hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯髄炎の病態形成における自然免疫機構の解明

歯髄炎はう蝕に継発する感染症であり、最終的には歯髄壊死に至る疾患である。この原因は細菌であり、本研究ではう蝕関連細菌やその構成成分が歯髄に与える影響を解析した。特に生体内で産生されるAlarminと呼ばれる炎症を惹起する物質に焦点を当て、う蝕細菌が歯髄に作用する際のAlarminの産生・放出機構について検討した。その結果、歯髄炎におけるAlarminの産生・放出が確認され、歯髄炎の病態形成や進行においてAlarminが重要な役割を担っている可能性が示唆された。本研究では、歯髄炎における自然免疫機構の役割を解明することを目的とし、第一段階として培養,歯髄細胞における自然免疫に関与するレセプター(PRR ; TLR-2, TLR-4, NOD-1, NOD-2)の発現をRT-PCR法を用いて解析した。その結果、無刺激条件下において、培養歯髄細胞に全てのPRRのmRNA発現が認められた。またFACSにより各レセプターの蛋白発現を解析したところ、TLR-2, NOD-1, NOD-2の顕著な発現が認められたが、TLR-4の発現レベルは弱かった。また、Streptococcus mutansで刺激した場合のPRR発現状態も同様に解析したところ、刺激24時間後において、TLR-2とNOD-2でmRNA発現の増加が確認されたが、TLR-4, NOD-1のmRNA発現には変化は認められなかった。また、FACSにおいてもTLR-2, NOD-2の蛋白発現の増加が認められた。次にPRRを介する歯髄の反応を解析するために、培養歯髄細胞をS.mutansならびに各PRR特異的なligandにて一定時間刺激し、培養上清中のIL-8濃度をELISA法にて測定した。その結果、歯髄細胞培養上清中のIL-濃度は、S.mutans単独刺激においては刺激48時間後からIL-8濃度の上昇が確認され、NOD-2のligandであるMDP、TLR-2のligandであるPam3CSK4、TLR-4のligandであるLPS刺激ではいずれも刺激8時間後からIL-8濃度が上昇した。さらに、MDPとPam3CSK4の共刺激では、培養上清中のIL-8濃度はそれぞれ単独で刺激した場合と比較して相乗的に上昇した。しかし、MDPとLPSにて共刺激した場合では相乗的な効果は認められなかった。現在、抗菌物質(カテキンなど)の自然免疫機構におよぼす影響について検討中である。本研究では、歯髄炎における自然免疫機構の役割を解明することを目的とし、PAMPs刺激を受けた歯髄細胞におけるケモカイン(IL-6,IL-8,MCP-1)の産生をELISA法を用いて定量した。その結果、各PAMPs(TLR-2 ; Pam3CSK4,TLR-4 ; E.coli LPS,NOD-1 ; iE-DAP,NOD-2 ; MDP)刺激を受けた歯髄細胞から刺激後8時間および24時間でIL-6,IL-8,MCP-1の有意な産生上昇が認められた。また、う蝕細菌であるStreptococcus mutansにて歯髄細胞を刺激すると刺激後24時間でも同様の結果が得られた。さらに、各PAMPs刺激を受けた歯髄細胞におけるカテキンの影響を解析するため、S.mutansのほか口腔細菌であるS.sanguinisやS.salivariusにて歯髄細胞を刺激する際にカテキンを同時に添加しIL-8の産生量をELISA法にて定量した。その結果、epicatechin gallate (ECG)あるいはepigallocatechin-3-ganate (EGCG)を添加することによりカテキンの濃度依存的にIL-8産生は抑制された。また、Pam3CSK4やLPSあるいはMDPにて歯髄細胞を刺激する際にECGあるいはEGCGを添加するとIL-8およびPGE2の産生量はカテキンの濃度依存的に抑制された。さらにこの時のIL-8およびCOX-2のmRNA発現をRT-PCRにて解析すると、カテキンによる各遺伝子発現の抑制が認められた。
情感的記憶の問題

本発明は当初もっぱら19世紀思想に関するものとの予想から出発したが、研究を進めて行くにつれ、「情感的記憶」の問題が、西欧思想史に古くから底流として存在し続けてきたことが明らかとなった。それは神と人間と自然の関係の問題にもかかわってくる。「人間」という形容のついた存在は、とりわけ、受動的であると同時に能動的な存在であるため、人間精神の位置も神と相対的に貶められたり、神に似たものとして評価されもする。そのとき、人間精神は、もっぱら知性として、幾何学的な認識能力により特徴づけられもするが、それと同時に感性によっても性格づけられる。感性と知性とは、後者が神的なもので、前者が人間的なものとされてきたわけではない。感性のうちにも何らかの神的なものが認められ、外的感覚に対して深い内面的感情が肯定されていく。また知性の方も時代を経るにしたがって、次第に即自的価値を失い、中立的なものとなっていく。19世紀に西欧(ドイツ語圏を含む)で「情感的記憶」の問題が再び浮上してくるのは、こうした感性の内部での価値の序列化と明証的知性の価値の範疇からの除外(ただし意志的判断という形では積極的な意義を与えられ続ける)にともなって、「情感」や「情感的記憶」の持つ自律的な法則性、力などが注目されたことに由来する。これはルソーやロマン主義の著作家にあきらかに見ることができる。しかし、テーヌに代表される19世紀フランスの研究者たちは、知性の「情感」依存性を説こうとして、かえって方法論的には「情感」の自立性を抛棄してしまう。彼らは情感や記憶を同時的なものとしてのみ考え、その時間性はあくまで知性的なモデルにしたがっていたからである。ただし、当時の心霊研究などにも見られるこの矛盾は、20世紀の新たな哲学に恰好の課題を提供することになった。
ラット前頭葉と扁桃体のグルコース利用と乳酸産生に対するストレスの影響

(実験1)ラット前頭葉皮質、扁桃体、線条体の細胞外lactate濃度に対するフットショックストレス(0.5mA、30秒毎に5秒間:総刺激時間20分間)負荷の影響について、脳内微小透析法を用いて検討した。その結果、フットショックストレスによりいずれの部位でも細胞外lactate濃度は基礎値の140-150%まで上昇した。コミュニケーションボックスを用いた心理的ストレス(20分間)負荷では細胞外lactate濃度は、いずれの部位でも115-120%まで上昇した。これらのことから細胞外lactate濃度は軽度のストレス負荷によっても変動し脳内エネルギー代謝の鋭敏な指標になる可能性が示唆された。前頭葉皮質、扁桃体と線条体では投射するドバミン神経の性質が異なり、前者の方がストレスに対してより感受性が高いと考えられているが、今回の結果からストレス負荷による細胞外lactate濃度の変化は、ノルアドレナリンやセロトニン系神経活動を含めて反映しているものと考えられた。(実験2)ラット前頭葉皮質、側坐核、線条体の細胞外glucose濃度および細胞外lactate濃度に対する抗精神病薬(haloperidol、sulpiride)の効果について、同様に検討した。その結果、haloperidol(1mg/kg、s.c.)投与は細胞外glucose濃度を3部位とも変化させず、細胞外lactate濃度を線条体でのみ上昇させた。sulpiride(100mg/kg、s.c.)投与は細胞外glucose濃度を3部位全部で低下させ、細胞外lactate濃度を線条体のみで上昇させた。これらのことから抗精神病薬の脳内エネルギー代謝に与える影響は、その薬理学的性質の違いやドパミン神経系の支配領域によって異なることが示唆された。
水による超高熱負荷機器の除熱限界に関する研究

本研究では、核融合炉機器の水冷却方式における除熱限界の向上及び伝熱促進に関連した現象、及びプラズマ対向機器の冷却で問題となる片側加熱流路における限界熱流束及び伝熱促進に関連した現象を究明することを目的とする。平成7年度は、全周一様加熱円管及び片側加熱された矩形管内を流れる水の限界熱流束を対象に実験を行った。全周一様加熱円管を用いた実験では、水の強制流動沸騰限界熱流束に対する管内径(内径1mm6mm)、加熱長さ(加熱長さ対管径比1100)、水の入口サブク-ル度(0-90K)の影響を詳細に調べ、また、限界熱流束発生位置や壁温変動をもとに限界熱流束発生機構についても検討した。片側加熱流路の実験では、試験部の非加熱壁が耐熱ガラス製の窓となっており、加熱面における沸騰挙動の観察も行った。平成8年度は、半周のみ加熱された円管の限界熱流束実験及び全周一様加熱円管及び半周加熱円管内の水の強制対流沸騰熱伝達の実験を行い、これらの実験結果から、半周加熱と全周加熱の円管の沸騰熱伝達及び限界熱流束の違いについて検討した。平成9年度は、プラズマ対向機器と同様に高熱負荷が予想される高出力核破砕中性子源固体ターゲットを対象として、両面加熱矩形管内の水の強制流動沸騰熱伝達の実験を行い、これにより、両面加熱流路における単相流及び沸騰流の助走域及び発達域における熱伝達率、並びにクオリティ域及び高流速・サブク-ル域における限界熱流束のデータが得られた。これらの研究により、円管及び矩形管内の水の強制対流による熱伝達及び除熱限界に関する系統的で有益な知見が得られた。平成7年度は、全周一様加熱及び半周加熱された円管内を流れる水の限界熱流束を対象に実験を行い、また、ガス噴射による伝熱促進効果や限界熱流束への影響なども調べた。片側加熱流路の実験では、内径6mmの円管の半周のみ一様加熱された試験部を用いて実験を行った。この試験部は、非加熱壁は耐熱ガラス製の窓となっており、加熱面における沸騰挙動の観察も行った。ガス噴射の影響については、一様加熱円管の入口より空気噴流を吹き込み、その流量を変化させて限界流熱束に対する影響を調べた。これらの実験では、小口径(2mm以下)の場合、低流量、高クォリティ域のデータが、また管径が4mm以上で加熱長さ対管径比が25以上のデータが取得できず、当初購入予定のポンプでは実験条件が限られることが判明したため、要求使用を満たすポンプを改めて探した。このために本年度は、上記の実験のみを実施し、新たなポンプによる実験は来年度に実施することとなった。

平成7年度は、全周一様加熱円管及び片側加熱された矩形管内を流れる水の限界熱流束を対象に実験を行った。全周一様加熱円管を用いた実験では、水の強制流動沸騰限界熱流束に対する管内径(内径1mm6mm)、加熱長さ(加熱長さ対管径比1100)、水の入口サブク-ル度(0-90K)の影響を詳細に調べ、また、限界熱流束発生位置や壁温変動をもとに限界熱流束発生機構についても検討した。片側加熱流路の実験では、幅40mm、間隙1.0mmの流路の片側のみ一様加熱された試験部を用いて実験を行った。この試験部は、非加熱壁は耐熱ガラス製の窓となっており、加熱面における沸騰挙動の観察も行った。平成8年度は、半周のみ加熱された円管の限界熱流束実験及び全周一様加熱円管及び半周加熱円管内の水の強制対流沸騰熱伝達の実験を行い、これらの実験結果から、半周加熱と全周加熱の円管の沸騰熱伝達及び限界熱流束の違いについて検討した。本研究では、核融合炉機器の水冷却方式における除熱限界の向上及び伝熱促進に関連した現象、及びプラズマ対向機器の冷却で問題となる片側加熱流路における限界熱流束及び伝熱促進に関連した現象を究明することを目的とする。平成7年度は全周一様加熱円管及び片側加熱された矩形管内を流れる水の限界熱流束を対象に実験を行った。片側加熱流路の実験では、試験部の非加熱壁が耐熱ガラス製の窓となっており、加熱面における沸騰挙動の観察も行った。平成9年度は、プラズマ対向機器と同様に高熱負荷が予想される高出力核破砕中性子源固体ターゲットを対象として、両面加熱矩形管内の水の強制流動沸騰熱伝達の実験を行い、これにより、両面加熱流路における単相流及び沸騰流の助走域及び発達域における熱伝達率、並びにクオリティ域及び高流速・サブク-ル域における限界熱流束のデータが得られた。これらの研究により、円管及び矩形管内の水の強制対流による熱伝達及び除熱限界に関する系統的で有益な知見が得られた。
ゼブラフィッシュ胚発生過程に発現するRNA結合性蛋白質の網羅的同定

初期発生過程には、多くのRNA結合性蛋白質がさまざまな形で働くものと考えられる。脊椎動物では、いくつかの組織特異的RNA結合性蛋白質が同定され、その役割が解析されているが、全体としてRNA結合性蛋白質群の時間的・空間的発現様式の情報は不十分であり、RNA情報発現制御システムが発生分化過程にどのような役割を担っているのか包括的理解を目指すにはほど遠い状況である。本研究では、ゼブラフィッシュを用い、RNA結合性蛋白質をコードする遺伝子群を効率的・網羅的に同定し、脊椎動物の胚発生過程における発現様式の情報を集積していくことを主な目的とした。ESTデータベース情報をもとにRNA結合性蛋白質をコードするゼブラフィッシュ遺伝子をいくつか同定し、in situハイブリダイゼーションによる発現様式の解析、蛋白質の機能解析を進めた。1.nPTB相同遺伝子およびstaufen相同遺伝子を同定した。いずれも神経系などに発現が観察された。2.sebは筋肉系、水晶体、耳胞等に発現しており、(GU)_n配列に結合することが示唆された。3.etr-3は主に神経系で発現する。BrulやEtr-1と同様にURE配列に結合し、選択的スプライシング制御因子として働くことを見いだした。4.hermes-1は心臓原基や網膜に発現しており、(CA)_n配列に結合することによって選択的スプライシング制御因子として働くことがわかった。また、翻訳制御因子としても働く可能性が示唆された。5.tenr遺伝子は、卵形成過程において、成熟の進んだ卵母細胞の表層領域に母性mRNAが存在することがわかった。
スクラムジェット燃焼器内の燃焼形態と壁面熱流束に関する研究

壁面熱流束の解析結果より,燃焼器内での燃焼形態は衝撃波の有無により大きく変化することが確認された.水素を燃料として用いた場合,燃焼器内における発熱量が小さい場合には,燃料は壁面近傍の高温境界層内で燃焼する弱燃焼モードを,発熱量が比較的大きい場合には衝撃波を発生させ,その背後で急速に燃焼が行われる強燃焼モードが達成された.強燃焼モードが達成される条件においては,ステップ近傍に大規模な再循環領域が形成され,これが保炎領域として機能していた.つまり,衝撃波をうまく利用して大きな還流域を形成することで,水素に比べて反応性の劣る燃料を利用できる可能性がある.ケロシンに代表される炭化水素系燃料は液体水素と比較して,反応速度は小さいが,単位体積当たりの発熱量が大きく,飛翔体の燃料として有利である.そこで,本年度は燃料としてケロシン,メタン,水素を用いてこれらの燃焼挙動を比較した.その結果,炭化水素系燃料の燃焼特性として以下の知見を得た.炭化水素系燃料を用いた場合,水素を比べ着火限界は大きく劣り,主流総温2000K以下では着火・保炎は確認されなかった.また,弱燃焼モードに相当する燃焼モードが存在せず,衝撃波の存在なしでは保炎は不可能であった.しかしながら,衝撃波を発生させることで強燃焼モードでの保炎が可能である.また,強燃焼モードにおいても,炭化水素系燃料を利用した場合は,水素を利用した場合と比較して圧力上昇がなだらかであり,また衝撃波位置が系のヘルムホルツ振動数に近い振動数で大きく振動する.この性質は擬似衝撃波などで見られる現象であり,このことから炭化水素を用いた場合は,水素を用いた場合と異なり,燃料が比較的発達した衝撃は構造を通過しながら次第に燃焼していることが予想された.よって,炭化水素形燃料を用いた場合は,燃焼領域が噴射口位置の比較的下流に位置することが考えられる.この結果はISABE2003で発表予定である.スクラムジェットエンジンは次世代極超音速航空機やスペースプレーン用エンジンとして有望視されているが,燃焼器内部が超音速流れであるため,燃焼器内部での確実な着火・保炎が重要な課題としてあげられる.これまでの研究から,燃焼器内部においては衝撃波と燃焼現象が複雑に相互作用を及ぼし,4つの燃焼形態を示すことが分かっている.本研究においては,燃焼器内部での4つの燃焼形態に対して壁面熱流束を測定することにより,各燃焼形態での壁面熱負荷のデータを取得するとともに,燃焼器内部の流れ場を推定することを目的としている.平成13年度においては,薄膜形熱電対に類似した構造を持つ熱流束計を作成し,これをステップを有する矩形断面の燃焼器に68点取り付けて計測を行った.また,同時に3次元数値シミュレーションを行い実験結果と比較することで,流れ場の特徴を調べた.その結果,燃焼器内に衝撃波の発生しない,いわゆる「弱燃焼モード」においては,壁面熱流束の高い領域は燃焼器センターライン付近に流れ方向に広がって分布することが分かった.これは,反応速度が遅く燃焼完了に時間がかかっているためであり,このとき壁面熱流束は燃料噴流の挙動に影響されていることが分かった.一方,ステップ付近に強い衝撃波が発生する,いわゆる「強燃焼モード」においては,ステップの近くの側壁付近に,熱流束のきわめて高い領域が観測された.このことは,衝撃波の発生に伴って,ステップ近傍に大きな再循環領域が形成され,これが保炎領域として機能していることを示している.また,このため,強燃焼モードにおいては,壁面熱流束は燃料噴流よりも衝撃波の挙動に大きく影響を受ける.これらの結果は,学会誌に投稿し掲載予定である.壁面熱流束の解析結果より,燃焼器内での燃焼形態は衝撃波の有無により大きく変化することが確認された.水素を燃料として用いた場合,燃焼器内における発熱量が小さい場合には,燃料は壁面近傍の高温境界層内で燃焼する弱燃焼モードを,発熱量が比較的大きい場合には衝撃波を発生させ,その背後で急速に燃焼が行われる強燃焼モードが達成された.強燃焼モードが達成される条件においては,ステップ近傍に大規模な再循環領域が形成され,これが保炎領域として機能していた.つまり,衝撃波をうまく利用して大きな還流域を形成することで,水素に比べて反応性の劣る燃料を利用できる可能性がある.ケロシンに代表される炭化水素系燃料は液体水素と比較して,反応速度は小さいが,単位体積当たりの発熱量が大きく,飛翔体の燃料として有利である.そこで,本年度は燃料としてケロシン,メタン,水素を用いてこれらの燃焼挙動を比較した.その結果,炭化水素系燃料の燃焼特性として以下の知見を得た.炭化水素系燃料を用いた場合,水素を比べ着火限界は大きく劣り,主流総温2000K以下では着火・保炎は確認されなかった.また,弱燃焼モードに相当する燃焼モードが存在せず,衝撃波の存在なしでは保炎は不可能であった.しかしながら,衝撃波を発生させることで強燃焼モードでの保炎が可能である.また,強燃焼モードにおいても,炭化水素系燃料を利用した場合は,水素を利用した場合と比較して圧力上昇がなだらかであり,また衝撃波位置が系のヘルムホルツ振動数に近い振動数で大きく振動する.この性質は擬似衝撃波などで見られる現象であり,このことから炭化水素を用いた場合は,水素を用いた場合と異なり,燃料が比較的発達した衝撃は構造を通過しながら次第に燃焼していることが予想された.よって,炭化水素形燃料を用いた場合は,燃焼領域が噴射口位置の比較的下流に位置することが考えられる.
溶液中の電子移動反応におけるダイナミックスの効果

電子移動反応における反応体の拡散の効果を、特に電荷再結合反応に注目して調べた。光誘起分子間電子移動反応では電荷分離反応が起きたあとイオン対が出来るが、このイオン対が無限遠方に離れる前に、再結合反応するものがある。この再結合反応は常に拡散過程と競争して起り、電荷分離反応とは違った特別な考慮を必要とする。Burshteinらは、反応体同士が接触しないと電子移動が起こらないモデルにおいて、イオン対の濃度は時間の平方根の逆数で減衰することを示した。ところが実験的にはイオン対の濃度は時間とともに指数関数的に減衰することが確かめられている。そこで本研究では。電子移動速度の反応体間の距離依存性をより現実に近いモデルを使うことにより、指数的な減衰が得られる条件を調べた。まず、電子移動速度が反応体間の距離について、ある領域では定数になり、それ以外の所では、0になる簡単なモデルをたてた。このモデルについては、解析解を得ることに成功したので、その解から指数関数的に減衰するためには、反応速度kと反応が起る領域の幅Lと拡散係数DのあいだにkL^2/D>>1の関係がなければならないことを示した。また、イオン対が指数関数的に減衰する割合が多い場合には量子収率が少なくなることも得られた。更に、電子移動速度のより現実的な距離の依存性について反応拡散方程式を数値的に解いた。電子移動速度の距離依存性についてはMarcusの式に従って、再配向エネルギーにも距離依存性を含めた。このモデルを使って、指数関数的な減衰がどのパラメータで起るかを調べた。そこで本研究では。
深層学習と写真測量を用いた景観の点数化に関する研究

本研究は景観を自動的に点数化するシステムの開発を目指すものであり、以下に示す事項が要点になる。a.写真上にある要素を高精度かつ自動的に分類する。b.分類された各要素に3次元情報を与える。c.点数と日本人の主観評価とを整合させる。以上を考慮し、本研究は以下の3か年計画にて進める。
栄養疫学データにおける測定誤差モデルの推測方法の提案

本研究では、調査票に得られる食事摂取量にともなう測定誤差データを用いた解析における統計学的手法の提案をすることを目的とした。妥当性研究データの解析について、セミパラメトリックな分布を仮定した新しい測定誤差モデルを用いた解析手法を提案した。コホート研究において、測定誤差を伴う共変量がある場合のスプライン回帰モデルを提案し、シミュレーション研究とデータへの応用により提案法の有用性の検討を行った。本研究では、調査票により得られる食事摂取量に伴う測定誤差に対する統計学的手法の提案することを目的としている。初年度(平成24年度)は、妥当性研究データの解析において、「真の食事摂取量」の分布により頑健なセミパラメトリックな分布を仮定した新しい測定誤差モデルを用いることを提案した。次年度(平成25年度)は、コホート研究のデータ解析を対象として、調査票から得られる食事摂取量の測定誤差を考慮した上での食事摂取量とがん・循環器疾患との関連の評価を行うために、「真の食事摂取量」の分布により頑健なセミパラメトリックな分布を仮定した新しい測定誤差モデルを用いることを提案した。まずはシミュレーションにより、提案法がバイアスの観点から有用であることが示された.最終年度(平成26年)では、この研究結果の学会発表と論文投稿まで行うとともに、更に提案した解析手法を異なるデータに応用する予定である。初年度(平成24年度)は、まず、妥当性研究データの解析において、「真の食事摂取量」の分布により頑健なセミパラメトリックな分布を仮定した新しい測定誤差モデルを用いることを提案する(以下、提案法)。次に、「真の食事摂取量」の分布に正規分布を仮定している先行研究の方法と提案法をシミュレーション研究により比較し,提案法が他の方法に比べて測定誤差の推定バイアスが小さくなることを示すことを計画した.シミュレーションにより、提案法がバイアスの観点から有用であることが示された.この結果について、2012年度統計連合大会により口頭発表を行った.また、栄養疫学研究に統計解析に参加し(Epidemiology, 2013)、提案法の実データへの応用の準備をすすめた.本研究では、調査票により得られる食事摂取量に伴う測定誤差に対する統計学的手法の提案することを目的としている。まずはシミュレーションにより、提案法がバイアスの観点から有用であることが示された.平成26年では、研究結果をまとめるところまで進んだ。最終年度では、この研究結果の学会発表と論文投稿まで行うとともに、提案した解析手法を異なるデータに応用する予定である。妥当性研究データの解析について、せみパラメトリックな分布を仮定した新しい測定誤差モデルを用いた解析手法を提案した。、あた。平成26年度は研究結果を出し切るところまで実施することができたが、出産後の体調不良のため、学会での成果報告と論文投稿まですすめることができなかった。統計科学平成27年度は論文作成をすすめながら、学会で発表を行い、その議論を踏まえて論文投稿を行なう。また、結果を一般集団に公表するためのシステム作成まで行なう。平成25年度は、妊娠中の体調不良のため、学会参加やデータ解析に伴う打ち合わせなどに制限があり、成果の公表が遅れてしまった。平成26年度は復帰しているため、成果の公表と更なる統計モデルの開発に努める予定である。初年度(平成24年度)の目的は、提案する重み付き推定の方法の理論検討、提案する手法のプログラム作成(研究を遂行する上での工夫点)、シミュレーション研究による性能評価であった。ここまでは達成したものの、妥当性研究のデザインが仮定しているもの以外も多くあるために、多様な妥当性研究デザインに適用できるようにより汎用性の高い手法を作成する必要が生じた。そのため、妥当性研究デザインの文献レビューを行うことを追加し、当初の予定の変更が生じた。この状況を踏まえ、「おおむね順調に進展している」とした。

平成26年度にデータを協力機関から受け取り、解析を行って結果を論文化・公表する予定であったが、データに修正が生じて協力機関から受け取るのが、平成27年2月になったため、計画を変更し、「平成27年2月データ管理、3月解析、4ー5月論文作成、6ー8月に公表」としたため、論文作成と公表に関わる部分の未使用額が生じた。平成25年度に開発した栄養摂取量と疾病発症を評価するための統計モデルの数理的検証とデータへの応用を引き続き行う。その際に、栄養データ以外の臨床検査値における測定誤差がある状況への応用なども行い、医学データ解析において提案手法が汎用性が高いことを示す。当初の平成25年度の予定は、提案した方法を妥当性研究データに応用し、FFQによる食事摂取量の測定誤差バイアスを推定する。先行研究では、同じデータに対して相関係数により評価を行った結果が提示されており、今回得られた結果と先行研究による結果が乖離していないかの確認を行うこと。次に、提案する手法のプログラム作成、実際のデータにおける解析であった。更に、昨年度生じた課題である、妥当性研究のデザインのレビューを終える予定である。上記の理由により、データの解析と論文投稿と学会発表を次年度行なうこととし、未使用額はその経費にあてることにしたい。平成25年度の目標は、提案方法のシミュレーション結果の論文化、レビューの論文化、実データへの応用結果の成果発表である。その工程に合わせ、下記使用計画をたてた。物品:文献レビュー用にPCを購入(15万)、その他必要な物品(10万)旅費:国際生物統計学会での発表(30万)、国内学会発表2回(10万)、栄養疫学者との打ち合わせ5回(15万)その他:英文校正3回(20万)
PCRによる日本人αサラセミアの遺伝子解析

【PCRプライマーの作成】転写活性を有するαグロビン遺伝子には相同性の高い二つの遺伝子(α1,α2)がある。それぞれの遺伝子の5′側千塩基以上まで同一配列であるが、3′非翻訳領域には異なる配列が少し見出される。以上より、5′プライマーは同一とし、3′非翻訳領域に設けられた配列の異なる二つの3′プライマーでα1とα2遺伝子増幅を区別をすることにした。プライマーの配列は以下の通り;5′-CACTCTTCTGGTCCCCACAGACTCA(5′α共通)、5′-CCCATGCTGGCACGTTTCTGAG(3′α1)、5′-AACACCTCCATTGTTGGCACATTCC(3′α2)。遺伝子欠失によるα^+サラセミアには二つの欠失の仕方があり、相同性の低い部分に適当なプライマーを設定することによりそれぞれを特異的に増幅することが可能であるはずである。この目的で5′-CCTCACCTACATTCTGCAACACAG(5′α-RD)を設けた。【PCRによるαグロビン遺伝子の増幅】上記プライマーを用いてα1、α2グロビン遺伝子の特異的増幅を試みた。しかし、予想以上にこれは難しく、多くの非特異的増幅が得られるばかりであった。そのために別の配列のプライマーを用いて現在も検討中である。α遺伝子に関してはやっと増幅が成功したかもしれない状況にある。増幅されたDNA断片の電気泳動上の認識は本研究費で購入されたUVトランスイルミネーターを用いて行っている。また確定のためにはビチオン化プローブを、PCRには多くのDNAポリメラーゼを用いた。【PCRによるα^+サラセミア遺伝子の増幅およびそのスクリーニング】α^+サラセミア遺伝子(一遺伝子欠失)の特異的増幅も上記と関連しており、未だ成功に至っていない。したがって、スクリーニングを行えるまでに至っていない。本課題のPCRによる日本人αサラセミアの遺伝子解析(迅速診断)の試みは挫折を強いられているが現在もなお、粘り強く継続中である。
室内環境化学物質の胎児期曝露の次世代影響:乳幼児期のアレルギーと肥満細胞の解析

胎児期に化学物質に曝露されて生まれてきた子供の、幼児期における生体応答がどのような影響を受けているかをモデルマウスを作成して調べた所、細胞分化に重要な役割を果たしているSTAT5という分子が活性化されていた。また胎児期に化学物質を曝露されたマウスの骨髄細胞から分化誘導した肥満細胞はアレルギー増悪因子(例えばヒスタミン、プロスタグランジンやアレルギーに関与するサイトカイン)を対照群よりも多く産生した。本年度は,胎児期化学物質曝露の実験システムの構築とその後のアレルギー反応の解析を中心に検討した。化学物質としてアレルギー疾患との関与が示唆されているホルムアルデヒド(FA)を室内環境濃度の許容濃度(80ppb)で用いた。胎児期曝露マウスでの解析を行う前に,正常マウス(BALB/c)の幼児期(24週令)化学物質暴露マウスを作成し,アレルギー応答の解析を行った。(1)アレルギー応答の解析1)リンパ球の増殖反応,サイトカイン産生は,曝露群と対照群の間で有意差は見られなかった。(2)リンパ球の細胞溶解液を調製し,EMSA法でシグナル伝達系のSTAT5,NF-KBの発現量を比較した。胸腺細胞及び脾臓由来のCD4+T細胞で,曝露群で増強が見られた。リン酸化酵素の活性化については,ウエスタンブロット法にて現在解析中である。(3)肺胞洗浄液(BALF)のサイトカイン,ケモカインについては,現在解析中である。(2)細胞分化への影響の解析曝露群及び対照群マウスの骨髄細胞から肥満細胞を分化誘導した。この分化誘導能には群間で差は見られなかった。しかし,誘導された肥満細胞の脱穎粒能,サイトカイン産生能は曝露群で亢進していた。(3)胎児期化学物質曝露モデル及び幼児期抗原感作モデルの作成マウスを交配させ,妊娠(プラーク)確認後,FAの全身曝露を出産直前までの14日間行った。この胎児期曝露マウスについては,現在,解析を進めている。平成19年度に構築した胎児期化学物質曝露システムを用い、胎児期曝露マウスを作成、アレルギー反応の解析を分化誘導した肥満細胞を中心に検討した。化学物質としてアレルギー疾患との関与が示唆されているホルムアルデヒドを用いた。(1)胎児期化学物質曝露モデルの作成:マウスを交配させ妊娠(プラーク)確認後、化学物質の全身曝露を出産直前までの14日間行う。ホルムアルデヒドは室内環境濃度の許容濃度(80ppb)で曝露を行った。曝露による出生率や、仔マウスの体重増加に影響はなかった。(2)シグナル伝達物質の活性化の解析:(1)の胎児期曝露マウスと対照群マウスを用いて、STAT5の活性化を解析した。胎児期曝露マウスの胸腺細胞においてSTAT5の活性化が認められた。(3)肥満細胞の解析:(1)の胎児期曝露マウスと対照群マウスの骨髄細胞から肥満細胞を分化誘導し、FcεRIを介した抗原刺激による脱顆粒反応、サイトカイン・PGD2の産生量を比較検討し肥満細胞によるアレルギー応答を解析した。骨髄細胞中のCD34+細胞が曝露群で顕著に増加していた。肥満細胞ではアレルギー性炎症/Th2応答を亢進させるPGD2, histamine,IL-6, IL-13の産生増加を認めた。その結果、胎児期曝露を受けた個体は胸腺、骨髄において、それぞれ、STAT5の活性化の亢進、CD34+細胞の増加を認めた。この活性化は(1)幼児期になってもその影響が持続し、その影響は(2)より未熟な細胞に顕著で、(3)分化誘導した肥満細胞でも観察された。STAT5の活性化は、Th1細胞の分化を抑制することによりTh1/Th2バランスをTh2に偏向させること、CD34+細胞はアレルギー性炎症の重要なエフェクター細胞となることが報告されていることと併せ、胎児期における化学物質の曝露は個体allergy-sensitiveな方向性をもたらすことが示唆された。
ネーター環上の加群とアーベル群

1.ワイル代数はアルチン的でないネーター単純環であり,付随する次数環は多項式環になる。このような性質の中で,ネーター単純環であることを用いると,ワイル代数上の組成列を持つ加群が巡回加群であることがわかる。この性質に着目し,このような性質を持つ環の特徴付けを試みた。実際,環Rの任意の剰余環が右アルチン的にならないこと;R上の組成列を持つ任意の右加群が巡回加群になること;R上の組成列を持つ任意の左加群が巡回加群になること;ある自然数nが存在し,R上の組成列を持つ任意の右加群がn個以下の元で生成されること;任意の単純右加群の有限個のコピーの直和が巡回加群になること,などが同値になることを示した。また,このような同値条件を満たす環のfinite normalizing extensionが同じ条件をみたすことや,このような条件を満たす環のクラスが森田同値で閉じていることを示した。2.Kを標数Oの体とし,dを多項式環K[x_1,【triple bond】,X_n]のK-導分とする。このとき,dは有理函数体K(X_1,【triple bond】,X_n)のK-導分Dに一意的に拡張される。2002年にM.AyadとP.Ryckelynckは,もしdの核Ker(d)がn-1個の代数的に独立な多項式を含むならば,Dの核Ker(D)はKer(d)の商体に一致することを証明した。このAyadとRyckelynckの定理を少し拡張したものに簡潔な証明を与えた。3.有限生成P-入射的左イデアルを含む環について研究した。環Rが有限生成P-入射的左イデアルIでR/Iが完全可約であり,任意の半中心的冪等元が中心的であるならば,Rは左P-入射的環になることを示した。副産物として,0と異なるソークルを持つフォンノイマン正則環の新しい特徴付けを与える事が出来た。また半素左ネーター環がアルチン的であるための必要十分条件を与えた。

2.Kを標数0の体とし,dを多項式環K[x_1,...,X_n]のK-derivationとする。このとき,dは有理函数体K(X_1,...,X_n)のK-derivation Dに一意的に拡張される。2002年にM.AyadとP.Ryckelynckは,もしdの核Ker(d)がn-1個の代数的に独立な多項式を含むならば,Dの核Ker(D)はKer(d)の商体に一致することを照明した。多項式環の代わりに,より一般に,整閉整域Rのderivation dとそれのRの商体Lへの拡張Dを考えるとき,Ker(D)がker(d)の商体に一致するための条件はKer(D)がKer(d)上代数的であることを注意することによって,上で述べたAyadとRyckelynckの定理に簡潔な証明を与えた。4.岸本が導入したP-ガロア拡大は自己準同型写像にある順序を導入したものであるが,具体的な構造が研究されたものはべき零微分が対応するものだけであった。この論文では基礎体が標数2の場合の4次のP-ガロア拡大について、群およびべき零微分以外の今までに取り扱っていない4次のP-ガロア拡大の基本的構造をすべて決定した。1.環R上の任意の加群MとイデアルIに対して,Iで消されるMの部分加群がMの直和因子になるという条件をみたす環Rが半単純アルチン環になる条件について論じた。例として,環Rが右全有界ネーター環の時や環Rの任意の右原始的剰余環がアルチン環のとき,特にRが多項式関係を満たす時には,この性質から環Rが半単純アルチン環になることが導かれることを示した。2.いくつかの重要な環はその単純加群の性質によって特徴つけられている。例えば,可換フォンノイマン正則環は任意の単純加群が入射的である環,すなわち,V-環として特長付けられる。そこで,単純加群がある性質を満たす環について論じた。特に単純加群の射影性,平坦性,入射性などのホモロジー的性質について論じた。また,V-環の一般化として,任意の組成列を持つ加群が完全可約となる環の性質についても論じた。3.有限生成P-入射的左イデアルを含む環について研究した。環Rが有限生成P-入射的左イデアルIでR/Iが完全可約であり,任意の半中心的冪等元が中心的であるならば,Rは左P-入射的環になることを示した。副産物として,0と異なるソークルを持つフォンノイマン正則環の新しい特徴付けを与える事が出来た。また半素左ネーター環がアルチン的であるための必要十分条件を与えた。4.Kを標数0の体とし,dを多項式環K[x_1,...,X_n]のK-derivationとする。2002年にM.AyadとP.Ryckelynckは,もしdの核Ker(d)がn-1個の代数的に独立な多項式を含むならば,Dの核Ker(D)はKer(d)の商体に一致することを証明した。このAyadとRyckelynckの定理に簡潔な証明を与えた。
規則性2次元ナノポーラス材料を用いた揮発性芳香族化合物ガスセンサ用検知膜の創製

規則性2次元ナノポーラス材料を用いた揮発性芳香族化合物ガスセンサ用検知膜を創製するため、当該蒸気に親和性を有する細孔の構築と材料の集積化の課題を実施した。その結果、材料粒子をセンサ基板上に集積させることにより感度を向上させることができた。また、当該蒸気に親和性を持つ官能基を細孔に導入した材料を調製した。材料の評価により感度向上の効果を実証し、さらなる感度向上のための細孔設計指針を明確にできた。揮発性芳香族化合物(以下AVOC)用ガスセンサに資する規則性2次元ナノポーラス材料からなる検知膜の創製のため感度向上に寄与する2つの課題:(1)親AVOCガス官能基であるアミノフェニル部位の規則性2次元ナノポーラス材料細孔骨格への導入方法の検討、及び(2)当該材料からなる均一膜形成条件の抽出と最適化、について検討を行った。(1)の課題については、アミノフェニル部位導入のための条件を抽出するため、種々のシランカップリング剤と前駆体無機層状化合物を用いた細孔骨格導入の検討を行った。具体的には、1結合官能基型シラン化合物(例:メチルトリエトキシシラン)及び2結合官能基型シラン化合物(例:ビストリエトキシシリルエチレン)について合計7種類及び前駆体無機層状化合物としてカネマイト及びアイラライトを用いた。検討の結果、カネマイトについてはデラミネーション(層剥離)が進行し規則性細孔が形成せず、アイラライトについては用いたすべてのシラン化合物について好適に規則性細孔を形成することが分かった。今後はこのアイラライトを前駆体の候補に絞りアミノフェニル部位の細孔骨格導入を行う予定である。(2)の課題については、2次元ナノポーラス材料粒子をセンサ素子となる水晶振動子電極上に均一に坦持する条件についてディップ法とキャスト法の両方を用いて比較検討した。その結果、キャスト法により電極表面に材料粒子がほぼ均一に坦持された膜を形成出来ることが分かった。また、得られた膜のAVOCガス応答性は、電極表面との密着性に依存することが分かった。電極表面をシランカップリング剤で改質し材料粒子との密着性を向上させたところ、AVOCガスであるトルエンガスについての応答性が向上した.最も良い条件での当該検知膜のセンサ感度は3ppm/Hzであり、今年度の目標値(4ppm/Hz)を達成した。また、既存の高分子材料であるスチレンを用いて同様の実験を行ったところ感度は11ppm/Hzであり、規則性2次元ナノポーラス材料からなる検知膜の優位性が明らかとなった。揮発性芳香族化合物(以下AVOC)用ガスセンサに資する規則性2次元ナノポーラス材料からなる検知膜の創製のため感度向上に寄与する2つの課題;(1)規則性2次元ナノポーラス材料を用いた均一膜形成条件の最適化と多層化、(2)新規規則性ナノポーラス材料であるアミノフェニル部位導入型材料の合成と高表面積化、について検討を行った。(1)の課題については、均一膜作成のため各種膜作成方法を用いた膜形成の検討を行った。具体的には、キャスト法や引き上げ法、溶液中での吸着法などについて検討した。その結果、水晶振動子電極を材料粒子の懸濁液に浸積させ、その後粒子の沈降によって電極上に粒子を積層させる方法がもっとも効果的に均一膜を形成できることが分かった。さらに、電極と当該粒子との結合を安定化させるための電極の前処理法についても検討した。その結果、アミノエタンチオールを電極に被覆した後、上記方法により膜を形成させると感度が向上することが分かった。この方法により、トルエンガスの感度を検討したところ、センサ感度は1.8ppm/Hzであった。これは、去年得られた感度(4ppm/Hz)より2倍程度高い値である。他方、材料粒子の多層化については、感度について向上が見られなかった。(2)の課題については、アミノフェニル部位を有する新規シラン化合物材料の合成を行った。アミノ基とアルデヒド基の結合形成反応(イミン結合)を利用することにより、アミノフェニルシラン化合物とテレフタルアルデヒドの両端にアミノフェニルシラン化合物を結合した化合物を合成した。得られた化合物を層状化合物であるアイラライトの層間に架橋させることにより、層間距離2.52nmを有する新規アミノフェニル部位導入型材料を合成することに成功した。他方、本材料の比表面積は30m2/gであり、既存のビフェニル型の規則性ナノポーラス材料の比表面積(500m2/g)に比べて小さかった。これはアミノフェニル部位の層間導入量が多すぎるためである。今後、導入量の制御により比表面積を向上させる予定である。さらに、アミノフェニル部位導入型材料の電極上での膜化を行うことにより目標である既存の感度の100倍以上(値にして0.08ppm以上)の達成を目指す。アミノフェニル部位を導入した新規2次元ナノポーラス材料

新たに合成し、ビフェニル部位架橋型の二次元ナノポーラス材料(以下、BESB-ilerite)との比較を行った。アミノフェニル部位の導入は、スペーサー分子とアミノフェニル部位を同時に層間に導入することにより行った。スペーサー分子は、アミノフェニルトリメトキシシラン(APhS)と1,4-フタルアルデヒドを反応させることにより合成した。スペーサ分子とAPhSの混合比率を変化させることによって架橋に最適な条件を決定した。X線回折測定から、得られた条件から合成された新規材料が、スペーサー分子によって架橋され、かつアミノフェニル部位を有する材料であることを確認した。また、窒素吸着等温線測定からこの新規材料による検知膜はBESB-ileriteに比べて分子形状識別に有利なタイトな空孔を有するが、同時に比表面積が低いという特性を有することが分かった。その結果、得られた材料を用いて水晶振動子上に検知膜を作成し、トルエンガスに対する感度を評価した。その結果、その感度はBESB-ileriteよりも劣ることが確かめられた。その原因は、低比表面積に起因する。比表面積の向上は、今回実施したスペーサー分子を用いた方法により十分可能であり、今後分子長の長いスペーサー分子の設計と合成により改善を図る予定である。本提案では計画2年目の目標値を0.2ppm/Hzとしていたが、達成した値は1.8ppm/Hzであり目標を達成できなかった。これは、予定としていたアミノフェニル部位導入型材料の合成について遅れが生じているためである。遅れが生じた理由は、東日本大震災により装置や設備が損壊したため研究が5カ月中断されたことによる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、アミノフェニル部位導入型材料の多孔化について研究を加速する。また、平成23年度の検討により、電極と材料粒子との結合が感度向上に寄与することが分かったので、結合を促進するための電極の前処理やその後の粒子の膜化方法について検討して目標値達成を目指す。
鳥類の生殖腺の性分化機構の解明

<生殖腺の左右非対称形成におけるレチノイン酸の関与>生体内において、レチノイン酸(RA)はレチナール脱水素酵素(RALDH)により合成され、チトクロームP-450ファミリーに属するCYP26により分解されることで,そのレベルが維持されている。5日胚未分化性腺の皮質と髄質におけるRaldh2とCyp26A1の発現を調べたところ、皮質では雌雄差は認められなかったが、RALDH2は右側に、CYP26A1は左側に発現していた。髄質では左右差も雌雄差も認められなかった。生殖腺の形成に不可欠な転写因子Ad4BP/SF-1の発現を調べると、皮質ではRAの存在量と逆相関して、左側に発現していた。RAレセプターは、5日胚ではRARαとRXRαが左右の皮質に発現していた。以上のことを考えると、RAシグナルは5日胚の時期では未分化性腺の右の皮質に特異的に働くことが示唆された。実験的にRAシグナルはAd4BP/SF-1の発現を負に制御しており、cyclinD1も負に制御しているいることも判った。それが生殖腺の皮質の細胞増殖の左右差に関係していることが判った。<性分化に伴う雌特異的な髄質の細胞死>性分化に伴い雌特異的に髄質の細胞死がおこり、髄質が退縮していくことがTUNEL法により判った。エストロゲン合成酵素がこの現象に関係していることは判っているが、分子的な機構は不明である。<性分化に伴う雄特異的な左側の皮質の細胞死>性分化に伴い雄特異的に左側のみの細胞死がおこり、髄質が退縮していくことがTUNEL法により判った。右は未分化性腺の時期にすでに退縮していてほとんど無い。分子的な機構はまったく不明である。<性決定候補遺伝子FET1とWPKCIの機能解析>FET-1とWPKCIはW性染色体上にマップされ、雌化を決める遺伝子として考えられている。RCASウイルス産生細胞をst10の側板中胚葉に移植し、6日胚での雌化のマーカー遺伝子のエストロゲン合成酵素の発現を解析した。FET-1の異所性発現により雄ではエストロゲン合成酵素は誘導されたが、雌では逆に阻害された。正常胚でのFET-1の発現は未分化性腺の雌の皮質に発現し、性分化に伴い皮質から髄質へ発現が変わる。このことを考慮して性分化時期に雄に髄質だけにFET-1を発現させる系でエストロゲン合成酵素の発現を解析している。生殖腺は生殖細胞と体細胞から構成されるが、生殖細胞の分化、ならびに性分化には、生殖細胞を支える体細胞の存在が不可欠である。生殖腺の形成における体細胞の寄与を分子機構で解明することを目的とする。今回は遺伝子の発現様式をwhole-mount in situ hybridization法により解析した。並びに、遺伝子の異所性発現実験として目的遺伝子を組み込んだレトロウイルス産生細胞を外科的にニワトリ胚に移植し、生殖腺の各種マーカー遺伝子発現と形態変化を解析した。また、各種薬物を吸着させたビーズを外科的にニワトリ胚に移植し、同様の解析を行った。同時に、BrdUの取り込みにより細胞増殖をしらべ、TUNEL法により細胞死の解析を行った。生殖腺は皮質と髄質から形成され、主に皮質から卵巣が、主に髄質から精巣が形成されるといわれている。まず、未分化性腺から性分化に伴う生殖腺細胞の増殖と細胞死について、雌雄、皮質と髄質、左右のそれぞれの要因について解析した。皮質については、細胞増殖には雌雄差に関わらず、左側が右側より増殖が盛んであった。このとき細胞死は左右差はなかった。すでに未分化性腺のときに皮質に左右差が性に無関係におきていることが初めて判った。この現象にはPITX2,RALDH2,Ad4BPの遺伝子カスケードが関与していることを初めて明らかにした。PITX2は左右軸の形成に必須の転写因子であり、これが左の皮質に発現することでレチノイン酸合成酵素(RALDH2)を阻害する。同時にPITX2は生殖腺の形成に必須の転写因子Ad4BPの発現を促進する。RALDH2は未分化生殖腺の右の皮質に発現することで、Ad4BPの発現を阻害する。次に、性分化が始まった8日胚では雄に特異的に左の皮質で細胞死が盛んになる。一方、雌の左右の髄質でも細胞死が始まり、雄の髄質には精巣索が形成され成熟精巣が形成される。ニワトリ胚の生殖腺の左右不斉化は2段階でおこる。まず5.5日胚で皮質に性に依存しない左右差が形成される。これに関与する遺伝子カスケードが初めて判った。次に性分化が始まる8日胚に、髄質に性に依存した細胞死が起きる。この誘導における引き金が具体的になにであるのかはこれからの課題である。

髄質では左右差も雌雄差も認められなかった。生殖腺の形成に不可欠な転写因子Ad4BP/SF-1の発現を調べると、皮質ではRAの存在量と逆相関して、左側に発現していた。RAレセプターは、5日胚ではRARαとRXRαが左右の皮質に発現していた。以上のことを考えると、RAシグナルは5日胚の時期では未分化性腺の右の皮質に特異的に働くことが示唆された。実験的にRAシグナルはAd4BP/SF-1の発現を負に制御しており、cyclinD1も負に制御しているいることも判った。それが生殖腺の皮質の細胞増殖の左右差に関係していることが判った。<性分化に伴う雌特異的な髄質の細胞死>性分化に伴い雌特異的に髄質の細胞死がおこり、髄質が退縮していくことがTUNEL法により判った。エストロゲン合成酵素がこの現象に関係していることは判っているが、分子的な機構は不明である。<性分化に伴う雄特異的な左側の皮質の細胞死>性分化に伴い雄特異的に左側のみの細胞死がおこり、髄質が退縮していくことがTUNEL法により判った。右は未分化性腺の時期にすでに退縮していてほとんど無い。分子的な機構はまったく不明である。<性決定候補遺伝子FET1とWPKCIの機能解析>FET-1とWPKCIはW性染色体上にマップされ、雌化を決める遺伝子として考えられている。RCASウイルス産生細胞をst10の側板中胚葉に移植し、6日胚での雌化のマーカー遺伝子のエストロゲン合成酵素の発現を解析した。FET-1の異所性発現により雄ではエストロゲン合成酵素は誘導されたが、雌では逆に阻害された。正常胚でのFET-1の発現は未分化性腺の雌の皮質に発現し、性分化に伴い皮質から髄質へ発現が変わる。このことを考慮して性分化時期に雄に髄質だけにFET-1を発現させる系でエストロゲン合成酵素の発現を解析している。
ゲルマニウム置換白金錯体(II)の万華鏡反応の解明

トリル置換ゲルマニウム白金錯体のトリル基の置換基の位置による様々な反応性の違い、o-トリル基の場合: C-H結合の活性化、m-トリル基の場合:熱、光による異性化、p-置換基の場合:トランス体からの還元的脱離、無置換の場合:アリール基の移動、が起きることを見いだした。まず、C-H結合の活性化を解明するため、o-置換メチル基にまず焦点を絞り、簡単な系、[o-tolMe2Ge] 2PtL2,および[(o-tol) 2MeGe]2PtL2(L=PhMe2P)を合成し、研究をおこなった。遷移金属錯体触媒の素反応過程には、(1)シスートランス異性化、(2)置換基の転移(移動)、(3)炭素-水素結合の活性化、そして(4)還元的脱離反応等様々な反応があるが、それらの反応研究には、系に適した最適なモデル錯体を合成し、研究が行われている。我々は、アリール置換ゲルマニウム白金(II)錯体を合成し、その研究を通して、アリール基、中でもトリル基の位置により、錯体の触媒反応の重要な反応(1)(4)が起きる事を見いだし、報告した。その中でも常識的には起きないとされている、(4)トランス体からの還元的脱離が起きる実験事実を見いだし、その事実の確認と原因を研究した。低温での速度論研究により、トランス体から還元的脱離が起きる事を詳細に検討したが、再現性という面からはまだ十分ではなく、実験の再現性、スクランブル実験、併せて理論計算など多方面から検討を進めている。常識に反するトランス錯体からの還元的脱離反応の2例目として、置換基がトリル基以外のアニシル某でも検計を行い、反応が起きる事を確認した。化合物の合成、X-線構造解析装置による分析、常法による反応解析の結果は全て常識を覆すトランス体からの還元的脱離が進行している事を支持する者であるが、生成物の更なる確認などをふくめた実験結果の再現性に務めている。14族元素化合物を統一的に解釈する事が我々の大きな目標の一つである。その目標に向かい、ゲルマニウムと同族のケイ素化合物の合成、同定も行い、研究を進めているが、現時点では、シスートランス異性化が同様に起きる事を乱している。研究課題「ゲルマニウム置換白金(II)錯体の万華鏡反応の解明のため、以下の2点について研究を行った。(1)ゲルマニウム置換白金(II)錯体の万華鏡反応の一つである、トランス脱離反応を解明するため、ビス[p-アニシル)フェニルゲルミル]白金(II)錯体を合成し、構造をNMRなどの方法とX-線結晶構造解析の方法を融合させ明らかにし、その構造がトランス体である事を明らかにし、熱反応を行った。反応生成物が還元的脱離生成物である、ジゲルマン、であるかどうか現在同定中である。(2)ゲルマニウムと同族であるケイ素化合物を用いた一連の化合物の合成を行った。アリールケイ素白金錯体(II)の合成は、これまでと異なり段階的にケイ素を導入する方法でなければ合成できない事が分かった。この方法を用いて、ビス(トリフェニルシリル)白金錯体およびビス(m-トリルシリル)白金錯体の合成に成功し、構造を分光学的手法とX-線結晶構造解析で明らかにした。これら化合物を用いた、異性化反応、置換基の転位反応、及び炭素-水素活性化反応について研究を行っている。またビス(o-トリル)シリル白金錯体、ビス(p-トリル)シリル白金錯体の合成方法は、従来法および新規合成法でも難しく、新しい合成方法を開発中である。ゲルマニウム置換白金錯体(II)の万華鏡反応の解明の為、最も単純な系、[PhMe2Ge]2PtL2および[Ph2MeGe]2PtL2(L=PhMe2P)を合成し、その反応を検討した。何れの錯体においても、最も単純なフェニル基移動反応生成物が主として得られた。続いて、ベンゼン環状のメチル基の位置により、様々な反応様式を示す要因を明らかにするため、o-tolyl基をモデル化合物に取り、[(o-tolyl)Ph2Ge]2PtL2,および[(o-tolyl)2PhGe]2PtL2(L=PhMe2P)を合成し、o-tolyl基特有の炭素-水死結合活性化反応が立体的な要因で起きるか、電子的な要因で起きるか検討した。生成物の詳細な検討の結果、立体的要因が大きい事がわかった。現在、異常なトランス体から還元的脱離を起こす事が観測されている系において、同じように、立体的要因を考慮した錯体、[(p-tolyl)Ph2Ge]2PtL2,および[(p-tolyl)2PhGe]
メトホルミンは顎堤吸収を阻止する

口腔粘膜加圧マウスにメトホルミンを局所投与することで,義歯装着による骨吸収の予防,顎堤の維持にメトホルミンは有効かどうかの基礎的なデータを出す.顎堤吸収を阻止・予防する薬剤の同定は,口腔フレイルの防止や予防医療の確立にもつながる.口腔粘膜加圧マウスにメトホルミンを局所投与することで,義歯装着による骨吸収の予防,顎堤の維持にメトホルミンは有効かどうかの基礎的なデータを出す.顎堤吸収を阻止・予防する薬剤の同定は,口腔フレイルの防止や予防医療の確立にもつながる.