hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物雄性配偶体におけるフィターゼとカルモジュリンの役割

申請時の当初の目的の1つは,著者が発見したフィチン酸特異的フィターゼのフィチン酸分解産物である,イノシトールー三リン酸がどのような意味をもつかであった.この点は著者の論文を読んだPerstorp Carbotec社が分析を試み,イノシトール1,2,3-三リン酸であると同定し,セカンドメッセンジャーとして知られているイノシトール1,4,5-三リン酸とは異なるものであることが分かった.また,花粉の培養によってイノシトールー三リン酸が蓄積しないことから,フィターゼの特異性は生理的に意味がないものと推定した.また,ホスファターゼの活性測定より,イノシトールー三リン酸を分解する酵素がガマ花粉中に存在することを証明した.ガマ花粉には確かにフィチン酸が存在することが,抽出液のDowexカラムクロマトグラフィによって明らかになったが,フィチン酸は培養初期よりも花粉管がある程度伸長してから消失することより,花粉管伸長のために利用される可能性を指摘した.カルモジュリンに関しては,ガマ,マツおよびトウモロコシ花粉から純化を試みたが,この4年間の実験結果から結論的には,花粉のカルモジュリンはヘテロ型として存在していると言わざるを得ない.純化したカルモジュリンは同程度の比活性をもつので,ほぼ均一に近いと思われるものの,電気泳動でCa^<2+>とEGTAの存在下で複数のバンドを示した.また,花粉1gあたり, 0.05-0.10mg含まれていた.カルモジュリン結合タンパク質については,ガマ,マツおよびトウモロコシ花粉抽出液には,電気泳動でCa^<2+>とEGTAの存在下でほぼ同一の移動度のところに異なるバンドを観察した.ガマ花粉抽出液についてはDEAE-セルロースクロマトグラフィを行なった画分について,電気泳動を行ない, Ca^<2+>とEGTAの存在下で数個の移動度の異なるバンドを確認した.この同定は現在進行中である.申請時の当初の目的の1つは,著者が発見したフィチン酸特異的フィターゼのフィチン酸分解産物である,イノシトールー三リン酸がどのような意味をもつかであった.この点は著者の論文を読んだPerstorp Carbotec社が分析を試み,イノシトール1,2,3-三リン酸であると同定し,セカンドメッセンジャーとして知られているイノシトール1,4,5-三リン酸とは異なるものであることが分かった.また,花粉の培養によってイノシトールー三リン酸が蓄積しないことから,フィターゼの特異性は生理的に意味がないものと推定した.また,ホスファターゼの活性測定より,イノシトールー三リン酸を分解する酵素がガマ花粉中に存在することを証明した.ガマ花粉には確かにフィチン酸が存在することが,抽出液のDowexカラムクロマトグラフィによって明らかになったが,フィチン酸は培養初期よりも花粉管がある程度伸長してから消失することより,花粉管伸長のために利用される可能性を指摘した.カルモジュリンに関しては,ガマ,マツおよびトウモロコシ花粉から純化を試みたが,この4年間の実験結果から結論的には,花粉のカルモジュリンはヘテロ型として存在していると言わざるを得ない.純化したカルモジュリンは同程度の比活性をもつので,ほぼ均一に近いと思われるものの,電気泳動でCa^<2+>とEGTAの存在下で複数のバンドを示した.また,花粉1gあたり, 0.05-0.10mg含まれていた.カルモジュリン結合タンパク質については,ガマ,マツおよびトウモロコシ花粉抽出液には,電気泳動でCa^<2+>とEGTAの存在下でほぼ同一の移動度のところに異なるバンドを観察した.ガマ花粉抽出液についてはDEAE-セルロースクロマトグラフィを行なった画分について,電気泳動を行ない, Ca^<2+>とEGTAの存在下で数個の移動度の異なるバンドを確認した.この同定は現在進行中である.1.フィターゼに関する研究については、予定した研究計画をほぼ達成できた。フィターゼの分解産物がイノシトール-三リン酸であったことから、情報伝達物質として注目されているイノシトール1,4,5-三リン酸との関わりに興味があったが、スェーデンのPerstorp Carbotec社の分析によって、イノシトール1,2,3-三リン酸であることが明らかになった。ガマ花粉のフィチン酸の存在は、ダウェックスカラムクロマトグラフィによって証明されたが、イノシトール-五リン酸,イノシトール-四リン酸などの中間代謝産物は検出されなかった。発芽における挙動を調べたところ、フィチン酸は発芽1時間後で約30%,3時間後には80%以上が失われたが、イノシトール-三リン酸の蓄積は認められなかった。培養によるフィターゼ活性とホスファターゼ活性をpH5.0とpH8.0で調べたところ、両pHでのホスファターゼ活性と、pH8.0でのフィターゼ活性はいずれも培養30分でほぼ最高値を示し、時間経過による活性上昇はみられなかった。しかし、pH5.0のフィターゼ活性は培養時間の経過とともに上昇することから、我々が報告した以外のフィチン酸特異的フィターゼが、de novo合成されている可能性がある。2.カルモジュリンについては、マツ花粉からHPLCを用いたイオン交換クロマトグラフィ,N-1ナフチルエチレンジアミンを結合させたセファロース6Bによるアフィニティクロマトグラフィ,セファデックスG100によるゲル3過による精製を試みた。その結果、ポリアクリルアミドによる電気泳動で均一であり、かつカルモジュリン特有の【Ca^(2+

)】感受性を示すタンパク質を得た。ガマ,マツ花粉ともにカルモジュリンの存在が明らかになったので、植物雄性配偶体におけるカルモジュリン受容タンパク質とその役割について解明を進める予定である。
高齢者のPlatypnea-orthodeoxia症候群に関する包括的研究

本研究ではPlatypnea-orthodeoxia症候群(以下POS)を有する高齢者が対象となるが、本疾患の明確な診断基準は示されていないため、他の専門家と協議の上で本研究におけるPOS診断基準の設定を行った(ただし研究の進行に伴い修正が必要と考えられる場合には、再度協議の上で変更は可とした)<診断・評価基準>症候:次の4かつ13いずれかを呈するものにおいては、解剖学的要因の評価を行う。1臥位から立位または座位への体位変換にて、経皮的酸素飽和度が5%以上低下する。2臥位から立位または座位への体位変換にて、経皮的酸素飽和度が93%以下となる。33Mets未満の労作(歩行)にて経皮的酸素飽和度が90%以下となる。4慢性低酸素血症の原因となる呼吸器疾患、非代償性心不全、チアノーゼ性心疾患などを有さない。解剖学的要因:心房間シャントの検出のための基本的なスクリーニングは経胸壁心エコーまたは経食道心エコーにて行う。次の12いずれかを認めた場合にPOSと診断し、さらに機能的要因の評価を行う。1カラードプラー法にて心房間シャント血流を認める。2マイクロバブル法にてGrade3以上の右左短絡を認める。機能的要因:POSの診断に至った場合は、胸部単純レントゲン、胸部CTにて、大動脈過延長、心臓の機械的圧排、亀背の評価などを行う。また既往症(特に高血圧、心房細動、脳梗塞など)についての情報を収集する。また本研究は、岡山大学病院及びその関連病院、岡山県内の通所リハビリテーション施設に通う75才以上の後期高齢者を対象として行う予定であるが、罹病率を含めた包括的なものであるため、POSの疑いがある対象をピックアップする必要がある。このため各施設に対し情報提供・収集を行っている。本研究ではPlatypnea-orthodeoxia症候群(以下POS)の疑いのある患者のピックアップをはじめに行う必要がある。これは本研究の律速段階となるが、疑い患者の当院への紹介数が未だ少ないため。Platypnea-orthodeoxia症候群(以下POS)の疑いのある患者のピックアップのため、関連病院、リハビリテーション施設への疾患周知、疑い患者の紹介依頼を推進する必要がある。各施設での疾患認識、協力体制が必要となるため、文書での疾患周知・紹介依頼、適宜施設訪問を行っていく。POS疑いの患者については診断・評価基準に従い、適宜治療まで順次進めていく。本年度、解析用のコンピュータを計上していたが既存のコンピュータで代用が可能であったため、次年度繰越とした。次年度もソフトウェア、データ保存媒体、解析用コンピュータ関連の備品に関する費用が中心となる予定である。
大気圧プラズマによる活性酸素生成および生体成分への作用に関する基礎的研究

大気圧低温プラズマ(以下、プラズマ)による活性酸素生成に注目し、前年度に引き続き、プラズマを水溶液試料に直接照射したときに生成する活性酸素種に関する基礎的研究を行った。その結果、以下の1、2の結果を得た。1.プラズマ生成に使用するヘリウムガスの流量を、3 L/min、4 L/min、5 L/minの3種類の条件にして試料に照射したときの、1)フリッケ線量計溶液の吸光度変化、2) 4-hydroxy-2,2,6,6,tetramethylpyperidine(Tempol)溶液のESRシグナル強度減少、3) DMPOスピントラップ剤水溶液からのDMPO-OH付加体の生成量、4)水中での過酸化水素生成量、5)卵黄レシチン巨大単層膜リポソームの脂質過酸化の程度、を測定した。その結果、1) 5)のいずれについても、流量が5 L/minのときと比べて、3 L/minあるいは4 L/minのときの方が、かえって効果が大きいことがわかった。3 L/minと4 L/minでは効果に差がなかった。以上より、実験条件としては3 L/minが最適であることがわかった。2.純粋なヘリウムではなく、少量の酸素(最大で5%)を混入したヘリウムガスを用いた場合の、酸素濃度の効果を1) 5)について調べた。酸化ストレスの観点からは、酸素濃度の増大により1) 5)に対する効果も大きくなると予想したが、結果は予想を裏切るものであった。すなわち、1%以下のごく少量の酸素を混合すると、1) 5)のいずれにおいても効果は大きく減少した。一方、酸素濃度をそれ以上に増やすと、今度は効果が増大していくことがわかった。この、酸素の2面的な効果は興味深い。今後、そのメカニズムを明らかにするとともに、酸素以外のガスでどのような効果が起こるかを調べることが必要である。大気圧低温プラズマ(以下、プラズマ)の生体応用の研究が注目を浴びているが、プラズマの生物作用のメカニズムについての詳細はまだはっきりしないところがある。我々は、プラズマによる活性酸素生成に注目し、プラズマを水に直接照射したときに生成する活性酸素種に関する基礎的研究を行った。プラズマは、極細大気圧プラズマ装置(PN-110TPG・TPN20、NUグローバル)を用い、ヘリウムガスをプラズマガス種として発生させた。ESR測定は、試料を偏平セルに入れ、XバンドESR装置(JEOL)を用いて行った。1.水面から20 mmの距離からプラズマをフリッケ線量計溶液に照射し、経時的に304 nmにおける吸光度を測定したところ、照射時間に比例して吸光度が増大した。すなわち、Fe2+が酸化されてFe3+が生成していることが確認された。3.過酸化水素濃度を定量することにより、水へのプラズマ照射による過酸化水素の生成を調べた。過酸化水素の定量はペルオキシダーゼを用いる方法により行った。照射時間を30秒から60秒に倍増すると過酸化水素濃度は増大したが2倍まではならなかった。照射時間を60秒に固定し、照射距離を変えたところ照射距離に依存して過酸化水素生成量は変化したが、距離依存性は小さかった。以上より、プラズマ照射により水に過酸化水素が生成することが確認されたが、それ以外の活性酸素種の生成についても定量を試みている。大気圧低温プラズマから活性酸素種が発生していることを、フリッケ線量計、ESR、化学的定量法等のいくつかの方法で確認できた。しかしながら、ESRスピントラッピング法の実験および脂質過酸化の実験が予定通りには進まなかった。大気圧低温プラズマ(以下、プラズマ)による活性酸素生成に注目し、前年度に引き続き、プラズマを水溶液試料に直接照射したときに生成する活性酸素種に関する基礎的研究を行い、以下の結果を得た。1)照射距離を0.5 cmから6 cmまで変えて、プラズマをフリッケ線量計溶液に照射したところ、距離1-2 cmのところで反応が最大になり、その後緩やかに反応が減少していく様子が観察された。2)プラズマを4-hydroxy-2,2,6,6,tetramethylpyperidine溶液に照射することによるESRシグナル強度減少に対する照射距離の影響を調べた結果、距離増大によってシグナル強度減少が小さくなり、3 cmでは殆ど減少しないことが観察された。3)プラズマをスピントラップ剤水溶液(DMPO, CYPMPO)に照射して生成するラジカル種を調べた結果、ヒドロキシルラジカル付加体の生成が認められたが、スーパーオキシドラジカル付加体は検出されなかった。水面から照射口までの距離を1 cmより短くすると水素ラジカル付加体も検出された。4)水へのプラズマ照射による過酸化水素生成をペルオキシダーゼを用いる方法により調べた。照射距離依存性を測定したところ、照射距離を変化させても過酸化水素生成量はあまり変化しないことが観察された。5)卵黄レシチンから調製した巨大単層膜リポソーム懸濁液にプラズマを照射した時の脂質過酸化をTBA法にて測定した結果、照射時間とともにTBA反応産物(TBARS)は増大した。照射距離依存性を測定したところ、距離が1 cmを越えるとTBARSは急激に減少し、3 cm以上ではほとんど生成していなかった。以上の結果から,プラズマ照射による水の分解によってヒドロキシルラジカル、水素ラジカル、過酸化水素が生成するのではなく、プラズマ中でそれらが生成していることが考えられる。糖鎖の切断に対する大気圧プラズマの作用の測定が実施できなかった。

その結果、以下の1、2の結果を得た。1.プラズマ生成に使用するヘリウムガスの流量を、3 L/min、4 L/min、5 L/minの3種類の条件にして試料に照射したときの、1)フリッケ線量計溶液の吸光度変化、2) 4-hydroxy-2,2,6,6,tetramethylpyperidine(Tempol)溶液のESRシグナル強度減少、3) DMPOスピントラップ剤水溶液からのDMPO-OH付加体の生成量、4)水中での過酸化水素生成量、5)卵黄レシチン巨大単層膜リポソームの脂質過酸化の程度、を測定した。その結果、1) 5)のいずれについても、流量が5 L/minのときと比べて、3 L/minあるいは4 L/minのときの方が、かえって効果が大きいことがわかった。3 L/minと4 L/minでは効果に差がなかった。以上より、実験条件としては3 L/minが最適であることがわかった。2.純粋なヘリウムではなく、少量の酸素(最大で5%)を混入したヘリウムガスを用いた場合の、酸素濃度の効果を1) 5)について調べた。酸化ストレスの観点からは、酸素濃度の増大により1) 5)に対する効果も大きくなると予想したが、結果は予想を裏切るものであった。すなわち、1%以下のごく少量の酸素を混合すると、1) 5)のいずれにおいても効果は大きく減少した。一方、酸素濃度をそれ以上に増やすと、今度は効果が増大していくことがわかった。この、酸素の2面的な効果は興味深い。今後、そのメカニズムを明らかにするとともに、酸素以外のガスでどのような効果が起こるかを調べることが必要である。2年目は、進捗が遅かったものに注力しながら1年目の研究を継続発展させるとともに、生体モデル系に大気圧低温プラズマを照射したときの影響を調べる。昨年度に実施できなかった測定を実施するとともに、新たに見つかったキャリアーガスの組成の影響について調べる。分担研究者によるESRスピントラッピング報および過酸化脂質測定実験の進捗が計画通り進まず、残額が発生した。(理由)分担研究者による糖鎖へのプラズマの作用の実験の進捗が計画通りに進まなかった。(使用計画)繰越金の約32万円は、次年度に消耗品および学会発表旅費として使用する予定である。繰越金の約28万円は次年度に消耗品として使用する予定である。
遠心羽根車と案内羽根の干渉による非定常圧力場に関する研究

1.回転する羽根車と静止案内羽根との干渉による圧力脈動の性質を明らかにするため、案内羽根付遠心ポンプを測定対象として、案内羽根間および渦巻室内の圧力変動を計測した。2.測定された圧力脈動データの統計解析により、静止流路部分で発生する圧力脈動の時間的空間的性質を検討した。その結果、流路各部における圧力脈動の統計的性質が明らかにされた。3.静止流路における圧力脈動は、(羽根車羽根枚数)×(羽根車回転数)を基本周波数としてもち、下流方向に行くにしたがい、その振幅が減少していくことがわかった。4.多点の圧力脈動データの相互相関を調べることにより、圧力脈動は羽根車羽根と案内羽根との相対位置に対応する回転圧力場を形成することが示された。5.非定常円形翼列理論により、回転する羽根車と静止案内羽根との干渉による圧力脈動を計算することを試みた。この計算により、羽根車と案内羽根の相対運動に基づくポテンシャル干渉が圧力変動に与える影響を明らかにした。計算結果が測定結果とほぼ一致したことから、供試ポンプでは、ポテンシャル干渉に基づく圧力脈動が支配的であることがわかった。6.案内羽根との干渉によって羽根車に作用する流体力の計測を試みた。未だ計測途上であるが、(案内羽根羽根枚数)×(羽根車回転数)を基本周波数とする変動流体力が計測されている。
0歳児の養育者支援プログラムの実践と開発評価

本研究では第Iフェーズから第Vフェーズの5段階で計画し,平成30(2018)年度は第Vフェーズ:「新米ママと赤ちゃんの会」実施者研修体制開発を行った。具体的には,第Vフェーズのうちの「3研修の実施と試行的効果評価」を引き続き行った。研修体系を整理し,ステップIでは母子別室場面でのファシリテーションの型を学び,ステップIIではプログラムを運用する際の知識(広報,行政との連携など)を学ぶことにし,ステップIIIではファシリテーションのエッセンスを学ぶスーパービジョンとして整理した。ただし,今年度の成果は,ステップIとなる。そして,ファシリテーター養成講座ステップI講師用ガイドブックを作成した。しかし,研修参加者からの研修に対する満足度調査によると,支援者として個人やグループを対象とした基本的態度がない参加者にはわかりにくい研修であったことがわかった。また,講師側に研修で何を教えるのかについて未整理な点の指摘を受けた。そこで,平成29年度には実施できなかったコンサルテーション,すなわち,グッドプラクティスプログラムの指導者的立場の人から助言指導を受けた。このことで,研修プログラムの方向性の修正は必要ではなく,型を研修していくことを確認できた。ファシリテーションの知識がある人(研修の前提条件)を研修プログラムの受講生とすることが明確になった。平成30年度はファシリテーター養成講座の企画・運営を行った。同時に形成的評価を2回実施した。具体的には実施前後の研修効果の評価(レベル1)を行った。地域で活動する助産師や0歳児の親支援に関心のある子育て支援者が参加した。結果,本プログラムの基本的な考え方や進行内容について理解できる研修となった。本研究は,市の子育て支援事業に委託され,育児不安や育児負担感の低減,育児スキルの向上,パートナーとの関係性の見直し,そして仲間作りを目指した0歳児(23か月)を持つ親支援プログラム(「新米ママと赤ちゃんの会」プログラム:以下,本プログラムとする)を,CD-TEP法に基づいたプログラム評価アプローチを用いて,科学的根拠に基づく効果的なプログラムモデルへと発展・構築していく。また,効果的プログラムモデルの普及の基盤となる実施者研修体制の開発も行う。実施に際して5つのフェーズに分けている。今年度は,第Iフェーズの「新米ママと赤ちゃんの会」プログラム開発と試行を実施した。まず,「既存モデルの評価可能性アセスメント」を行った。先行研究レビューによって既存関連有効モデルの分析,ニーズ分析を行った結果,本プログラムは初めて0歳児をもつ母親の育児不安の軽減や仲間作りに特化しうることが整理できた。次に,予備的プログラム評価を実施した(清瀬市・東久留米市)。プログラム利用者303名(30クール)のうち184名のデータを分析した。その結果,プログラムゴールに関わるアウトカム指標がデータに基づいて明らかにできた。また,第IIフェーズとして,CD-TEP法に基づく暫定効果モデルの構築を目ざした。研究者や実践家などが参加する「実務者レベルの検討会」を4回開催し,プログラム理論の構築(インパクト理論・プロセス理論),アウトカム指標の設定と活用計画,アウトカム評価調査の実施と結果の活用,などを検討した。しかし,効果的援助要素リストの作成,実施マニュアルの開発までには至っていない。本研究では第Iフェーズから第Vフェーズの5段階で計画し,平成27年度は第IIIフェーズ:「新米ママと赤ちゃんの会」プログラムの実施と試行的効果評価を行った。1プログラム参加者への試行的効果評価(清瀬市・東久留米市)を実施し,その分析結果を踏まえて,研究者と事務局を中心に「実務者レベルの検討会」を開催し,実践現場の創意・工夫・改善点を盛り込む形で検討し2暫定効果モデルの検討および修正作業を行った。第IVフェーズ:「新米ママと赤ちゃんの会」プログラム実施の成果と効果評価フェーズの一部を行った。1効果的プログラムモデルに基づいたプログラムを実施し,プログラム参加者への効果評価を行った。対照群として乳幼児健康診査の利用者にアンケート調査を行なった(n=146)。現在,分析を進めているところである。分析結果によると介入群では,育児不安スクリーニング尺度の得点が有意に下がっていることが示されている。対照群の分析は進んでいないために交互作用の統計的検定はできていない。その他のプログラム目標については分析を進めているところである。当初の計画では,フィデリティ尺度の作成までを計画していた。しかし,試行評価の分析が遅れ,かつプロセス評価に関する実務者との検討があまりできず,さらにプログラムを継続的に実施するのに必要な経費の確保ができなかったことからフィデリティ尺度の作成までに至らなかった。しかし,フィデリティ尺度作成に関してプログラムを断続的に実施したなかで得られた情報もあり,今後の成果が期待されるところである。具体的には,効果的プログラムモデルのフィデリティ尺度作成と活用計画,フィデリティ評価調査の実施・結果の活用,アウトカム評価とフィデリティ評価・効果的援助要素関連性の検証と評価結果の活用,などを検討しなければならない。本研究では第Iフェーズから第Vフェーズの5段階で計画し,平成28(2016)年度は第IVフェーズ:「新米ママと赤ちゃんの会」プログラムの実施と効果評価を行った。1介入プログラムの実施を継続するために定期的に研究協力者と進捗状況を確認した。研究協力者から,引き続き,介入群のプログラム評価に用いるデータ収集の同意を得た。介入群については平成28(2016)年度も継続してデータを収集している。2プログラムの利害関係者が想定するアウトカム評価に着手できた。

平成27(2015)年度末に収集した対照群のデータ(乳幼児健診)を分析した。これにより,介入群との比較が可能となり,効果的なプログラムへの開発の示唆が得られた。分析の結果,プログラムのアウトカム指標の修正の必要性も示唆されている。プログラムのアウトカムを評価するための尺度開発への示唆も得られた。先行するプログラム関連の報告書の分析とプログラム利害関係者との検討から得られた尺度項目を因子分析した結果,因子的妥当性が一部確認できた。尺度による測定では得点のばらつきがあまりない項目があり,これらの項目の扱い方を検討した。これらのばらつきがあまりない項目を積極的に活用し,要支援者を同定するスクリーニング尺度として使用できるかどうかを検討した。しかし,結論は得られていない。3試行的アウトカム評価の結果を報告書として執筆を始めた。対照群との比較の結果は分析途中であり,分析結果は報告書にまとめていく。4アウトカム評価の結果を参照し,実施マニュアルの改訂の必要性があることを研究協力者と共有し,実施マニュアル改訂版を用いた実施者養成プログラムの検討も始めた。平成29(2016)年度中に1回以上の実施者養成プログラムを開催することの同意を得た。データ分析が途中でありアウトカム評価の結論が得られていない。分析を丁寧に行い評価の結果をプログラム理論の修正に反映させるまでには至らなかった。さらに,アウトカム評価の結果を実施マニュアルの内容に反映させることもできなかった。これらの作業の遅れにより最終年度の実施者養成プログラムへの示唆を得るための第Vフェーズの準備が遅れている。本研究では第Iフェーズから第Vフェーズの5段階で計画し,平成29(2017)年度は第Vフェーズ:「新米ママと赤ちゃんの会」実施者研修体制開発を行った。具体的には,「1研修実施体制の構築」として,以下に述べる報告会及び養成講座に関する準備委員会を組織化した。準備委員会では実践現場の創意・工夫・改善点を盛り込む形で検討し,実施者の養成と研修のあり方を明らかにした。同時に「2既存関連有効モデルの分析」として先行研究レビューを行った。特にインストラクショナルデザインに関する知見を検討した。既存関連有効モデルの分析として,既存の類似したグッドプラクティスプログラム(ノーバディズパーフェクトプログラムやコモンセンス・ペアレンティング)の研修方法についての現状把握や研修プログラムの課題を明確にしようとしたが,研修は組織の保有する知財に関係することでありアプローチが困難であった。そこで,先に研修プログラムを開発し,それに対してグッドプラクティスプログラムの指導者的立場の人から助言指導を受けることで,研修プログラムの課題を明らかにする方法に切り替えた。しかし,研修プログラムの完成版に関する助言指導を受けるまでに到達できなかった。「3研修の実施と試行的効果評価」を行った。
『アンチ・オイディプス』における唯物論的精神医学の哲学とその成立過程の研究

ジル・ドゥルーズとフェリックス・ガタリによる哲学書『アンチ・オイディプス』における「唯物論的精神医学」の思想史的な意義と革新性を、(1)『差異と反復』や『意味の論理学』に見られるドゥルーズ単独の哲学との比較、(2)当時隆盛を極めていた「反精神医学」運動からの影響、(3)ジャック・ラカンの精神分析理論とその側近であったガタリの精神分析理論の差異という、異なる3つの文脈の相互関係から解明すること。
気になる子どもを含む発達障がい児の外来受診時における包括的支援プログラム開発

「気になる子ども」を含む発達障がい児が安心して当たり前の医療を受けるために、外来受診時に保護者及びスタッフの困難場面を明らかにし、外来スタッフの支援プログラムを開発することを目的とした。保護者の困難場面から発達障がいの理解を求めていた。一方医療スタッフは、発達障がい児の受診経験があるも、特性についての認知は6割程度のため、不注意・多動・多弁・衝動などが困難事項であった。そのため医療職及びその他の外来スタッフが共通して支援できるため、発達障がいの特性の理解を促すためのパンフレット、及び受診後の説明カードを用いたコミュニケーションツールを用いる支援プログラムを作成した。本研究は「気になる子ども」を含む発達障がい児が安心して当たり前の医療を受けるために、外来受診時における困難場面と外来スタッフの対応困難を明らかにし、外来における具体的支援内容及び方法を検討し、支援プログラムを開発することを目的としている。当該年度は、1外来受診時における母親の困難場面、及び看護師のみならず受診した子どもと関わる外来スタッフ(事務職員・保育士など)の対応及び対応時に伴う困難など現状の把握を行い課題の抽出を目的とした。そのため実施計画は、1事前情報収集として国内外の関連文献の収集と、国外事前視察を実施した。関連文献収集において、国内における医療機関に限定した発達障がい児に関連する文献を検索し検討した。また諸外国、中でもオーストラリアにおける発達障がい児と医療機関の現状について情報収集を行った。その結果、日本の発達障がいの概念についての認識が海外と歴然と異なり、また医療受診システムの違いから本年度調査について再検討を要した。まず、母親の医療機関受診における困難場面については、「気になる子ども」とすることで母親の認識が異なることが予測され、すでに発達障がいと診断された子どもを持つ保護者と限定した。また対象範囲を1つの県に限定した調査とするため、母親からの聞き取り調査も、県内広範囲にばらつかせランダムに対象者を抽出し現在聞き取り調査中である。外来スタッフからの聞き取り調査においては、小児科・耳鼻科・眼科・皮膚科など小児の日常的疾患が見られる診療科を選定し、その診療科を標榜する無床診療所に勤務する看護師他事務職員等を対象に聞き取り調査を予定していた。しかし、事前調査などをふまえ、アンケート調査に変更し手続きを行った。母親への聞き取り調査対象の1つの県内すべての小児科、耳鼻科、眼科、皮膚科の無床診療所(約1600)へ配布し現在アンケート回収中である。本研究は「気になる子ども」を含む発達障がい児が安心して当たり前の医療を受けるために,外来受診における困難場面と外来スタッフの対応困難を明らかにし,外来における具体的支援内容及び方法を検討し,支援プログラムを開発することを目的としている.そのため実施計画として1外来受診時における母親の困難場面,及び医師,看護師を含んだ外来スタッフの対応及び対応時に伴う困難など現状の把握を行い,課題を抽出する.2診療科の特徴となる診察方法、治療処置についての視覚的構造化を図るためのツールを開発することを目的とした.結果平成26年度からの実施計画が遅れ27年度に繰り越したため、1の母親の困難場面は発達障がいと診断された子どもを持つ母親に限定し15名のインタビューを終え、課題として限定した医療機関でしか受診できず,症状出現してもできるだけ受診せず家庭で様子を見るなど我慢をしたり,待合室での理解が得られにくく、居場がないことや短時間で診察が終わるため,もっと診てほしいという思いなどが明らかになった.一方外来スタッフの対応および対応困難に関する調査は,922名(回収率58.3%)の回答が得られ79.7%が発達障がいの子どもの受診経験があった.一方で発達障がい児の特性の認知は,22.2%であった.職種にかかわらず対応困難としての課題は,子どもの突発・衝動的な動きであった.これらの課題から今年度は小児科診療科特有の診察,治療処置に関連する場面の抽出を行うため,臨床スタッフよりヒアリングを行った.平成27年度の研究実施計画で海外における発達障がい児に対する医療現場の視察として,研究者1名が視察し情報収集を行い現在小児科診療場面におけるツールの作成にむけデザイン専門の研究協力者と協議中である.平成27年度研究実施計画は1海外における発達障がい児に対する医療現場の視察、2診療科におけるヒアリング,3ツールの作成,4ツールのトライアルと26年度からの聞き取り調査の実施と分析であった.調査の実施と分析は終了し課題が明確になった。そのため小児科診療におけるヒアリングを実施した.しかし予定していた眼科,耳鼻科,皮膚科における診療科のヒアリングの実施にあたり医師会との調整が難航したため進んでいない.また当初ツールの活用を行うため,平成28年2月から3月にオーストラリアでのクリニック視察とともにトリプルPについて受講予定であったが,研究代表者および分担者のカリキュラムの問題(3月まで看護学実習が入ったため),また研究代表者の異動などにより日程調整が合わず渡濠ができなかった.オーストラリアからトリプルpの講師が来日される3月末に併せ研究者2名がトリプルpについては受講を行った.平成27年にはツールのトライアルが実施できなかったがこの受講により平成28年度には現在進行中のツールの完成を行い,そのツールの活用方法を明確にしトライアルの実施ができると考える.本研究は「気になる子ども」を含む発達障がい児が安心してあたりまえの医療を受けるために、外来受診における困難場面と外来スタッフの対応困難を明らかにし、外来における具体的な支援内容及び方法を検討し、支援プログラムを開発することを目的としている。

今までの経過実績では、外来受診時における母親の困難場面について、発達障がいと診断された子どもを持つ母親15名のインタビューを終え、「限定した医療機関でしか受診できない」、「待合室での理解が得られず居場所がない」「症状出現してもできるだけ受診せず家庭で様子を見るなど我慢している」「もっとゆっくり診察しほしい」ことが明らかになった。一方外来スタッフの対応及び対応困難では、8割近くのスタッフが発達障がいと思われる子どもの対応経験があるが、発達障がいとしての認知は2割程度であった。実際対応している内容は、待ち時間への配慮は39%実施しており車中待ちが最も多く、感覚への配慮は18%程度実施していた。行動の制限においても42%が行っており、処置や検査の工夫も25%実施していた。対応困難な内容は、「子どもの衝動的な行動や大声を出す」などの発達障がいの特性、それに伴って「安全の配慮ができない」こと、「他の患者への気遣い」が必要で有り、「保護者からの情報伝達がないことのジレンマ」などがみられた。これらの課題をもとに小児科、耳鼻科、眼科の外来スタッフへのヒヤリングを行い、外来スタッフの対応マニュアル、保護者への受診マニュアルのトライアル及び検証を計画している。平成28年度実施計画は1ツールの完成、2ツールのトライアル、3効果的な支援の明確化、4ツールの修正、5外来スタッフの支援プログラムの開発であった。平成27年度に小児科外来スタッフへのヒアリングは終了し、平成28年度は耳鼻科、眼科の外来スタッフへのヒアリングを実施し3の効果的な支援の明確化は終了し、初版としてのマニュアルの完成を行った。平成29年度研究代表者が研究機関を異動し、職務が過重で有り研究に着手ができなかった。そのため平成28年度実施計画である2ツールのトライアル及び修正、5外来スタッフへの支援プログラムの開発を平成29年度に移行する予定である。医療スタッフに対する調査において8割が発達障がい児等の受診経験を有しているが、その特性は6割の認知であった。また約半数が医療現場で問題となる行動について認知していた。外来スタッフの困難事項の半数が発達障がいの特性である【不注意・多動・多弁・衝動】によるものであった。その特徴から計測や処置ができないことや、スタッフへの被害、院外への飛び出しなどが見られている。一方で受診にあたりその子どもの特性や配慮についての情報を提供してくれないことも見られていた。そのため外来スタッフは発達障がいの特性に応じた受診や対応などの知識情報や学習の機会が必要であった。さらに一般職種である事務職員については、発達障がいの特性についての認知は半数以下であった。受付や待合室における患者対応は事務職員が行うため、該当患者だけでなく他患者への適切な対応を行うためにも医療者による指導が必要である。一方保護者の外来受診時における困難事項については、すでに思春期に達して子どもを持つ保護者及び現在発達支援センター等に通園する幼児期の子どもを持つ保護者へインタビューを実施した。グループインタビューにおいてスタッフへ求める支援は〈子どもの特性の理解〉〈見通しを立てる〉
水環境維持に用いる浄水用中空糸膜作製における膜強度発現プロセスの独創的検討

水処理用中空糸膜の製造において、膜の固化速度は製造コストに直結する重要な検討項目である。本研究では、代表的な製膜法である熱誘起相分離(TIPS)法と非溶媒誘起相分離(NIPS)法について、膜の固化速度に影響を及ぼす因子の探索とその制御を試みた。TIPS法では、結晶化温度が固化速度と相関を持つことを明らかにした。同じ高分子/溶液系であっても、非溶媒を添加して相図を変化させることで固化速度の向上が可能であった。NIPS法では、接触式強度測定装置を用いて膜強度の経時変化を実測し、溶液組成の影響を検討した。その結果、溶液粘度はあまり影響を示さず、溶液の親水性が非常に重要な因子であることを明らかにした。非溶媒誘起相分離法による高分子の固化過程を解析するため、光散乱測定ならびに目視による白濁点測定を行った。白濁までの時間を測定することで、浸漬してから相分離開始までの時間が読み取れる。また光散乱測定により、結晶化によって構造が固定化する最終的な固化時間が測定できる。高分子溶液を浸漬・固化させる非溶媒相(水)に溶媒を添加することにより、相分離過程が瞬間型相分離から遅延型相分離に変化させることで、固化過程の解析を行った。固化の際、凝固槽の溶媒量を増加させるほど固化完了時間は短くなり、膜強度は凝固槽中のDMAcが30wt%のときに極大値を取った。瞬間型相分離では膜表面に緻密層が形成され、それ以降の物質移動ならびに相分離を阻害するとともに内部に孔の大きなマクロボイドを形成する。遅延型相分離となることで緻密層が形成されず、膜全体として見たときの相分離完了時間が短くなったものと考えられる。また、DMAc濃度が増加するとマクロボイドが形成されないことにより膜強度が増加し、さらにDMAcを添加すると相分離が完全に進行しないため膜強度が低下した。膜強度の発現をin situで測定することを目指し、板ばねに針を固定した強度測定装置を用いて膜の強度測定を行った。膜を載せたステージが一定速度で移動して試料に針が刺さることにより、応力が板ばねの変位として測定できる。この結果から、板ばねの変位の微分値が膜の強度と相関するものとして得られる。本年度は瞬間型相分離、遅延型相分離でそれぞれ固化の終了した膜を測定した。その結果、瞬間型相分離では均一な強度が発現しており、遅延型相分離ではマクロボイドに起因する強度の低い構造が存在することを定量的に明らかにした。実際の膜作製プロセスでは生産速度は高分子溶液の固化速度に依存しており、より高速で作製して効率を向上するためには、固化過程の解析と改善が不可欠である。本研究では、非溶媒誘起相分離法における高分子溶液の固化過程に焦点を当てて検討を行った。強度測定装置を用いて直接的に相分離過程の膜の強度を測定することができ、凝固液と高分子溶液が接した後の強度発現の経時変化を検討することができた。その結果、凝固液と接した数秒後から強度の発現が開始されていることから膜の構造形成メカニズムは凝固液と接した高分子溶液の最表面は薄くすぐに膜が形成され、その後中に水が浸入し相分離が引き続き誘起されていくことで内部の構造も固化されるとわかった。これは、膜の厚さ方向全体で判断する光散乱装置では得られなかった知見である。さらに、この強度測定装置を用いることで膜の強度発現の因子を明らかにした。(1)凝固浴の組成を変化させることから得られた非溶媒と溶媒の交換速度,(2)高分子濃度を変化させることから得られた平衡が移動することによる強度発現の促進,(3)高分子の分子量を変化させることから得られた粘度の影響,(4)親水性の添加剤を添加することから得られた膜の親水性の影響の4つである。その中で最も効果が高いのが、親水性添加剤の付与であった。そして今回得られた知見をもとに中空糸膜を紡糸した結果、添加剤を添加することで、実際に膜の紡糸を促進させる効果が得られた。また、熱誘起相分離法における構造形成過程のシミュレーションを実施した。凝固浴温度が低いほど構造の固定が速くなり、また急速に冷却し、高分子濃度,分子量等の条件を整えることで孔の成長を抑制でき熱誘起相分離法によるナノろ過膜作製の可能性を示した。
中性パイ中間子の核内光生成と媒質効果

量子色力学の特異的な性質であるカイラル対称性部分回復の検証を目指し、原子核媒質中におけるパイ中間子の光生成崩壊実験を行う。中間子の核内崩壊を保証するため、中間子はできるだけ低い運動量で生成する必要がある。さらに、媒質中の質量測定のため、崩壊粒子は強い相互作用をしないことが要求される。これらの条件を検討した結果、閾値エネルギー付近の光子吸収により原子核中に深く静止した中性パイ中間子を生成し、崩壊光子の精密測定から媒質中の中間子質量を決定する。広島大学VBL施設・超高速電子周回装置の引き出し電子線ビーム(150MeV)を炭素原子核標的に入射し、標的を挟んでビーム軸を含む平面内の相対する位置に置く2基の光子検出器で2光子崩壊事象を検出する。前年度開発した20x20x200mmのタングステン酸鉛結晶9本を3×3に組み合わせた電磁カロリメータで各光子検出器を構成した。標的核直前のビーム位置検出器の検出情報と、少なくとも一つの光子検出器に大きなエネルギー付与の検出情報を有効な事象として物理データ収集した。当初の想定より引き出し電子線ビームの強度が得られなかったものの、8日間のビーム実験において約100K事象のデータ収集を行った。真事象は静止中性パイ中間子の2光子崩壊であるため等しいエネルギーの光子を正反対の方向へ放出する。従って、それぞれの光子検出器に等しいエネルギー付与した12事象を選別し有意事象とした。この有意事象はピーク値130MeV、標準偏差10MeVで、低質量側に裾を引く不変質量分布を示した。この有意事象中に含まれるバックグランド事象を差し引き、不変質量分布の媒質効果を議論するためには、今後さらに実験と解析を進展させる必要があるが、本萌芽研究の目標である中性パイ中間子の原子核光生成実験は見事に成功したように見える。今後の研究の進展が楽しみである。中性パイ中間子の崩壊に伴う2つのガンマ線を同時検出する結晶シンチレータ型光子検出器の開発研究を遂行した。タングステン酸鉛単結晶(以下PWOと略す)は、従来型の結晶シンチレータに比較して、数段高い性能を実現することが知られている。他方、結晶を供給する精錬工場は世界で4カ所に限られ、それぞれが精錬する素材の定量的な性能評価が不可欠である。そこで、ロシア国RI&NC社が精錬する単結晶10本(20×20×200mm)を入手し、シンチレータ素材としての基本特性の測定と検討を行った。浜松ホトニクス社製R7056光電子増倍管により、20°Cにおいて、2.4光電子/MeVの光量、7.6ナノ秒の蛍光減衰時定数であること、更にそれぞれの特性の温度変化係数を、-3%/°Cおよび-1.5%/°Cであることを決定した。古河機械金属の供給する結晶と比較し、光量および時定数は同程度であるが、RI&NC社の結晶は温度変化係数が小さいことを発見した。他方、同結晶は数100Hzで数10MeV相当の残光があり、測定系の設計には注意が必要であることを明らかにした。RI&NC社製結晶9本を3×3に組み合わせる光子検出器を構築し、広島大学VBL施設・超高速電子周回装置の引き出し電子線ビーム(150MeV)による性能評価実験を実施した。その結果、相対的エネルギー分解能σ/E=(2.60±0.003)%/【square root】E(GeV)、位置分解能σ=(1.6±0.4)mm/【square root】E(GeV)の世界最高レベルの性能を達成した。RI&NC社製検出器と古河機械金属製結晶9本組の光子検出器を、標的核を破産で相対する位置に置き、ビーム電子が標的核の炭素原子核との散乱により生成する中性パイ中間子の観測予備実験を行った。残念ながら、現時点で、有意な事象は見られていない。

この有意事象はピーク値130MeV、標準偏差10MeVで、低質量側に裾を引く不変質量分布を示した。この有意事象中に含まれるバックグランド事象を差し引き、不変質量分布の媒質効果を議論するためには、今後さらに実験と解析を進展させる必要があるが、本萌芽研究の目標である中性パイ中間子の原子核光生成実験は見事に成功したように見える。今後の研究の進展が楽しみである。
建築材料用高分子塗膜の光劣化機構の温湿度依存性及びマクロ物性変化のメカニズム解明

近年,建築構造物等の長寿命化及びライフサイクルコストの低減が社会的に要請され, SDGs目標に「住み続けられるまちづくり」が掲げられるなど国際的にも注目を集める.構造物寿命は塗膜などの表層のソフトマテリアルに強く影響を受ける.本研究ではソフトマテリアル劣化を生じる光・熱・水等の各因子の寄与メカニズムを明らかにし,劣化の反応スケールから物性まで連続的に明らかにする「マルチスケール劣化解析スキーム」の一例を提示する.加えて,数理物理的アプローチから算出される重大な劣化に至る時期を材料寿命と定義し,樹脂種や詳細な化学構造の情報を必要としない一般的かつ統一的指標による寿命予測モデルの構築を試みる.近年,建築構造物等の長寿命化及びライフサイクルコストの低減が社会的に要請され, SDGs目標に「住み続けられるまちづくり」が掲げられるなど国際的にも注目を集める.構造物寿命は塗膜などの表層のソフトマテリアルに強く影響を受ける.本研究ではソフトマテリアル劣化を生じる光・熱・水等の各因子の寄与メカニズムを明らかにし,劣化の反応スケールから物性まで連続的に明らかにする「マルチスケール劣化解析スキーム」の一例を提示する.加えて,数理物理的アプローチから算出される重大な劣化に至る時期を材料寿命と定義し,樹脂種や詳細な化学構造の情報を必要としない一般的かつ統一的指標による寿命予測モデルの構築を試みる.
インターロイキン1の作用発現とその制御に関する研究

(1)IL-1αの恒常的産生機構:IL-1αの恒常的産生には、HDAC1の活性低下とSp1の活性増強が重要であった.(2)性ホルモンによるIL-1の作用調節:ヒト関節リウマチ患者由来細胞株MH7Aにおいて、男性ホルモンは,ホルモン受容体依存的にIL-1α,TNFα刺激による炎症性サイトカインの産生誘導をNF-κBを介して抑制した.(3)化学物質によるIL-1の発現制御:タバコの煙抽出物は,ヒト関節リウマチ患者由来細胞からの炎症性サイトカインの産生を誘導するとともに,マウスにおける関節炎の発症,病態を増強した.(1)IL-1αの恒常的産生機構:IL-1αの恒常的産生には、HDAC1の活性低下とSp1の活性増強が重要であった.(2)性ホルモンによるIL-1の作用調節:ヒト関節リウマチ患者由来細胞株MH7Aにおいて、男性ホルモンは,ホルモン受容体依存的にIL-1α,TNFα刺激による炎症性サイトカインの産生誘導をNF-κBを介して抑制した.(3)化学物質によるIL-1の発現制御:タバコの煙抽出物は,ヒト関節リウマチ患者由来細胞からの炎症性サイトカインの産生を誘導するとともに,マウスにおける関節炎の発症,病態を増強した.恒常的なIL-1αの産生機構:我々は、IL-1αを構成的に産生しているヒトメラノーマ細胞株A375-R8と非産生性株A375-6を用いて解析した結果、IL-1αの転写にはIL-1α遺伝子のプロモーター部分のGC rich部位に転写因子sp1が結合すること、その抑制にヒストン・デアセチラーゼHDAC1が働いていることを明らかにしている。今年度検討した結果、HDAC1の活性は非産生株が強く、Sp1の活性は産生株が強かった。HDAC1の過剰発現は産生株におけるIL-1αのプロモーター活性やIL-1αの産生を抑制し、HDAC阻害剤は非産生株からのIL-1αの産生を誘導した。しかし、両細胞間で、Sp1の発現量、Sp1とHDAC1との結合量に差は見られなかった。性ホルモンによるIL-1の作用調節:ヒト関節リウマチ患者由来細胞株MH7Aを用い、男性ホルモンDHTのIL-1α, TNFα刺激による炎症性サイトカインの産生誘導に及ぼす影響を調べたところ、DHTはアンドロジエン受容体依存的にIL-1β, IL-6, IL-8の産生を抑制した。さらに、IL-8の抑制にはNF-κBの抑制が重要であった。化学物質によるIL-1の発現制御:タバコの煙抽出物CSCは、主流煙、副流煙共に、ヒト関節リウマチ患者由来細胞株MH7Aからの炎症性サイトカイン、IL-1α, IL-1β, IL-6, IL-8のmRNA,タンパクの発現を誘導した。また、CSC主流煙を抗原と共にマウスに投与すると、コラーゲン誘導性関節炎の発症や悪性度が増強され、喫煙と関節リウマチの関連を実験的に示唆することが出来た。1. IL-1のヒトメラノーマ細胞増殖抑制機構IL-1で増殖が抑制されるヒトメラノーマ細胞株A375-6において、IL-1刺激によりp21のタンパク質発現が増強される機構として、p21タンパク質の安定性が増すこと、その原因として、ユビキチン非依存性の経路でプロテアゾームを介する分解が抑制されること、p21の145番目のスレオニンと146番目のセリンが重要であること、以上のことはERK1/2の活性化を介していることなどが明らかになった。2.性ホルモンによるIL-1の作用調節慢性関節リウマチ患者由来線維芽細胞様滑膜細胞株MH7A細胞において、IL-1やTNF刺激により増強されるIL-8のmRNAや蛋白の発現が5α-ジヒドロテストステロン(DHT)により抑制された。さらに、IL-8遺伝子プロモーターのレポータープラスミドを用いた結果、NF-κB結合部位が重要であること、NF-κBの活性化がアンドロジェンレセプター(AR)依存的にDHTにより抑制されること、プライマリー滑膜細胞内のARの発現量には差があることから、DHTの効果発現には滑膜細胞内のAR発現量が重要であることが明らかになった。3.化学物質によるIL-1の発現制御動物実験:主流煙をコラーゲンとともにDBA1/Jマウスに投与すると、コラーゲン誘導性関節炎の発症が用量依存的に増強された。同様な増強作用は副流煙でも認められた。さらに、主流煙と副流煙をコラーゲンで免疫する1日前に腹腔内投与した場合でも関節炎発症の増強効果が認められた。滑膜細胞を用いての解析:MH7A細胞やRA患者由来線維芽細胞様滑膜細胞をタバコの煙抽出物で刺激したところ、IL-1βmRNAが誘導され、NF-κBの活性化能も高かった。しかし、肺上皮細胞株肺胞上皮癌株A549、肺線維芽細胞株MRC5、変形性関節症患者由来線維芽細胞様滑膜細胞ではIL-1βmRNAの誘導はほとんど認められなかった。22年度は化学物質によるIL-1の発現制御について,タバコと関節リウマチに焦点を当て研究を行った.滑膜細胞を用いての解析:MH7A細胞やRA患者由来線維芽

細胞様滑膜細胞をタバコの主流煙抽出物CSCで刺激したところ、IL-1βのmRNAが誘導されたが,肺上皮細胞株肺胞上皮癌株A549,肺線維芽細胞株MRC5,変形性関節症患者由来線維芽細胞様滑膜細胞ではIL-1βmRNAの誘導はほとんど認められなかった。さらに,MH7A細胞においてはCSC刺激によりNF-κBとAP-1の活性化が誘導されたが,肺線維芽細胞株においては,NF-κBの活性化は誘導されたが,AP-1活性化はあまりみられなかった.従って,CSCによるMH7A細胞と肺線維芽細胞におけるIL-1βmRNAの誘導の違いはAP-1活性化によるものと考えられた.また,主流煙抽出物CSCを分画したところ,MH7A細胞においてIL-1βmRNAを誘導する活性の多くはpH9では水層に,pH6ではエーテル層に見出された.動物実験:前年度までに,主流煙CSCをコラーゲンとエマルジョンにしてDBA1/Jマウスに免疫すると、コラーゲン誘導性関節炎の発症が用量依存的に増強されること,CSCを一次免疫1日前に腹腔内投与した場合でも関節炎の発症の増強効果が認められることを明らかにしている.さらに,より喫煙に近い条件を想定し,CSCを一次免疫7日前と1日前に鼻腔内に投与しても,同様に関節炎発症の増強効果が認められた.鼻腔内投与は,一次免疫1日前の一回投与でも有効であった.また,CSC中の活性物質は,ニコチンとは異なること,pH13では水層に,pH9ではエーテル層に分画されることを明らかにした.DBA1/Jマウスは多環芳香族炭化水素に抵抗性であることから,活性物質は多環芳香族炭化水素とは異なるものであることが示唆された.