hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
親世代の葉酸摂取状況が次世代の代謝反応性に及ぼす影響とその分子機構

葉酸欠乏により新生児の神経管閉鎖障害のリスクが高まることが報告され、妊娠前からの葉酸摂取が推奨されている。一方、胎児期に低栄養であった新生児は、成人期以降の生活習慣病の発症リスクが増加するという報告がある。本研究では、母ラットの葉酸欠乏が出生仔の脂質代謝に及ぼす影響について検討した。母親が葉酸欠乏であった群の仔は、離乳後の成長遅延が認められた。さらに、離乳後から高脂肪食を摂取させると、有意な白色脂肪重量の増加と肝臓トリグリセリドの蓄積が見られた。さらに肝臓の脂肪酸合成関連遺伝子の発現調節に障害が認められた。以上の結果から、母親の葉酸欠乏は出生仔の脂質代謝に悪影響を及ぼす可能性が示唆された。葉酸の欠乏により新生児の神経管閉鎖障害のリスクが高まることが報告され、妊娠前からの葉酸摂取が推奨されている。一方、胎児期に子宮内で低栄養状態にあった新生児は、成人期以降に糖・脂質代謝異常を引き起こすという報告があり、その機構としてエピジェネティクス制御が注目されている。葉酸は生体内のメチル基供与体として働くS-アデノシルメチオニンの代謝に必須であり、DNAメチル化との関連が注目されている。我々はこれまでに、葉酸欠乏によって肝臓への脂肪蓄積が誘導され、脂質代謝に悪影響を及ぼすことを見出している。そこで本年度は、母ラットの葉酸摂取量の違いが出生仔の脂質代謝に及ぼす影響について検討した。葉酸欠乏食(葉酸0.08mg/kg diet)または普通食(葉酸4mg/kg diet)を妊娠前4週間摂取させた雌性ラット(Wistar系)から生まれた仔(雄性)に、離乳後から20%高脂肪食または普通食を摂取させた。8週間後に血液、肝臓、脂肪組織等を採取し、組織重量、血漿および肝臓中の脂質量、葉酸誘導体量等を測定した。葉酸欠乏食群の仔は、出生時には普通食群の仔との体重差はなかったが、授乳期間中の生存率の低下と成長遅延が認められた。この仔に離乳後から高脂肪食を摂取させると、体重と肝重量は有意に減少したが、腹腔内白色脂肪重量と肝臓トリグリセリドは有意に増加した。肝臓中の葉酸量には、各群の仔に差はなかった。以上の結果から、母ラットの葉酸欠乏が、仔の成長期における高脂肪食誘導性の脂質代謝に影響を及ぼす可能性が示唆された。一方、胎児期に子宮内で低栄養であった新生児は、成人期以降に糖・脂質代謝異常を引き起こすという報告があり、その機構としてエピジェネティクス制御が注目されており、その制御に葉酸が重要な役割を担っていると考え、研究を進めている。葉酸欠乏食を摂取した母ラットから生まれて仔に、離乳後から高脂肪食を摂取させると白色脂肪重量と肝臓トリグリセリドが増加し、母ラットの葉酸欠乏が仔の成長期における高脂肪誘導性の脂質代謝に影響を及ぼす可能性をこれまでに明らかにしている。そこで、本年度は仔の肝臓における脂質代謝関連遺伝子の発現変動を検討した。その結果、脂肪酸合成に関係する遺伝子の発現変動において、母ラットの葉酸欠乏が影響していた。現在のこれらの遺伝子のDNAメチル化について解析を進めている。一方で、DNAメチル化の網羅的解析には、マウスのほうが使用しやすいので、ラットでみられた葉酸欠乏の影響がマウスでも観察されるのか比較検討を行った。現在までに行った検討では、マウスとラットで離乳後の高脂肪負荷の影響が一部異なっていたので、さらに比較検討を進めている。妊娠前から授乳期まで、葉酸欠乏食を摂取させた母ラットからの出生仔に、離乳後から高脂肪食を摂取させると、仔の肝臓の脂肪酸合成に関連する遺伝子の発現変動に、母ラットの葉酸欠乏が影響することを明らかにすることができ、DNAメチル化解析を開始することができたので、研究計画は概ね順調に進んでいる。葉酸の欠乏により新生児の神経管閉鎖障害のリスクが高まることが報告され、妊娠期からの葉酸摂取が推奨されている。一方で、胎児期に子宮内で低栄養状態にあった新生児は、成人期以降に糖・脂質代謝異常を引き起こすという報告があり、その機構としてエピジェネティクス機構が注目されている。葉酸は生体内のメチル基供与体であるS-アデノシルホモシステインの代謝に必須であり、DNAメチル化に関与していると考えられる。私たちはこれまでに、葉酸の欠乏によって肝臓への脂肪蓄積が誘導され、葉酸欠乏が脂質代謝に障害を与えることを見出した。そこで、本研究では母ラットに葉酸摂取量の異なる餌を与えて、その出生仔の脂質代謝に対する反応性について検討した。葉酸欠乏食を摂取した母ラットから生まれた仔に、高脂肪食を摂取させると、白色脂肪重量や肝臓トリグリセリド量が増加した、そこで、仔の肝臓における脂質代謝関連遺伝子の発現変動を調べたところ、脂肪酸合成に関与する遺伝子の発現変動に母ラットの葉酸欠乏の影響が認められ、仔の成長期における脂質代謝反応性への影響が明らかとなった。そこで、これら遺伝子のDNAメチル化のついて解析を進めている。一方ラットで認められた母親の葉酸欠乏の仔への影響が、マウスにおいても認められるのかを比較検討した。ある条件で葉酸欠乏にした母マウスから生まれた仔マウスでは、ラットの場合と同じように、白色脂肪重量の増加が認められたが、肝臓のトリグリセリド量の変化や遺伝子発現変動は必ずしもラットの場合と同じではなかった。

一方、胎児期に低栄養であった新生児は、成人期以降の生活習慣病の発症リスクが増加するという報告がある。本研究では、母ラットの葉酸欠乏が出生仔の脂質代謝に及ぼす影響について検討した。母親が葉酸欠乏であった群の仔は、離乳後の成長遅延が認められた。さらに、離乳後から高脂肪食を摂取させると、有意な白色脂肪重量の増加と肝臓トリグリセリドの蓄積が見られた。さらに肝臓の脂肪酸合成関連遺伝子の発現調節に障害が認められた。以上の結果から、母親の葉酸欠乏は出生仔の脂質代謝に悪影響を及ぼす可能性が示唆された。母ラットに妊娠前から授乳期まで、葉酸含有量の異なる餌を摂取させたところ、その出生仔において成長遅延等の違いを見出すことができ、研究計画は概ね順調に進んでいる。母ラットの葉酸欠乏が影響することを明らかとなった仔の肝臓の脂肪酸合成に関連する遺伝子のDNAメチル化解析をさらに進める。また、マウスでも同様の実験を行い、上記の遺伝子以外に母ラットの葉酸欠乏の影響を受ける遺伝子があるのか、網羅的なDNAメチル化解析を行い、葉酸とエピジェネティクス制御の関連性を明らかにしていく予定である。栄養学妊娠前から授乳期まで、葉酸欠乏食を摂取していた母ラットの出生仔に離乳後から高脂肪食を摂取させると、腹腔内白色脂肪重量と肝臓トリグリセリドは有意に増加し、母ラットの葉酸欠乏が、仔の成長期における高脂肪食誘導性の脂質代謝に影響を及ぼす可能性が示唆された。そこで、計画2年目以降は、脂質代謝に関係する遺伝子発現変動を解析するとともに、DNAメチル化解析などエピジェネティクス制御との関連を明らかにしていく予定である。
HIF-1/VHL制御系による造血幹細胞維持機構の解明と幹細胞増幅

造血幹細胞(HSC)はニッチと呼ばれる特殊な微小環境で維持される。本課題ではHSCは骨髄内骨膜近傍領域において低酸素状態で細胞周期を静止期にとどめていることを見出した。また、こうした性質の維持のためには低酸素応答因子HIF-1alphaとその蛋白を破壊するために必要なE3ユビキチンリガーゼVHLが必須であり、HIF-1alphaが失われるとHSCは老化してストレス耐性を失った。一方、VHL欠損でHSCの細胞周期がより静止状態になったことから、HIF-1/VHL制御系の精密な制御はHSC維持に必須であることが示された。本年度は誘導的HIF-1α欠損マウスとVHL欠損マウスの造血幹細胞機能を詳細に解析し、造血幹細胞におけるHIF-1/VHL制御系の重要性について解析した。若年のHIF-1α欠損造血幹細胞は、細胞周期が静止期を失っていた。骨髄移植に際しては幹細胞老化経路であるInk4a産物が上昇して、連続骨髄移植能が失われた。また、老化したHIF-1α欠損マウスでは、造血幹細胞の頻度と数の低下が認められた。さらにその際、骨髄有核細胞数の減少も認められ、骨髄不全状態を呈した。一方、VHLホモ誘導的欠損マウスは致死的であるため、骨髄置換マウスを作成して解析した。すると造血幹細胞分画の増加と細胞周期の遅延が認められた。ところが、一見造血幹細胞機能が増強されたかに見えるVHLホモ欠損条件下では骨髄生着能は完全に失われていた。この異常は両アレルのHIF-1α欠損によって回復した。以上の知見から、造血幹細胞にはHIF-1α蛋白が適切に(=多すぎず・少なすぎず)存在することが重要であることが明らかとなった。本課題の目標であるHIF-1/VHL制御系の調節による造血幹細胞を増幅・機能増強のために、次に、VHLホモ欠損よりはHIF-1αの活性化度合いが少ないVHLへテロ欠損造血幹細胞を用いて幹細胞機能を検討した。すると、骨髄移植時の骨髄生薪が改善されていた。この際、血球分化への影響は認められなかった。さらに、高齢マウス骨髄の解析を行ったところVHLへテロ欠損マウスでは、コントロールに比べて造血幹細胞分画の頻度と数が増加していることが認められた。以上を併せると、適切なHIF-1の活性化増強で幹細胞機能を増強できることが明らかとなった。新たな造血幹細胞ニッチ構成要素として酸素分圧に着目して研究を展開した。古典的に骨髄の内骨膜領域は低酸素かつ低栄養環境であると想像されてきたが、精密な実験系に基づいた検証はこれまで行われてこなかった。研究代表者による解析で、未分化な造血幹・前駆細胞分画は低酸素状態で、低酸素応答の中心的制御因子HIF-1alphaが高発現していることを見いだした。HIF-1alpha蛋白は低酸素分圧下で安定化し、低酸素適応関連分子群の転写活性化を行う。通常の酸素分圧下ではHIF-1alphaのODDドメインのプロリン残基はプロリン水酸化酵素Phdによって水酸化プロリン残基になり、E3ユビキチンリガーゼVHLに認識されてユビキチン・プロテアソーム系で分解され安定化できない。これらPhd/VHL/HIF-1制御系は個体の低酸素応答の中心をなす。コンディショナルノックアウトマウスモデルの検討から、HIF-1alphaを欠損した造血幹細胞はGO期から離脱して、造血ストレス感受性が亢進し、老化して失われていることが見出された。対照的にVHLホモあるいはヘテロ欠損でHIF-1alphaを増加させると造血幹細胞は細胞周期を静止期化したため、HIF-1alpha量が造血幹細胞の細胞周期を精密に調節していると考えられる。この際、VHLホモ欠損では細胞周期の完全停止により幹細胞活性が失われるが、ヘテロ欠損では野生型よりも幹細胞活性が上昇し、ストレス耐性も上昇していた。すなわちHIF-1alpha量の精密な制御は正常造血幹細胞の維持に必須であることが明らかになった。
古代DNAと文献史料から迫るタンチョウの歴史：過去の分布と遺伝的構造の解明

現在の日本では主に北海道にのみ分布しているタンチョウの歴史的な生息状況を解明するため、本研究では以下の課題に取り組む。1遺跡から出土するタンチョウの骨と、文献史料に記載される江戸時代以降のタンチョウの記録をもとに、縄文時代から現代までのタンチョウの歴史的な分布を明らかにする。2GISを用いて各時代のタンチョウの分布図を作成し、過去の環境条件や水田開発など人間活動による影響をふまえて、過去のタンチョウの分布の変遷とその要因を解明する。3遺跡から出土するタンチョウの骨の古代DNA分析を行い、過去のタンチョウの遺伝子組成と集団構造を調べ、現生の北海道のタンチョウとの遺伝的な関係性を解明する。
プライマリ ヘルス ケアの推進に関わる地域レベルの自発的問題解決能力の理論化

近年の健康問題の変化、専門家と一般の人々の問題解決にあたっての関係の変化、家族構成の変化、産業の変化、そしてこれらに伴う地域社会の構成と機能の変化は、程度の差こそあれ、先進国、開発途上国を問わず表面化しつつある。今回、米国(ハワイ)、タイ、日本の3ヶ国の研究者が共同して本課題に取り組んだのは、一つの国だけでなく、国際的なレベルでの地域社会を基盤としての健康問題への取り組みの研究の必要性を感じたからである。本研究で主題としているcommunity-basedという用語はさまざまに理解されているが、その基本的な要件を整理してみると、1)hospital-basedとかinstition-basedなどと対置された意味でのコミュニティを基盤とした活動ということができよう。2)コミュニティを基盤としたといっても、他方でのcommunity medicineやcommunity healthでは医師や保健医療専門職が主役であったり、主導しての取り組みが強いのに対し、community-basedの場合には、住民や一般の人々が主たる担い手や大きな役割を果たしている活動だという特色がある。3)禁煙や節酒や運動など、個々人が自分自身の生活の送り方を変えていくというindividualistic life stylechangeの対応に対して、community-basedでの取り組みというのは、健康と関わる社会や環境や行政といった要因をも重視するという色彩が強い。4)community-basedのcommunityには、住民や機関や施設などの協同や連携や組織化などを強めていくという意味あいが含まれている。【現地調査】1)hospital-basedやinstition-basedに対するcommunity-basedの研究としては、ホノルル市の精神衛生について聴き取りや観察をすることにより、日本の現状を考察した。わが国では現在約35万人の精神病患者が入院生活を送っている。しかしその40%は地域生活が十分可能な病状であるとみられている。ホノルル市内の地域生活を送っている患者の観察や精神衛生専門家との面接によってわが国の場合、medical modelからsocial modelへのパラダイムの転換、精神衛生の専門家の態度の変容、地域での家族の役割の再考がさらに必要であるという結論を得た。2)community healthに対するcommunity basedの研究としては、バンコク市とその周辺をフィールドとして、精神障害者のリハビリテーションとスラム地域のコミュニティアクティビティを調査した。バンコク市の精神障害者のリハビリテーションにおいては、ソーシャルワーカーが差別の予防と医療との連携において重要な役割をしていることが明らかになった。スラム地域の調査においては、住居環境、就労、ゴミ問題、養育・学習環境、保健衛生の問題についてのコミュニティアクティビティにおいてNGOのサポートが有効に機能していることをみいだした。3)従来のindividualを中心としたapprochではあるが、cultureの影響をみたものに、バンコク市の高齢者を対象とした面接調査がある。健康状態、保健行動、生活行動、コミュニケーション、精神保健の項目を調査した結果、仏教の影響が強いことを見いだした。4)住民、機関、施設などが自発的に組織化をすすめる事例としてわが国の場合は、障害者の地域作業所や地域生活協同組合の調査を行いその活動プロセスを明らかにした。また、ホノルル調査では1つは糖尿病患者のセルフヘルプグループの存在意義について、また、AIDSに関連してのボランティアオ-ガニゼイションの活動についてまとめた。現地でとりあげた調査主題は、貧困、低所得者、障害者、高齢者、あるいは糖尿病患者やエイズ等の問題であった。これらはそのいずれもが、当事者個々人の取り組みだけでは充分な成果を挙げることが困難な課題であり、地域を基盤としたさまざまな協力や支援体制の確立が強く求められている課題でもある。また事実、そこには新しい、自発的な結びつきとしてのself-help group,volunteer group,supportive networkなどが形成され、活動を展開していることがみてとれた。

ホノルル市内の地域生活を送っている患者の観察や精神衛生専門家との面接によってわが国の場合、medical modelからsocial modelへのパラダイムの転換、精神衛生の専門家の態度の変容、地域での家族の役割の再考がさらに必要であるという結論を得た。2)community healthに対するcommunity basedの研究としては、バンコク市とその周辺をフィールドとして、精神障害者のリハビリテーションとスラム地域のコミュニティアクティビティを調査した。バンコク市の精神障害者のリハビリテーションにおいては、ソーシャルワーカーが差別の予防と医療との連携において重要な役割をしていることが明らかになった。スラム地域の調査においては、住居環境、就労、ゴミ問題、養育・学習環境、保健衛生の問題についてのコミュニティアクティビティにおいてNGOのサポートが有効に機能していることをみいだした。3)従来のindividualを中心としたapprochではあるが、cultureの影響をみたものに、バンコク市の高齢者を対象とした面接調査がある。健康状態、保健行動、生活行動、コミュニケーション、精神保健の項目を調査した結果、仏教の影響が強いことを見いだした。4)住民、機関、施設などが自発的に組織化をすすめる事例としてわが国の場合は、障害者の地域作業所や地域生活協同組合の調査を行いその活動プロセスを明らかにした。また、ホノルル調査では1つは糖尿病患者のセルフヘルプグループの存在意義について、また、AIDSに関連してのボランティアオ-ガニゼイションの活動についてまとめた。現地でとりあげた調査主題は、貧困、低所得者、障害者、高齢者、あるいは糖尿病患者やエイズ等の問題であった。これらはそのいずれもが、当事者個々人の取り組みだけでは充分な成果を挙げることが困難な課題であり、地域を基盤としたさまざまな協力や支援体制の確立が強く求められている課題でもある。また事実、そこには新しい、自発的な結びつきとしてのself-help group,volunteer group,supportive networkなどが形成され、活動を展開していることがみてとれた。本年度は、プライマリヘルスケアの推進に関わる地域レベルの自発的問題解決能力とその開発方法の理論化に役立てる観点から、地域での健康問題の解決に向けて地域の人々の主体的で連帯的な取り組みが活発に展開されている地域を対象に、東京、ホノルル、バンコクのそれぞれの都市において調査・観察し、比較・考察した。
日本占領期インドネシアのマラリア戦争―医療・衛生から見えてくる「植民地」社会

日本占領期インドネシアでは、医療部隊が伝染病や熱帯病の調査を積極的に行った。特に、感染力の強いマラリアに対しては、強い関心を示していた。本研究は、公的な政策が個人の生活に直結し且つ、生活の実状が政策に反映した医療・衛生に着目し、当時高い死因の伝染病であったマラリアに焦点を絞り、医療・衛生関連文書を精査・分析し、多角的かつ総合的に理解することで、当時の社会状況を描き出すことを目的とする。史資料調査という人文社会科学研究の定石に加え、理科学分析も導入する学際体制で研究する。本研究は、日本占領期インドネシア社会史に医療・衛生という新領域を創造すると同時に、文理融合の新たな学問分野も創設する。
第2染色体に染色体逆位を有する自閉症例の病因遺伝子の同定

本研究は2番染色体のP11とq13の間で染色体逆位が起こっており、自閉症と診断された症例の病因遺伝子を同定することにより、病因が遺伝学的に多様で、多因子遺伝病と考えられる自閉症の一病因遺伝子を解明することを目的とする。まず2番染色体の各種BACクローンを用いたFISH法による染色体逆位の断点部分の詳細な染色体分析を行い、短腕側の断点部位は81F3と50B16の間、長腕テロメア側の断点は68E19と592G13の間に絞り込み、両部位にそれぞれ非常に相同性の高い遺伝子が存在することを明らかにした。両断点部位を含む領域の塩基配列は著しく類似しており、病因候補遺伝子を2q13領域では烈ZPC1に絞り込んだが、FISH法ではそれ以上の解析はできないことが明らかになった。そこで、ANAPC1内に断点が存在するか否かを明らかにするために、同遺伝子内で2p11の相同領域と異なる塩基を3'末端にもっプライマーを3ヵ所作製し、RT-PCR法を用いて患者末梢血での同遺伝子の発現量を定量した。その結果、患者には正常コントロールと同じ量のmRNAの発現があり、ANAPC1内に断点があるとは結論できなかった。また、2q13領域でANAPC1に続いてテロメア側にあるMERTKについて、サザン解析を行ったが、異常バンドは同定できなかった。以上、2q13領域の断点が遺伝子内にあるとは結論できなかった。一方、2P11の断点部位近傍については、最近、同領域の遺伝子マップが更新され、新たに14の遺伝子がマップされた。そのうちRGPD2とFGPD4が候補遺伝子として有力と考えられ、現在、これら遺伝子の解析を開始している。本研究は2番染色体のp11とq13の間で染色体逆位が起こっており、自閉症と診断された症例の病因遺伝子を同定することにより、病因が遺伝学的に多様で、多因子遺伝病と考えられる自閉症の一病因遺伝子を解明することを目的とする。具体的には、本症例の染色体断点に座位する病因の候補遺伝子を絞り込み、その遺伝子群の詳細な解析を行って、本症例の病因遺伝子を同定し、さらに血縁関係のない同症状を有する自閉症例群において、遺伝子変異を解析して、自閉症の一病因遺伝子の脳での発現、機能等を解明するものである。初年度にあたる15年度は、2番染色体の各種BACクローンを用いたFISH法による染色体逆位の断点部分の詳細な染色体分析を行った。断点部位の絞り込みは、BACクローン(21P18,50B16,67L14,81F3,96K18,153P14,217P16,297N14,322F4,330B16,380G16,399B17,438K19,450E9,554H10,566O4,559A1,592G13,685N3)を用いて開始し、短腕側の断点部位は81F3と21P18の間に、長腕テロメア側の断点は330B16と217P16の間に存在すると推定された。現在、これらの領域に存在すると考えられる遺伝子群をデータベース上で検索し、病因候補遺伝子をリストアップし、一部遺伝子についてはPCR等を用いてcDNAを増幅し、患者ゲノムでのサザン解析の準備に入っている。今後、さらに断点部位を絞り込むと同時に、得られる候補遺伝子のサザン解析等により、患者ゲノムの遺伝子異常の同定を目指してゆく。また病因遺伝子の同定に不可欠な同一症状の患者群の検索も順次進めている。

本研究は2番染色体のp11とq13の間で染色体逆位が起こっており、自閉症と診断された症例の病因遺伝子を同定することにより、病因が遺伝学的に多様で、多因子遺伝病と考えられる自閉症の一病因遺伝子を解明することを目的とする。具体的には、本症例の染色体断点に座位する病因の候補遺伝子を絞り込み、その遺伝子群の詳細な解析を行って、本症例の病因遺伝子を同定し、さらに血縁関係のない同症状を有する自閉症例群において、遺伝子変異を解析して、自閉症の一病因遺伝子の脳での発現や機能等を解明するものである。前年度に引き続き16年度は、新たに入手可能なすべてのBACクローンを用いてFISH法による詳細な染色体分析を行い、初年度に明らかした染色体逆位の断点部位をさらに絞り込んだ。短腕側の断点部位は81F3と153P116の間、長腕テロメア側の断点は68E19と592G13の間と推定され、両部位にそれぞれ非常に相同性の高い遺伝子(LOC400966,ANAPC1)が存在することを明らかにした。この領域は約1Mbにわたり極めて高い相同性があり、FISH法によるこれ以上の解析は不可能であった。今後、サザン解析をはじめとするあらゆる分子遺伝学的手法を駆使して、この両遺伝子間で本当に組換えが起きているか否かを解析し、病因遺伝子異常の同定を目指してゆく。昨年までの本研究において、両断点部位を含む領域の塩基配列が著明に類似しており、FISH法で病因候補遺伝子を2q13領域ではANAPC1に絞り込んだが、それ以上の解析はできないことが明らかになった。そこで、本年度はANAPC1内に断点が存在するか否かを明らかにするために、同遺伝子内で2p11の相同領域と異なる塩基を3'末端にもつプライマーを3ヵ所作製し、RT-PCR法を用いて患者末梢血での同遺伝子の発現量を定量した。その結果、患者には正常コントロールと同じ量のmRNAの発現があり、ANAPC1内に断点があるとは結論できなかった。また、2q13領域でANAPC1に続いてテロメア側にあるMERTKについて、サザン解析を行ったが、異常バンドは同定できなかった。以上、2q13領域の断点が遺伝子内にあるとは結論できなかった。一方、2p11の断点部位近傍については、最近、同領域の遺伝子マップが更新され、新たに遺伝子がマップされた。その中に候補遺伝子のRGPD2(RANBP2-like and GRIP domain containing 2)があり、同遺伝子の全長cDNAを単離した。現在、同遺伝子を用いてサザン解析を行っている。
現代日本における子ども期の消失過程に関する研究

近年、大人と子どもの境界が崩壊しつつある。近代が生んだ子ども期という概念が、いま再び消失の時期を迎えているのである。その兆しは先進国において健著であるが、とりわけ日本は突出している。なぜなら、我が国は、世界にも稀に見る高度の飽和社会を実現してきたからである。子ども期とは、近代的自我の形成を前提として誕生した概念である。しかし、その近代的自我は、「社会の進歩」という観念の誕生とほぼ同時に認識されはじめ、パラレルに形成されてきた「社会的構成物」である。すなわち、近代的自我とは、もともと膨張型の社会にフィットするものとして構成されてきたのである。したがって、現代の日本のようにもはや成長の極限に達した飽和社会においては、近代的自我の形成に大きな軋みが生じてくる。その一つが子ども期の消失なのである。かつての膨張社会における自我は、生存の目的を自己の外部、すなわち社会の側に設定し、そこへ向けて自己を発展ないし改善していくという志向性を持っていた。対して、飽和社会における自我は、生存の目的を自己の外部に設定することができない。生存の境界はもはや拡張していないからである。したがって、本来的に再帰的な構造を持っている近代的自我は、社会に対するリアリティを徐々に喪失させ、行き場を失った自己のエネルギーはその内面へ向かっていかざるを得ない。昨今の自分探しの流行やヒーリング・ビジネスの隆盛は、この自我変容を端的に物語っているが、このような事態は、少年非行においてもその衝動化・短絡化という傾向を招いている。社会に対するリアリティの崩壊は、他者に対する感受性と未来に対する感受性を喪失させるからである。以上のような社会状況は、学校制度を相対化させつつもある。進歩の観念の喪失したところに、学校への信頼は成立しえないからである。昨今、小中学校で多発する「学級崩壊」や「不登校」の現象は、このことを物語っている。学校とは社会化の機関であるが、自己の本源的・直感的な衝動にしか価値を認めない表現的個人主義的な自己にとって、社会化を目指した外部からの教育はよけいなお節介であるから、彼らにとって学校に行くことは苦痛以外の何物でもないのである。したがって、このような状況は小手先の制度改革では打開されえない。近代的自我を前提とした従来の子ども観をいったん解体し、新しい人間像を構築することから始めねばならない。近年、大人と子どもの境界が曖昧になってきた。近代が生んだ子どもという概念は、いまや再び消滅しつつある。その変化は先進国において健著であるが、とりわけ日本は突出しているようである。本年度は、わが国の不登校問題と対教師暴力問題を素材にして、知識社会学的にこの変化を解明していった。かつては、学校に行きたくても行けない「登校拒否」の扱いが教育現場の大きな問題の一つであった。しかし現在は、むしろ学校へ行かない選択を主体的におこなう「不登校」の増加が問題となってきた。子どもは、一方的に教育を施される受動的存在ではなく、大人と同等の選択権をもった積極的主体と看做されるようになってきたからである。また、子どもの側も、自らを一人前の人間と自覚するからこそ、積極的に学校外へ生きる意味を見つけようと試みるようになってきたのだといえる。まったく異なった現象のように見えながら、対教師暴力事件が社会問題化してきたのも、じつは同様の文脈で語ることができる。常に成長することを実感できた社会においては、子どもから大人へという人間の発達段階区分もきわめて有効なカテゴリーとして機能しえた。我々の社会環境は進歩し続けているという認識が、その認識主体である人間自身もまた、より高いステージへ向けて肉体的・精神的に成長する存在であるという認識を支えたからである。社会的に成長する存在としての人間という認識は、進歩しつづける社会のアナロジーであった。しかし、現在のように豊かながらも停滞した社会の到来は、達成目標の喪失による近代的自我の自閉化とナルシシズム化をもたらした。このような社会の閉塞化によって、大人と子どもという区分の実効性は失われ、子ども期が消失していったのである。このような観点から捉えるならば、「対教師暴力問題」や「不登校問題」は、学校空間における教師と生徒のヒエラルキーの消失を反映した社会現象だといえるのである。

したがって、本来的に再帰的な構造を持っている近代的自我は、社会に対するリアリティを徐々に喪失させ、行き場を失った自己のエネルギーはその内面へ向かっていかざるを得ない。昨今の自分探しの流行やヒーリング・ビジネスの隆盛は、この自我変容を端的に物語っているが、このような事態は、少年非行においてもその衝動化・短絡化という傾向を招いている。社会に対するリアリティの崩壊は、他者に対する感受性と未来に対する感受性を喪失させるからである。以上のような社会状況は、学校制度を相対化させつつもある。進歩の観念の喪失したところに、学校への信頼は成立しえないからである。昨今、小中学校で多発する「学級崩壊」や「不登校」の現象は、このことを物語っている。学校とは社会化の機関であるが、自己の本源的・直感的な衝動にしか価値を認めない表現的個人主義的な自己にとって、社会化を目指した外部からの教育はよけいなお節介であるから、彼らにとって学校に行くことは苦痛以外の何物でもないのである。したがって、このような状況は小手先の制度改革では打開されえない。近代的自我を前提とした従来の子ども観をいったん解体し、新しい人間像を構築することから始めねばならない。
NOAA、MOS-1、国土数値情報を用いた融雪出水機構に関する研究

東北地方においては冬期の降雪は水循環を考える上で重要な要素であり、また、春の融雪出水は水資源および防災の両面から重視される。本研究では衛星デ-タを用いて、融雪出水の機構を調べ、最終的に融雪出水のモデルを提案するための基礎資料を得ることを目的としている。用いたのは、国産衛星MOS-1のMESSRデ-タと東北大学で直接受信を開始したNOAA衛星のAVHRRデ-タである。まず、MOS-1デ-タおよび国土数値情報デ-タの高度、河川、地質デ-タとを用いて、流域の地覆、地形、地質、流路網などの水文特性について流域デ-タベ-スを作成する方法について検討した。つぎに、1989年残雪域の変化の時系列デ-タをNOAAのデ-タより作成した。同時にダム流入量デ-タを入手し、これらを両者を比較することにより、融雪出水の特性を考察した。対象流域は、名取川釜房ダム流域と阿賀野川上流の二つである。前者は比較的小流域であるので、これをトレ-ニングエリアとして、デ-タの扱い方、解析法の検討を行った。後者は豪雪地帯で水資源の高密度利用が行われている地域であり、融雪出水の解析に適している。今年度で以下の点が明らかになった。1.MOS-1、NOAA、国土数値情報のデ-タ重ね合わせ法を開発し、流域デ-タべ-スを作成の見通しがついた。2.NOAAデ-タを用いた残雪域の判別手法を開発し、融雪期の残雪域変化を把握することができた。これとダム流入量との相関から、融雪出水特性の一部を明らかにすることができた。
組合せ半群論とその応用

科研課題「組合せ半群論とその応用」に7つの研究項目を掲げた。23年度ー25年度の研究活動で,研究項目(1),(4),(7)に関しては,十分な成果が得らなかった。他の研究項目については,研究成果を23年,24年の国際会議と24年,25年と26年の国内研究集会で発表した。また,24年,25年RIMS kokyurokuに結果を掲載した。科研課題の研究項目(2)について,サザンプトン大Renshaw氏と共同研究を始めている。研究項目(3)について,カッセル大Otto教授と共同研究を継続し,研究項目(5)について,ポルト大Almeida教授と共同研究をしている。科研課題の目標4の「有限表示半群のco-word問題」に関して,研究が進展した。実際,有限表示半群のco-wordが有限であり,かつその有限表示のrewriting systemがone-relatorである場合に,rewriting systemの用語で必要・十分条件を得た。その結果を京都大学数理解析研究所講究録(NO.1809)2012年5月に掲載し,国際研究集会「Semigroups and Applications」(ウプサラ大学,2012年8月)で研究発表した。科研課題の目標1「半群及び群に対するword problemに関する語の書き換えアルゴリズムの研究」に関しては,Gubaの論文「free Burnside semigroups」を調べ,co-word全体の集合が正則言語になる有限表示半群の重要な例として,自由バーンサイド半群に用いられてアルゴリズムを解析した。特に,co-word全体の集合が正則言語になることを書き換えによって語の既約形を得るアルゴリズムを確認した。その結果をRIMS研究集会「代数とコンピュータサイエンス」で発表し,講究録に掲載する予定である。また,科研課題の目標2「半群の自由融合積の研究」に関して,2013年3月にサザンプトン大学で,Dr.J. Renshawと一般の半群および有限半群に対する融合基の共同研究をし,成果を上げた。さらに,研究を進めている。25年度科研課題の研究項目3について,カッセル大のOtto教授と共同研究を継続し,研課題目標2の「半群の自由融合積の研究」に関して,研究成果を得た。特に,有限集合上の全変換半群が融合基であることを証明した。その結果を京都大学数理解析研究所での研究集会「計算機科学における論理・代数・言語」で講演し,京都大学数理解析科学講究録に掲載する予定である。論文を準備している。また,科研課題目標の「有限表示半群のco-word問題」に関して,ポルト大学のAlmeida教授と共同研究を進め,自由有限生成可換半群Fから有限生成可換半群Sへの全射な準同形写像に対して,Sの各元の逆像が可換言語上でrationalityを常にもつかどうかを調べている。この問題はグルブナー基底を用いたアルゴリズムに深く関係しており,今後の研究をすすめる価値がある。科研課題の研究項目2「半群の自由融合積の研究」関連して,有限逆半群の場合の研究結果が国雑誌に発表されるようになった。研究の必要性,発展性が認められてきた段階である。有限半群の融合が半群に埋め込まれるための十分条件を改善できた。これにより,有限半群の自由融合積を調べる段階に進めることができた。課題の研究項目3「有限表示半群のsmallcancellation theoryを創る」および課題の研究項目6「word problemを解くためのアルゴリズム問題を暗号のセキリティ問題に応用する」に関しては,十分な成果が得らなかった。23年度研究計画の7項目の中の(1)word problemの解法のためのsmallcancellation theoryの開発,(2)半群,群の融合問題に対する解法アルゴリズムの開発,(3)組合せ半群論におけるrewriting system理論及び(4)有限表示C(n)半群の研究に関しては主に数式処理ソフトMathematicaによるwriting systemを計算するプログラムを作成し,各項に対応する思考実験を行い,データを精査している段階である。(5)合同類が正則言語である合同関係で表示される半群に関しては研究が進んでおり,成果の一部を国際研究集会「Groups and Semigroups: Interactions and Computations」で発表した。その際,Silva教授(Porto大学)からこのタイプの半群の考察が重要であることを指摘され,有意義であった。また,合同類が有限な場合でも,重要であることを認識し,興味ある結果を得て,RIMS研究集会「代数系および計算機科学基礎」で発表した。

(6)オートマタによる半群及び群に関してはオートマチック半群に対する予想問題を発見し,その解決に挑戦している段階であるが,(7)有限表示半群のDehn関数,growth関数の評価及び暗号のセキリティ問題への応用について調査中の段階である。特に,山村明弘氏(秋田大学)から半群と暗号のセキリティ問題に関する重要な結果を得た。今後の研究に活かしたい。科研課題の目標を6項目挙げている。目標1「半群及び群に対するword problemに関する語の書き換えアルゴリズムの研究」,目標2「半群の自由融合積の研究」,目標4「有限表示半群のco-word問題に研ついての研究」については,徐々ではあるが研究成果が上がっているが,目標3「有限表示半群のsmallcancellation theoryの構築」,目標5「automatic半群及び群を一般化」及び目標6「word problemを解くためのアルゴリズムの暗号セキリティ問題への応用」に関しては,調査を進めているが,暗中模索の域を脱していない。このような研究状況を踏まえて,研究進展度は不十分であると評価している。23年度研究計画の7項目の中の(1)-(4)に関して,計算上現れるrelatorのタイプが非常に煩雑でまとめることに時間が掛かっている。そのため,研究がやや遅れていると自己評価する。国内外の研究協力者と研究打合せを綿密に計画し,研究成果を上げれよう努める。国際研究集会で海外研究者Thomas教授, Meakin教授,Silva教授,otto教授と研究打合せし,アドバイスを受ける予定である。また,山村明弘氏など国内研究者と研究成果について討論を重ね,研究を進める予定である。24年度国際研究集会の旅費で,航空運賃が格安であったため,残金が生じました。残金は25年度の研究費の使用計画である物品費と旅費に併せて使用する。1.国際研究集会「Semigroups and Applications」(2012年8月30ー9月1日, Uppsala Universitet, Sweden)に出席,研究調査及び研究発表する予定である。(旅費:42万円)2.RIMS研究集会「代数とコンピュータサイエンス」に出席,研究調査及びで研究発表する予定である。(旅費:6万円)3.書籍及び文具(設備及び消耗品:2万円)
三次元超音波像の高速化と定量的評価に関する研究

超音波による三次元超音波診断装置の高速化のためのソフトを作製し、各種の超音波三次元像の表示方式を完成した。(1)トリプレイン表示は4秒間にえられた128枚の2次元画像からXYZ方向の3断面像を作図してリアルタイムに表示する。(2)断面表示(bird′s eye view)はXYZの3方向の断面を合わせて作った鳥観図である。(3)マルチ断面表示(multi trimming view)は3方向の断面の重ね合せを作る。(4)表面表示(surface view)は我々が日常に周囲を見ているような光景を観察する。(5)マルチ表面表示(multi surface view)は表面表示を任意の面でトリミングして断面と表面を組み合わせる。(6)シェ-デイング表示は表面の凹凸を強調する目的にコンピュータグラフイック分野で用いるシェ-デイング法による輝度づけである。(7)内視表示(endoscopic view)は物体(臓器、病変、など)の中に入っていくもので、内部から病巣を観察する様なもの。(8)菅腔表示(cyst&canal view)は血管等のような菅腔構造や嚢胞を白黒反転させて表示し、立体的な関係を判定する。(9)色相表面表示(color surface view)はカラーコ-デイングして、二つの物質の性質の違いを示す。(10)ビーム積算表示(integrated view)は任意の厚みの中の全ての情報を積算し表示する、シンチグラフイ-のようなものである。(11)ビーム積算最高値表示(maximum integrated view)は任意の厚みの積算情報の最高のエコーの値を表示するもので、骨等のようなエコーの強いものをひろいだそうとするものである。(12)これらの表示は静止画像と動画像が表示可能である。3次元超音波画像を得るためには、我々の作成した専用スキャナーは角度60度、電子-機械スキャン方式によるものである。128枚の2次元画像を4秒間で扇形画像としてコンピュータに送り込むことができるようにしている。臨床例は肝癌、甲状腺癌、乳腺癌、ぼうこう癌、胆嚢結石、後腹膜腔腫瘍、胎児、無脳児、手の骨などについて各々の特徴を示す三次元表示法で作製した。球面展開図についてはソフトの作製になお時間が必要である。超音波画像の三次元表示の高速化をすすめた。概略の三次元像表面表示、三方向の断面を示すだけであれば数秒から数分で画像を得ることが出来る。三次元像の表示法として、(1)トリプレイン表示、(2)Bird ́s eye View、(3)マルチ断面表示、(4)表面表示、(5)シエーディング表示、(6)管腟表示、色相表示、(7)ビーム積算表示、(8)ビーム積算最変値表示などを考案し実現した。マルチ表面表示は未完成である。三次元表示法について多くの研究者の報告があるが、我々は専用スキャナーを作製し、画像処理の為のコンピュータシステムを高速化し、これまでにない早さで3次元像を保る事が出来た。これまでにもちいられている表示法を取り入れ、それらの長所、短所をチェックした。

新しい表示法として管腟表示法、ビーム積算法、ビーム積算最高値表示法および色相表示を作製した。これらの新しい表示法の臨床的効果を今後チェックする予定である。積算表示法は、R1におけるシンチグラフィーのような画像となり、あいまいな腫瘤境界を強調したり、トローを増強したりすることが出来るため、診断に役立つものと考えられた。また、最高値表示により、手の中の腱や節のエイキヨウをなくし、骨、関節の画像を得ることが出来ると考えられた。今後新しい領域を展開すると推察された。腫瘍の球面展開はソフト開発を行っているところである。次年度には完成させたい。腫瘍の三次元画像、胎児などの三次元画像を作製することにより、二次元像では知り得ない情報を得ることが出来た。一つは腫瘍の内部から観察した壁構造がよく判り、悪性・良性の判定に利用可能であると思われた。胎児の〓帯の巻絡などが容易に判定出来た。今後三次元画像でなければ知る事の出来ない情報が多く得られるみとおしが出来たので次年度へのとり組みも予定通りである。超音波三次元診断装置の高速化を行い、画像抽出に要求時間の短縮を行った。具体的には、4秒間で128枚の断層像をコンピュータに取り込む事が可能となり、三次元画像の作製再構築には早い場合には3分程度、長い場合(精密な大きい画像)には30分程度の時間であった。なお、時間を短縮する事が可能と思われるのでソフト開発を継続する。表示法は多様な形式を考慮したが、それらの臨床事例の作製を行い、甲状腺癌、乳癌、肝癌、胆束結石、膀胱癌、腰部腫癌の三次元画像を作った。これらの画像を〓却した結果、甲状腺癌や乳癌の種算表示に臨床的な有用性を認める事が出来た。肝癌については今後なお、臨床例を増して〓付を〓必要があると思われた。胆束結石、膀胱癌、〓腹膜腫癌などの液状構造内の腫癌の三次元像は大変に有用であり、腫癌の性状を細部にわたり観察可能であり、二次元超音波像では得られない所見が得られた。球面転開図についてのソフトは〓〓であり、継続する。超音波三次元診断装置の高速化の為のソフト作製ならびに、三次元画像の表示法の作製を行った。高速処理可能となった装置を利用して、臨床例のデータ取りを行った。肝、甲状腺、乳腺などについては、前年度と同じ結果であった。今年度は、特に骨盤腔内臓器と病変の三次元作製を試みた。膀胱癌やその腔内転移、胆嚢結石、後腹膜腔腫瘍などの三次元像を作った。積算表示と最大値積算表示により、手の骨や腱などの三次元像の作製が成功し、三次元像の新分野への展望を開くことが出来た。さらに、動画像の作製により、現実感のある三次元像を得ることが出来た。これらの当初予定した画像のデータ収集と、装置の開発は成功したが、球面転開図のソフト作製には、なお時間が不足しており、今後残った時間で完成したい。癌の病態生理学解明についての臨床応用は今後の問題点である。
共鳴界面張力波測定法の開発とナノ流体界面の測定

微小な液体の表面張力、あるいは油水界面張力を計測するため、界面張力波共鳴現象を利用した準弾性レーザー散乱(QELS)法により、微小液体表面・界面の張力を得る手法を研究した。共鳴QELSスペクトルでは、光学配置に依存しない特徴的なピークが現れ、このピークから表面張力を得ることができる。本研究では、QELS法理論の改良、QELS法の表面張力測定法へ応用する装置の開発、1ミクロンサイズの小さな界面を測定する可能性の検討を進めた。微小な液体の表面張力、あるいは油水界面張力を計測するため、界面張力波共鳴現象を利用した準弾性レーザー散乱(QELS)法により、微小液体表面・界面の張力を得る手法の確立を目指す。本研究では、この空間的な共鳴を利用したQELS法の表面張力測定法へ応用する装置的研究と、ナノサイズ界面への適用可能性を明らかにする研究を進める。本年度は、まず共鳴QELS法で用いる単一光束配置によるスペクトル解析法の確立に取り組んだ。従来の単一光束QELS法の理論では、中心周波数を求める式は示されているものの、スペクトル予想には限界があった。計測系は、界面での有限なビーム径と有限な測定器開口の組合せというフラウンホーファー回折に近い光学系であるが、それぞれの角度で異なるドップラーシフトを受ける点に特徴がある。検出器も有限の大きさをもつため、周波数スペクトルを散乱角と検出器面の二重に積分しスペクトル形状を予測する手法を検討した。その結果、試料液面でのビーム径や液面から検出器までの距離により、スペクトル形状が変化する現象が再現でき、実験結果とよい一致を見せた。ピーク位置の空間サイズ依存、界面張力依存から界面張力測定法としての精度・確度について検討中である。また、円形や四角開口の液面からの二次元共鳴の観測に成功した。共鳴モードなどの詳細は検討中であるが、アレイ型張力測定への展開が期待できる結果を得た。対物レンズで集光した単一光束を用いる準弾性レーザー散乱法(QELS法)により、マイクロ加工した制限空間内の液体表面における界面張力波共鳴を計測し、微小空間での界面張力を得る手法について、検討を進めた。前年度までに、円形や四角形などの二次元制限空間からの共鳴信号を得ることに成功している。平成25年度は、円形制限空間に注目し、その共鳴モードをスペクトルから詳細に解析した。直径44ミクロンの円形容器での二次元共鳴QELSスペクトルには、異なる共鳴に由来すると考えられる複数のピークが現れた。界面張力波の波長と速度の分散関係を用いて、シミュレーションにより共鳴モードの周波数を計算し、実験的に得た各ピークの周波数と比較した。円形の縁が同位相で振動する(1,0)、(2,0)、(3,0)モードの周波数63.8 kHz、171.0 kHz、341.5 kHzの計算値に対して、スペクトル中の49.6 kHz、172.4 kHz、338.4 kHzのピークが対応すると結論した。(2.0)、(3,0)モードが計算値と実験値がよく一致しているのに対して、(1,0)モードでは優位な差が観測されたが、理論上63.8 kHz以下の周波数にはピークは表れないため(1,0)モードに帰属した。この差は、比較的低い周波数では、壁面での非弾性反射などが影響するため現れたと考えられる。また、円形の縁上に節がある(2,1)モードの計算値が253.8 kHzであるのに対して、スペクトル上に247.0 kHzの信号が存在した。熱的に自然発生する共鳴モードには、縁上に節があるモードも存在することが示された。本研究の目的の一つである「ナノスケール液体表面」の解析へ向け、マイクロスケールでの計測原理が明らかになった点で意義がある。対物レンズで集光した単一光束を用いる準弾性レーザー散乱法(QELS法)により、マイクロメートルサイズの空間制限された液体表面における界面張力波共鳴を計測し、微小空間での界面張力を得る方法について検討を進めた。前年度までに、円形や四角形などの二次元制限空間からの共鳴信号を得ることに成功し、その共鳴モードを帰属することができた。平成26年度は、解析をさらに進めよりスペクトルとビーム集光位置の関係を明らかにした。また、共鳴モードと外部強振の影響も調べた。直径53ミクロンの円形開口をもつデバイスを作製し、そこに水表面(気液界面)を形成した。この界面にレーザー光を集光し、そのスポット位置を周縁部から中心に向けて変化させ、散乱スペクトルを取得した。各スペクトルには、(1,1)モード(84.8 kHz)から(1,4)モード(225 kHz)のピークが現れたが、位置によりその強弱が変化する様子が観察され、その強弱が空間モードの節と腹の位置から説明できた。周波数ごとに共鳴モードの空間分布に対応した信号が得られたことで、これまでの帰属が正しいことが裏付けられた。次に直径48ミクロンの円形開口をもつデバイスに、500 kHzで振動するピエゾ素子を取り付け外部からの強制振動の影響を調べた。強制振動を印加しない条件では、(1,4)モード、(1,6)モードといったn回対称モードが現れた。次に500 kHzの超音波をデバイス全体に印加したところ、n回対称モードが消え、(3,0)モード、(4,0)モードが現れた。

超音波が円形開口周縁を同位相で振動させるために、n回対称モードよりも、円形モードが存在しやすいことを示唆する結果を得た。これらの結果から、界面張力波共鳴に関する基礎的な知見を積み上げることができ、新規な界面光分析法として、測定に適した条件を考察する基盤が整備された。微小な液体表面の表面張力を計測するため、界面張力波共鳴現象を利用した準弾性レーザー散乱(QELS)法の確立を目指し研究を進めた。共鳴QELSスペクトルでは、光学配置に依存せず、制限空間の物理形状と表面張力に依存するピークが現れ、スペクトル解析から表面張力を得ることができることを明らかにした。本研究では、まず共鳴QELS法で用いる単一光束配置によるスペクトル解析法の確立に取り組んだ。従来の単一光束QELS法の理論では、中心周波数を求める式は示されているものの、ピーク周波数予測には疑問があった。そこで、様々な散乱角でのドップラースペクトルを適切に積分しスペクトル形状を予測する計算法を確立した。試料液面でのビーム径や液面から検出器までの距離により、スペクトル形状が変化する現象が再現でき、実験結果とよい一致を見せた。次に円形や四角形などの二次元制限界面での共鳴モードを解析した。例えば直径44ミクロンの円形容器での二次元共鳴QELSスペクトルには、複数のピークが現れた。二次元制限空間共鳴のシミュレーションからは、太鼓膜振動と同様な(2,0)、(3,0)モードなどの共鳴が存在することがわかった。また、制限空間内のレーザー集光位置により、ピーク位置は変わらず、ピーク強度比が変わることが観測された。各空間モードで振幅の大きな位置を考えることで説明可能であった。以上により、制限空間での界面張力波共鳴を計測原理として利用する上で基本的となる事項を明らかにできた。最終的に、8ミクロン程度の1次元制限界面から1.5 MHz付近までのピークも得ることができた。目標としていた1ミクロンスケールの界面まで計測できることを示した。本研究により光学的に(リモートに)微小界面を計測する新しい手法の原理解明、装置構築を達成し、ナノ・マイクロ科学の発展に寄与する方向を示したと考える。微小な液体の表面張力、あるいは油水界面張力を計測するため、界面張力波共鳴現象を利用した準弾性レーザー散乱(QELS)法により、微小液体表面・界面の張力を得る手法を研究した。共鳴QELSスペクトルでは、光学配置に依存しない特徴的なピークが現れ、このピークから表面張力を得ることができる。本研究では、QELS法理論の改良、QELS法の表面張力測定法へ応用する装置の開発、1ミクロンサイズの小さな界面を測定する可能性の検討を進めた。研究の進展により、界面張力波共鳴現象の特徴とその光計測上の条件設定が次第に明らかになった。新しい界面光計測法として基盤が整いつつあり、順調に成果が上がっているといえる。一方で、平成25年度末からの検出レーザー不調・復帰などの影響もあり、期待通りのナノ流体界面計測には至らなかった。ナノ流体計測は挑戦的要素の高い課題であり、成功すればマイクロ・ナノ化学分野への波及効果も大きい。本研究のこれまでに成果をもとに引き続き挑戦を続ける予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
飛騨ナップの存在と移動時期の確定

1.飛騨ナップと、飛騨帯(飛騨/宇奈月変成帯)の上昇と中生層のテクトニクスを関係させて考察した。飛騨帯は250Maの衝突変成(6Kb:地下20Km)のあと、180Maには2Kb、170Maには地表付近まで上昇した。上昇にともない飛騨外縁帯を被覆する来馬層群が削剥され、付加体堆積物である美濃帯が形成した。上昇の終了と同時に手取層群が飛騨帯と飛騨外縁帯を被覆しており、飛騨ナップの形成により飛騨帯と飛騨外縁帯が接合したと考えた。2.変成岩の熱履歴と古地磁気方位の変化からナップ運動を知るために、神岡地域の高温変成岩、母岩のミグマタイト、さらにそれらを取り込む神岡鉱床のヘデン岩についてEPMA分析とテリエ法により検討した。変成岩およびミグマタイトの形成は、250Maの飛騨変成作用以前であり、その後3回以上の変成作用をこうむっている。各岩石の熱消磁のパターンは異なるが、岩石学的な熱履歴との対応づけは今後の課題である。3.熱水変質岩の磁力の安定性と保持機構を調べるため、神岡鉱床のヘデン岩40個について残留磁化測定(交流消磁法で500Oeまで)とVSM(振動型磁力計)による磁化特性の測定(10KGaussの磁場で700°Cまで)を行った。残留磁化は安定なものと不安定なものがあり、安定なものも磁化方向はバラバラであった。磁性鉱物を検討した結果、磁化を担っている鉱物は全てヘマタイトであることが判明した。磁化の不安定性と集中度が良くなかったことについては今後の課題である。4.飛騨外縁帯の結晶片岩の年代測定を岡山理科大学にて行った。青海地域の8個の試料の年代は264-338Maであり、青海地域が西南日本の三郡変成帯の延長であることを示す。飛騨帯を特徴づける250Ma変成作用を被っていないので、180Ma頃と推測される飛騨ナップ形成以前には、飛騨帯宇奈月変成帯と飛騨外縁帯は接していなかった。