hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
矯正学的機械的ストレス下の骨免疫細胞コミュニケーションで果たす歯根膜細胞の役割

ラット上顎第一臼歯に歯列拡大装置を装着した持続的機械的ストレス負荷モデルを用いて、骨添加のある牽引側歯根膜ならびに骨吸収のある圧迫側歯根膜におけるRANKL, OPG, MMP-2,TGF-β,IFN-β,IFN-γ,eNOS発現と破骨細胞の増大を酵素・免疫組織化学的染色およびTRAP染色によって確認した。圧迫側歯根膜において持続的機械的ストレス負荷後、1日目は、RANKL,3日目は、RANKL, OPG, MMP-2,IFN-β,IFN-γ,7日目は、RANKL, OPG, MMP-2,TGF-βの発現が牽引側歯根膜より強く認められた。しかし、eNOS発現は、圧迫側および牽引側歯根膜において認められなかった。破骨細胞については、圧迫側歯槽骨に現れ3日目にピークに達するがその後変化は認められなかった。また、圧迫側歯根膜においてそれぞれのサイトカイン発現のピークは、RANKL, OPG, MMP-2,IFN-β,IFN-γが3日目に、TGF-βが1日目に認められた。この実験結果より、持続的機械的ストレス負荷後のラット歯根膜圧迫側において、歯根膜細胞が継続してRANKL産生しているにもかかわらず破骨細胞の過剰発現が認められなかった。これは、歯根膜細胞と破骨細胞間における破骨細胞活性化因子であるRANKL,破骨細胞活性抑制因子であるOPG, MMP-2,TGF-β,IFN-β,IFN-γによる相互作用で、歯の移動に必要な歯槽骨リモデリングのバランス調整に重要な役割の一部を担っているのでないかと考えられる。以上のことより、歯根膜細胞が、(1)生理的・機械的ストレスの存在下でRANKLネットワークに参加するサイトカインを産生すること、(2)ストレスの種類によって異なるサイトカインを産生することで、骨免疫細胞間に異なるコミュニケーションを成立させる可能性が示唆された。ラット上顎第1臼歯に歯列拡大装置を装着した持続的機械的ストレス負荷モデルを用いて、骨添加のある牽引側歯根膜、ならびに骨吸収のある圧迫側歯根膜におけるRANKL, OPG, MMP-2, TGF-beta, IFN-beta, IFN-gamma, eNOS発現と破骨細胞の増大を、酵素・免疫組織化学染色およびTRAP染色によって確認した。圧迫側歯根膜において、持続的機械的ストレス負荷後、1日目は、RANKL、3日目は、RANKL, OPG, MMP-2,IFN-gamma、7日目は、RANKL, OPG, MMP-2,TGF-betaの発現が牽引側歯根膜より強く認められた。破骨細胞については、圧迫側歯槽骨に現れ、3日目にピークに達するがその後変化は認められなかった。この実験結果より、持続的機械的ストレス負荷後のラット歯根膜圧迫側において、歯根膜細胞が継続してRANKL産生しているにもかかわらず破骨細胞の過剰出現が認められなかった。これは、歯根膜細胞と破骨細胞間におけるRANKL, IFN-β,TGF-β等のサイトカインによる相互作用で、歯の移動に必要な歯槽骨リモデリングのバランス調整に重要な役割の一部を担っているのではないかと考えられるが、それぞれの物質がどの時期にどのように作用しているか精査する必要がある。ラット上顎第一臼歯に歯列拡大装置を装着した持続的機械的ストレス負荷モデルを用いて、骨添加のある牽引側歯根膜ならびに骨吸収のある圧迫側歯根膜におけるRANKL, OPG, MMP-2,TGF-β,IFN-β,IFN-γ,eNOS

発現と破骨細胞の増大を酵素・免疫組織化学的染色およびTRAP染色によって確認した。圧迫側歯根膜において持続的機械的ストレス負荷後、1日目は、RANKL,3日目は、RANKL, OPG, MMP-2,IFN-β,IFN-γ,7日目は、RANKL, OPG, MMP-2,TGF-βの発現が牽引側歯根膜より強く認められた。しかし、eNOS発現は、圧迫側および牽引側歯根膜において認められなかった。破骨細胞については、圧迫側歯槽骨に現れ3日目にピークに達するがその後変化は認められなかった。また、圧迫側歯根膜においてそれぞれのサイトカイン発現のピークは、RANKL, OPG, MMP-2,IFN-β,IFN-γが3日目に、TGF-βが1日目に認められた。この実験結果より、持続的機械的ストレス負荷後のラット歯根膜圧迫側において、歯根膜細胞が継続してRANKL産生しているにもかかわらず破骨細胞の過剰発現が認められなかった。これは、歯根膜細胞と破骨細胞間における破骨細胞活性化因子であるRANKL,破骨細胞活性抑制因子であるOPG, MMP-2,TGF-β,IFN-β,IFN-γによる相互作用で、歯の移動に必要な歯槽骨リモデリングのバランス調整に重要な役割の一部を担っているのでないかと考えられる。以上のことより、歯根膜細胞が、(1)生理的・機械的ストレスの存在下でRANKLネットワークに参加するサイトカインを産生すること、(2)ストレスの種類によって異なるサイトカインを産生することで、骨免疫細胞間に異なるコミュニケーションを成立させる可能性が示唆された。
生元素循環の相互作用と環境変動

本年度に各班員が行なった実験の成果を以下に列記する。和田(秀)は湛水土壌に加えられたN【O_3】が【N_2】O,【N_2】に変換(脱窒反応)されるだけでなく、N【H_3】に変換(N【O_3】醗酵)されることを確認し、これら両反応が現れる比率が土壌のEhとN【O_3】とグルコースの量比に応じて規則的に変動することを明かにした。福土は畑状態土壌で進行する脱窒反応を正確に測定する条件を吟味し、その知見に基づいて、畑状態土壌の脱窒活性を測定する方法を確立した。岩坪は森林のモデル系を用いて、窒素濃度の高い下水を散布した際にN【H_3】揮散が起ることを見出した。三田村は琵琶湖において植物プランクトンがNを吸収する速度が光合成速度とつり合っていないことを認めた。大森は窒素固定条件下で培養したラン藻Anabenaが【^(15)N】【H_4】をグルタミン、グルタミン酸、アスパラギンに速かに取り込むこと、気相の【N_2】/C【O_2】比を変えてラン藻を培養するとラン藻体内のアミノ酸組成が変化することを明らかにした。和田(英)は各種生態系においてδ【^(15)N】,δ【^(13)C】を測定し、δ【^(13)N】が栄養段階と極めて良い関係にあることを見出した。川村は大豆板瘤菌を好気的と嫌気的との条件下で培養し、培養液中に含まれているN【O_3】とN【O_2】の量の変化を追跡し、培養条件によって根瘤菌の硝酸還元に差があることを認めた。藤原はp-ニトロフェニル酢酸を用いて水圏試料のcarbonic anhydrase活性を測定することを試み、本酵素活性がこの比色法の定量感度会下であることを認めた。小野寺はA.vinelandiからニトロゲナーゼ活性の無い変異株を得(【Nif^-】株)、この株からW,Feを加えた培地でニトロゲナーゼ活性を持つ復帰変異株(【Nif^+】株)を得るのに成功した。不破は多摩川河口域、東京湾域において、海水試料を採取し、懸濁粒子と溶存成分について微量金属の同定とキャラクテリゼーションを行なった。
地域高齢者における市中肺炎予防に関する口腔内環境の基礎的研究

市中肺炎予防のための基礎的研究として、健常成人と地域高齢者を対象とし、口腔内細菌に抑制的に働く唾液タンパクとして分泌型免疫グロブリンA(sIgA)、ラクトフェリン(LF)、上皮成長促進因子(EGF)濃度及び肺炎球菌保菌を明らかにした。唾液タンパクと年齢、肺炎球菌保菌、肺炎球菌ワクチン接種との関連を検討した。肺炎球菌保菌の割合は成人群が最も高かった(55.6%)。sIgA・LF・EGF濃度は、成人群より前期及び後期高齢群が高かった。肺炎球菌ワクチン接種とsIgAとの有意な関連は認められなかった。高齢者では、肺炎球菌未保菌群は保菌群よりsIgA・LF(後期高齢群)・EGF濃度が高かった。本研究は地域高齢者の肺炎予防における基礎的研究として、唾液の自浄作用を司る蛋白質及び細菌のDNA量を測定し、明らかにすることが目的であった。平成23年度にはまず高齢者と比較対象とするための健常成人者を対象とし、年代別に口腔内環境を調査した。対象者へ口腔内の自覚症状等の問診を行い、舌及び頬粘膜の湿潤度及び唾液の採取を実施した。平成24年度は、A市在住の地域高齢者(65歳以上)を対象に、平成23年度同様の方法でデータ収集を実施した。対象者は288名であり、その年齢及び性別の内訳は65-69歳(60代)58名(男性35名、女性23名)、70-79歳(70代)161名(男性89名、女性72名)、80-89歳(80代)64名(男性32名、女性32名)、90歳以上(90代)5名(男性4名、女性1名)であった。舌粘膜の年代ごとの平均値±SDは、60代:27.5±2.0%、70代:27.6±1.6%、80代:27.3±1.6%、頬粘膜は60代:27.4±1.6%、70代:27.4±1.6%、80代:27.2±1.8%、90代:29.5±0.9%であった。また、唾液検体からは、唾液中の分泌型免疫グロブリンA(secretory Immunogrobulin A: sIgA)、ラクトフェリン、上皮成長促進因子(epidermal growth factor: EGF)の濃度を測定する予定であり、現在分析段階にある。また、肺炎の代表的な原因菌とされる肺炎レンサ球菌(Streptococcus pneumonia:S.pneumoniae)をreal-time PCR法によって測定し、これらが検出された対象者は60代28名、70代61名、80代19名、90代5名であった。今後さらに詳細に分析し、平成23年度の結果と統合し、分析を行う予定である。肺炎は高齢者の死因第3位に位置する疾病であり、市中肺炎の発症には、口腔や咽頭の細菌を含んだ分泌物の不顕性誤嚥が関与していることが考えられる。本研究は高齢者の市中肺炎予防のための基礎的研究として、高齢者の口腔内における唾液に含まれる蛋白質や肺炎球菌のDNA量の実態を明らかにすることである。平成23年度において調査した健常成人の対象者データとともに、今回得られた高齢者の口腔内環境について比較検討した。具体的には、年齢要因(成人群・前期高齢群・後期高齢群)、肺炎球菌ワクチン要因(未接種群・接種群)、肺炎球菌要因(未保菌群・保菌群)に分類し、唾液タンパクとの関係を統計的に比較した。肺炎球菌保菌者は成人群35名(55.6%)、前期高齢群64名(45.7%)、後期高齢群48名(32.7%)であった。sIgA・LF・EGF濃度は、成人群より前期高齢群・後期高齢群が有意に高かった(p<0.05)。高齢群では、肺炎球菌未保菌群が保菌群よりsIgA・LF(後期高齢群)・EGF濃度が有意に高かった(p<0.01,p<0.05,p<0.01)。肺炎球菌ワクチン接種とsIgA濃度との関連は認められず、ワクチン接種にかかわらず、口腔衛生環境保持の重要性が示唆された。肺炎発症による高齢者の死亡は3大死因に引き続き第4位に位置し、肺炎に陥る前の予防対策を講じる必要がある。この肺炎予防には、口腔内の健康が維持され、衛生環境が清潔に保たれる必要があるが、地域高齢者の現状や口腔内環境の変化については明らかにされていない。

そこで、本研究は地域高齢者及び成人者を対象とし、代表的な肺炎の起因菌である肺炎レンサ球菌(Streptococcus pneumoniae:S.pneumoniae)を中心とした細菌DNA量及び口腔内の自浄作用を司る物質について明らかにすることが目的である。平成23年度は主に健常成人者を対象とし、年代別に口腔内環境を調査した。対象者はA施設に在勤中の3050歳男女62名(mean±SD:46.0±7.6歳、男性45名、女性17名)であり、62名の内訳は30歳代14名、40歳代26名、50歳代22名であった。対象者へは口腔内における自覚症状等の問診を実施し、唾液の採取、舌及び頬粘膜湿潤度を計測した。唾液検体は、対象者の口腔内全体を綿棒により拭い、午前中の非刺激性唾液を採取した。この唾液検体は分離・冷凍保存した後、分泌型免疫グロブリンA(secretory Immunogrobulin A: sIgA)、ラクトフェリン、上皮成長因子(Epidermal growth factor: EGF)の各濃度をELISA法にて測定し、口腔内細菌としてS.pneumoniae、常在細菌であるStreptococcus mitis(S.mitis)、緑膿菌(Pseudomonas aeruginosa: P.aeruginosa)の細菌DNA量をreal-time PCR法にて測定した。これらの結果を基に、年代別にした群間の比較を行い、口腔内環境の変化や細菌量の変化について、現在得られたデータを分析中である。本研究は地域高齢者及び成人期にある対象者の口腔内環境、具体的には肺炎の起因菌である肺炎レンサ球菌(S.pneumoniae)を中心とした細菌DNA量や、口腔内自浄作用を司る物質を明らかにし、肺炎発症の基礎的資料とすることが目的である。平成23年度に引き続き、平成24年度は地域高齢者を対象としたデータ収集及び分析であり、当初予定していた対象者数を超え、288名のデータ収集を実施した。平成24年度は高齢者のデータ収集を計画していたため、これらは計画通り順調に進展している。現在、これらから得た検体の生化学・分子生物学的な分析を実施しており、これらの結果を今後は学会発表及び論文発表する予定である。平成23年度の研究実施計画は健常成人者における基礎データの収集及び分析であったため、当初の研究計画通り、研究が遂行され、おおむね順調に進展している。研究対象者である健常成人者は、予定の対象数を得られており、健常成人者としての基礎的データを提示することができると考えられる。また、分析においては、S.pneumoniaeの他に、常在細菌(S.mitis)、緑膿菌(P.aeruginosa)の細菌DNA量をreal-time PCR法によって測定し、唾液に含まれる口腔内自浄作用を司る蛋白質(sIgA、ラクトフェリン、EGF)の濃度をELISA法にて測定した。平成23年度の研究実施については概ね計画通りの進度であるため、平成24年度には地域高齢者を対象とし、データ収集及び分析に取り組みたい。また平成23年度に得られた分析データは、関連学会等へ研究発表予定である。平成25年度は2年間で得たデータ収集の分析及びまとめに充てる予定であり、関連学会への発表や論文作成・投稿を行っていきたいと考えている。研究費は概ね計画的に使用できているが、再実験等の必要がある検体については、分析キットを購入し、再検討していく予定である。平成24年度は前年度の健常成人者に引き続き、地域高齢者の口腔内環境を明らかにし、高齢者の市中肺炎予防を目的とした研究を推進する。
離散結像光学素子における波動性の利用に関する研究

素子面に垂直配置されたマイクロミラー面の非破壊角度計測については、青色レーザーを利用した反射角計測光学系を構築し、角度精度1分の計測が可能であることを確認した。波面合成については、後進波の領域を避け、2段結像による進行波領域において光学シミュレーションを実施したが、先鋭化は未確認となった。また波面合成以外の高解像度化手法の検討を行ない、実測した点拡がり関数によりウィナーフィルタを作成することで事前補正画像を取得し像のボケを補正する手法を提案しその効果を確認した。さらにX線リソグラフィーによる高アスペクト比の光学素子を作成し、2回反射による結像を確認した。2コーナーリフレクタアレイ構造の結像デバイスの解像度の向上に関する検討を行った.コヒーレント光を用いた結像に着目し,各リフレクターを通過する光信号成分の位相を調整することを検討した。結像面において位相を揃えることで,コヒーレント光の干渉効果により結像性能が向上することを,市販の光伝播シミュレータにより明らかにした。この結果は,素子の各開口に位相変調機能を付加することで、結像性能が屈折レンズの分解能レベル近くまで向上する可能性を示唆している,また,位相変調機能を付加する場合,各開口辺を,従来の数100umと比較し,数10um程度に微細化することが有効であることを確認した。また,高解像度化のため、出射光の具体的な波面制御方法について検討を行った.当初は液晶の3次元的配向を利用し,種々の方向に対応する予定であったが,詳細設計の結果,困難なことが判明した.そこで方針転換し,高速に波面制御できるデバイスにより時分割で行うことにし,これに適するデバイスの探索を行った.その結果,KTN結晶(KTa1-XNbXO3)が屈折率異方性△n=0.015と大きく,その応答速度が約1μ秒と超高速であり,有望であることを見出した.但し,デバイス特性が複雑でデリケートなため,原理確認のためのデバイスの設計を行い,現在,基本特性の把握を開始した段階である.波面変調の様子を測定するためにMach-Zehnder型の干渉光学系を構築し,液晶素子をサンプルとして干渉縞による波面変化の観察を行った.また,スケールアップモデルを用いて結像特性を調べる実験を行い,集光スポット径の距離変化を測定した.DCRA素子を用いたコヒーレント結像系に関する検討を行った。点像を先鋭化するため、光源の面対称位置で光波の位相が揃うように、各リフレクターにおいて光波の位相を変調する方法を数値解析により検証した。この手法により点像広がりが数10um径に抑えられ、インコヒーレント結像と比較して,点像拡がりを10%程度に抑えられることを明らかにした。一方で、高次干渉光の影響によりサイドローブが問題となることが判明している。上記の問題に対しては、コーナーリフレクターの一辺を30umまで微細化することでサイドローブを大幅に抑制できることを確認している。また、単なる点像ではなく、高解像度での結像範囲の拡大については、現在の構成では困難であるとの見通しである。波面制御方法については、当初の液晶の3次元的配向を利用する方法から,高速に波面制御できるKTN結晶(屈折率異方性:Δn=0.015,応答速度:約1μ秒)を利用する方法へと方針転換をはかり,基本特性の把握を行っている.このKTN結晶の取り扱いがデリケートなことから,2面コーナーリフレクタとして動作することまでを確認できた段階である.さらに,基本特性を計測するための干渉光学系を構築し,予備的に液晶デバイスの高速動作を把握でき,光学系の妥当性を確認した。2次元パターンの自由設計が可能な微細光学素子の製造については、ニュースバルを用いたX線リソグラフィによる試作を行った。結像に必要な精度がまだ出せていないが、X線照射時の熱膨張による影響およびX線マスクの精度の問題が判明しており、現在改善を試みている。DCRA(Dihedral Corner Reflector Array)は、マイクロミラーによる反射を用いて光線を面対称変換して鏡映像の実像を結像する。これを屈折の原理によって実現する場合には、屈折率が-1となるメタマテリアルを必要とし、結像空間において位相速度が-cである後退波となる。後退波への変換は、DCRAのような薄い平板状の受動的変換面では実現できず、結果としてDCRAに位相変調を導入したとしても、ミクロな点光源の移動に対する結像点の移動は面対称とはならず、実用的な範囲での高解像度化は不可能であることが明らかになった。そこで、DCRAをカスケードに2段使用することで、後退波空間から前進波空間に戻し、この空間において位相を揃えることで高解像度化することを試みた。光学シミュレーションソフト上でガウスビーム分解法を用いたが、光線があり得ない方向に現れたためソフトの仕様確認を行ったところ、ガウスビーム分解を行う分解面におけるサンプリングに問題があることが判明し、それを回避するプログラム開発を実施した。また、位相変調での高解像度化が当初想定よりも困難であることから、他の手法の利用についても検討を行った。DCRAによる像において、ボケを補正することを目的として、画像の投影のおける表示像に対してあらかじめデコンボリューションを行う手法を提案し、その評価実験を行った。その結果フィルタリングを行わない元画像のままで空中像を形成した場合に比べて、事前補正画像の空中像方が細部の構造を確認できることが確認できた。

さらに位相変調機構の実装のために、2次元面での自由設計が可能なX線リソグラフィによる微細加工手法の検討を行い、結像が確認出来る程度の加工精度を確認した。DCRA単体での位相変調による高解像度化を目指していたが、本来波動限界による結像を行うには後退波が必要な領域となるため、点像の高解像度化にとどまり、実用的な範囲での高解像度化が不可能であった。そのため、DCRAをカスケードに2段使用することを試みた。しかしながら、ガウスビーム分解法を利用して回折・干渉を考慮した光学シミュレーションを行ったところ、光線があり得ない方向に現れるという予期しなかった現象が現れたため、バグ解析を実施して光学シミュレーションソフトの仕様を確認したところ、ガウスビーム分解法の再構成面におけるサンプリング手法に問題があることが判明した。本問題については、プログラム上で回避することが可能となったが、計算量の問題が残っており、引き続き対策が必要となっている。デコンボリューションによる高解像度化については、原理的な検証を行い、シミュレーションによって高解像度化の可能性について確認ができた。X線リソグラフィについては、兵庫県立大学の放射光施設であるニュースバルのBL2を用いて実施した。加工精度に問題を与える要因である露光中の温度変化等に対して対策を施し、さらに現像で問題が出にくいホールタイプのDCRAを作成することで結像を確認することができた。結像性能を向上させるための検討では、干渉光とリフレクターにおける位相変調を用いる方法を想定する。しかしながら結像箇所が物体の面対称位置よりずれてしまう問題点がある。この問題点を解決するために、2枚の素子を用いる多段結像系を考案し、光伝搬解析を用いて評価した。多段結像による結像性能の向上では、ガウスビーム伝搬に基づく解析ツールを用いた。結像位置において、十分な光量を与えるために計算手順を改良した。その結果、多段結像により、光源の面対称位置に点像が現れることを確認している。素子の結像性能評価において、多段結像の効果により、回折理論と整合する先鋭化された点像が面対称位置で得られることを確認している。一方で、整列されたリフレクタアレイによる回折の影響で、高次光が発生し、ノイズ成分となるため、これを削減する必要がある。2面コーナーリフレクタアレイ(DCRA)により結像された空中像において,回折広がりにより生じるボケを抑えるために,点広がり関数の逆フィルタを用いて,表示像に対してあらかじめデコンボリューションを行っておく手法を提案し,実験による実証を行った.ピンホールを用いて点光源を作り,DCRAによる空中像を形成し,レンズの口径を人の瞳サイズと等しく約7mmとしたカメラにより撮影することにより,点広がり関数を計測した.これを元にしてウィナーフィルタを得て表示画像に対してフィルタリングを行い,DCRAによる空中像を取得した.フィルタリングを行わない場合と比べて,ボケが補正されて原画像に近くなることが確認できた.X線リソグラフィーについては、BL11でのテスト露光を実施して放射光平行化の効果を確認した。しかしながら一様な露光について課題があり、スキャン等の露光条件をより詳細に検討する必要がある。
超分子系でのπ-π及び静電的相互作用を利用したロタキサン型共役高分子の合成

グルコースの環状7量体であるβ-シクロデキストリン(β-CD)とゲスト分子となるフラン環を両端に有するπ共役分子及びシアノフェニル基を両端に有するπ共役分子を水中で攪拌したところ、β-CDの空孔中で二種類のπ共役分子が静電的に相互作用し、水溶性のロタキサン型π共役高分子が得られた。π共役分子がβ-CD中に包接していることは、^1H NMR、粉末X線回折、円二色性スペクトル測定により確認した。また、π共役高分子が得られたことは時間飛行型マススペクトルによる分子量測定により明らかにした。このロタキサン型π共役高分子の紫外可視吸収スペクトルにおける最大吸収波長は二種類のゲスト分子の最大吸収波長よりも長波長に観測された。このことは、π-π相互作用あるいは静電的相互作用を介して高分子鎖に沿ったπ電子の非局在化に基づく有効共役鎖長の伸長あるいは電荷移動に基づくものと考えられる。β-CDと二種類のゲスト分子のどちらか一方を水中で攪拌してもロタキサン型π共役高分子は得られなかった。このことは、ロタキサン型π共役高分子が生成するためには、二種類のゲスト分子中のπ電子過剰環であるフラン環とこれに対してπ電子欠如環であるシアノフェニル環との静電的相互作用が不可欠であることが判った。さらに、上記と同様の反応をγ-CDを用いて行ってもロタキサン型π共役高分子は得られるが、α-CDを用いた場合は得られなかった。これはα-CDは空孔の大きさが小さいため、二つのゲスト分子を包接できないためである。π電子過剰であるフラン環あるいはフラン環よりもπ電子が欠如しているベンゼン環をアゾメチンあるいはビニレン基でp-フェニレンに連結した二分子の共役ゲスト分子とシクロデキストリン(CD)を溶媒中で撹拌することにより、CD内で芳香族環どうしのπ-π相互作用、静電的相互作用が発現して、共役ゲスト分子がCD中に包接したロタキサン型の共役高分子を得ることができた。これらは粉末X線回折、^1H NMR測定により、ロタキサン構造を有していることを確認した。また、時間飛行型質量分析から高分子となっていることを確認し、固有粘度は0.1gdL^<-1>であった。紫外可視スペクトルにおいては、ロタキサン型共役高分子の吸収端が対応するゲスト分子よりも長波長に観測されたことから、共役鎖長が主鎖方向に伸びていることを確認した。ベンゼン環に電子吸引性基であるシアノ基を導入したゲスト分子を用いて得られた共役高分子は無置換のゲスト分子から得られたものよりも吸収端が長波長に観測された。このことはシアノ基を導入することでベンゼン環のπ電子密度が減少し、よりフラン環との静電的相互作用が強く発現したためより高分子量化したことに基づく。また、水中で撹拌することにより得られた共役高分子は有機溶媒中で得られたものよりも長波長に最大吸収を示した。このことから共役分子がCDに包接するときのドライビングホースとして両分子の疎水的相互作用が大きく関与していることがわかった。一方、ビニレン基を含むゲスト分子とCDから得られた共役高分子においては、比較的高い蛍光の発光量子収率(約40%)を示したことから、この共役高分子のエレクトロルミネッセンス材料への応用が期待される。
住環境が脳・循環器・呼吸器・運動器に及ぼす影響実測と疾病・介護予防便益評価

超高齢化の進行に伴う医療費・介護費等の増大は、先進各国共通の課題であり、疾病・介護予防へと政策が転換され始めている。個人の努力による生活習慣改善に限界が指摘される中で、本研究では住環境(住宅や地域)の改善によるCo-Benefitである健康寿命延伸効果に着目し、大規模なフィールド調査と追跡・介入調査によって住環境と脳情報や要介護状態等、新たな客観データによる健康影響の客観的論拠の獲得を進めている。本年度もさまざまな世代を対象として自宅と自宅以外の環境が居住者の健康に及ぼす影響の調査を目的とした横断面調査の補充ならびに、研究代表者らの科研費基盤A(23246102、26249083)から実施してきた経年調査(縦断面調査)、住環境・執務環境の建替・改修前後調査(介入調査)を実施した。具体的には、青壮年期中年期を対象とした調査では、自宅環境と居住者の健康(客観指標:家庭血圧、脳MRI撮像データ、睡眠状態、体温、身体活動量、心拍、呼吸機能等)との関連の検証に加え、オフィスでの知的生産性の検証を行った。日中の知的生産性はオフィス環境そのものの影響のほか、前日の自宅での睡眠・休息が影響するため、良質な自宅・オフィスの環境がもたらす相乗効果に関する被験者実験を行った。また、自宅と自宅以外の環境の相乗効果は幼・少年期にも存在するため、幼稚園・小中学校での活発な身体活動と自宅での良好な睡眠が、病欠確率と学習効率への影響を調査・分析した。環境側の調査項目としては温湿度、一部調査で光・音・空気環境、カビ・ダニ測定等を行った。調査対象地は、高知県(梼原町、高知市)、山口県(長門市)、福岡県(北九州市)、愛媛県(新居浜市)、東京都(渋谷区)、神奈川県(横浜市)、山梨県(上野原市、大月市)、大阪府(堺市)、広島県(広島市)、三重県(津市、伊勢市)、熊本県(熊本市)、石川県(志賀町)であった。住環境と健康状態に関する主観・客観データを収集する大規模なフィールド調査(断面調査、追跡・介入調査)を円滑に実施できるようにするためには、研究代表者、研究分担者、連携研究者間の緊密な共同作業は当然として、地方自治体の首長部局、住宅都市部局、医療・福祉部局、教育委員会)、地元の企業・団体(工務店、学校、医療・福祉機関等)、地元住民(自治会等)との信頼関係の構築と緊密な連携が不可欠である。そのために、全国各地に出張し、事前・事後打合せ、調査協力者への説明会、調査結果の還元のための集会等を精力的に行なった。住環境と健康状態に関する主観・客観データを収集する大規模なフィールド調査を円滑に実施できるようにするために、地方自治体、地元の企業・団体、地元住民との信頼関係の構築と緊密な連携を維持するために、全国各地に出張し、事前・事後打合せ、調査協力者への説明会、調査結果の還元のための集会等、研究室ウェブサイト上の全国各地での調査状況動画記録の公開等、引き続き、精力的に行なってゆく。また、脳の健康に関する研究を補強するための研究分担者、連携研究者を追加する予定である。本年度は、さまざまな世代を対象として自宅と自宅以外の環境が居住者の健康に及ぼす影響の調査を目的とした横断面調査の補充ならびに、研究代表者らの科研費基盤A(23246102、26249083)から実施してきた経年調査(縦断面調査)、住環境・執務環境の建替・改修前後調査(介入調査)を実施した。具体的には、青壮年期中年期を対象とした調査では、自宅環境と居住者の健康(客観指標:家庭血圧、脳MRI撮像データ、睡眠状態、体温、身体活動量、心拍、IgE抗体等)との関連の検証に加え、オフィスでの知的生産性の検証を行った。環境側の調査項目としては温度・湿度、(一部の調査で光・音・空気環境、カビ・ダニ)測定等を行った。今年度の調査対象地は、高知県(梼原町、高知市)、山口県(長門市)、福岡県(北九州市)、東京都(23区内)、神奈川県(横浜市、藤沢市)、山梨県(上野原市、大月市)、広島県(広島市)、三重県(津市、伊勢市)、熊本県(熊本市)、石川県(志賀町)等であった。

住環境と健康状態に関する主観・客観データを収集する大規模なフィールド調査(断面調査、追跡・介入調査)を円滑に実施できるようにするためには、研究代表者、研究分担者、連携研究者間の緊密な共同作業は当然として、地方自治体の首長部局、住宅都市部局、医療・福祉部局、教育委員会)、地元の企業・団体(工務店、学校、医療・福祉機関等)、地元住民(自治会等)との信頼関係の構築と緊密な連携が不可欠である。そのために、全国各地に出張し、事前・事後打合せ、調査協力者への説明会、調査結果の還元のための集会等を精力的行なった。超高齢化の進行に伴う医療費・介護費等の増大は、先進各国共通の課題であり、疾病・介護予防へと政策が転換され始めている。個人の努力による生活習慣改善に限界が指摘される中で、本研究では住環境(住宅や地域)の改善によるCo-Benefitである健康寿命延伸効果に着目し、大規模なフィールド調査と追跡・介入調査によって住環境と脳情報や要介護状態等、新たな客観データによる健康影響の客観的論拠の獲得を進めている。本年度もさまざまな世代を対象として自宅と自宅以外の環境が居住者の健康に及ぼす影響の調査を目的とした横断面調査の補充ならびに、研究代表者らの科研費基盤A(23246102、26249083)から実施してきた経年調査(縦断面調査)、住環境・執務環境の建替・改修前後調査(介入調査)を実施した。具体的には、青壮年期中年期を対象とした調査では、自宅環境と居住者の健康(客観指標:家庭血圧、脳MRI撮像データ、睡眠状態、体温、身体活動量、心拍、呼吸機能等)との関連の検証に加え、オフィスでの知的生産性の検証を行った。日中の知的生産性はオフィス環境そのものの影響のほか、前日の自宅での睡眠・休息が影響するため、良質な自宅・オフィスの環境がもたらす相乗効果に関する被験者実験を行った。また、自宅と自宅以外の環境の相乗効果は幼・少年期にも存在するため、幼稚園・小中学校での活発な身体活動と自宅での良好な睡眠が、病欠確率と学習効率への影響を調査・分析した。環境側の調査項目としては温湿度、一部調査で光・音・空気環境、カビ・ダニ測定等を行った。調査対象地は、高知県(梼原町、高知市)、山口県(長門市)、福岡県(北九州市)、愛媛県(新居浜市)、東京都(渋谷区)、神奈川県(横浜市)、山梨県(上野原市、大月市)、大阪府(堺市)、広島県(広島市)、三重県(津市、伊勢市)、熊本県(熊本市)、石川県(志賀町)であった。そのために、全国各地に出張し、事前・事後打合せ、調査協力者への説明会、調査結果の還元のための集会等を精力的に行なった。住環境と健康状態に関する主観・客観データを収集する大規模なフィールド調査を円滑に実施できるようにするために、地方自治体、地元の企業・団体、地元住民との信頼関係の構築と緊密な連携を維持するために、全国各地に出張し、事前・事後打合せ、調査協力者への説明会、調査結果の還元のための集会等を引き続き、精力的に行なってゆく。また、呼吸系疾患に関する研究を補強するための研究分担者、乳幼児の健康に関する研究を補強するための連携研究者を追加する予定である。住環境と健康状態に関する主観・客観データを収集する大規模なフィールド調査を円滑に実施できるようにするために、地方自治体、地元の企業・団体、地元住民との信頼関係の構築と緊密な連携を維持するために、全国各地に出張し、事前・事後
イネ種子二機能性酵素インヒビタ-のcDNA機造解析と組織特異的発現

イネ科種子のαーアミラ-ゼは発芽生理の上で重要な酵素であるが、最近、申請者らは、イネ種子中にこの内生のαーアミラ-ゼとズブチリンを阻害する二機能性酵素インヒビタ-(RASI)が存在することを明らかにした。また、その種子内蓄積部位は糊粉層であり胚曜にはほとんど存在しないこと、このことは大麦の二機能性インヒビタ-(BASI)の局在部位と正反対であることを見出した。そこで同じイネ科移物種子内でのこの相違に注目し、二機能性酵素インヒビタ-遺伝子の組織特異的発現の多様性のメカニズムを遺伝子レベルで明らかにすることを最終目標として、本研究ではRASIのcDNAのクロ-ニングを行なうと共にオルガネラ局在性を調べた。開花後22日のイネ種子から単離したmRNAに対するcDNAをλgt11組み込んでcDNAライブラリ-を作成した。RASIのN末端アミノ酸配列をもとに作成したオリゴヌクレオチドをプロ-ブとするプラ-クハイブリダイゼ-ションによってこのcDNAライブラリ-をスクリ-ニングした結果、複数の陽性クロ-ンを得た。これらをファ-ジミドpBluescriptに組み込み、サブクロ-ニングした。現在、これらのクロ-ンの構造解析を進行中である。一方、RASIタンパク質の種子内局在部位をオルガネラレベルで決定するために、米糠より非水系溶媒を用いる分画遠心法によりアリュ-ロン顆粒を単離した。抗ーRASI抗体を用いるウェスタンブロッティング分析によりアリュ-ロン顆粒にRASIが蓄積していることを明らかにした。今後は、単離したcDNAの塩基配列を決定し、RASIの一次構造を明らかし、さらに遺伝子の構造解析を行なう。また、このcDNAをプロ-ブとして、RASI遺伝子の組織特異的発現様式を調べる。これらの結果を総合してイネ種子における二機能性酵素インヒビタ-の組織特異的発現の分子レベルでのメカニズムを解明する計画である。
フィチン含量の低い殻類の開発による家畜からの環境負荷物質排泄量の低減

家畜の飼料原料である穀類の全リン酸の80%近くがフィチンの化合物である。このフィチンは鶏、豚などの非反芻家畜では消化吸収されない。そのためフィチンは糞として排泄されている。フィチンは土壌微生物のフィターゼにより容易に無機リンに分解される。無機リン酸は、耕地へのリン酸蓄積の原因、さらには降雨よる表面流水によって河川や海洋に流れ、環境負荷の一因となっている。また、家畜に吸収できないリン酸を補うために、リン酸カルシウムなどの無機リン酸を添加した飼料を家畜に給与している。しかし、リン資源は、従来と同様に使用した場合には、今後50年で枯渇することが知られている。そこで、環境へのリン負荷およびリン資源の問題を解決する方法として、穀類のフィチンを低減し、家畜が吸収しやすい無機リンの多い穀類を飼料用原料とすることも一方法である。そこで、本研究では、ダイズについて、フィチンの低い品種の開発が可能かどうか検討した。日本および米国で栽培されているダイズ70品種とエチルメタンスルホネート(EMS)で作成した突然変異体の種子のリン酸、フィチンなどを測定した。栽培70品種のフィチン濃度は乾物あたり14.725.6mg/gで品種間差はあったが、突然変異体のフィチン濃度は9.8mg/gで、著しく低かった。70品種の全Pに占めるフィチン態P濃度の割合は、5590%であったが、突然変異体は28%であった。突然変異体は、フィチン態P濃度が著しく減少したのに対して、無機態P濃度が著しく増加した。突然変異体と70品種の間に、子実のCa、Mg、K、Fe、Zn、N、およびタンパク質濃度に差はなく、フィチンの蓄積とミネラル成分の蓄積には、関連性は見られなかった。さらに、フィチンの低下は、タンパク質などのダイズ子実の品質にも影響を与えなかった。突然変異体を利用することによって、フィチンが低く、家畜が吸収しやすいPを高濃度に蓄積したダイズ品種の育成が可能になった。家畜飼料として大量に使用されている穀類のリン酸の7090%がフィチン態の形で貯蔵されている。このフィチンは鶏、豚などの非反芻家畜では消化されない。そのため大量のリン酸が環境中に排せつされている。排せつされたフィチンは土壌微生物のフィターゼによって分解され無機リンとなり、このリン酸が雨水等の表面流水によって河川や海洋に流れ環境負荷の一因となっている。この問題をなくするために、穀類のリン酸の貯蔵形態をフィチンではなく、家畜が吸収利用される形に変えることも一つの方法である。本研究では、フィチン態リン酸割合が低く、家畜に吸収利用されやすい有効態リン酸の多い穀類の育成と穀類におけるフィチン酸蓄積機構の解明を行うことを目的としている。まず、広島県ジーンバンクより系統保存を行っている大豆140系統とエチルメタンスルホネートで突然変異誘発処理を行って作出した変異体M153の子実についてフィチン濃度等を測定した。その結果、全リン濃度は5.09.6mg P/g DWと大きな品種間差が見られた。一方、フィチン態リン酸濃度は、M153では2.78mg P/g DWであったのに対して、他の品種では46.5mg P/g DWであった。

この結果、大豆では、フィチン濃度に大きな品種間差が見られるのと同時に突然変異体M153ではフィチン濃度が著しく低下していることが明らかとなった。M153の全リンに対するフィチン態リン酸の割合は28%であったのに対して、他の品種では6090%と高かった。一方、タンパク質濃度、Ca、MgおよびK濃度は全品種で差は見られなかった。播種期を6月5日から10日ごとに変えた条件では、播種期が遅くなる程全リンおよびフィチン態リン濃度が減少する傾向があり、子実肥大期の短縮や温度がフィチンの集積に影響を及ぼすことが明らかとなった。家畜の飼料原料である穀類に含まれる全リン酸のうち7090%がフィチン態である。このフィチンは鶏、豚などの非反芻家畜では消化吸収されない。そのため大量のフィチンが糞として排泄されている。フィチンは土壌微生物のフィターゼによって容易に無機リンに分解される。無機リン酸は、耕地へのリン酸蓄積の原因、さらに、降雨よる表面流水によって河川や海洋に流れ、環境負荷の一因となっている。また、家畜に吸収できないリン酸を補うために、リン酸カルシウムなどの無機リン酸を添加した飼料を家畜に給与している。しかし、リン資源は、従来と同様に使用した場合には、今後50年で枯渇することが知られている。そこで、環境へのリン負荷およびリン資源の問題を解決する方法として、穀類のフィチンを低減し、家畜が吸収しやすい無機リンの多い穀類を飼料用原料とすることも一方法である。そこで、本研究では、ダイズについて、フィチンの低い品種の開発が可能かどうか検討した。日本および米国で栽培されているダイズ70品種とエチルメタンスルホネート(EMS)で作成した突然変異体の種子のリン酸、フィチンなどを測定した。栽培70品種のフィチン濃度は14.725.6mg/gDWで大きな品種間差があったが、突然変異体のフィチン濃度は98mg/gDWで、著しく低かった。70品種の全Pに占めるフィチン態P濃度の割合は、5590%であったが、突然変異体は28%であった。突然変異体は、フィチン態P濃度が著しく減少したのに対して、無機態P濃度が著しく増加した。突然変異体と70品種の間に、子実のCa、Mg、K、Fe、Zn、N、およびタンパク質濃度に差はなく、フィチンの蓄積とミネラル成分の蓄積には、関連性は見られなかった。さらに、フィチンの低下は、タンパク質などのダイズ子実の品質にも影響を与えなかった。突然変異体を利用することによって、フィチンが低く、家畜が吸収しやすいPを高濃度に蓄積したダイズ品種の育成が可能になった。
流通新段階における米生産・販売と地域農業に関する研究

WTO協定の批准、新食糧法の施行等により、米の過剰を背景として米の流通が市場競争に任せられることになり、米作の比重が大きかった東北農業の全般的衰退傾向が顕著に出ている。こうした新たな流通段階における多様な生産・流通の動向を正確に把握し、地域農業の進路を展望することが、本研究の課題である。北東北3県の米生産・流通の動向を明らかにする為に、青森県、秋田県については生産・流通両側面の農家経営調査を実施し、流通再編と来過剰下での稲作経営の不安定化の実態と今後の展望について検討した。複合経営については、転件対応としての消極的意義のみならず、積極的な経営展開のあり方としてその展開条件を検討し、価格・流通問題を指摘した。また、農協、流通業者の調査により流通動向を明らかにし、「市場原理」が導入される中での農協・生産者の販売対策や流通上の問題を検討した。併せて、乾燥調整施設のあり方を実態調査によって分析した。また、岩手県の産地の生き残りをかけた米生産・販売戦略について、代表的な稲作地帯の4農協の事例によって検討した。概要を要約すれば、生産者・集荷業者・卸・小売業者という流通上の各段階でそれぞれが市場競争を強めており、かつまた、それぞれの取引過程で相互の利害が対立する状況が強まっている。結果的には、最も資本力のある企業が徐々にその支配方を強めつつあり、逆に、弱小生産者や業者が駆逐されつつある。また、米産地は、米過剰のしわ寄せをもろにかぶり、価格低下の中できわめて厳しい熾烈な販売競争を強いられ、経営の存亡が問われている。経営安定対策なくして将来の国内の米の安定供給は望めないであろう。流通新規段階における北東北3県の米生産・流通の動向を明らかにする為に、研究会を3回開催し、参加者の課題の分担と設定を行い、資料収集、統計分析、実態調査を計画し、実施した。まず、最近の農業生産・農家経済の全体動向を統計的に整理・把握し、農家経済・米作経済の悪化を確認した。次に、生産動向については、生産調整、自主流通米比率、等級比率、品種別作付け率等の地域差を北東北各県ごとに検討した。さらに、青森県、秋田県の米作地帯で農家経営調査を行い、取りまとめ中である。北東北地域の米の流通事情については、自主流通米取り引き価格の動向、経済連、農協の米販売戦略、農家グループの産直・直売の動き、商社・大型量販店・農業資材取扱業者等の米集荷・販売への参入の動き、各地域における精米施設やカントリーエレベータ-等の動きなどについて、3県の動向を統計的・概括的に把握した。さらに、こうした各県の流通事情の特徴を踏まえたうえで、各県の経済連及び米作地帯の農協の米販売戦略や経営指導方針について聞き取り調査を行った。今年度は、流通事情を中心とした調査と流通専門家を招いた研究会により、流通動向を中心に取りまとめ、それらの一部を研究成果として発表した。流通新段階における北東北3県の米生産・流通の動向を明らかにする為に,研究会を開催し,分担課題を報告した。また,青森県,秋田県の米作地帯の農家経営調査を実施し,とりまとめ,流通再編と米過剰下での稲作経営の不安定化の実態と今後の展望について検討した。ことに転作対応としての消極的意義のみならず積極的な複合経営の展開のあり方について検討し,価格・流通問題を指摘した。また,秋田県十文字町で10年間取り組まれてきた農業振興計画の成果と到達点並びに当面している問題について,町と共同して検討会を開いた。これは,米の新政策の下での稲作農家の展開方向を探るためである。

農業振興計画10年間の実績を総括するとともに,農協生産部会の活動状況を共同調査し,同様に,農協合併に伴う地域農業政策のあり方及び,合併農協における営農指導のあり方について調査し,検討した。十文字町においては、地域農業の担い手となるべき複合経営が形成されつつあるが、兼業農家層の複合化が進まず、「稲単作・兼業」がむしろ強化されつつあり、「集落営農」の担い手問題が重要となっている。また、地方圏域計画と町村計画及び広域合併農協との整合性、さらに、町村計画と合併農協・町村支所農協計画との整合性と連携の強化の必要性が重要な課題となっている。各自のテーマに関する業績等は個別に発表し,農業振興計画に関わる共同調査は,科研費調査報告書にとりまとめた。新食糧法下における北東北3県の米生産・流通の動向を調査し、取りまとめた。青森県、秋田県については生産・流通両側面の農家経営調査を実施し、流通再編と米過剰下での稲作経営の不安定化の実態と今後の展望について検討した。複合経営については、転作対応としての消極的意義のみならず、積極的な経営展開のあり方としてその展開条件を検討し、価格・流通問題を指摘した。また、農協、流通業者の調査により流通動向を明らかにし、「市場原理」が導入される中での農協・生産者の販売対策や流通上の問題を検討した。併せて、乾燥調整施設のあり方を実態調査によって分析した。また、岩手県の産地の生き残りをかけた米生産・販売戦略について、代表的な稲作地帯の4農協の事例によって検討した。概要を要約すれば、生産者・集荷業者・卸売業者・小売業者という流通上の各段階でそれぞれの生産者や業者が市場競争を強めており、かつまた、それぞれの取引過程における相互の利害が対立する状況が強まっている。結果的には、最も資本力のある企業が徐々にその支配力を強めつつあり、逆に、弱小生産者や業者が駆逐されつつあるといえる。また、米産地は、米過剰のしわ寄せをもろにかぶり、価格低下の中できわめて厳しい熾烈な販売競争を強いられ、経営の存亡が問われている。経営安定対策なくして将来の国内の米の安定供給は望めないであろう。
土壌から樹木への放射性セシウムの吸収に関わる菌根菌の機能評価

福島原発事故発生からほぼ4年が経過し、森林内の放射性物資の多くは樹木や落葉層から表層土壌へと移行している。そのため、森林における放射性物質汚染の解明には土壌中の放射性物質の樹木への移行様式を明らかにする必要がある。そこで、今回、根に感染する菌根菌が樹木のセシウム吸収に及ぼす影響を明らかにするため、1.菌根菌へのセシウム吸収様式と、2.菌根菌から樹木への移行様式を明らかにした。菌根菌分離菌株を、セシウムを含んだ液体培地で培養したのち、菌体内のセシウム量をICPーMSによって測定した。その結果、セシウム吸収は、菌根菌と腐生菌とでは異なり、また菌根菌の中でも、発生環境に応じて、その吸収様式は異なっていた。次に、セシウムの菌根菌から樹木への移行様式を調べるため、無菌的に育苗したアカマツ、ウバメガシへ菌根菌を接種した後、非放射性セシウムを添加し、苗地上部のセシウム含量を測定した。用いた菌根菌は、ツチグリ、コツブタケ、ケショウシメジ、アカヒダワカフサタケおよびウラムラサキである。菌の接種6箇月後、塩化セシウム(10 ppm)を添加した。さらに4箇月栽培したのち、苗の成長量及び地上部のセシウム濃度を測定した。植物体地上部のセシウム濃度は菌の接種による有意な違いは認められなかったが、菌の接種により植物体の成長量が多くなり植物体への吸収量は多くなっていた。また、菌根菌感染の樹木吸収への影響を野外の自然条件下で明らかにするため、放射性物質の汚染度合いの異なる場所に設定した試験区に菌根菌感染苗を植栽した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
肝クッパー細胞、新生血管リアルタイム観察モデルの開発

メダカをモデル動物として、血管新生阻害により肝細胞癌に対する治療効果を有するソラフェニブの効果を検証した。さらに本モデルを用いて、ソラフェニブによる手足症候群に関与する血管障害の評価を開始している。さらに、メダカモデルを用いた、HHMのトランスジェニック動物の解析から、本遺伝子が老化促進に機能していること、を解明してきた。さらに、メダカが動物モデルとして、生活の日内周期、体内時計の解析に有用であることを報告した。本研究成果により、メダカモデルを用いた疾患、薬剤の副作用の検証モデルの確立、さらには老化に関連する分子の機能解析のシステムを確立することができた。鉄キレート剤であるDeferoxiamine(DFO)の徐放剤を用いたメダカ尾びれ再生効果の評価、新生血管および通常血管の再生の違いの評価を行った。Fli-GFPトランスジェニック(TG)メダカを用い、ソラフェニブなどの血管新生阻害剤が、新生血管に有効なのか、それとも通常に血管にも影響を与えるか評価した。徐放化DFOの投与実験を行い、新生血管の出現を評価したところ、ソラフェニブ投与による血管阻害とひれ伸長阻害を確認でき、さらにDFOの併用で伸長阻害が緩和された。以上の結果よりソラフェニブの副作用を併用投与したDFOが抑制する可能性が示された。次にFABP7プロモーター:GFPTGメダカのGFP陽性細胞が肝クッパー細胞であるか評価を行ったが、肝クッパー細胞で発現はなく、肝実質細胞で発現が認められた。これはFABP7が肝実質細胞において、脂質代謝の違いを表している可能性があることが示唆された。今後はメダカクッパー細胞のマーカーの探索を継続する。光刺激によるサーカディアンリズム変化の誘導およびNASH誘導時の、肝クッパー細胞、肝脂肪化の変化を評価する。さらに新たな血管系、肝クッパー細胞のリアルタイムの観察のモデルの開発を続けていく。メダカにて開発してきたNASH、肝再生をあわせて病態誘導することで応用範囲の広い、ヒト病態解析、創薬研究に寄与する日本発の世界的独創的なモデルを目指す。ソラフェニブなどの血管新生阻害剤の腫瘍血管に対する選択性を、Fli-GFPトランスジェニック(TG)メダカを用いて評価してきた。具体的には、ソラフェニブがいわゆる新生血管に有効なのか、それとも通常の血管にも影響を与えるのか評価するため、新生血管の出現を評価したところ、ソラフェニブ投与による血管阻害とひれ伸長阻害を確認できた。徐放化DFOの投与実験から、DFOを併用することで伸長阻害が緩和されたことから、DFOがソラフェニブの副作用軽減に臨床応用できる可能性が示唆されている。また研究を進めてみた、HLH型制御分子のHHMの解析をすすめ、あらたに肝癌抑制因子、老化促進因子の可能性を見いだしている。2016年度はこの成果を発表する予定である。以上の結果にもとづき、研究代表者の新所属先である新潟大学で研究を継続、発展するために研究期間の延長を希望している。これまでに、メダカをモデル動物として、血管新生阻害により肝細胞癌に対する治療効果を有するソラフェニブの効果を検証してきた。現在、本モデルを用いて、ソラフェニブによる手足症候群に関与する血管障害の評価を開始している。本研究成果によって、メダカモデルを用いた疾患、薬剤の副作用の検証モデルの確立、さらには老化に関連する分子の機能解析のシステムを確立することができた。研究の進捗状況はほぼ計画通りであるが、研究代表者の所属変更により、総合的にやや遅れが生じ、次年度への繰越を希望している。新所属先で実験器具を含む各種の準備が整ってきていることから、総合的な研究の推進に関しては問題なく経過している。消化器病学ソラフェニブの副作用軽減の方法論の臨床応用に向けて、メダカモデルを用いた、ひれの血管再生、また血管障害の軽減効果を継続的に検証する。マクロファージの同定法の確立に時間がかかっているが、ソラフェニブの副作用を防ぐためにDFOが有効であることを示すことができており、おおむね順調に進んでいると考える。研究の進捗状況はおおむね予定通りであったが、研究代表者の所属変更に伴い、研究器具等の整備などによる総合的な遅れのため、次年度への延長を希望している。メダカクッパー細胞のマーカーの探索を継続する。研究代表者の新所属先で、研究環境が整備されたことから、平成26年度に使用する予定であった研究費は、当初の計画通り使用する予定で、使用計画に変更はない。