hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガンダーラ浮彫画像帯の考古学的検討にもとづく仏教文化の研究

本年度は公務のために、ドイツのハイデルベルクに約2ヶ月間滞在した。それを良い機会として、ヨーロッパにおけるギリシア・ローマ時代の遺跡・遺物の調査を精力的におこなった。ガンダーラにおける物質文化の成立過程に、これら地中海の文化が大きな影響をもったと考えられてきたためである。ギリシアやイタリアに渡航し、遺跡の踏査や博物館での遺物の調査をおこなった。予備的な調査に留まるものの、ガンダーラにおける物質文化のどのような側面に地中海的な要素があらわれるか、という点を考察するのに必要なデータが得られた。ハイデルベルクにおいては、北方パキスタン考古学の大家ハラルド・ハウプトマン名誉教授宅を訪問し、研究の相談をした。また、ハイデルベルク大学の文化越境センターにおいて、現在自身がおこなっている浮彫画像帯の研究方法について口頭発表し、破片資料から仏伝物語を再構築する方法を紹介した。そして、7月にイタリアのナポリ東洋大学で開催された南アジア美術史・考古学会(European Association for South Asian Archaeology and Art, EASAA)に出席し、口頭発表をおこなった。パキスタンのタレリ遺跡のC地区において出土した浮彫画像帯のセット関係を示し、そこからわかる年代的な位置づけについての見解も紹介した。本発表の内容は2月に論文として整理し、同学会の学会誌に投稿した。研究論文としては上記のもの以外に、前年度にイギリス・オクスフォード大学で開催されたガンダーラにかかわるワークショップで発表した内容を論文として執筆し、論文集に投稿した。本論文集は、すでに公刊されている。これら以外にも、3月には、京都大学で開催されたアフガニスタンの歴史と文化にかかわるワークショップに参加し、オーストリア・ウィーン大学の調査チームとの連携を深めた。本年度は、図らずもヨーロッパにおける長期滞在が発生したため、パキスタンやインドにおける現地調査をおこなうことはできなかった。しかし、視点を変えて、ガンダーラの物質文化に多大な影響を与えた地中海域の物質文化を確認する方針をとったことにより、今後の研究において役立つと考えられる研究データが得られた。研究発表や論文投稿についても充実した成果を残すことができた。以上のことから、研究はおおむね順調に進んでいると判断した。本年度は、ガンダーラにおける遺跡のうち、タレリ遺跡の1つの地区から出土した浮彫画像帯を取り上げ、集中的に分析をおこなうとともに、その分析結果の概要を公表した。基本的には研究の方針を変える必要は感じていない。今後も、タレリ遺跡における浮彫画像帯の分析を継続するとともに、メハサンダ遺跡やラニガト遺跡など、ガンダーラの他の遺跡から出土した浮彫画像帯を取り上げ、分析することで、研究を推進する予定である。
強発光二光子吸収色素の開発と設計原理の確立

近年、光機能性有機材料が注目されており、有機EL材料、色素感太陽電池などに応用されている。単量体では発現しなくてもエチニレンでπ共役系を拡張することによって、新たな光機能を発現することが期待される。本研究では、紫外部に強い発光を示すカルバゾールを連結させ環状にπ共役系を拡げることによって発光材料の開発を目指した。はじめに、分子同士のスタッキングを防ぐため、カルバゾールの9位にトリメチルヘキシル基を導入した。その後、3位と6位をN-ヨードスクシンイミドを用いてヨウ素化し、ジヨードカルバゾールを合成した。さらに3位と6位にTMSエチニル基を導入し、TBAFにより脱保護することによって、ジエチニルカルバゾールを得た。ジエチニルカルバゾール同士を酸化反応により連結しブタジインで架橋したカルバゾール環状四量体を合成した。また、同じ手法で反応時間を調整することによって、カルバゾール直鎖四量体1を合成することに成功した。カルバゾール四量体環状及び直鎖の吸収スペクトルを比較した結果、355nm付近の吸収帯の吸光度が環状構造で大きく増大した。蛍光スペクトルは440nm付近の蛍光強度が増大し、クロロホルム溶媒中のカルバゾール環状四量体に紫外線を照射したときに強い青色発光を示し、蛍光量子収率はカルバゾール直鎖四量体が15%なのに対し、カルバゾール環状四量体は24%と、1.5倍の値を示した。以上から強発光青色色素の合成に成功した。今後、二光子吸収特性の解明を目指す。当初の予定通り、π共役系をエチニレンで連結した青色発光色素の合成に成功し、発光特性の解明をおこなった。カルバゾールの代わりに、フルオレンやポルフィリンを使うことで緑色や赤色の発光色素の合成を目指す。エチニレンにより連結することで二光子吸収特性の向上が期待される。
昆虫中腸細胞膜受容体蛋白とトキシン蛋白との認識機構

カイコ幼虫中腸上皮細胞のアピカル膜を調製してバシラス・スリンジェンシスの生産する殺虫トキシンとの相互作用を研究した。主要な4大成果を得た。1)Cry1Aa, Cry1Ab, Cry1Acと結合する、新規結合性蛋白質P252を発見した。2)Cry1Acとだけ結合する、カテゴリー1に属する新規アミノペプチデースP96を発見した。3)アピカル膜蛋白を組み込んだリポソームは、含まないリポソームの2倍の結合能を3種のCry1Aトキシンに対して示した。4)Cry1Aaはアピカル膜に結合した後、一部を膜に陥入すると考えられるが、陥入部位が24kDaで、α-ヘリックス2からα-ヘリックス7の部位である事が初めて示唆された。P252はTritonX-100、CHAPS可溶性画分に回収されラフト以外の部位に存在する事がわかった。サホモ4量体のサブユニット構造を持つと思われた。糖タンパクでありレクチン結合アッセイからバイセクティングGlcNAcを含む3本鎖のN-結合型糖鎖とGalNAcを含むO-結合型糖鎖を持つと考えられた。3種Cry1Aとの結合定数はそれぞれ、10nM、170nM、20nMで文献的に最も強い結合の一つであった。異種競合アッセイの結果は、P252のCrylAa結合サイトはCry1Acと50%シェアし、Cry1Ac結合サイトはCry1Aaと80%シェアリングした。Cry1Abの結合定数は170nMで、依然として生理的解離結合の範囲と考えられたが、興味ある事に、Cry1Aa、Cry1Acを90%ほど共有し、BSAによっても阻害された。P96はアミノペプチデース1の抗体によって認識された。Cry1Acだけと結合し、結合はGalNacで阻害された。基質特異性から中性アミノペプチデースと判断した。反応は2価の金属イオンを要求し、最適pHは68であった。基質分解反応は2相を示し、高濃度基資で反応が促進された。バチラスチューリンゲンシスの生産する殺虫蛋白は,昆虫中腸内で活性化トキシンとなり中腸上皮細胞のアピカル膜に結合すると考えられている。アピカル膜上にあるアミノペプチデース(APN),カドヘリン様蛋白(CadP)などがトキシン受容体と提案されている。我々は中腸上皮細胞からアピカル膜を調整し膜蛋白を可溶化し,リガンドブロット解析,親和性カラム解析によってそれら蛋白とトキシンとの結合を調査した。その結果,245kDa(245P), 97kDa(97P), 86kDa(86P)の三つの蛋白がトキシンと結合する事が示された。従来カドヘリン様蛋白は170kDaあるいは200kDaと主張されていて,245Pは明らかにそれと異なり、しかもホモダイマーからなる500kDa程のサブユニット構造をとるものと示唆された。97PはADNの泳動距離と近い場所にSDS-PAGEで検出されたがAPN活性を持たずヘテロダイマーのサブユニット構造を持つ事が示唆された。

86Pはリガンドブロット法では検出出来ず、Cry1Aaトキシンを樹脂に結合させた親和性カラムでのみ検出された。これは,リガンドブロット法では蛋白の一次構造が認識されるのに対し、親和性カラムでは分子型が結合に重要である事を考えると非常に興味が持たれた。245P, 97P, 86Pはいずれも抗アミノペプチデース抗体で認識されない。しかし97PはpNP-Leu分解活性を示し我々の調整した抗APN抗体が認識しない極めて相同性の低い他のアミノペプチデースである可能性が示唆された。245P, 86Pはアミノペプチデース活性を示さずADNではないであろう。3種の蛋白ともConA, DNAで認識され、これらはN-結合する糖を持ち、しかもバイセテティングのGlcNAcを含んでいると類推された。B.thuringiensis Cryトキシンは昆虫中腸上皮細胞の受容体蛋白と相互作用し膜に小孔を形成し上皮細胞を破壊すると考えられている。アピカル膜上にあるCry1Aトキシン結合性蛋白を2つ精製した。一つは90kDa蛋白でもう一つは230kDa蛋白である。90kDa蛋白はアミノペプチデース活性を持ち4種類のアミノペプチデース抗体を用いた実験でグループ4に分類された。しかしN-末端配列はこの蛋白が新規なアミノペプチデースであることを示している。分子量はゲル濾過で18万でSDS-PAGEでは90kDaであった。さらにネーティブPAGEでは1本のバンドを示すので90kDa蛋白はホモ2量体を形成していると考えられた。結合はCly1Ac特異的でCry1Ab,Cry1Aaに結合しない。Cry1Acとの結合はGa1NAcで阻害され広く認められているようにGlaNAcが結合に関与すると予想された。このタンパクは糖タンパクでレクチン染色実験ではN-結合、O-結合の糖鎖を持つ事が示された。但しConA,LCA,SBAに特異的に結合することから、複合型糖鎖Manα1-6(Manα1-3)Manα1-6(Galβ1-4GlcNAcα1-2Manα1-3)Manβ1-4GlcNAcβ1-4(Fucα1-6)GlcNAc-Asnが最も有力である。またO-結合型としては、GalNAcα1-3Galβ1-3GalNAc-Serが考えられた。一方興味あることに230kDa蛋白はアミノペプチデース活性を示さず、当然に抗アミノペプチデース抗体には陰性であった。また抗カドヘリン抗体にも陰性でありその蛋白の性質の解明が待たれる。230kDa蛋白はCry1Aa、Cry1Ac及びCry1Abとも結合するが、Cry1Abに対する結合は非常に弱い。90kDa蛋白と同様に糖タンパクと考えられるが、詳細な性質は精製後に明らかに出来る。ゲル濾過では700万ほどの分画サイズに流出し、3量体を形成していると推定された。カイコ幼虫中腸上皮細胞のアピカル膜を調製してバシラス・スリンジェンシスの生産する殺虫トキシンとの相互作用を研究した。主要な4大成果を得た。1)Cry1Aa,Cry1Ab,Cry1Acと結合する、新規結合性蛋白質P252を発見した。2)Cry1Acとだけ結合性する、カテゴリー1に属する新規アミノペブチデースP96を発見した。3)アピカル膜蛋白を組み込んだリポソームは、含まないリポソームの2倍の結合能を3種のCry1Aトキシンに対して示した。4)Cry1Aaはアピカル膜に結合した後一部を膜に陥入すると考えられるが、陥入部位が24kDaで、α-ヘリックス2からα-ヘリックス7の部位である事が初めて示唆された。P252はTritonX-100,CHAPS可溶性画分に回収されラフト以外の部位に存在する事がわかった。サホモ4量体のサブユニット構造を持つと思われた。
海洋産セコステロイド　アプリシアセコステロールＡに関する研究

海洋軟体動物アメフラシ(Aplysia kurodai)より単離されたアプリシアセコステロールAは、HL-60細胞に対して細胞毒性を示すことが知られている。この化合物の全合成は達成されてはいるものの、活性発現に重要な部分構造や作用機序、分子標的等の詳細が明らかとなっていない。本研究では、構造活性相関研究へと展開可能な合成経路の確立を最初に行う。続いて、確立した合成経路を用いて、種々の人工類縁体を合成し、構造活性相関研究へと展開する予定である。さらに、活性発現に重要な部分構造を明らかにした後は、アプリシアセコステロールAの分子プローブを設計・合成し、分子標的の同定を行う予定である。
周術期管理における術後の継続的な口腔管理の有効性の検討

本研究は術前に口腔内プラークフリーを受けた食道癌手術患者を対象に、術後の口腔ケアに歯科医師が関わることが口腔内状態や全身の状態にどれほど影響を与えているのかを検討することとした。対象者は岡山大学病院にて食道癌の手術を受けた患者44名(対照群23名、専門的口腔ケア介入群21名)とした。介入群では看護師とともに歯科医師が口腔ケアに参加した。本研究の結果、術後3日以上の38度を超える発熱に関与する因子は、「縫合不全」と「専門的口腔ケアの非介入」であった。なお、肺炎の発症率には影響は認められなかった。歯科医師が口腔ケアに関わることは、術後の発熱日数の減少に寄与している可能性が示唆された。本研究の目的は,周術期における継続的な歯科的介入が全身状態にどのように影響を与えるのか検討することである。平成25年度では,岡山大学病院周術期管理センターを受診した呼吸器,食道および乳腺外科の癌患者のうち,研究への同意が得られた30名を対象とした。周術期管理センター初診時に口腔内の状態(現在歯数,修復歯数,動揺歯数,歯周ポケット深さなど)を記録した。また,手術前日(ベースライン),手術当日,術後1日目および3日目における口腔清掃度(Plaque Index:PI),舌苔スコアおよび舌表面の細菌量を記録した。舌表面の細菌量は細菌カウンタ®(パナソニックヘルスケア株式会社)を用いて調べた。さらに,電子カルテより血液検査結果(WBC,CRP)と,術後6日間の発熱日数を調べた。また,手術前日に歯科医師,歯科衛生士によるプラークフリー(口腔内清掃)を行なった。手術の延期や術後に細菌量が計測できなかった4名を除いたため,分析対象者は26名(男性17名,女性9名,平均年齢67.4±7.8歳)となった。分析対象者26名の平均残存歯数は17.4±11.5本であり,無歯顎の者は5名であった。PIおよび舌苔スコアにおいて,手術当日をベースラインと比較すると,統計学的に有意な減少を認めた。また,統計学的な差は認められなかったものの,26人中19名において舌表面の細菌量の減少がみられた。このことから手術前日のプラークフリーによって,口腔内の衛生状態が改善したと考えられる。口腔内の状態と術後の発熱日数との関係について有意差は認められなかったが,術後4日以上の発熱があった者と術後3日以下の発熱があった者とを比較すると,術後1日目および3日目のPIにおいて,前者が高値を示し,口腔清掃度が悪い傾向がみられた。これらの結果より,手術前の歯科的介入が術後の発熱日数に影響を及ぼしている可能性が考えられる。本研究の目的は,周術期における継続的な歯科的介入が全身状態にどのような影響を与えるのかを検討することである。平成25年度は,岡山大学病院周術期管理センターを受診した呼吸器,食道および乳腺外科の癌患者のうち,研究への同意が得られた30名を対象とした。術前から術後3日目にかけて,口腔清掃度(Plaque Index: PI),舌苔スコアおよび舌表面の細菌量を記録した。舌表面の細菌量は細菌カウンタ(パナソニックヘルスケア株式会社)を用いて調べた。さらに血液検査結果(WBC,CRP)と術後6日間の発熱日数を調べた。平成26年度はさらに対象者を増やし,44名を対象とした。対象診療科ごとに比較したところ,ICU管理日数は呼吸器外科,消化管外科および乳腺外科はそれぞれ0.97±0.9日,6.00±3.3日および1.50±0.71日であり,統計学的な有意差を認めた。また,術後1日目に呼吸器離脱をしている者の割合はそれぞれ97.1%,50.0%および100%であった。さらに,食道癌患者はすべて男性であり,乳腺外科患者はすべて女性あった。本研究の目的は術後の継続的な歯科的介入が全身の状態にどのような影響をもたらすのかを調べることであるため,対象者をICU管理日数が長くなる食道癌患者のみとした。現在19名(男性17名,女性2名)の調査が終了しており,術後1日目において対象者全員はセルフケアが不可能であり,術後2日目においても5名(26.3%)でセルフケアが不可能あった。また,セルフケアが可能になるまでの間に口腔清掃状態や舌苔の付着が不良になる傾向にあった。食道癌患者において,術後のセルフケアが困難な状態では歯科的介入が必要である可能性が考えられる。今後,歯科的な介入を行い,全身状態にどのような影響を与えるのかを検討する予定である。食道癌の手術は、全身的なダメージが大きく手術後のトラブルも非常に高い確率で発生する。特に、術後感染症の一つである肺炎は発症頻度が高い。術後の肺炎発症のリスクを低減するために、歯科分野では術前に口腔内の歯垢除去(プラークフリー)や術後の口腔ケアを行うことでその効果が期待されている。本研究は術前に口腔内プラークフリーを受けた食道癌手術患者を対象に、術後の専門的口腔ケア介入が口腔内状態や全身の状態、または術後の合併症発生率にどれほど影響を与えているのかを検討することとした。対象者は2015年18月に岡山大学病院にて食道癌の手術を受けた患者44名(対照群23名、専門的口腔ケア介入群21名)とした。

介入群は看護師とともに歯科医師が口腔ケアを実施し、対照群では看護師のみが口腔ケアを実施した。肺炎の発症、術後3日以上の38度以上の発熱の有無を主要評価項目とし、口腔内細菌量、舌苔スコア、口腔清掃度、APACHE IIなどのICU重症度評価、および縫合不全などの術後合併症の有無を検討項目とした。専門的口腔ケア介入により、口腔内細菌量の減少と良好な口腔衛生状態が認められた。肺炎発症は介入群1名(4.3%)、対照群で4名(19.0%)であったが、統計学的に有意な関係がある因子はなかった。一方、多変量解析の結果、術後3日以上の38度以上の発熱に関与する因子は、縫合不全(オッズ比=28.15, 95%信頼区間; 2.06-384.25, P<0.05)および専門的口腔ケアの未介入(オッズ比=13.09, 95%信頼区間; 2.04-84.03, P<0.05)であった。術前の口腔内プラークフリーおよびICU看護師による口腔ケアを受けている食道癌患者に対して、歯科医師が専門的口腔ケアを行った場合、ICUでの口腔衛生管理が可能となり、そのことは術後の発熱日数の減少に寄与している可能性が示唆された。本研究は術前に口腔内プラークフリーを受けた食道癌手術患者を対象に、術後の口腔ケアに歯科医師が関わることが口腔内状態や全身の状態にどれほど影響を与えているのかを検討することとした。対象者は岡山大学病院にて食道癌の手術を受けた患者44名(対照群23名、専門的口腔ケア介入群21名)とした。介入群では看護師とともに歯科医師が口腔ケアに参加した。本研究の結果、術後3日以上の38度を超える発熱に関与する因子は、「縫合不全」と「専門的口腔ケアの非介入」であった。なお、肺炎の発症率には影響は認められなかった。歯科医師が口腔ケアに関わることは、術後の発熱日数の減少に寄与している可能性が示唆された。対象診療科を限定したため,当初予定していた人数が集まっていないが,今後大幅な遅れはでないと見込まれる。予防歯科平成27年度は口腔ケアの介入研究を行い,介入群と非介入群において口腔内および全身状態にどのような差が見られるのかを検討する予定である。当初予定していた人数が集まっていない。これは,研究プロトコルの作製および細菌カウンタによる口腔内細菌量測定のキャリブレーションに時間がかかり,研究開始が遅れたためである。しかし,研究開始後は順調に被験者が増えており,今後,大幅な遅れは出ないと見込まれる。予定より物品を安価で購入できたため。平成25年度は口腔内の状況と全身状態との関連についての横断研究であった。しかし,予定していた被験者の人数が集まらず,多変量解析を行うには被験者数が十分ではなかった。今後も横断研究を継続し,十分な人数(n=50)を確保したうえで,統計学的な分析を行う予定である。また,平成26年度に予定していた口腔ケアの介入研究を行い,介入群と非介入群において口腔内および全身状態にどのような影響をもたらすのか,さらなる分析を行う予定である。生じた次年度使用額と合わせて研究遂行に必要な物品を購入する予定である。
霊長類新生児における運動・認知・社会的発達とその相互作用

比較認知発達の視点から、チンパンジー、テナガザル、マカクザルを対象に運動発達、認知発達、社会的発達を生後すぐから2歳弱の年齢まで縦断的に調べた。(1)顔の認識の発達:生後1-2週から、ニホンザル新生児とテナガザル新生児を対象に顔の認識の発達について、選好注視法を用いた実験を行った。その結果、両方の種とも発達のかなり早い段階から、図式的な顔図形とその構成要素をランダムに並べ替えた図形との間で注視時間に差が見られた。つまり、両種とも図式顔の方をランダムな顔よりも長い時間注視することが明らかとなった。また、養育者の顔写真などを用いた実験では既知の顔に対する選好が比較的安定して認められた。さらに、チンパンジー乳児に対しても同様の手続きで実験を行った。その結果、チンパンジーでも、生後1ヶ月あたりで母親の顔への好みが確立することが示された。(2)視線の認識の発達:生後6ヶ月のニホンザル乳児と成体のカニクイザルを対象に、ヒト養育者が向ける視線の方向を追従できるか、という視線の認識の発達について実験を行った。ニホンザル乳児では視線追従を示す証拠が得られたが、オトナのカニクイザルではそのような傾向は認められなかった。また、テナガザル、チンパンジー乳児を対象とした実験では、正面を向いた顔と視線をそらした顔を対呈示してどちらをより好むか調べた。テナガザル乳児では正面を向いた顔の方をより好むことが示された。チンパンジーのデータは解析中である。さらに、チンパンジー乳児では生後約9ヶ月の時期にヒト実験者の指差しや顔の向きにあわせて、自らの視線を移動させることができることが示された。(3)知覚的カテゴリの形成:ニホンザル乳児を対象に、おもちゃの乗り物、家具、動物を用いてfamiliarization-novelty法を用いて概念発達の実験を行った。また、同様の手続きを用いてチンパンジー乳児に対しても実験を開始した。(4)短期的に隔離されたコザルのストレス反応:1歳のニホンザルを対象に、グループから短時間隔離された個体の行動を、視覚的にも隔離された状況および視覚的には他個体が見える状況において観察した。スクラッチと呼ばれる行動を指標に、隔離個体のストレスとスクラッチの機能について検討した。(5)母子共生下でのチンパンジー母子の視覚的コミュニケーション:母親が抱いて育てているチンパンジー乳児と母親の間で生じるアイコンタクトの頻度や機能について縦断的な観察を行った。本年度は、ニホンザル新生児および1歳児、アジルテナガザル新生児を対象に下記の実験を行った。(3)知覚的カテゴリの形成:

ニホンザル乳児を対象に、おもちゃの乗り物、家具、動物を用いてfamiliarization-novelty法を用いて概念発達の実験を行った。また、同様の手続きを用いてチンパンジー乳児に対しても実験を開始した。(4)短期的に隔離されたコザルのストレス反応:1歳のニホンザルを対象に、グループから短時間隔離された個体の行動を、視覚的にも隔離された状況および視覚的には他個体が見える状況において観察した。スクラッチと呼ばれる行動を指標に、隔離個体のストレスとスクラッチの機能について検討した。(5)母子共生下でのチンパンジー母子の視覚的コミュニケーション:母親が抱いて育てているチンパンジー乳児と母親の間で生じるアイコンタクトの頻度や機能について縦断的な観察を行った。
攻撃モデルを用いて大脳辺縁系におけるドーパミン・ゲィティングメカニズムの研究

当該研究期間中の研究成果は、その内容によって次の3つに区分けできた。1.攻撃行動の中枢機序に関する研究(1)視床下部腹内側核(VM)刺激と同側の、中脳中心灰白質(PAG)の吻側部分(耳孔間線より2mm以上吻側)を破壊すると、VM刺激による防御攻撃反応(HDA)の閾値が全て上昇ないし消失することが明からになった。このことはPAGのこの部分が、VMからの出力路を形成していることを意味している。(2)外側中隔(ES)を破壊すると、HDAに対する環境刺激による促進性の影響が更に促進されることを以前著者が報告した。今回この効果に対するLS内の責任部位について多数のネコを用いて検討した。その結果、前交連より吻側にあるLSが、少くとも25%以上、両側性に破壊された時に上記効果が発現することが明らかになった。(3)側坐核は、HDAの中枢機序としては機能していないことが示された。(4)多数例を用いて、HDAの行動特徴とVM内外の刺激部位、刺激閾値との関系を詳しく分析した。その結果。低い閾値を持つ典型的なHDAはVM内(特に背側部)、閾値が高いものはVMの周辺部、後退反応はVMの腹側部分の刺激によって現われることなどが明らかにされた。2.HDAに対するセルレインの作用。少量(1,10μg)のセルレインをネコの脳室内に微量注入すると、用量依存的にHDAの全ての閾値が低下し、この低下はハロペリドールによる前処理(ip)によって防止されることが判明した。これは、レルレインが中枢興奮性の作用を持つことを示唆している。3.扁桃核ユニットの対する環境刺激およびドーパミン作動薬(DAA)の影響。扁桃核ユニットの約1/3が環境刺激のよる影響をうけ、その中の2/3は非特異的情動興奮、1/3は特異的情動興奮と相関いていた。DAーAは、自然発射頻度、刺激への反応制の双方に影響を与えた。その結果。1.ネコの視床下部腹内側核(VMH)に電気刺激用電極を慢性的に植えこみ、無麻酔無拘束下、電気刺激によって生じる防御攻撃反応の閾値に対するコレシストキニン(CCK)様ペプタイドであるセルレインの効果をみた。閾値は、実験者がネコを挑発した状況下と、ネコの視野に何も脅威となるものが存在しない状況下の2条件下で測定した。セルレインは脳血液関門を通過しにくいため、0.1μg/5μl,1.0μg/5μl,10μg/25μlを側脳室内に投与した。閾値が変化した例では、セルレイン投与の15分前にハロペリドール0.5mg/kgを腹腔内投与し、その影響をみた。その結果、セルレインは、用量依存的に上記防御攻撃反応の閾値を低下させることがわかった。しかも、上記2条件下の閾値が共に平行して低下した。ハロペリドールは、このようなセルレインの効果の発現を予防した。このことは、セルレインが、ドーパミン作働薬とほぼ同じ効果を持っており、ドーパミン拮抗薬であるハロペリドールと拮抗的に作用することを示唆している。

一部で期待されているCCKの抗分裂病作用は考えにくい。今後さらに例数を増やす予定である。2.上と同じ条件下での視床下部性防御攻撃反応の閾値に対する中脳中心灰白質(PAG)吻側半分の破壊の効果を調べた。その結果、視床下部の刺激側と同側の破壊は、挑発時、非挑発時双方の閾値を著明に上昇させるが、反対側の破壊は変化をもたらさないことがわかった。このことは、PAG吻側部分が、VMH刺激による防御攻撃反応の出力路を形成していることを示している。さらに、VMHからPAGへの神経出力は同側一側性であり、VMHとPAGの左右の機能系は相互に独立していることも示唆された。3.無麻酔、無拘束ネコの扁桃核から、細胞外単一神経活動を記録し、情動行動との対応をみる実験系は、まだ調整中であり、報告できるような結果を得るに至っていない。1.実験には, 10匹の慣れた成熟ネコを用いた.慢性的に視床下部腹内側核(VMH)に植え込まれた電極を通して電気刺激することによって得られる防御攻撃反応のうち,指向性攻撃とヒッシングとを選び,それらの閾値(挑発下,非挑発下)に対するセルレイン(0.1, 1.0, 10.0μg)の脳室内投与の影響を調べた.その結果,以下のことが明らかとなった.(1)セルレインは,測定された閾値の全てを,用量依存的に低下させ,一般活動性の上昇をも伴った.(2)予め,ハロペリドール(0.5mg/kg)を腹腔内に投与しておくと,セルレインの上記効果は発現しなかった.セルレインの上記効果がドーパミン作動薬によるものと同質であることも考慮して,セルレインは,ドーパミンとのsynergyを介して, VMHの興奮性を促進するのであろと推測した.また,抗精神病作用も期待しにくいものと思われた.2.65匹の成熟ネコを用いて,刺激部位や刺激電流の強さと防御攻撃反応の性状との関係を調べた,その結果,比較的に低い閾値(〈100μA)を持つ指向性攻撃はVMHの背側半分およびその直前の刺激で生じ,その周辺部では閾値が高くなることが判明した.さらに,後退反応(多くは指向性攻撃へと発展し,背丸め反応を伴う)は, VMHの腹側半分の刺激で現われることもわかった.また,威嚇・自律神経反応はみられるものの移所行動としては常同的歩き廻りを生じる部位は,上記諸領域以外の内側下野に散在していた.3.視床下部性防御攻撃反応に対する中脳中心灰白質破壊(PAG)の影響については,刺激と同側PAGに2個の小破壊巣を作る実験を進めている.4,側坐核破壊後も,上記防御攻撃の諸閾値は変化しないようである.5,無麻酔,非拘束下のネコ扁桃核から得られる細胞外単一神経活動が,環境刺激の性状に応じて変化する所見が得られつつあるが,まだ記録されたユニット数が少く分析は今後の課題である.1.扁桃核神経活動と環境刺激、情動行動、ドーパミン作動薬に関する研究、実験には成熟ネコ7匹(凶暴なネコ5匹、慣れたネコ2匹)を用いた。環境刺激としては、純音(16odb、0.5、2、8KHZ)、小動物の玩具生きた小動物、および人間を用いた。合計32個のユニット活動が記録されたが、その記録部位は基底外側核の底部および梨状葉皮質であった。12個のユニットが何らかの環境使激に対して反応を示し、それは次の3つに分類された。Ii:全ての刺激によって発射頻度が抑制された(4個)。Ie:全ての刺激によって発射頻度が増加した(4個)。II:刺激の性質によって、即ち、ネコに逃避・攻撃行動をひこ起こすような刺激(人間、あるいは空気の吹きつけ)であるか静かな接近行動をひき起こすような刺激(小鳥、金魚、マウス、ネコなどの小動物)であるかによって異なる反応を示した(4個)。純音や玩具へは、汎化が生じた場合のみ反応がみられた。IiとIeは、非特異的情動興奮を反映し、IIは特異的情動興奮に対応した変化であると考えられた。
遺伝子を導入したマウス樹状細胞の投与後体内動態と腫瘍免疫誘導効果

治療用サイトカインを導入した樹状細胞(DC)投与は癌免疫療法における有望な選択の1つと考えられているが、その臨床応用には安全性に対する検討が必要である。特に生体内に投与されたDCがどのような挙動を示すかは十分に解析されていない。そこで、前臨床試験として治療遺伝子導入DCの特性評価ならびにマウスを用いた投与DCの体内動態を追跡するシステムを立ち上げた。治療遺伝子には抗腫瘍免疫反応を誘導するマウスInterleukin-12(mIL-12)を選択し、組換えアデノウイルスベクター; Ad-mIL-12を調製した。一方、導入細胞となるマウス未成熟樹状細胞(m-iDC)は大腿骨から採取した骨髄細胞をGM-CSF存在下にて誘導した。このm-iDCを含む調製細胞にAd-mIL-12を遠心操作によって感染させ、得られた遺伝子導入樹状細胞(mIL-12-iDC)の表面抗原解析ならびに細胞培養上清中のmIL-12タンパク量の測定を行った。その結果、CD80,CD86の発現維持が認められ、さらに培養上清中にmIL-12を確認できたことから、このmIL-12-iDCが免疫賦活細胞として適応可能であることが示された。次に、このmIL-12-iDCを正常マウス肝臓に局所投与し、同一個体から血清生化学的検査値、脾臓重量、骨髄有核細胞数、血清中mIL-12濃度を比較したところ、無処置群及び開腹処置群との有意差は認められなかった。さらに投与DCの体内動態評価にアデノウイルスDNAのE4領域を標的としたリアルタイムPCR法を確立し検討したところ、一部のマウスの肺・脾臓サンプルからウイルスDNAが検出され、肝臓に投与したmIL-12-iDCが血流を介して他臓器に到達していた可能性が示唆された。本システムは治療遺伝子を導入した細胞を用いる遺伝子治療において、その安全性を検討する場合に有効な手段になりうると考えられた。治療用サイトカインを導入した樹状細胞(DC)は癌免疫療法における有望な選択の1つと考えられているが、その臨床応用には安全性に対する検討が必要である。そこで、マウスを用いて投与後のDCの体内動態を追跡するために目的遺伝子産物の産生量とベクター遺伝子量の点から測定するシステムを構築することを目的として、治療遺伝子発現ベクターの調製、治療遺伝子導入樹状細胞の調製ならびに、その特性評価を行った。治療遺伝子は抗腫瘍免疫反応を誘導するサイトカインとして注目されているマウスInterleukin-12(mIL-12)を選択した。この遺伝子をDCに導入するベクターとして分化・未分化細胞を標的とすることができるアデノウイルスベクターを選択した。まず、CMVプロモーターにマウスIL-12cDNA(mp40-IRES-mp35)を結合した遺伝子発現カセットをコスミドベクター;pAxcwに挿入し、相同組換えによりE1領域欠損非増殖型の組換えアデノウイルスベクター;Ad-mIL-12を調製した。一方、マウス大腿骨から採取した骨髄細胞をマウスGM-CSF存在下にて培養し、マウス未成熟樹状細胞(m-iDC)を誘導した。このm-iDCを含む調製細胞にAd-mIL-12を遠心操作のもと感染させ、感染48時間後の細胞培養上清中にIL-12が産生されていることを確認した。

さらにマウス脾臓リンパ球由来幼若芽球を用いてアデノウイルス由来IL-12の生物学的活性をmIFN-γの産生で評価することができた。調製した遺伝子導入樹状細胞が体内動態の検討に使用可能であることが確認された。現在は調製細胞に含まれるm-iDC比率をより高めるための調製方法、ならびにアデノウイルスベクター量を直接測定するためリアルタイムPCRの系を検討中である。治療用サイトカインを導入した樹状細胞(DC)投与は癌免疫療法における有望な選択の1つと考えられているが、その臨床応用には安全性に対する検討が必要である。特に生体内に投与されたDCがどのような挙動を示すかは十分に解析されていない。そこで、前臨床試験として治療遺伝子導入DCの特性評価ならびにマウスを用いた投与DCの体内動態を追跡するシステムを立ち上げた。治療遺伝子には、抗腫瘍免疫反応を誘導するマウスInterleukin-12(mIL-12)を選択し、発現遺伝子導入ベクターとしてアデノウイルス;Ad-mIL-12を使用した。一方、導入細胞となるマウス未成熟樹状細胞(m-iDC)はマウス大腿骨から採取した骨髄細胞をマウスGM-CSF存在下にて誘導した。このm-iDCを含む調製細胞にAd-mIL-12を遠心操作によって感染させ、得られた遺伝子導入樹状細胞(mIL-12-iDC)の表面抗原解析ならびに細胞培養上清中のmIL-12タンパク量の測定を行った。その結果、CD80,CD86の発現維持が認められ、さらに培養上清中にmIL-12を確認することができたことから、このmIL-12-iDCが免疫賦活細胞として適応可能なものであることが示された。次に、このmIL-12-iDCを正常マウス肝臓に局所投与し、同一個体から血清生化学的検査値、脾臓重量、骨髄有核細胞数、血清中mIL-12濃度を比較したところ、無処置及び開腹処置との有意差は認められなかった。さらに投与DCの体内動態評価にアデノウイルスDNAのE4領域を標的としたリアルタイムPCR法を確立し検討したところ、一部のマウスの肺・脾臓サンプルからウイルスDNAが検出され、肝臓に投与したmIL-12-iDCが血流を介して他臓器に到達していた可能性が示唆された。本システムは治療遺伝子を導入した細胞を用いる遺伝子治療において、その安全性を検討する場合に有効な手段になりうると考えられた。
分子認識キャピラリーの作製とハイスループット分析システムの開発

18年度は、分子インプリント(MI)ポリマーをキャピラリー内に固定化する新技術を考案し、その分子認識能と濃縮効果を評価した。また、ハイスループットオンラインインチューブマイクロ固相抽出(SPME)法を用い、唾液コルチゾール分析によるストレス評価や容器包装器材を介した食品汚染を解析した。さらに、SPMEのためのサンプリング器材として、口腔内気体を吸着濃縮、保存できる材料を考案し、GCで直接分析するシステムを検討した。概要は以下に示すとおりであり、本年度は本研究の最終年度にあたり、研究成果を取りまとめ、印刷製本した。1.フロロカーボン糸をキャピラリー内へ挿入してMIポリマーをコーティングする新技術を考案し、カフェインを鋳型とするMIPキャピラリーカラムを作製して、様々な医薬品に対する選択性を検討した。その結果、類似構造を持つテオフィリンに対し選択係数は28,9と高い分子認識能を示し、異なる骨格を有する化合物にはほとんど選択性は得られなかった。開発した新規コーティング技術により、化合物選択性もつMIPキャピラリーカラムを容易に作製することが可能であり、高い抽出濃縮効果が期待できる。2.インチューブSPME/LC-MS法によるppbレベルのアビエチン酸類の全自動オンライン分析システムを開発し、紙製容器包装中からのアピエチン酸類の食品への移行を検討した。紙製容器中の食品からアビエチン酸類が検出されたが、プラスチック製やガラス製容器中の食品からは容器包装由来と思われるアビエチン酸類は検出されなかった。また、食品擬似溶媒を用いて温度や保存期間の影響を検討したところ、紙製容器包装中のアピエチン酸類は脂溶性食品の擬似溶媒であるヘプタンに最も溶出しやすく、飲料では水よりもアルコールに溶出しやすいことが分かった。また、温度が上がるほど、また長期間保存するほど溶出量が増える傾向が見られた。3.ストレスマーカーであるコルチゾールのインチューブSPME/LC-MS分析法を確立し、唾液試料の分析に応用した。唾液中のコルチゾール濃度は、午前中が高く午後には減少することがわかった。また、疲労や緊張などの様々なストレス負荷により、唾液中コルチゾール濃度が変化することがわかった。本法は、微量の唾液試料を直接用いてサンプリングから抽出・濃縮、分析、データ解析までを簡便迅速に行えることから、メンタルケア診断を目的としたストレス評価法として有用な方法になると考えられる。4.シリコンコートした繊維を吸着材料とした揮発性ガスサンプリング濃縮デパイスを開発し、口腔内気体を吸着濃縮、保存性を評価し、口臭の原因となるメルカプタン類の遠隔地サンプリング分析法を検討した。16年度は3年計画の初年度であり、分子インプリント(MI)法を利用して、キャピラリー内へ分子インプリントポリマーをコーティングする方法を考案し、人工抗体や人工受容体など生物機能を模倣した抽出デバイスを開発して、その分子認識能を評価した。特に、内分泌撹乱物質が生体内のホルモン受容体に結合して生体応答を撹乱することに着目し、MI法によりエストロゲンを鋳型とした人工ホルモン受容体を開発して、これを抽出デバイスとした内分泌撹乱物質の選択的な抽出濃縮及びHPLCと連結したオンライン自動分析法を検討した。1.MI法により17β-エストラジオールを鋳型とした分子認識ポリマー(人工エストロゲン受容体)の合成法を検討した。女性ホルモンである17β-エストラジオール(鋳型分子)に4-ビニルピリジン(機能性モノマー)、エチレングリコールジメタクリレート(架橋剤)、アゾビスイソブチロニトリル(重合開始剤)を加え、ジクロロメタンに溶かして熱重合させる時、17β-エストラジオールを分子認識するポリマーを容易に調製でき、ポリマーの形状や分子認識能、吸着性能も優れていることがわかった。2.MI法によりポリマーをキャピラリー内キャピラリー内壁にコーティングしたエストロゲン認識キャピラリーを作成し、インチューブSPME法に適用した。フェノール性水酸基を有する天然及び合成エストロゲンに対して高い分子認識能と濃縮効果が認められたが、フェノール性水酸基を持たないステロイドホルモンにはほとんど分子認識能は示さなかった。また、フェノール性水酸基を有するイソフラボン類やビスフェノールAに対しても高い分子認識能と濃縮効果が認められたが、フタル酸エステル類やPCB、DDTなどの内分泌撹乱物質に対してはほとんど分子認識能は示さなかった。3.5種の天然及び合成エストロゲンを分析対象として分析の最適化を検討した結果、分離カラムとしてXDB-C_8キャピラリーを用いるとき良好な分離が得られ、MS/MSを用いればpg/mLでの高感度分析が可能であった。また、上記で開発したエストロゲン認識キャピラリーを用いるインチューブSPMEとの結合により、さらに高感度なオンライン分析システムが構築でき、環境水のハイスループット分析にも十分適用できる。現在、様々な化合物に対する分子認識キャピラリーを作成しており、複数の異なる分子認識キャピラリーをマルチチャンネル電子ピペッターに取り付けた多検体同時処理法を検討中であり、今後マイクロプレートリーダーとの結合による、ハイスループット化を目指した分析システムを開発していく予定である。17年度は、実施計画に基づき、分子インプリント(MI)法を利用して、様々な医薬品に対するMIポリマーを作成し、その分子認識能を評価した。また、オンラインインチューブSPME法を用い、様々な薬毒物や環境汚染物質の分析に適用した。特に環境中の医薬品汚染や容器包装器材を介した食品汚染を解析した。さらに、マイクロ固相抽出のためのサンプリング器材を検討し、口腔内気体を吸着濃縮、保存できる分子認識ポリマーを考案し、GCの熱脱着装置を用いて直接分析するシステムを検討した。

一方、マルチチャンネル電子ピペッターを用いる多検体同時処理とマイクロプレートリーダーとの結合によるハイスループット分析システムを検討した。1.MI法によりスルファダイアジン、アセメタシン、カフェインをそれぞれ鋳型とした分子認識ポリマー(人工医薬品受容体)の合成法を検討し、その選択性や吸着能を評価した。スルファダイアジン認識ポリマーに対する他のサルファー剤の選択性は低く、ポリマー合成時の鋳型の溶解性やポリマー成分の混合比などに問題があり、さらに検討する必要がある。また、アセメタシン認識ポリマーを作成し、解熱鎮痛剤インドメタシンの選択的抽出を試みたが、ノンインプリントポリマーと比較して選択係数は低く、鋳型:機能性モノマー:架橋剤の混合比や溶媒の影響があると考えられた。一方、カフェイン認識ポリマーを作成し、テオフィリン及びテオブロミンの吸着能を評価したところ、分子認識能、吸着性能も優れており、選択係数が2以上と高い選択性が得られ、現在キャピラリーへのコーティングを試みている。2.インチューブSPME法による環境中の医薬品汚染分析及び食品容器包装器材を介した有害物汚染分析を行った。ニューキノロン系抗菌剤について、インチューブSPME条件を最適化し、LC/MS/MSによる高感度分析法を確立した。pptレベルのフルオロキノロン類をオンライン自動分析することができ、本法を環境水試料分析に適用したところ、下水処理場や病院の排水からオフロキサシンが検出された。また、同様な手法を用いて、接着剤成分の容器プラスチック透過性を検討したところ、トルエンなどの揮発性物質の透過性が認められた。3.活性炭不織布やシリコンコートした繊維を吸着材料とした揮発性ガスサンプリング濃縮デバイスを開発し、口腔内気体を吸着濃縮を評価し、口臭の原因となるメルカプタンの熱脱着GC分析法を開発した。4.固相抽出剤をマイクロチップ先端に充填し、マルチチャンネル電子ピペッターを使って色素の抽出を検討したが、期待した濃縮効果は得られなかった。現在、キャピラリーをピペッターに取り付けた抽出法を検討中である。今後、化合物濃度と毒性を評価するためのパラレル多検体同時処理法についても検討していく予定である。18年度は、分子インプリント(MI)ポリマーをキャピラリー内に固定化する新技術を考案し、その分子認識能と濃縮効果を評価した。また、ハイスループットオンラインインチューブマイクロ固相抽出(SPME)法を用い、唾液コルチゾール分析によるストレス評価や容器包装器材を介した食品汚染を解析した。さらに、SPMEのためのサンプリング器材として、口腔内気体を吸着濃縮、保存できる材料を考案し、GCで直接分析するシステムを検討した。概要は以下に示すとおりであり、本年度は本研究の最終年度にあたり、研究成果を取りまとめ、印刷製本した。1.フロロカーボン糸をキャピラリー内へ挿入してMIポリマーをコーティングする新技術を考案し、カフェインを鋳型とするMIPキャピラリーカラムを作製して、様々な医薬品に対する選択性を検討した。
技術標準化競争の経営史:英国における米国互換性方式の導入と展開

本年度は、昨年度までに博士論文執筆のために収集した資料の穴を埋めるための追加的な資料調査が中心であった。19世紀後半の英国における互換性の位置と、クラフト規制をめぐる組合と経営側の交渉過程、そのプロセスにおける技術標準化の影響について、史料、ならびに最近の研究成果(未刊行博士論文)の入手をおこなった。具体的には9月に渡英し、バーミンガム大学リファレンスライブラリー、コベントリーのウオーリック大学現代史料センター(MRC)、バーミンガム・リファレンス・ライブラリーでの文献調査の継続、ならびに現地研究者のインタビュー等を行った。また追加的に、北イングランドまで足をのばしストーク・オン・トレントの博物館、同市内ウエッジウッド社のインタビューをおこなった。またバーミンガムでは、キャドベリー社のミュージアムならびにインタビュー等を行った。研究方針の性格上、今年は研究成果を論文の形にするまでには至らなかったが、二度海外のシンポジウム、ワークショップにおいて報告を行った。ひとつは9月に英国、オクスフォード・ブルックス大学欧日研究センターにおける報告であり、もうひとつは11月1-4日に香港大学にておこなわれたInternational Symposium of Anthoroporogy of Administrationにおける報告である。そこでのディスカッションやコメントをもとに、次年度は、国内学会報告、ならびに論文としての完成をめざしている。本年度は、実地調査は3月中旬に行う予定であったために、報告書を執筆している現段階では、(1)文献研究、(2)既入手済の史料に関する検討、(3)比較分析となる日本の事例に関する検討について報告することを中心とする。(1)に関しては、まず機械工業における現場レヴェルでの技術移転を分析することに資するモデルの探索をおこなった。とくに経営学における「組織学習」論、ならびに認知心理学における「状況的認知」論に着目して技能形成・技術移転に関する分析の基礎固めとしての文献研究をおこなった。そのなかでもとくに「正統的周辺参加(LPP)モデル」に関するサーヴェイを中心におこなった。これについては『情報科学研究』誌に投稿し審査のうえ掲載が決定した。さらに、主たる研究課題である英国BSA社の歴史を検討するために、当社の所在したバーミンガム地域の産業政策に関する研究者であるバーミンガム大学のW.D.Garside教授の諸業績に関するサーヴェイをおこなった。つぎに(2)として、BSA社の1880年代の10年間に期間を絞り、工場レイアウトの転換に関する意思決定プロセスならびに資金調達、従業員によるストライキに関して、取締役会議事録ならびに財務諸表による分析を試み、現在発表にむけて論考を準備中である。さらに(3)としては、日本学術振興会特別研究員時代から継続している調査対象である英国との比較対象としての大田区の中小企業集積の分析を、英国の事例分析にさきがけて論考としてまとめた。とくに創業に着目し、1997年度以来、構築中のデータベースを利用して分析を試みた。その成果は『商学集志』誌に投稿し、審査の上掲載が確定している。なお3月に10日間、英国ウォーリック大学現代史料センターにおける資料調査、ならびに先述のGarside教授とのディスカッションをおこなう予定である。
極小主義プログラム検証：「併合」「転送」の仕組みの解明及び「パラメタ―」の再考

本研究では主に以下の2点に関して研究を行った。第一に言語演算における操作である「併合」がどのように適用され、その結果生成された統語的構築物が「転送」によってどのようにインターフェイスへと送られるか解明を目指した。第二に、個別言語間差異を従来の「パラメター」の概念へ訴えることなくどのように捉えなおすべきか検討した。前者に関しては併合により形成された集合{XP,YP}及び{H,H}が生成される過程及びそのラベル付けのメカニズムの検証を行った。後者に関しては、ケープヴェルデクレオールを含む多様な言語データの検証を通して、個別言語間差異を言語規則の適用順序に訴えることで説明する新たな可能性を示した。本研究では、言語学者ノーム・チョムスキーが提唱した「生成文法理論」に従い、ヒトが文を生成する過程においてどのような計算処理を行っているか、その一端を解明することを最終目標としている。チョムスキーは、ヒトは生得的に備わった「言語能力」を使用することで、非常に短期間のうちに母語を獲得し、また母語に関しては瞬時に文法的な文を生成・理解することができると主張している。この言語能力の中身を明らかにする為に、本研究では文生成の過程で中核をなしていると考えられている2つの操作「併合(Merge)」及び「転送(Transfer)」に特に注目し、その特性を複数の言語データにより検証することで、解明することを目指している。平成26年度は、当初の研究計画に従い、特に「併合」に関わる問題に取り組んだ。中でも、日本語特有の表現である、動詞複合語(V-V compound)を中心に検討し、1併合によりどのように複合語が生成されるのか、2生成された複合語に対して、どのようにラベル付けを行うのか、という2点を中心に研究を行った。特に、Saito (2013, 2014)において提案された「連用形が統語的主要部を形成する」という主張を仮定した上で、連用形主要部はその文法範疇が未指定の状態で派生に導入されることを主張した。これは、Chomsky (2013)におけるラベル付け演算において、単独ではラベルを提供できない要素ということになり、併合により連用形と結合される相手によって範疇を指定する一致操作を適用する必要があることを主張し、この分析から得られる帰結を明らかにした。この研究成果を9月にフランスにて開催された学会において発表した。また、上記以外にも、併合及び併合によって生成された集合へのラベル付けの問題を中心に研究を行い、その研究成果を日本英語学会や国際ジャーナルであるLinguaにおいて発表した。平成27年度は主に以下の2点に関して研究に取り組んだ。1併合が適用されることによって出来上がった統語的構築物へ対して、どのようにラベル付(labeling)が行われるのか、2ラベルの付けられた統語的構築物は転送によりインターフェイスへと送り出されるが、そこでラベルはどのように解釈へと関与するのか。1に関しては主に日本語と英語の言語データに基づき検証を行い、Chomsky (2013)が提案するラベル付システムの下では説明が難しいとされる[XP,YP]の構造に関して検討し、ある特定の条件が満たされれば、ラベル付は必ずしも義務ではないことを示した。また、2に関しては、意味部門において意味の計算とラベルには一定の関係性が確認できたが、音声部門に関しては必ずしもラベル付が義務的であるとは言えない可能性があることを示した。平成27年度は、国内外の学会において、主に口頭発表にて成果発表を行った。また、日本英語学会年次大会において、「併合」に関するシンポジウムを企画・開催し、海外からの招待講演者と日本国内の研究者によって研究発表及び意見交換を行うことができ、大変有意義であった。27年度の研究成果は、28年度以降に論文として出版されることがいくつか確定している。よって、現在までの進捗状況は概ね順調であると思われる。平成28年度は主に併合操作の中でも特に「ペア併合」に焦点を当て、英語の補文化辞thatが音声的に具現化されない場合の派生に関して研究を行った。

セット併合に内的併合と外的併合が存在するように、ペア併合にも内的・外的併合が存在するはずであるという、Epstein, Kitahara and Seely (2016)の主張に従い、音声的に具現化されない英語の補文化辞は、実際には外的ペア併合により「接辞/束縛形態素」として派生内に存在していると主張した。その結果、自由形態素としての補文化辞しか存在しない英語では、束縛形態素としての補文化辞を音声的に具現化する手段がないため具現化されないことを示した。この研究は、これまで諸説あった音声的に空の補文化辞の扱いに関して新たな可能性を示すことが出来るだけでなく、併合操作の性質の解明にも貢献するものであると考えられる。この研究成果は金沢大学において開催された第34回日本英語学会年次大会のシンポジウムにおいて発表し、その後論文にまとめたものを現在ジャーナルに投稿中である。本研究では主に以下の2点に関して研究を行った。第一に言語演算における操作である「併合」がどのように適用され、その結果生成された統語的構築物が「転送」によってどのようにインターフェイスへと送られるか解明を目指した。第二に、個別言語間差異を従来の「パラメター」の概念へ訴えることなくどのように捉えなおすべきか検討した。前者に関しては併合により形成された集合{XP,YP}及び{H,H}が生成される過程及びそのラベル付けのメカニズムの検証を行った。後者に関しては、ケープヴェルデクレオールを含む多様な言語データの検証を通して、個別言語間差異を言語規則の適用順序に訴えることで説明する新たな可能性を示した。平成26年度は、国外・国内において、併合及びその関連する問題を中心に、研究成果を報告することができ、また、以前より取り組んでいた論文の加筆修正も行い、最終的に国際ジャーナルへ掲載された為である。また、当初の計画では平成27、28年度に取り組む予定であった「転送」に関する問題や、他言語との言語データの比較にも取り組むことが出来、次年度以降の研究の明確な見通しを立てることも出来た。平成28年度は、まず27年度の研究成果の中で口頭発表は行ったが、論文として出版していないものを学術雑誌等へ投稿する予定である。また、28年度は当初の予定通り、併合や転送の観点から、個別言語間差異の問題を中心に扱う予定であり、日本語や英語だけでなく、様々な言語データへと目を向ける予定である。更に、28年度中の研究成果を、国内外の学会において発表し、その後の出版へと繋げる予定である。統語論平成27年度に関しても、26年度同様に、研究成果を国内外で発表する予定である。また、「併合」及び「転送」のメカニズムへの理解を深め、日本国内の研究者との意見交換を行う為に、平成27年11月に開催される日本英語学会において、シンポジウムを行う予定である。その際、海外から研究者を招待し、国内の複数の研究者と意見交換を行うことで、この問題の重要性をより多くの研究者に伝えることを目指している。このように、平成27年度は研究成果を一方的に発表するだけでなく、国内外の研究者との交流を通して、この研究課題の意義を伝えられるように取り組む計画である。27年度は28年度分を前倒し請求し、結果として上記の次年度使用額が生じた。