hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
縄文時代における資源利用の実態と生業・居住システムの変容過程

1.石器類からみた縄文時代における植物利用技術の実態京都府・兵庫県・長崎県・佐賀県・宮崎県・鹿児島県などにおいて縄文時代遺跡出土石器類の現地資料調査を行い,石器類の石材・サイズ・形態・製作工程・使用法などに関する基本的データを収集した。そのデータをもとに打製石斧類と呼ばれる石器群の器種分類を行った結果,従来指摘されている以上に当石器類の機能・用途が多様であることが明らかになった。この結果は,それらの道具を使用した環境利用行動のバリエーション,特に縄文時代の植物利用技術の実態を反映している。具体的には,水田農耕導入以前の低位食料生産に関わる技術的側面の詳細が明らかになった点が重要である。研究成果の一部は,9月「縄文時代の森林利用技術」(国立民族学博物館共同研究『地球環境史の構築に関する人類学的研究』研究会,大阪),12月「扁平打製石斧の形態と使用痕」(九州史学会考古学部会,福岡)にて口頭発表を行った。2.遺跡立地からみた縄文時代の土偶使用行為1.物質文化からみた半栽培・栽培技術の実態(1)地下茎類利用地下茎類は遺跡に残存しにくいため,それらの利用に関する先史学的な研究は困難であると考えられている。しかし、本研究では地下茎類の採集に使用された打製石斧という石器を分析することで,縄文時代の地下茎類利用について実態に近い形で議論できる可能性を拓いた。具体的には,従来一括して捉えられていた打製石斧を狭型と広型に分類し,それらの遺跡内での共存関係とその通時的な変化を把握している。このパターンは,野生地下茎類の採集から半栽培,栽培という集約的利用への変化を反映していると考えられる。(2)イネ科植物利用イネ科植物は種子や珪酸体が土器胎土内に残存する場合があり,それらが縄文時代に利用されていたことは明らかになっている。しかし,植物体の状態からはそれらがどのように利用されていたかは理解できない。本研究では,イネ科植物の穂摘み具である打製刃器類の分析によって,縄文時代におけるイネ科植物利用の詳細を明らかにした。具体的には,従来ほとんど注目されていなかった剥片石器について穂摘み具であることを明らかにし,その出現時期と技術的な改良の過程,弥生時代の磨製石庖丁への連続などをみることで,イネ科植物利用の変容過程を明らかにしている。2.立地分析からみた生業・居住システムの変容過程上記1.にみられるような生業道具からみた植物利用の変容過程について,遺跡立地からの検証を行った。その結果,沿岸部から内陸部,河岸段丘から丘陵部,台地上から丘陵部などの通時的な遺跡立地の変化を明らかにしている。この変化は,野生地下茎類の利用からイネ科植物を含めた栽培植物の利用,さらに焼畑利用という生業・居住システムの変容を反映していると考えられる。また,この変化は,木材利用道具である磨製石斧の動態分析によっても支持できるという結果が得られている。2.遺跡立地からみた縄文時代の土偶使用行為
「証言」という語りの形成と変容－－長崎の原爆被害を事例として

本研究は、長崎をフィールドに「証言」という枠組みの形成と今後の変容の可能性を探るものである。戦後の長崎の証言運動を牽引してきた市民団体が発行する雑誌や会報などのデータ化により、長崎における戦後史の貴重な資料データベースを構築しつつ、原爆体験者の語りとその「継承」をめぐる問題について、語りが生まれる現場から検証を行った。平成26年度は、「長崎の証言の会」の資料調査およびデータベース化、長崎大学核兵器廃絶研究センターにおける学生による被爆者との交流の取り組みの参与観察を行った。1「長崎の証言の会」の資料調査およびデータベース化ー「長崎の証言の会」事務所において、研究協力者の協力を得つつ、雑誌『長崎の証言』に寄せられた原稿タイトル及びページの入力を行った。収録されている原稿は、被爆体験証言、戦後の反核・平和運動をめぐる活動に関する寄稿文、詩や俳句を含む文学作品やほかの報告書や証言集、作品集からの転載に至るまで様々であるが、このうちの被爆体験証言については、判明したものは各被爆者の被爆地、被爆概要等の入力も行っている。2広島における証言活動の資料調査ー長崎の証言の形成と変容を探求するにあたり、長崎の特徴を明確に提示するため、比較対象として同じく証言活動を盛んに行ってきた広島における証言活動の調査を行った。広島市立中央図書館や広島平和記念資料館の情報資料室において、財団法人広島平文化センターの年次報告書『平和の推進』、『平和と交流』あるいは年史などの1990年代半ばまでの資料の調査を行った。3長崎大学核兵器廃絶研究センター(RECNA)における学生と被爆者の交流の取り組みの参与観察ー3月26日に被爆者を招いて、学生5人と被爆者との交流の場を設けた。この後、学生が自主的に被爆者を訪問するなど新たな交流が生まれている。平成27年度は、昨年度に引き続き「長崎の証言の会」の資料調査及びデータベース作成を進めつつ、長崎平和推進協会の行う「被爆体験講話」活動および長崎市の被爆継承課の行う「家族証言」活動の調査を行った。1「被爆体験講話」等の実施に関する調査ー長崎原爆資料館図書室にて、長崎平和推進協会の『長崎平和推進協会事業報告書』の資料調査を行った。また、長崎市被爆継承課平和学習係の「語り継ぐ家族の被爆体験(家族証言者)」募集事業について、担当者にインタビューを行った。2「長崎の証言の会」の資料調査およびデータベース化ー昨年度に引き続き、「長崎の証言の会」事務所において研究協力者の協力を得つつ、資料調査を行い、データベースを完成した。雑誌『長崎の証言』については、1969年2015年に発刊された全71巻のうち、原稿タイトル、執筆者および掲載ページ、また判明したものについては各被爆者の被爆地、被爆概要等など、8394項目の入力を行った。ニュース・通信については、1970年2015年に発行された全208号のPDF化を行った。これらの研究成果は、いずれも長崎大学学術研究成果リポジトリNAOSITEにおいて公開している。「長崎の証言」に集まった原稿の数々は、創刊から約半世紀を経た今、1960年代後半以降の様々な長崎の原爆被害、核にまつわる動きや市民運動をめぐる戦後史の貴重な資料群を形成している。今回のデータ化により、散逸しつつある長崎の戦後史の資料の一部の長期的な保存を実現するとともに、長崎の戦後史を繙くデータベースとして、広く研究者および市民が資料を活用する足掛かりを作ることができた。作業開始前は、分量の多さに作業が追いつくかが懸念された「長崎証言の会」の資料調査であるが、資料を熟知した研究協力者の協力を得ることができ、おおむね順調に進展している。『長崎の証言』は1968年以降、現在も発刊を継続しており、現時点で全71冊発行されているが、このうち約半分以上の4000項目の入力を終了することができた。現在のペースで進めば、27年度前半にはデータベース入力を終了できる見込みである。広島の証言活動の調査についても、もともと研究代表者が広島の証言活動をサポートする仕事に携わっていたこともあり、事前に調査機関と調査資料の目星をつけることができ、短期間の調査ではあるが、効果的に必要な文献を入手することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会科学引き続き、「長崎の証言の会」関係資料のデータベース入力化を進める予定である。現在進めている『長崎の証言』のデータ化終了後は、他の「長崎の証言の会」発行の関連文献の入力を進め、さらに資料保存も兼ねて会報のスキャニングに入る予定である。「長崎の証言」関係者の聞き取り調査について、残念ながら、初期の会員で運動を中心的に引っ張って来られた方々の中には既に亡くなられた方が多く、お話を伺える方は若干名であることが判明した。当初予定していた座談会形式での聞き取りは困難であるが、個人のインタビュー調査に切り替えて実施を図りたい。現状としては、事務所に長期調査に伺う中で、関係者の積極的な協力が得られており、人数は少ないものの、存命の初期からの会員の連絡先を把握し、アクセスできる状況となっている。

今後はインフォーマントの体調を見つつ、聞き取りを実施していきたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。「被爆証言データベース化長崎大研究員団体誌の1000編超秋にも完成」『毎日新聞』2015年1月27日・四條知恵、「『長崎の証言』をデータベースに」『ナガサキ・ヒロシマ通信207号』、2015年11月15日・「戦後史語る貴重な資料『長崎の証言』データ化」『長崎新聞』2015年6月24日
6年制薬学教育および薬学部新設は薬剤師分布を改善したか-人口地理指標からの分析-

平成30年度は、薬剤師の地域分布を評価する指標の一つとして、国民当たりの医療用医薬品小売額に着目して分析し、第28回日本医療薬学会年会(神戸、2018年11月23日25日)にて発表した(演題名:地域の人口特性および薬剤師分布は医療用医薬品売上に影響するか-Lorentz曲線を用いた医療経済学的分析-)。国民医療費は年々増加しつづけており、平成28年度の総医療費は41.3兆円に上がっている。そのような背景のもと、薬剤師には薬剤費の適正化と患者サービスの充実の両立が求められている。われわれは、1996年から2014年における薬剤師の地域偏在の動向について分析し、都市規模による薬剤師偏在について日本薬学会第138年会(2018年3月25日28日)にて報告しており、それら地域的・医療的特性が薬剤費に与える影響を明らかとするべく、医療用医薬品売上額を指標として分析した。分析にもちいた市町村人口、薬剤師数、医師数および医療用医薬品売上額は、政府統計ポータルサイトであるe-Statにおいて公表されており、調査時点に最も近いものを取得した。取得した各データは、自治体コードにより結合して分析用データを作成した。作成した分析用データは、本基盤研究における評価方法の1つであるLorenz曲線およびGini係数により評価し、薬剤師の偏在の影響について議論するとともに、本基盤研究で重要な評価方法の妥当性を精査した。その結果、本研究の学術的「問い」である「薬剤師は、僻地を含め地理的に均等分布しているか」を検討する上で、医療経済学的指標が薬剤師分布の均等性評価の指標の1つとなる可能性を見出すことができた。平成30年度に行った学会発表および薬剤師の地域偏在の動向に関する学会発表を分担研究者である井上和男が管理するInoue Methodswebsiteにて公開した。本研究では、1994年2018年までの薬剤師調査個票データを使用し、薬剤師分布の縦断調査を行う。しかし、調査対象期間において多くの市町村合併があり、市町村数が減っているため、縦断調査では各時点の市町村を合併後の市町村として遡及して処理を行う必要がある。平成30年度の時点では、2016年まで公表されていることから、各調査対象時点の人口データおよび薬剤師データを2016年時点の市町村へ変換および結合が済んでおり、順調に進展していると言える。調査対象期間の最終年である2018年のデータが公表され次第、2018年時点の市町村へと各自治体を変換し、縦断調査を実施する。また、薬剤師調査個票データの申請を行う。

現地調査および学会旅費としての使用が予定よりも少なかったため次年度使用額が生じた。2019年度はすでに学会旅費および分担研究者との打ち合わせ旅費としての使用が予定されている。翌年度分助成金と合わせ、学会旅費、分担研究者との打ち合わせ旅費、消耗品費として使用予定。
時間弁別課題を用いた時間認知の神経機構の解明

脳の前頭前野や大脳基底核は時間計測に関与すると考えられていますが、具体的な役割は未解明です。我々は引き続いて呈示された図形の表示時間の違いを弁別する課題をサルに与えて、その課題遂行中に個々の神経細胞の活動を調べました(大脳基底核では世界初)。前頭前野が時間の長短を大まかに分ける標準時間によってフィルタリングすること、また、大脳基底核が遅延期間で時間長を発火頻度で符号化していることを見出しました。時間は、視覚、聴覚、触覚などの感覚種には依存しない物理情報であり、前頭前野がそれらの感覚情報を統合する領野であることはよく知られている。また、線条体は前頭前野からの入力を受け、視床経由で前頭前野とループ回路を形成しており、前頭前野と機能連関が深いと考えられている。脳画像イメージング法による研究からも前頭前野と線条体が時間情報処理に何らかの関与をしていることが指摘されている。そこで、各脳領野の具体的な役割を明らかするため、サルを使った電気生理実験を進めている。本研究では、2つの視覚刺激(青色か赤色の四角形。1番目をC1、2番目をC2と呼ぶ。)をそれぞれ異なる時間、引き続いて呈示した後、呈示時間が長い方を選択すると報酬を与える時間弁別課題を線した。比較すべき時間は200ミリ秒から2000ミリ秒の間から選んだ。C1期間中における前頭前野ニューロンの応答パターンは、刺激呈示開始から一定時間の遅延後にバースト的な発火を示すバーストタイプ、C1期間中ずっと高頻度発火を保つ持続タイプ、それから、C1呈示開始から徐々に発火頻度が高くなる斬増タイプの3つに分類された。中でも、バーストタイプのニューロンが過半数を占めた。さらに、刺激呈示からの遅延が800ミリ秒のニューロンが最も多く、この遅延は単純な刺激応答ではなく認知過程に関わるもので、我々はこのタイプのニューロンは長短を区別する基準を表現する孝考えている。また、C1とC2期間中の線条体の神経活動を調べたところ、バースト的発火が観測された。このバースト的発火は前頭前野と類似していたが、両者の機能的差異はまだ分かっていない。今後は、C1以降における前頭前野の神経活動や、線条体の神経活動を詳細に調べて、各領野の機能的役割を明確にしていく。前頭前野と線条体は、脳機能イメージング実験などから時間情報処理に関与していると考えられている。本研究では、両者の具体的な役割を明らかするため、サルを使って電気生理実験を実施した。実験では、2つの視覚刺激(青色か赤色の四角形。1番目をC1、2番目をC2と呼ぶ)をそれぞれ異なる時間(0.2-2秒)で引き続いて呈示した後、呈示時間が長かった方を選択すると報酬が得られる時間弁別課題を課した。線条体ニューロンは、C1後の遅延期間でC1の時間長に依存した発火頻度を示し、C2後の遅延期間ではそれに加えて、C2がC1に対して長いかどうかにも依存した発火頻度を示した。線条体は遅延期間で時間長を符号化している事が分かった(Chiba et al., 2008)。前頭前野ニューロンの応答パターンをC1期間について調べたところ、C1の開始から一定時間後にバースト的な発火を示すバーストタイプ、C1期間中ずっと高頻度発火を保つ持続タイプ、それから、C1呈示開始から徐々に発火頻度が高くなる斬増タイプの3つに分類された。中でも、バーストタイプのニューロンが過半数を占め、刺激呈示からの遅延が800ミリ秒のニューロンが最も多かった。これらのバーストタイプニューロンは時間の長短を区別する基準を表現し、それと計測中の刺激呈示期間の長さを比較していたことが示唆される。電気生理実験から、前頭前野は時間長のフィルタリング機能を担うという新しい時間知覚モデルを提案した(Oshio et al., 2008)。
DF004法によるデバイス中ドープ元素の定量解析法の開発

1.Pドープをおこなった試料にDF004法を適用してドープ領域の電子顕微鏡観察をおこなった。その結果、Asドープ試料の像強度の分布が、SIMSで測定したドープP元素の分布と極めてよく一致することが分かった。さらに、表面から同じ深さでも場所により像強度が異なることから、2次元的なドープ濃度の不均を可視化することも可能であることが明らかになった。2.ASドープ濃度を1桁小さくした試料(最高濃度領域で0.1at.%)からFIBで作製した電子顕微鏡用試料の測定をおこなって像強度とSIMSデータを比較したところ、像強度がドープ濃度に比例して小さくならない現象が明らかになった。この事実は、ドープ元素以外に試料結晶の不完全性を生じさせる原因があることを示している。従来の重元素を保護膜に用いたFIB加工、軽元素を保護膜に用いたFIB加工、機械研磨+イオンミリングの試料作成法を用い、ドープ試料、ノンドープ試料の実験試料を作製してDF004の実験を行った。その結果、重元素を保護膜に用いたFIB加工では、保護膜をつける過程で試料にダメージが入り、その結果としてDF004の電子顕微鏡像にコントラストを生じることが分かった。したがって、FIB加工して試料作製する場合は、保護膜として軽元素を用いる必要があることが明らかとなった。3.結晶の乱れを考慮したX線用の統計動力学理論を電子線に適応することで、実験で観測されているロッキングカーブの変化(強度増大と非対称性)が再現できることが分かった。しかし、乱れの小さい低濃度ドープ領域には適用できるものの、ドープ濃度が1at.%になると実験を再現できないことも明らかになった。1.2次イオン質量分析(SIMS)によりAsドープ量の深さ依存性を測定したウエハーから作製した電子顕微鏡用試料を用い、表面からの距離と004回折波の強度分布の相関を調べた。その結果、ドープ量が多い領域ほど004回折波の強度が大きくなるという結果を得た。すなわち、ドープ量と004回折波の強度増大の間には正の相関があることが明らかになった.また、004回折波の強度の増加が、PドープとBドープの試料でも観測できることが明らかになった.2.定量精度の向上のため、エネルギーフィルター電子顕微鏡(現有設備)を用いて非弾性散乱を取り除いた弾性散乱強度をイメージングプレートで測定する実験を行った.弾性散乱強度からなる004回折波強度においても、ドープ量との間に正の相関があることが明らかになった.さらに、弾性散乱からなる004回折波強度の積分範囲を何通りも変えて積分強度を算出し、その積分強度とAsドープ濃度のSIMSデータとの相関を調べた.その結果、励起誤差が小さい領域、すなわちw=0を中心に第1副次ピークまでの強度を積分することで十分なS/NかつAsドープ濃度のSIMSデータとの相関も比較的良いことが分かった.3.結晶の乱れを考慮したX線用の統計動力学理論の取り扱いを電子線に適応し、格子の乱れを統計量であらわしたシミュレーションを行った.その結果、実験で観測されているロッキングカーブの変化(強度増大と非対称性)が再現できることが分かった.1.Pドープをおこなった試料にDF004法を適用してドープ領域の電子顕微鏡観察をおこなった。
人工造成宅地における木造家屋と瓦屋根の地震被害に関する研究

本研究は,人工宅地造成地の盛土における地盤状況の分析に焦点を当てると共に,木造建物ならびに瓦屋根の地震被害の生起し始める条件の解明を目指して,瓦屋根を有する木造架構の動的耐震挙動を把握し,被害原因を究明して,耐震対策を施す資料を提供することを目的とする。得られた成果は,以下のようにまとめられる。1.2001年の芸予地震によって,広島市内では丘陵の人工造成宅地の木造住宅に瓦屋根被害が多く集中して現れた。瓦屋根被害は盛土地盤上で多く発生しているのに対し,切土地盤では少ない傾向が認められた。このことを明らかにするためGISを用いて,造成前と造成後の縮尺1/2,500の地形図から標高の差を求め,切土・盛土を判別する手法を示した。切土・盛土の層厚が地盤の卓越振動数に関わり,地盤の卓越振動数の違いが家屋の瓦屋根被害に大きく影響を与えた可能性は高いと考える。2.造成地について,造成前の時点の1/2,500地形図から現地形の格子点標高値データと同じ位置での数値標高データ(DEM ; Digital Elevation Model)を作成し,旧地形の地形形状を解析すると共に,現地形のDEMとの比較から地形変化を読み取り,造成による切盛り量を算定する方法を示し,具体的な造成地における切盛り量の詳細を明らかにした。さらに,造成前の地形解析から災害素因分析を行った。3.木造在来軸組構法住宅について行ってきた研究調査において,築年数・壁量充足率・常時微動測定による固有振動数と軽微な地震被害に関連性のあることが推測された。建築年が新しいほど,壁量充足率・上部構造評点が高くなり,家屋の固有振動数は高くなること,さらに壁量充足率・上部構造評点が高いものは家屋の固有振動数も高い傾向を持つことを明らかにし,これらは,ばらつきが多いものの相関を持っていることを明らかにした。2001年の芸予地震によって,広島市内では建物全壊はなかったが,丘陵の人工造成宅地の木造住宅に瓦屋根被害が多く集中して現れた。本研究は,地震による木造瓦屋根被害と,丘陵造成地の盛土地盤厚さならびに木造住宅の常時微動特性との関連を調べたものである。芸予地震により瓦屋根被害を受けた木造住宅について,切土・盛土の地盤厚さ推定,地盤ならびに家屋の常時微動計測,振動台による瓦屋根の加振実験などから,多角的に調査した。瓦屋根模型試験体を作成し,振動台による加振実験を行った。瓦屋根を据え付ける台の固有振動数は住宅のそれと対応する5Hzにして,振動特性の異なる2つの地震の加速度記録を用いた棟直角方向水平加振実験を行った。瓦は落下防止の釘の有る場合と無い場合の2種類とした。その結果,棟瓦に破壊が生じた時の加速度が20002500cm/s^2であり,両地震とも釘で止めている場合の耐震性が高いことが分った。今後は,上下動加振による影響を検討する。造成地について,造成前の時点の1/2500地形図から現地形の格子点標高値データと同じ位置での数値標高データ(DEM)を作成し,旧地形の地形形状を解析すると共に,現地形のDEMとの比較から造成による切盛り量を明らかにした。盛土厚さと造成前の旧地形の斜面勾配である盛土下傾斜角が災害発生率や災害規模に大きく影響を与えるという既往の研究を参考にし,造成前の地形の解析を行った。

斜面勾配と水系網解析から得られる集水面積によって豪雨による斜面崩壊災害素因の抽出を,現地形ならびに盛土下の旧地形について行った。得られた結果は画像化し,地理情報システム(GIS)を用いて地図と重ね合わせ,個々の構造物を確認できる大きさのレベルで細部を詳しく見ることと,全体を俯瞰することの両立を可能にした。(1)GIS(地理情報システム)を用いて,造成前と造成後の縮尺1/2,500の地形図から標高の差を求め,切土・盛土を判別する手法を示した。2001年芸予地震による家屋の瓦屋根被害は盛土部と,層厚+5mから-5mの間の切土・盛土境界部に多く発生し,切土部においては瓦屋根被害の発生が見られない傾向があること,また推定した切土,盛土またはその境界部の層厚に対して卓越振動数に明確な差があることを確認した。切土・盛土の層厚が地盤の卓越振動数に関わり,地盤の卓越振動数の違いが家屋の瓦屋根被害に大きく影響を与えた可能性は高い。(2)広島市および廿日市市の丘陵造成地12団地の切盛図を造成前後の1/25,000の地形図を基に作成し,芸予地震で木造被害の判明している地点と切盛りとの関係を検討した。被害は盛土に多く生じる傾向があるが,切土にも40%程度生じている。造成地の常時微動測定を行い,卓越周期,平均振幅,振動の方向性について被害との関連を調べたところ,卓越周期は34Hz,盛土部では平均変位が盛土厚に従い大きくなる場合に被害が生じる傾向があり,被害の65%の地点では地形や盛土構造による振動の方向性がみられる。また実験により瓦屋根の耐震性については,棟部で水平2500cm/s^2以上の加速度に達すると破壊が生ずることが分かった。(3)全広島県下における宅地造成地の情報を1/25,000の地形図レベルで収集し,旧地形図との比較により合計118枚の切盛り区分情報を抽出した。これらは,全て「切土地」,「埋土地」,さらには沿岸部の「埋立て地」毎に区別してポリゴン化しており,GIS標準のShapeファイルとしてデータベースが完了した。従って,全広島県下における造成地の分布ならびに切盛り区分の概況を簡便に知ることができ,各宅地造成地の周辺の現地形情報との関係から地震や豪雨時の地盤変状の可能性や,地盤変状が生じた時の影響の範囲等を概略評価できる。(1)斜面崩壊による土石流や,建築・建設物に被害を与える地盤に関する災害は,豪雨や地震などが誘因となって発生する。特に宅地造成地においては,自然地盤を切盛り造成されることに加えて住戸が密に建築されるため,造成地盤自体の崩壊危険性の検討のみならず,その上に建つ住戸の被害形態との関係において,地震被害が発生する度に様々な検討がなされてきた。造成地について,造成前の時点の1/2,500地形図から現地形の格子点標高値データと同じ位置でのDEM (Digital Elevation Modelの略;数値標高データ)を作成し,旧地形の地形形状を解析すると共に,現地形のDEMとの比較から地形変化を読み取り,造成による切盛り量を算定する方法を示し,具体的な造成地における切盛り量の詳細を明らかにした。さらに,造成前の地形解析から災害素因分析を行った。得られた結果は画像化し,GISを用いて地図と重ね合わせ,個々の構造物を確認できる大きさのレベルで細部を詳しく見ることと,全体を俯瞰することの両立を可能にした。(2)これまで木造在来軸組構法住宅について行ってきた研究において,築年数・壁量充足率・常時微動測定による固有振動数と軽微な地震被害に関連性のあることが推測された。
多次元ボロノイ非構造格子を用いた偏微分方程式の構造保存数値解法

本来の差分法が基盤とする"微分極限操作の離散化"を適切に導入し,多次元領域で任意格子上のVoronoi離散化による厳密な離散Greenの定理を,勾配、Laplacianに対して、境界項まで含めて証明を付して明確に構成した.これによりVoronoi-Delaunay分割は優れた数学的性質を保ちつつ任意の格子点配置を許す大変好ましい特質を持つことを示した.さらに、離散変分導関数法の基盤にこのVoronoi差分を採用して偏微分方程式の全体を離散化した数値解法を与え、偏微分方程式の数値解法の実用性と理論的基盤の双方を強化した.本研究の目的にそって,ボロノイ格子上における数学的性質、とくに非直交格子形状と微積分則の間に成り立つ局所的関係について一般性を与える数学的理論の模索を行った.まず、二次元ボロノイ格子上で成立する離散ガウス-グリーン則が既にひとつ知られているので、それについて数学的性質の評価と定式化を行った.事前にある程度予測された一般的な評価が得られるとともに、さらなる一般化、すなわち微積分の階数によらない表現が強く必要とされることがこの結果より判明した.また、そのガウス-グリーン則が成り立つ条件下でのボロノイ格子分割における境界条件の処理について、より高精度な表現について研究を進めた.最も単純な処理としては単なるサンプリング,つまりゼロ次近似が使われるが、一般に関数の領域内近似精度よりも境界補間精度が高いと良いことが数値計算の実経験的に知られていることから、こうした評価は必要である.またボロノイ格子上に成り立つ数学的性質についてガウス-グリーン則評価をはじめ有用な知見が既存文献等に存在する可能性を考慮し文献調査を行った.ホッジ作用素の離散化についての研究や外微分形式との関連性について以前よりわれわれが指摘しているように、これらの分野について調査を進めた.目的および計画に従って、これまでの研究に引き続き、数学的な理論構築についてボロノイ格子の数学的性質について研究を行った.特に、一般的な格子、すなわち直交性をもたずトポロジー的な形状が一定でないような格子に対して格子形状と微積分則の間に成り立つ局所的関係を構築すべく研究を推進した.まず、平面上のボロノイ格子において離散ガウス-グリーン則を構成することに既に成功しているため、これについてさらなる数学的性質の評価と定式化を行った.低い階数での局所則についてもっとも粗い精度での評価はほぼ予測通りであったが、一般化された形での評価ではなく、微積分の階数によらない一般的な数学的表現が必要であることが明確になってきている.また、こうしたガウス-グリーン則とボロノイ格子分割における境界条件の扱いは互いに制約を与え合う関係にあることが明らかになりつつある.最もシンプルな方法は純粋な点近似に基づくものでこれは取り扱いが容易で制約も少ないが精度が低く、領域内部の計算結果の精度を下げてしまうため、この問題の解決は必要である.またボロノイ格子をはじめ、こうした非正則格子上での局所則について、もっとも単純なガウス-グリーン則評価をはじめ有用な知見が有限体積法などの文献等に存在する可能性を考慮し文献調査を行った.ホッジ作用素の離散化についての研究や外微分形式との関連性について以前よりわれわれが指摘しているように、これらの分野についても調査を進めた.また,予定通り,応用数学の専門家が集まる国際会議SciCADE (International Conference on Scientific Computation and Differential Equations)およびICIAM (International Congress on Industrial and Applied Mathematics)にて研究発表を行い、研究交流をすすめた.本研究第二年度の計画の第一項は通常の議論で得られるボロノイ格子上の差分作用素およびその局所則の精度が一次オーダーであることに対してこの近似精度の低さを解消するために高次ボロノイ差分作用素の数学的な定義を提案することとその上での局所則を探ることを目指してその数学的な基礎づけを準備することとなっていた.単純に順次高次化するだけではなく任意の次数に対して定義が可能な理論展開が望ましいため、本目的に対して微分作用素を基底トポロジーを介して離散化する方向性を検討し、ホッジ作用素について研究を進めた.これは主に微分形式に基づく数学的な理論であり直接の離散化へはいくつかの段階を経る必要があることなどが明確になった.また、計画第二項は、計画目的の後半二つの計画に向けて研究を推進することとなっていた.これは二次元上ボロノイ格子から三次元以上の問題への拡張と、カーン・ヒラード方程式や非線形シュレディンガー方程式などの、定義域が多次元領域であるような現実の非線形偏微分方程式への適用による実用的な貢献への準備である.三次元以上の多次元問題へのボロノイ格子の単純な拡張はほぼ自明であるが、その格子上のガウス-グリーン則のような局所則がどのようになるかは非自明であると同時に困難である.これについて、局所則の数学的な基礎となると思われるflat則およびさらにその基礎である放射則については、格子空間の単体分割を通じてある程度の評価が可能であるとの予想を得た.またこの知見の裏付けとなる数値解析的な補足の準備を始めた.

さらに国際研究集会SciCADEおよびICIAMへ参加し、多くの専門家と交流するとともに自分も講演を行い離散変分導関数法とその応用、ボロノイ差分について広く議論を行うことができたことなどから,全体にも充分な達成を見たと認識しているものである.一昨年度、昨年度に引き続き、目的と計画に従い、数学的な理論構築についてボロノイ格子の数学的性質について研究を推進した.本質的に、直交性が無い、つまり、トポロジー的な形状が一定でない格子に対する格子形状と微積分則の間に成り立つ局所的関係の構築に関する研究である.まず、平面上のボロノイ格子において離散ガウス-グリーン則を構成することに既に成功しているため、これについてさらなる数学的性質の評価と定式化をすすめた.低い階数での具体的な局所則についてもっとも粗い精度での評価がこれまでのほぼ予測通りに得られていることに加え、より一般的に、微積分の階数によらない数学的表現についても抽象的な表現を得た.さらに、グリーン則にのっとり、ボロノイ格子分割における境界条件の扱いについて数学的に妥当な制約の表現についても研究を進めた.これについては、これまでの外部に仮想格子点を設けてのシンプルな純粋な点近似に基づくものに加え、境界上格子点のみに属する積分量が境界積分の離散近似であるという知見を得ることに成功した.またボロノイ格子をはじめ、こうした非正則格子上での局所則について、任意計量における微分作用素の表現にもとづいての離散近似について研究を進めた.これはホッジ作用素の離散化についての研究や外微分形式との関連性があり、以前からのわれわれの指摘に合致するものである.本来の差分法が基盤とする"微分極限操作の離散化"を適切に導入し,多次元領域で任意格子上のVoronoi離散化による厳密な離散Greenの定理を,勾配、Laplacianに対して、境界項まで含めて証明を付して明確に構成した.これによりVoronoi-Delaunay分割は優れた数学的性質を保ちつつ任意の格子点配置を許す大変好ましい特質を持つことを示した.さらに、離散変分導関数法の基盤にこのVoronoi差分を採用して偏微分方程式の全体を離散化した数値解法を与え、偏微分方程式の数値解法の実用性と理論的基盤の双方を強化した.研究計画では,計画初年度である平成26年度においては最初の計画目標として大きく分けて以下の二つを挙げた.一つはボロノイ格子上での局所保存則と函数補間についてその性質と精度についての調査および数学的な評価を通じたさらなる一般化への研究であり、また一つはボロノイ格子差分による局所則を基礎とした変分原理の離散化である.一つ目の目標については,ボロノイ格子差分とその補間について十分な調査を行うとともに,離散化に伴い初めて数学的問題として出現する有限領域の境界補間の処理について,その問題としての認識と複数の離散化法を考案する結果を得ることが出来たことから,充分な達成を見たと認識している.また,二つ目の目標については,局所則を実現できることから少なくともそれらを用いた式変形に基づく変分計算が一般的に矛盾なく可能であることが言えるため、これも十分な達成を見たと考える.さらに国際研究集会KCNADEを主催し、多くの専門家を招待して講演をしてもらうとともに自分も講演を行い離散変分導関数法とその応用、ボロノイ差分について広く議論を行うことができたこと、提案手法の意義が高いことを確認できたことなどから,全体にも充分な達成を見たと認識しているものである.平成28年度は以下の計画を主に行う.
五島市における口腔と全身健康状態の相互関連性に関する追跡調査

動脈硬化症と関連すると考えられている酸化ストレスと、歯周病細菌に対する血清抗体価が関連していることが分かった。さらに、唾液中の抗酸化能、各種サイトカインおよび歯周病の関連性が認められた。五島市の無歯科医2次離島住民において、歯の喪失状況と喪失要因が明らかになった。社会環境要因や余暇活動とオーラルフレイルに関予する舌圧との関連性、また歯数と舌圧との関連性が認められた。2014年、6月1日ー6月6日、6月8日:福江総合福祉保健センター482人、6月22日:崎山農業構造改善センター36人、6月29日:大浜住民センター60人、6月30日:野々切住民センター61人、の10日間、37人の歯科健診スタッフが参加して、639人の住民の口腔と全身の健康状態の相互関連性に関する下記の調査を行った。1口腔の健康診査の実施(齋藤、林田、川崎らが担当)・硬組織診査(う蝕、補綴の状況等)・歯周組織検査(歯周ポケット、クリニカルアタッチメントロスの測定、プロービング後の出血、Plaque Index等)・口腔衛生習慣やGOHAI(General Oral Health Assessmet Index:口腔に関連した健康関連QOLの測定尺度)に関するアンケート調査・刺激唾液をサンプルとした歯周病細菌の同定2全身の健康診査の実施(前田が担当)・採血、採尿・一般的な成人健診の検査・生活習慣に関するアンケート調査:喫煙、飲酒、運動、肥満、ストレス等・動脈硬化に関する詳細な検査頸動脈超音波検査(内膜中膜複合体厚intima-media thickness; IMTの測定)、頸動脈プラークの有無、狭窄の有無、血圧脈波検査装置による心臓足首血管指数(CAVI)および指尖脈波計による血管年齢の評価指尖脈派の測定・血液生化学検査の実施(前田が担当)ルーチンで実施される、ヘモグロビンA1c、AST、ALT、ALP、コリンエステラーゼ、高感度CRP、脂質(LDLコレステロール、HDLコレステロール、酸化LDLコレステロール、中性脂肪)、ホモシステイン等の測定を行ない、残った血清は-80°Cのディープフリーザーに保管している。さらにリウマチ関連因子についての分析を開始したところである。2015年、5月、6月:玉之浦、奈留島にてのべ5日間、283人の住民の口腔と全身の健康状態の相互関連性に関する下記の調査を行った。2015年度は上記の健診を実施し健診結果、唾液検査や血清などものサンプルについて分析を始めたところである。一方、長崎大学に設置されているサーバーに接続し、被験者のデータを分析するための基本システムを構築し、データの流し込みを行い、被験者への結果返しに利用した。更に今年度は医科健診結果とのリンケージを予定している。よって計画は順調に進展している。2016年、4-6月:福江島福江町、三井楽町、富江町、および久賀島にてのべ6日間、466人の成人住民の口腔と全身の健康状態の相互関連性に関する下記の調査を行った。1口腔の健康診査の実施(齋藤、林田、川崎らが担当)・硬組織診査(う蝕、補綴の状況等)・歯周組織検査(歯周ポケット、クリニカルアタッチメントロスの測定、プロービング後の出血、Plaque Index等)・口腔衛生習慣やGOHAI(General Oral Health AssessmetIndex:口腔に関連した健康関連QOLの測定尺度)に関するアンケート調査・刺激唾液をサンプルとした歯周病細菌の同定、および舌圧の測定2全身の健康診査の実施(前田が担当)・採血、採尿・一般的な成人健診の検査・生活習慣に関するアンケート調査:喫煙、飲酒、運動、肥満、ストレス等・動脈硬化に関する詳細な検査頸動脈超音波検査(内膜中膜複合体厚intima-media thickness; IMTの測定)、頸動脈プラークの有無、狭窄の有無、血圧脈波検査装置による心臓足首血管指数(CAVI)および指尖脈波計による血管年齢の評価

指尖脈派の測定・血液生化学検査の実施(前田が担当)ルーチンで実施される、ヘモグロビンA1c、AST、ALT、ALP、コリンエステラーゼ、高感度CRP、脂質(LDLコレステロール、HDLコレステロール、酸化LDLコレステロール、中性脂肪)、ホモシステイン等の測定を行ない、残った血清は-80°Cのディープフリーザーに保管している。さらにリウマチ関連因子についての分析を開始した。2016年度は上記の健診を実施し健診結果、唾液検査や血清などものサンプルについて分析を始めた。一方、長崎大学に設置されているサーバーに接続し、被験者のデータを分析するための基本システムを構築し、データの流し込みを行い、被験者への結果返しに利用した。更に今年度は医科健診結果とリンクさせるためのシステムを外部委託業者に依頼して作成した。よって計画は順調に進展している。2017年度は737人(福江地区600人、大浜18人、崎山58人、野々切61人)の健診を行ないデータベースに追加した。1口腔の健康診査の実施(齋藤、林田、川崎らが担当)・硬組織診査(う蝕、補綴の状況等)・歯周組織検査(歯周ポケット、クリニカルアタッチメントロスの測定、プロービング後の出血、Plaque Index等)・口腔衛生習慣やGOHAI(General Oral Health AssessmetIndex:口腔に関連した健康関連QOLの測定尺度)に関するアンケート調査・刺激唾液をサンプルとした歯周病細菌の同定2全身の健康診査の実施(前田が担当)・採血、採尿・一般的な成人健診の検査・生活習慣に関するアンケート調査:喫煙、飲酒、運動、肥満、ストレス等・動脈硬化に関する詳細な検査頸動脈超音波検査(内膜中膜複合体厚intima-media thickness; IMTの測定)、頸動脈プラークの有無、狭窄の有無、血圧脈波検査装置による心臓足首血管指数(CAVI)および指尖脈波計による血管年齢の評価指尖脈派の測定・血液生化学検査の実施(前田が担当)ルーチンで実施される、ヘモグロビンA1c、AST、ALT、ALP、コリンエステラーゼ、高感度CRP、脂質(LDLコレステロール、HDLコレステロール、酸化LDLコレステロール、中性脂肪)、ホモシステイン等の測定を行ない、残った血清は-80°Cのディープフリーザーに保管している。さらにリウマチ関連因子についての分析を行っている。動脈硬化症と関連すると考えられている酸化ストレスと、歯周病細菌に対する血清抗体価が関連していることが分かった。さらに、唾液中の抗酸化能、各種サイトカインおよび歯周病の関連性が認められた。五島市の無歯科医2次離島住民において、歯の喪失状況と喪失要因が明らかになった。社会環境要因や余暇活動とオーラルフレイルに関予する舌圧との関連性、また歯数と舌圧との関連性が認められた。2014年度は上記の健診を実施し健診結果、唾液検査や血清などものサンプルについて分析を始めたところである。一方、長崎大学に設置されているサーバーに接続し、被験者のデータを分析するためのシステムの基本設計が行われた。更に今年度中にはシステムの構築が完了する予定である。今年度の被験者のデータ入力を行い、健診結果の住民への説明会に用いるとともに分析を進めていく予定である。今年度の被験者のデータ入力、健診結果の住民への説明会は既に順調に終了している。
滑膜間葉系幹細胞に着目したパールカンによる変形性膝関節症の骨棘形成制御

変形性膝関節症(膝OA)の病態の一つである骨棘は,関節軟骨近傍の滑膜に存在する間葉系細胞(SMCs)が軟骨分化し,内軟骨性骨化と同様の過程を経て骨に置換される.パールカンは,軟骨や滑膜の細胞外基質に存在するヘパラン硫酸プロテオグリカンであり,軟骨分化に必須の分子である.本研究では,関節内ではパールカンが滑膜にのみ発現し軟骨には発現しないマウスは,誘導した膝OAの骨棘が形成の初期段階から抑制されることをin vivoにて示し,滑膜のパールカンが骨棘形成に促進的に機能し,その機能制御による骨棘形成制御の可能性を示した.さらにその機序の解析のため,マウス膝滑膜の初代培養法を確立した.変形性膝関節症(膝OA)は、関節軟骨の変性と摩耗に端を発し、半月板や滑膜そして軟骨下骨にまで病変が広がり、関節軟骨の辺縁では骨棘が形成される関節疾患である。骨棘は、反応性病変として考えられ、病態や臨床的意義について関心が低かったが、近年の疫学研究から、臨床症状との関連が明らかとなった(Muraki他, Arthritis Rheum, 2011; Kinds他, J Rheumatol, 2013)。従って、骨棘の制御は膝OAの治療ターゲットになりうる可能性がある。骨棘は、関節軟骨辺縁近傍の滑膜に存在する間葉系幹細胞(MSCs)が軟骨そして骨へと分化し発生する。本研究では、関節内で滑膜及び軟骨に発現する細胞外マトリックスの一つであるパールカンに着目し、その生物学的機能及び膝OAという疾患における機序を検討し、その制御を試みる。マウス成長軟骨の発達後期では、軟骨肥大化ののち血管侵入がおき、骨へと置換される。昨年度は、この血管侵入の過程においてVEGFという既知の重要な因子に加え、パールカンが重要な役割を担うことを示した(Ishijima, Arikawa-Hirasawa他, Matrix Biol, 2012)。また、骨棘形成の機序解明にはマウスを用いた実験が必須であるが、従来マウス膝関節の滑膜から細胞を採取し培養する方法が確立されておらず、我々は、この条件を設定した(Futami, Ishijima, Arikawa-Hirasawa他, PLos One, 2012)。平成25年度では滑膜パールカン欠損マウスに膝OAを誘導すると、対照マウスで認められる軟骨損傷と骨棘形成のうち、骨棘形成のみが抑制されることを示した。これにより、滑膜に発現するパールカンが膝OAの骨棘形成に重要な機能を有することが明らかとなった(Kaneko, Ishijima, Arikawa-Hirasawa他, Matrix Biol, 2013)。変形性膝関節症(膝OA)の病態の一つである骨棘は,関節軟骨近傍の滑膜に存在する間葉系細胞(SMCs)が軟骨分化し,内軟骨性骨化と同様の過程を経て骨に置換される.パールカンは,軟骨や滑膜の細胞外基質に存在するヘパラン硫酸プロテオグリカンであり,軟骨分化に必須の分子である.本研究では,関節内ではパールカンが滑膜にのみ発現し軟骨には発現しないマウスは,誘導した膝OAの骨棘が形成の初期段階から抑制されることをin vivoにて示し,滑膜のパールカンが骨棘形成に促進的に機能し,その機能制御による骨棘形成制御の可能性を示した.さらにその機序の解析のため,マウス膝滑膜の初代培養法を確立した.変形性膝関節症(膝OA)における骨棘は、関節軟骨の変性と摩耗に伴う反応性病変として考えられ、その病態や臨床的意義について関心が低かったが、近年の疫学研究の成果より、臨床症状との関連が明らかとなってきた(Muraki他, Arthritis Rheum, 2011; Kinds他, J Rheumatol, 2013)。しかし、その病態機序の大部分が不明であり、制御は不可能である。膝OAにおける骨棘は、関節軟骨辺縁近傍の滑膜に存在する間葉系幹細胞(MSCs)が軟骨そして骨へと分化し発生する。本研究では、関節内で滑膜にも軟骨にも発現する細胞外マトリックスの一つであるパールカンに着目し、その生物学的機能を明らかにしたのち、膝OAという疾患における機序も検討し、その制御を試みる。マウス成長軟骨の発達後期では、軟骨の肥大化ののち血管侵入がおき、軟骨が骨へと置換される。本年度は、この血管侵入の過程において既知の重要な因子であるVEGFのみでは不十分であり、パールカンが重要な役割を担うことを示した(Ishijima, Futami, Kaneko, Arikawa-Hirasawa他, Matrix Biol, 2012)。また、骨棘形成の機序解明にはマウスを用いた実験が必須であるが、従来マウス膝関節の滑膜から細胞を採取し培養する方法が確立されていなかった。我々は、マウス膝関節の滑膜から増殖能と多分化能を備えた間葉系細胞(mSMCs)を分離及び培養するための条件を設定した(Futami, Ishijima, Kaneko, Arikawa-Hirasawa他, PLos One, 2012)。これらを基に、平成25年度では滑膜パールカン欠損マウスを用いたin vivoの実験を行うことで、滑膜に発現するパールカンが膝OAの骨棘形成に重要な機能を有することを明らかとすることを目標とする。

変形性膝関節症(膝OA)は、関節軟骨の変性と摩耗に端を発し、半月板や滑膜そして軟骨下骨にまで病変が広がり、関節軟骨の辺縁では骨棘が形成される関節疾患である。骨棘は、反応性病変として考えられ、病態や臨床的意義について関心が低かったが、近年の疫学研究から、臨床症状との関連が明らかとなった(Arthritis Rheum, 2011; J Rheumatol, 2013)。従って、骨棘の制御は膝OAの治療ターゲットになりうる可能性がある。骨棘は、関節軟骨辺縁近傍の滑膜に存在する間葉系幹細胞(MSCs)が軟骨そして骨へと分化し発生する。本研究では、関節内で滑膜及び軟骨に発現する細胞外マトリックスの一つであるパールカンに着目し、その生物学的機能及び膝OAという疾患における機序を検討し、その制御を試みる。H25年度までにマウス成長軟骨の発達後期では、軟骨肥大化ののち血管侵入がおき骨へと置換されるが、この血管侵入過程に重要な因子であるVEGFに加えパールカンも必須であることを示した。平成25年度では滑膜パールカン欠損マウスに膝OAを誘導し、滑膜に発現するパールカンが膝OAの骨棘形成に重要な機能を有することが明らかにした。H26年度は我々の設定したマウス滑膜培養法を用いて(Futami, Ishijima, Arikawa-Hirasawa他, PLos One, 2012)、滑膜パールカンの欠損した滑膜間葉系幹細胞(SMCs)と対照滑膜を培養ののち軟骨・骨・脂肪へとそれぞれ分化させた。そして滑膜間葉系幹細胞ニッチに発現するパールカンは、SMCsからの他の間葉系組織への分化の中でも軟骨及び脂肪分化の過程において、それぞれの分化に必須の転写因子であるSox9とPPARγの発現の制御に必須の役割を有すること、そして骨分化には少なくとも必須の機能は有さないことが明らかとなった。変形性膝関節症変形性膝関節症(膝OA)についての研究のなかでも、骨棘に着目した研究は少ない。パールカンは,胎生期の軟骨形成に必須であることが、遺伝子欠損マウスの解析から明らかとなり、続いてヒトでもこれが欠損した場合、重度の軟骨形成不全により胎生致死となることから、現実に疾患に深く関わることが明らかとなっていた。しかし、その機能の重要性と多機能性が故に、詳細な機能解析が進まなかった。本研究は、膝OAというcommon diseaseにおけるパールカンの機能解析が目的であるが、平成24年度では、まず今まで依然不明であった軟骨形成後期の軟骨が骨に置換される過程で重要な事象である血管侵入において、この過程に必須の役割を担う因子の一つであるVGEFが機能するためにパールカンが必要であることを示した(Ishijima, Futami, Kaneko, Arikawa-Hirasawa他, Matrix Biol, 2012)。また、膝OAの骨棘形成における滑膜のパールカンの機能を明らかにするためには、細胞レベルにおいて滑膜細胞を用いた実験が必要であるが、正常なマウス膝関節の滑膜を採取・培養し実験に用いる系が存在しなかった。そのため、本年度において、正常マウスの膝関節から滑膜を採取・培養し、この細胞が既知の如く増殖能が豊富で、さらに軟骨や骨、そして脂肪へと分化する多分化能を備えることを示した(Futami, Ishijima, Kaneko, Arikawa-Hirasawa他, PLos One, 2012)。平成25年度では、滑膜パールカン欠損マウスでは骨棘形成が抑制されることを示した(Kaneko, Ishijima, Arikawa-Hirasawa他, Matrix Biol, 2013)。従って、おおむね順調に進んでいると判断している。
寡占市場における個人情報活用と消費者による個人情報管理の経済理論分析

本研究は、企業による個人情報の活用が企業間の競争に与える効果と、その経済厚生上の帰結について、経済理論分析により明らかにする。消費者が単に価格を受容するだけではなく、各消費者が個人情報管理を能動的に行なったり、企業による顧客情報に基づいた価格付けに対して交渉したりすることを仮定した点に特徴がある。この仮定は、2018年に欧州で施行されたEU一般データ保護規則が各個人に対して自身の個人情報を管理する権利を与えたことや、一部の消費者が購買履歴に基づいた価格付けを行う企業に対して交渉を持ち掛けた諸外国の事例などを踏まえている。
ピエゾセンサーを用いた嚥下測定装置の開発

現在、摂食・嚥下障害の検査には嚥下造影検査や嚥下内視鏡検査が広く行われている。これらの検査からは有用な情報がたくさん得られるが、その手技から長時間にわたる検査を行うことはできない。そのため、食事場面以外での自己唾液の嚥下状態を客観的にとらえるためにピエゾフィルムを用いた嚥下測定装置の試作に取り組み、多くの知見を得ることができた。本邦における死亡原因の第4位である肺炎は、高齢期になるほど増加し、後期高齢者においては第1位で、とくに70歳以上では誤嚥の関与を示唆する肺炎は60%に達するといわれている。高齢者で誤嚥が起こりやすくなる原因として、口腔乾燥・唾液分泌量の減少が報告されている。また、高齢者では細胞内液の減少による体内水分量の減少や腎機能の低下のために脱水になりやすい傾向があるということに加え、口渇感を調節する渇中枢の感受性が低下するために、体内水分の減少が起きても口渇を感じることが少なくなり、口渇感の訴えが少ないため、脱水に気付かず、重篤な状態に移行しやすいという傾向がある。さらに、認知症や脳卒中の後遺症などの全身疾患がある場合では、自覚症状が他者に伝わりにくくなる。また、口腔乾燥がなく唾液の分泌は正常に行われていても、正常な嚥下機能が営まれていない場合や咳反射の低下した場合などでは、唾液の誤嚥を繰り返している可能性がある。そこで、嚥下の回数を指標として口腔乾燥症の診断や、嚥下機能の診断に用いるための、嚥下運動を特異的に抽出するシステムの構築が本実験の目的である。システムのセンサー部にはその形態変化に応じて高電圧を出力する厚さの非常にうすいピエゾフィルムを用いる。嚥下運動時には喉頭の挙上、舌骨の固定など特有な運動があり、その運動を体表から形態的に捉えられる部位を定める。今日までに行った実験から、同一被験者においては、センサーによって得られる電圧変化の波形は再現性を持っていることが確認された。また、ピエゾフィルムはその特性から、嚥下以外の形態変化も電圧変化としてとらえてしまうことから、センサー貼付部位を、輪状軟骨部、下顎角部、頸椎部の3か所に設定することで、咀嚼運動、発声運動、頸部回旋運動の中から嚥下運動を高確率で抽出できることが示された。今後、被験者数を増やし、システムの検討を行っていく。嚥下障害者では、唾液の嚥下である空嚥下の回数の減少が起こっていることが推察される。現在、嚥下の回数を計測する装置はいくつか考案され、1時間程度の間の嚥下の回数はある程度正確に測定できることが報告されている。そこでピエゾセンサーを用いた嚥下回数を測定するシステムの構築を目指し研究を進め、昨年までに座位姿勢での短時間における嚥下回数測定システムの構築を行ってきた。その結果、センサーを複数個使用し、得られる電圧波形のパターンを読み取ることにより、頭頸部の運動の中から嚥下運動を特異的に抽出可能であることを示した。本年度は、センサーの感度の向上、長時間での測定が可能であるかの検討を行った。長時間での計測を行うにあたり、前年度に設定した頸部へのセンサー設置法では、短時間の測定は可能であったが、頸部の圧迫の点から長時間の測定には向いておらず、そのためセンサー部の調整が必要であった。また、ピエゾフィルムは、その特性として、フィルムの形態変化量、変化の加速度により電圧を発生するため、頭頸部のさまざまな運動に伴う体表面の形態変化をすべて電圧として描写されるため、より計測を簡便にするため、そして、体表への設置を簡便化するためには、フィルムの形態変化をある程度規定し、特異的に嚥下運動を抽出するセンサーの開発が必要であると考えられた。そこでフィルムの長さ、幅の調整、フィルムのシリコン樹脂への埋入、プラスティックシートへの接着などの加工によりセンサーの感度を向上することは可能であったが、頸部の形態変化をとらえるためにはある程度の頸部への圧接が必要となり長時間の測定の支障を取り除くことができなかった。頸部の形態変化を妨げることなく、また、長時間の測定の妨げとならない頸部へのセンサー設置方法を開発することが今後のシステムには不可欠であり、可能となれば、より簡便な嚥下回数計測装置の開発に貢献できると考える。