hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力学系の不変量による身体運動の分節化・認識・生成理論の構築

人の認知的活動の多くは、他者との身体的な相互作用を通じてなされる。こうした社会的な相互作用の基盤を支えていると考えられるのが、人が固有に有する身体的模倣である。身体模倣の実現には、複数の感覚器・効果器の間で、さらに自己と他者の間で表現を変換する必要があり、高度な計算過程を要する。本研究は、特定の種類の身体運動が固有にもつ力学系の次元を基礎として、身体運動の教師なしの分節化および動作種類の同定が可能である事を実証する。また、特定の運動を生成するための基礎理論の構築を目指す。平成29年度には、前年度に取得した身体運動データを基に、身体部位および運動種の分節化の成績の向上を目標として研究を行った。この段階の主たる技術的な課題として、次元推定法の計算の効率化、および、多様な条件で取得された運動データに対する汎化性能の担保・分節化精度の向上が挙げられる。こうした目標に対して、本研究プロジェクトでは、当初の計画に従って研究員を1名雇用して、共同して研究を進めた。具体的には、モーションキャプチャ装置などを用いた人の運動を計測する実験系から各種身体運動データを取得する手法の確立、すなわち、運動データの欠落や誤認識などを補正する方法論などを構築した。現時点では、手動で補正したデータの解析を進めるとともに、より効率的にデータ解析を進めるべくデータ前処理用のインターフェイスおよびデータ補正アルゴリズムの構築を行った。この過程で、データ補正問題の一部は、対応問題と呼ばれる困難な問題の一種であることが判明した。また、前年度から引き続き、上記のデータ計測・分析と並列的に力学モデルのシミュレーション研究も進めている。この研究から、類似の動作であっても、運動制御系が異なる場合、次元推定法を用いることでその違いを識別できること、さらに異なる運動制御系に相当する類似の運動を生成可能であることなどの知見を得た。平成29年度の目標は、運動種の同定手法を構築する事であったであった。現時点では、この目標は一定程度達成されており、また身体運動データを取得する方法論に関して当初想定されていなかった前処理の自動化手法にも着手している。また、我々の進めている研究で、情報理論をベースとした集合関数の最適化計算により、複数の行為種に対して、行為ごとの事前知識を要さず、独立に制御可能な身体部位が特定できることがわかった。この知見は、特に、モーションキャプチャなどで計測する身体部位の特徴点(マーカー)の空間的なずれなどに起因するノイズなどを補正するために有用である可能性がある。このような知見は、計画当初の予定にはなかった要素技術の開発につながると期待できる。これに加えて、当初の計画では3年目以降に行う予定であった力学モデルベースのシミュレーション研究にも早い時点で着手している。その結果、シミュレーションに基づく理論的な予想を、実験系で試すことができつつあり、研究プロジェクトの2年目としては十分な成果が上がっていると考えられる。従って、本研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断した。今後の研究では、当初計画を部分的に修正し、こうした要素技術の開発にも注力しながら、最終的な目標である身体模倣のメカニズムの解明に向けてこれまでの研究成果をまとめていく予定である。すでに運動の分節化、認識、生成の各要素技術は少なくとも部分的には成果を得ており、これを統合した計算モデルの構築が今後の課題である。本研究計画も今年度が最終年度に当たるため、これまでの研究成果をまとめ、学術論文として発表することに注力していきたい。すでに、いくつかの国際学会などで論文を継続的に発表しているが、それらの集大成となる論文の発表を目指す。こうした社会的な相互作用の基盤を支えていると考えられるのが、人が固有に有すると考えられている(身体的)模倣である。しかし、人が行っているであろうこうした高度な身体の認識や協調動作の生成の理論的な側面に関して、未だ解明されるべき点が多い。また、こうした身体運動の認識の原理が、運動の生成系の特定と同一である事を利用し、特定の運動を生成するための基礎理論の構築を目指す。平成28年度には、複数の運動の種類、多様な計測条件で、運動分節化の成績の向上を目標として研究を行った。具体的には、モーションキャプチャ装置などを用いた人の運動を計測する実験系を立ち上げ、予備的なデータ計測を行い運動データを取得した。現時点では、こうしたデータの解析を進め、次元推定法の有用性などを確認している。また、当初の計画では初年度の平成28年度に行う予定ではなかったが、前倒しして、上記のデータ計測・分析と並列的に力学モデルのシミュレーション研究も進めている。この研究から、類似の動作であっても、運動制御系が異なる場合、次元推定法を用いることでその違いを識別できることなどの知見を得た。平成28年度の目標は、運動の分節化手法を洗練させるべく、運動計測の実験系を立ち上げて、理論・実証の研究サイクルを確立することであった。

現時点では、この目標は一定程度達成されており、それに加えて、当初の計画では3年目以降に行う予定であった力学モデルベースのシミュレーション研究にも早い時点で着手している。その結果、シミュレーションに基づく理論的な予想を、実験系で試すことができつつあり、研究プロジェクトの1年目としては十分な成果が上がっていると考えられる。従って、本研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断した。人の認知的活動の多くは、他者との身体的な相互作用を通じてなされる。こうした社会的な相互作用の基盤を支えていると考えられるのが、人が固有に有する身体的模倣である。身体模倣の実現には、複数の感覚器・効果器の間で、さらに自己と他者の間で表現を変換する必要があり、高度な計算過程を要する。本研究は、特定の種類の身体運動が固有にもつ力学系の次元を基礎として、身体運動の教師なしの分節化および動作種類の同定が可能である事を実証する。また、特定の運動を生成するための基礎理論の構築を目指す。平成29年度には、前年度に取得した身体運動データを基に、身体部位および運動種の分節化の成績の向上を目標として研究を行った。この段階の主たる技術的な課題として、次元推定法の計算の効率化、および、多様な条件で取得された運動データに対する汎化性能の担保・分節化精度の向上が挙げられる。こうした目標に対して、本研究プロジェクトでは、当初の計画に従って研究員を1名雇用して、共同して研究を進めた。具体的には、モーションキャプチャ装置などを用いた人の運動を計測する実験系から各種身体運動データを取得する手法の確立、すなわち、運動データの欠落や誤認識などを補正する方法論などを構築した。現時点では、手動で補正したデータの解析を進めるとともに、より効率的にデータ解析を進めるべくデータ前処理用のインターフェイスおよびデータ補正アルゴリズムの構築を行った。この過程で、データ補正問題の一部は、対応問題と呼ばれる困難な問題の一種であることが判明した。また、前年度から引き続き、上記のデータ計測・分析と並列的に力学モデルのシミュレーション研究も進めている。この研究から、類似の動作であっても、運動制御系が異なる場合、次元推定法を用いることでその違いを識別できること、さらに異なる運動制御系に相当する類似の運動を生成可能であることなどの知見を得た。平成29年度の目標は、運動種の同定手法を構築する事であったであった。現時点では、この目標は一定程度達成されており、また身体運動データを取得する方法論に関して当初想定されていなかった前処理の自動化手法にも着手している。また、我々の進めている研究で、情報理論をベースとした集合関数の最適化計算により、複数の行為種に対して、行為ごとの事前知識を要さず、独立に制御可能な身体部位が特定できることがわかった。この知見は、特に、モーションキャプチャなどで計測する身体部位の特徴点(マーカー)の空間的なずれなどに起因するノイズなどを補正するために有用である可能性がある。このような知見は、計画当初の予定にはなかった要素技術の開発につながると期待できる。
日・欧米の特殊教育教員養成と現職教師教育に関する比較共同研究

特殊教育教員養成と現職教師教育の制度、資格認定、研修コースの種類、カリキュラムそれに教育の実際について、日本とイタリア、スウェーデンそれにアメリカ合衆国との比較共同研究を行った。教員教育の違いは、当然ながら、それぞれの国の特殊教育制度の違いが反映されており、比較対照を行うためには、それぞれの文化、教育制度あるいは障害観の違いをまず理解しなければならなかった。例えば、多種多様な文化を内包する国家では、特殊教育の目的も異文化の尊重と融合を大前提としている通常教育の流れがあり、特殊教育もその一部を担うものとして考えられている。後期中等教育で教員養成が行われ、特殊教育教員養成は現職教師教育のみの国や、大学院レベルでのみ特殊教育教員養成が行われている国などさまさざまな違いがあった。一般的に、特殊教育教員教育の内容において、欧米各国の傾向として、理論的な知識体系や医学志向的な知識体系から、実践に直接役に立つ教育内容に重点が置かれつつある。特殊教育の役割が、障害児の「障害」のみに焦点をあてるのではなく、障害をもたない児童・生徒とのやり取り。あるいは社会のあり方へも影響するような教育内容にも及んでいることである。つまり、障害の克服だけではなく、障害をもつ児童・生徒の援助をどのように行うかを含めたカリキュラムに移りつつある。このような特殊教育自体の質的変化は、教員教育の内容の違いとしても現れている。他の3か国と比較すると、日本における特殊教育に従事している教師の特殊教育教師としての免許取得率が著しく低いことも特筆すべきことである。更に、特殊教育教員配置の脱固定化がある。つまり、日本では、短期間に、同一教師が盲学校や養護学校と異動することがあるが、このようなことは、他の国では極めてまれであった。このことのメリット・デメリットを考えなければならないだろう。また、欧米各国の特殊教育対象者は、低い国でも2%、高い国では、20%にも達している、日本では、特殊教育の対象者は1%弱と少ない。この違いは、軽度の障害児に対する特殊教育のあり方の差であろう。欧米各国との比較から、日本の今後の課題として、特殊教育の拡大と教育の資質の向上を図る事が重要であろう。他の3か国では、障害をもつ児童・生徒とそうでない児童・生徒が一緒に教育されていることが多いが、これは日本の通級指導学級における教育方法と類似している。この分野における教員教育の内容は、現在、国立特殊教育総合研究所で行われている通級指導学級の教員研修に示唆するものがあった。共同研究の方法は、日本の研究者がそれぞれの国を訪問し、特殊教育の現状、現職教師教育、教員養成の実際を視察し、情報の収集を行った。実際に、日本の研究者が、現職教師教育に講師として参加する等、実践面での参加も行った。また、各国の研究者も日本の特殊教育の実践が行われている小中学校、特殊教育諸学校、教員養成や現職教師教育が行われている大学、特殊教育センター等を訪問し、日本の実情について協議した、更に日本の特殊教育教師の教育を行っている諸大学や現職教師教育が行われている特殊教育センター等でセミナーをもうけ、活発な議論が行われ特殊教育における進展に向けた一大議論とも言うべき協議が行われた。報告書は、各国の特殊教育の概略、教員制度あるいは特殊教育教員制度の概略、教員養成や現職教師教育のカリキュラムについてまとめられた。そこでの提言や意見、あるいは多くの知見も報告書に含まれ、それぞれの国々での使用も考え、英語で発表されたものは、英文で記載され、その他の外国語で記載されたものは、日本語に翻訳し、出版して各国に送付した。

この違いは、軽度の障害児に対する特殊教育のあり方の差であろう。欧米各国との比較から、日本の今後の課題として、特殊教育の拡大と教育の資質の向上を図る事が重要であろう。他の3か国では、障害をもつ児童・生徒とそうでない児童・生徒が一緒に教育されていることが多いが、これは日本の通級指導学級における教育方法と類似している。この分野における教員教育の内容は、現在、国立特殊教育総合研究所で行われている通級指導学級の教員研修に示唆するものがあった。共同研究の方法は、日本の研究者がそれぞれの国を訪問し、特殊教育の現状、現職教師教育、教員養成の実際を視察し、情報の収集を行った。実際に、日本の研究者が、現職教師教育に講師として参加する等、実践面での参加も行った。また、各国の研究者も日本の特殊教育の実践が行われている小中学校、特殊教育諸学校、教員養成や現職教師教育が行われている大学、特殊教育センター等を訪問し、日本の実情について協議した、更に日本の特殊教育教師の教育を行っている諸大学や現職教師教育が行われている特殊教育センター等でセミナーをもうけ、活発な議論が行われ特殊教育における進展に向けた一大議論とも言うべき協議が行われた。報告書は、各国の特殊教育の概略、教員制度あるいは特殊教育教員制度の概略、教員養成や現職教師教育のカリキュラムについてまとめられた。そこでの提言や意見、あるいは多くの知見も報告書に含まれ、それぞれの国々での使用も考え、英語で発表されたものは、英文で記載され、その他の外国語で記載されたものは、日本語に翻訳し、出版して各国に送付した。当初研究計画に基づき、平成4年度においては特殊教育教員資格の認定制度、養成カリキュラム、現職研修の実際等の比較研究を行うため、共同研究機関相互の訪問により、我が国及び関係各国の現状の調査を実施し、必要な研究協議、討議を実施し理解を深めた。また、伴せて研究推進方法等について意見交換を行った。このため、我が国からは次のように各国別に調査研究チームを派遣し、学校現場、大学、教育官、教育委員会等を実際に訪問し、特殊教育全般の概要、教員の現状(採用、給与、クラスサイズ等)免許制度の現状(区分、取得方法、カリキュラム等)、現職研修の現状(実施主体、研修内容等)、その他を調査するとともに、関係者との意見交換等を行った。米国チーム3名(11月、2週間)スェーデンチーム2名(1月、2週間)イタリアチーム4名(2月、2週間)また、米国・スウェデン・イタリアの各国共同研究機関研究者を次のように我が国に免致し、日本側共同研究者が同行し学校現場、大学、教育委員会、地方特殊教育センター等を訪問、調査するとともに、意見交換等を実施した。米国チーム3名(12月、2週間)スウェーデンチーム2名(12月、2週間)イタリアチーム2名(12月、2週間)また、各国共同研究機関研究者が一同に会して、平成5年度の研究推進方法について協議し、我が国から各国に調査研究チーム、派遣するとともに、各国から調査研究チームを日本に招致し、十分な協力の基に研究を進めて行くことが合意された。本年度の研究実績として以下のことが明らかにされた。
アリールカチオンを中間体とするアリールトリフラートの求核置換反応

アリールカチオン(フェニルカチオン)は興味ある二価の炭素陽イオンとしてこれまで数多くの理論的実験的研究がなされて来た反応性中間体である。溶液中でのアリールカチオンの発生法として、これまでにアレーンジアゾニラムイオンの脱窒素反応が知られていたが、ジアゾニウムイオンの取扱い上の難点に加えてその複雑な反応性ゆえにアリールカチオンの別途合成法が長く望まれていた。著者らはフェニルトリフラートの両オルト位をトリメチルシリル基あるいは三級ブチル基で置換したアリールトリフラートを種々合成し、ソルボリシス条件下でアリールトリフラートからアリールカチオンが定量的に発生することを、速度論的立体化学的手法を用いて明確にした。分子軌道法を用いた理論的共同研究の結果中間体のフェニルカチオンが両オルト位の炭素-ケイ素シグマ結合によりきわめて大きな超共役安定化を受けることが、このソルボリシス反応の推進力であることが明確となった。さらに著者らはアリールトリフラートのソルボリシス反応で発生するアリールカチオンの反応性を速度論的手法を用いて詳細に検討すると同時に本反応が芳香族求核置換反応として合成化学的にも有用な反応であることを明確にした。また光分解法を用いることにより、アリールトリフラートおよびアリールハライドからアリールカチオンが容易に発生できること、またアリールカチオンがカルベン-カチオンとしての性質を有するという興味ある事実を見出した。本科学研究費補助金を用いて著者らが遂行した実験から得られた結果は、いづれもアリールカチオン中間体の研究上きわめて興味ある新知見と考えられ、今後の基礎的および応用研究が大いに期待されるものである。
モリブデン-ケイ素系超高温用金属間化合物の高温酸化とペスト現象

1500°Cを越える超高温においても優れた耐酸化性を示すMoSi_2は,500°C程度の低温で粒界から酸化して,粉化するペスト現象を起こす.本年度はペスト現象の原因を明らかにするために,MoSi_2及びMo(Si,Al)_2を試料として研究を行った。ペストの進行の程度は酸化増量を目安にした.MoSi_2およびMo(Si,Al)_2ともに約500°Cでもっともペストが激しい.Mo(Si,Al)_2との場合の酸化増量は,MoSi_2の場合に比べて,1/40まで低下しており,添加したAlがペストを大幅に抑制している.この結果から,ペストの原因を考察した.Mo-Si系の金属間化合物の標準生成エネルギーから各相におけるMoとSiの活量を求め,それぞれとMoO_2とSiO_2との平衡酸素分圧を計算した結果,MoSi_2の粒界ではSiのみが酸化しSiO_2を生成することがわかる.このときの体積増加は約85%である.また,Mo(Si,Al)_2中のAlの活量は用いた試料の組成が,Al融体と共存する組成に近いことから,ほぼ1と考えられ,Alのみが酸化してAl_2O_3を生成する.このときの体積増加は約11%となり,MoSi_2の場合に比べて小さい.ペストは粒界にこれらの酸化物が生成する際に発生する応力により,亀裂が生じ,そこからさらに深く酸化が進行することにより加速的に酸化が起こるものと考えられる.粒界近傍の機械的性質に関する研究を加えることにより,ペストの機構を明らかにすることができる.1500°Cを越える超高温においても優れた耐酸化性を示すMoSi_2は,500°C程度の低温で粒界から酸化して,粉化するペスト現象を起こす.本年度はペスト現象の原因を明らかにするために,MoSi_2及びMo(Si,Al)_2を試料として研究を行った。ペストの進行の程度は酸化増量を目安にした.MoSi_2およびMo(Si,Al)_2ともに約500°Cでもっともペストが激しい.Mo(Si,Al)_2との場合の酸化増量は,MoSi_2の場合に比べて,1/40まで低下しており,添加したAlがペストを大幅に抑制している.この結果から,ペストの原因を考察した.Mo-Si系の金属間化合物の標準生成エネルギーから各相におけるMoとSiの活量を求め,それぞれとMoO_2とSiO_2との平衡酸素分圧を計算した結果,MoSi_2の粒界ではSiのみが酸化しSiO_2を生成することがわかる.このときの体積増加は約85%である.また,Mo(Si,Al)_2中のAlの活量は用いた試料の組成が,Al融体と共存する組成に近いことから,ほぼ1と考えられ,Alのみが酸化してAl_2O_3を生成する.このときの体積増加は約11%となり,MoSi_2の場合に比べて小さい.ペストは粒界にこれらの酸化物が生成する際に発生する応力により,亀裂が生じ,そこからさらに深く酸化が進行することにより加速的に酸化が起こるものと考えられる.粒界近傍の機械的性質に関する研究を加えることにより,ペストの機構を明らかにすることができる.
博物館展示制作過程を通じたサイエンスコミュニケーター養成プログラムの開発実践研究

サイエンスコミュニケーター(SC)養成プログラム「展示制作体験」のモデルプログラムを6種類開発し、評価を行った。開発・評価を行ったプログラムは、(1)「博物館実習生が展示の理解を助ける展示を制作する」、(2)「大学生院が展示の改善を行う」、(3)「博物館の初任者がボランティアをまとめ展示理解教材を制作する」、(4)「展示の理解を補助するガイドの開発」、(5)「展示を発展させる副教材の開発」、(6)「展示を発展させるガイドの開発」である。開発プログラム(6)の開発プログラムの発端となったSCの視点「展示室での親子のコミュニケーションの充実をさせるためのツールが必要」、「副教材を充実させることで常設の展示室を活性化させることができる」、「ガイドを用いることで来館者に、展示の奥行きを理解させることができ、展示室を出てからの学びにつなげることができる」は大変優れた内容であった。しかし、これらを博物館の一般来館者に提供可能なレベルにまで仕上げるための作業の過程では、展示制作者の意図の確認、展示やガイド制作業者との打ち合わせや指示を繰り返し行う必要があり、利用者の視点、様々なメディアの活用、自身の特性について理解し、SCとしての視点の点検が求められた。各プログラムを進める中でSCは、本人の当初予想以上の課題に当たることになるが、博物館の展示に関わる資料を完成、提供することを目標に取り組んだ結果、SCとして求められる様々な資質について大きな変化が見られた。博物館展示は総合デザインであり、多種多様な来館者が訪れる場で博物館学芸員が経験を積んでいる。そうした展示制作の過程を、段階に分解しプログラム化することで、SCの資質・能力を向上させる養成プログラムとして再構築することができた。1.サイエンスコミュニケーター養成プログラムの開発(49月)平成18年度4月より国立科学博物館および他の科学系博物館、教育機関関係者、展示の専門家、科学系メディア関係者等と連携して、SC養成プログラム「展示制作体験」を開発した。(1)既存の展示をサイエンスコミュニケーター自身が読み解く。(2)展示利用者の観察、インタビュー(3)展示制作者(研究者・教育者)に対するインタビュー(4)展示理解を深めるワークシートの作成(5)既存の展示の課題を抽出し、解決方法を開発する。既存の展示を改善するための副教材を試作する。(6)展示制作者(研究者・教育者)、展示デザイナー、工作者と協議を進めながら既存の展示を改善するための副教材の制作を行う。改善した展示と副教材の評価を行う。(7)展示理解から副教材制作までの過程の再評価2.サイエンスコミュニケーター養成プログラムの実施及び評価(平成18年10月平成19年3月)1.で開発したプログラムを(1)博物館実習生3グループ(10日間で実施する実習の中心に組み込んだ)では副教材の開発を、(2)大学院生に対しては常設展示の改良を、(3)新任博物館職員に対しては、ボランティアスタッフによる学習支援教材の開発の指導、指導資料の編集と対象とテーマを違えて実施した。プログラム実施中の展示・来館者に対する考え方の変化を把握するために、途中の図面や日誌をポートフォリオ形式で保存した。対象を違えた本プログラムの実施により、いずれも展示・来館者に対する大幅な理解の向上が観察され、本養成プログラムの有効性が伺われた。博物館法の改正の動きも活発になり、本研究開発プログラムの学芸員養成課程への応用が期待されるようになってきた。次年度は、対象による効果的な養成プログラムの設計法と定量的な評価法の開発を主眼に研究を実施する計画である。本年度はサイエンスコミュニケーター(SC)養成プログラム「展示制作体験」のモデルプログラムを3種類開発し、昨年度の開発プログラムと共に、評価を行った。

今年度開発・評価を行ったプログラムは、(1)「展示の理解を補助するガイドの開発」、(2)「展示を発展させる副教材の開発」、(3)「展示を発展させるガイドの開発」である。開発プログラムの発端となったSCの視点(1)「展示室での親子のコミュニケーションの充実をさせるためのツールが必要」、(2)「副教材を充実させることで常設の展示室を活性化させることができる」、(3)「ガイドを用いることで来館者に、展示の奥行きを理解させることができ、展示室を出てからの学びにつなげることができる」は大変優れた内容であった。しかし、これらを博物館の一般来館者に提供可能なレベルにまで仕上げるための作業の過程では、展示制作者の意図の確認、展示やガイド制作業者との打ち合わせや指示を繰り返し行う必要があり、利用者の視点、様々なメディアの活用、自身の特性について理解し、SCとしての視点の点検が求められた。各プログラムを進める中でSCは、本人の当初予想以上の課題に当たることになるが、博物館の展示に関わる資料を完成、提供することを目標に取り組んだ結果、SCとして求められる様々な資質について大きな変化が見られた。博物館展示という、総合デザインであり、多種多様な来館者が訪れる場を博物館学芸員が経験する展示制作の過程を、段階に分解しプログラム化することで、SCの資質・能力を向上させる養成プログラムとして再構築することができた。
Advection-Dominated降着円盤の構造と安定性

移流優勢降着円盤の定常モデルの構築本研究の開始前から行っていたRamesh Narayan氏(Harvard)との共同研究による1温度系の移流優勢円盤のモデルづくりをまづ完成させた。引き続き、このモデルを拡張することを行った。すなわち、光学的に薄い移流優勢円盤では、イオンの温度と電子の温度とが分離する2温度系円盤になることが考えられ、そのような2温度系モデルをつくることが、X線星や活動銀河中心核のスペクトルを説明する上に重要である。2温度系移流優勢円盤のモデルづくりは、電子系の冷却過程として、bremsstrahalungのみを考慮した場合をまず初めに行い、コンプトン、シンクロトロン過程による冷却を考慮に入れた場合を次に行った。大学院の中村賢二氏が中心となって計算を行い、所期の目的である2温度系円盤モデルの構築に成功した。移流優勢円盤の熱不安定性移流優勢円盤の熱的振る舞いを調べることはX線星や活動銀河中心核の時間変動の解明の上に重要である。しかし、移流優勢円盤は幾何学的に厚いので、従来の標準モデルの熱不安定性を調べる処方がそのままでは使えない。本研究では、別の解析法を使って、熱不安定性の解析を行った。その結果、乱流による熱伝導を考慮に入れない場合には、円盤は局所的擾乱に対して弱く不安定であることを見いだした。降着円盤での乱流のモデル化ケプラー円盤は単位質量当たりの角運動量が外に向かって増加しているために、線形擾乱に対して強く安定である。そのため、Ralbusらは磁場の存在が円盤を乱流状態にするのに必須であると主張している。これに対して、筆者は必ずしもそうとは言いきれないことを主張し、磁場のない円盤での乱流状態の存在を示唆する乱流のモデル化を行った。1.移流優勢円盤のモデルづくり:一温度系で,かつ輻射冷却を無視した近似の基で,遷音速点を通過する大局的な移流優勢円盤を米国ハーバード大学のナラヤン教授と共同してつくった.移流優勢降着円盤は銀河中心核やX線星の高エネルギー状態を説明するモデルとして最近注目されているが、遷音速点を通過する大局的なモデルはまだできていなかった.引き続き,一温度系の近似を外し,二温度系の移流優勢円盤をつくることを行った.数値計算は大学院生が行った.移流優勢円盤は高温,低密度のため,熱が直接発生するイオン系と輻射として熱を失う電子系との間に温度の分離が起こる.このような二温度系の遷音点を通る大局的なモデルを始めてつくった.なお,電子系からの,輻射冷却としてシンクロトロン冷却は重要であるが,このモデルではまだそれを考慮に入れるところまでは行かなかった.このモデルによって、大局的な二温度系円盤の構造に関するいくつかの特徴が分かり,また,近似的モデルのつくり方についてもヒントが得られた.2.移流優勢円盤の局所的熱不安定性降着円盤の熱不安定性は幾何学的に薄い円盤に対しては,詳しく研究されているが,移流優勢円盤はかなり高温の円盤であり、従って,幾何学的に薄いとする近似が適当でなくなる.また,これと関連しているが,圧力による力が系の動径方向の構造を決める上に無視できなくなっている.これらのため,局所的熱不安定性の条件は従来の幾何学的に薄い系に対して求められていたものと大きく変わる.これらのことを考慮して,移流優勢円盤の局所的熱不安定性の条件を求めることを行った.その結果、系は波長の短い擾乱に対して不安定であることが分かった.活動銀河核やX線星の時間変動の原因と関係して興味がある.1)移流優勢2温度系降着円盤の定常モデルの構築

光学的に薄い移流優勢円盤では、イオンの温度と電子の温度とが分離する2温度系円盤になることが考えられ、そのような2温度系モデルをつくることが、X線星や活動銀河中心核のスペクトルを説明する上に重要である。前年度は、電子系の冷却過程として、bremsstrahalungのみを考慮に入れたモデルづくりを行ったが、今年度は、それより一般的場合へと拡張し、コンプトン、シンクロトロン過程による冷却も考慮に入れ場合を考察した。大学院の中村賢二氏が中心となって計算を行い、所期の目的である現時点で最も一般的な2温度系円盤モデルの構築に成功した。2)移流優勢円盤の熱不安定性移流優勢円盤の熱的振る舞いを調べることはX線星や活動銀河中心核の時間変動の解明の上に重要である。しかし、移流優勢円盤は幾何学的に厚いので、従来の標準モデルの熱不安定性を調べる処方がそのままでは使えない。前年度、別の解析法を使って、熱不安定性の解析を行なったが、解析方法に多少不適切なところがあったので、今年度はそれを訂正することを行った。結論は基本的には変わらない。すなわち、乱流による熱伝導を考慮に入れない場合には、円盤は局所的優乱に対して弱く不安定である。3)降着円盤での乱流のモデル化ケプラー円盤は単位質量当たりの角運動量が外に向かって増加しているために、線形擾乱に対して強く安定である。そのため、Balbusらは磁場の存在が円盤を乱流状態にするのに必須であると主張している。これに対して、筆者は必ずしもそうとは言いきれないことを主張し、磁場のない円盤での乱流状態の存在を示唆する乱流のモデル化を行った。
インド亜大陸における民族・宗教紛争の生成と回避のメカニズムの人類学的研究

松井はパキスタン西部バル-チスターン州マクラーン地方において、三尾はインド西部ラージャスターン州において、永ノ尾は北東インドにおける下層カースト民について、まだ関根はカースト制の強固な南インドにおいて、それまでの調査を踏まえて、民族・宗教紛争の生成と回避のメカニズムについて研究を進めた。三次に及ぶ調査によって、四つの地域のそれぞれの特色が明らかになった。とくにイスラームの二つの宗派の混在する地域(パキスタン・マクラーン)、イスラームとヒンドゥーの混在する地域(インド・ラージャスターン州)、実質的にヒンドゥーのみの地域(北東、南インド)によって、変化がある。また、インド亜大陸に広くみられる社会階層制度(インド側のカースト制あるいはジャーティ・システム)にも、大きな地域差がある。しかし、これらの条件の変異にかかわらず、おおよそ以下のような民族・宗教紛争の生成のプロセスの特質を明らかにすることができた。(1)民族・宗教紛争のきっかけや原因になるような、小さな反目や紛争は、日常的に数多く存在している。しかし、通常は、大きな暴力的紛争に発展することはごく稀である。(2)日常的に生起している小さな紛争や反目が、大きな宗教・民族紛争に発展するきっかけのひとつは、外部からの介入である。この際には、公共的なメディアから口こみ、うわさなど、コミュニケーションがその特性に応じて用いられ、重要な役割を演じる。(3)民族・宗教紛争の拡大・激化の背景には、その地域の経済的たちおくれ、行政からの孤立、劣悪な教育・文化組織、住民の不満と不公正感、などがある。このため、小さな紛争は、住民の反抗や欲求不満のはけ口の可能性となっている。(4)以上のような条件のために、一端、宗教・民族紛争が拡大、激化すると、それは、住民にとっては、不平不満の鬱憤したものを爆発させる場に、容易に変質する。パキスタンのバル-テスターン州において、代表者の松井は、ジクリーと呼ばれる非正統的な宗教集団が、とくに民族主義的・復古主義的色彩の濃いムスリムの諸集団と、どのような関係をもっているのかについて、調査を進めた。ジクリーについての基本的な文献と教養についても、情報をえた。インドのビハ-ル州とナミールナ-ドゥ州についても、中心的なブラ-フマンの集落と、より低いカーストの集落やムスリムの集落とが、どのような関係にあるのかが、永ノ尾と関根によって探究された。三尾は、インドのラージャスターン州のラージプ-ト族中心の地域において、トライバルで周縁的なビール族が、どのような社会的位置を占めているのかについて、調査を進めた。これらの諸調査によって、インド亜大陸における四つの地域において、(1)西の擬封建的なムスリム部族社会から、東のヒンドゥー・カースト社会にいたる、成層的社会のあり方を、統一的にとらえるための基礎的な資料が集められた。(2)平静とみえる各調査地において伏在している、宗教・民族・カーストなどの集団間の緊張と、日常生活のあり方について、かなりの観察・聞き込みをおこなうことができた。(3)攻撃性や欲求不満といった、暴力にかかわりをもつように思われる心理的要因について、各調査地で特異な状況が認められることが明らかになった。(4)平成7年度において調査する予定の、調査対象社会への外部からの政治・宗教組織の関与について、予備的な情報を集めることができた。以上の諸成果を、丁寧に対比・比較しつつ、討論を深めることによって、平成7年度以降の調査の目標を十分に達成可能なものにすることができるという見通しをもった。民族集団、カースト、宗派などのグループ間の多くの関係のあり方を考察し過去の紛争事例を一連の経過として詳しく分析した。また、調査対象社会がどのように外部世界とかかわり、どのようなかたちで情報をえているのかについても調査をおこなった。松井はイスラームの異端と急進正統派の確執を対象とし、三尾は中心的な聖地の運営のあり方を手がかりとしている。関根はハリジャンの生活戦略を通して、また、永ノ尾は宗教儀礼時の歌謡から、カースト間の政治力学を解明しようと試みた。これらの調査によって、以下のようなことが明らかになった。(1)異なるカースト、宗派、社会集団が平和に並存しているときにも、微細な紛争や反目、それによる緊張などはつねに潜在している。こうした緊張は、祭礼などを通して、安全に解消されるように制度化されていることが多い。その一方で、これらが顕在化するときには、何らかの原因が介在している。(2)当該集団内においては、経済的に貧困層において、宗教、社会的に異質な対立、対抗している集団への攻撃性がより強い場合が多く認められる。宗教的社会的問題は、容易に経済的不満のはけ口となりうること。(3)外部からの宗教、政治的な党派主義的宣伝が、紛争を顕在化させる大きな要因となりうる。そのため巨視的な政治構造が、小さな社会集団の紛争顕在化に決定的な影響をもちうること。(4)紛争か顕在化して、激しい暴力が行使されるときには、暴力の行使そのものが目的化し、暴力を行使する快楽が紛争をより加速、激化させる側面が認められる。これらはいずれも、インド亜大陸に限定して認められるだけではないと考えられ、その一般性をも含めて、重要な成果であると考える。

三次に及ぶ調査によって、四つの地域のそれぞれの特色が明らかになった。とくにイスラームの二つの宗派の混在する地域(パキスタン・マクラーン)、イスラームとヒンドゥーの混在する地域(インド・ラージャスターン州)、実質的にヒンドゥーのみの地域(北東、南インド)によって、変化がある。また、インド亜大陸に広くみられる社会階層制度(インド側のカースト制あるいはジャーティ・システム)にも、大きな地域差がある。しかし、これらの条件の変異にかかわらず、おおよそ以下のような民族・宗教紛争の生成のプロセスの特質を明らかにすることができた。(1)民族・宗教紛争のきっかけや原因になるような、小さな反目や紛争は、日常的に数多く存在している。しかし、通常は、大きな暴力的紛争に発展することはごく稀である。(2)日常的に生起している小さな紛争や反目が、大きな宗教・民族紛争に発展するきっかけのひとつは、外部からの介入である。この際には、公共的なメディアから口こみ、うわさなど、コミュニケーションがその特性に応じて用いられ、重要な役割を演じる。(3)民族・宗教紛争の拡大・激化の背景には、その地域の経済的たちおくれ、行政からの孤立、劣悪な教育・文化組織、住民の不満と不公正感、などがある。このため、小さな紛争は、住民の反抗や欲求不満のはけ口の可能性となっている。(4)以上のような条件のために、一端、宗教・民族紛争が拡大、激化すると、それは、住民にとっては、不平不満の鬱憤したものを爆発させる場に、容易に変質する。
太平洋圏における島嶼地域の自立化と国際協力に関する学際的考察一沖縄の役割を志向して

沖縄をモデルとしながら太平洋圏の島嶼地域のもっている国際交流に果しうる潜在的可能性について探り出すという本研究の課題について、本年度は、研究会の継続的開催、関連する資料・文献の収集、そして共同研究の成果の刊行を行った。(1)研究分担者以外で本研究課題について関心をもっている研究者をゲスト・スピーカーとして招き、討論に参加してもらい研究会の充実を図った。とりわけ、個々の研究分担者にとって研究会の継続的開催は、島嶼の態様に比較研究の視点を得る機会となった。(2)太平洋圏の島嶼に関する学術図書、学術雑誌の調査、収集を行った。特定の分野に偏らず研究分担者が共通に利用可能な資料・文献の収集に力点をおき、これら資料・文献を附属図書館内に設置されているアジア・コーナーにて保管して、研究分担者はもちろん他の研究者にも利用できる機会を提供している。(3)本研究の代表者および分担者は、これまで、それぞれの専門領域から捉えうる島嶼の特性に関する論文を発表してきた。さらに、本研究の成果報告書において、代表者は「はしがきー総括と展望」の中で、本研究の主なキーワードである「KEY PLACE」の概念化を試みている。同報告書には、研究分担者である江上、篠原、我部の各氏の論文以外に、研究会に常時参加し、議論を沸き立たせた垣花将人氏が論文を寄せている。(4)将来の課題として、他大学のあるいは外国における島嶼に関心をもつ研究者との情報・研究成果の交換を通して、太平洋圏というマクロ的視点からの共同研究や島嶼を特定化して様々な専門領域からの共同研究が要請されよう。また、島嶼部と大陸部と連関性にも言及される必要がある。本年度については、下記のような研究活動を行なった。1.上記課題についての関連文献を調査、収集した。とりわけ太平洋圏の学術雑誌や大型コレクションの購入に重点を置き、しかも特定の専門分野に偏らず全体を網羅している多くの研究者が利用可能な文献を最優先した。その他に、この地域のいろいろの地図なども基礎資料として購入し、当初計画をほぼ達成した。2. 1ヶ月に1回の割合で研究会を開催し、各研究分担者の個別研究の発表と意見交換、さらに文献の調査や収集に関しても情報交換を行なった。(1)島嶼の自然的分類について-島の自然環境は、大観すると気候と土地との二条件から成り立つと考えられる。研究組織全体の共通認識として、島に関する様々な定義と分類について検討した。(2)太平洋島嶼地域における経済の現状分析-南太平洋会議(SPC)加盟国(地域)が直面している経済的諸問題を明らかにし、かつ、「島嶼輸出経済」の崩壊モデルを提示し、崩壊を防ぐための戦略と島嶼経済の自立に向けての国際協力のあり方を検討した。(3)急速な近代化のインパクトによって生じた文化変容-今世紀における近代化のインパクトは、物質文明に対する好奇心と欲望を刺激し、欲求充足のために市街地近隣の村落から徐々に市街地へ向けての人口移動が始まる。これは伝統的な社会秩序を崩壊させ社会不安をひきおこす要因ともなっている。近代化によって生じた様々な文化変容について検討した。なお、研究の具体化と総括は、来年度以降に実施する。本年度については、下記のような研究活動を行った。とりわけ太平洋圏の島嶼に関する学術雑誌や学術図書の講入に重点をおき、しかも特定の専門分野に偏らず、研究分担者が共通に利用可能な文献・資料を最優先した。また、この地域の地図を基礎的資料の一つとして位置づけ、昨年度に引続き購入をした。これらの文献・資料は主として、付属図書館内に設置されているアジア・コーナーに移し、研究分担者はもちろん、他の研究者にも利用できる状態にある。2.大学外の識者、研究者を招いての研究会を開いた。島嶼の社会的特性を解明していくために、その基本条件となる自然立地、島の形状と地質、産業特性、人口の静止・動態などを踏まえて、沖縄の島嶼とミクロネシアの島嶼の比較をおこなった。(a)自然環境が島嶼の社会、経済構造の形成に大きな変数として存在すると同時に、島嶼に住む人々のその自然環境への適用の在り方が一方において変数として存在する。つまり、風景として存在する自然と、資源として存在する自然の差異となって現れる。また、どのような産業構造を選択するかにより、島嶼の社会構造の変動と連動する傾向にあるといえよう。(b)島嶼で、これまで共有されてきた伝統的文化や社会構造が島嶼外からの行政的、政治的、経済的システムの導入により、変化してきているとの報告がなされた。だが、生活レベルにおいては依然として伝統的な規範や行動様式が根強く、土着的なものと外来のものとの緊張関係がある。3.本研究の代表者および分担者は、これらの研究活動と並行して、それぞれの専門分野からとらえうる島嶼の特性に関する論文を執筆中である。本年度については,下記のような研究活動を行った.1.上記課題についての関連文献を調査,収集した.とりわけ太平洋圏の島嶼に関する学術雑誌や学術図書の購入に重点をおき,しかも特定の専門分野に偏らず,研究分担者が共通に利用可能な文献・資料を最優先した.また,この地域の地図を基礎的資料の一つとして位置づけ,昨年度に引続き購入をした.これらの文献・資料は主として,付属図書館内に設置されているアジア・コーナーに移し,研究分担者はもちろん,他の研究者にも利用できる状態にある.

2.大学外の識者,研究者を招いての研究会を開いた.島嶼の社会的特性を解明していくために,その基本条件となる自然立地,島の形状と地質,産業特性,人口の静止・動態などを踏まえて,沖縄の島嶼と他の太平洋地域の島嶼との比較検討を行った.(a)自然環境が島嶼の社会,経済構造の形成に大きな変数として存在すると同時に,島嶼に住む人々のその自然環境への適用の在り方が一方において変数として存在する.(b)島嶼ではこれまで共有されてきた伝統的文化や社会構造が島嶼外からの行政的,政治的,経済的システムの導入により,変化してきているとの報告がなされた.だが,生活レベルにおいては依然として伝統的な規範や行動様式が根強く,土着的なものと外来のものとの緊張関係がある.3.本研究の代表者および分担者は,これらの研究活動と並行して,それぞれの専門分野からとらえうる島嶼の特性に関する論文を発表してきた.またいくつかの論文も予定されている.研究分担者のひとりである天児慧助教授が中国より帰国し,滞在体験を生かした研究を発表を予定している.また,嘉数啓助教授は昭和63年4月よりアジア開発銀行に移ることにな論文を現地から送る予定である.沖縄をモデルとしながら太平洋圏の島嶼地域のもっている国際交流に果しうる潜在的可能性について探り出すという本研究の課題について、本年度は、研究会の継続的開催、関連する資料・文献の収集、そして共同研究の成果の刊行を行った。(1)研究分担者以外で本研究課題について関心をもっている研究者をゲスト・スピーカーとして招き、討論に参加してもらい研究会の充実を図った。とりわけ、個々の研究分担者にとって研究会の継続的開催は、島嶼の態様に比較研究の視点を得る機会となった。(2)太平洋圏の島嶼に関する学術図書、学術雑誌の調査、収集を行った。特定の分野に偏らず研究分担者が共通に利用可能な資料・文献の収集に力点をおき、これら資料・文献を附属図書館内に設置されているアジア・コーナーにて保管して、研究分担者はもちろん他の研究者にも利用できる機会を提供している。(3)本研究の代表者および分担者は、これまで、それぞれの専門領域から捉えうる島嶼の特性に関する論文を発表してきた。さらに、本研究の成果報告書において、代表者は「はしがきー総括と展望」の中で、本研究の主なキーワードである「KEY PLACE」の概念化を試みている。同報告書には、研究分担者である江上、篠原、我部の各氏の論文以外に、研究会に常時参加し、議論を沸き立たせた垣花将人氏が論文を寄せている。(4)将来の課題として、他大学のあるいは外国における島嶼に関心をもつ研究者との情報・研究成果の交換を通して、太平洋圏というマクロ的視点からの共同研究や島嶼を特定化して様々な専門領域からの共同研究が要請されよう。また、島嶼部と大陸部と連関性にも言及される必要がある。
複合粒子分散相によるポリマーアロイの材料特性設計と創製

代表的な高分子材料であるエポキシ樹脂とポリメタクリル酸メチル(PMMA)は,現在様々な用途に幅広く用いられている.エポキシ樹脂は,耐熱性,電気絶縁性,接着性および機械的性質に優れているが,硬くて脆いという欠陥がある.またPMMAは,透明性に優れ,自動車や航空機などの部品,光学部品,建築用材などに利用されている.しかし常温においては,硬くて脆いという欠点を持っている.そのため,その脆さを改良し強靱化する方法が様々に研究されている.しかし,二つの高分子材共にゴム粒子を分散させる事により,破壊靭性が著しく改善できることが知られている.また,エポキシ樹脂を用いた高分子複合材料(ポリマーアロイ)であるゴム粒子分散エポキシ樹脂(RME, Rubber-Modified Epoxy)は,クリープ変形を生じる温度が低く,耐熱もしくは熱が生じるような状況下で使用する際にはクリープに関する特性を把握しておく必要があるがクリープに関する特性はあまり知られておらず,特にクリープ状況下のき裂に対する破壊力学的研究はダメージに関するものを含めてほとんどない.本研究では,高分子材料の破壊靭性を向上させるためにゴム粒子を分散させたRMEと,ゴム強化PMMA(RT-PMMA, Rubber Toughened PMMA)について,材料挙動のモデリングを行い,実験と解析両面から定量的な評価を行う.さらにゴム粒子分散エポキシ樹脂のクリープ及びクリープ破壊試験を行い,クリープ状況下における材料挙動の材料特性評価とき裂先端部の粒子の状態について調べ,エポキシ樹脂のクリープ状況下での損傷についての考察を行い,実験により得られたクリープ曲線について損傷を考慮し近似式を作成し,ゴム粒子を分散させたエポキシ樹脂について,実験と解析の両面から定量的な評価を行った.その結果より,ポリマーアロイの線形,非線形挙動およびクリープ挙動が明らかになり,ゴム粒子分散ポリマーアロイの創成のベースとすることができた.代表的な高分子材料であるエポキシ樹脂とポリメタクリル酸メチル(PMMA)は,現在様々な用途に幅広く用いられている.エポキシ樹脂は,耐熱性,電気絶縁性,接着性および機械的性質に優れているが,硬くて脆いという欠陥がある.またPMMAは,透明性に優れ,自動車や航空機などの部品,光学部品,建築用材などに利用されている.しかし常温においては,硬くて脆いという欠点を持っている.そのため,その脆さを改良し強靱化する方法が様々に研究されている.しかし,二つの高分子材共にゴム粒子を分散させる事により,破壊靭性が著しく改善できることが知られている.また,エポキシ樹脂を用いた高分子複合材料(ポリマーアロイ)であるゴム粒子分散エポキシ樹脂(RME, Rubber-Modified Epoxy)は,クリープ変形を生じる温度が低く,耐熱もしくは熱が生じるような状況下で使用する際にはクリープに関する特性を把握しておく必要があるがクリープに関する特性はあまり知られておらず,特にクリープ状況下のき裂に対する破壊力学的研究はダメージに関するものを含めてほとんどない.本研究では,高分子材料の破壊靭性を向上させるためにゴム粒子を分散させたRMEと,ゴム強化PMMA(RT-PMMA, Rubber Toughened PMMA)について,材料挙動のモデリングを行い,実験と解析両面から定量的な評価を行う.さらにゴム粒子分散エポキシ樹脂のクリープ及びクリープ破壊試験を行い,クリープ状況下における材料挙動の材料特性評価とき裂先端部の粒子の状態について調べ,エポキシ樹脂のクリープ状況下での損傷についての考察を行い,実験により得られたクリープ曲線について損傷を考慮し近似式を作成し,ゴム粒子を分散させたエポキシ樹脂について,実験と解析の両面から定量的な評価を行った.その結果より,ポリマーアロイの線形,非線形挙動およびクリープ挙動が明らかになり,ゴム粒子分散ポリマーアロイの創成のベースとすることができた.エポキシ樹脂およびポリメタクリル酸メチル(以下PMMAと呼ぶ。)は代表的な高分子材料であるが,どちらの材料も常温において靭性が低いという欠点を持っているため,破壊靭性を向上させることを目的として、微細なゴム粒子をPMMAに分散させる研究が進んでいるが、破壊靭性の向上のメカニズムの解明や材料特性のモデリングが出来ていない.本研究ではゴム粒子を分散させたゴム強化エポキシ樹脂(Rubber Modified Epoxy, RME),ゴム強化PMMA(Rubber Toughened PMMA, RT-PMMA)のポリマーアロイについて、破壊靭性の向上のメカニズムの解明と,材料特性のモデリングを行い,実験と解析両面から定量的な評価を行うことにより、RMEおよびRT-PMMAの材料特性の把握を目的とし,以下のような実験と解析を行った.(1)常温で単軸引張り試験を行い引張り非線形特性を測定の実験(2)予ひずみを与え,ボイドやはく離による損傷特性を測定の実験(3)材料の白化現象と非線形性の関連観察の実験(4)粒子分散モデルの有限要素解析モデルを作成し,ボイド,はく離が材料物性に及ぼす影響の解析(5)ひずみ増分理論による非線形現象のシミュレーション(6)Gurson構成式による非線形現象のシミュレーション(7)ひずみ増分理論とGurson構成式によるき裂板の引張りによる応力分布の比較以上の実験と解析から結果が得られた.(1)空孔分散モデルとゴム粒子分散モデルにヤング率の違いはほとんど見られなかった.したがって,はく離及びゴムのボイドが与えるヤング率への影響は小さいと考えられる.(3)塑性域の材料挙動をGurson構成式でモデル化を行い,き裂解析に適用すると,き裂先端付近ではひずみ増分理論の値とは異なった応力分布が見られた.

また,き裂先端前方に損傷領域も見られた.エポキシ樹脂およびポリメタクリル酸メチル(以下PMMAと呼ぶ。)は代表的な高分子材料であるが、どちらの材料も常温において靭性が低いという欠点を持っているため,破壊靭性を向上させることを目的として、微細なゴム粒子をPMMAに分散させる研究が進んでいるが、破壊靭性の向上のメカニズムの解明や材料特性のモデリングが出来ていない.本研究ではゴム粒子を分散させたゴム強化エポキシ樹脂(Rubber Modified Epoxy, RME),ゴム強化PMMA(Rubber Toughened PMMA, RT-PMMA)のポリマーアロイについて、破壊靭性の向上のメカニズムの解明と,材料特性のモデリングを行い,実験と解析両面から定量的な評価を行うことにより、RMEおよびRT-PMMAの材料特性の把握を目的とする.また,エポキシ樹脂を用いた高分子複合材料(ポリマーアロイ)であるゴム粒子分散エポキシ樹脂(RME, Rubber-Modified Epoxy)は,クリープ変形を生じる温度が低く,耐熱もしくは熱が生じるような状況下で使用する際にはクリープに関する特性を把握しておく必要があるがクリープに関する特性はあまり知られておらず,特にクリープ状況下のき裂に対する破壊力学的研究はダメージに関するものを含めてほとんどない.以下のような実験と解析を行った.今年度は,ゴム粒子分散エポキシ樹脂のクリープ及びクリープ破壊試験を行い,クリープ状況下における材料挙動の材料特性評価とき裂先端部の粒子の状態について調べ,エポキシ樹脂のクリーフ状況下での損傷についての考察を行い,実験により得られたクリープ曲線について損傷を考慮し近似式を作成した.定常クリープ解析によって得られた係数を用いて,空孔分散モデル,空孔を増加させたモデルの解析を行い,空孔増加に伴う時間とクリープひずみの関係が得られた.空孔増加に伴う時間とクリープひずみ速度の関係より得られた時間と空孔面積の関係,時間と損傷開始時間の関係を用い,最大破断応力の50,60,70,80%の荷重による単軸クリープ試験結果より損傷式を作成することができた.損傷を考慮したクリープ構成式を用い,実験結果に対して曲線的に近似することができた.
免疫器官としての**についての検討

免疫器官としての**について本研究グループでは次の側面から検討を加えた。つまり1)皮*のT細胞、2)抗原提示細胞であるランゲルハンス細胞(LC)、3)ケラチノサイト(KC)、4)線維芽細胞(Fb)、5)毛器官などである。1)皮膚のT細胞については既にCLAと発現した細胞がE-セレクチン、P-セレクチンを*して皮膚に特異的に遊走してくることが示されている。固定薬序の研究(塩原)およびマウス胎仔の研究(玉置)から皮膚に常在するT細胞の存在が知*された。このことは**疾患の成立を考える上で非常に重要な所見と考えられた。Fluonoquinoloneの光過敏反応モデルを開発し、そのUVBによる*制がIL-10産生のTh_2細胞であることを示した(瀬川)。また接触***をくり返しおこすことによってTh_1タイプの反応からTh_2タイプの反応に*化すること*マウスモデルを開発して明らかにした(塩原)。2)LCについてはLCのハプテンやサイトカインによる分子の発現やサイトカインの産生をpurifyしたLCを用いて(玉置)また、**細胞のままで(相場)検討し、それらの調節機構について明らかにした。3)KCについては**バリアー破壊、細菌感染、ウイルス感染などによる**免疫反応の調節を明らかにし、病的状態へのそれらの*fを示し得た。4)Fbについては病的状態におけるそのheterogeneit*とともに樹状細胞からFb*細胞への転換の***を示した。更に5)毛器官とは**の免疫反応についてはマウスの樹状T細胞やケラチノサイトについて新たな視点を提供することができた。以上のことは**が免疫*的に重要な器官であることを示唆しており、更にこのような側面からの検討が必要と考えた。皮膚を構成する細胞のうち,ケラチノサイト(KC),ランゲルハンス細胞(LC)およびT細胞についての検討を行なった。ケラチノサイトはMHCクラスII抗原の発現を誘導し,LCと抗原提示能について,種々の抗原について検討した。その結果,LCの抗原提示にはCD86が関与するが,CD80は関与せず,抗CD54抗体では部分的な抑制がみられた。一方KCによるものでは,CD80,CD86の関与は認められなかった。しかしKCではT細胞上のCD28が関与していることが示唆された。LC上のCD-stimulutory moleculeの発現が種々のサイトカインによって異なったregulationをうけていることがこれまでに明らかにされている。GM-CSFによるB7-1のupregulationがIL-1ではsynergisticにupregulateされるのに対し,TNF-αではそのような働きのないことも明らかにされた。またヒトのLC上に発現しているHECA-452単クローン抗体で認識されるCutaneons Lymphocyte-associated Antigen(CLA)は、LCの皮膚への遊走に重要な分子であることも示唆された。皮膚のT細胞については,マウスの真皮に樹枝状の形態をとるT細胞が新たに見出された。この細胞の由来について現在検討がなされている。表皮内の樹状T細胞(DETC)については,TCRδのノックアウトマウスについて検討された。このδ^<-/->