hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織化機能を用いた並列化DC-DCコンバータの解析と合成に関する研究

系の呈する現象を解りやすく視覚化する方法を考案し、3つのコンバータを並列化した場合に、系が呈する複雑なカオス現象や周期現象を観測した。2)現象を解析するために、単体の解析を対象とした従来の写像法を、任意の個数の並列化系に適用できる形に拡張した。解析のパラメータ依存性を考察し、パラメータ空間を適当に分類し、各部分空間における写像法を理論的に定式化した。この解析法を適用し、多入力系には単一入力系には見られないハイパーカオスや超安定周期解に関する様々な分岐現象が発生しうることを解明した。3)系の動作が不安定となった場合に、外部から制御クロックに同期したインパルス状の信号を印加して安定化する方法を考案した。この方法は、状態変数を所望の値にジャンプさせる非常に簡素なものであり、定常状態への過渡現象が非常に短いという利点を持つ。さらに、所望の定常状態が未知の場合も想定し、基本的な解探索法である二分法を制御法に組み込み、所望の定常状態の探索と安定化を同時に行う方法を構築した。同手法の簡素な回路実装法も考案した。回路の基本的な動作は、典型的な例題を対象としたPSPICEシミュレーションによって確認した。以上の研究成果は、国内外の学会等で公表した。並列化DC-DCコンバータは,低電圧高電流エネルギー供給技術としても,興味ある現象を呈する非線形旨系としても,重要である。独自のスイッチングと解析法による研究を行い,以下のような結果を得た。1.昨年度までの単一入力並列化DC-DCコンバータへの結果に基づき,多入力系の解析を行った。系を区分定数スイッチトダイナミカルシステムとしてモデル化し,現象解析のための解軌跡視覚化法と安定性解析のための写像法を導入した。これによって,所望の安定動作が保障されるパラメータ領域を解明した。また,安定性が失われるメカニズムとそれに関連する分岐現象も解明した。2.柔軟な回路動作の実現のため,複数のスイッチングルールを導入し,安定性等を精密に解析した。系のパラメータによってスイッチルールを使い分け,制御クロックを適切に設定すれは,広いパラメータ領域において安定動作が可能となることを解明した。3.並列化スイッチング回路を,アナログ-ディジタルハイブリッド方式で実現する回路を設計し,ハードウエア実験によって回路の基本動作を確認した。複数のスイッチングは同一の回路内の局所的な配線の変更によって実現でき,将来の外部環境に依存したスイッチルールの自動選択回路の基礎となると思われる。安定性が崩れた場合のカオス発生やそれに伴う分岐現象も観測した。4.パラメータや外部環境が大きく変動する場合にも対応するために,複数のスイッチングルールを導入した。これは状態変数とクロック信号の両者に依存する新しいルールである。
睡眠時ブラキシズムの新しい測定システムの開発

歯列間に生じる力からブラキシズムを検出する方法を開発することを目的としてひずみゲージを上顎全歯列型スプリントの左右小臼歯咬合接触部位に埋入したブラキシズム検出装置を試作した.まず,健常被験者8人を対象にブラキシズムをシミュレートした4種類の動作,すなわちクレンチング,タッピング,リズミカルクレンチング,グラインディングを行わせ,これらの動作を試作したブラキシズム検出装置と咬筋筋電図を用いて同時測定し両者を比較検討した.さらにブラキシズム習癖を自覚する被験者を対象にこの装置を睡眠ポリグラフに組み込み実際の夜間睡眠時ブラキシズムの計測を試みた.その結果,シミュレーション実験では,シミュレートされたブラキシズム動作に対応した咬筋筋活動出力とひずみゲージからの出力との間には高い相関関係が認められた.またひずみゲージからの出力について,咬頭嵌合位での最大咬みしめ時の10%レベル(10%MVC)の出力を閾値としてブラキシズム・イベントを検出した場合,筋電図を用いて検出した場合と持続時間の相関が最も高くなった.この閾値を用いた場合,両者の相関関数はクレンチングで0.97(P<0.001,N=60),リズミカルクレンチングで0.95(P<0.001,N=60),グラインディングで0.81,(P<0.001,N=57),タッピングで0.75,(P<0.001,N=58)であった.実際に睡眠時ブラキシズムを測定し,覚醒時10%MVCを閾値としてブラキシズムを検出し,筋電図を至適基準として検討した場合,感度は0.85,持続時間の相関は0.77(P<0.001)であった.以上の結果から咬合力をもとにブラキシズムを測定可能な本装置の有用性が示唆された.筋電図を用いずにブラキシズムを検出する方法を開発することを目的としてひずみゲージを上顎全歯列型スプリントの左右小臼歯咬合接触部位に埋入したブラキシズム検出装置を試作した.本装置は上下顎歯列間に生じる圧力をスプリントに埋入したセンサで検出することによりブラキシズムを測定しようとするものである.この装置の検出器としての妥当性を証明するために,被験者に実験室にてブラキシズムをシミュレートした被験動作,すなわち,クレンチング:リズミカル・クレンチング,グラインディング,タッピング等を行わせこれらの動作を咬筋から導出した表面筋電図と同時測定しこの装置の特性を検討した.さらに,睡眠実験室にて実際の夜間睡眠時ブラキシズムの終夜測定を試みた.その結果,筋電図を至適基準とすると,ひずみゲージからの出力を用いたブラキシズム検出のための最適閾値は咬頭嵌合位での最大咬みしめ時の出力の10%であることが明らかになった.この閾値を用いて前述の各被験動作を検出した場合,得られた持続時間はすべての被験動作について筋電図を用いて得られた持続時間と高い正の相関を示した(p<0.01).さらに睡眠中の実際のブラキシズムを測定した結果,筋電図を至適基準とした場合の感度は0.85,持続時間の相関は0.77(p<0.001)であった.以上の結果から本装置がブラキシズムの計測に有用であることが示唆された.歯列間に生じる力からブラキシズムを検出する方法を開発することを目的としてひずみゲージを上顎全歯列型スプリントの左右小臼歯咬合接触部位に埋入したブラキシズム検出装置を試作した.まず,健常被験者8人を対象にブラキシズムをシミュレートした4種類の動作,すなわちクレンチング,タッピング,リズミカルクレンチング,グラインディングを行わせ,これらの動作を試作したブラキシズム検出装置と咬筋筋電図を用いて同時測定し両者を比較検討した.さらにブラキシズム習癖を自覚する被験者を対象にこの装置を睡眠ポリグラフに組み込み実際の夜間睡眠時ブラキシズムの計測を試みた.その結果,シミュレーション実験では,シミュレートされたブラキシズム動作に対応した咬筋筋活動出力とひずみゲージからの出力との間には高い相関関係が認められた.またひずみゲージからの出力について,咬頭嵌合位での最大咬みしめ時の10%レベル(10%MVC)の出力を閾値としてブラキシズム・イベントを検出した場合,筋電図を用いて検出した場合と持続時間の相関が最も高くなった.この閾値を用いた場合,両者の相関関数はクレンチングで0.97(P<0.001,N=60),リズミカルクレンチングで0.95(P<0.001,N=60),グラインディングで0.81,(P<0.001,N=57),タッピングで0.75,(P<0.001,N=58)であった.実際に睡眠時ブラキシズムを測定し,覚醒時10%MVCを閾値としてブラキシズムを検出し,筋電図を至適基準として検討した場合,感度は0.85,持続時間の相関は0.77(P<0.001)であった.以上の結果から咬合力をもとにブラキシズムを測定可能な本装置の有用性が示唆された.
虚血性神経疾患に伴うミクログリアや神経細胞機能変化とpH感知性受容体

脳梗塞の原因となる脳虚血では低酸素と解糖系の亢進に基づく弱酸性化が伴うことが推測されている。脳神経系にも細胞外のpH(プロトン)を感知するOGR1ファミリーGタンパク質共役受容体(OGR1、GPR4、TDAG8、pH 8.06.0)が発現しているが、それらの役割は依然不明である。本課題の成果として、虚血再灌流モデルの脳梗塞においてTDAG8が抑制的に機能しており、ミクログリアにおけるTDAG8を介した抗炎症性作用が推測された。また、OGR1、GPR4を介した神経機能制御が推測された。このように、脳虚血時のpH感知性受容体を介した新しい調節機構が予想され、創薬の可能性が考えられた。中枢神経系のpH変化は神経機能に重篤な影響を及ぼすと考えられるが、そのメカニズムは依然不明である。脳神経系には複数のpH感知性Gタンパク質共役型受容体(GPCR、pH 7.66.0)が発現している。本計画では、脳虚血や梗塞と関連した生体でのpH感知性受容体の役割を個体レベルで探索している。また、pH感知性GPCRがミクログリア活性制御、神経の細胞死や神経機能への影響をインビトロで解析している。平成27年度では、脳虚血後の細胞ダメージとその回復過程にpH感知性GPCRがどのような役割を担っているか、これら受容体欠損マウスの脳虚血モデルを用いて解析し、以下のような実績を得た。(1)中大脳動脈の虚血(閉塞・再灌流)によりマウス脳組織におけるIba1やGFAPの発現が誘導される。同様に、プロトン感知性GPCRサブタイプのTDAG8発現誘導が観察された。(2)pH感知性TDAG8発現はマウス脳においてIba1陽性細胞に観察された。また、培養の結果からミクログリアに発現しているプロトン感知性GPCRは主にTDAG8であると推測された。(3)pH感知性TDAG8欠損による脳虚血マウスの運動機能、梗塞領域への影響を調べた。脳虚血マウスでは対象マウスに比較して明らかな運動機能傷害を示すが、TDAG8欠損マウスではさらに悪化していた。また、脳梗塞領域はTDAG8欠損マウスで有意に増加した。このように、ミクログリアのTDAG8は中大脳動脈の虚血による脳梗塞に対して抑制的に機能していると推測された。平成27年度では、マウスに中大脳動脈閉塞手術を施し、酸性ストレスに対するプロトン感知性受容体の役割を個体レベルでの解析を中心に探索してきた。プロトン感知性受容体TDAG8が中大脳動脈の虚血再灌流による脳梗塞に対して抑制的な関与が推測された。しかし、虚血再灌流後の脳組織における神経細胞、グリア細胞の詳細な状況を観察すること、これらに関連した機能分子の定量的解析まで至らなかった。今後、他のプロトン感知性受容体サブタイプの解析も含め、このような未解決の項目に関して継続してpH感知性受容体の役割を探索する。脳神経系には複数のプロトン感知性Gタンパク質共役型受容体(GPCR、pH 7.66.0)が発現している。本計画では、脳虚血や梗塞と関連した生体でのプロトン感知性GPCRの役割を個体レベルで探索している。また、プロトン感知性GPCRがミクログリア活性制御、神経の細胞死や神経機能への影響をインビトロで解析している。虚血による脳梗塞にいて炎症性サイトカインの関与が報告されており、培養ミクログリアでは酸性pHでLPSによる炎症性サイトカイン産生応答の抑制が観察される。この応答はTDAG8欠損マウス由来のミクログリアでは有意に抑制される。平成28年度では、マウスのミクログリアを用いて細胞外酸性pH応答の作用機構を解析し、以下のような実績を得た。(1)マウスから調整したミクログリアを酸性pH処理するとTDAG8依存的に細胞内cAMP蓄積を促進した。酸性pHによるLPS/炎症性サイトカイン産生応答の抑制はPKA阻害薬で解除された。この酸性pH様の抑制応答はcAMP誘導体によっても観察された。(2)LPSから炎症性サイトカイン産生過程のどの段階でTDAG8シグナルが効果を発揮しているか、MAPキナーゼ阻害薬やNF-κB阻害薬を用い解析した。ミクログリアにおけるLPS/炎症性サイトカイン産生過程にはMAPキナーゼやNF-κB活性化が伴うが、酸性pHによる抑制応答の一部にTDAG8/アデニル酸シクラーゼ/cAMP/PKAを介するMAPキナーゼ制御機構が推測された。このように、TDAG8は中大脳動脈の虚血再灌流時の梗塞に対して抑制的に機能しており、ミクログリアにおけるTDAG8の抗炎症性作用の関与が予想される。平成27、28年度では、中大脳動脈の虚血再灌流による梗塞に対してTDAG8が抑制的に機能しているのではないかと推測された。また、培養ミクログリアでは酸性pHでLPSによる炎症性サイトカイン産生応答の抑制が観察され、この酸性pHによる抑制応答の一部にTDAG8/アデニル酸シクラーゼ/cAMP/PKAを介するMAPキナーゼ制御機構が推測された。

このように、ミクログリアのTDAG8が抗炎症性的に関与することで、中大脳動脈の虚血再灌流時の脳梗塞に対して抑制的に機能していると予想される。しかし、虚血再灌流後の脳組織におけるミクログリアを含む神経系細胞の詳細な状況を観察すること、これらに関連した機能分子の定量的解析まで至らなかった。今後、他のプロトン感知性GPCRサブタイプの解析も含め継続してpH感知性受容体の役割を探索する。中枢神経系のpH変化は神経機能に重篤な影響を及ぼすと考えられるが、そのメカニズムは依然不明である。脳神経系には複数のpH感知性G蛋白共役型受容体(GPCR、pH 7.66.0)が発現している。本計画では、脳虚血や梗塞と関連した生体でのpH感知性GPCRの役割を個体レベルで探索している。また、pH感知性GPCRがミクログリア活性制御、神経の細胞死や神経機能への影響をインビトロで解析している。平成29年度では、TDAG8を含むpH感知性GPCR欠損マウスの個体レベルでの脳梗塞モデル実験を継続して行った。また、神経細胞に焦点をあて細胞外酸性pH応答の作用機構を調べ、以下のような実績を得た。(1)pH感知性GPCRの欠損マウスの脳虚血実験から、TDAG8が炎症性サイトカイン産生制御を介して梗塞領域の低下に関与していると推測された。また、TDAG8以外のプロトン感知性GPCR欠損による影響も考えられた。(2)神経細胞の生体膜上で微妙なpHの調節が行われることが示唆されており、細胞外pH低下による神経細胞の機能制御機構が予想された。神経細胞にはOGR1、GPR4の発現が認められた。神経腫細胞株では神経細胞の機能発現として細胞内Ca2+動員や神経型一酸化窒素合成酵素の活性化が観察された。また、pH感知性GPCR欠損マウスから調整した神経細胞を用いた解析から、低pHによる細胞ダメージや細胞内Ca2+動員シグナルの変動にpH感知性GPCRの関与が予想された。このように、脳虚血に伴うpH低下がpH感知性GPCRを介して梗塞に影響を及ぼすと考えられた。脳梗塞の原因となる脳虚血では低酸素と解糖系の亢進に基づく弱酸性化が伴うことが推測されている。脳神経系にも細胞外のpH(プロトン)を感知するOGR1ファミリーGタンパク質共役受容体(OGR1、GPR4、TDAG8、pH 8.06.0)が発現しているが、それらの役割は依然不明である。本課題の成果として、虚血再灌流モデルの脳梗塞においてTDAG8が抑制的に機能しており、ミクログリアにおけるTDAG8を介した抗炎症性作用が推測された。また、OGR1、GPR4を介した神経機能制御が推測された。このように、脳虚血時のpH感知性受容体を介した新しい調節機構が予想され、創薬の可能性が考えられた。脳虚血による酸性ストレスに対するプロトン感知性受容体の役割を探索するため、マウスの中大脳動脈閉塞による虚血モデルを用いて27年度で未解決の項目に関して継続して行う。また、プロトン感知性受容体が脳虚血と関連したミクログリアの活性制御に関与しているのか、炎症性サイトカイン産生とpH感知性受容体の関連性を解析する。さらに、培養ミクログリアに焦点をあて細胞外酸性pH応答の作用機構を調べる。pH低下に対するプロトン感知性GPCRの役割を探索するため、継続してマウスの中大脳動脈閉塞による虚血モデルを用いて行う。
21世紀の環境構造変化に対応できる「琵琶湖標準モデル」の開発-物理・化学・生物の普遍則に立脚した一般性のある予測モデルの新構築

平成10-11年度は、「琵琶湖標準モデル」の開発に必要な情報として、湖沼の物質循環を担うプランクトン群集-ウィルス、バクテリア、ピコ藻、ナノ藻、マイクロ藻、鞭毛虫、甲殻類動物プランクトンなど-の生物量、摂食速度、それを支える栄養塩の時空間的変動を調べた。また、水温躍層形成期(5月)-安定期(8-9月)-循環期(11-12月)にかけて週一回の頻度で植物プランクトンと栄養塩・光の鉛直分布の調査を行った。水の鉛直混合の強さにより、植物プランクトンの鉛直分布パターンは大きく異なることが判明した。平成12年度は平成10-11年度に得られたプランクトン群集に関するデータと過去10年間に得られた物理・化学・生物の諸量を基に琵琶湖をモデルとした湖沼生態系に関する5つのモデルを構築した。1.「湖沼生態系の多重拡散対流モデルの開発」粒子沈降に駆動される熱と懸濁物質の二重拡散対流は表水層の熱とともに、植物プランクトンなどの粒状物質と溶存物質を容易に巻き込み、多様な物質が湖内を循環する多重拡散対流系であることを明らかにした。2.「琵琶湖の水温・水質鉛直分布の季節変動モデルの開発」水温躍層の季節変動の生態系に及ぼす影響を再現するため、運動量方程式に熱輸送方程式、乱流拡散方程式を結合したモデルを開発した。3.「生態系物質循環モデルの開発」主要な生元素である炭素・窒素・リンがプランクトン群集内の食物網を通してどのように循環するかを基本にしたモデルの開発を行った。4.「植物プランクトンの鉛直分布モデルの開発」5.「植物プランクトンとバクテリアの生態系共存モデルの開発」平成10-11年度は、「琵琶湖標準モデル」の開発に必要な情報として、湖沼の物質循環を担うプランクトン群集-ウィルス、バクテリア、ピコ藻、ナノ藻、マイクロ藻、鞭毛虫、甲殻類動物プランクトンなど-の生物量、摂食速度、それを支える栄養塩の時空間的変動を調べた。4.「植物プランクトンの鉛直分布モデルの開発」5.「植物プランクトンとバクテリアの生態系共存モデルの開発」物理(水温、光)、化学(栄養塩、溶存酸素、pCO_2、溶存メタン)及び生物(バクテリア、植物プランクトン、動物プランクトン)成分の日内変動を調べ相互作用を明らかにするため、1998年9月8日10日に琵琶湖北湖盆定点において48時間鉛直連続観測を行った。水温躍層は内部振動により観測期間中に10mから15mの間を規則的に変動した。水温躍層直下に溶存酸素の極小層が認められた。この溶存酸素極小層では、アンモニア態窒素及びpCO_2濃度が最大であった一方、pH値、塩素イオン、硫酸イオン、ケイ酸イオン濃度が最小を示した。更に、溶存酸素極小層直下で硝酸態窒素濃度が高くなることを発見した。溶存酸素極小層および極小層直下での上記化学成分の分布特徴は琵琶湖で初めて明らかにされた現象である。この分布特性を生物・化学的過程を通して解析することが今後の課題の一つである。水温躍層の日内鉛直的変動に伴い、植物プランクトン、動物プランクトンの鉛直分布パターンも変化することが観測された。水温躍層が10mと比較的浅い水深に位置する時は植物プランクトン、動物プランクトンの分布極大は、表水層の中上部に、躍層が15mと深くなるとこれらの分布極大は表水層下部から躍層内に移動した。従来、琵琶湖の動物プランクトンは鉛直移動しないとされていたが、48時間観測の結果は新しい知見を提唱した。動・植物プランクトンの鉛直移動が水温躍層の変動に依存した現象なのか、生物学的現象かを検討する必要がある。この他に、植物プランクトンの光吸収特性、溶存メタンの鉛直分布、植物プランクトンの光合成活性、動物プランクトンの採餌などの日内変動について調査した。

1.「琵琶湖標準モデル」の開発に必要な情報として、食物網を担うプランクトン群集の各栄養段階の生物量、摂食速度、それを支える化学物資の日内空間変動を調べるため、昨年度(水温躍層安定期-9月)に引き続き、水温躍層形成期(5月25-27日)に琵琶湖北湖盆の定点において48時間連続観測を行った。(1)水温躍層の不安定な5月においても、内部波により水温の鉛直分布は変動し、これに伴い日内でのウイルス、バクテリア、植物プランクトンの生物量や無機化学物資の鉛直分布パターンも表層水中で微妙な変動を示した。(2)蛍光ビーズを用いた微少従属栄養鞭毛虫や甲殻類プランクトンの接触速度の測定の結果、摂食速度に日内変動が認められた。2.水温躍層形成初期(5月)から安定期(8,9月)-末期(11月)まで週1回の頻度で栄養塩・光と植物プランクトンの鉛直分布との関係についての調査を行った。植物プランクトンは栄養塩濃度や光強度に対し要求度の異なるピコ藻(0.2-2μm)、ナノ藻(2-20μm)、マイクロ藻(>20μm)に分画し、それぞれの鉛直分布パターンを抽出した。水温躍層形成期(5-7月)は栄養塩-光バランスを反映し、サイズにより異なった鉛直分布パターンを示したが、水温躍層の安定期に入ると表水層中での水の鉛直混合が強くなるため、いずれのサイズ分画の藻類も鉛直分布は均一になり、栄養塩-光バランスを反映した分布パターンを示さなかった。3.気候変化が琵琶湖生態系に与える影響の程度を明らかにするモデルの開発と検証を目的とした研究会を5回開催し、物理モデル、生物-地球科学炭素循環モデル、生態系モデルについて検証した。琵琶湖で過去10年間に得られた物理・化学・生物のデータをもとに湖沼生態系に関する5つのモデルを構築した。1.「湖沼生態系の多重拡散対流モデルの開発」粒子沈降に駆動される熱と懸濁物質の二重拡散対流は表水層の熱とともに、デトリタス、植物プランクトン、動物の糞粒などの粒状物質や他の溶存物質を容易に巻込み、多様な物質が湖内を循環する多重拡散対流系を構成することを明らかにした。動・植物プランクトンを生物粒子として考えた生態モデルを付加して得られた結果は、生態系の季節変化、沿岸から沖帯への植物プランクトンの貫入の可能性、内部静振による沈降速度の変動に伴う植物プランクトンの鉛直分布パターンの違いなどが説明され、物理過程を加えた湖沼生態系モデルに関して一つの方向を示した。2.「琵琶湖の水温・水質鉛直分布の季節変動モデルの開発」水温躍層の季節変動が生態系へ大きな影響を及ぼすが、その変動を再現するために従来の運動量方程式に加え、日射などの熱輸送方程式・乱流拡散方程式を結合したものを新たに開発し、水温・栄養塩の季節変動と年変動の再現を試みた。3.「生態系物質循環モデルの開発」主要な生元素である炭素、窒素、リンがプランクトン群集内の食物網を通してどのように循環するかを基本にし、生態系物質循環モデルを構築した。食物網を通しての各生元素の挙動は半独立的であることが判った。4.「植物プランクトンの鉛直分布モデルの開発」植物プランクトンの鉛直分布は基本的には光・栄養塩のバランスで決まるが、これに水の乱流、拡散項を加えることにより現実的なモデルを作成した。5.「植物プランクトンとバクテリアの生態系共存モデルの開発」プランクトン群集の食物網の一つである。微生物連鎖における植物プランクトンとバクテリア関係のあり方を数理生態学的に解析した。
すばる望遠鏡および宇宙望遠鏡計画のための8分割位相マスクコロナグラフの開発

系外惑星の直接観測を目指し,すばる望遠鏡のための8分割位相マスクコロナグラフの開発を行った。まず,8分割位相マスクコロナグラフの性能を最大限引き出すため,望遠鏡瞳変換レンズを製作した。また,フォトニック結晶技術を利用した1.6μm波長帯用8分割位相マスクを設計,製作した。フォトニック結晶マスクは,地上観測だけでなく,将来のスペース系外惑星探査計璽においても利用できると期待される。さらに,低次の光波面乱れを高精度に測定するための低次波面センサの開発を行った。H23年度は、上述の2つの光学コンポーネントの設計を行い、特に(2)については、申請時に提案していたよりもさらに高い性能を実現できる補正レンズの設計に成功した。また、実観測に向けて、大気揺らぎによる天体光波面の乱れを推定するためのコロナグラフ用波面センサの開発を行なった。特に、光波面乱れの中でもっともコロナグラフ性能に影響を与える、Tip-Tilt(傾き)成分を推定するためのアルゴリズム開発を行なった。H24年度は、前年度に設計した光学コンポーネントの製作を行った。(1)については、フォトニック結晶技術を利用した8OPMを製作した。(2)については、低分散材質フッ化カルシウムによる補正レンズの製作を行った。製作した補正レンズの室内実証試験を実施し、副鏡の影が除去されることを確認した。コロナグラフ用波面センサでは、Tip-Tilt成分以外の収差成分を推定するためのアルゴリズム開発にも着手した。これらの研究開発により、すばる望遠鏡SCExAOに8OPMを導入するための技術的見通しを得ることができた。本研究課題では、すばる望遠鏡コロナグラフ装置「SCExAO (Subaru Coronagraphic Extreme Adaptive Optics)」に、申請者が提案した8分割位相マスク「8OPM (Eight Octant Phase Mask)」法を搭載することを目的としている。そのための主要なコンポーネントは、(1)副鏡の影をもつ望遠鏡瞳像を円形開口像に変換するための特殊補正レンズと、(2)Hバンド(1.6ミクロン波長帯)での観測のための近赤外用8OPMである。H23年度は、上述の2つのコンポーネントの設計を行った。特に、特殊補正レンズ(MPIAA, Modified Phase-Induced Amplitude Apodization)については、申請時に提案していたものよりもさらに高い性能のレンズの設計に成功した。従来の設計では、望遠鏡瞳像を円形開口像に変換するため、MPIAAレンズの後段にさらに特殊フィルタ(アポダイザ)が必要であった。新たに設計したMPIAAレンズはアポダイザを必要としないため、光学系を簡略化することができるだけでなく、システムスループットが格段に向上する。また、近赤外用8OPMの設計も完了し、H24年度のなるべく早い段階の購入を計画している。さらに、SCExAO/8OPMでの実観測に向けて、大気揺らぎによる天体光波面の乱れ(特に、空間的に変動が緩やかな「低次」収差成分)を推定するため、コロナグラフ用低次波面センサの開発を行なった。H23年度は、低次収差成分の中でもっともコロナグラフ性能に影響を与えると考えられる、Tip-Tilt(傾き)成分を推定するためのアルゴリズム開発を行なった。当初、MPIAAレンズと近赤外用8OPMを、H23年度に製作することを計画していた。しかしながら、より高い性能が期待できる新たなレンズを検討することとしたため、その設計に数ヶ月の時間を要した。そのため、製作時期が当初の計画よりも遅れている状況である。しかしながら上述の通り、当初の計画よりも高い性能を実現できるMPIAAレンズの設計に成功したため、観測システムの簡略化および高効率化が期待できる。また、レンズ製作の実現性についての検討および見積もりは既に完了しているため、H24年度のなるべく早い段階で購入できる見通しである。さらに、MPIAAレンズの仕様が固まるまで製作を延期していた近赤外用8OPMも、MPIAAレンズと同時期に製作する見通しとなっている。これらのコンポーネントの製作が完了した後、実験室での動作確認を実施予定である。そのための準備も既に行なっているため、製作後すぐに室内評価を行なうことができる環境にある。従ってMPIAAレンズ設計の遅れは、本研究課題を推進する上で問題ない範囲である。コロナグラフ用低次波面センサの開発については、概ね計画通りに進行している。H23年度は、低次収差成分のうち、Tip-Tilt誤差を推定するためのアルゴリズムの開発を行なった(上述)。実観測における目標として、Tip-Tilt誤差を望遠鏡解像度λ/D(λは観測波長、Dは望遠鏡口径)の0.001倍の精度で測定する必要がある。計算機シミュレーションの結果、目標値に迫る0.002λ/Dの精度で誤差成分を推定できることを実証した。MPIAAレンズの製作後は、北大の実験室において性能評価を行なう。まずは、副鏡の影をもつ望遠鏡瞳像が円形開口像に変換されることを確認する。

すばる望遠鏡瞳は、副鏡の影(円形)と、スパイダと呼ばれる副鏡支持機構の影(十字)をもつ。スパイダの影については、SCExAOプロジェクトにより補正光学系(SRP, Spider Removal Plate)の開発に成功している。そこで、MPIAAレンズ系に入射する光波は、副鏡の影のみをもつ望遠鏡瞳とする。この望遠鏡瞳をシミュレートするためのフィルタは、既に製作を完了しており、MPIAAレンズの製作後すぐに動作確認を行なうことができる。MPIAAレンズは近赤外波長域に最適化されているが、可視域でも透明なフッ化カルシウムを使用するため、動作確認は可視域で行なう。次に、8OPM法と組み合わせた動作確認を行なう。本研究課題で開発する近赤外用8OPMは可視域では使用できないため、手持ちの可視域用8OPMを用いて実施する計画である。コロナグラフ用低次波面センサの開発については、H23年度の状況を受け、目標値である0.001λ/Dの精度を達成するための方策を検討する。また、Tip-Tilt誤差以外の低次収差成分(焦点ずれ、非点収差等)の推定も行なうため、開発中のアルゴリズムの更なる改良を目指す。次年度のなるべく早い段階で、MPIAA補正レンズと近赤外用8OPMを購入する。当初、これらのコンポーネントはH23年度の購入を検討していたが、新たな設計を行ったため次年度へとずれ込んだ。しかしながら上述のように、本研究課題を推進する上で問題のない範囲の遅れである。MPIAA補正レンズと近赤外用8OPMを購入後、それらのコンポーネントの動作確認を行なう。そのための実験器具(レンズ、ミラー、偏光素子等の光学部品)を購入する。また、アムステルダム(オランダ)で行なわれる国際会議(SPIE ーAstronomical Telescopes and Instrumentation)や大分大学で行なわれる日本天文学会に参加し、すばる望遠鏡SCExAOプロジェクトの研究グループなどと、研究の進捗や今後の開発の段取りについて討論する。次年度の後期は、前期に実施した動作確認実験で洗い出した問題点を踏まえ、追加実験を実施するための実験器具(光学部品等)を購入する。また、上で述べた基本的な動作確認の他、MPIAA補正レンズによる惑星像の劣化(惑星光は軸外から入射するため、MPIAAによりその像が歪む)の評価を行なう。このような像劣化は、8OPMの後段に、MPIAAレンズを裏返した逆補正系を置くことにより改善することができる。本実験は、将来の逆補正系開発に向けた見通しを得ることを目的とする。次年度の開発が順調に進んだ場合、年度終盤に本研究課題の成果を学術誌に発表する。
アジア高山域の山岳氷河融解による水資源影響評価に向けた全球統合水資源モデル再構築

本年度は、主に氷河融解の進行に影響をもたらす要因解明と氷河融解量算定の不確実性推定を目指した。気候変化により氷河質量が加速的に損失する場合には、多くの氷河において氷河からの融解水が一時的に増加する。しかしさらに融解が進行して氷河が縮退すると毎年の氷河からの融解水量は増加から減少へ転じることが一般的には知られている。先行研究により、その氷河融解の進行過程は、地域などによって異なることが徐々に明らかとなってきた。しかし、どの地域において、どれほど氷河融解の進行具合が異なるのか、そしてその違いをもたらす要因は未解明である。したがって、本課題では、氷河融解進行過程に違いをもたらす要因として、地理条件や、気候条件の影響の推定を行った。手法としては、気候モデルの予測値である、地表面気温と降水量を用いて、全球氷河インベントリに収録されている個別の氷河について、氷河モデルを用いて数値計算を行った。対象は、IPCC第4次報告書など各種報告書で氷河縮小による水資源枯渇のホットスポットになることが懸念され、かつ他の氷河地域に比べ、圧倒的に観測が少なく、未解明な部分が多く残されているアジア高山域とした。地理条件については、氷河の平均標高や初期面積、気候条件については、気温、降雪量、大規模気象現象(モンスーン)のそれぞれの影響について、多重比較(Tukey-Kramer法)や、感度実験、複数GCMによる実験によって調査、検討した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では以下の3点を明らかにすることを目的としている。1.山岳氷河の質量収支に様々な見解をもたらす要因の解明。2.過去数十年および将来の山岳氷河質量変化、および融解量の正しい算定。3.2.によって推定された氷河質量変化にともなう持続的な水利用の将来展望。平成25年度はこの内、主に1.2.を明らかにするため、アジア高山域の一部地域において、氷河質量変化の推定に必要とされる日降水量データの空間分布の改良に取り組んだ。これまで、既存の数十年の期間を持つ日降水量データセットでは、0.5°×0.5°もしくは0.25°×0.25°程だった空間分解能を約0.05°×0.05°へ改良した。衛星観測と雨量計観測の各々の利点を生かすことにより、雨量計の設置数の少ない山岳地域にも適用を可能とし、かつ高空間間分解能を実現した。使用する衛星データと雨量計データは、様々な検討を行った結果、衛星データとして、熱帯降雨観測衛星(TRMM)に搭載された降雨レーダ(PR)のVer, 7の標準プロダクトの2A25、雨量計データとしてGHCN-Dailyを用いた。TRMMは降雨と降雪の検出に対する観測誤差が異なるが、これまでTRMMを利用した選考研究では、考慮された例は多くない。本研究では、降雨と降雪の2種類の場合に対して補正係数を決定し、降水形態を考慮した補正を行った。研究課題に関連する論文が平成25年度内に出版されたため、計画を変更し、暫定的に2.と3.にも取り組んだ。現時点では、アジア高山域を起源とする11大流域において、将来の氷河変動と氷河融解が流出量に与える影響の推定を行った。IPCC第5次評価報告書に即した最新の気候モデルと最新の氷河モデルを用い、2100年までの氷河融解量と流出量のシミュレーションを行った。将来の氷河変動と氷河融解が流出量に与える影響の推定を行い、結果を査読付雑誌へ投稿した。以下は該当の論文の内容について記す。対象は、IPCC第4次報告書など各種報告書で氷河縮小による水資源枯渇のホットスポットになることが懸念され、かつ他の氷河地域に比べ未解明な部分が多く残されているアジア地域の11大流域とした。これらの各対象流域についてIPCC第5次評価報告書に即した最新の気候モデルと最新の氷河モデルを用い、2100年までの氷河融解量と流出量のシミュレーションを行った。アジアの氷河地域において広域的水資源への氷河融解の影響を評価する場合に、これまではいくつかの支流域での研究結果などに基づいて全体を推察することが多かった。しかしこの論文では、他の研究機関の発表する最新のいくつかの成果に加え、広域的かつ流域全体での統一的な評価を行うための一助となる情報を示すことができた。またシミュレーションの結果、氷河融解の進行度合いにはいくつかのタイプが存在することが示唆された。気候変化による氷河融解の進行過程は地域などによって異なることが先行研究により徐々に明らかとなってきたが、その要因は未解明であり、現在最もチャレンジングであり注目を集めているトピックの一つである。現在要因解明のため、氷河モデルを用いた将来の長期シミュレーションや気候モデルの出力値解析、氷河融解の感度実験などを行っている。今後はそれらの結果をもとに、アジアもしくはより広域を対象として氷河融解の進行に影響をもたらす要因の一般化を目指している。

しかし、どの地域において、どれほど氷河融解の進行具合が異なるのか、そしてその違いをもたらす要因は未解明である。したがって、本課題では、氷河融解進行過程に違いをもたらす要因として、地理条件や、気候条件の影響の推定を行った。手法としては、気候モデルの予測値である、地表面気温と降水量を用いて、全球氷河インベントリに収録されている個別の氷河について、氷河モデルを用いて数値計算を行った。対象は、IPCC第4次報告書など各種報告書で氷河縮小による水資源枯渇のホットスポットになることが懸念され、かつ他の氷河地域に比べ、圧倒的に観測が少なく、未解明な部分が多く残されているアジア高山域とした。地理条件については、氷河の平均標高や初期面積、気候条件については、気温、降雪量、大規模気象現象(モンスーン)のそれぞれの影響について、多重比較(Tukey-Kramer法)や、感度実験、複数GCMによる実験によって調査、検討した。複数の研究目的について横断的に研究を進め、最終目的である将来の水利用の展望について暫定的な結論を導き出すことができたため。各種学会発表(4件)やその受賞(1件)、査読付論文の出版(1件)などから客観的にも研究成果を評価されていることがわかる。また、研究課題に関連した知識や技術は日々発展しているが、それらの最新の研究結果にも常にアンテナを張り、適宜計画を修正したり、自己の研究に取り入れたりすることで柔軟に対応している。計画微修正後の課題についても成果をとりまとめた査読付出版に向けて執筆中であり順調に進捗していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度行った将来の氷河融解が流出量に与える影響評価のさらなる発展研究として、季節毎の流出量への氷河融解の影響を定量化、22世紀以降の継続的なシミュレーションや、マルチモデル、マルチシナリオを用いることなどに今後取り組む予定である。研究課題の一部である氷河融解が流出量に与える影響に関する論文が出版され、該当論文の結果が主要な見解となったり、氷河の不均一な気候変化への応答について徐々に注目を集めるようになったりしたため、研究計画をやや軌道修正し、氷河の気候変化への応答とその要因について目下解明に取り組んでいる。また、氷河モデルの改良や、氷河モデルの相互比較などを行うことも視野に入れており、質量収支の算定結果の精度を高めることなどを計画している。氷河モデルの改良としては、再解析データや衛星データなどを用いることにより、これまで多くの氷河モデルにおいて課題として残されてきたエネルギーフラックスを取り込むためのモデル改良を計画中である。3点ある目的の内、1点目に重点的に取り組み、残りの2点にも暫定的に取り組むことができたため。また、目的達成のために不可欠となるデータが不足し、年度途中で計画を変更した。交付申請書に記載した高精度の降水量データの作成に関して、一部空間分解能の改善に成功したものの、対象地域の雨量計観測値の絶対的不足から、更なる改良には困難を極めている。したがって、今後、直近では、アジア高山域を起源とする大河川流域での将来の氷河融解が流出量へ及ぼす影響の推定を継続する。将来推定に使用する気候モデルには複数の種類があり、今後は気候モデル間の違いなどを明らかにする意向である。また、2100年以降のシミュレーションにも取り組みたい。
文理融合型共同研究の研究―G-COEを事例として

学際研究の必要性が叫ばれるなか、「文理融合」を謳った共同研究が増加している。しかし、そこでどのような学際交流が行われたのかはほとんど検証されていない。本研究では、ある文理融合型の共同研究プログラムを事例に、研究者の学際交流過程を詳細に追うことで、学際共同研究が抱える課題を分析した。その結果、共同研究の進展に影響を与えたいくつかの交流障壁が明らかになった。そのうち最も重要なものは、研究の「現場」をイメージするための背景知識や感覚の共有であり、学問分野・手法に関する障壁は、交流障壁としては二次的なものであったことがわかった。本研究では、文理融合型学際共同研究プログラムを具体例に、「融合知」の生成過程を詳細に追い、多角的に検証することで、文理融合型研究プロジェクトが必然的あるいは偶発的に抱える課題を明らかにする。今年度は、以下3つの活動を実施した。第1に、理系学部や若手の立場から研究プロジェクトに参画した人々に聞き取りを行い、様々な立場から見たプロジェクト像の把握を試みた。第2に、プロジェクトの議事録や各種報告書、ホームページ、電子メールなどの関連データを収集・整理し、キーワード解析などの方法論の検討及び実際の定量的分析作業を実施した。第3に、2014年5月11日、8月4-5日、12月20ー21日に研究会を開催し、これらの進捗状況について発表・議論した。その結果、キーワード分析やデータ・マイニングといったプロジェクトを定量的に評価する方法論が確立し、プロジェクト期間中におけるキーワード生成や派生に関する定量的分析が進展した。今後は定量的分析で明らかになった特に重要なキーワード生成にかかわる研究者の交流に焦点を当て、詳細な聞き取りを行うことで融合知の生成プロセスを検証していく。平成27年度は、前年度における研究活動の遅れを踏まえ、以下3つの活動を実施した。第1に、事例対象となるプロジェクトのうち、異分野の研究者による交流が最も多くみられた研究グループに焦点を絞り、文系、理系、若手、リーダー層などグループ内の研究者に対して集中的に聞き取りを行った。そして、聞き取り内容を前年度に実施した定量的な分析と照合し解釈を加えることで、研究者間の交流の阻害要因と促進要因を分析した。その結果、いくつかの要因を特定できたため、その成果を日本地理学会で報告した。今後はこの成果を論文として執筆するとともに、他の研究グループにおける研究者の交流を同様に分析し、異なる「融合知」の生成過程を比較していく予定である。第2に、プロジェクトで出版した著書を中心に、内容をテキスト化しキーワード分析を厳密に行うための準備作業を進展させた。今後はキーワード分析を進めるとともに、前年度に行った他の定量的な分析と比較したり、聞き取り調査と照合したりしながら、多角的な解析を進めていく予定である。第3に、以上の定性的・定量的分析を統合するために、計4回の研究会を開催した。研究の進捗状況を報告しあうとともに、プロジェクトを自ら振り返りながら、統合のための様々なアイデアをブレインストーミングした。その結果、異分野融合のタイプと文理融合型研究の特徴、研究者が交流する際に直面する障壁と対策、交流のメディアと前提条件等に関して統合の鍵となる概念を導出することができた。今後は調査分析をさらに進めていく中で、これらの有効性を再検証していく予定である。今年度は研究者への聞き取りが一定程度進展し、1つの研究グループに関しては、結果を学会で報告まですることができた。よって、前年度までの遅れを概ね取り戻したといえる。ただ、まだ成果報告は少ないため、今後成果公表を意識しながら活動していく必要がある。本研究の目的は、文理融合型学際共同研究プログラムを具体例に、「融合知」の生成過程を詳細に追い、多角的に検証することで、文理融合型研究プロジェクトが抱える課題を明らかにすることである。平成28年度は、前年度に行ったインタビューや資料収集を整理し分析するとともに、以下3つの点に関して重点的に活動を実施した。まず第1に、前年度に行った研究グループの聞き取りをふまえ、異なる性格を持った研究グループへの聞き取りを行うことで、前年度対象とした事例を相対化する作業を行った。これによって、焦点を当てた研究グループの交流が持つ一般性と特殊性について踏み込んだ考察をするための情報を集めることができた。第2に、研究プロジェクトが残した公開・非公開の文書や公刊物をデジタル化する作業を完了した。期間中に分析結果を出すまでには至らなかったため、今後はこれらを用いてキーワード分析を行い聞き取り情報を補完していく予定である。そして第3に、これらの活動によって得られた知見をもとに、各メンバーが関連するシンポジウムに参加し発表や討論を行った。特に、2016年9月に筑波大学で行われたシンポジウムでの議論からは、本研究の成果が持つユニークさと重要性を改めて確認するとともに、いくつかの有益な助言を得ることができた。その後、研究成果の主要部分を論文として公表するための準備に着手したが、残念ながら年度中には間に合わなかった。今後できるだけ早く成果公表を行うために、現在さらなる準備をすすめているところである。

本研究では、ある文理融合型の共同研究プログラムを事例に、研究者の学際交流過程を詳細に追うことで、学際共同研究が抱える課題を分析した。その結果、共同研究の進展に影響を与えたいくつかの交流障壁が明らかになった。そのうち最も重要なものは、研究の「現場」をイメージするための背景知識や感覚の共有であり、学問分野・手法に関する障壁は、交流障壁としては二次的なものであったことがわかった。定量的分析に関しては、予想通り、あるいはそれ以上の進展があった。例えば、プロジェクトに関連する資料や情報をデータ化し、キーワード解析などの定量的分析作業を部分的に行うことで、融合知形成に重要な役割を果たしたキーワードを抽出することができた。しかし、肝心のインタビューが現在のところ質量ともに不足している状態にある。理由としては、代表者および分担者の1人が、同僚のサバティカルや産休等に伴う業務負担で、予定通りのエフォートが割けなかったこと等が挙げられる。今後は、プロジェクト成果物の定量分析を本格的に進めるとともに、文系と理系の研究者の交流があまりみられなかった研究グループや、これまで取り上げた研究グループと異なるタイプの交流が見られた研究グループを対象に聞き取り調査を進めていく。また、成果を学会発表や学術論文として公表しつつ、書籍の公刊準備を開始する。東南アジア地域研究、開発と環境先述したとおり、今後は、定量的分析で明らかになった特に重要なキーワード生成にかかわる研究者の交流に焦点を当て、詳細な聞き取りを行うことで融合知の生成プロセスを検証していく。今年度は、代表者の業務負担が今年度はある程度軽減されるため、本研究に割くエフォートを増やすことが可能である。また、今年度より日本の大学に就職した研究協力者1名を研究分担者とし、本格的に本研究に従事してもらう予定である。以上2点により、昨年度の達成度の遅れを挽回していく所存である。前年度の残額が約19万円あり、そのうちほぼ13万円を聞き取り内容のテープ起こしに使用したが使い切れなかった。年度内にもう2人に聞き取り調査をする予定であったが、先方と都合が合わず年度内に行うことができなかったため、繰り越した。同僚のサバティカルや産休等に伴う追加的な業務負担により、代表者が予定通りのエフォートを割くことができなかった。特に、インタビューによるドキュメンテーションの作業が遅れてしまっている。残額は、今後聞き取りのテープ起こしのための資金として用いる予定である。次年度使用額は、遅れているインタビューに関連する支出に使用する。例えば、文理融合型共同研究の参加者へのインタビューのための旅費、テープ起こしや分析作業の謝金等である。
特別豪雪地帯の無医地区において高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築

【研究の概要】研究の目的は医療資源不足・過疎化が進展する特別豪雪地帯の無医地区において、高齢者を在宅で看取るケアシステムを構築することである。この目的を達成するために、1いつでも医療が受けられる看取りのケアシステムの構築2介護保険等サービス利用阻害要因の分析3住民参加によるケアシステムの構築の3つを2017年度2019年度の3年計画で行う。2017年度は、いつでも医療が受けられる看取りのケアシステムの構築に向けて、2016年度実施した医療サービス提供機関への聞き取り調査結果を踏まえ、医療サービス提供機関等の代表者にアンケート調査を実施し、その後、アンケート対象者からなる検討会を1回開催した。その結果、1.必要な時にいつでも医療を受けられる看取りのケアシステムは構築されつつあり、それを可能にする要因が明らかになった。2.医療提供者から見た在宅死を可能にする条件が明らかになった。2018年度は、24時間365日医療提供体制の維持・発展に必要な準備について検討した結果、1医師及び看護職員の確保・育成、2医療資源の有効活用に向けた住民意識の醸成、3テレビ電話による遠隔診療等の推進、4ICTの活用に向けた体制づくり、5行政機関間の連携強化による既存の制度の改正の必要性が明らかになった。一方、在宅で看取った家族がどのような思いや在宅看取りをどのように評価しているか、明らかになっていない。在宅で看取った家族への聞き取りは住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムを構築する上で不可欠のため、2018年度から在宅で看取った家族に対して聞き取り調査を開始した。【研究進捗状況】2019年度は、前年度に引き続き在宅で看取った家族への聞き取り調査を実施し、分析予定である。また、これまでの結果を踏まえ、住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築に向けて検討し、報告書をまとめる予定。1.在宅で看取った家族の思いや在宅看取りの評価について、明らかになっていない。在宅で看取った家族のニーズを明らかにすることにより、地域に即した高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築が可能となる。そこで当初の計画にはなかったが、2018年度から在宅で看取った家族に対して聞き取り調査を開始した。2019年度も継続して実施予定である。2.住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築は、検討会の開催が計画より遅れている。検討会の構成メンバーの見直しや方法について検討中である。1.在宅で看取った家族へ聞き取り調査を引き続き実施し、在宅看取りのニーズを明らかにする。2.1の結果を踏まえ、住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築に関する検討を行う。但し、検討会については、構成メンバーの見直しや方法について再検討する。この目的を達成するために、1いつでも医療が受けられる看取りのケアシステムの構築、2介護保険等サービス利用阻害要因の分析、3住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築の3つを平成29年度平成31年度の3年計画で行う。平成29年度は、いつでも医療が受けられる看取りのケアシステムの構築に向けて、平成28年度実施した医療サービス提供機関への聞き取り調査結果を踏まえ、医療サービス提供機関等の代表者にアンケート調査を実施し、その後、アンケート対象者からなる検討会を1回開催した。【研究進捗状況】1.必要な時にいつでも医療を受けられる看取りのケアシステムは構築されつつあった。それを可能にする要因は、1地元県立病院と町立診療所の連携と役割分担、2患者情報を共有するための連携ツールの存在、3月1回の病診連携会議の開催であることが明らかになった。2.医療提供者から見た在宅死を可能にする条件は、1本人の条件、2家族の条件、3医療の条件が明らかになった。3.平成30年度は、引き続き医療サービス提供上の課題の検討、介護保険等サービス利用阻害要因の分析及び住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築に向けて検討会開催の準備予定である。<医療サービス提供に係る検討会構成メンバー>地元県立病院(院長・事務長・看護部長・医事企画員)、町立診療所長2名、町立訪問看護ステーション代表看護師、町役場(健康福祉課長補佐、町診療所事務長補佐、在宅支援センター2名)、消防署員、開業薬局薬剤師、地元保健所1名。1.検討会のメンバーがご多用のため、日程調整等に時間を要した。1回2時間程度の検討会を予定していたが、長時間の開催が困難なため、研究方法を変更し、アンケート調査と検討会の2本立てで実施するとした。アンケート調査票の作成・実施・まとめに時間を要した。今後もアンケート調査結果を踏まえ、課題等については検討会で検討予定である。2.介護保険等サービス利用の阻害要因については、平成28年度末までにサービス提供事業者への聞き取り調査を先行して実施したので、分析を今後行う予定である。

2017年度は、いつでも医療が受けられる看取りのケアシステムの構築に向けて、2016年度実施した医療サービス提供機関への聞き取り調査結果を踏まえ、医療サービス提供機関等の代表者にアンケート調査を実施し、その後、アンケート対象者からなる検討会を1回開催した。その結果、1.必要な時にいつでも医療を受けられる看取りのケアシステムは構築されつつあり、それを可能にする要因が明らかになった。2.医療提供者から見た在宅死を可能にする条件が明らかになった。2018年度は、24時間365日医療提供体制の維持・発展に必要な準備について検討した結果、1医師及び看護職員の確保・育成、2医療資源の有効活用に向けた住民意識の醸成、3テレビ電話による遠隔診療等の推進、4ICTの活用に向けた体制づくり、5行政機関間の連携強化による既存の制度の改正の必要性が明らかになった。一方、在宅で看取った家族がどのような思いや在宅看取りをどのように評価しているか、明らかになっていない。在宅で看取った家族への聞き取りは住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムを構築する上で不可欠のため、2018年度から在宅で看取った家族に対して聞き取り調査を開始した。【研究進捗状況】2019年度は、前年度に引き続き在宅で看取った家族への聞き取り調査を実施し、分析予定である。また、これまでの結果を踏まえ、住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築に向けて検討し、報告書をまとめる予定。1.在宅で看取った家族の思いや在宅看取りの評価について、明らかになっていない。在宅で看取った家族のニーズを明らかにすることにより、地域に即した高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築が可能となる。そこで当初の計画にはなかったが、2018年度から在宅で看取った家族に対して聞き取り調査を開始した。2019年度も継続して実施予定である。2.住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築は、検討会の開催が計画より遅れている。検討会の構成メンバーの見直しや方法について検討中である。1.いつでも医療を受けられる看取りのケアシステムの構築の課題については検討会で検討予定である。2.介護保険等サービス利用の阻害要因については、サービス提供事業者の聞き取り調査の分析をする予定である。3.住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築は、今年度は関係者への説明と検討会を1回程度実施予定である。1.在宅で看取った家族へ聞き取り調査を引き続き実施し、在宅看取りのニーズを明らかにする。2.1の結果を踏まえ、住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築に関する検討を行う。但し、検討会については、構成メンバーの見直しや方法について再検討する。平成29年度は、計画より進行がやや遅れており、予算執行も計画より少なかった。平成30年度は、医療サービス提供機関等の関係者会議の開催に伴う費用、介護保険サービスの情報の整理に伴う人件費、住民参加による高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築に関する検討会議に伴う費用及び学会発表等を予定しており平成29年度の残額及び平成30年度の予算額を執行する予定である。