hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＦｏｘＡ１によるクロマチンにおける標的ＤＮＡ認識機構と高次構造への影響

真核生物のゲノムDNAはヌクレオソーム構造を基本単位としたクロマチン構造を形成して核内に収納されている。クロマチンはその構造を動的に変化させることによって、転写・複製・組換えといったDNAの機能発現を制御している。転写因子は、ゲノム上の標的塩基配列に結合して標的遺伝子の転写を調節する。多くの転写因子は、ヌクレオソーム構造を形成したゲノムDNAには結合できないことが知られている。一方で、FoxA1に代表されるパイオニア転写因子は通常の転写因子が結合できないヌクレオソーム上の標的塩基配列に結合し、クロマチン高次構造を局所的に変化させることが示唆されている。本研究では、代表的なパイオニアであるFoxA1に着目し、FoxA1よる標的ヌクレオソーム認識機構と、結合によるクロマチン構造変換機構の解明を目指している。平成30年度は、FoxA1と協調的に働くとされるパイオニア転写因子GATA3に着目し、解析を新たにはじめた。その結果、GATA3は標的ヌクレオソームに対して配列特異的に効率よく結合することを見出した。さらに、GATA3-標的ヌクレオソーム複合体を高純度に精製する方法を確立した。また、構造解析に適した安定な複合体を調製するために、安定なヌクレオソームを形成するようなヒストンバリアントやアイソフォームのスクリーニングを行った結果、ヒストンH2Aのバリアントの一つであるH2A.Jを含んだヌクレオソームは高い熱安定性を示すことを明らかにした。更にH2A.Jを含んだヌクレオソームを結晶化し、X線回折実験を行った。パイオニア転写因子によるクロマチン認識機構の解明を目標として研究に取り組んできた。本年度は、パイオニア転写因子FoxA1およびGATA3に着目し、標的ヌクレオソームとの複合体の構造・機能解析を行ってきた。その結果、特にGATA3については、GATA3が標的ヌクレオソームに配列特異的に結合することを見出した。さらに、GATA3-標的ヌクレオソーム複合体の精製系を検討した結果、ショ糖密度勾配遠心法と架橋剤による架橋を組み合わせたGraFix法により、複合体を高純度に調製することに成功した。また、構造解析に適した安定な複合体を調製するために、安定なヌクレオソームを形成するようなヒストンバリアントやヒストンアイソフォームのスクリーニングを行った。その結果、ヒストンH2Aのバリアントの一つであるH2A.Jを含んだヌクレオソームは高い熱安定性を示すことを明らかにし、X線結晶構造解析によってその立体構造を明らかにしつつある。これらのことから、研究はおおむね順調に進展していると言える。平成30年度の研究において、架橋剤とショ糖の密度勾配遠心法(GraFix法)によってGATA3-標的ヌクレオソーム複合体の調製に成功した。そこで平成31年度は、調製したGATA3-標的ヌクレオソーム複合体を用いて、調製した複合体をクライオ電子顕微鏡による単粒子解析によって、その立体構造を高分解能で決定する。また、GATA3標的塩基配列の位置をずらした標的ヌクレオソームを作成し、異なる位置にGATA3が結合したGATA3-標的ヌクレオソーム複合体についても立体構造の解析を行う。GATA3-標的ヌクレオソーム複合体の調製法を検討した際の経験をいかして、FoxA1-標的ヌクレオソーム複合体についても、その調製方法を検討する。良質なサンプルが精製できた後、結晶化スクリーニングを行う。良質な結晶が得られ次第、大型放射光施設(SPring-8またはPhoton Factory)にてX線回折実験を行い、回折データを収集する。加えてクライオ電子顕微鏡による単粒子解析を並行して行うことで、FoxA1-標的ヌクレオソーム複合体の立体構造の解析を進める。また、FoxA1とGATA3による協調的なクロマチン構造への影響を解析するために、標的ヌクレオソームに対してFoxA1およびGATA3を同時に加えた際の結合解析や立体構造の変化を解析する。

更にH2A.Jを含んだヌクレオソームを結晶化し、X線回折実験を行った。パイオニア転写因子によるクロマチン認識機構の解明を目標として研究に取り組んできた。本年度は、パイオニア転写因子FoxA1およびGATA3に着目し、標的ヌクレオソームとの複合体の構造・機能解析を行ってきた。その結果、特にGATA3については、GATA3が標的ヌクレオソームに配列特異的に結合することを見出した。さらに、GATA3-標的ヌクレオソーム複合体の精製系を検討した結果、ショ糖密度勾配遠心法と架橋剤による架橋を組み合わせたGraFix法により、複合体を高純度に調製することに成功した。また、構造解析に適した安定な複合体を調製するために、安定なヌクレオソームを形成するようなヒストンバリアントやヒストンアイソフォームのスクリーニングを行った。その結果、ヒストンH2Aのバリアントの一つであるH2A.Jを含んだヌクレオソームは高い熱安定性を示すことを明らかにし、X線結晶構造解析によってその立体構造を明らかにしつつある。これらのことから、研究はおおむね順調に進展していると言える。平成30年度の研究において、架橋剤とショ糖の密度勾配遠心法(GraFix法)によってGATA3-標的ヌクレオソーム複合体の調製に成功した。そこで平成31年度は、調製したGATA3-標的ヌクレオソーム複合体を用いて、調製した複合体をクライオ電子顕微鏡による単粒子解析によって、その立体構造を高分解能で決定する。また、GATA3標的塩基配列の位置をずらした標的ヌクレオソームを作成し、異なる位置にGATA3が結合したGATA3-標的ヌクレオソーム複合体についても立体構造の解析を行う。GATA3-標的ヌクレオソーム複合体の調製法を検討した際の経験をいかして、FoxA1-標的ヌクレオソーム複合体についても、その調製方法を検討する。良質なサンプルが精製できた後、結晶化スクリーニングを行う。良質な結晶が得られ次第、大型放射光施設(SPring-8またはPhoton Factory)にてX線回折実験を行い、回折データを収集する。加えてクライオ電子顕微鏡による単粒子解析を並行して行うことで、FoxA1-標的ヌクレオソーム複合体の立体構造の解析を進める。また、FoxA1とGATA3による協調的なクロマチン構造への影響を解析するために、標的ヌクレオソームに対してFoxA1およびGATA3を同時に加えた際の結合解析や立体構造の変化を解析する。
低膨張相転移を有するスピネル酸化物固溶体の合成と高機能電極材料の開発

リチウム二次電池用のスピネル型酸化物は、炭酸リチウム、炭酸マンガンと他の遷移金属の塩を所定の元素比になるように混合し、750°Cで3日間加熱を行なって合成した。X線回折の結果、合成したLiM_yMn_<2-y>O_4(M=Cr,Co,Ni; y=1/9,1/6,1/3)は、全て立方晶のスピネル構造の単相であり、置換量が増加するに従って格子定数は徐々に減少した。また、Rietveld解析を行なった結果、Liは全て8aサイト、遷移金属イオンは全て16dサイトを占有し、16dサイト遷移金属イオンと酸化物イオンの結合距離も減少することがわかった。次に、LiM_yMn_<2-y>O_4の充放電曲線については遷移金属の置換量が増加するに、従い充放電容量は減少することがわかった。これは、3価あるいは2価の遷移金属で置換すことにより、Mnの平均酸化数が増加し、リチウムのデインターカレートする量が減少するためであると考えられる。一方、LiM_<1/6>Mn_<11/6>O_4(M=Cr, Co, Ni)のリチウムのインターカレーション・デインターカレーションに伴う格子体積の変化を概算するとM=Mn: 7.5%,Cr: 5.4%,Co: 6.0%, Ni: 44%となる。従って、他の遷移金属で置換することにより格子定数の変化が抑制される。また、遷移金属の置換量が増加するのに伴い、格子定数の変化量は減少した。このようにMnを他の遷移金属で置換したスピネル型酸化物の方が良好なサイクル特性を示した。充放電容量とサイクル特性の両者を考慮すると、LiCr_<1/6>Mn_<11/6>O_4あるいはLiCo_<1/6>Mn_<11/6>O_4が、スピネル型酸化物正極では優れた特性を示すと考えられる。
OSASを誘発するBOB1（+）遷移TFH細胞の機能解明と治療への応用

われわれは,閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)を引き起こす肥大した扁桃に濾胞ヘルパーT細胞(TFH細胞)が多数存在することを認め,さらにそのTFH細胞は,リンパ濾胞胚中心形成と特異的抗体産生を制御する転写因子BOB1(POU2AF1,OBF1)が高発現している事実を見出した.TFH細胞は抗原特異的な免疫の成立に深く関わり,他のヘルパーT細胞への分化の遷移細胞としての機能も指摘されている.本研究ではBOB1遷移TFH細胞の機能とOSAS病態との関連性について解析し,得られた結果をOSASの新たな治療法開発に結びつけることを目的とした.TFH細胞の新規制御因子としてBOB1の機能について検討した.まずヒト扁桃から得たナイーブT細胞にレンチウィルスを用いてBOB1遺伝子導入の実験を施行し,導入された細胞をフローサイトメーターで解析した.解析の結果,遺伝子導入によりTFH細胞への分化は認めなかった.次にBOB1遺伝子欠損マウスを用いて,BOB1のTFH細胞における役割について検討した.その結果,BOB1がT細胞抗原受容体に対する感受性に関与し,TFH細胞の割合や細胞数の調節を制御している可能性を見出した.今後,BOB1に着目したTFH細胞の研究をさらに進めることは,扁桃肥大に起因するOSASの新たな治療戦略ならびに免疫アレルギー疾患の病態解明に向けた,新たな展開が期待される.われわれは,閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)を引き起こす肥大した扁桃に濾胞ヘルパーT細胞(TFH細胞)が多数存在することを認め,さらにそのTFH細胞は,リンパ濾胞胚中心形成と特異的抗体産生を制御する転写因子BOB1(POU2AF1,OBF1)が高発現している事実を見出した.TFH細胞は抗原特異的な免疫の成立に深く関わり,他のヘルパーT細胞への分化の遷移細胞としての機能も指摘されている.本研究ではBOB1遷移TFH細胞の機能とOSAS病態との関連性について解析し,得られた結果をOSASの新たな治療法開発に結びつけることを目的とした.TFH細胞の新規制御因子としてBOB1の機能について検討した.まずヒト扁桃から得たナイーブT細胞にレンチウィルスを用いてBOB1遺伝子導入の実験を施行し,導入された細胞をフローサイトメーターで解析した.解析の結果,遺伝子導入によりTFH細胞への分化は認めなかった.次にBOB1遺伝子欠損マウスを用いて,BOB1のTFH細胞における役割について検討した.その結果,BOB1がT細胞抗原受容体に対する感受性に関与し,TFH細胞の割合や細胞数の調節を制御している可能性を見出した.今後,BOB1に着目したTFH細胞の研究をさらに進めることは,扁桃肥大に起因するOSASの新たな治療戦略ならびに免疫アレルギー疾患の病態解明に向けた,新たな展開が期待される.
C.H.マックロイの中国と日本における影響に関する総合的研究

本研究は,1946年に「対日アメリカ教育使節団」の一員として来日したC.H.マックロイ(1886-1959)の実践と理論が中国と日本に与えた影響について,まず中国で活動した時期(1913-1926)における実践と理論を中国の国立文書館や大学図書館及びアメリカの公立図書館と大学図書館で調査を実施した。次いで,調査結果に基づいて,マックロイの体育思想の中国と日本への影響について考察を進めた。これらの研究成果については,学会で発表すると同時に,学術誌に投稿し,『研究成果報告書』を作成した。本研究の目的は、C.H.マックロイ(1886-1959)の体育理論が中国と日本の体育分野に与えた影響を複合的かつ総合的に分析することである。この目的を達成するために平成22年度は、(1)マックロイの体育理論に関する先行研究を収集・整理すると同時に、(2)中国国内に保存されている資料に関する予備調査を実施する、という課題を設定した。先行研究の収集と整理に関しては、次のような成果をあげた。(1)戦前の体育専門雑誌である『体育と競技』の掲載記事の分析を通して、戦前の日本に対するマックロイの影響を明らかにした(楠戸、研究代表者)。(2)教育史および体育専門雑誌『体育の科学』における掲載雑誌の分析に基づく占領期の日本におけるマックロイの影響の分析、国立教育政策研究所図書館におけるマックロイ関係文献の調査、占領期の日本におけるマックロイの活動、戦後にマックロイの下で研究を行った飯塚鉄雄氏へのインタビュー、などを行った(鈴木、研究分担者)。(3)占領期の日本におけるマックロイの活動の解明、及び国立教育政策研究所図書館の資料の分析、などを行った(中村、研究分担者)。(4)日本とアメリカにおけるマックロイに関する先行研究を整理した(崎田、研究分担者)。(5)中国におけるマックロイの活動とマックロイに関する先行研究を整理した(孫、研究協力者)。中国における予備調査に関しては、研究協力者である中国浙江師範大学の孫先生の指導・案内の下に、南京および杭州における大学図書館及び公立図書館において、マックロイの中国での活動と文献に関する予備的調査を行った(楠戸、中村、鈴木、崎田、孫)。このような目的を達成するために,研究二年目となる平成23年度は,(1)マックロイの資料に関する国際調査を実施すると同時に,(2)中国国内に保存されている資料の第一次本調査を中国において実施する,という課題を設定した。課題1の国際調査に関しては,次のような成果をあげた。(1)7月21日から25日までアメリカ合衆国のデトロイト市にある「デトロイト公立図書館」において,「Detroit Satur day Night」(1927)におけるマックロイによる記事の調査を行い,必要な記事を写真撮影した(楠戸:研究代表者,鈴木:研究分担者)。(2)9月5日から11日までアメリカ合衆国のアイオワ大学図書館「特別収集部門」(Special CollectionsDepartment)において,「Papers of Charles H.McCloy」(全12箱)の調査を行い,必要な資料に関するデジタル撮影を行った(鈴木:研究分担者,崎田:研究分担者)。課題2の中国における第一次本調査に関しては,次のような成果をあげた。12月5日から8日まで,上海の「上海図書館」と「上海市档案館」そして蘇州の「蘇州大学図書館」において,(1)民国期の体育・教育雑誌および体育関係書籍の調査と,(2)基督教青年会関係の雑誌・書籍の調査を行い,必要な資料のコピーを入手した(楠戸:研究代表者,崎田:研究分担者,孫:研究協力者)。さらに,8月22日から25日に中華民国の台南大学(台南市)で開催された「第9回東北アジア体育スポーツ史学会」に楠戸(研究代表者)と中村(研究分担者)そして崎田(研究分担者)が参加し,中村と崎田は本研究の成果の一部を発表した。本研究の目的は,(1)C.H.マックロイ(1886-1959)に関する直接的・間接的な資料を体系的に調査・収集・整理し,(2)マックロイの体育理論が中国と日本の体育分野に与えた影響を複合的・総合的に分析することで,(3)中国と日本における体育史研究の新たな地平を開拓しようとするものである。研究の最終年度となる平成24年度は,(1)中国国内に保存されている資料の第二次本調査,(2)近代中国におけるマックロイの体育理論の影響に関する分析,(3)戦後日本におけるマックロイの体育理論の影響に関する分析,(4)研究総括,を予定していた。

中国国内における資料調査に関しては,8月に北京の「中国第一歴史档案館」と「中国国家図書館」において,中国におけるマックロイの活動および中国近代学校体育に関する調査を実施し,必要な史料を入手した。また,12月には南京の「中国第二歴史档案館」と「江蘇省立図書館」において,補足的な調査を実施し,中国でのマックロイの活動に関する史料を入手した。マックロイの体育理論の中国と日本への影響に関しては,8月に東京(広島大学東京オフィス)において,中国の孫先生そして台湾の王先生と張先生の参加を得て,「マックロイの体育理論の中国と日本への影響」に関する研究会を実施した。また,12月には研究協力者の孫先生が在籍する中国の浙江師範大学において,「マックロイの体育活動」に関するシンポジウムを実施した。さらに,マックロイの中国と日本への影響について,5月の第1回体育史学会において鈴木が,8月の第63回体育学会において中村と崎田が研究発表を行った。研究の総括として,「報告書」(科学研究費補助金(基盤研究(B))研究成果報告書:C.H.マックロイの中国と日本における影響に関する総合的研究)を2013年2月に刊行した。また,2013年3月には,総括のための研究会を実施した。現在までに,マックロイの体育理論については,当初予定していた中国での資料調査を経正22年度と23年度に,アメリカでの資料調査を23年度に実施し,必要な資料の確認と複写の収集をすることができた。日本への影響については,国会図書館などにおいて必要な資料を収集することができた。中国への影響については,中国浙江師範大学の孫喜和副教授の協力によって,必要な資料の分析を進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。3年間を予定している本研究は,おおむね順調に進展しており,研究を遂行する上での問題点は生じていない。最終年度となる平成24年度の研究計画に関しても,当初の計画通りに進める予定である。即ち,(1)中国国内に保存されている資料の第二次本調査,(2)近代中国におけるマックロイの体育理論の影響に関する分析,(3)戦後日本におけるマックロイの体育理論の影響に関する分析,(4)研究総括,を実施する予定である。
数理生態モデルを用いた外来魚ブラックバスの管理システムの開発

精進湖内の異なる沿岸環境においてオオクチバスの食性と餌選択を調査し、特に餌生物の隠れ場所となる水生植物や礫の存在が本種の植生と餌選択に影響を与えることが示唆された。この結果は、湖岸環境の構造的な複雑さが被食者の隠れ場所として機能した結果であることを示唆しており、前年度に研究課題とした捕食者-被食者の個体群モデルを用いた理論的予測を裏付けるものとして、新たな被害防除手法の確立に寄与すると考えられる。但し、当初予定していた個体群モデルへの応用は十分に行うことができず、新たな被害防除手法の確立には至らなかった。一方、岩手県奥州市のため池調査から、オオクチバス未侵入のため池では主に水深や水路からの接続状況が影響するのに対して、オオクチバスが侵入したため池では水深と水生植物の被度が影響を与えるとの結果が得られた。また、オオクチバスが侵入した池のみに着目する小規模の浮葉植生が多い皿池ほどオオクチバスが優占し、魚類相の豊度や多様度が低いとの結果が得られた。以上より、オオクチバスによる被害はため池の形態によって異なっており、また、ため池の環境条件と関係があることが示唆された。さらに、ため池における経年的な調査から、オオクチバスが侵入したため池における魚類相の劣化とオオクチバス被害防除対策による魚類相の回復過程を明らかにした。そして、オオクチバスの根絶に成功した池の一部では新たな外来魚である他陸バラタナゴが侵入し、大増殖したことを明らかにした。このため、対策後における継続的なモニタリングシステムが必要であることが示唆された。これらの調査からため池におけるブラックバス管理では、ため池の規模や植生等の環境条件と生息する魚類相の特徴から、本種の侵入防止を優先すべき評価指標が得られ、また、既に定着した地域では駆除後のモニタリングを踏まえた防除システムが必要であることを示した。1.ブラックバスおよび在来種に関する生態学的研究:山梨県富士五湖地方の西湖および精進湖を対象に、外来魚ブラックバスの食性および在来種とブラックバスの種間係について野外調香を実施した。調査の結果、当該両地域において、本種がハゼ類を中心とした魚類及びエビ類を中心とした甲殻類を主な餌としていることが明らかとなった。また、本種の食性は本種の体サイズに応じて変化を示したが、それは両地域における魚類相構成種の違いを反映したものと考えられる。当該地域では、ブラックバスの侵入からすでに30年が経過し、また、西湖では本種が漁業対象種として毎年放流が行われているにも関わらず、餌生物となる在来生物が多数確認され、ブラックバスと一部の在来生物の共存関係の可能性を示す結果が得られた。この結果から、ブラックバスが在来種に対して与える影響が地域的に大きく異なる可能性が示唆された。次年度以降の課題として、ブラックバスと在来生物の種間関係についてさらに詳細に解明すると同時に、ブラックバスの影響の差異がどのような要因によってもたらされるものかという点を解明するために、調査対象地域を拡大し、比較検証を行うための継続的な調査が必要であると考えられる。2.捕食者-被食者系に関する数理生態モデルの構築:Hastings and Powell (1991)において提案された食物連鎖に関するH-Pモデルを参考として、ブラックバスが生息する食物連鎖系に関する数理生態モデルを構築した。今後、このモデルを用いてブラックバスの防除に関するシミュレーションを検討中である。1.ブラックバス及び在来魚類の生態研究(1)湖沼における事例:山梨県の西湖及び精進湖においてブラックバスの1種であるオオクチバスの食性と在来生物の種間関係について調査を行った。その結果、両地域ではハゼ類及びエビ類を主な餌としており、食性に差は見られなかった。しかし、精進湖ではオオクチバスの体サイズが大きくなるとハゼ類からエビ類へと食性変化が起こるのに対し、西湖では体サイズに関係なく同じハゼ類を利用していた。これは餌生物の体サイズが影響したものであることが明らかとなった。(2)ため池における事例:岩手県奥州市のため池50箇所において魚類相調査を実施した。このうちブラックバスは18箇所のため池において生息が確認された。ブラックバスが侵入した1haに満たない小規模のため池では、在来魚類はほとんど確認されず、ドジョウやフナの大型個体のみが生息していた。一方、大規模のため池では多様な在来魚が生息している事例が確認された。在来魚の生存に差異を生じる原因を解明するために、今後も継続的な調査と分析が必要である。2.数理モデルによる被害防除シミュレーションH-Pモデルを用いて、2種類の防除手法(駆除と捕食圧抑制)によるブラックバス個体数の低減効果についてシミュレーションしたところ、駆除と同様に捕食圧抑制によってもブラックバスの個体数が減少し、在来魚の個体数が増加する可能性が示唆された。

一方、岩手県奥州市のため池調査から、オオクチバス未侵入のため池では主に水深や水路からの接続状況が影響するのに対して、オオクチバスが侵入したため池では水深と水生植物の被度が影響を与えるとの結果が得られた。また、オオクチバスが侵入した池のみに着目する小規模の浮葉植生が多い皿池ほどオオクチバスが優占し、魚類相の豊度や多様度が低いとの結果が得られた。以上より、オオクチバスによる被害はため池の形態によって異なっており、また、ため池の環境条件と関係があることが示唆された。さらに、ため池における経年的な調査から、オオクチバスが侵入したため池における魚類相の劣化とオオクチバス被害防除対策による魚類相の回復過程を明らかにした。そして、オオクチバスの根絶に成功した池の一部では新たな外来魚である他陸バラタナゴが侵入し、大増殖したことを明らかにした。このため、対策後における継続的なモニタリングシステムが必要であることが示唆された。これらの調査からため池におけるブラックバス管理では、ため池の規模や植生等の環境条件と生息する魚類相の特徴から、本種の侵入防止を優先すべき評価指標が得られ、また、既に定着した地域では駆除後のモニタリングを踏まえた防除システムが必要であることを示した。
テーラーメード治療のための血漿遊離DNAを用いた遺伝子変異モニタリングシステム

EGFR遺伝子変異陽性肺癌患者において重要な治療薬であるEGFRチロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)獲得耐性機序の約50%を占めるT790M変異を非侵襲的に採取可能な血漿で検出することの有用性を検討し、獲得耐性患者の40%で血漿T790M変異が陽性であり組織とほぼ同等の良好な結果である事を示した。また、EGFR-TKI獲得耐性機序の中で大きな割合を占めるT790M変異とHGFを血漿を用いてモニタリングすることが、EGFR-TKI獲得耐性機序の推定と、その後のEGFR-TKI再投与やT790M変異に対しても有効な第2世代、第3世代EGFR-TKIの効果予測に有効である可能性を示した。1、血漿遊離DNAを用いた非侵襲的EGFR遺伝子変異モニタリングシステムの確立(1)血漿遊離DNA T790M検出とEGFR-TKI獲得耐性の相関について多施設共同前向き研究の解析:2014年2月末を持って症例の追跡期間が終了し、現在データの解析を行っている。2014年5月のASCOに演題が採用されており、解析結果を発表する予定である。(1)EGFR-TKI再投与を受けた肺癌患者で、再投与直前の血漿遊離DNAでの遺伝子変異の検出状況で再投与の奏効率、無増悪生存期間に差があるかどうかの前向き検討:当院にてEGFR-TKI再投与が15回施行されておりEGFR-TKI前治療前後、再投与前後で血漿遊離DNAからのEGFR活性化型変異とT790M変異の検出状況、血漿でのHGF量を測定した。またEHGR-TKI投与間に化学療法を施行されている場合はその奏効率も評価し、それらの因子とEGFR-TKI再投与の治療効果との間に相関があるかをレトロスペクティブに検討した。EGFR-TKI再投与の奏効率は13%、病勢制御率は47%であり、EGFR-TKI再投与前のHGFを前投与前のHGFで割った比が1.5以上であった8例中7例はPD、前投与PDから再投与前までの間に血漿遊離DNAからT790M変異が検出された5例中4例がPD、EGFR-TKI投与間に施行された化学療法がPRであった4例中3例は再投与SD以上の効果が得られた。以上よりEGFR-TKI再投与の効果予測因子の可能性として、血漿HGF比が1.5未満、T790M変異検出歴なし、EGFR-TKI再投与前の化学療法奏効が考えられた。現在上記結果について論文作成中である。1.血漿遊離DNAを用いた非侵襲的EGFR遺伝子変異モニタリングシステムの確立(1)血漿遊離DNA T790MとEGFR-TKI獲得耐性の相関について多施設共同前向き研究の解析:データの解析、論文作成が終了し、現在投稿中である。2014年5月のASCOなど多くの国際学会でも研究内容を発表し、高い関心がよせられた。(1)EGFR-TKI再投与を受けた肺癌患者で、再投与直前の血漿遊離DNAでの遺伝子変異の検出状況で再投与の奏功率、無増悪生存期間に差があるかどうかの前向き検討:当院にてEGFR-TKI再投与を施行された16症例にて解析を行った結果、血漿HGF比上昇と血漿T790M検出を認めた症例は有意にEGFR-TKI再投与の効果が得られにくいことが判明した。このことから血漿を用いたT790MとHGFの測定はEGFR-TKI獲得耐性機序を反映しており、再投与の効果予測因子として有用である可能性が示唆された。現在上記結果について論文投稿中である。また、2014年5月よりT790M陽性細胞に対しても効果が期待できる第二世代EGFR-TKIのアファチニブが臨床使用可能となった。これまでの血漿分子マーカーモニタリングの結果から考えると、血漿T790M陽性、血漿HGF上昇なしであることがアファチニブの効果予測因子となりうる可能性が予測される。そのため第一世代EGFR-TKI獲得耐性となった後にアファチニブを投与された肺癌患者の血漿でT790M、HGFをレトロスペクティブに測定し、アファチニブ治療効果との関連について検討を行う予定である。1.血漿遊離DNAを用いた非侵襲的遺伝子変異モニタリングシステムの確立(1)EGFR-TKI再投与を受けた肺癌患者で、再投与前の血漿遊離DNAでの遺伝子変異の検出状況で再投与の奏功率、無増悪生存期間に差があるかの前向き検討:当院にて第一世代EGFR-TKI再投与を受けた16症例の検討にて血漿T790M検出例、血漿HGF比上昇例では有意に再投与の効果が得られにくいことが示され、論文作成し現在投稿中である。また、第一世代EGFR-TKI獲得耐性後に、T790M変異陽性細胞に対しても効果が期待できる第二世代EGFR-TKIであるアファチニブを投与された12症例についても血漿T790M、HGF比とアファチニブの治療効果についてレトロスペクティブに検討した。12例中7例でアファチニブ投与前の血漿からT790M変異が検出されたが、7例中5例はアファチニブの治療効果が得られており、病勢コントロール率は71%と良好であった。

このことから血漿T790M陽性であることはT790M阻害薬の効果予測因子となりうる可能性が示唆された。今後はさらに症例を追加し、論文化していく予定である。さらに、T790M変異に対してより高い治療効果が期待できる弟三世代EGFR-TKIであるオシメルチニブも間もなく臨床使用が可能となるが、使用に当たり肺癌組織再生検によるT790M変異の確認が必須となっている。しかし、実臨床では再生検が困難な症例も多く、血漿T790M変異測定が再生検の代用としてオシメルチニブの効果予測因子となりうるかについても検討を予定している。EGFR遺伝子変異陽性肺癌患者において重要な治療薬であるEGFRチロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)獲得耐性機序の約50%を占めるT790M変異を非侵襲的に採取可能な血漿で検出することの有用性を検討し、獲得耐性患者の40%で血漿T790M変異が陽性であり組織とほぼ同等の良好な結果である事を示した。また、EGFR-TKI獲得耐性機序の中で大きな割合を占めるT790M変異とHGFを血漿を用いてモニタリングすることが、EGFR-TKI獲得耐性機序の推定と、その後のEGFR-TKI再投与やT790M変異に対しても有効な第2世代、第3世代EGFR-TKIの効果予測に有効である可能性を示した。平成26年度の研究計画のうち、1.血漿遊離DNAを用いた非侵襲的EGFR遺伝子変異モニタリングシステムの確立の(1)血漿遊離DNA T790M検出とEGFR-TKI獲得耐性の相関についての多施設共同前向き研究の解析は順調に終了し、現在論文投稿中である。また、2.EGFR-TKI再投与や次世代EGFR-TKIの効果予測因子の検討も良好な結果が得られており、血漿T790MとHGF測定がEGFR-TKI再投与の効果予測因子となりうる可能性が示された。今後血漿T790MやHGFが次世代EGFR-TKIであるアファチニブの治療予測因子となるかどうかの検討も行っていく予定であり、これらの結果はEGFR遺伝子変異陽性肺癌患者のより有効な治療法選択のために重要なデータとなると思われる。肺癌今後は当院にて第一世代EGFR-TKI獲得耐性となった後に第二世代EGFR-TKIであるアファチニブを投与された肺癌患者の血漿でT790M、HGFを測定し、T790M変異の検出歴、HGF上昇の有無とアファチニブの巣効率、無増悪生存期間などの相関についてレトロスペクティブに検討を行う予定である。平成25年度に予定していた研究計画のうち、1、血漿遊離DNAを用いた非侵襲的EGFR遺伝子変異モニタリングシステムの確立の(1)血漿遊離DNA T790M検出とEGFR-TKI獲得耐性の相関について多施設共同前向き研究の解析は順調に進行している。また平成26年度に予定していた2、EGFR-TKI再投与や次世代TKIの効果予測因子の検討についての研究が順調に進んでおり、論文作成とともに、多施設共同前向き研究の準備を行っているところである。この多施設共同前向き研究が開始できれば、1:(3)治療前後での血漿遊離DNA EGFR遺伝子変異の推移についての前向き検討で上げている治療前後でのEGFR遺伝子変異の推移も検討可能であると考えている。1、血漿遊離DNAを用いた非侵襲的モニタリングシステムの確立の(2)exon19欠失、L858Rの検出率の差の原因検索については次年度以降行っていく予定である。予定していた研究の順番は入れ替わっているが、全体的に見て研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今後は血漿遊離DNAでのEGFR活性化型変異、T790M、血漿HGFなどの分子マーカーがEGFR-TKI再投与の効果予測因子となりうるかの証明の為に、多施設共同前向き研究を行う事を目標としており、現在臨床試験のプロトコールを作製中である。
高精度溶接構造物製作のための計算科学的予測技術の確立

溶接構造物の組立工程の多くの部分は熱加工であり、現象的に見ると熱加工は、非定常、非線形問題である。本研究では、計算科学に基づく種々のシミュレーション手法を道具として採用し、非線形で物理的には見えない部分を、数値的に可視化することにより、現象の理解を目指すことを目的とした。主な研究成果は以下の通りである。(1)造船や橋梁などの板骨構造物の溶接変形を予測する際には、固有変形を用いた有限要素法による弾性解析が有用な方法であるが、様々な溶接条件における固有変形が必要不可欠である。そこで本研究では新たに、三次元的に測定された溶接変形結果と、計算科学に基づいた逆解析とから固有変形を容易に同定する手法を開発し、大型試験体を用いた実験により、その有効性を明らかにした。(2)溶接などの熱加工による変形ならびに残留応力を精度良く推定する手法として、三次元熱弾塑性有限要素解析法があるが、これまでは、解析時間や解析モデルの大きさの制限などから、試験片サイズを対象とした解析が中心であり、実構造物全体を対象とした解析はほとんど行われていない。そこで本研究では新たに、溶接問題特有の強非線形性に注目し、効率良く強非線形領域と弱線形領域を区分けした新たな解析法を開発した。本解析手法を用いることにより、解析速度が10倍以上に早くなり、1パスの実構造物部品の溶接変形だけでなく、原子力用部材のような多層溶接における溶接変形を定量的に予測することに成功した。本研究では、計算科学に基づく種々のシミュレーション手法を道具として採用し、非線形で物理的には見えない部分を、数値的に可視化することにより、現象の理解を目指す。平成15年度においては、主に以下の研究を実施した。1.自動車・車両などの輸送機器の組立工程に用いられる溶接は、溶接長は100mm以下の部分溶接が多い。このような溶接長の短い溶接においては、溶接変形および残留応力の生成原因である、溶接部近傍に生成する固有変形が溶接長さの影響を受けると考えられる。一方、これまでの固有変形の測定方法は、実験的に試験片を切断加工する測定方法と、計算科学的に熱弾性有限要素法を用いる手法の二種類に大別される。しかし、いずれの手法も非常に時間と労力を要する作業である。そこで新たに、三次元的に測定された溶接変形実験結果と、計算科学に基づいた逆解析とから固有変形を容易に同定する手法を開発した。本手法を用いて、溶接長の短い溶接における固有変形におよぼす溶接長の影響を検討し、溶接長50mm以上では、溶接長の影響は小さいことを明らかにした。2.溶接などの熱加工による変形ならびに残留応力を精度良く推定する手法として、三次元熱弾塑性有限要素法は非常に有用な方法である。しかしながら、解析時間や解析モデルの大きさなどの制限から、これまでは主として二次元モデルによる解析が行われてきた。そこで、高効率化した三次元解析法を開発するとともに、本解析法を用いて、平板の突合せ溶接問題を対象に、二次元モデルと三次元モデルの解析結果の差異について検討を行った。その結果、溶接部近傍におけるき裂の発生の予測には二次元モデルは有効であるが、き裂の伝播解析には三次元解析が必要不可欠であることを明らかにした。平成16年度においては、主に以下の研究を実施した。1.造船や橋梁などの板骨構造物の組立工程では、部材の加工精度や溶接順序などの影響により、溶接前において部材間にギャップや目違いが生じることが知られており、高精度な構造物製作のためには、これらの影響を考慮した溶接変形の予測が不可欠である。

一方、大型の溶接構造物の溶接変形推定には、計算時間や計算能力の制限から、固有変形を用いた有限要素法による弾性解析が行われているが、これまでの解析方法ではギャップや目違いの影響を考慮することは不可能であった。そこで新たに、接合ポテンシャルの概念に基づいた界面要素を開発し、従来の有限要素法と組み合わせた解析法を構築した。この解析法を用いて、曲面薄板構造物を対象に、部材間に生じるギャップや目違いの影響について解析を行い、変形を低減する方法ならびに溶接による座屈を抑制する手法を明らかにした。2.溶接などの熱加工による変形ならびに残留応力を精度良く推定する手法として、三次元熱弾塑性有限要素法は非常に有用な方法である。しかし解析時間や解析モデルの大きさの制限などから、試験片サイズを対象にした解析が中心であり、実構造物全体を対象にした解析はほとんど行われていない。そこで、溶接問題特有の強非線形性に注目し、効率良く非線形領域と線形領域を区分けした新たな解析法を開発し、解析時間で従来法の約20倍の高速化を実現した。溶接構造物の組立工程の多くの部分は熱加工であり、現象的に見ると熱加工は、非定常、非線形問題である。本研究では、計算科学に基づく種々のシミュレーション手法を道具として採用し、非線形で物理的には見えない部分を、数値的に可視化することにより、現象の理解を目指す。平成17年度においては、主に以下の研究を実施した。1.溶接などの熱加工による変形ならびに残留応力を精度良く推定する手法として、三次元熱弾塑性有限要素法は非常に有用な方法である。しかしながら、解析時間や解析モデルの大きさの制限などから、試験片サイズを対象にした解析が中心であり、実構造物全体を対象にした解析はほとんど行われてない。そこで平成16年度では、溶接問題特有の強非線形性に注目し、効率良く非線形領域と線形領域を区分けした新たな解析法を開発したが、平成17年度では、本解析法を用いて、10層10パスの多層溶接問題を対象に解析を行い、プログラムの改良により更なる高速化を実現し、従来法の約38倍の5日で解析することに成功した。2.実構造物を対象にした解析では、モデルサイズが大きくなるため、弾性解析(線形領域を対象にした解析)においても、多大なメモリと計算時間を要する。そこで新たに、自己相似階層分散型演算法(Fractal Multi Grid法)を開発し、1台のパーソナルコンピュータを用いて、800万自由度数の弾性変形問題を約1万秒で解析することに成功した。さらにプログラムの並列化を行い、1台のメインマシンに対して、8台のサブマシンを並列接続させた機器を使用することにより、同じ問題に対して、約5.5倍の高速化を実現することができた。溶接構造物の組立工程の多くの部分は熱加工であり、現象的に見ると熱加工は、非定常、非.線形問題である。平成18年度においては、主に以下の研究を実施した。
水陸両用の二チャンネル動脈血流と心電図のテレメトリー

われわれは1988年から運動中における人体頚動脈血流速度および心電図の同時テレメトリーシステムの開発を営んできた。広い指向性のトランスジュサ-と弱いドプラ信号検出用の低雑音回路を使うことによって水陸両用の頚動脈血流速度および心電図の同時テレメトリーシステムを1992年に始めて成功した。このシステムを用いて、Treadmillのテスト中、野外運動中の被検者の血流速度と心電図を同時測定し、運転中の循環系の生理機能の変化を少しずつ解明されてきた。今回われわれは上記のシステムで潜水時の頚動脈の血流と心電図を測定した。止息潜水によって徐脈の発生は血流とを結び付けた。末梢血管の収縮によって、全身血流の再分布することが判明した(参考文献3)。しかし、運動中の全身血流の再分布について、詳しく調べるには多チャンネルの血流テレメトリーシステムが必要になった。特に運動中で、脳へ流れる血流と体のその他の器官けの流れる血流の変化を観察する多チャンネルの血流速度テレメトリーシステムが大切である。われわれは1チャンネルの心電図と2チャンネルの血流速度(頚動脈と上腕動脈)の同時テレメトリーシステムの開発を成功した(参考文献1)。多チャンネルの血流速度テレメトリーシステムはこれからの運動生理学の研究に大きく寄与するものと期待している。
大学入試における総合試験の国際比較研究

平成9年度から11年度にかけて、海外の大学入試試験について調査を行った結果、総合試験に相当する試験(以下、総合試験と呼ぶ)は、大きく次のように2つに分類されることが明らかになった。A:大学での学習に必要とされる基礎的能力を測定する試験(特定教育課程に準拠しない)このタイプの総合試験は、A1)いくつかの科目に共通する能力を測る試験ーSAT I(米国)、PET(イスラエル)、CSAT(韓国)A2)特定の分野へ進学するための能力・適性を測る試験ーTMS(ドイツ、スイス)、MCAT(米国)B:教育課程で学ぶ個別科目に準拠して作成される問題B1)いくつかの科目を問題が混合されている問題(科目混合型)ーLFS(フィンランド)B2)いくつかの科目の内容を融合させた形からなる試験(科目融合型)ーCSAT(韓国)の一部このように今回の調査対象となった総合試験は、タイプB)に比してタイプA)の方が多いことが判明した。上記の結果を受けて、日本における総合試験導入の可能性については次のような考察を行った。(1)B1タイプの科目混合型の総合試験は各大学の入学試験や大学入試センター試験において、適切と判断されれば、導入は可能と考えられる。(2)今回調査した範囲では、CSATの一部の問題を除いては、B2タイプに含まれる科目融合型の試験は見出されなかったが、科目融合型試験には過度の知識が必要とされず、教科科目の内容に特定されない問題項目を作りやすい等、種々のメリットもあり、今後研究を重ねて開発していく必要があろう。今年度の調査研究活動は大きく以下の4つに分類される。1)アメリカ訪問中等教育の改革とアメリカの入学者選抜の動向を調べるため、オレゴン州(ポートランド、ユ-ジン市)、オハイオ州(コロンバス市)、ペンシルバニア州(ピッツバーグ市)の教育庁、大学、高校等を訪ね、情報収集を行った。その結果、教科・科目の枠にとらわれない能力の育成、評価、また教育目標の標準化などが、全米的に新しい動向となっていることが示唆された。2)カナダ訪問エドモントンにおいてアルバ-タ州文部省を訪問。アルバ-タ州における高等学校卒業試験、およびカナダにおいて全国的に実施されているSchooIAchievement IndicatorsProgramについての情報を収集した。ReginaにおいてSaskatchuewan州文部省を訪問。Saskachuewan州のカリキュラム改革と高等教育との接続における州主催試験の役割について情報を収集した。3)オーストラリア訪問1.QCSテストの学力検査項目を含む、各科目のシラバスの作成・改定方法。2.テストの作成過程3.テスト結果の等化(scaling)方法について。4)外国からの訪問今年度の調査研究活動は大きく以下の6つに分類される。(1)アメリカの大学で行われている総合試験SAT,AAPの調査(藤井、岩坪)米国の共通テスト実施機関であるETS及びACTを訪問し、共通テスト(SAT,AAP)によって測ろうとしている学力、テスト問題の作成方式、大学入学後の成績との相関等について種々の情報を得た。また、コロラド、ノースカロライナ両州立大学及びスタンフォード大学の入試担当関係者に会って、入学者選抜における共通テスト成績利用状況、大学教官との協力関係等を、総合試験の観点から聴取し、貴重な情報を得た。(2)障害受験生の総合試験と科目別試験の実施方法に関する国際比較調査(藤芳)アメリカのETS、イギリスのEducational Excellenceを訪問。障害受験生に対する試験実施に際し、総合試験が科目試験に比べ実施上の問題点が少ないことが明らかにされた。(3)韓国教育課程評価院(KICE)の訪問(藤井)1999年3月3日4日に訪問し、総合試験の形式をとっているCSATについて、導入理由、出題方法、長所、短所等や大学側の見方等について調査した。(4)大学入学後の教育水準の維持に関する調査(小野)大学入学後の教育水準の維持に関する各大学の制度やその実施状況についで、ボストンとハワイ、カナダの4大学でで調査を行った。

少子化が進む日本における将来の大学入学者選抜方法や入学後の教育水準の維持方策について有用な知見を得る事ができた。(5)ヨーロッパ調査(繁桝)フランスを訪問しバカ口レアについて調査を行い、さらにオランダを訪問し入試選抜方式についてを調査した。(6)外国からの研究者の訪問(イスラエル:ベラ博士、アメリカ:ブラウン博士)イスラエルからベラ博士をお招きし、1981年から開始された大学入試のための統一試験であるPET(計量心理検査)(言語的推論、量的推論、および外国語)について講演しで頂いた。また、アメリカETS副所長ブラウン博士をお招きし、アメリカで研究が進展しているCBT(コシピュータベイストテスト)の現況について講演をして頂いた。二つの講演から、我が国において今後総合試験の問題作成、その評価を考えるうえで、有用な知見を得ることができた。今年度の調査研究活動は大きく以下に分類される。1.A)総合試験に関する調査1)ドイツにおける医科大学入学者選抜用総合試験に関する調査(藤井、柳井、鈴木)2)フィンランドにおける総合試験に関する調査(藤井、柳井、鈴木)訪問先:ヘルシンキ大学B)医科大学入学者選抜用総合試験に関する調査1)ドイツにおける大学入学試験選抜資料(アビツァー)に関する調査(藤井、柳井、鈴木)2)アメリカ医科大学入学者選抜用総合試験に関する調査(柳井、鈴木、石岡)訪問先:アメリカ医科大学協会(ワシントン)1998年よりスイスで導入されたTMS(医科大学入試適性検査)の現況についての報告3.座談会(12月24日)3年間の国際学術調査の結果について1)総合試験の背景をめぐって2)総合試験はどのような能力を測しているか3)総合試験の我が国への導入をめぐっての観点から分担者による座談会を行い調査のまとめを行った。4.まとめ研究成果(最終)報告書の作成
CSR（企業の社会的責任）概念が国際投資法において果たす役割の検討

研究の初年度である2018年度は、投資家である企業の責任に基づく、投資家対国の紛争解決における「反対請求」の可能性の検討を中心としつつ、関連する手続的問題として、投資仲裁の透明性及び、FDIに係る企業責任一般の研究として、中国の一帯一路政策のモデル協定の策定にかかわったほか、安全保障とFDI規制に関連した企業の責任につき研究活動を行った。より具体的な成果としては、まず、反対請求と法の支配との関係を論じた論文を1本、投資仲裁の透明性と第三者参加に関する論文を1本、投資協定に一般例外条項を規定するアプローチと投資家の義務を規定するアプローチを比較する論文を1本、反対請求に係る仲裁判断の評釈を1本、投資円滑化・促進化に関するオピニオンペーパー(共著)を1本それぞれ執筆した。仲裁判断評釈を除きいずれも査読付きの国際学術誌に掲載され、又は掲載予定である。本研究課題に関する研究発表は、「国際仲裁と法の支配」「国際法における企業の責任」「一般例外条項から投資家の義務への転換」「投資家の義務と反対請求」「安全保障とFDI審査」をそれぞれ発表題名として、6本の国際学会及びシンポジウムでの研究報告及び招待講演を行った。また、リサーチアシスタントを通じて、投資協定の文言の網羅的検討を進め、500を超えるサンプルの検討を通じ、「企業の義務や責任に言及する投資協定は圧倒的に少なく、言及があっても、その殆どは、締約国に対する、CSRを推進する旨の非拘束的な義務規定にとどまる。」との仮説を統計的に検証した。当初の予定は、「研究の第一段階は、本研究の前提となる「投資協定システムにおける企業の権利と義務との間の不均衡」の存在を次の方法により論証する。1投資協定の検討:3,000を超える二国間及び多国間投資協定のうち、英語、フランス語、スペイン語で入手可能なものを可能な限り(最低500以上)検討し、「企業の義務や責任に言及する投資協定は圧倒的に少なく、言及があっても、その殆どは、締約国に対する、CSRを推進する旨の非拘束的な義務規定にとどまる。」との仮説を統計的に検証する。2環境保護及び人権保護に関する企業の責任に関する国際慣習法の存否及び条約上の義務の検討:前者については、学術文献、判例及び国際実務慣行の調査・検討を中心に行う。後者については、多国間・地域間及び二国間条約の中で、環境保護及び人権保護に関する企業(を含む私人)の責任に言及する文言(例:国連海洋法条約第137条、市民的及び政治的権利に関する国際規約前文等)を調査し、企業の義務を直接に規定するものか否か、義務履行の規定があるか否か等の基準に従って分類し精査する。312の調査結果に基づき、投資紛争解決手続の第一義的な適用法である国際法において、企業の権利と義務との間の不均衡が存在することを論証する。」というものであったところ、1は(スペイン語のものを除き)500を超える条約の検討をリサーチアシスタントを通じて行ったほか、3については、反対請求や透明性という個別の事項に限ってではあるが、投資家対国の紛争解決制度における不均衡を論証し、論文執筆及び研究発表を行った。他方、2については、条約の検討作業が今年度中には終了せず、持ち越しとなっている。初年度の積み残しである、環境条約や人権条約の網羅的検討を引き続き進めつつ、研究の第2段階は、CSR概念の検討に費やす。まず、20世紀の前半に提唱されたCSR概念の歴史的発展とそれに伴う内容又は理解の変遷を、学術文献、先進国におけるCSRの国内実行(特に米国、英国、フランス、日本)に係る現地調査(資料収集を含む)、国際社会におけるCSRの発展を示す資料の調査、NGOや国際機関等へのインタビュー等の方法により検討する。次に、CSRの構成要素のうち、現在国際的に認知されているものを、CSRに関する国際原則、宣言、ガイドラインといった「ソフト・ロー」(例:多国籍企業の行動規範に係る国連草案、多国籍企業に対するOECDガイドライン、ビジネスと人権に係る指針原則等)の検討という方法により特定し、環境・人権(及び労働)に関するものの内容を検討する。

また、リサーチアシスタントを通じて、投資協定の文言の網羅的検討を進め、500を超えるサンプルの検討を通じ、「企業の義務や責任に言及する投資協定は圧倒的に少なく、言及があっても、その殆どは、締約国に対する、CSRを推進する旨の非拘束的な義務規定にとどまる。」との仮説を統計的に検証した。当初の予定は、「研究の第一段階は、本研究の前提となる「投資協定システムにおける企業の権利と義務との間の不均衡」の存在を次の方法により論証する。1投資協定の検討:3,000を超える二国間及び多国間投資協定のうち、英語、フランス語、スペイン語で入手可能なものを可能な限り(最低500以上)検討し、「企業の義務や責任に言及する投資協定は圧倒的に少なく、言及があっても、その殆どは、締約国に対する、CSRを推進する旨の非拘束的な義務規定にとどまる。」との仮説を統計的に検証する。2環境保護及び人権保護に関する企業の責任に関する国際慣習法の存否及び条約上の義務の検討:前者については、学術文献、判例及び国際実務慣行の調査・検討を中心に行う。後者については、多国間・地域間及び二国間条約の中で、環境保護及び人権保護に関する企業(を含む私人)の責任に言及する文言(例:国連海洋法条約第137条、市民的及び政治的権利に関する国際規約前文等)を調査し、企業の義務を直接に規定するものか否か、義務履行の規定があるか否か等の基準に従って分類し精査する。312の調査結果に基づき、投資紛争解決手続の第一義的な適用法である国際法において、企業の権利と義務との間の不均衡が存在することを論証する。」というものであったところ、1は(スペイン語のものを除き)500を超える条約の検討をリサーチアシスタントを通じて行ったほか、3については、反対請求や透明性という個別の事項に限ってではあるが、投資家対国の紛争解決制度における不均衡を論証し、論文執筆及び研究発表を行った。他方、2については、条約の検討作業が今年度中には終了せず、持ち越しとなっている。初年度の積み残しである、環境条約や人権条約の網羅的検討を引き続き進めつつ、研究の第2段階は、CSR概念の検討に費やす。まず、20世紀の前半に提唱されたCSR概念の歴史的発展とそれに伴う内容又は理解の変遷を、学術文献、先進国におけるCSRの国内実行(特に米国、英国、フランス、日本)に係る現地調査(資料収集を含む)、国際社会におけるCSRの発展を示す資料の調査、NGOや国際機関等へのインタビュー等の方法により検討する。次に、CSRの構成要素のうち、現在国際的に認知されているものを、CSRに関する国際原則、宣言、ガイドラインといった「ソフト・ロー」(例:多国籍企業の行動規範に係る国連草案、多国籍企業に対するOECDガイドライン、ビジネスと人権に係る指針原則等)の検討という方法により特定し、環境・人権(及び労働)に関するものの内容を検討する。海外での国際学会における発表のための渡航費用を初年度使用額に予定していたところ、学会主催者負担での渡航が可能となったこと等により、215,938円の未使用額が生じた。次年度以降の予算として使用予定。