hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
き裂先端近傍の延性破壊挙動に関する解析的研究

各研究分担者は当初の計画に従って研究を行い、開口および混合モード負荷を受けるき裂先端の弾塑性変形について解析および実験を行った。宮本・菊池・町田は、先端に巨視的ボイドを有するき裂について微視的ボイドの存在をモデル化したガーソンの構成式を用いて有限要素解析し、き裂とボイドの相互作用および合体について研究した。大塚・東郷は、混合モード負荷を受ける切欠きおよびき裂の挙動について有限要素法解析および実験をおこなった。切欠きについては、モードI負荷成分が大きいときの開口型き裂の発生は限界ボイド率によって予測できるが、モードII成分が大きいときのせん断型き裂の発生の予測は困難であった。き裂についても開口およびせん断型き裂が進展し、J積分による予測が可能なことを示した。坂田・青木・岸本は、混合モード負荷を受けるき裂について有限変形理論に基づく有限要素法によって、き裂先端に一個の巨視的ボイドが存在するモデルについて解析した。ボイドがき裂の鈍化側に存在するときには、き裂先端の塑性ひずみおよびボイド率の増加に寄与し破壊を促進するが、き裂の鋭化側に存在するときは相互作用しないことを示した。北川は、現象論的な構成式を用いないで、微視的なすべり機構を考慮した有限要素法シミュレーションを行って、き裂の開口形状を解析した。共役2すべり系による解析が実験結果とよく一致することを示した。阿部・坂は、有限要素解析およびすべり線場解析を行うとともに実験を行って、モードI負荷をうけるき裂の進展を規制する量として強変形域塑性仕事の概念を、混合モード負荷については一般化き裂開口変位の概念を導入し、これらがき裂の発生および進展を規制するパラメータであることを示した。各研究分担者は当初の計画に沿って研究を進めた.すなわち,空孔の発生・成長・合体,異方性の成長,変形の局所化などの種々の過程が重畳して生起している破壊進行領域内の複雑な延性破壊挙動を,様々にモデル化し,有限変形理論に基づく連続体力学によって解析した.阿部・坂は金属材料の塑性解析に広く用いられているJ2流れ理論を構成関係式に用いたすべり線場理論により,単一および混合モード下の弾塑性解析を行った.宮本・菊池・町田は結晶学的に予見されている降伏曲面の尖りの発生を考慮したJ2コーナー理論を適用して,き裂の変形およびき裂先端にボイドが存在する場合の有限要素解析を行った.大塚・東郷および坂田・青木・岸本は微小空孔の発生・成長を考慮したGursonの構成式を用い,北川は単結晶モデルに基づく構成式を用いて,き裂先端の変形およびボイドの影響等について有限要素法による解析を行った.その結果,き裂先端の極く近傍の応力・変位場の特徴,塑性変性の局所化による微視的破壊が生じる可能性,発生・成長した微小空之の体積率の分布状況まどが明らかになった.従って,従来の破壊力学ではブラックボックスとして取り扱われていたき裂先端の破壊進行領域内の延性破壊挙動に関する重要な知見が得られ,本研究の成果は,高靭性材料で製作される機械・構造物の健全性について,従来の方法が適用できないような場合にも拡張して,合理的評価を行うための基礎的資料として用い得るものと考えられる.各研究分担者は当初の計画に従って研究を行い、開口および混合モード負荷を受けるき裂先端の弾塑性変形について解析および実験を行った。

切欠きについては、モードI負荷成分が大きいときの開口型き裂の発生は限界ボイド率によって予測できるが、モードII成分が大きいときのせん断型き裂の発生の予測は困難であった。き裂についても開口およびせん断型き裂が進展し、J積分による予測が可能なことを示した。坂田・青木・岸本は、混合モード負荷を受けるき裂について有限変形理論に基づく有限要素法によって、き裂先端に一個の巨視的ボイドが存在するモデルについて解析した。ボイドき裂の鈍化側に存在するときには、き裂先端の塑性ひずみおよびボイド率の増加に寄与し破壊を促進するが、き裂の鋭化側に存在するときは相互作用しないことを示した。北川は、現象論的な構成式を用いないで、微視的なすべり機構を考慮した有限要素シミュレーションを行って、き裂の開口形状を解析した。共役2すべり系による解析が実験結果とよく一致することを示した。阿部・坂は、有限要素解析およびすべり線場解析を行うとともに実験を行って、モードI負荷をうけるき裂の進展を規制する量として強変形域塑性仕事の概念を、混合モード負荷については一般化き裂開口変位の概念を導入し、これらがき裂の発生および進展を規制するパラメータであることを示した。
トップダウン・ボトムアップ的行動制御への前頭葉と線条体の役割：機能阻害による検討

本研究はカテゴリという精緻化された知識を必要とするトップダウン的な行動制御と、そのような制御を必要としないボトムアップ的な行動制御が脳のどこにおいて実現されているかを調べるものであった。サルが視覚刺激と結果(報酬または嫌悪刺激)を連合させる記憶課題を行っているあいだ、前頭連合野を1 Hzの経頭蓋磁気刺激(Transcranial magnetic stimulation: TMS)することでその機能を抑制したところ、トップダウン的な行動制御が可能である条件でのみ逆転直後の成績が悪くなった。この結果は、前頭連合野がトップダウン的な行動制御に関わっていることを示唆している。本研究ではカテゴリに基づいて行うトップダウン的な行動制御と、そのような制御を必要としないボトムアップ的な行動制御が脳のどこにおいて実現されているかを調べるために、前頭連合野および線条体の機能を可逆的に阻害し、その機能を調べることを目指している。サルに視覚刺激と結果(報酬または嫌悪刺激)を連合される記憶課題を行わせた。課題では、異なる視覚刺激4枚を1グループとして、2つのグループ(計8枚の視覚刺激)からなる刺激セットを作り、そのなかからランダムに選んだ1つの刺激をサルに提示した。各刺激グループは特定の結果を予告しており、サルは呈示された視覚刺激に基づいて報酬がもらえるか、嫌悪刺激がくるかを予測する必要がある。学習訓練が進むにつれ、サルは視覚刺激の弁別ができるようになった。その後、刺激と結果の関係を入れ替える逆転学習を導入した。逆転条件として、すべての刺激で結果の種類が入れ替わる全体逆転と、各グループ内で2枚の刺激だけ結果の種類が変わる部分逆転の2種類を設けた。全体逆転においては、すべての刺激で結果の種類が変わるので、1つの視覚刺激で結果との関係性が変化したことを経験すると、他の刺激も結果との関係が変わったことを予測し、行動を変えることができる(トップダウン的な行動制御)。一方、部分逆転においてはどの刺激において結果が入れ替わったのか予測することができないため、すべての刺激で結果との関係を確かめるまで正しい行動反応が分からない(ボトムアップ的な行動制御)。サル2頭に行動課題を訓練した。サルがこの課題を行っているあいだに、前頭連合野外側部を低頻度rTMS刺激を行った結果、全体逆転の成績が障害されたが、部分逆転においては成績の変化は見られなかった。このことは前頭連合野がトップダウン的な行動制御に関係していることを示唆している。本研究ではカテゴリという精緻化された知識を必要とするトップダウン的な行動制御と、そのような制御を必要としないボトムアップ的な行動制御が脳のどこにおいて実現されているかを調べるために、前頭連合野および線条体の機能を可逆的に阻害したときにサルの行動課題における成績がどうなるかを調べるものであった。課題では、見た目が異なる視覚刺激4枚を1グループとして2つのグループからなる刺激セットを作り、そのなかからランダムに選んだ1つの刺激をサルに提示した。各刺激グループは特定の結果を予告しており、サルは提示された視覚刺激から報酬がもらえるか、嫌悪刺激がくるかを予測する。学習訓練が進むにつれ、サルはジュースを予告する視覚刺激に対してはジュースが出る前からジュースが出てくる飲み口をなめるようになったのに対し、食塩水を予告する視覚刺激に対してはそのような行動を抑制するようになった。その後、それまでジュース(食塩水)を予告していた刺激グループが食塩水(ジュース)を予告するように、刺激と結果の関係を入れ替える逆転学習を導入した。サルは刺激と結果の関係が入れ替わったことを1つの視覚刺激で経験すると、同じグループに属する他の刺激に対しては結果との関係が変わったことを経験する前から、行動を変えることが分かった。サルがこの課題を行っているあいだに、前頭連合野を1 Hzの経頭蓋磁気刺激(Transcranial magnetic stimulation: TMS)することでその機能を抑制したところ、トップダウン的な行動制御が可能である条件における、逆転直後の成績が悪くなった。ボトムアップ的な行動制御しかできない条件においては、成績に影響が見られなかった。この結果は前頭連合野がトップダウン的な行動制御に関わっていることを示唆している。今後、他の脳領域をrTMSで機能抑制したり、線条体など脳深部にムシモールを微量注入することで、ボトムアップ的な行動制御に関係する脳部位を見つける。神経生理学
小型壁面検査ロボット群で構成されるトンネルなどの自動点検システムの開発

ビルや橋梁およびトンネルなどのコンクリート構造物の供用年数が長くなり,コンクリート片落下が頻発するようになった.このような問題の解決方法として,第一に構造物の再構築が考えられるが、再構築の必要のない構造物に対しては、CO2削減の観点からも,問題個所を検出し,その部分のみを補修する方が好ましい.また、広大な検査領域を持つ構造物に対しては,効率的な検査方法が望まれる.本研究では,トンネルなどの自動診断システムの開発を目的として,プロペラ推力を利用した検査ロボットを開発し動作確認を行った.ビルや橋梁およびトンネルなどのコンクリート構造物の供用年数が長くなり,コンクリート片落下が頻発するようになった.検査が急がれる問題個所は膨大で,効率的・経済的な検査方法の開発が急がれている.本研究では,トンネルなどの構造物の自動診断を行う点検システムを開発することを目的とする.自動点検システムは,小型ロボット群およびカメラを用いた画像処理による位置測位システムにより構成され,無線操縦もしくは自動操縦により垂直面および天井面を走行し,壁面を鋼球などで打撃しながら問題個所を検出する.効率的で,しかも足場を必要としないため,コストダウンが実現できる.そこで、プロペラ推力を利用した壁面検査ロボットを開発する.ロボットは壁や天井に押し付けるための推力を発生させる推力部と,壁面を移動するための駆動部,マイコンや無線機器などの制御部,ロータリーソレノイドやマイクロフォンなどの計測部で構成されている.平成25年度は,検査ロボットの開発および自動点検システムの設計を行った。開発した検査ロボットは,6個のプロペラによって上昇し,壁面に張り付き無線操縦により移動する.安定した飛行と機動性を確保するために,打撃装置の構成部品を樹脂で製作し,構成部品の軽量化を図った.自動点検システムは,小型検査ロボットと位置測位システムで構成されるが,平成25年度は,位置測位システムの設計と,カメラ等必要機材の選定と購入を行った.平成26年度は、研究計画に従って、(1)小型検査ロボット単体を用いた自動点検システムの開発、(2)小型検査ロボットの性能試験、(3)自動点検システムに適した小型検査ロボットの製作などの研究開発を行った。(1)について、カメラを用いた測位システムを開発した。ロボットは高輝度LEDを搭載し、画像処理を用いて位置を推定する。測位システムと打音検査システムと組み合わせて自動点検システムを構築した。(2)については、学内施設の天井を利用して、移動性能および検査装置の動作確認を行った。その結果、機動性およびバッテリー駆動時間の向上のため、軽量化が必要であることがわかった。(1)および(2)の結果を受けて、検査ロボットの改善点をもとに自動点検システムに適した小型検査ロボットの設計を行った。平成27年度は複数の小型検査ロボットを用いた点検システムを構築した。点検システムは、カメラによる測位システムと検査ロボットにより構成されている。カメラによる測位システムにおいては、色のついたマーカーをロボットに取り付け、画像処理により位置を特定した。小型検査ロボットには、打音検査装置が搭載され、天井面を移動しながら検査し、計測データを蓄積する。検査終了後、ロボットの位置データと計測データを関連付け、検査結果を表示するプログラムを作成した。平成27年度は点検システムを構築し、実構造物に対して実験を行うという計画であった。カメラを用いた測位システムを実構造物に適用する際に、照明等の外乱による不具合で開発が遅れ、システムの作成に時間を要しており、実構造物への実証実験まで至っていない。ビルや橋梁およびトンネルなどのコンクリート構造物の供用年数が長くなり,コンクリート片落下が頻発するようになった.検査が急がれる問題個所は膨大で,効率的・経済的な検査方法の開発が急がれている.本研究では,トンネルなどの構造物の自動診断を行う点検システムを開発することを目的とする.自動点検システムは,小型ロボット群およびカメラを用いた画像処理による位置測位システムにより構成され,無線操縦もしくは自動操縦によりトンネル内の壁面(天井面)を走行し,壁面を打撃しながら問題個所を検出する.効率的で,しかも足場を必要としないため,コストダウンが実現できる.ロボットは壁面に押し付けるための推力を発生させる推力部と,壁面を移動するための駆動部,マイコンや無線機器などの制御部,ソレノイドやマイクロフォンなどの計測部で構成されている.推力部はプロペラを使用し,走行部にはクローラーを使用した.また,検査位置を特定するために,カメラを用いた測位システムを構築した.測位システムにおいては,マーカーをロボットに取り付け,画像処理により位置を特定した.ロボットは,走行しながら壁面を打撃し打撃音を測定する.計測データは,解析用PCに無線送信され,PC内に保存される.同時に位置情報も保存される.検査終了後,位置情報と計測データを関連付け,検査結果を表示させる.平成29年度は,カメラによる測位システムを改善するために,赤外線LEDとバンドパスフィルタを組み合わせたシステムに変更した.また,実構造物と同様に傾斜させた壁面に対する動作検証および模擬壁面を用いた欠陥検出性能の検証を行った.ビルや橋梁およびトンネルなどのコンクリート構造物の供用年数が長くなり,コンクリート片落下が頻発するようになった.このような問題の解決方法として,第一に構造物の再構築が考えられるが、再構築の必要のない構造物に対しては、CO2削減の観点からも,問題個所を検出し,その部分のみを補修する方が好ましい.また、広大な検査領域を持つ構造物に対しては,効率的な検査方法が望まれる.本研究では,トンネルなどの自動診断システムの開発を目的として,プロペラ推力を利用した検査ロボットを開発し動作確認を行った.

平成26年度の研究計画は、(1)小型検査ロボット単体を用いた自動点検システムの開発、(2)小型検査ロボットの性能試験、(3)自動点検システムに適した小型検査ロボットの製作である。(1)について、カメラを用いた位置即位システムを開発し、打音検査システムと組み合わせることで、自動点検システムを構築した。(2)については、学内施設の天井を利用して、移動性能および検査装置の動作確認を行った。(1)および(2)の結果を受けて、検査ロボットの改善点をもとに自動点検システムに適した小型検査ロボットの設計を行ったが、設計に時間を要し、製作には至っていない。以上の理由から、研究目的に対して「おおむねに順調に進展している」とした。測位システムの不具合を解消するための解決方法について、他の研究者等に助言を求めるなどして、早急に解決したい。また、実構造物に対する実験を行い、性能を検証する予定である。有明高専岩本研究室ホームページ工学平成27年度は、複数の小型検査ロボット単体を用いた自動点検システムの開発を行い、研究成果を積極的に発表する。平成26年度に設計した小型検査ロボットを製作し、点検システムを構築する.点検システムでは,ランダムに移動しながら計測をする小型検査ロボットに計測データを保存し、蓄積する。蓄積された測定データを用いて,検査結果をマッピング表示するアプリケーションを作成する。さらに、これらの点検システムを実構造物に対して実験を行い、性能を検証する。平成25年度の研究計画は(1)無線操縦によるプロペラ推力を用いた検査ロボットの開発と(2)自動点検システムの設計である。(1)について,市販されているマルチコプターキットに検査装置等を搭載して検査ロボットを開発した.当初は4個のプロペラを使用する予定であったが,計測装置およびバッテリー等を積載するために6個のプロペラを使用し,必要な積載可能な重量を確保した.動作の確認として,学内施設の天井を利用して,検査ロボットの移動性能および飛行性能の確認を行った.(2)について,位置測位システムはカメラでロボットに取り付けられているLEDを撮影し,画像処理プログラムを用いて現在位置を推定させる方法を検討し,必要な機材の選定および購入を行った.以上の理由から研究目的に対して「おおむね順調にしている。」とした次年度使用額が生じた理由としては、実構造物への実証実験まで至っていおらず、その分の旅費の支出がなかったこと。また、参加予定だった国際会議への出席が困難となったため、成果発表のための経費の支出がなかったことも理由である。次年度使用額が生じた理由は、検査ロボットを複数台製作する予定だったが、設計に時間を要し、製作までに至らなかったためである。また、成果発表および調査のために予定していた旅費の支出がなかったことも理由のひとつである。次年度使用額については、点検システムの不具合の解消および、実証実験の実施、成果発表に充てる予定である。平成26年度は(1)小型検査ロボット単体を用いた自動点検システムの開発,
パッシブサンプラーによる水圏環境中放射性核種の迅速・高精度モニタリング手法の確立

河川水や湖沼水といった陸水中の溶存態放射性セシウムの微量迅速分析手法について、選択的に放射性セシウムを濃縮するディスクとNaIシンチレーションカウンターを使用した通水法及びパッシブサンプリング法を確立した。通水法はディスクに試料水を連続的に通水し、通水後のディスクをシンチレーションカウンターで測定する。無人連続処理が可能であり、短時間での分析が可能となった。一方、パッシブサンプリングはディスクを調査水域に浸漬することで、設置期間の時間加重平均濃度を推定できる。現場作業が数分で済むため、高濃度汚染地域でも調査が可能である。また、設置地点の時間的、空間的に代表的な汚染レベルを評価することができる。パッシブサンプリングによる河川、湖沼水中溶存態放射性セシウム分析方法を完成させた。本手法は、セシウムを選択的に吸着するディスクを調査地点水域に1ヶ月間程度、浸漬放置することで、ディスクへ溶存態放射性セシウムをオンサイト濃縮させる。一か月後、ディスクを回収し、ディスクの放射性セシウム放射能を測定する。この放射能を設置期間、あらかじめ室内実験で明らかにしたサンプリングレートで徐することで、設置期間中の河川、湖沼水中時間加重平均放射性セシウム放射能を計算することができる。なお、サンプリングレートは設置場所の流速や水温の影響を受け、設置場所ごとに異なるため、前もってディスクにPerformance Reference compoundを添加し、パッシブサンプラー回収時の回収率で補正する必要がある。本研究では確立した本手法の精度をグラブサンプリングと比較して、グラブサンプリングの時間加重平均値と大きく変わらないことを確認するとともに、数mBq/Lレベルの低放射能まで測定できることを確認した。さらに、関東地方の主要河川でモニタリングを行い、河川水中の放射性セシウム放射能の分布を明らかにした。加えて手賀沼流域にパッシブサンプラーを複数設置することで、手賀沼流域における溶存態放射性セシウムのソースや河川を経由した手賀沼への負荷量推定、土地利用別流出原単位の推定を行っている。また、福島県の湖沼にて、湖沼水中の放射性セシウムの3次元分布推定も行い、結果を学会等で報告している。河川水中の溶存態放射性セシウム放射能は、水生生物体内中の濃度予測に必要不可欠な情報であるが、国が指定している分析方法では労力や費用が極端に必要なため、事実上モニタリングは不可能となっている。そこで本研究ではセシウムを選択的に吸着するディスクを水中に沈め、浸漬期間における溶存態放射性セシウムの時間平均放射能を測定する「パッシブサンプリング手法」を確立し、実際の河川や湖沼への適用可能性を検討することを目的とした。本年度は室内試験におけるディスクの吸着特性の把握、パッシブサンプラー資材の開発を行った。その結果、世界初の流速補正が可能な、水中溶存態放射性セシウムのパッシブサンプリング手法の確立に成功した。本手法は、水中の溶存態放射性セシウムを10mBq/L未満の検出下限値で測定できるほか、前処理を含む測定時間を一サンプルあたりわずか二時間程度で測定できることを、ゲルマニウム半導体検出器による現在の分析方法と制度及び分析結果を比較して明らかにした。さらにこの方法を用いて関東地方を中心とした河川や湖沼水中の溶存態放射性セシウムを調査した結果、空間線量の高い地域を流域とする手賀沼や利根川等で数百mBq/Lであることが分かった。また、そのほかの河川でも数mBq/L未満から数十mBq/L検出された。環境省等のモニタリング調査ではほぼすべての地点で未検出(1Bq/L以下)と報告されているが、本手法ではこれらの地点でも精度高く分析ができ、水域においても他の河川よりも著しく放射能の高い河川が存在していることが明らかとなった。河川水や湖沼水といった陸水中の溶存態放射性セシウムの微量迅速分析手法について、通水法およびパッシブサンプリング法を確立した。河川水や湖沼水中の放射性セシウムの従来の分析手法は数十100Lの水を分析室に持ち帰り、加熱濃縮し、ゲルマニウム半導体検出器で最長80000秒程度測定しなければならない。確立した通水法では、20Lの試料を持ち帰り、試料を放射性セシウムを選択的に吸着するセシウムラドディスクに自動連続加圧通水することで数時間から一日で濃縮が可能となった。さらに、濃縮したディスクをウェル型のNaIシンチレーションカウンターによる一時間測定で、約10mBq/Lの低濃度の137Csを測定できた。また、ディスクを現場に一か月程度浸漬させることで、ディスクにオンサイト濃縮させ、ディスクをNaIシンチレーションカウンターで測定するパッシブサンプリング手法でも数mBq/L約20mBq/Lの低濃度の137Csを測定できた。パッシブサンプリングによる137Cs分析手法の確立は世界で初めての成果である。

最後に、関東地方の陸水約20か所を測定し、137Cs汚染分布を把握した。その結果、2013年でも100mBq/Lを超える河川があることが明らかとなった。環境化学パッシブサンプラーによる分析方法が確立されるとともに、さらにその分析方法を用いたモニタリング手法の開発にまで至っている。論文、国内外での報告もすでに行っている。パッシブサンプラーによる微量汚染物質の分析方法はいくつかの有機化学物質や重金属で可能となっているが、水中溶存態放射性セシウムの微量汚染の分析方法は世界的にも確立されていなかった。そのため、水中の放射性セシウム分析法は世界的にも困難で労力のかかる高額分析として大きな問題となっている。しがし、本研究で初めて、世界的にも困難と思われた、簡易的、安全、低コストかつ従来の分析法以上の高精度を有する分析方法を確立することができた。さらに、その精度評価や流速による誤差を修正できる新しい分析結果評価方法の確立も行うことができた。さらに、実際の河川や湖沼への適用可能性も明らかにし、実際のモニタリングまで可能な段階まで研究を発展させることができた。さらに、すでにいくつかの国際学会で発表し、世界的にも著名な研究者から絶賛を受けるとともに、EUやロシアとの共同研究も行うこととなった。国内雑誌にもすでに論文執筆依頼を受け、提出している。パッシブサンプリングを応用した、放射性セシウムの水環境中挙動の解明を行い、放射性セシウムの除染や水域に生息する水生生物中の放射性セシウム放射能のシミュレーション開発を目指す。また、パッシブサンプリングのさらなる高性能化を目指す。次年度は本年度確立した分析手法を用いて、水生生物中の放射性セシウム放射能の高い湖沼や河川を対象に詳細モニタリングを複数年継続的に行い、溶存態放射性セシウムから水生生物中放射性セシウム放射能を推定するモデルを開発する。詳細モニタリングはパッシブサンプリングを用いて月一回年12回溶存態放射能を測定する。湖沼内では溶存態のほか、底質のコアサンプリングによる鉛直方向放射能やセディメントトラップを用いた懸濁態放射性セシウムの沈降量の把握を行う。流入河川でも詳細モニタリングを行い、セシウム流出量に与える流域の土地利用特性や降雨量、土壌組成の影響を把握し、河川や湖沼水中の溶存態放射性セシウムの水環境中挙動の把握や長期シミュレーションモデルの開発に利用する。モデル開発にはチェルノブイリ事故でモデルを開発したJim Smith教授(ポーツマス大学)と共同で研究を行う。開発モデルは日本の土壌特性や気候、土地利用特性を反映した日本版の環境動態シミュレーションモデルを目指す。モデル原型はEU版モデルを理論的基盤とし、日本の環境特性等にバリデーションする形でモデル開発を行う。次年度予算はすべて、詳細モニタリングの費用として使用する。内容としてはパッシブサンプリングで消耗品として利用する「選択性吸着ディスク」の購入、パッシブサンプリングホルダー及びケージの購入及び現場までの移動費を中心とし、そのほか論文の投稿関連の費用とする。
イルカのコンタクトコールからパーソナルネームの進化を見る

群れで生活する社会的動物は、群れの結束を維持するために「コンタクトコール」を鳴き交わす。ハンドウイルカは、コンタクトコールに声色とは独立した「指示的な」個体情報を組み込み、それを互いに模倣してコミュニケートしたい相手を呼ぶことがある。つまり、ヒトの名前のように機能している。ハクジラ類において、この機能がどのように進化してきたのかを探るためには、さまざまな種のコンタクトコールを調べる必要があり、申請者はこれまで特にシロイルカとカマイルカに着眼してきた。シロイルカのコンタクトコールについては、カナダやロシアでも研究されてきたが、研究者ごとに定義が異なっていた。そこで、申請者らは先行研究をまとめて、シロイルカのコンタクトコールを「Creaking Call」と再定義した。Creaking Callには、ハンドウイルカと同じような指示的な個体情報が載っていると示唆された。しかし、メスや若オスは自分のCreaking Callしか出さなかった。一方で、成熟オスは自分の個体情報を表すCreaking Call以外にも、さまざまなタイプのCreaking Callを持っており、そのレパートリーの中には仲間のオスの個体情報に近いタイプが確認された。つまり、模倣している可能性が示唆された。当該年度において、これらの結果を論文にまとめ、Aquatic Mammalsに受理された。カマイルカのコンタクトコールは、いくつかのパルス要素が繰り返されるリズミカルな連続音であることを明らかにし、この鳴音を「パルスシーケンス」と定義した。パルスシーケンスにはいくつかのタイプがあり、それらは個体間で共有されていた。当該年度において、これらの結果を論文にまとめて投稿した。また、新たに飼育個体の鳴音収集も行った。申請者の妊娠により、当初予定していた実験や野外調査に制限が出たため。また、出産や育児に伴い、半年間研究を中断しているため。しかし、論文執筆や文献調査を進めることができた。カマイルカのパルスシーケンスに見られた「タイプ」が、どのような情報として機能しているのかを明らかにする。そのために、飼育個体の鳴音収録を進めて、パルスシーケンスのサンプル数を増やす。また、陸奥湾を回遊する野生カマイルカの鳴音収録にも挑戦する予定である。
近接場を用いる超高感度赤外表面分光

本研究は、金属微粒子のプラズモン励起によって生ずる近接場を利用して、その表面近傍に存在する分子種の赤外スペクトルを高感度に測定する方法、表面増強赤外吸収分光(SEIRAS)、を新しい超高感度な新しい表面分析手段として発展させることを試みるものである。高感度であることの最大の利点は、表面反応過程が時間分割で追跡できる点にある。本年度は、特にこの点に重点をおいて検討した。1.電気二重層の充電ダイナミクス:電気化学系では、電位をステップさせた際に流れる過渡電流の計測により反応の速度論が構築されてきた。ここでは、電極/電解液界面をいくつかの抵抗とコンデンサーから成る等価回路を仮定して結果を解析するが、その物理的意味は明確でない。そこで、10μsの時間分解赤外分光で硫酸中のAu(111)電極表面の充電過程を検討し、以下の新しい知見を得た。(1)電位ステップ後数百μs以内に界面の水分子の配向変化が起こる。(2)硫酸イオンは拡散律速で吸着する。(3)硫酸イオンの被覆率が飽和量の約1/2になると、水分子が硫酸イオン間に橋架け水素結合を作り、界面構造が大きく変化する。(4)こうした構造変化は過渡電流と対応する。(5)電極系は印加した電位変化に速やかに追従しない。2.新しい高速赤外分光法の開発:電極系は印加した電位に速やかに応答しないので、反応速度論的解析が困難である。そこで、FT-IRと交流インピーダンス法を結び付けた新しい測定法(FT-EMIRS)を考案し、その基礎がほぼ完成した。電極電位を交流変調し、それに伴う赤外信号変化の同位相成分と、90度位相がずれた成分の複素解析によって反応速度を求める。これによって、FT-IRの時間分解能を越えるナノ秒領域での反応ダイナミクスが検討できることが明かとなった。ただし、この測定には1昼夜を要するために、現在、時間短縮のための新しい技術の開発を行っている。
4族遷移金属錯体による炭素結合形成を利用する効率的分子変換反応の開発

周期表の様々な元素の特性を活用した選択的かつ効率的な官能基導入反応の開発研究の一環として、ジルコニウム、銅およびセレンの各元素のもつ潜在的な反応特性を相乗的に生かした反応を組み合わせ、有機合成上有用な官能基を有する化合物へ効率よく変換する方法について検討した。フェニルセレノ基を有するプロパルギルセレニド(1)あるいはホモプロパルギルセレニド(2)とジルコノセンクロライドハイドライドとのヒドロジルコネーションは、位置および立体選択的に付加反応が進行し、トランス形の末端ビニルジルコノセン誘導体を与えた。引き続き得られたビニルジルコノセン誘導体と高次有機銅試薬とのトランスメタル化によりフェニルセレノ基を有するビニル銅中間体を生成させ、これと各種求電子剤との反応を検討した結果、共役エノン類の場合、効率よく1,4-付加反応が位置選択的に進行し、カルボニル基のβ位でE型のビニル置換基を導入できることを明らかにした。また、エポキシドやアリルハライド、ビニルトリフラートとの反応は、2を原料に用いた場合SN2タイプのカップリング反応が効率よく進行した。さらに、得られた化合物を過酸化水素で酸化し、対応するセレノキシドの[2,3]シグマトロピー転位あるいはシン脱離を起こさせ、それぞれアリルアルコールやジエンなどの有用な官能基に変換できることを明らかにした。一方、アルデヒドから容易に合成できるフェニルセレノールエステルとジメチルチタノセンとの反応をトルエン中行うと、カルボニル基のメチレン化が進行し、対応するビニルセレニドが中程度の収率で得られた。さらに、これらをm-CPBAで酸化後塩基存在下加熱すると、セレノキシド脱離が位置選択的に進行し、末端アルキンが生成することを明らかにした。この一連の反応において、アルデヒド基が増炭を伴い炭素-炭素三重結合に変換されたことになる。
アジア・インド洋圏の家畜化と狩猟誌に関する標本資料の恒久的安定化とその学際的解析

アジア・インド洋圏のラオス、タイ、ベトナム、スリランカ、マダガスカル等において、家畜化と狩猟に関する資料収集、収蔵、維持、研究システムを構築した。同時に、蓄積標本と現地調査に基づく比較総合研究を推進した。調査地域で収集した標本資料と聞き取り情報から、インドシナ地域における初期家畜化モデルを提唱し、タイ、スリランカにおける比較狩猟誌の体系化、ベトナムおよび島嶼地域における原種イノシシ集団の変異論を構築することができた。保存科学的視点に立つ収集・収蔵体制を各国・地域へ導入し、家畜化・狩猟誌の解析を開始した。基盤研究海外学術調査の特性を活かし、代表者らによりすでに整備の進む各国の既存設備やノウハウを最大限に活用しながら、収集・収蔵・解析作業を遂行した。最初に、動物遺体や狩猟関連資料を研究環境に導入するための、研究者、関連学術組織、文教行政間、農業畜産行政のシステムをネットワークとして結びつけ、効果的に運用することを試みた。現地各機関との連携を図ることで、アジア・インド洋圏の環境保全行政、多様性維持政策、農業政策、生物資源戦略を把握した。研究代表者は即時的研究成果の創出とともに、未来へ向けた資料保全体制の開拓のため、現地各機関の研究陣・行政システムを円滑に機能させるよう務めた。研究組織は、畜産生物学(形態学)、畜産生物学(遺伝学)、自然史科学、保存科学、考古学、農村社会学、生態人類学の各領域を分担し、調査と解析を進めた。今年度は、カウンターパートとしてチュラロンコン大学(タイ)、タイ科学技術研究所(タイ)、ベトナム国立生物多様性研究所(ベトナム)、ハノイ大学(ベトナム)、ラオス国立農林研究所(ラオス)との間で、家畜家禽関連資料の研究交流体制を固めた。加えてスリランカの農村調査体制を固めるとともに、アジアの家畜化を理解する上で重要な、南西諸島・台湾方面のイノシシの形態学的資料の収蔵を開始した。総じて、キュラトリアルワークの体制を構築しつつ、家畜化と狩猟誌における総合的テーマの解析体制を整備した。当然、日本国内の標本資料収蔵組織間に必要な研究連絡体制の整備や、国内収蔵資料による比較総合研究を進めつつある。原種集団や関連野生集団も分析の対象として重視し、初年度はラオスにおけるセキショクヤケイ標本、スリランカにおける狩猟誌資料の構築を開始した。アジア・インド洋圏各国における標本資料の収集・収蔵体制を継続し、現地における標本・資料に基づく家畜化・狩猟誌の解析を進めた。基盤研究海外学術調査の特性を活かし、各国の既存設備やノウハウを最大限に活用しながら、現地での保存科学水準の高度化を推進し、実際の研究解析結果の総合化・深化を実現したといえる。各調査地域で、研究者、関連学術組織、文教行政間の連絡システムを高度なネットワークとして結びつけ、現地各機関との連携を図ることで、アジア・インド洋圏における研究と平行した恒久的な資料保存体制の確立とその効果的な運用を行った。未来へ向けた資料保全体制の開拓のため、現地各機関の研究陣・行政システムを円滑に機能させた。研究組織全体で各領域を分担し、調査・研究を進めた。チュラロンコン大学、カセサート大学、ベトナム国立生物多様性研究所、ラオス国立農林研究所、イスタンブール大学、アンタナナリボ大学との関係を強化し、また、研究組織の乏しいスリランカでは国内の狩猟誌・民族学研究組織との共同作業を進めた。各調査地域と日本国内の収蔵研究組織の間で、現実的なキュラトリアルワークの体制を構築しつつ、家畜化と狩猟誌における総合的テーマの解析を深めた。日本国内の標本資料収蔵組織間に必要な研究連絡体制の整備や、国内収蔵資料による比較総合研究を推進した。またとくに家畜化過程を解析するために、原種集団や関連野生集団、在来家畜も分析の対象として重視、セキショクヤケイの標本蓄積や標本の学際的解析では特に効果をあげたといえる。国内での標本収蔵効率を上げることにも成功し、三次元デジタイザーによる標本デジタル情報の高度化に成功した。
中国語話者のための日本語教育文法を構築するための基礎研究

中国語話者が日本語を学ぶ際に必要な文法を効率よく記述するために、中国語話者を対象に習得研究を行った。その際に、従来の日本語学での分類を利用するのではなく、あくまでも中国語との対照を意識した上で日本語の分類を行う。その新しい分類で、難易度に差異が存在することを示すことで、従来の日本語学の記述に従っているだけでは、必ずしも中国語話者のために最適な教材は作れないことを実証した。具体的には、累加を表す「も」、数量表現、漢語サ変動詞の自他というテーマを扱った。中国語話者が日本語を学ぶ際に必要な文法を効率よく記述するために、中国語話者の文法習得に関する調査を行った。また、習得研究は自己ペース読文課題や眼球運動など、反応時間をコンピュータで計測するなど手法の進歩が目覚しいが、そのような手法による研究の多くは日本国内(JSL環境)で学ぶ学習者を対象にしており、実際にはそれよりもはるかに規模の大きい日本国外(JFL環境)で学ぶ学習者を対象にしたものは少なかった。そこで本研究ではノートパソコンを使い、中国でも反応時間を測定したり、ディクトグロスと呼ばれる新しい調査手法を試すことを目的とした。具体的には3つのテーマを扱った。1つ目は「累加」を表す「も」の習得で、「太郎も来た。」のような単独の「も」の使用に問題のない学習者であっても、「太郎も花子も来た。」のように複数の「も」を使用することは難しいことを明らかにした。テーマの2つ目は数量表現の習得で、中国語話者は母語話者よりも「たくさんの」などの量複視を多用すること、また、語順については「2人学生が来た」のようなQNV語順からNQV語順への発達段階が見られることを明らかにした。テーマの3つ目は漢語サ変動詞の自他の習得で、非対格自動詞は非能格自動詞よりも難しいこと、また特に「漸進性」のある自体ほど難しいことを明らかにした。これらは、従来の日本語学が注目していた点とは全く異なるところにある困難点である。平成24年度は前半に並列表現の習得に関し、「AもP」、「AもP,BもP」、「AもBもP」という文型の違いが難易度に影響を与えていること、またその他並列構文についてもJFL環境ではJSL環境とは異なる調査結果が現れ、「AとかB」よりも「A、B」のような並列マーカーの回避が見られることを発表した。この発表に興味を持った研究者から調査内容の追試的な研究もなされ、多少の結果の違いがあるものの、中国語話者の並列表現の習得上の問題点が明らかになったといえる。この内容は雑誌『日本語教育』に投稿中である。これが採択されれば、日本語学的な発想だけでは、中国語話者のための文法は作れないという問題意識がさらに広く共有されることだろう。また、夏からは数量詞の研究にテーマを絞り、陝西師範大学、西安工業大学の協力を得て、数量詞構文の習得研究を行った。具体的には11月に調査紙を送り、翻訳課題と作文課題を、3月には自身が西安に行き、反応時間測定課題とディクトグロス課題を実施した。特に、反応時間測定課題においては、日本語では、「机の上に本が3冊ある」と「机の上に3冊の本がある」では前者のほうが好まれるが、中国語には「机の上に3冊の本がある」の語順しかないため、こちらの反応時間が短いと考えられた。しかし、結果は異なり、「机の上本が3冊ある」の語順のほうが有意に短いということがわかった。その一方で、まだ詳細な分析はおこなっていないが、翻訳課題・作文課題においてはやはり中国語話者は「3冊の本」語順を多用している。この食い違いが意味することは習得研究において示唆的である。理解のための文法と産出のための文法は異なるということを意味するからである。そして、今後の習得研究はより産出の方に注力すべきであるといえよう。平成24年度は予定していた通り予備調査を行い、2度の本調査を行うことができた。また、単なる文法性判断にとどまらずノートパソコンを中国に持ち込んで反応時間などを測定するという、新しい手法でのJFL環境での習得研究という側面も本研究の特徴であるが、これも実施することができた。さらに、平成24年8月の日本語教育国際大会での情報交流を元に、ディクトグロスを用いた習得研究の存在を知り、それを試すことができた。数量詞の研究に関してははかばかしい結果がでなかったが、問題点を知ることができたため、次のテーマでの成果に期待できる。

本テーマに関する発表自体はまだ1回のみであるが、これは調査の実施から執筆、そして採択までにかかる時間的制約を考えればやむを得ないものである。「も」の習得に関する論文は現在投稿中である。(平成24年8月に投稿し、再投稿扱いとなった。)数量詞の習得に関しては2つの学会で発表(1つは応募中)後に、学会誌に投稿する予定である。まず、平成24年度に実施した数量詞の研究について、反応時間測定課題の結果について発表を翻訳課題・作文課題の分析を進め、数量詞の産出について12月の第2言語習得研究会において発表する予定である。その後、論文としてまとめ学会誌に投稿する。また、本年度は動詞の自他、特に、「トンネルが開通された」のような漢語サ変動詞にける受け身形の誤用に関して、非対格自動詞・非能格自動詞・他動詞において違いがみられあるのかという点を、ディクトグロス法を使って調査する。反応時間の測定も行う。また、同時に他の項目について質問紙調査も行いたい。調査は中国の長春で9月に行う予定で、すでに調査の実施に関しては快諾を受けている。この調査結果は平成26年3月に台湾で行われる予定の国際学会において発表する予定である。主として9月に行う長春での調査の旅費として使用する。また、調査結果を名古屋、広島、台湾の各学会で発表する予定でそれらについての旅費にも使用する。調査したデータは学生アルバイトを雇って処理を行う。その謝金としても使用する。その他、第二言語習得研究の最新の知見を得る必要があるため、情報集のための学会出張や書籍の購入に使用する。
新たな亜酸化窒素排出源としての熱帯早生樹植林の評価と緩和オプションの検討

熱帯アジアのマメ科早生樹植林地からの亜酸化窒素(N2O)排出実態の解明と排出緩和オプションの検討を目的に、インドネシア・スマトラ島のアカシア植林地を対象として研究を実施し、以下の結果を得た。(1)アカシア植林は非マメ科の天然性林よりも多量のN2Oを排出していること、(2)アカシア林からのN_2O排出は雨期に多く乾季に少ない季節性を示すこと、(3)アカシア収穫直後の林地からは定常時の4-5倍に達するN2Oが排出されること、(4)同一林分内でのN2O排出には著しい空間的異質性が存在し異質性を生み出す原因が季節で異なること、(5)木炭の施用がN2O発生を抑制する可能性があること、ならびにリン施用はアカシアによる窒素吸収の促を通じてN2O排出を抑制すること、等を明らかにした。急拡大する熱帯早生樹植林のN_2O排出実態と関連メカニズムを、インドネシア・スマトラ島のアカシア植林地ならびに天然性二次林を対象として比較研究し、早生樹植林におけるN_2O排出実態を時間軸(施業履歴・林齢・季節)ならびに空間軸(地形・土壌型)の両面から精度良く評価すると共に排出メカニズムを解明し、その高いCO_2吸収能を維持しつつN_2O排出を緩和するための施業オプションの検討を行なう。熱帯早生樹植林におけるN20放出評価と緩和オプション提示を目的に、インドネシアの南スマトラ州で実施されている大規模産業植林地帯を中核フィールドとし、以下の4つのサブ課題を構成し研究を実施した。1)林内のN20放出速度の空間変動を評価し最適観測手法を提示する。2)施業サイクル(植栽-加齢-収穫伐採)における積算N20放出量を推定する。3)早生樹林土壌におけるN20放出プロセスと関連メカニズムを解明する。4)早生樹植林におけるN20排出緩和オプションを検討する。最終年に研究代表者がこれらの成果を統合し、新たなN20放出源としての熱帯マメ科早生樹植林を包括的に評価すると共に、関連メカニズムを統一的に理解するための論理的枠組みとそれに基づく緩和オプションの提示を行なう。本年度はN20放出の林齢に伴う変化を明らかにするため、林齢を異にするアカシア植林地(0年生、3年生、5年生)を1セットとし、3ケ所に計9林分の固定試験地を設定した。また、収穫直後の0年生3林分にはN20排出緩和オプション検討のための処理試験区(4処理:ユーカリ植栽区、リン施用区、アカシア樹皮施用区、アカシア樹皮木炭施用区)を設け、併せてアカシア林との対照比較のために天然性二次林を同一地域に3箇所の固定試験地を設定した。上記固定試験地(アカシア林9林分、二次林各3林分)について毎木調査、土壌調査など基本調査と共に、化学性、物理性分析用の土壌サンプル、リターサンプル等の採取を行なった。現地に気象観測装置、土壌水分計、地温計を設置し観測を開始した。異なる地形要素(上部平坦面、斜面、谷底など)を含む林分において多点(約100カ所)でN20放出速度を測定し、その結果を地球統計学的手法により解析して最適サンプリングデザインを決定した。各林分でN20発生量観測地点を確定し、3年半にわたる観測を開始した。本年度はN20放出の林齢に伴う変化を明らかにするため、林齢を異にするアカシア植林地(0年生、3年生、5年生)を1セットとし、3ヶ所に計9林分、ならびに比較対照のため天然性二次林に設定した固定試験地において、定期的にガスと土壌のサンプリングを行ない、N20,CH4,CO2フラッックスと土壌中の形態別窒素濃度を測定した。

また、収穫直後の0年生3林分にはN20排出緩和オプション検討のための処理試験区(4処理:ユーカリ植栽区、リン施用区、アカシア樹皮施用区、アカシア樹皮木炭施用区)を設け同様の観測を行った。3年生、5年生アカシア林分土壌からは二次林に比較して明らかにより多くのN20排出が確認され、さらに収穫直後の0年生林分からは成熟したアカシア林分を遥かに凌ぐ著量のN20が排出されていることを明らかにした。また木炭の施用によるN20発生抑制効果は土壌によって異なり発生ポテンシャルの高い土壌でより明瞭であった。熱帯早生樹植林におけるN2O放出評価と緩和オプション提示を目的に、インドネシアの南スマトラ州で実施されている大規模産業植林地帯を中核フィールドとし、以下の4つのサブ課題を構成し研究を実施した。1)林内のN2O放出速度の空間変動を評価し最適観測手法を提示する。2)施業サイクル(植栽-加齢-収穫伐採)における積算N2O放出量を推定する。3)早生樹林土壌におけるN2O放出プロセスと関連メカニズムを解明する。4)早生樹植林におけるN2O排出緩和オプションを検討する。最終年に研究代表者がこれらの成果を統合し、新たなN2O放出源としての熱帯マメ科早生樹植林を包括的に評価すると共に、関連メカニズムを統一的に理解するための論理的枠組みとそれに基づく緩和オプションの提示を行なう。本年度はN2O放出の林齢に伴う変化を明らかにするため、林齢を異にするアカシア植林地(0年生、3年生、5年生)を1セットとし、3ヶ所に計9林分、ならびに比較対照のため天然性二次林に設定した固定試験地において、定期的にガスと土壌のサンプリングを行ない、N2O,CH4,CO2フラッックスと土壌中の形態別窒素濃度を測定した。また、収穫直後の0年生3林分にはN2O排出緩和オプション検討のための処理試験区(4処理:ユーカリ植栽区、リン施用区)を設け同様の観測を行った。更に非窒素固定樹種であるユーカリの4-5年生3林分に試験地を設置し同様の観測を行った。3年生、5年生アカシア林分土壌からは二次林に比較して明らかにより多くのN2O排出が確認された。さらに収穫直後の0年生林分からの著量のN2O排出は林齢の進行と共に低減傾向にあることを明らかにした。また、成熟したユーカリ林からのN2O排出は同齢のアカシア林よりも明らかに少なく、リターフォールを経由した窒素の投入量の違いがその重要な原因であることを明らかにした。
大動脈弁閉鎖不全症における心筋障害や運動耐容能からみた予後と至適手術時期の検討

重症大動脈弁閉鎖不全症となると心不全を合併する。心不全症例の予後は左室収縮能とは相関しない。我々は、大動脈弁位人工弁置換術後症例を含めた心不全症例に対し心肺運動負荷試験を行うことで、運動耐容能や心拍応答を測定し、予後予測を行うことを行った。この測定から、最大酸素摂取量と心拍応答が正の相関を示すこと報告した。また、適切な運動療法により安静時の心拍数が低下することで心拍応答が改善する症例を経験したことから、運動療法が少なくとも運動耐容能を改善する可能性を示唆することができた。本研究は大動脈弁閉鎖不全症に対して人工弁置換術を施行されたなかで、術後長期経過した後心機能低下や致死性不整脈の出現がみられる例がみられることから、手術の至適時期を規定する因子を心筋障害や運動耐容能から予測するための研究である。運動耐容能をあげるためのトレーニング手段としての機器の購入が遅れたが、それまでの間、大動脈弁閉鎖不全症患者の運動負荷心筋シンチグラフィーやMRIによる心筋障害の評価を行った。中等度から重度の大動脈弁逆流で左室拡大のみでは必ずしも心筋障害がみられるものではないことを確認した。また、トレッドミル運動負荷検査にて突然死や致死性不整脈出現の予測因子とされるT波の交互変化(T wave alternans : TWA)を測定し、心負荷所見や収縮能、拡張能などとの関係を検討した。この結果、TWA値が血清中の脳性利尿ペプチド(BNP)と弱い相関を示し、TWA値がその中央値より小さいと有意に血清BNP値が低いことを示した(心臓病学会、日本循環器学会学術総会にて報告)。この測定をもとに今後、大動脈弁閉鎖不全症症例を増やし、運動耐容能とともにTWAを測定することでその予後を予測し、手術時期の予測に役立てられると考えられる。さらに低負荷から高負荷までかけられる下肢エルゴメーターにより、下肢トレーニングが高齢者のみならず、若年、壮年にも施行可能になったため、その効果を幅広く確認できるようになり、現在トレーニング方法の試行を行っている。大動脈弁逆流は過負荷であると、その逆流量が増えると考えられているが、至適運動強度をエコーで確認しながら行えるので、運動療法での逆流増悪のリスクを減らすことができる。このことは、運動療法の強度を自覚症状以外の要素から判断でき、適切な運動量を決定し指導することに有用である。これにより、治療、特に人工弁置換術の介入時期・方法についての指標ができれば予後・QOLの改善につながることが期待できる。本年度は(1)心肺運動負荷試験による嫌気性代謝閾値・運動耐容能の評価(2)嫌気性代謝閾値レベルの適切な運動療法の指導(3)運動による心負荷増悪の有無の検討、等を計画し研究を遂行した。当院で慢性重症大動脈弁閉鎖不全症に対し外科的治療を受けた心機能低下症例の中で、術後一時的に心機能が改善したようにみえても数年後に再度低下してくる例を心臓超音波検査結果で確認し、長期予後からみた治療の介入の必要性を示した。心肺運動負荷試験を心不全症例に施行し、心機能と運動耐容能が相関しないことを確認できた。運動耐容能と予後との関係を追跡している。嫌気性代謝閾値レベルでの運動処方基づいた運動療法を指導し、適切な運動療法が施行できた例では運動耐容能の改善を確認できた。また運動療法により心負荷の程度を表す脳性利尿ペプチド(BNP)の上昇がみられないことをから、適切な運動療法の安全性を確認した。さらに運動耐容能やBNPの他に運動療法の有効性を確認するため、血清学的バイオマーカーの測定を開始した。これにより多面的に運動療法の有効性を評価できる。本年度は、大動脈弁閉鎖不全症術後を含めた心機能低下例に対して2010年2011年に施行した心肺運動負荷試験から、嫌気性代謝閾値・運動耐容能の評価、嫌気性代謝閾値レベルの適切な運動療法の指導を行った。また、その後の経過を心負荷の程度を表す脳性利尿ペプチド(BNP)を比較し、運動処方の適正を検討した。

その上で、大動脈弁閉鎖不全症術前後を含めた心機能低下例の運動耐用能とQOLを評価し運動療法の有効性の検討を行った。昨年度、当院で慢性重症大動脈弁閉鎖不全症に対し外科的治療を受けた心機能低下症例の中で、術後一時的に心機能が改善したようにみえても数年後に再度低下してくる例を心臓超音波検査結果で確認し、長期予後からみた治療の介入の必要性を示した。このため、予後評価を行うために特に心機能低下例について検討した。この結果、心拍応答(最大運動時と安静時の心拍数の差)と運動耐用能との相関関係を示し、報告した。虚血性心疾患では心拍応答不全の存在が予後不良ということが報告されている。今回、予後との因果関係についての評価には至っていないが、虚血性心疾患以外の心不全例でも予後に影響する可能性があることが示唆された。また、運動療法指導を行ってきた中で得られた情報から、その指導と評価のために有用な我々独自の自己管理ノートを作成できた。この利用によって、運動指導と評価をより効果的に行うことができ、今後のQOL評価につながることが期待できる。
中国陝西省唐代石窟造像の調査研究-慈善寺石窟と麟渓橋摩崖仏を中心として-

本調査研究は、中国陝西省に所在する唐時代に開かれた石窟寺院の仏教彫刻について、美術史および考古学の方法から現地調査とそれにもとづく研究をおこない、長安を中心として展開した唐時代の仏像様式を理解するとともに同時代(79世紀)の日本における仏像様式との比較検討におよぶことを目的としている。1.現地調査第1年次(平成10年)8月23日9月13日、第2年次(平成11年)8月28日から9月18日の日程で中国へ赴き、中国側研究分担者とともに麟游県慈善寺石窟および同県麟渓橋摩崖仏についての現地調査を実施した。具体的内容は以下の通り。(1)慈善寺石窟3窟および10龕の全てについて、調書作成、写真撮影、作図を実施し、全作業を終了した。(2)麟渓橋摩崖仏全部で19龕。足場を架設。全龕の調査を完了した。また、本調査と関連して、麟游県内の関係遺跡、唐時代の石窟寺院、および陝西省内の唐時代・北宋時代の石窟寺院を調査した。さらに、同時代の他地域の仏像様式と比較検討のため、河南省洛陽龍門石窟および周辺の小石窟について調査を実施した。2.資料の整理2年間で収集した資料については、(1)日中双方がそれぞれの言語で調査ノートを整理し、(2)(1)4×5ポジ52枚(2)6×6カラーポジ272枚、(3)6×6カラーネガ261枚、(4)35mmカラーネガ1,652枚を整理し、(3)陝西省石窟寺院に関する文献資料リストを作成した。3.中国側研究分担者の招へい第1年次は平成11年2月21日から3月11日の日程で陝西省考古研究所張建林氏を日本に招聘し、第2年次は同年11月16日から11月23日の日程で西北大学王世和氏、同王建新氏を日本へ招へいした。4.報告書の作成本調査については、科学研究費報告書のほかに、日中共同の学術出版をめざし、現在の中国国内の出版等との交渉をすすめている。足場を架設。本調査研究は、中国陜西省に所在する唐時代に開かれた石窟寺院の仏教彫刻について、美術史的方向から現地調査とそれにもとづく研究をおこない、長安を中心として展開した唐時代の仏像様式を理解するとともに、同時代(79世紀)の日本における仏像様式との比較検討におよぶことを目的としている。1.現地調査第1年次としての本年度は、まず8月23日から9月13日の日程で中国へ赴き(8名)、中国側研究分担者(7名)とともに、具体的な調査対象として選定した麟游県慈善寺石窟および同県麟渓橋摩崖仏について12日間の現地調査を実施した。(1)慈善寺石窟全2窟9龕。調査は摩崖龕が高所にある3カ所のうち2カ所に足場を架設して実施した。全体の4分の3について調書作成、写真撮影、作図が終わった。(2)麟渓橋摩崖仏全19龕。足場を架設。