hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
誘導型脂肪酸シクロオキシゲナーゼのヒト遺伝子発現に関する分子病態学的研究

シクロオキシゲナーゼは、1型と2型の2種類のアイソザイムが知られているが、2型酵素は、炎症性サイトカインやリポポリサッカライド(LPS)刺激により短時間に誘導されることから、その発現調節と炎症性病態との関連が注目されている。ウシ頚動脈由来血管内皮細胞(BEC)をリポポリサッカライド(LPS)や発癌プロモーターTPAで処理すると短時間のうちに2型酵素mRNAが相加的に誘導される。その発現調節機構を解析した結果、以下の知見を得た。1.2型酵素遺伝子の5'-上流域とルシフェラーゼ遺伝子とを連結したレポータープラスミドをBECに導入し、プロモーター活性を評価したところ、上流-327塩基対の領域が、LPSやTPA刺激に応答するプロモーター活性を示し、本酵素の発現誘導が主に転写レベルで制御されていることが明らかとなった。2.変異体を用いた解析やゲルシフトアッセイの結果、-327塩基対の領域に見出されたcAMP応答配列(CRE)、NF-IL6結合配列及びNF-κB結合配列の関与が明かとなった。3.CRE及びNF-IL6結合配列の両方に結合して転写を活性化する因子の一つとしてC/EBPδが見出され、C/EBPδmRNAがLPSにより短時間に誘導されることから、LPSによる2型mRNA誘導にC/EBPδが関与すると考えられた。しかしながら、LPSによる誘導において、他の転写因子も必要であり、また、TPAによる誘導に関与する転写因子については未だ不明で、現在検討中である。我々は、既にヒト単芽球様U937細胞においてCREが2型遺伝子の転写活性に必須であることを報告したが、今回の結果は、細胞によって、2型遺伝子の転写制御が異なっていることも明かとなった。今後は、BECとU937細胞における2型酵素遺伝子の発現調節機構を比較することで、その機構の共通点と相違点を分子レベルで明らかにしたい。
重症患者における睡眠周期と夜間ケアに関する研究

睡眠は免疫機能の改善や神経回路の形成など自然治癒力を高める効果があり、急性期からの回復過程において重要不可欠な役割を果たしている。しかし、重症患者は生命維持や異常の早期発見のために、夜間においても頻回のケアを必要とするため、睡眠の中断が起こり、睡眠周期の変調を来していると考えられる。さらに臨床現場では、夜間のケアは医療者側のタイミングで行われていることが多く、睡眠と夜間ケアの関連性については十分に検討されていない。そこで本研究では、夜間のケアと睡眠の関連について、生理的指標を用いた客観的評価により明らかにし、睡眠周期を維持するための最適なケアのタイミングを確立することを目的とする。
統計数理モデリングに基づく感染症拡大予測と科学的政策決定

東京近郊を模倣した5地区からなる仮想都市を計算機上に構成し、会社員・学生・在宅者の3カテゴリーの行動パターンに従う120万人の住民を配置し、学校・会社・商店などでの感染伝達をシミュレーションするためのエージェントベースシミュレーションモデルを構築した。ワクチン接種を実施しない場合の感染割合が30%となるように感染力を設定し、優先接種グループとして会社員、在宅者、ランダムの3通りをシミュレーションした。その結果、会社員に優先接種した場合には、大きな効果が見られた。2009年に起こった新型インフルエンザにおいて、感染拡大を把握することの重要性は広く認識されたかと思われる。また、近年、中国において発生しているH7N9インフルエンザの感染についてもヒトーヒト感染がまだ確認されていないとはいえ、それが起こらない保証はなく、事前にパンデミック時の感染拡大について予測し、対策を立てることは必要であろう。本研究では、そのためのインフルエンザパンデミックをシミュレーションできる数理モデルの構築を目標としている。本年度は、昨年度に投稿した大阪、東京を新幹線で結んだマクロシミュレーションモデルの論文について、そのシミュレーションモデルに確率的な要素を組み入れより柔軟に現象を捉えることのできるよう改変したものにし再投稿した。現在査読されているところである。また、マクロシミュレーションモデルは、パンデミック時における具体的な対応策の立案に用いることは困難であることから、エージェントシミュレーションモデルを構築した。具体的には、中央線沿線を想定し、5つの町が一つの鉄道でつながった仮想都市をコンピュータ上に構築し、その中に100万人の人々を年齢、性別をつけ、家庭、会社、学校、などの活動場所、会社員、学生、主婦などの属性、電車、徒歩などの移動手段を定義し、約半年にわたるパンデミックシミュレーションを可能とした。その仮想都市の中に、一定人数の感染者を入れることで仮想的なパンデミックを引き起こすことが可能となり、どのような人々に感染した際に感染拡大が起こるか、また、どのような人々に優先的にワクチンを与えることで感染拡大を防ぐことができるかを定量的に議論することが可能となった。この研究成果は現在論文として投稿中である。インフルエンザなど感染症の拡大する様相をシミュレーションするための数学的なモデルとしては、SEIRモデルと呼ばれるマス・アクションに基づく微分方程式モデルが用いられることが多い。このモデルは、感染していない集団S、感染し潜伏期間にある集団E、発症している集団I、発症から回復し免疫を獲得した集団Rという4つの集団により記述される。これは例えば、日本全体というような大きな規模での感染者数の試算ではある程度の予測能力を有するものであるが、感染症対策を立案する際に個別の対策の有効性を検証できるようなものではない。そこで、本研究課題においては、東京近郊を模倣した5地区からなる仮想都市を計算機上に構成し、会社員・学生・在宅者の3カテゴリーの行動パターンに従う120万人の住民を配置し、学校・会社・商店などでの感染伝達をシミュレーションするためのエージェントベースシミュレーションモデルを構築した。これら5地区は人口の多い郊外と会社が集中している都心とからなり、地区間の移動には鉄道を用いるとした。例えば、流行開始から1ヶ月の間にすべての会社員に配布する場合、非感染者内の感染割合を7%程度に低下させることが示された。一方、ランダム選択や在宅者を対象とした場合には、それぞれ約20%、約30%となり、非接種者への波及効果が小さいことがわかった。本研究課題の成果として、感染症対策のアクションプラン立案に活用可能なエージェントベースシミュレーションモデルの構築に成功した。2009年の新型インフルエンザパンデミックは記憶に新しい。このようなヒトに感染する新型の感染症が海外において発症し、日本に持ち込まれることは今後も確実に起こる。日本においては、インフルエンザは定点観測により、現状の感染拡大状況はかなりの高精度でデータとして得られる。しかしながら、今後、感染がどのように広がるかといった将来の予測を行うモデリングに対しては十分に研究が進んではいない。本研究課題において、感染症の拡大シミュレーションモデルを確率モデルとして定式化し、実際の感染者数のデータに基づいて拡大予測が出来る統計的モデリングを確立する。また、その予測モデルを用いて、例えば、ワクチン接種計画等のパンデミックコントロール政策の科学的有効性の検証を行う枠組みを確立する。新型インフルエンザなどの感染症拡大を抑制するための政策は、科学的エビデンスをもって立案されなければならない。しかしながら、2009年新型インフルエンザへの対応は、十分な科学的エビデンスに裏打ちされていたとは言えない。申請者は、空港検疫の非有効性を統計学的に証明し、海外から感染者が流入する状況の下で学校閉鎖などの社会介入の最適実施を研究し原著論文として欧州の感染症対策専門誌に発表した。

しかしながら、感染拡大を予測するための数理モデルは、感染していない人々、潜伏期間にある人々などそれぞれの属性にある人々をまとめた変数を用い、その時間発展を微分方程式により表したものであったため、実際の各都道府県の新型インフルエンザ確定者数を予測するにはモデルの表現力が圧倒的に足りないことが分かった。そこで、これまでの感染症拡大シミュレーションモデルを確率モデルとして定式化し、より高い表現力を有するエージェントベースのシミュレーションモデルと融合させることで、地域毎の感染拡大を予測し、地域毎の対策の連携を構築することを目標とする。100万人以上のエージェントを動かすエージェントシミュレーションモデルの構築は困難を極めたが、現在、数日の時間をかけることで約半年のシミュレーションが可能となった。また、その仮想的なワクチン接種の実験から、どのような人々にワクチンを接種することがパンデミック制圧に有効化という極めて重要な知見を得ることができた。ただ、成果として論文として投稿しているが、まだ出版されていないため「おおむね順調」とした。マクロシミュレーションモデルSEIRモデル、およびその派生モデル(Hethcote (2000) SIAM Review)を確率モデルとして定式化した。特に、感染効率パラメータに関して、ベイズ的枠組みでの推測を行い、感染症拡大予測モデルの統計科学的枠組みを非線形非ガウス状態空間モデルとして定式化した。シミュレーションモデルには、多数のパラメータが含まれる。どのようなパラメータ群がデータから推定可能で、どのパラメータはこれまでの研究から値を妥当に決めることが出来るのかについて様々な状況で数値実験を行い、その特性をまとめることができた。2009年新型インフルエンザH1N1の感染確定例データを地域別に再集計し、その特徴をマクロシミュレーションモデルの理論的挙動と合わせて精査した。その結果、マクロシミュレーションモデルにおける地域別感染例数の予測限界を明らかにし、モデルについて可能な拡張コンポーネントを明らかにした。2009年の新型インフルエンザ確定例を集計し、都道府県別にまとめたデータを活用して、(A)ある程度近隣の地域でデータをまとめた方が妥当なケース、およびその逆で、(B)複雑な地域的特性により県レベルの情報集約では荒すぎてモデルが妥当ではないケースについて、観測データとマクロシミュレーションモデルの理論的挙動との乖離を詳細に検討した。特に、関西圏や関東圏をまとめたような中規模のマクロシミュレーションモデルにおいては、従来のSEIRモデルでは感染者数の予測能力は極めて低いことが分かった。以上のように、予定していた既存のマクロシミュレーションモデルによる限定された地域での感染拡大の予測の限界を探り、拡張すべきモデルのコンポーネントについての知見を深めることが出来た。実際の感染者数のデータをシミュレーションモデルに取り込み、より現実に近いモデルを構築することが最終年度である今年度の目標である。
糖尿病黄斑浮腫の眼内生物活性因子・経時的解析によるオーダーメード治療の開発

糖尿病黄斑浮腫に対するVEGF阻害薬であるアフリベルセプトの浮腫形態に基づく導入期投与と、維持期の隔月投与の研究は全症例が1年間の観察経過を終了し、プロトコールで規定した治療法を完了した患者は56名中49名であった。浮腫の消退までに必要な連続投与回数は1回が18例、2回が7例、3回が6例、4回が5例、5回が6例となっており、6回投与しても浮腫の消退が得られなかったのは7例であった。浮腫の軽減後(軽減しない場合は6ヶ月以降)、維持期として2ヶ月ごとに定期投与を施行した結果、1年間の投与回数は平均で7.1回であった。投与前の平均視力logMAR0.473、1年後の平均視力は0.306であり、平均視力の変化はlogMAR0.167の改善となった。視力改善がlogMAR0.3以上の改善例は15例30.6%。浮腫の改善は平均42.3%の抑制となった。浮腫改善を来たすまでの平均投与回数は2.9回。1回で浮腫が改善した症例は18例、36.7%、6回投与しても改善しなかった症例は7例、14.3%であった。初年度に行った糖尿病黄斑浮腫に対するラニビズマブの浮腫形態に基づく導入期投与と比較して、ややアフリベルセプトより感受性が高く、投与回数の減少が証明できた。一方、感受性と相関する前房内サイトカインは、VEGF、MCP-1,Il-6,IL-8,ICAM-1の各濃度であり、ラニビズマブと異なっていたのはPlGF濃度に対しても相関を示していた。ラニビズマブがVEGFのみを中和するのに対し、アフリベルセプトはVEGFとPlGFを抑えるため、基礎的な薬理効果が臨床でも認められることが判明した。血流との相関は血流測定系が安定せず、比較対象は出来ないと判断した。糖尿病黄斑浮腫症例に対するVEGF阻害薬を投与して、その前房水のサイトカイン濃度を解析し、VEGF阻害薬の反応性を探るという主目的に対し、有意差を得るために想定した目標症例の100例には満たないが、現状における68例において前房水のサイトカイン解析を行ったところ、当初の予想よりもはっきりとした有意差が出た。したがって、現時点でも結論が得られると判断した。すなわち、臨床的に同じ形態の糖尿病黄斑浮腫でありながら、眼内環境においてMCP-1、ICAM-1、IL-6、IP-10といった炎症性サイトカイン濃度が上昇している症例がVEGF阻害薬に対する反応性が良好であり、さらにVEGFファミリー(VEGFおよびPlGF)濃度が上昇している症例ほど、その傾向が強いことが判明した。このことは、疾患活動性が高い糖尿病黄斑浮腫症例ほどVEGF阻害薬の効果が高いことを示すものであり、糖尿病黄斑浮腫が発症した場合は、VEGF阻害薬はできるだけ早期に投与すべきであると結論付けることができ、これは臨床における印象と一致する。なお、本研究におけるVEGF阻害薬プロトコールは視力ではなく、浮腫の形態に依存する投与法であり、また通常3回あるいは5回行われる初期投与を行わないものであった。半年の結果ではあるが、視力予後は従来の投与法とほとんど変わらず、投与回数は従来の初期投与プロトコールでは平均にて5回弱程度であったものが、本プロトコールでは3.2回で済むことがわかり、1.5回ほど低減できるものであることも判明。今後、医療経済を考えた上で重要な根拠を提案できる結果になったといえる。したがってこの時点で中間報告をすべきと考え、当該年度の国内学会に発表し、その考察を深め英文論文を作成し、投稿を行った。その結果一部修正により受理という結果を得たため、考察を深め、当該年度の2月に正式に受理されたため(British Journal of Ophthalmology)糖尿病黄斑浮腫に対するVEGF阻害薬投与の治療プロトコールでは、導入期に複数回の連続投与を行っており、初回投与後の前房水中サイトカイン濃度の変化を計測することが可能である。前年度までの研究では、投与開始時、すなわち投与開始前の前房水濃度を測定し、薬剤感受性の違いとの相関を明らかにしたが、今回は、投与後の前房水中サイトカイン濃度が、VEGF阻害薬の投与でどのように変化していくのかを検証した。この結果、浮腫が改善した症例では炎症性サイトカインであるMCP-1が経過中に低下しており、浮腫が改善しなかった症例では変化していなかった。これまでの研究で糖尿病黄斑浮腫に対するVEGF阻害薬の感受性は、炎症性サイトカイン濃度が高いほど反応性が良いことが判明していたが、その炎症性サイトカイン濃度が抑えられることで、よりよい予後が得られることが判明し、VEGF阻害と共に炎症抑制が糖尿病黄斑浮腫治療の鍵となることが推察された。なお、前年度に明らかにした糖尿病黄斑浮腫に対するVEGF阻害薬の感受性と前房水中サイトカイン濃度の相関では、VEGF阻害薬として抗体であるラニビズマブを用いていたが、今回はアフリベルセプトを用いて同様の研究を行っている。

アフリベルセプトはラニビズマブに比較してVEGFファミリーを後半に抑制する。アフリベルセプトはラニビズマブが抑制できないPlGFを抑制することが出来、また、PlGFは糖尿病網膜症の進行に影響していることが判明しているため、どの程度の臨床の違いに反映されるのかを検証している。現在対象症例は17例であり、2018年4月の日本眼科学会で発表を行った。また、アフリベルセプトを用いた感受性試験は30症例であり、もう少し症例数を増やす必要がある。糖尿病黄斑浮腫に対するVEGF阻害薬であるアフリベルセプトの浮腫形態に基づく導入期投与と、維持期の隔月投与の研究は全症例が1年間の観察経過を終了し、プロトコールで規定した治療法を完了した患者は56名中49名であった。浮腫の消退までに必要な連続投与回数は1回が18例、2回が7例、3回が6例、4回が5例、5回が6例となっており、6回投与しても浮腫の消退が得られなかったのは7例であった。浮腫の軽減後(軽減しない場合は6ヶ月以降)、維持期として2ヶ月ごとに定期投与を施行した結果、1年間の投与回数は平均で7.1回であった。投与前の平均視力logMAR0.473、1年後の平均視力は0.306であり、平均視力の変化はlogMAR0.167の改善となった。視力改善がlogMAR0.3以上の改善例は15例30.6%。浮腫の改善は平均42.3%の抑制となった。浮腫改善を来たすまでの平均投与回数は2.9回。1回で浮腫が改善した症例は18例、36.7%、6回投与しても改善しなかった症例は7例、14.3%であった。初年度に行った糖尿病黄斑浮腫に対するラニビズマブの浮腫形態に基づく導入期投与と比較して、ややアフリベルセプトより感受性が高く、投与回数の減少が証明できた。一方、感受性と相関する前房内サイトカインは、VEGF、MCP-1,Il-6,IL-8,ICAM-1の各濃度であり、ラニビズマブと異なっていたのはPlGF濃度に対しても相関を示していた。ラニビズマブがVEGFのみを中和するのに対し、アフリベルセプトはVEGFとPlGFを抑えるため、基礎的な薬理効果が臨床でも認められることが判明した。血流との相関は血流測定系が安定せず、比較対象は出来ないと判断した。本研究では2年間の長期予後を追跡する必要があり、今後はVEGF阻害薬の投与プロトコールの正当性の検証を行う必要がある。また当初の予定通り100症例を集めたうえで、形態を基準にしたVEGF阻害薬のプロトコールを確立すべく長期成績を追っていく。なお、VEGF阻害薬の再投与時にも前房水の採取が出来ることが判明したため、眼内の生物活性物質がVEGF阻害薬の連続投与によってどのように変化していくのかについても、今後解析を行ていく予定である対象症例は十分ではないので、引き続き症例数を増加させる必要がある。また、昨年論文として発表した糖尿病黄斑浮腫に対するラニビズマブの感受性に関する論文を補足する目的で、抗体ではなく受容体蛋白であるアフリベルセプトを用いた感受性についても現在症例数が増加しつつあり、これも並行に進めていきたいと考えている。次年度で行うべきサイトカイン濃度測定を、本年度に行ったため。房水サンプル濃度測定について、当初予定よりサンプル数が少なかったため。、次年度使用額が生じた次年度はサイトカイン濃度測定は行わず、追加分の測定と結果公表に伴う学会費用などに使用する予定
静脈皮弁生着理由について

静脈皮弁生着の機序の解明のために、移植母床からの血行が再開されるまでの期間におけるplasmatic imbibitionの役割について検討をおこなった。BrdUを用いて全層植皮が皮弁同様に初期からplasmatic imbibitionによって栄養されていること、および結果としてこれら初期よりplasmatic imbibitionによって栄養されている部分が生着しえることが実験結果より明らかとなった。そこで臨床的にも生着の期待できない、血行の遮断された筋皮弁が、plasmatlc imbibitionだけでは、初期より栄養されず、結果として壊死に陥ることを同様の手法を用いて証明した。ラット背側に4つの筋皮弁を作成し、2皮弁の血管束を切断し、血行の遮断した筋皮弁を作製した。これら血行のあるおよびない筋皮弁を、1,3,7日に採取し、BrdUの皮弁内への取り込みについて検討した。結果、初期よりBrdUの取り込みのない栄養されていないと考えられて血行のない皮弁は、全例壊死に陥った。一方初期よりの取り込みがあり、栄養されていた血行のある皮弁は生着した。このことから、臨床的にも、全層植皮が生着することおよび組織の量の多い筋皮弁が血行のない状態では、壊死に陥ることは、初期のBrdUの取り込みの有無に依存することが分かった。すなわち、初期のPlasmatic imbibitionによる栄養状態が、植皮片の生死を決める重要な因子であることが分かった。これらの結果を踏まえ、現在いかに栄養されているか知られていない静脈皮弁について、同様の手法を用いて検討中である。実験方法は、ラット背側に4つの皮弁を作成し、2皮弁を動脈神経を切断し静脈皮弁とし、残り2皮弁を動静脈神経を切断し、血行のない筋皮弁を作製した。これらを、3および7日後に採取しBrdUの取り込みについて免疫組織学的に検討するというものである。結果は、plasmatic imbibitionの範囲が、静脈を温存することにより拡大する傾向が分かったが、さらなる検討が必要である。静脈皮弁生着の機序の解明のために、移植母床からの血行が再開されるまでの期間(phase of plasmtic imbibition)におけるplasmatic imbibitionの役割について検討をおこなった。まず臨床的にも確実に生着する血行を持たない全層植皮(skin graft)が、plasmatic imbibitionによる栄養のみで、正常の血行を有する動静脈皮弁同様栄養されうるかについて検討した。結果全層植皮片内の細胞はplasmatic imbibitionのみによって細胞分裂可能な程度に栄養されていることが、BrdUの取り込みおよび拡散を確かめることによって証明された。次に臨床的にも生着の期待できない血行を含まない筋皮弁(MC graft)をラット背側に2x3cmを4皮弁作成し,BrdUの取り込みおよび拡散について検討した。結果,MC graftは移植後1日目において、BrdUの取り込みおよび拡散について全層植皮と差を認めなかった。しかし、移植後1日目以降より、MC graft内の表皮におけるBrdUの取り込みは著しく減少したが、MC graft内へのBrdUの拡散は全層に認められた。移植後1週間での生着範囲は、移植後3日目におけるBrdUの取り込みの認められた範囲に一致していた。

このことは、BrdUの拡散に見られたようにMC graftにおいてもskin graft同様plasmatic imbibitionが認められたにもかかわらず、plasmaの浸透だけではMC graftの組織の栄養は不十分で、結果として生着できないことを意味している。また、植皮片は移植後約3日目において新生血管によって移植母床との血行が再開されてくるが、血行が再開された時点ではすでに生着範囲は決定されていることが考察できる。これらの基礎実験を踏まえ、来年度は、通常では壊死してしまうMC graftに静脈を付加することによって、血行が再開されるまでの3日間、栄養されうる範囲が拡大することを同手法を用いて検討していく予定である。静脈皮弁生着の機序の解明のために、移植母床からの血行が再開されるまでの期間におけるplasmatic imbibitionの役割について検討をおこなった。BrdUを用いて全層植皮が皮弁同様に初期からplasmatic imbibitionによって栄養されていること、および結果としてこれら初期よりplasmatic imbibitionによって栄養されている部分が生着しえることが実験結果より明らかとなった。そこで臨床的にも生着の期待できない、血行の遮断された筋皮弁が、plasmatic imbibitionだけでは、初期より栄養されず、結果として壊死に陥ることを同様の手法を用いて証明した。ラット背側に4つの筋皮弁を作成し、2皮弁の血管束を切断し、血行の遮断した筋皮弁を作製した。これら血行のあるおよびない筋皮弁を、1,3,7日に採取し、BrdUの皮弁内への取り込みについて検討した。結果、初期よりBrdUの取り込みのない栄養されていないと考えられて血行のない皮弁は、全例壊死に陥った。一方初期よりの取り込みがあり、栄養されていた血行のある皮弁は生着した。このことから、臨床的にも、全層植皮が生着することおよび組織の量の多い筋皮弁が血行のない状態では、壊死に陥ることは、初期のBrdUの取り込みの有無に依存することが分かった。すなわち、初期のPlasmatic imbibitionによる栄養状態が、植皮片の生死を決める重要な因子であることが分かった。これらの結果を踏まえ、現在いかに栄養されているか知られていない静脈皮弁について、同様の手法を用いて検討中である。実験方法は、ラット背側に4つの皮弁を作成し、2皮弁を動脈神経を切断し静脈皮弁とし、残り2皮弁を動静脈神経を切断し、血行のない筋皮弁を作製した。これらを、3および7日後に採取しBrdUの取り込みについて免疫組織学的に検討するというものである。結果は、plasmatic imbibitionの範囲が、静脈を温存することにより拡大する傾向が分かったが、さらなる検討が必要である。
連鎖球菌における鉄結合蛋白質(Dpr)を介した酸素耐性機構の解明

連鎖球菌をはじめとする乳酸菌は、カタラーゼを持たないにもかかわらず酸素の存在下で生育できる殆ど唯一の生物であり、その酸素耐性機構は不明な点が多い。私は、口腔内連鎖球菌Streptococcus mutansを材料として、その酸素耐性機構の解明を試みており、これまでに、Dprと名付けた鉄結合蛋白質が本菌の酸素耐性を担っていることを見出した。昨年度までに、Dpr分子は、単量体が20kDaの12量体からなる球状の複合体(直径9.2nm)を形成する、ferritin様の鉄結合蛋白質であり、最大で複合体当たり480個の鉄原子を結合できる分子であることを明らかとした。また、in vitroでの鉄イオンに依存したヒドロキシルラジカルのアッセイ系を構築し、Dpr分子が鉄触媒によるヒドロキシルラジカルの生成を効果的に抑制することを明らかとした。本年度は、以下の結果を新たに得た。1.野生株とdpr欠損株の生体内遊離鉄イオン濃度の測定および比較ESRを用いて、野生株とdpr欠損株の生体内遊離鉄イオン濃度の比較を行った。その結果、嫌気条件下では野生株、dpr欠損株ともに遊離鉄イオン濃度は90-140μMであったが、好気条件下で野生株では9μMと減少するのに対し、dpr欠損株では、90μMと高く維持されたままであった。2.ヒドロキシルラジカルによる損傷部位野生株とdpr欠損株のDNAと蛋白質の損傷を比較した結果、dpr欠損株では、好気条件下で培養することにより、顕著なDNAの分解と、蛋白賓のカルボニル化が認められた。さらに、これら生体分子の酸化は、カタラーゼや鉄のキレート剤の培養液中への添加によって抑制された。3.Dpr様分子の乳酸菌における分布乳酸菌5属33株について検討した結果、4属20菌株でDpr様鉄結合蛋白質が認められた。以上の結果から、鉄結合蛋白質であるDpr分子が、生体内の遊離の鉄イオンを分子内に取り込み、鉄触媒によるヒドロキシルラジカルの生成を抑制することで、DNAや蛋自費の損傷を妨げ、S.mutansに酸素耐性能を付与していると考えられた。また、Dpr様分子は広く乳酸菌に分布しており、カタラーゼによる過酸化水素分解系を持たない乳酸菌において、重要な酸素耐性因子として機能していると推測される。
数論的基本群に関する数論幾何学の諸問題とその相互関係

研究実施計画に記載の通り、海外研究協力者のAnna Cadoret氏(6月9月)、Mohamed Saidi氏(6月9月)、Christopher Rasmussen氏(7月および3月)、Chun Yin Hui氏(7月)の来訪を実現でき、代数曲線の被覆と基本群に関する数論幾何学について、研究の目的を十分に果たすことができた。また、本補助金使用により、Romyar Sharifi氏(5月)、Chia-Fu Yu氏(2月)の招へい、および研究代表者の東京出張(4月および9月)、香川出張(10月)などを実現し、整数論・数論幾何における有意義な情報収集・研究討論・成果発表を集中的に進めることができた。具体的な研究実績としては、次のような成果をあげることができた。1. Rasmussen氏との共同研究では、「研究の目的」Aに関して、射影曲線のl冪次巡回被覆のヤコビ多様体のl冪ねじれ点に関するAnderson・伊原の結果を一般化する結果を改良した。また、有限性定理の局所的アプローチにおけるある整除性条件を改良した。2. Cadoret氏との共同研究では、「研究の目的」Bに関連して、新しいタイプのBertiniの定理(almost tame版)を証明した。また、Cadoret氏とHui氏との共同研究では、「研究の目的」B、Cに関して、Grothendieck-Serre/Tate予想のl進版と法l版の比較に関する結果、l進表現系の整半単純性に関する結果、超積係数のモノドロミーに関する結果、などを改良した。3. Saidi氏との共同研究では、「研究の目的」Dに関して、代数体の遠アーベル幾何においてガロア群を長さm最大可解商に置き換えた版に関する結果を一般化し、有限生成体に対する結果を得た。3名(4名)の海外研究協力者との3つの共同研究を順調に進展させることができ、懸案だった成果の整理・発表(論文の執筆・投稿・修正・再投稿・出版・口頭発表)も進んだ。「研究の目的」Aに関して射影曲線のl冪次巡回被覆のヤコビ多様体のl冪ねじれ点に関するAnderson・伊原の結果の一般化の改良や有限性定理の局所的アプローチにおける整除性条件の改良を得たこと、「研究の目的」B、Cに関してalmost tame版のBertini定理を証明したこと、Grothendieck-Serre/Tate予想のl進版と法l版の比較に関する結果、l進表現系の整半単純性に関する結果、超積係数のモノドロミーに関する結果の改良を得たこと、「研究の目的」Dに関して有限生成体の長さm最大可解版遠アーベル幾何に関する結果を得たこと、いずれも大きな収穫であった。研究計画はおおむね順調に進展しており、基本的にはこのまま進めていけばよいと考えている。研究目的に沿って新しい研究結果を得ることはもちろん、本補助金最終年度である次年度は、成果の整理・発表についても引き続き大きな力を入れたい。本研究計画は3名(4名)の海外研究協力者との3つの共同研究を中核としているが、今後も3つの共同研究のバランスに留意するとともに、3つの共同研究のいずれも、もとより数論的基本群を中心的対象とするものであることに立ち返り、諸問題の相互作用をいかすという視点に立って、研究を推進していきたいと考えている。研究実施計画に記載の通り、海外研究協力者のAnna Cadoret氏(5月8月)、Mohamed Saidi氏(8月9月:本補助金使用、12月1月)の来訪を実現でき、代数曲線の被覆と基本群に関する数論幾何学について、研究の目的を十分に果たすことができた。また、本補助金使用により、研究代表者の愛知出張(6月)、アメリカ出張(7月)、オランダ出張(11月)、東京出張(12月)、茨城出張(1月)、高尾尚武氏の雇用(4月3月)、山下剛氏の雇用(7月10月)及び青森出張(8月)、澤田晃一郎氏の広島出張などを実現し、整数論・数論幾何における有意義な情報収集・研究討論・成果発表を集中的に進めることができた。1. Rasmussen氏との共同研究では、「研究の目的」Aに関して、まず、前年度までに証明できていた有限性予想に関する結果について、論文を修正して再投稿し、アクセプトされた。また、アーベル曲面の還元に関する結果について、論文を修正・再投稿した。2. Cadoret氏との共同研究では、「研究の目的」Cに関して、まず、前年度までに証明できていた種数増大性に関する結果とゴナリティー増大性に関する結果について、論文を修正・(再)投稿した。また、「研究の目的」Bに関して、国内外で成果発表を行った。さらに、幾何的半単純性に関する強い結果を得て、Chun Yin Hui氏(ルクセンブルク大)と三名共著の論文として作成した(投稿準備中)。3. Saidi氏との共同研究では、まず、「研究の目的」Fに関して、前年度までに証明できていた結果について論文を修正して投稿した。また、「研究の目的」E及びFに関して、国内外で成果発表を行った。さらに、「研究の目的」Dに関して、いくつかの非自明な観察を得た。3名の海外研究協力者との3つの共同研究を順調に進展させることができ、懸案だった成果の整理・発表(論文の執筆・投稿・修正・再投稿・出版や口頭発表)も大きく進んだ。「研究の目的」Dに関していくつかの非自明な観察を得たのに加えて、「研究の目的」

Cに関して、代数曲線の幾何的基本群の法lエタールコホモロジー群における表現の半単純性に関する強い結果を得ることができたのは、大きな収穫だった。研究実施計画に記載の通り、海外研究協力者のAnna Cadoret氏(6月8月および本補助金使用により3月)、Mohamed Saidi氏(6月9月)、Christopher Rasmussen氏(12月および本補助金繰越使用により平成29年12月)、Chun Yin Hui氏(3月)の来訪を実現でき、代数曲線の被覆と基本群に関する数論幾何学について、研究の目的を十分に果たすことができた。また、本補助金使用により、Wojciech Porowski氏(7月)、Artur Jackson氏(7月)、Chia-Fu Yu氏(繰越使用により平成30年1月2月)の招へい、および研究代表者の佐賀出張(9月)、大阪出張(9月)、東京出張(3月および繰越使用により平成30年3月)などを実現し、整数論・数論幾何における有意義な情報収集・研究討論・成果発表を集中的に進めることができた。具体的な研究実績としては、次のような成果をあげることができた。1. Rasmussen氏との共同研究では、「研究の目的」Aに関して、射影曲線のl冪次巡回被覆のヤコビ多様体のl冪ねじれ点に関するAnderson・伊原の結果を一般化した。3. Saidi氏との共同研究では、「研究の目的」Dに関して、代数体や有限体上の一変数代数関数体の遠アーベル幾何においてガロア群を長さm最大可解商に置き換えた版について結果を得た。3名(4名)の海外研究協力者との3つの共同研究を順調に進展させることができ、懸案だった成果の整理・発表(論文の執筆・投稿・修正・再投稿・出版や口頭発表)も大きく進んだ。「研究の目的」Aに関してAnderson・伊原の結果の一般化を得たこと、「研究の目的」B、Cに関してGrothendieck-Serre-Tate予想や整半単純性やRoesller-Szamuelyの問題について結果を得たこと、「研究の目的」Dに関して長さm最大可解版遠アーベル幾何について結果を得たこと、いずれも大きな収穫であった。研究実施計画に記載の通り、海外研究協力者のAnna Cadoret氏(6月9月)、Mohamed Saidi氏(6月9月)、Christopher Rasmussen氏(7月および3月)、Chun Yin Hui氏(7月)の来訪を実現でき、代数曲線の被覆と基本群に関する数論幾何学について、研究の目的を十分に果たすことができた。また、本補助金使用により、Romyar Sharifi氏(5月)、Chia-Fu Yu氏(2月)の招へい、および研究代表者の東京出張(4月および9月)、香川出張(10月)などを実現し、整数論・数論幾何における有意義な情報収集・研究討論・成果発表を集中的に進めることができた。1. Rasmussen氏との共同研究では、「研究の目的」Aに関して、射影曲線のl冪次巡回被覆のヤコビ多様体のl冪ねじれ点に関するAnderson・伊原の結果を一般化する結果を改良した。また、有限性定理の局所的アプローチにおけるある整除性条件を改良した。2. Cadoret氏との共同研究では、「研究の目的」Bに関連して、新しいタイプのBertiniの定理(almost tame版)を証明した。
看護学生の異文化感受性を発達させる国際看護学モデルカリキュラムの構築

世界のグローバル化の加速とともに、近年、在日外国人数は激増し、2019年に施行され改正入国管理法により在留資格が緩和され、ますますの増加が見込まれる。それに伴い、日本国内において様々な文化背景を持つ外国人患者への看護ケアの頻度が日常化していくものと思われる。本研究は、このような日本社会の変化に対応し、さまざまな分化背景を有する外国人患者へ看護ケアが提供できる看護師を育成していくため基盤となるCultural Sensitibityの発達を促す効果的な教育方法を構築するための基盤となる研究である。本研究の主要概念である「Cultural Sensitibity」は、本来、欧米で用いられてきたもので、教育分野やビジネス分野等、幅広い学問分野で用いられていた概念である。医療分野における本概念を明らかにするために1年目から"医療者のCultural Sensitivity"とは何かを、英論文を中心にRogersの方法を用い、継続して行ってきた。1年目に一旦明らかにした"医療者のCultural Sensitivity"の概念を、その類似概念でありしばしば混同して用いられている「Cultular Competence」(いわゆる、文化的能力と呼ばれるもの)との違いを明確にするために、「Cultular Competence」の概念の分析を、英論文を中心に追加して行った。「Cultural Sensitibity」と「Cultular Competence」の違いを踏まえた上で、連携協力者とともに"医療者のCultural Sensitivity"の再検討を行った。その結果、5つの属性、4つの先行要件、6つの帰結を導き、本概念の定義づけを行うことができた。本研究のテーマである「Cultural Sensitibity」の概念は、本来、欧米で用いられていたもので、且つ、教育分野やビジネス分野等、幅広い学問分野で用いられていた概念であるため、医療職に用いられている概念の定義化を1年目から行ってきた。1年目の時点で、一旦は属性、先行要件、帰結、定義を明らかにした"医療者のCultural Sensitivity"であったが、その類似概念でありしばしば混同して用いられている「Cultular Competence」(いわゆる、文化的能力と呼ばれるもの)との違いを明確にするために、「Cultular Competence」の概念の検討を2年目に追加して行ったうえで、"医療者のCultural Sensitivity"再分析を行った。再検討に際しては、連携協力者と十分な議論を行ったため時間を要した。2年目までに行った再分析の研究成果を論文投稿中である。明らかになった概念に基づき、尺度開発を行っていく。尺度用質問項目案に対し国際看護の実践者や教育経験者を対象にグループインタビューを行い、質問項目の妥当性、洗練化を行う。次に、医療者と医療系学生を対象にパイロットテストを早めに行っていく。研究協力者のリクルートや倫理審査に時間を要することが予測されるが、連携研究者の協力を得、計画的に進めていく。世界のグローバル化の加速化とともに、在日外国人数は激増している。外国人を対象としたケアは発展途上国など、海外での看護活動という特別な環境だけではなく、日本国内での看護ケアニーズも飛躍的に高くなっている。そこで本研究は、世界にグローバル化に対応するため、看護学士課程の学生の異文化感受性(Cultural Sensitivity)の発達に貢献するモデルカリキュラムを提示することを目的としている。しかし、Cultural Sensitivityは他の学問分野で発達した概念であり、学問分野により定義や解釈が異なっている。本研究は4年計画であるが、1年目(平成29年度)は、"医療者のCultural Sensitivity"の概念をRogersの概念分析の方法を用い、明らかにすることに取り組んだ。概念分析の経過において、Cultural Sensitivityは、医療者と看護学生で共通部分も多く、この概念は学生の段階を含めた発達過程であるこという理解に至ったためである。概念分析により本概念は、5つの先行要件、5つの属性、7つの帰結から成ることが導かれた。研究成果を学会にて発表し、国際看護学を教授している研究者らとディスカッションを行ったが、それは概念の属性と定義をより妥当なものにする上で有意義なものであった。次の段階として、明らかになった本概念の属性を元に、医療者のCultural Sensitivityの尺度用項目案を作成した。医療系大学で国際保健、国際看護等の国際系科目を3年以上担当している教員ならびに異文化を有する患者へのケア実践経験が2年以上ある方(青年海外協力隊医療職OB/OG)6名に対しインタビュー調査を行い、尺度用質問項目案に対する専門的意見の提供を受け妥当性を検討した。得られた専門的意見をもとに尺度案の修正に取りかかっている段階である。本研究は4カ年計画である。尺度開発には本研究の主概念を明確にする必要がある。本研究は看護学生を対象とした研究であるが、概念分析過程で、看護学生を対象にした論文と同時に医療者を対象とした論文も複数検討した。その過程で、看護学生と医療者とのCultural Sensitivityに違いがあるのか、区別する必要があるのかを再検討した。その結果、医療者のCultural Sensitivityを明らかにしたうえで、それが発達的に見た場合看護学生はどこに位置付くのかを検討することが適していると考えるに至った。そのため、分析過程の振り返りや、対象論文の選定方法、検索キーワード等を再吟味することとなったため、時間を要してしまった。

今後は、インタビュー調査により尺度用質問紙案に対する専門家からの意見を得ており、尺度開発を進めていく予定である。世界のグローバル化の加速とともに、近年、在日外国人数は激増し、2019年に施行され改正入国管理法により在留資格が緩和され、ますますの増加が見込まれる。それに伴い、日本国内において様々な文化背景を持つ外国人患者への看護ケアの頻度が日常化していくものと思われる。本研究は、このような日本社会の変化に対応し、さまざまな分化背景を有する外国人患者へ看護ケアが提供できる看護師を育成していくため基盤となるCultural Sensitibityの発達を促す効果的な教育方法を構築するための基盤となる研究である。本研究の主要概念である「Cultural Sensitibity」は、本来、欧米で用いられてきたもので、教育分野やビジネス分野等、幅広い学問分野で用いられていた概念である。医療分野における本概念を明らかにするために1年目から"医療者のCultural Sensitivity"とは何かを、英論文を中心にRogersの方法を用い、継続して行ってきた。1年目に一旦明らかにした"医療者のCultural Sensitivity"の概念を、その類似概念でありしばしば混同して用いられている「Cultular Competence」(いわゆる、文化的能力と呼ばれるもの)との違いを明確にするために、「Cultular Competence」の概念の分析を、英論文を中心に追加して行った。「Cultural Sensitibity」と「Cultular Competence」の違いを踏まえた上で、連携協力者とともに"医療者のCultural Sensitivity"の再検討を行った。その結果、5つの属性、4つの先行要件、6つの帰結を導き、本概念の定義づけを行うことができた。本研究のテーマである「Cultural Sensitibity」の概念は、本来、欧米で用いられていたもので、且つ、教育分野やビジネス分野等、幅広い学問分野で用いられていた概念であるため、医療職に用いられている概念の定義化を1年目から行ってきた。1年目の時点で、一旦は属性、先行要件、帰結、定義を明らかにした"医療者のCultural Sensitivity"であったが、その類似概念でありしばしば混同して用いられている「Cultular Competence」(いわゆる、文化的能力と呼ばれるもの)との違いを明確にするために、「Cultular Competence」の概念の検討を2年目に追加して行ったうえで、"医療者のCultural Sensitivity"再分析を行った。再検討に際しては、連携協力者と十分な議論を行ったため時間を要した。1年目の研究結果について平成30年度は論文発表をする。1年目から継続中である尺度開発に関して、尺度用質問紙案に対する専門家のコメントを踏まえ質問項目を洗練化し、医療者と医療系学生を対象にしたパイロットテストを行い、尺度開発を進めていく。
複雑ネットワークの時間発展法則の同定とその予測

人間関係や電力網,WWWやニューラルネットなど,要素が複雑に繋がった複雑ネットワークに関する研究が盛んに行われている.現実のネットワークでは,要素間の繋がりが時間と共に変化するため,ネットワークが過去どのように変化してきたのか,将来どのように変化するのかを知ることは,その形成メカニズムや複雑ネットワーク上で起る諸現象の数理構造解明に非常に重要である.本研究は,非線形時系列解析論を拡張し,ネットワークの時間発展法則を同定・予測のための新しい複雑現象の予測技法のフレームワークを提案した.ネットワークを時系列データに変換し,それに基づいてネットワークの時間発展法則を同定するものである.本研究課題では,非線形時系列解析論を拡張することで,複雑ネットワークの時間発展法則を同定し,複雑現象の予測へと応用するものである.ネットワークが有する特徴,性質,構造を明らかにするために,複雑ネットワーク理論と非線形時系列解析論を融合させた枠組みを基礎として,従来では実現されていなかったネットワークの時間発展予測へ応用する.今年度は,まずネットワークの有する時間発展情報を捉えるために,実ネットワークを対象としてその統計的性質を解析し,その知見に基づいて,ネットワークのモデルを構築することで時間発展則の同定と予測アルゴリズムの開発を行った.対象とした実ネットワークは,(1)電子メールネットワーク(ある大学内およびある企業内),(2)健康SNSサイトにおける情報伝播ネットワークである.その結果,電子メールネットワークにおける時間発展則では,特に返信ダイナミクスの考慮が重要で,このダイナミクス導入により,実データの特徴を再現できることを明らかにした.また,健康SNSサイトにおける情報伝播ネットワークでは,各素子がどのように情報を伝播するかにより時間ダイナミクスが異なること,これにより情報伝播による時間発展が同定できるパラメータ領域の存在を明らかにした.さらに,時系列解析論と複雑ネットワーク論を融合した基盤技法において用いる古典的多次元尺度法を用いることで,実ネットワークの分類についても検討した.これは,どのようなネットワークであれば,提案する枠組みが適用可能かを明らかにするという意味からも充用である.今年度は,いくつかの数理モデルに対して適用することでその基本性能を探った.その結果,スモールワールドネットワーク,スケールフリーネットワークなどの数理モデルを基準とすることで,実在するネットワークの分類が可能であることを明らかにした.本研究課題では,非線形時系列解析論を拡張することで,複雑ネットワークの時間発展法則を同定し,複雑現象予測へと応用するものである.ネットワークか有する性質や構造を明らかにするために,複雑ネットワークと非線形時系列を結びつけることにより,新たな側面から解析を行う枠組みが提案されている.本課題では,この枠組みを用いることで,非線形時系列予測技法を複雑ネットワークの時間発展予測に応用し,これによりネットワークの時間発展を実現する.今年度は,以下の2点について検討を行った.(1)非線形時系列を複雑ネットワークに変換する手法の性能を詳細に調査する.本課題で用いるネットワークから時系列への変換する手法のコアは古典的多次元尺度法である.そこで,ネットワークから変換された後の時系列信号の分布を算出することで,解析対象となるネットワークの特徴がどのように反映されるかを詳細に調査した.その際,スモールワールドネットワークとスケールフリーネットワークを生み出す数理モデル,現実世界に存在する実ネットワークを対象として調査した.(2)前項の調査結果に基づいて,成長する複雑ネットワークを予測する手法を提案した.具体的には,(i)複雑ネットワークを時系列に変換し,(ii)非線形予測手法を用いて時系列を予測し,(iii)予測された時系列から複雑ネットワークを再構築することで複雑ネットワークの成長予測を実現した.数値実験により予測されたネットワークと実際に成長したネットワークを定量的に比較することで,提案手法の有効性を検証した.結果より,提案した予測手法は成長する複雑ネットワークに対して高精度な予測性能を有することを明らかにした.本研究課題では,種々の実システムを複雑ネットワークと捉え,非線形力学系理論に基づく時系列解析法を拡張することで,複雑ネットワークの時間発展法則を同定し,実システムの予測へと応用するものである.本課題では,古典的多次元尺度法をもちいたネットワークから時系列データへの変換方法を基本技法として用いる.今年度は,種々の複雑ネットワークの数理モデルから実データへと適用対象を拡大させ,予測手法の実現にむけて,種々の問題点を洗い出した.具体的には,枝の増減と頂点の増減によるネットワーク構造の変化に対する適用であり,本課題では,この点が最も困難を極めた解析部分となった.現状では,ネットワーク間の構造変化があった際にもロバストなネットワーク間距離を用いることで,これらの課題を克服できることを明らかにしている.さらに,これらのネットワーク間距離を用いれば,より高性能な予測が実現できるとの考えのもとに,再度,数理モデルを対象とした種々のネットワーク間の距離の算出と,それに基づく,ネットワーク構造の時間変化を定量化することに成功した.本研究課題では,非線形時系列解析論を拡張することにより,複雑ネットワークの時間発展法則を同定し,複雑現象予測へと応用する.ネットトワークか有する性質や構造を明らかにするために,複雑ネットワークと非線形時系列を結びつけることにより,新たな側面から解析を行う枠組みが提案されている.本課題では,この枠組みを用いることで非線形時系列予測技法を複雑ネットワークの構造がどのように時間発展するか,その特徴を定量的に解析した.(i)非線形時系列を複雑ネットワークに変換する手法の特徴について,解析的な検討を行った.具体的には,本課題で用いる技法の中心となる多次元尺度法を用いた場合に,どのような特徴が現れるのかを検討した.

その際,ネットワークから変換された後の時系列信号の分布を解析的に算出することを検討すること,解析対象となるネットワークの特徴がどのように時系列信号の特徴として出現するのかを求めた.(ii)第一の調査結果に基づいて時間発展するネットワークを予測する手法を提案した.具体的には,(A)複雑ネットワークを時系列に変換し,(B)非線形予測手法を用いて時系列を予測し, (C)予測された時系列から複雑ネットワークを再構築することで,複雑ネットワークの成長予測を実現した.数値実験により予測されたネットワークと実際に成長したネットワークを定量的に比較することで,提案手法の有効性を検証した.さらに,これらの結果を種々の実ネットワークを対象として解析をおこなった.具体的には,コンタクトパターンより作成したネットワーク,(数理モデル上での)ニューラルネットワークでの学習により生成されたネットワーク,言語より作成したネットワークを対象として解析した結果,種々の特徴を明らかにすることに成功した.人間関係や電力網,WWWやニューラルネットなど,要素が複雑に繋がった複雑ネットワークに関する研究が盛んに行われている.現実のネットワークでは,要素間の繋がりが時間と共に変化するため,ネットワークが過去どのように変化してきたのか,将来どのように変化するのかを知ることは,その形成メカニズムや複雑ネットワーク上で起る諸現象の数理構造解明に非常に重要である.本研究は,非線形時系列解析論を拡張し,ネットワークの時間発展法則を同定・予測のための新しい複雑現象の予測技法のフレームワークを提案した.ネットワークを時系列データに変換し,それに基づいてネットワークの時間発展法則を同定するものである.本研究課題の主たる目的は,時間発展するネットワークの示す時間発展法則を,観測されたネットワークデータのみから抽出し,それに基づいて,実際のネットワーク構造の時間発展を予測するものである.実際には,点と枝の増減に対応するところが最も困難な解析部分であったが,これを克服するために,新たに,ネットワーク間のロバストな距離を提案し,これにより,ネットワークダイナミカルシステム理論とも呼べるような新たな理論構築が可能とまでなってきているため.非線形数理工学
乳幼児の食行動の社会性に関する行動発達研究

平成12年度の調査は、前年度と同じく、4月は自宅から保育園への環境変化に伴う乳児の情緒的混乱を避けて児との安定したかかわりの確保に努め、また研究対象児の家庭環境などに関する基礎的情報を収集した。また、5月までは担当保母とのラポートの形成につとめた。観察は5月に入って、(1)歩行が完成していない10カ月齢±1週間、(2)歩行が完成している乳児と完成していない乳児が混在している12カ月齢±1週間、及び(3)多くの乳児の歩行の完成している14カ月齢±1週間と、一人について3回の録画を行い、総計6名分のデータを収集した。撮影は、児の姿勢、食事の直前の様子、保母とのかかわり、隣や正面に座った児との関わりなどの様子がとらえやすい位置を確保し、食器の配られる直前から開始され、食事が終了した時あるいは食事開始から30分間、行われた。その後、乳児の食行動と関連する行動、食事を与える保母の行動等について行動カテゴリーを作成した。本年度の観察は、前年度の観察から明らかとなった「保母が与える」、「手づかみで食べる」、「片手にスプーンを持つ」、「スプーンを使って食べる」などの行動を手がかりとして乳幼児の食行動を分析することとした。その結果、10-14カ月齢では「保母が与える」行動が減少し、「手づかみで食べる」行動や、「スプーンを使って食べる」といった自立的な食行動の増加することが明らかとなった。しかし、この時期であっても多くの児はまだひとりでは摂食することが出来ず、保母の介助を必要とした。また、摂食そのものとは無関係に、スプーンに触れたり握ったりする行動が見られるようになり、食器を使うことが出来るようになる前に食器に関心を持つ時期のあることが明らかとなった。また、運動能力の発達の早い児は食行動が早く進行するような傾向が見られたが、この点については今後の検討課題として残された。平成11年度の調査は、4月は環境の変化に伴う乳幼児の情緒的混乱を避けること、および今後の観察と関連する対象児の家庭環境等の基礎的情報を収集し整理した。また、この期間に担当保母とのラボートの形成につとめた。観察は5月に入ってから開始され、まず(1)歩行が完成していない10カ月齢±1週間、(2)歩行が完成している乳児と完成していない乳児が混在している12カ月齢±1週間、及び(3)多くの乳児の歩行の完成している14カ月齢±1週間と一人について3回の録画を行い、総計8名分のデータを収集し現在も収集中である。撮影は、児の姿勢、食事の直前の様子、保母とのかかわり、隣や正面に座った児との関わり、などの様子がとらえやすい位置を選択して開始された。撮影は食器の配られる直前から開始され食事の終了する時、あるいは食事開始から30分間、行われた。本年度の観察からは、「保母が与える」、「手づかみで食べる」、「片手にスプーンを持つ」、「スプーンを使って食べる」、「指も口に入れる」等の行動を手がかりとして乳幼児の食行動を分析することが出来そうなことがわかった。さらに、発達的には、10カ月間齢では「保母が与える」行動が大半であったが、12カ月齢になると個人差もあらわれ、また「手づかみで食べる」行動が多く観察されるようになった。14カ月齢になると、「保母が与える」行動は大きく減少し、全ての児は「手づかみで食べる」ようになり、多くの児は「片手にスプーンを持つ」、「スプーンを使って食べる」行動も見られるようになった。以上のように、乳幼児は大半の児がニ足歩行を開始する12カ月齢の頃を分岐点として食行動においても自立の萌芽がみられた。