hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト胃腺腫および胃癌における癌遺伝子と抑制遺伝子に関する細胞生物学的研究

3)TGFβ免疫活性は癌細胞のみ陽性であったがsialidase処理(2時間)にて正常粘膜上皮にも陽性となった。これは不活性型TGFβが活性型になった為と見做された。4)p53免疫活性は胃癌の約50%で陽性癌細胞の出現を認めた。この結果はWestern blot法による検討とよく一致していた。地方、パラフィン包理切片を用いた検討では胃腺腫10例いずれにも陽性細胞を見い出さなかった。5)胃癌の新鮮凍結材料よりDNAを抽出し、RFLPマ-カ-を用いた遺伝子欠失の検出を開始した。用いるプロ-ブは8個の染色体上の14種である。胃癌組織のtotal RNAよりp53 cDNA total open readingframeをRTPCR法にてクロ-ニングし、コドン100から300までの全塩基配列を決定した。p53遺伝子の点突然変異は、分化型腺癌3例中2例、低分化腺癌6例中3例で見いだされた。p53遺伝く産物の半減期は野生型は数十分であるのに対し、変異型は約6時間であることを明らかにした。両者と反応するモノクロ-ナル抗体PAb1801を用いてp53遺伝子産物の発現を検討したところ、管状腺腫67例では陽性腺腫細胞を見いださなかった。腺腫内癌では4例中2例、早期胃癌では9例中3例、進行胃癌では96例中36例(37.5%)において陽性癌細胞が種々の程度に出現していた。進行胃癌で組織型との関連を見ると、分化型腺癌では32例中14例(44%)、スキルス胃癌を含む低分化腺癌では感5例中22例(34%)であった。以上のことから、胃癌ではp53遺伝子の変異が組織型に関係なく高率に生じており、しかも、それは癌化の早期変化であることが示唆された。胃癌48症例におけるLOHについて、8つの染色体に座位する14種類のプロ-ブを用いて検討した。腺管形成性の高分化腺癌では1q、5qが約50%、17p(p53遺伝子)のLOHが約70%の症例で見いだされ、1p、12qにおけるLOHの頻度も高かった。早期胃癌と進行胃癌の比較をすると1p、5q、12q、17pでは頻度の差はないが、1q、7p、7qは進行胃癌でのみ見いだされた。他方、低分化腺癌では17pの欠失は約60%であるが、1q、5qのLOHはない。すなわち、胃高分化腺癌と低分化腺癌はその増殖、進展過程において欠失する遺伝子が異なり、両者における組織発生の差を反映していることが明かとなった。胃生検標本からDNAを抽出するための基礎的検討を終えた。胃腺腫組織のtotal RNAよりp53 cDNAtotal openreadingframeをRT-PCR法にてクローニングし、コドン100から300までの全塩基配列を決定した。p53遺伝子の点突然変異は、腺腫10病巣中3病巣(30%)で見いだされた。その内訳はフレームシフト1病変、ミスセンス点突然変異2病変であった。このことからp53遺伝子の変異は腺腫から癌腫に移行する際、重要な役割を果たしている可能性が示唆された。胃癌におけるc-MET遺伝子の増幅について検討した。腸上皮化生(27症例)、早期胃癌(11症例)ではc-MET遺伝子変異はなかったが、進行胃癌64症例中15症例(23%)では種々の程度に増幅していた。組織形との関連についてみると、分化型腺癌5例(19%)、スキルス胃癌を含む低分化腺癌では10例(26%)と後者において頻度が高かった。なお、大腸癌では23例中1例のみに増幅があり、食道癌では見いだされなかった。c-MET遺伝子増幅は胃癌に比較的特徴的であり、しかも、胃癌多段階進展における晩期変化であることが明かとなった。研究の総括を行った。胃癌多段階進展の過程においては、種々の癌遺伝子変異あるいは癌抑制遺伝子の欠失が蓄積される。
亜高山帯・高山帯の保全のためのユキワリソウを指標としたモニタリング手法の検討

動植物の個体群動態のデータは、個体群の存続性評価において欠かせない基礎清報であるが、植物個体群については、個体群を構成する個体の多くが土壌シードバンクとして地下に存在するため、個体群動態のデータを十分な精度で取得することは必ずしも容易ではない。一般に、土壌シードバンクは個体群の維持においてきわめて重要な役割を果たしていると考えられているが、土壌中の種子を追跡することが困難なため、その動態を地上個体群との相互作用を含めて定量的に評価した例はごく限られている。本研究では、高山植物ユキワリソウ(サクラソウ科サクラソウ属)を対象に、土壌シードバンク動態の空間的動態の定量化を試みた。土壌の深さ別に採集した土壌シードバンクと開花個体を対象にマイクロサテライトマーカー10座の遺伝子型を決定し、個体間距離に応じた遺伝子頻度の相関の強さの指数としてMoran's Iを算出した。あわせて実生の出現から定着にいたる空間的分布パターンの変化を追跡した。表層0-1cmから採集した土壌シードバンク(SSB)と開花個体との間の空間的遺伝構造は、近傍の個体間で正の相関が見られたのに対し、深層1-5cmから採集した土壌シードバンク(DSB)と開花個体との間には、明瞭な空間的遺伝構造は見られなかった。このことからSSBは前年の散布種子が多くを占める一時的シードバンクとしての性格が強く、DSBは複数世代の散布種子を蓄積した永続的要素を反映するものであることが示唆された。出現実生は開花個体の近傍20cmに集中分布しており、生残の過程で出現時よりも集中度が増す傾向が認められた。これは、定着セーフサイトの空間的不均一性に起因するものであり、実生の生存率は降雨時に水が溜まる窪地で有意に低かった。空間的遺伝構造の形成には、地上個体群の種子散布とセーフサイトへの集中をもたらす実生の定着の過程が寄与していると考えられた。長野県浅間山に生育するユキワリソウ個体群を対象に、繁殖特性および個体群動態の調査、環境条件(気温・地温)の測定を昨年から引き続き行った。生育地の土壌を採集し、実生発生法により土壌シードバンク量を把握するとともに、現地において種子の埋土実験を行い、土壌シードバンク動態を定量化した。今年度までに地上・地下両方の個体群の動態を評価するのにほぼ十分な定量的データを取得することができた。個体数だけでなく質の面からも個体群動態や存続性を評価するために、多型性の高い共優性の遺伝マーカーであるマイクロサテライトマーカーの開発を行った。Fisher and Backmann (1988)を改変した方法で磁性粒子を用いてマイクロサテライトを濃縮し、マイクロサテライト濃縮ゲノミックDNAライブラリーを構築した。マイクロサテライトを含むシークエンスに基づいて、マイクロサテライトを挟み込む領域に相補的なPCRプライマー組をOLIGO computer program (National Biosciences)を使用して設計した。開発された10座のマイクロサテライトマーカーを使用して浅間山のユキワリソウ個体群を対象に約100個体の遺伝子型を決定し、FSTAT (Goudet 1995)を用いてそれぞれの遺伝子座についての1遺伝座あたりの対立遺伝子数Na、ヘテロ接合度の観察値Hoとハーディーワインベルグ平衡を仮定して算出した期待値Heを計算した。。Naは5-21(平均9.5)、Hoは0.399-0.840(平均0.564)で1座を除きHeとの有意なずれは見られなかった。今後このマーカーを用いて土壌シードバンク由来の遺伝的構造の評価、デモグラフィーと遺伝的なパラメーターの統合を検討する。
幼児期及び学童期における齲蝕リスク要因の解明を目指した出生前コホート研究

近年、本邦において小児齲蝕は、減少傾向にあるものの、他の先進国に比較すると、未だ高い水準にある。小児期の口腔内は、成長とともに、乳歯の脱落、永久歯の萌出が次々に起こり、口腔内環境は刻々と変化する。ライフステージ毎の齲蝕のリスク要因及び予防要因を探索する必要がある。今回、観察疫学研究の中で最もエビデンスレベルの高い前向きコホート研究である「九州・沖縄母子保健研究」のデータを活用して、小児齲蝕のリスク要因及び予防要因を探索する。「九州・沖縄母子保健研究」には、妊娠中のベースライン調査に1757名の妊婦が参加した。出生時、4か月時、1歳時、2歳時、以後1年毎に8歳時まで、毎年追跡調査を実施した。各追跡調査が終了次第、データベースを作成し、それ以前のデータとリンケージしている。平成30年度は、平成29年7月より開始した10歳時追跡調査を継続しつつ、30年7月からは、11歳時追跡調査を開始した。11歳時追跡調査では、質問調査票により、受動喫煙、身体活動、体格、視力、発達、思春期初来の徴候等の情報を得ている。各追跡調査はでは、子の誕生日の2週間前を目処に質問調査票を発送している。誕生日を2週間過ぎても回答済みの質問調査票の返送が無い場合は、研究事務局より電話で対象者の保護者に連絡をしている。返送された質問調査票は研究事務局にて記入漏れ等を電話等で確認し、データの質を高めている。10歳時追跡調査が完了次第、データベースを構築し、それ以前のデータとリンケージを行い、解析を実施する。当初の計画通り、11歳時の追跡調査を開始した。引き続き、11歳時追跡調査を継続する。当初の計画では11歳時追跡調査で、歯科衛生士が対象者の自宅を訪問して、口腔内観察を実施する予定であったが、対象者が全国に分布しており、訪問できる歯科衛生士を確保することが非常に困難であったため、歯科関連項目については質問調査票で情報を収集することとした。11歳時追跡調査が終了次第データ入力を実施し、これまでのデータとリンケージする。平成29年度は、8歳時追跡調査までの、データ入力を完了した。平成29年7月より、10歳時追跡調査を開始し、現在継続中である。10歳時追跡調査では、質問調査票により、受動喫煙、身体活動、体格、視力、発達等の情報を得ている。「九州・沖縄母子保健研究」のデータを活用した、IL18遺伝子多型(rs1946518, rs187238)と母親の歯周疾患との関連の解析では、SNP rs1946518のCC遺伝子型は、歯周病リスク低下と関連していた。また、予備解析として3才児横断研究のデータを活用して、小児齲蝕に関する解析を実施した。その結果、出生時高体重(4000g以上)は、齲蝕有症率と有意な正の関連を認めたが、出生時低体重、在胎週数、birthweight for gestational ageは齲蝕有症率と関連を認めなかった。また、両親の教育歴や家計の年収は齲蝕有症率との間に有意な負の関連を認めた。両親の職業と齲蝕有症率との間にも有意な関連があった。これらの知見を活かし、コホート研究のデータを解析していく。当初の計画通り、10歳時の追跡調査を開始した。8歳時追跡調査までのデータ入力を完了した。

11歳時追跡調査では、質問調査票により、受動喫煙、身体活動、体格、視力、発達、思春期初来の徴候等の情報を得ている。各追跡調査はでは、子の誕生日の2週間前を目処に質問調査票を発送している。誕生日を2週間過ぎても回答済みの質問調査票の返送が無い場合は、研究事務局より電話で対象者の保護者に連絡をしている。返送された質問調査票は研究事務局にて記入漏れ等を電話等で確認し、データの質を高めている。10歳時追跡調査が完了次第、データベースを構築し、それ以前のデータとリンケージを行い、解析を実施する。当初の計画通り、11歳時の追跡調査を開始した。引き続き、10歳時追跡調査を継続する。終了次第、データ入力を実施し、これまでのデータとリンケージする。平成30年7月より11歳時追跡調査を開始する。引き続き、11歳時追跡調査を継続する。当初の計画では11歳時追跡調査で、歯科衛生士が対象者の自宅を訪問して、口腔内観察を実施する予定であったが、対象者が全国に分布しており、訪問できる歯科衛生士を確保することが非常に困難であったため、歯科関連項目については質問調査票で情報を収集することとした。11歳時追跡調査が終了次第データ入力を実施し、これまでのデータとリンケージする。予定より、研究費の節約ができ、次年度へ繰り越す。次年度使用額と合わせて、さらに研究を発展させる。
複合的な数学的な意味をもつ算数科教材の開発に関する研究

算数科では、便宜上、「数と計算」「量と測定」「図形」「数量関係」の4領域に分けられている。本来、授業において、特定の領域を限定的に扱うとしたものではないのであるが、一般的に、日本で行われている授業の多くは、現在学習している単元(内容)の定着を優先し、意図的に他領域を跨って発展的に扱われていないと推察される。このため、時折、教師が算数科の領域を跨って学習内容を扱う計画を立てる必要があるだろうし、授業の流れによっては、児童の思考に沿って自然にそうなることもあるかもしれない。その過程で、「数学を理解する」「数学を創る」ことが求められるし、「未知・未踏の問題である非定型課題(non-routine problem)に挑戦するために必要とされる発見・創造力」を培ったり、挑戦性を涵養したりするのではないかと考えている。そこで、目的として教材を「単一型」に扱わず、複合的な数学的意味づけをもたせることで、新たな教材への意欲を喚起させることを考えた。「複合的な数学的意味」とは、具体的な操作活動を行うことで、「複合型」の学習で、数学的な意味について取り扱うことができ、児童相互の学びが生まれる授業を指す。本実践においては、「四角形の面積」の素地指導として、「キズネール棒」を用いた。正方形、長方形にキズネール棒を並べる活動、また、複合図形にキズネール棒を並べる活動を通して、四角形や複合図形の求積について考えることができた本研究の知見から、キズネール棒による指導とは多価的な教具によって様々な算数の場面を作り出し、数の構造や計算の仕方について、数学的に組み立てて学習していくものとして扱えることができること、また、面積の素地指導においても有効であることが明らかになった。今後は、授業設計における課題の内容と、複数の単元で現れる学習項を、共通した枠組みで示せないか考える必要がある。
学齢期の言語・コミュニケーション支援ニーズの類型化に基づく就学前プログラムの構築

幼児期から学齢期にかけての言語・コミュニケーションスキルの変化を縦断的に追跡し、学齢期での支援ニーズを予測する関連要因について検討した。併せて環境的要因としての家庭での語りかけの豊富さや読み聞かせの頻度等についてアンケート調査も実施した。その結果、幼児期の総合LC指数は学齢期のLCSA指数と有意に相関し、幼児期の言語発達面の課題は学齢期の困難を予測することが示されるとともに、環境・生活要因の影響も明らかになった。幼児期の支援としては、間接的な方法としての言語環境の調整と、より直接的な介入として語彙面、統語面、対人交渉場面でのコミュニケーション面の指導に整理された。24年度は、幼児期から学齢期にかけての言語・コミュニケーションスキルの変化を縦断的に追跡するための幼児期データの収集を昨年度に引き続き実施した。さらに、通常学級に在籍する児童で、言語・コミュニケーション面での支援を要する児童の実態を探るために、「学級での行動チェックリスト」を作成した。本チェックリストは、「ことばや状況の理解」「ことばによる表現」「読み」「作文」「授業での様子」「行動面の様子など」6領域について、27の評価項目を設けており、児童の学級や生活面でのニーズを把握するために今後活用する予定である。本年度は、小学校の言語障害通級指導教室の担当者の協力を得て、通級指導教室において支援を受けている15名の児童を対象に本チェックリストを試行した。さらに、これらの児童の言語面の特徴をLCSA学齢版言語コミュニケーション発達スケールを用いてプロフィール化した。これらのデータについて、WISC-IIIなどの知能検査の結果と併せて相互の関連性について検討したところ、チェックリストから明らかになった児童の行動・学習面の課題は、言語等のプロフィールにおいて評価点が高い領域、低い領域と単純な相関関係にはないことが示唆された。したがって、支援にあたっては、学級や生活でみられるニーズだけでなく。言語や認知面の特性も評価し、支援目標に取り入れることが重要であることが示唆された。25年度以降も通級指導を受ける児童の評価情報を統合していく計画である。25年度は、幼児期から学齢期にかけての言語・コミュニケーションスキルの変化を縦断的に追跡するための幼児期データの収集を昨年度に引き続き実施した。幼児期にLCスケールを用いて言語評価を行った4歳児8名が小学校1年生に、5歳児7名が2年生にに達したため、LCSA学齢版言語コミュニケーション発達スケールによる再評価を実施した。さらに、通常学級に在籍する児童で、言語・コミュニケーション面での支援を要する児童の実態を探るために、24年度に作成した「学級での行動チェックリスト」を言語障害通級指導教室で指導を受けている児童(現時点までで計22名)に対して実施した。本チェックリストは、「ことばや状況の理解」「ことばによる表現」「読み」「作文」「授業での様子」「行動面の様子など」6領域について、27の評価項目を設けており、児童の学級や生活面でのニーズを把握するために今後も活用する予定である。さらに、これらの児童の言語面の特徴をLCSAを用いてプロフィール化した。これらのデータについて、WISC-IIIなどの知能検査の結果と併せて相互の関連性について検討したところ、チェックリストから明らかになった児童の行動・学習面の課題には個人差が大きく、また、チェックリストからのプロフィールと認知・言語面のプロフィールとは単純な対応関係にはなく、いくつかのサブタイプに分けられることが示唆された。26年度も通級指導を受ける児童の評価情報を統合していく計画である。学齢期の言語スキルを評価する枠組みを新たに構築するために、昨年度まで我々が蓄積してきた定型発達児童340名のデータに基づき、課題間の相関を再分析することによって、以下の5つの言語領域に課題を再構成した:1.文や文章の聴覚的理解(下位検査「口頭指示の理解」「聞き取りによる文脈の理解」)、2.語彙や定型句の知識(「語彙知識」「慣用句・心的語彙」)、3.発話表現(「文表現」「対人文脈」)、4.柔軟性(「柔軟性」)、5.書記表現に関するスキル(「音読」「文章の読解」「音韻意識」)。これにより、児童一人ひとりの長所と課題を領域別にプロフィール化し、支援ニーズをより的確に類型化することが可能になった。また、幼児期からの縦断データに基づき、学齢児において顕在化するであろう支援ニーズを幼児期における言語・コミュニケーション面でのプロフィールから予測する指標を明らかにするために、幼児期の言語・コミュニケーションデータの収集に着手した。幼児期の実態については、LCスケールを用い、語彙、語連鎖・統語、語操作・談話、音韻意識、コミュニケーションの5つの側面で評価を行っている。本年度は、3歳児17名、4歳児13名、5歳児4名のデータを収集した。

これら幼児期データの対象となった子どもは、2年後、学齢期に入った段階で学齢児用の評価法で再度アセスメントを行い、幼児期と学齢期でのプロフィールの関連性を検討する予定である。さらに、国内外の支援プログラムを体系化し、就学移行期における言語・コミュニケーション支援のプログラムを構築するために、英語圏の言語支援研究を収集した。今後も継続する予定である。幼児期から学齢期にかけての言語・コミュニケーションスキルの変化を縦断的に追跡し、学齢期での支援ニーズを予測する関連要因について検討を行った。37名(男児21名、女児16名)の研究参加児にLCスケールを実施し(実施年齢3;15;10、平均55.7か月)、24か月から78か月(平均38.2か月)の間隔を置いてLCSAを実施した(6;410;11、平均93.9か月)。言語発達の推移を検討するにあたり、環境的要因としての家庭での1語りかけの豊富さ、2読み聞かせの頻度、3読書経験の豊富さの3点について、LCSAによる言語評価の実施後に後方視的なアンケート調査を29名に対して実施した。その結果、幼児期の総合LC指数は学齢期のLCSA指数およびリテラシー指数と有意に相関し、幼児期に言語発達面の課題が見出された子どもは、学齢期においても困難を示す可能性が高いことが示された。しかし、発達的な個人差も認められ、母親の「語りかけ」の合計点とLCSA指数との間での有意な偏相関、「読み聞かせ」と言語表出LC指数との間の有意な相関、「読書」とLCSA指数・リテラシー指数との間に有意な偏相関が得られたことから、環境・生活要因の影響も示された。幼児期の支援としては、本研究の結果や英語圏でのアプローチから、間接的な方法として言語環境の調整と、より直接的な介入として語彙面、統語面、対人交渉場面でのコミュニケーション面の指導に整理されることが示された。さらに、通常学級に在籍する児童で、支援を要する児童の実態を探るために、「学級での行動チェックリスト」を言語障害通級指導教室で指導を受けている児童に実施した。言語面の特徴をLCSAを用いてプロフィール化したところ、行動面と認知・言語面の両者のプロフィールとには単純な対応関係になく複数のサブタイトルに分けられることが示唆され、今後も検討を重ねていく計画である。言語障害学幼児期からの縦断的検討のためのデータを収集することができ、さらに、通常学級に在籍する児童で、言語・コミュニケーション面での支援を要する児童の実態を探るために、「学級での行動チェックリスト」を作成し、15名に試行することができた。ただし、支援方法の体系化のための海外における支援法情報の収集はまだ十分でなく、25年度は指導研究や指導法に関する情報の収集とそれらに基づく支援方法の体系化にも取り組みたい。幼児期からの縦断的検討のためのデータを収集することができ、さらに、通常学級に在籍する児童で、言語・コミュニケーション面での支援を要する児童の実態を探るために、「学級での行動チェックリスト」を作成し、これまでに22名に試行することができた。また、支援方法の体系化のための海外における支援法情報の収集からは、最近は、文脈を活用した言語指導が幼児期、学齢期ともに注目されつつあることが明らかになった。26年度は指導研究や指導法に関する情報をさらに収集し、それらに基づく支援方法の体系化にも取り組みたい。
日本人の最終身長の予測と時代変化

研究分担者の来日後,代表者の所有する日本人双生児(一卵性,二卵性,異性)の12項目の身体測定値と,対照群の一般児の身長,体重,胸囲,座高データを入力し,データベースを完成した.いずれも6歳から17歳まで毎年一回定期的に測定した縦断資料である.双生児は東京大学教育学部付属中学高等学校の生徒であり,共に1960年から1973年の間に生まれている.このデータベースから身長データ取り上げ,男177名,女184名について,個々の子どもの成長曲線と成長の速度曲線を描き,BTT法を用いて生物学的変数を求め,一般児と比較した.その結果,一卵性双生児は二卵性双生児より成長が速く進行するが,一般児に較べ身長が低く,ピークの時期が遅く,ピークの強度が弱いことが分かった.この結果は,2004年にフィレンツェで開催された国際成長学会議で発表した.現在は一卵性双生児,二卵性双生児,異性双生児それぞれのグループで,双生児各ペア内のこれら生物学的変数の差異の平均値と分散からheritability(遺伝係数)を求め,身長成長に及ぼす遺伝の影響と環境の影響を明らかにする論文を執筆している.来日後に始めた双生児研究と並行して,関東地方の男509名,女311名の身長縦断データに分担者が開発した改良Ali-Ohtsuki式を適用し,男女別に「思春期前のスパートがある者」,「それがない者」,「全員」の最終身長(成人身長)の推定式を作成した.この成果はAnthropological Scicnceに掲載された.研究分担者の来日後,代表者の所有する日本人双生児(一卵性,二卵性,異性)の12項目の身体測定値と,対照群の一般児の身長,体重,胸囲,座高データを入力し,データベースを完成した.いずれも6歳から17歳まで毎年一回定期的に測定した縦断資料である.双生児は東京大学教育学部付属中学高等学校の生徒であり,共に1960年から1973年の間に生まれている.このデータベースから身長データ取り上げ,男177名,女184名について,個々の子どもの成長曲線と成長の速度曲線を描き,BTT法を用いて生物学的変数を求め,一般児と比較した.その結果,一卵性双生児は二卵性双生児より成長が速く進行するが,一般児に較べ身長が低く,ピークの時期が遅く,ピークの強度が弱いことが分かった.この結果は,2004年にフィレンツェで開催された国際成長学会議で発表した.現在は一卵性双生児,二卵性双生児,異性双生児それぞれのグループで,双生児各ペア内のこれら生物学的変数の差異の平均値と分散からheritability(遺伝係数)を求め,身長成長に及ぼす遺伝の影響と環境の影響を明らかにする論文を執筆している.来日後に始めた双生児研究と並行して,関東地方の男509名,女311名の身長縦断データに分担者が開発した改良Ali-Ohtsuki式を適用し,男女別に「思春期前のスパートがある者」,「それがない者」,「全員」の最終身長(成人身長)の推定式を作成した.この成果はAnthropological Scicnceに掲載された.
風波界面下の乱流構造とスカラーフラックスのモデル化

大気・海洋間での物質の交換速度を正確に評価することは地球の温暖化予測モデルを確立する上に於いて極めて重要である。しかし、従来の海洋化学分野に於いては、非常にばらついた物質交換速度(ピストン速度)の実測値を風速やウインドシアーに比例するものとして強引に相関させただけの研究が大半であり、風波海洋海水面を通しての物質の交換機構を海洋表層の乱流構造と関連づけて流体力学的に解明した研究は行われていない。そこで、本研究では、風波乱流水槽を用い、炭酸ガス及び熱の放散実験を行うことにより、熱及び炭酸ガスの交換速度を測定した。風速範囲を211m/sの範井では炭酸ガスの放散実験を行った。この場合には、水槽内のろ過した水道水に純炭酸ガスを吹き込み過飽和の状態にし、液側から気流側に放散する炭酸ガスの量を気流方向の2ヶ所で炭酸ガス濃度をモニターすることにより測定した。この炭酸ガスの放散量から炭酸ガスの交換速度を求めた。さらに高風速を含む215m/sの範囲では、熱の放散実験を行った。この12m/s以上の高風速では気泡のエントレインメイトを含む波の破砕が起るため炭酸ガスの交換量測定よりも精度の高い熱の放散量の直接測定実験を行った。この放熱実験の場合、水槽内の水を3040°Cに加熱しておき、液側から気流側に移動する熱量を抵抗線温度計及びレーザ流速計を用いて風波界面直下の水の瞬間温度と速度を同時測定することにより決定した。この結果、熱の移動機構は、炭酸ガスの移動機構と全く相似な関係にあることが明らかになり、風波の崩壊する強いシアーの働く領域でのスカラーのフッラクスが熱移動実験を用いて正確に評価されることを示した。
ATP合成酵素の一次構造に基づく立体構造と機能の相関の解明

本研究では,ATP合成酵素の一次構造に基づいた高次構造と機能の相関について次の2つの方法によって知見を得ることを目的とした。(1)大腸菌ATP合成酵素の機能欠損変異株より,機能の回復した戻り変異株を分離し,この変異を塩基配列レベルで明らかにする。(2)ATP合成酵素に対するモノクロ-ナル抗体を分離調製し,抗体認識部位を一次構造上で明らかにし,抗体のATP合成酵素に対する機能及び分子集合過程に対する効果を観察する。以上の2点に対して次の成果が猿られた。(1)本酵素の活性中心を有するβサブユニットのSer174残基がPheに変換し機能を失った変異株から戻り変異を多数分離した。PCR法を用いた新しい変異同定法を用いて,元の欠損変異が保たれた形で,新たにAla295Gly149,Lev400,Asu158,Ale167が変異し機能が回復することが明らかとなった。したがって,Ser194とこれらの残基がそれぞれ近傍に位置し,ATPaseの解媒活性に重要であることが示唆された。これまで推定された触媒部位(140350残基)の中及びこれとははずれる400残基に至る領域が,実際高次構造上相互に接近している可能性を,本研究成果は初めて示したものであり,重要な成果である。同様な手法を用いて,別の2種のβ変異株についてももどり変異を解析し,それぞれ残基の空間的配置について知見を得ることができた。第2のアプロ-チであるモノクロ-ナル抗体については,βサブユニットに強く結合する2種の抗体産生細膜を分離した。この2種の認識部位について,βサブユニットの部分ペプチドを産生する発現ベクタ-系を作製し詳しく解析した。その結果,これら抗体はβのN端1ー114残基中に認識部位をもち,ATPase活性は阻害せず,分子集合したATPaseに結合する。以上のことから,βのN端1ー114残基は,ATPase分子の外側に位置し触媒活性には関与しないことが明らかとなった。
肝障害時のCu、Zn代謝と肝過酸化脂質の動態に関する研究

本研究は、胆道閉鎖症の黄疸消失例の予後を向上させる因子としての手術後の胆汁排泄促進、肝硬変の進行抑制を目的として、肝障害例におけるCuおよびZnの大謝および肝障害進行の一因となっている遊離活性化酸素および過酸化脂質との関連を解明し、Zn投与の治療的側面を探ろうとしたものである。先ず臨床的研究としてわれわれの施設で経験した胆道閉鎖症例の術後観察において、血中のCuおよびZn濃度と他の肝機能指標および臨床的肝硬変症状の推移との関連、外来における経口的Zn投与の血中濃度に及ぼす影響について調査した。結果)血清銅値は肝機能検査値の悪化に伴って上昇し、Zn値は低下する傾向を示し、両者の変動は逆相関の関係にあった。Cu/Zn比は臨床的な肝硬変の程度と良く相関した。硫酸Zn10mgの経口投与の前後でその血清濃度を比較すると個々の症例における前後値のpaired t-testでは有意差をもってその上昇が示されたが、その上昇の程度は小さかった。更に、これらの症例のうちの11例にZnの経口負荷および経静脈的負荷を行なってその血中濃度の推移および尿中排泄を観察した。結果)症例を肝硬変症状の程度により2群に分けて観察すると、肝硬変の進んだ群においてより低い血清濃度が示された。経静脈的Znの負荷後には両群共に速やかな血清濃度の上昇が認められ、その濃度曲線は両群において平行しており、曲線下面積(Area Under the Curve)には差が認められなかった。一方、経口的負荷においては肝硬変の進んだ群で血清濃度の上昇が抑制されており、これらの結果からは肝硬変の進んだ群においては消化管からのZnの吸収が低下していることが予想された。動物実験においては50g離乳期ラットに四塩化炭素肝硬変モデルを作成し、をZn欠乏食にて飼育し、これに経口的および中心静脈を利用して静脈的にZnを与えた群と与えない群において肝硬変の進行の程度を観察中であり、その結果が待たれる。
糖鎖欠損糖蛋白症候群の病因解析とオリゴ糖転移酵素のクローニング

これまでの研究からCDG症候群では糖蛋白質への糖鎖付加初期反応に異常があると考えた。また近親婚の兄弟例があることから常染色体劣性遺伝病であると推定され、酵素異常の仮定のもとに特にドリコール合成からオリゴ糖転移までの酵素群のうちドリコールキナーゼ・GlcNAc-1-P転移酵素・オリゴ糖転移酵素の3つに的を絞って研究を進めた。しかし、現在までのところ、我々の兄妹例から採取した線維芽細胞マイクロゾーム分画の酵素活性では有意の結果を得られていない。一方、尿中ドリコールの測定では患者では正常の3倍を越えるフリードリコールが排泄されており、ドリコール利用の障害という上記の仮定を支持する結果であったが、これについては対照検体数を増やしてここに得られた結果が有意かどうかを検証する必要があると考えている。CDG症候群の症例はすべて言わば不完全型であることがその病因解析に困難をもたらしている。本症の生化学的診断は血中トランスフェリンの等電点電気泳動によっていたが、病因推定の根拠となった質量分析による分子量測定を発展させて診断法として確立するために、従来の方法より温和なレーザーイオン化法を応用し、トランスフェリン分子種の糖鎖付加状態の構成パターンを抽出することができた。数ピコモルで分析できるその感度とともにCDG症候群の多様な電気泳動パターンあるいは臨床像からの亜型を整理するのに役立つものと考えている。
植物におけるcGMP/NOシグナリングの標的転写因子の同定と転写調節機構の解明

サイクリックGMP(cGMP)や一酸化窒素(NO)は、動物の視覚や血管平滑筋弛緩など、重要な働きを担うシグナル分子である。近年、植物においても、光応答、感染防御応答、根の発達などの重要な生理的機能がcGMPやNOにより調節されていることが明らかになったがその分子機構は不明である。我々はこれまでにダイズやシロイヌナズナの遺伝子の発現がcGMP/NOにより調節されることを報告してきた。本研究ではそれらの遺伝子発現調節機構を転写レベルで解析し、cGMP/NO応答性遺伝子プロモーター中にcGMP/NO応答シス配列を見出すと共に、それらの配列に結合する転写因子を同定した。ダイズのCHS遺伝子のうちプロモーター中にUnit-I様配列をもつGmCHS7, GmCHS8,およびUnit-I様配列を持たないGmCHS2を材料としてプロモーターの刺激応答性をRT-qPCRで解析した。すなわち、暗所適応させたダイズの光独立栄養培養細胞(SB-P細胞)を暗所下、8-Br-cGMPで処理した結果、GmCHS7とGmCHS8のmRNA量は約4倍に増加したがGmCHS2 mRNA量は変化しなかった。また、NO供与体、SNP100 uMで同様に処理すると3者とも2倍程度に増加した。この結果、GmCHS2の発現に対するcGMPとNOの作用は異なることが示唆された。次に、SB-P細胞のプロトプラストを用いる一過的遺伝子発現系でGmCHS8のプロモーター中のUnit I配列がcGMP応答性シス配列であることを明らかにした。また、Unit-I配列はNO応答能を持たないことも示唆した。さらに、GmCHS7, GmCHS8プロモーター中のUnit I配列は光応答性のシス配列であることが推定されたが、GmCHS2はUnit Iとは異なる光応答性配列を持つことを推定した。さらに、ダイズフラボノイド合成に関与することが報告されたMYB176はcGMP応答には関与しないことを明らかにした。一方、シロイヌナズナのNAS1遺伝子のプロモーター解析をシロイヌナズナのT-87細胞プロトプラストを用いる一過的発現系で解析し、NO応答性エレメントを同定した。さらにこの配列に結合することが推定された転写因子を大腸菌で発現させ、精製して、NAS1プロモーターに結合することを確認した。ダイズのcGMP応答性遺伝子をDNAマイクロアレイ分析により網羅的に解析し、フラボノイド合成系酵素以外に複数のMyb転写因子を含む多くの遺伝子の発現がcGMPにより誘導されることを見出した。一方、NOによって発現が強く誘導されるシロイヌナズナのニコチアナミン合成酵素遺伝子1(AtNAS1)のプロモーター中にNO応答性エレメント(NO-responsive element, NORE)を同定した。すなわち、AtNAS1遺伝子の様々な長さのプロモーターとGUSレポーター遺伝子の融合遺伝子をシロイヌナズナの光独立栄養培養細胞(T87細胞)のプロトプラストにPEG法で導入し、ニトロプルシドナトリウム(SNP、NO発生剤)で3時間処理後、GUS活性を測定する一過的遺伝子発現系により解析した。その結果、AtNAS1の翻訳開始コドンの上流-94-82塩基の配列(GCGAGGGTTAAAG)がAtNAS1のNO応答に必要かつ十分な配列(NORE)であることを明らかにした。この配列はGT-1 box様の配列を含んでいたので転写因子AtGT-1を大腸菌で発現・精製し、NOREへの結合をEMSAで調べた。組換えAtGT-1はNOREに強く結合し、その結合にはGGTTAA配列が重要であることを各種competitorを用いて示した。一方、SNPで処理した組換えAtGT-1のNOREへの結合能が低下したことから、S-ニトロシル化による調節が示唆された。以上の結果、AtGT-1がAtNAS1のNO応答に関与していることが示唆された。シロイヌナズナのT87細胞を用いる一過的遺伝子発現系により、一酸化窒素(NO)によって発現が強く誘導されるニコチアナミン合成酵素遺伝子1(AtNAS1)のプロモーター解析を行い、AtNAS1の翻訳開始コドンの上流-94-82塩基の配列(GCGAGGGTTAAAG)をNO応答に必要かつ十分な配列(NO-responsive element, NORE)として同定した。大腸菌で発現・精製した転写因子AtGT-1がこのNOREに強く結合すること、その結合にはGGTTAA配列が重要であることを明らかにした。一方、NO処理した組換えAtGT-1のNOREへの結合能が低下したことから、GT-1のS-ニトロシル化による調節機構の存在が示唆された。その際、AtGT-1はAtNAS1遺伝子のNO応答においてネガティブに作用する因子と予想されたので、プロトプラストを用いる一過的遺伝子共発現系でAtGT-1がポジティブな因子かネガティブな因子かを調べたが、再現性が得られず確証を得るには至らなかった。一方、シクロヘキシミドで前処理後にNO処理したT87細胞ではAtNAS1の発現誘導がまったく認められなかった。また、AtGT-1の発現量はシクロヘキシミドやNO処理により変化せず一定量が常時発現していた。これらの結果を総合して、NOによるAtNAS1の発現誘導には、AtGT-1の遺伝子発現抑制能の解除と、AtGT-1以外のポジティブに作用するタンパク質のde novo合成を必要とすることが示唆された。

シロイヌナズナのNO応答性遺伝子発現調節の解明を目的として、NAS1遺伝子のプロモータ中にNO応答シスエレメント(NORE)を同定し、転写因子GT-1が結合することを示した。また、GT-1との結合に必要なNORE中の配列を1塩基レベルで同定出来た。また、GT-1のS-ニトロシル化によるDNA結合能の変化を明らかにした。さらに、NOによるNAS1遺伝子の発現誘導にはGT-1以外の新たなタンパク質合成が必要であることを明らかにした。GT-1以外の因子の関与を明らかにできたことは計画以上の進展であった。一方、cGMPにより多くの遺伝子が発現誘導または抑制されたが、cAMPにより発現が調節される遺伝子は極めて少なく、また発現の変動幅も小さいことを明らかにし、cGMPの特異性を示すことができたことは計画以上の成果であったが、cGMPによる遺伝子発現調節に関与する転写因子の同定には至らなかった。「研究期間全体を通じて実施した研究の成果」植物遺伝子のcGMP/NO応答機構を転写レベルで解析した。光により発現が誘導されるダイズ・カルコン合成酵素(CHS)多型遺伝子の比較とプロトプラストを用いる一過的発現解析により、プロモーター中のUnit I配列をcGMP応答性シス配列として同定した。Unit I配列はNO応答能を持たなかった。また、フラボノイド合成に関与するMYB176はcGMP応答に関与しなかった。NOとcGMPによって発現が調節されるシロイヌナズナの遺伝子を多数見出した。そのうち、ニコチアナミン合成酵素遺伝子1(AtNAS1)のプロモーター解析を行い、NO応答に必要かつ十分な配列(NO-responsive element, NORE)を同定した。大腸菌で発現・精製したAtGT-1がこのNOREに強く結合することを示し、結合に必要な塩基を同定した。また、AtGT-1のS-ニトロシル化による調節が示唆された。以上のように、cGMP応答に関してはUnit I配列がcGMP応答性シスエレメントであることを明らかにし、NO応答に関してはNO応答配列(NORE)を同定すると共にAtGT-1がNORE結合因子であることを明らかにした。今後はUnit Iに結合する転写因子とNOにより発現誘導されAtGT-1と相互作用する核タンパク質の同定を引き続き行う計画である。「最終年度に実施した研究の成果」シクロヘキシミドを用いた解析により、NOによるAtNAS1の発現誘導には、NOによりde novo合成されるAtGT-1以外の未知タンパク質を必要とすることを明らかにした。DNAマイクロアレイ分析と一過的発現解析によりNOにより発現が2倍以上に誘導されるいくつかの未知タンパク質の候補遺伝子を見出した。サイクリックGMP(cGMP)や一酸化窒素(NO)は、動物の視覚や血管平滑筋弛緩など、重要な働きを担うシグナル分子である。近年、植物においても、光応答、感染防御応答、根の発達などの重要な生理的機能がcGMPやNOにより調節されていることが明らかになったがその分子機構は不明である。我々はこれまでにダイズやシロイヌナズナの遺伝子の発現がcGMP/NOにより調節されることを報告してきた。
網膜の神経シナプス形成における新規細胞接着装置ネクチン-１スポットの形態と機能

申請者らは、細胞間接着分子のネクチン-1が、マウス嗅球の外網状層において、スポット状の新規細胞接着装置構造(ネクチン-1スポット)を世界に先駆けて報告した。ネクチン-1スポットは、外網状層では、同種の僧帽細胞の側方樹状突起同士を接着していた。さらに、嗅球の糸球体内では、単一の僧帽細胞の一次樹状突起が分岐した枝同士の間にも接着していた。従って、ネクチン-1スポットは、自己細胞間接着機能に関与することが示唆された。この自己細胞間接着の機能的意義を解明するために、本研究では、網膜OPLの神経回路形成において、ネクチン-1スポットの役割を明らかにする。
ファミリービジネスの事業承継における金融手法の活用

実態調査において、個人経営事業者は短期資本調達に強い関心をもつが、金融庁や経済産業省が推進するABL(動産・売掛金担保融資)型の金融支援策について理解と関心が低いことが確認された。高齢経営者の事業継続と生活水準の維持を両立させる上で、資産流動化を図るABL型の金融スキームを利用することは有効な手立ての一つである。今後、中小企業やファミリービジネスにおける高齢事業者の金融支援において、リバースモーゲージのような流動化手法を、事業用資産に対しても適用できるようになることが望ましい。平成26年度は資料収集、文献解題および実態調査を行った。また、国内学会および国内研究会での研究報告をそれぞれ1回行った。国内学会報告では、日本産業経済学会第65回研究部会(平成26年5月5日、常盤大学)において、「中小企業の企業価値評価」の論題で研究発表を行った。また、平成27年3月2日に長崎大学で科研費研究発表会を開催し、「中小企業の企業価値評価におけるアンレバードβとリレバードβ」の論題で研究発表を行った。以上の研究成果を論文としてまとめる作業に取りかかっている。最終年度(平成27年度)は、前年度に引き続き理論研究と実態調査を行った。また、国内学会で研究報告を1回行った。実態調査において、個人経営の事業者に聞き取り調査を行ったところ、金融庁や経済産業省が推進するABL(動産・売掛金担保融資)型の金融支援策について理解や関心が低いことが確認された。しかし、中小の事業者にとって、資産流動化により短期資本調達が容易になることは必要である。とくに高齢経営者の事業継続と生活水準の維持を両立させる上で、ABL型の金融スキームは魅力的である。一方、財務理論面でいえば、レバレッジの活用によって生じるリスクをどのように負担、軽減させるかを、高齢経営者の事業継続期間内で考えていかなければならない。この点では、従来からあるリバースモーゲージのような流動化手法を、事業資産に対しても適用できるようになることが望ましい。地元地域のファミリービジネスの実態調査が十分ではない。なかなかすぐには調査に対する理解や協力がえられないためである。引き続き努力して協力を依頼する。この点以外はおおむね順調に進んでいる。経営財務論ファミリービジネスに従事する高齢経営者の事業継続と生活支援をいかに両立させるかを念頭に置きながら、実態調査と金融スキームの研究を進めていく。具体的には金融庁や経済産業省なども推進しているABL(動産・売掛金担保融資)型の金融スキームやリバース・モーゲージのような流動化手法の活用について検討する。必要があれば金融庁や中小企業庁および金融機関での資料収集やインタビューを行う。研究計画調書で計上していたノートパソコンの購入を行わなかったため、物品費が予定額より少なくなったためである。全体の基金額が大きくないため、パソコンのような10万円を超える設備備品の購入は見送り、消耗品費や旅費を中心に適正に使用する。
シアノバクテリアの異化細胞形成過程における細胞内酸素ダイナミクスの解明

分子状酸素は、生物にとって最も重要なガス分子の1つである。酸素は呼吸、免疫、活性酸素種の生成、クロロフィル生合成など多様な生化学反応において利用される。また、酸素が転写因子や酵素を直接的に活性化(不活性化)するなど、シグナル分子としてはたらくことも報告されている。しかし、生体内の酸素濃度やその変動に関する知見は今日でも限定的である。糸状性シアノバクテリアAnabaena sp.PCC7120(A.7120)は、窒素固定能を有し、窒素欠乏条件下におかれると細胞十数個おきにヘテロシストと呼ばれる異化細胞を分化する。ヘテロシストは、酸素感受性の窒素固定酵素ニトロゲナーゼを酸素から保護するため、その内部を低酸素化すると考えられているが、ヘテロシスト分化において細胞内が低酸素化されていく過程を直接調べた例はない。そこで本年度は、細胞内の酸素濃度をモニターできる蛍光タンパク質プローブの開発を目標として研究を行った。細菌が持つ天然の酸素センサータンパク質(DosP; Direct oxygen sensor protein)はヘムを含むタンパク質で、環境中の酸素濃度にあわせて酸素分子を結合・解離する性質がある。このDosPのヘム結合ドメイン(DosH)と蛍光タンパク質を、最適化したポリペプチドリンカーを使って結合させて融合タンパク質にすることで、酸素分子を結合したときにDosHが起こす吸収変化を蛍光タンパク質の蛍光の消光の度合いの変化に変換するという原理の新規の酸素センサータンパク質(ANA: anaerobic/aerobic sensing fluorescence protein)を開発した(Nomata and Hisabori,2018, Sci.Rep.)。本研究では蛍光タンパク質をベースとした酸素センサータンパク質プローブ「ANA」を開発した。今後は、まずセンサーとしての変化率を大きくするため、ANAを構成する各タンパク質に変異を導入して改変を行う。例えば、VenusとDosHの接触面に位置すると推定されるアミノ酸残基を対象に変異導入を行い、変化率の向上を試みる。その後、シアノバクテリアA.7120においてANAを発現させるためのシャトルベクターを作製し、これをA.7120に導入する。組み換え株を単離し、ANAの発現を確認した後、この組み換え株を利用して細胞内酸素濃度をモニターする系を確立する。
高階リー群の剛性 -- その統一的理解を目指して

グロモフかいまで言う幾何学的群論を提唱してから30年が経過し,近年はわが国においてもおおいに盛況を呈している.ところで,とくに「純度の高い」離散群を研究対象に選んだ場合,それを研究する手法が組み合わせ論に限定されてしまう場合がある.これが理由で,幾何学群論の敷居は低く感じられがちであり,それが若手の参入を容易にしていることは否めない.しかし,研究に値する離散群の背後には,それが自然に作用する空間とその上の豊かな構造が必要である.それなくしては,豊穣な数学は展開できないはずである.この観点に基づき,以下のふたつの研究を平成31年度に実施した.1.葉層化多様体からの接調和写像の研究考える離散群は半単純高階リー群の(一様)格子である.その格子が作用する空間としては,そのリー群に付随したリーマン対称空間を考えるのがふつうである.しかし,ここではそれに代えて,その対称空間上のファイバー束であってグラスマン多様体をファイバーとするようなものを考える.そのファイバー束にはリー群の階数を次元とするユークリッド空間が自由に作用している.そこで,その作用の軌道を葉とする葉層構造を考えることができる.その葉層にそって調和な関数および写像に関する考察を行った.基本的な指針は,葉層構造の接方向には調和積分論を,法方向にはエルゴード理論を適用するというものである.2.トンプソン群Fが作用する空間の幾何構造トンプソン群Fに対するわたしの知見はきわめて限定的であるが,先行研究をいくつか見る限り,それは「純度の高い」離散群であるように見える.そこで,それが作用する連続な空間,およびその上の幾何構造を構成することを試みた.1.葉層化多様体からの接調和写像の研究まず実現すべきは,松島の消滅定理の「統一的」な証明であった.ベッカ等によるユニタリ表現論の結果を援用すればそれが実現可能であることはすでに確認済みである.ところで,ベッカ等の結果を利用するのは,ある条件を満たす接調和関数の存在を示す際にであった.さらに関数に代えて空間に値をとる写像を考える場合には,問題が非線形になるためユニタリ表現論の結果を直接援用することはもはや望みようもない.接調和写像の存在を「自前」で行う必要がある.グロモフによる接調和写像の存在定理が有効ではないかと思い,それを適用することを試みたが,現時点では成功していない.そこで,写像の値域が対称空間である場合,それに付随した半単純リー群のユニタリ表現を用い,対称空間を無限次元ヒルベルト空間に等長的に埋め込むことにした.すると,対称空間への写像をそのヒルベルト空間への写像と考えることができ,その結果線形性を再度獲得できる.ただし,得られたのは関数空間の線形性であり,微分方程式自体は非線形である.それから派生する困難に直面しているというのが,現状である.2.2.トンプソン群Fが作用する空間の幾何構造これに関しては,極めて重要な発見をしたように感じている.しかし,現時点ではそれについて詳しいことを言うのは避けたい.まず,トンプソン群に関する研究を遂行したい.強力な共同研究者が現れることを期待している.もう一方の接調和写像の研究も適当な時点で再開したいと望んでいる.写像の値域が無限次元空間である場合が最終目標である.それを完成させるのが,大きな夢である.グロモフかいまで言う幾何学的群論を提唱してから30年が経過し,近年はわが国においてもおおいに盛況を呈している.ところで,とくに「純度の高い」離散群を研究対象に選んだ場合,それを研究する手法が組み合わせ論に限定されてしまう場合がある.これが理由で,幾何学群論の敷居は低く感じられがちであり,それが若手の参入を容易にしていることは否めない.しかし,研究に値する離散群の背後には,それが自然に作用する空間とその上の豊かな構造が必要である.それなくしては,豊穣な数学は展開できないはずである.この観点に基づき,以下のふたつの研究を平成31年度に実施した.1.葉層化多様体からの接調和写像の研究考える離散群は半単純高階リー群の(一様)格子である.その格子が作用する空間としては,そのリー群に付随したリーマン対称空間を考えるのがふつうである.しかし,ここではそれに代えて,その対称空間上のファイバー束であってグラスマン多様体をファイバーとするようなものを考える.そのファイバー束にはリー群の階数を次元とするユークリッド空間が自由に作用している.そこで,その作用の軌道を葉とする葉層構造を考えることができる.その葉層にそって調和な関数および写像に関する考察を行った.基本的な指針は,葉層構造の接方向には調和積分論を,法方向にはエルゴード理論を適用するというものである.2.トンプソン群Fが作用する空間の幾何構造トンプソン群Fに対するわたしの知見はきわめて限定的であるが,先行研究をいくつか見る限り,それは「純度の高い」離散群であるように見える.そこで,それが作用する連続な空間,およびその上の幾何構造を構成することを試みた.1.葉層化多様体からの接調和写像の研究まず実現すべきは,松島の消滅定理の「統一的」な証明であった.ベッカ等によるユニタリ表現論の結果を援用すればそれが実現可能であることはすでに確認済みである.ところで,ベッカ等の結果を利用するのは,ある条件を満たす接調和関数の存在を示す際にであった.

さらに関数に代えて空間に値をとる写像を考える場合には,問題が非線形になるためユニタリ表現論の結果を直接援用することはもはや望みようもない.接調和写像の存在を「自前」で行う必要がある.グロモフによる接調和写像の存在定理が有効ではないかと思い,それを適用することを試みたが,現時点では成功していない.そこで,写像の値域が対称空間である場合,それに付随した半単純リー群のユニタリ表現を用い,対称空間を無限次元ヒルベルト空間に等長的に埋め込むことにした.すると,対称空間への写像をそのヒルベルト空間への写像と考えることができ,その結果線形性を再度獲得できる.ただし,得られたのは関数空間の線形性であり,微分方程式自体は非線形である.それから派生する困難に直面しているというのが,現状である.2.2.トンプソン群Fが作用する空間の幾何構造これに関しては,極めて重要な発見をしたように感じている.しかし,現時点ではそれについて詳しいことを言うのは避けたい.まず,トンプソン群に関する研究を遂行したい.強力な共同研究者が現れることを期待している.もう一方の接調和写像の研究も適当な時点で再開したいと望んでいる.写像の値域が無限次元空間である場合が最終目標である.それを完成させるのが,大きな夢である.