hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
効率的水中有機分子変換を指向した高活性固定化錯体触媒システムの創製

パラジウム錯体触媒の開発とは異なる研究ではあるものの、研究進捗状況は良好であると判断している。本研究課題では、昨年度に申請者が見出した系中での五配位型スピロシリケート中間体の形成を鍵とする高効率檜山カップリング反応の開発およびその詳細なメカニズムの解明に取り組んだ。5 mol ppm量のパラジウムNNC-ピンサー型触媒存在下、種々の臭化アリールとアリールトリアルコキシシランとの檜山カップリング反応がプロピレングリコール中で円滑に進行し、対応するビアリール生成物を良好な収率で与えた。本反応は広範な基質一般性を獲得し、医薬品や液晶分子のグラムスケール合成や誘導化にまで適用可能である。今年度は各種分析法および計算科学的手法を用いることにより本反応のメカニズムを理解することを目的とした。まず初めに本反応の反応溶液をNMRおよびESI-MSを用いて分析した。その結果、系中でアリールトリアルコキシシランと溶媒であるプロピレングリコールが反応し五配位型スピロシリケート中間体を与えることが明らかとなった。本中間体は単離精製が可能であり、X線結晶構造解析によりその詳細な構造についても知見を得ることができた。さらに、得られた本中間体の反応性を理解するために計算化学的手法(DFT計算)を用いた。具体的には、アリールパラジウムフルオリド種と本シリケート中間体および通常のアリールトリアルコキシシランとのトランスメタル化過程に要する活性化エネルギーをそれぞれ算出し比較した。その結果、本中間体が要する活性化エネルギーはアリールトリアルコキシシランに比べて8.4倍程度低いことが明らかとなった。本成果は、広範な基質一般性を有しながら檜山カップリング反応をppm量の触媒で促進する世界で初めての例であり、檜山カップリング反応の応用展開に大きな貢献を果たすと考えられる。本研究課題では、五配位型スピロシリケート中間体の形成を鍵とする高効率檜山カップリング反応の開発およびその詳細なメカニズムの解明に取り組んだ。これは当初予定していた研究課題である『効率的水中有機分子変換を指向した高活性固定化錯体触媒システムの創製』とは異なる研究課題である。しかしながら、本研究結果はあまり応用展開が成されていなかった檜山カップリング反応の進展に大きな貢献を果たすものであると判断したため、当初の計画以上に研究が進展していると判断した。今後の研究計画としては、昨年度に見出したプロピレングリコール中での高効率檜山クロスカップリング反応の確立に注力する。具体的には、DFT計算や放射光分析等を駆使することにより、本反応におけるプロピレングリコールの挙動や役割といった高効率に起因する知見を得る。得られた知見をもとに、本反応の詳細なメカニズムを理解する。さらに、本研究により得られたクロスカップリング反応におけるプロピレングリコールの重要性に関する知見を、従来の研究目的である高活性両親媒性固定化錯体触媒の開発にフィードバックさせたい。すなわち、プロピレングリコール部位を導入した両親媒性固定化触媒を新たに設計・開発し、ppm量以下で機能する高活性固定化パラジウム錯体触媒の実現に取り組む。
HTLV-I感染者の末梢血・皮膚病変の形態学的分子生物学的研究

その結果、キャリア、ATLL患者から採取した皮膚凍結切片においてtax mRNAの発現を検討したがキャリア、ATLL共に約70%の標本においてリンパ球ないし腫瘍細胞内に陽性シグナルを認めた.ATLLの皮膚病変におけるtax mRNAの発現の頻度と各病型との間には特に相関は認められなかった.一方PCR-ISH法により可視化されたプロウイルスDNAはATLL、キャリアの腫瘍細胞、リンパ球のみならずエクリン汗腺上皮、血管内皮細胞内にも存在することが解った.このことはHTLV-Iのトロピズムの多様さを示し、感染経路およびシェーグレン症候群をはじめとしたHTLV-1関連疾患の発症機序の解明に貢献すること大であると思われる.その結果、キャリア、ATLL患者から採取した皮膚凍結切片においてtax mRNAの発現を検討したがキャリア、ATLL共に約70%の標本においてリンパ球ないし腫瘍細胞内に陽性シグナルを認めた.ATLLの皮膚病変におけるtax mRNAの発現の頻度と各病型との間には特に相関は認められなかった.一方PCR-ISH法により可視化されたプロウイルスDNAはATLL、キャリアの腫瘍細胞、リンパ球のみならずエクリン汗腺上皮、血管内皮細胞内にも存在することが解った.このことはHTLV-Iのトロピズムの多様さを示し、感染経路およびシェーグレン症候群をはじめとしたHTLV-1関連疾患の発症機序の解明に貢献すること大であると思われる.はじめに: Human T lymphotropic virus type 1(HTLV-1)は成人T細胞性白血病・リンパ腫(ATLL)など様々な疾病の原因ウイルスと看做されている。鹿児島県はこのHTLV-1のendemic areaであり、多数のキャリアと同時にこれに起因する疾病の発症率も高い。ATLLは白血球またはリンパ腫の形態をとる悪性リンパ性腫瘍であるが皮膚に親和性が高く、他の皮膚悪性リンパ腫との鑑別が必要となる。さらには皮膚の早期病変ではキャリアとの区別も重要である。そこで組織内でHTLV-1の関与を証明する方法としてのin situ hybridization (ISH)法、感度を上げたPCR-ISH法を開発、応用することを目指した。方法と材料:検体としてはATLL 10例、非ATLLリンパ腫1例HTLV-1感染細胞株(MT2)、及びHTLV-1非感染細胞株のパラフィン包埋標本を用いた。PCR in situ hybridization法としてBagasra、Nuovo、Haase等の方法を改変し、HTLV-1taxを増幅、検出することを目的にSK43、SK44をプライマーにSK45をプローブとした。プローブの標識は非放射性物質として、ジゴキシゲニンテイルラベル法を用いた。PCRは30サイクル行った。更に陰性コントロールとしてDNase処理、非ラベルプローブ、HTLV-1と全く関連のないEM-3プローブを用いた。PCRについてはホットスタート法を採用した。結果及び考按:我々の開発したPCR-ISH法で充分プロウイルスの増幅ができ、さらに増幅された分子の検出ができることが解った。ATLL10例中9例の皮膚病変(うち3例についてはリンパ節病変をも含む)に陽性所見を得、これら陽性細胞は全て腫瘍細胞と思われたが、このことについては今後更に検討を加える必要がある。はじめに:Human T lymphotropic virus type1(HTLV-1)は成人T細胞性白血病・リンパ腫(ATLL)など様々な疾病の原因ウイルスと看做されている。方法と材料:検体としてはATLL10例、非ATLLリンパ腫1例、HTLV-1感染細胞株(MT2)、及びHTLV-1非感染細胞株のパラフィン包埋標本と末梢血単核細胞スメア標本を用いた。PCR in situ hybridization法を用いてHTLV-1taxを増幅、検出することを目的にSK43,SK44をプライマーにSK45をプローブとした。結果及び考按:我々の開発したPCR-ISH方法で充分プロウイルスの増幅ができ、さらに増幅された分子の検出ができることが解った。ATLL10例中9例の皮膚病変(うち3例についてはリンパ節病変をも含む)に陽性所見を得た。更にこれらの所見に加えてエクリン汗腺上皮,血管内皮細胞に陽性所見が得られた。このことは初めての報告であり,ATLLのみならず他のHTLV-1関連疾患の病態の解明の一助になるかと考えた。また末梢血単核細胞については8例の検体を採集しATLL例2例中2例陽性,HTLV-1に関連のない皮膚T-細胞性リンパ腫では陰性であった。現在までのところ予測された結果がでており更に症例を重ねて検討する。はじめに:Human T lymphotropic virus type 1(HTLV-1)は成人T細胞性白血病・リンパ腫(ATLL)の原因ウイルスと看做されている。ATLLは白血病またはリンパ腫の形態をとる悪性リンパ性腫瘍であるが皮膚に親和性が高く、他の皮膚悪性リンパ腫との鑑別が必要さなる。

またHTLV-1はATLLのみならずHAM/TSP、ブドウ膜炎、関節症、感染性皮膚炎、ある種の膠原病等様々な疾病を引き起こすことも報告されている。今回はこのようなHTLV-1関連疾患、特にシェーグレン症候群様症状とHTLV-1感染との関連につき、HTLV-1のエクリン汗腺上皮への感染の有無を検討した。方法と材料:検体としては、ATLL3例の皮膚病変、キャリア5例の皮膚組織、非感染者7例の皮膚組織と新鮮外科標本を用いた。陽性コントロールとしてHTLV-1感染細胞株を採用した。外科標本は切除後500単位/mlに調整したEagle培地に4°Cで一晩incubateし、その後実体顕微鏡下にエクリン汗腺を単離した。型通りDNAを抽出し、nestedPCR法にて感染の有無を検討した。結果および考按:エクリン感染上皮におけるHTLV-1感染の検討を行った。その結果ATLL患者3例中2例、キャリア5例中1例に陽性、一方7例の抗体陰性例では全くHTLV-1の感染がリンパ網内系細胞の限らないことを示すものである。このことは、感染経路の多様さの可能性などを含め、ATLLのみならず他のHTLV-1関連疾患の病態解明に重要な知見を提供するものである。
力学的自己組織化による金属ナノコイル網の創製と機能性透明膜への展開

本研究は、樹脂ナノファイバ網を犠牲型として用い、これに金属膜を真空堆積させ、さらに樹脂の熱分解消失等により金属膜の残留応力を解放させることによって、金属ナノコイルのネットワークが自発的に形成されるという力学的自己組織化を利用した革新的な金属ナノコイル網の創製技術の基礎を確立した。また、金属ナノコイル網の透明フィルム化を行い、電磁波吸収透明膜、インピーダンス変化によるひずみセンサ、伸張性導電透明膜への応用指針を得た。これらの結果は、視認性を損なわず、ギガ周波数帯通信障害・電磁波誘発疾患などを防止できるなど、安心・安全な情報社会・生活に貢献する。本研究は、樹脂ナノファイバ網を犠牲型として、これに金属膜を真空堆積させ、さらに網の張力緩和および樹脂の熱分解消失による金属膜の応力解放によって、金属ナノコイルのネットワークが自発的に形成されるという、独自の金属ナノコイル網の創製技術を確立し、その応用を図ることが目的である。本年度の研究実績は以下のとおりである。(I)コイル網形成の支配因子の解明と形状制御技術種々のナノファイバ直径と金属膜により行ったコイル形成実験結果と材料力学的考察により、膜厚一定のときコイル径と線径の間に比例関係が成立し、また、コイルピッチが張力緩和率に依存することを明らかにした。さらに、白金膜を用いた場合、膜厚30nm程度において、最大の曲げひずみが発生することも明らかにした。以上より形状制御の指針を得た。(II)電磁波吸収・機械的性質等の特性評価赤外分光によりTHz帯の電磁波吸収スペクトルを計測できる方法を整備した。また、RF電源とサーモグラフィカメラを用いた電場吸収加熱法によりMHz帯の吸収特性を評価できる方法を整備した。さらに、白金マイクロコイル網の電気抵抗計測を行いながら引張り試験を実施できる試験法を開発した(新規小型アクチュエータ装備の試験装置を開発)。(III)製造工程の最適化電界紡糸法における原液の粘性と電場の調整により、従来のファイバ平均径300nmを平均径100nm程度まで減少させることに成功した。膜材質と膜ひずみ(曲げひずみ)の関係について、白金、ニッケル、銀などの種々の膜材を調査した。(IV)透明フィルム化・塗料化計画を前倒しして、白金マイクロコイル網を透明シリコンゴムフィルムに付着させた伸張性の高い導電性透明フィルムの試作を行った。計画を前倒しして、白金コイル網を透明フィルム化し、伸張性の高い導電性透明フィルムの試作まで達成したが、一方で、ファイバの細線化に関しては、さらなる細線化が必要である。本年度は、「研究の目的」欄記載の5つの研究項目の中で(II)(IV)について実施し、その研究実績は以下のとおりである。(II)電磁波吸収・機械的性質等の特性評価白金マイクロコイル網を樹脂製透明シートに付着させた試料に対して、THz帯(遠赤外線帯)の電磁波吸収スペクトルを計測した結果、白金マイクロコイル透明シートは周波数の広範囲で良好な吸収能を有することが明らかとなった。また、吸収率はGHz帯に近づくほど大きくなる傾向を示し、マイクロ波(2.45GHz)吸収による高効率発熱現象との整合性を確認した。さらに、白金マイクロコイル網およびその透明フィルムについて、電気抵抗と機械的伸びの関係、機械的破壊挙動を明らかにした。(III)製造工程の最適化犠牲型である樹脂ナノファイバの細線化により、平均コイル直径ではないが、1μm以下のナノコイルの形成頻度が増加することを確認した。また、ニッケル製マイクロコイル網の作製を試みた結果、コイル形成率が極端に低いことが明らかとなった。この原因の主なものとして、スパッタ製膜工程における初期真空度の低さ、つまりスパッタ時の真空チャンバ内で既に酸化が発生している可能性が考えられた。さらに、高電気伝導性の銀によるマイクロコイル網の作製については、樹脂の熱分解工程における銀膜の熱損傷の問題が明らかとなった。これに対しては、犠牲型樹脂ファイバの熱分解温度を低下するための事前吸湿による熱分解の促進や、低温分解樹脂の利用などの対策を検討し、改善の傾向を確認した。(IV)透明フィルム化・塗料化熱収縮リング集合体基板の導入により、金属ナノコイル網の大面積化の目処を得た。また、金属ナノコイル網の透明フィルムへの付着方法に関して、噴霧法を考案した。さらに、伸縮性透明電極フィルムのシート抵抗を低下させるため、白金マイクロコイル網に銀の被覆を試みた。犠牲型である樹脂ファイバの細線化に未だ課題が残り、その結果、平均コイル直径が1μm以下のナノコイル網が作製できていない状況にある。しかしながら、既に伸縮性透明電極フィルムや高効率の電磁波吸収透明膜の成果が得られている。本年度は、「研究の目的」欄記載の5つの研究項目の中で(II)(V)について実施した。その研究実績は以下のとおりである。(II-3)透明フィルムおよび塗料の電磁波吸収特性と金属ナノコイル網含有量・コイル形状の関係の把握白金ナノコイル網(Pt NC網)をPDMS/PETフィルムに含有させることにより,透明Pt NCフィルムを作製し,マイクロ波領域における電磁波吸収特性を調査した。透明Pt NCフィルムは,Pt NC網の積層数と共に吸収率が増加し,Ptナノファイバ(NF)網とカーボンマイクロコイル(CMC)を含有したシートより高い吸収率を示すことがわかった。

また,配向Pt NCは積層数と共にシールド性能が向上し,配向Pt NFより高いシールド性能を有することがわかった。さらに,配向Pt NCと電界が平行になる場合にシールド性能が向上することを確認した。なお、Pt NCの塗料化も試みたが、分散等の課題が大きく、実現に至らなかった。(III)製造工程の最適化ニッケルや銅のNC網を作製できる条件を明らかにした。これらの金属は酸化しやすいため、最終工程である熱処理を真空中で行えばナノコイル(NC)が生成できる。(V-1)LCR特性変化による大変形用ひずみゲージ・微小接触力センサシリコンゴムにPt NC網を付着させ、その上にPDMSをスピンコートしたひずみゲージを試作した。また、同様の作製法でPt NCの積層体を試作し、そのLCR特性を計測し、微小接触力センサーへの応用の可能性を調べた。(V-2)環境電磁波センサPt NC網は、1平方cm当り0.1Wの出力のRF電場に対して、赤外線サーモグラフィで計測できる程の発熱を生じることがわかった。感度の更なる向上や断熱の工夫により環境電磁波センサへの適用が期待できる。本研究は、樹脂ナノファイバ網を犠牲型として用い、これに金属膜を真空堆積させ、さらに樹脂の熱分解消失等により金属膜の残留応力を解放させることによって、金属ナノコイルのネットワークが自発的に形成されるという力学的自己組織化を利用した革新的な金属ナノコイル網の創製技術の基礎を確立した。また、金属ナノコイル網の透明フィルム化を行い、電磁波吸収透明膜、インピーダンス変化によるひずみセンサ、伸張性導電透明膜への応用指針を得た。これらの結果は、視認性を損なわず、ギガ周波数帯通信障害・電磁波誘発疾患などを防止できるなど、安心・安全な情報社会・生活に貢献する。ファイバの細線化については今後も継続して取組み、また電磁波吸収・機械的性質等の特性評価、製造工程の最適化、透明フィルム化・塗料化、応用開発に関して、分担者との連携を強化して計画通り、着実に研究を推進する。樹脂ファイバの細線化と共に、ニッケルや銀などの白金以外の金属を用いたマイクロ/ナノコイル網の作製も継続的に取組む。また、塗料化やセンサへの応用に関して、分担者との連携を強化して計画通り、着実に研究を推進する。29年度が最終年度であるため、記入しない。材料力学・ナノテクノロジー29年度が最終年度であるため、記入しない。
積雪地における未就園児とその母親の外出の季節変化からみた子育て環境に関する検討

積雪寒冷地においては、冬期の積雪・降雪、路面凍結などに伴って外出行為が余儀なく制約され、そのため、特に乳幼児およびその保護者(主に母親)の引きこもりが助長される点が懸念される。そのため、本研究では、まず対象地における子育て支援の現況調査を行った。その結果をもとに、地域性が異なる3つのエリアを対象に、土地利用や道路状況調査などから子育て環境の変化を調査した。本研究は、積雪寒冷地において未就園児とその母親の外出を支援するための育児環境の整備に向けた基礎的研究として、積雪期/非積雪期の両期において母子の外出行動の実態と地域特性及び個人・世帯特性との関係性から母子の居場所について考察し、積雪寒冷地における母子の居場所の確立に関して提言を行うことを目的として、そのために以下の研究を実施し、検討を進めた。まず、初年度の基礎研究として、研究対象地である北海道函館市全域における土地利用の概況、及び対象地域(本町地区、美原地区、桔梗地区)における詳細な土地利用状況を住宅地図等の文献調査及び現地踏査等により把握した。その結果を踏まえて、対象地域周辺における公園や遊び場空間の構成に関する現地踏査や文献調査等、および子育て支援施設(児童館、子育てサロン、幼稚園、保育園等)、商業・公共施設内の子育て支援設備(おむつ替えや授乳スペース等の設備)及びそれら施設・設備周辺に関する空間構成等に関する現地踏査や文献調査を進めているところであり、得られた結果をもとにデータ分析や空間分析を行い、対象地域における未就園児とその母親の外出を支援するための育児環境の整備に対して空間計画的観点から検討を行う予定である。また、函館市が実施している子育て支援事業の詳細な内容、及び子育て支援施設における子育て支援の内容、利用状況、管理・運営、利用スペースの状況などに関して文献調査や関係機関等に関するインタビュー調査等を実施し、子育て支援等の内容の把握を行っているところである。理由としては、対象地の空間状況や子育て支援の状況把握等に関する調査を平成27年8月頃に実施する予定ではあったが、対象地域が広域であることや土地利用状況等が複雑であったこと、子育て施設や子育て支援事業を実施している関係機関への調整等に手間取ってしまったことなどが挙げられる。積雪寒冷地では, 1年の約1/3を雪と共に暮らす生活であり、積雪期には天候や路面凍結などによる影響や積雪によって、外出行為の制約を余儀なくされているため、とりわけ未就園児とその母親の引きこもりが助長されていく点が懸念される。以上のことからも、本研究は、積雪寒冷地において未就園児とその母親の外出を支援するための育児環境の整備に向けた基礎的研究として、積雪寒冷地において積雪期/非積雪期の両時期において、未就園児とその母親の外出行動の実態と地域特性及び個人・世帯特性との関係性から母子の居場所を考察し、積雪寒冷地における母子の居場所確立に関して提言を行うことを目的としている。そのため、平成27年度及び平成28年度にかけては、対象地市全域及び対象地域の土地利用・道路等の空間状況、自治体の子育て支援事業の概況及び対象地域内の子育て支援施設の状況に関して、文献調査及び現地調査などにより把握を行った。この結果を踏まえ、今年度は、積雪期(2月)と非積雪期(9月)の二期に分けて、対象地域における未就園児を子育て中の母親を対象に個人・世帯特性及び外出行動に関するアンケート調査を実施し、対象地域ごとに積雪期/非積雪期の二期において調査結果の比較・分析を行い、母子の外出行動の実態と地域特性及び個人・世帯特性との関係性を明らかにし、積雪寒冷地における母子の「居場所」となっている空間、そして「居場所」となる可能性をもつ空間に関して考察を行い、積雪寒冷地における母子の居場所確立に関する提言を試みる予定である。2015年度から対象地区の土地利用状況調査等を実施したが、対象地区は、近年、土地開発が急速に進み、調査に用いている最新版の地図データ等の内容と現況とに相違がある場合も多く、現地調査の実施が必要になった。この調査が予定よりかなり増え、研究の遂行に遅れが生じた。近年,我が国における少子化は顕著であり、「子ども・子育て支援」は国策の大きな柱として政府や各自治体でも多様な施策は講じられてはきているが、早急に解決する必要がある問題である。そのような中、子育てが「孤立化」している母親の育児不安等を解消するために母親の社会参加や母子の外出支援を促進していく必要がある。一方,乳幼児を育てている母親は外出行動に関して多様なバリアに直面していることが明らかになっている、特に、積雪寒冷地では、冬期の降雪による天候不良や路面凍結などの影響による外出行為の制約が余儀なくされるため、とりわけ未就園児とその母親の引きこもりが助長される点が懸念される。以上のことからも、平成27年度以降、本研究は積雪寒冷地における未就園児とその母親の外出を支援するための育児環境の整備に向けた基礎的研究として、対象市域および対象地域の土地利用および道路等の空間状況、自治体の子育て支援事業の概況および対象地域内の子育て支援施設の状況の把握を行った。その結果を踏まえ、非積雪期/積雪期の両時期において対象母子の空間利用状況の把握を行った。また、対象となる母子の外出行動の実態と地域特性及び個人・世帯特性との関係性についても分析をしており、今後は、本研究結果をもとに、函館市において未就園児とその母親の外出を支援するための育児環境の整備に向け、環境計画の視点から母子の居場所の確立に関して提言を行い、発信していく予定である。

そのため、本研究では、まず対象地における子育て支援の現況調査を行った。その結果をもとに、地域性が異なる3つのエリアを対象に、土地利用や道路状況調査などから子育て環境の変化を調査した。対象地域周辺における公園や遊び場空間の構成に関する現地踏査や文献調査等、および子育て支援施設、商業・公共施設内の子育て支援設備及びそれら施設・設備周辺に関する空間構成等の把握を行い、子育て空間のデータベースを構築する。それらの結果をもとに、積雪期/非積雪期において、子育て支援施設を利用している未就園児とその母親に対して、個人及び世帯特性、そして、平日と休日における外出行動の実態を把握するためにアンケート調査を行う。この結果をもとに、各対象地域における未就園児とその母親の個人及び世帯特性、実態状況を量的かつ質的にデータ解析を行う。外出空間の状況に関して、アンケートで得られたデータを地図上にプロットし外出行動の特徴及び外出行動圏を明らかにし、個人・世帯属性との関係性を分析する。また、外出行動・空間の特徴ごとに分類し、その空間特性と利用状況との関係性に関する分析を行う。これらの結果をもとに、積雪期/非積雪期の二期において比較し、積雪寒冷地における母子の居場所となっている空間、そして居場所となる可能性をもつ空間に関する考察を行う。また、調査結果をまとめたものをもとに、函館市における子育て環境の状況及び母子の居場所確立への提案に関するホームページ開設・公開する。今年度は、関係機関に協力を要請し、対象地域における子育て支援施設を利用している未就園児を子育て中の母親に対して、個人及び世帯特性、そして、平日と休日における外出行動の実態を把握するために非積雪期(9月)と積雪期(2月)の両時期にわたりアンケート調査を行う。その後、この調査で得られた結果をもとに積雪期/非積雪期の二期において比較し、未就園児とその母親の外出行動の実態と地域特性及び個人・世帯特性との関係性を明らかにし、積雪寒冷地における母子の居場所となっている空間、そして居場所となる可能性をもつ空間に関する考察を行い函館市における子育て環境の状況及び母子の居場所確立への提言を行う。都市計画、まちづくり平成27年度に実施予定だった未就園児と母親に対するアンケート調査が実施できなかったため、当該調査にかかる経費が残り、次年度への使用額が生じてしまった。平成29年度に調査実施を予定しているため平成28年度8-9月頃:非積雪期における未就園児と母親に対するアンケート調査の実施(平成27年度に残った助成金を用いる予定)調査に掛かる物品購入及び旅費を使用する計画である。キャンパス・コンソーシアム函館合同公開講座「函館学2016」第5回講義担当「函館の子育て環境とまちづくり」2016年10月
プロスタグランジン受容体による白色脂肪Browning調節機構の解明

プロスタグランジン(PG)は生体膜リン脂質からホスホリパーゼA2によって切り出されたアラキドン酸から、シクロオキシゲナーゼを律速酵素として産生される代表的な生理活性脂質であり、発熱、疼痛、炎症を代表とする様々な生理作用を示す。申請者はこれまでPG受容体による新規の脂質代謝調節機構を解析しており、本研究では白色脂肪組織の褐色化(Browning)に注目し、PG受容体によるBrowning制御機構および、熱産生調節機構を明らかにすることを主目的としている。申請者は、一部のPG受容体欠損マウスにおいて、寒冷条件下での体温調節に異常が生じることを見出し、本受容体が熱産生調節に寄与していることを明らかにした。また、インビトロで脂肪細胞のBrowning誘導を評価するため、脂肪細胞の培養、誘導条件について基礎検討を行った。HPLC/MSシステムによる脂肪組織中各種PG類の一斉定量系を確立するため、サンプルの脂質抽出や精製手法、LCの移動相やカラム条件を最適化し、より短時間で高感度にPG類を検出することが可能となった。白色脂肪組織において、一部のPG受容体があるコラーゲン分子種の産生を特異的に制御することで、繊維化形成に寄与する可能性を見出した。次年度は熱産生が誘導される条件下で、どの組織から、どのPGが産生されるのかを調べるとともに、PG受容体による熱産生調節にBrowningが関与するのかを評価する。熱産生に寄与するPG受容体を見出しことに加え、PG一斉定量系など、PGによる熱産生調節機構の評価系を確立するための条件検討が進んだため、現在までの達成度は「おおむね順調に進展している」とした。今後は、寒冷条件下や、β3アドレナリン受容体刺激などで熱産生を誘導させた時に、白色脂肪や褐色脂肪においてどのようなタイムコースでどの種のPGが産生誘導されるのかを調べるとともに、そのPGを処理した時に、実際にBrowning誘導が起こるのかをビボ、ビトロの両面から解析する。今年度は、インビトロでの条件検討実験を中心に行い、多くの試薬や消耗品を別テーマの実験と共有して使用することができたため。次年度は、マウスを用いた熱産生誘導実験や、細胞特異的なPG受容体欠損マウスの作成など、インビボ実験を中心に行う予定であり、マウスの購入費や維持費に予算を使用する。
小学生の問題行動とそれを抑制する教師の関わりの関連

本研究の目的は,児童期の問題行動と向学校的行動を明らかにし,問題行動を抑止し,向学校的行動を促進する教師の関わりを3年間にわたる縦断調査によって検討することであった。本研究から,5因子から構成される問題行動尺度を構成した。また,3因子から構成される向学校的行動尺度を構成した。問題行動を抑止し,向学校的行動を促進する教師の関わりは,年次によって異なっていた。小4では学習面の関わり,小5では事後的関わり,小6では事後的関わりと学習面の関わりが問題行動を抑止した。また,小4では能動的関わり,事後的関わり,学習面の関わり,小5では学習面の関わり,小6では能動的関わりが向学校的行動を促進した。本研究の目的は,2つの生徒指導(能動的関わりと事後的関わり)と2つの行動指標(問題行動と向学校的行動)から,小学生の問題行動を抑制するメカニズムを検討することであった。これまで申請者は,中学生を対象にした学校内の問題行動に関する調査を積み重ねてきた。児童を対象とした問題行動に関するアンケート調査を実施するにあたり,質問項目の収集を行うのが今年度の研究目的であった。小学校での勤務経験のある教員に面接調査を実施した。「友達を仲間はずれにする」,「友達の悪口を言う」など中学生の問題行動と共通するいじめに関する項目が収集された。一方,小学校に特徴的なものとして,「イスに座っていられない」,「順番を守れない」,「イライラすると,つい友達をたたいてしまう」などの注意欠陥や多動に関するような項目や,「集団行動が苦手」,「自分がやりたくないことはやらない」,「自分が好きなことには集中する」などのこだわりやマイペースさに関する項目が収集された。小学校現場では,ADHDや自閉症スペクトラム障害など発達障害を持つ児童への対応に苦慮している結果が反映されていると考えられる。得られた結果をもとに,小学生の問題行動に関する尺度を作成できるようになったと考えられる。平成27年度の研究目的は,教師の児童に対する2つの関わり(能動的関わりと事後的関わり)のうち,何が児童の問題行動を抑制し,向学校的行動を促進するのかを検討することであった。平成26年度の予備調査の結果にもとづいて児童の問題行動と向学校的行動に関する質問項目を選定し,質問紙調査を作成した。児童には1年間の学校生活を振り返ってもらいながらアンケートに回答してもらうため,2016年の3月に調査を実施した。公立小学校9校,1264名を対象にアンケートを実施した。回答に不備のあったものを除き分析対象となったのは1103名であった(回収率87.3%)。内訳は,4年生367名(男子171名,女子195名,性別不明1名),5年生411名(男子215名,女子196名),6年生325名(男子158名,166名,性別不明1名),であった。詳細な分析は,現在行っている。今年度の調査から得られそうな結果として,2つ挙げられる。1つ目は,児童期の学校内問題行動尺度,児童期の向学校的行動尺度の2つを構成することである。児童期から思春期にかけての学校内問題行動を評価する尺度を構成する予定である。2つ目は,教師の関わり方が児童の問題行動と向学校的行動にどのような影響を及ぼすのかを明らかにできることである。教師の能動的関わりと事後的が,児童の問題行動にどのような影響を及ぼすのか,また児童の向学校的行動を促進する教師の関わりはどのようなものなのかを検討する。3校から5校の小学校において,300名から500名規模の調査を実施することが当初の予定であった。しかし,当初の計画以上の9校の小学校で調査を実施し,1000名を超える調査票を回収することができた。分析が少し遅れているものの,調査を実施した学校からは,平成28年度,平成29年度と追跡調査を行うことについて了承を得られた。児童期における学校適応について,3年間の縦断調査を実施できる見込みとなった。3年間にわたる縦断調査への協力が予定していた規模以上の学校から得られたため,当初の計画以上に進展していると評価した。本研究では,児童期の学校適応を捉える指標として2つに着目した。1つ目は,教師が学校内で問題視する問題行動であった。2つ目は,学校内で児童が積極的に学校生活を過ごしていると教師が評価する向学校的行動であった。また,教師から児童に対する関わり方として2つに焦点を当てた。1つ目は,何気ない場面における教師の関わり方である能動的関わりであった。2つ目は,児童が何か困ったときに教師が関わる事後的関わりであった。上記の児童の2つの行動指標と教師から児童に対する2つの関わり方の関係を3年間にわたる縦断調査を通して明らかにするのが本研究の目的であった。平成28年度は,2回目の縦断調査を行うことで,児童期の学校適応と教師の関わりの関係を検討することが目的であった。平成27年度に作成した調査票を用いて,学年末である平成29年3月に調査を実施した。アンケートには,平成28年度の1年間の学校生活を思い出してもらいながら回答することを求めた。昨年度,4年生,5年生だった児童(平成28年度の5年生,6年生)にアンケートを配布した。公立小学校6校にアンケートを郵送した。内訳は,5年生264名,6年生298名であった。

また当初の計画にはなかった中学校2校でも調査を実施した。中学1年生240名にアンケートを配布した。この2校の中学校は,平成27年度と28年度に調査を実施した小学校と同じ学区にある中学校である。2つの中学校のうち1校は今回実施した小学校6校のうち2つの小学校と同じ学区にある中学校である。もう1校の中学校は3つの小学校と同じ学区にある中学校である。したがって,今後は,小4,小5,小6,中1,中2,中3の6年間にわたり,小学校から中学校にかけての移行期の分析を行うことが可能となった。昨年度は小学校9校で調査を実施したが,今年度,調査を実施できたのは6校だった。少し規模は縮小したが,3年間にわたる縦断調査の2年目を平成29年3月に実施することができた。また,平成28年度は当初の計画にはなかった中学校2校で調査を調査を実施することができた。計画では,小学校4,5,6年生を対象にして3年間にわたる調査を実施するのが本研究の目的であった。中学校でも調査を実施できたことで,小学校4年,5年,6年,中学校1年,2年,3年と6年間にわたる調査を行うことが今後,可能となる見込みである。そのため,当初の計画以上に進展していると判断した。筆者が行った中学校における問題行動と生徒指導に関する研究では,中学生の学校適応を問題行動と向学校的行動の2つの指標から捉えた。生徒指導は,能動的関わりと事後的関わりの2つの指標から捉えた。中学3年間の中で,問題行動と向学校的行動がどのように発達していくのか,また学年に応じて,教師はどのような関わりをする必要があるのかを筆者は明らかにした。その結果,中学2年次の向学校的行動によって中学3年次の問題行動が抑制されること,中学2年次の向学校的行動を促進するためには,中学2年次に能動的関わりを重視することが明らかにされた。ここで明らかにされたのは中学3年間の学校適応のみであった。小学校からの学校生活を土台に中学校の学校生活が始まることをふまえると,小学校から中学校への移行期において,問題行動と向学校的行動がどのように発達するのか,また小学校から中学校に進級していく中で,教師はどのように子ども達に働きかけたらよいのかを明らかにする必要があった。そこで小学校4年生から小学校6年生までの3年間にわたって縦断調査を行い,児童期において問題行動と向学校的行動がどう発達していくか,また教師は児童期の学校適応を促進するために,どのように関わったら良いのかを明らかにすることが目的であった。昨年度の調査時に5年生だった小学生に追跡調査を平成30年3月に実施した。公立小学校6校にアンケートを送付した。対象は平成29年度に6年生である279名であった。また公立小学校と同じ学区にある中学校2校でも調査を実施した。中学1年生236名,中学2年生240名が対象であった。この調査により,小4,小5,小6の3年間にわたる縦断調査データを得ることができた。本研究の目的は,児童期の問題行動と向学校的行動を明らかにし,問題行動を抑止し,向学校的行動を促進する教師の関わりを3年間にわたる縦断調査によって検討することであった。本研究から,5因子から構成される問題行動尺度を構成した。また,3因子から構成される向学校的行動尺度を構成した。問題行動を抑止し,向学校的行動を促進する教師の関わりは,年次によって異なっていた。
カポシ肉腫の発症病態の特異性ならびにAIDSとの関連性に関する地理病理学的研究

調査研究の目的カポシ肉腫(KS)(Kaposi,1872)は後天性免疫不全症候群(AIDS)の患者に高率に併発する皮膚及び軟部組織病変として重要であるので、以下の諸点を解明する。1)欧米古典型、アフリカ風土病型、AIDS流行病型などさまざまな病態像を示すKSについて、地理病理学的及び病理形態学的に検索し、それら各型のKSについて分布と病態像の特異性(疾患としての特徴)2)発生要因の検索:AIDSウイルス(HIV)、サイトメガロウイルス、その他のウイルスや原虫などによる感染症、地理的環境、人種(素因)、人類生態、民族移動、免疫不全、臓器移植、リンパ腫などとの関連性3)以上のことからKSの本態の把握研究実績の概要1.欧米古典型:アメリカ合衆国では白人の高年男子に多く、また生活背景は一般市民と特に異なったことはないように思われた。2.アフリカ風土病型:赤道アフリカではKSはバーキットリンパ腫と地理的分布が一致し、両疾患とも年間平均気温26°C以上、年間降雨量1,000mm以上の高温で比較的湿潤な熱帯サバンナあるいは熱帯高地に多く発生する。また同様な地域あるいは自然環境のもとで同様な風俗習慣を以って生活する特定の部族に多く発生するようである。それらの地域においては熱帯熱マラリアをはじめ各種の感染症が風土病的に存在し、さまざまな病原体の絶え間ない感染が個体の免疫能に諸種の影響を与えていることが容易に想像される。アフリカ原住民における両疾患の発生には遺伝的要因あるいは素因よりも、何らかの共通した環境因子や生活様式に関する因子がより強く関与しているものと思われた。3.AIDS流行病型:アメリカ合衆国において観察し得た約50例のAIDS患者のKSについては、年齢は20ー50歳で、凡て男性同性愛者であった。4.病変の性質と病理組織像:欧米古典型では血管成分の増生と紡錘形細胞の増生とが見られるが、何れも異型性の程度は比較的軽い。アフリカ風土病型のうち定型的な成人型の病変では、非特異的肉芽組織(非特異的炎症像)様の病変、血管肉腫類似病変、線維肉腫類似病変、などの病変を示す。小児型では多くの場合リンパ節に発生するが紡錘形細胞の増生がAIDS流行病型に比べより顕著である。AIDS流行病型では欧米古典型に類似するが概して血管成分が多く毛細血管腫様の組織像を示したり、出血性であることも多い。5.今後の課題として、これら3型のKSはそれぞれ特徴ある病態像を示すがその原因、本態、それに病態像を修飾するような要因、例えば種族的差異と遺伝的素因、人類の生態と疾患の発現様式との関連性などについてさらに検討中である。
量子ドット超格子太陽電池におけるホットキャリアダイナミクスの解明

InAs/GaAs量子ドット超格子では、InAs量子ドット積層数とGaAs中間層の厚さに応じて電子的な結合状態が変化するため、積層構造によって光応答特性の制御が可能となる。本研究では1次元状態密度を有するInAs/GaAs量子ドット超格子太陽電池におけるホットキャリアダイナミクスを解明し、ホットキャリアを利用した高効率な電流取出しを実現することを目的とした。平成30年度は、InAs/GaAs量子ドット超格子太陽電池において、ホットキャリア電流の取り出し過程に量子ドット超格子の積層周期が与える影響を明らかにした。研究期間全体を通じた研究成果は以下の通りである。〇時間分解フォトルミネッセンスによって評価したホットキャリアダイナミクスの励起光強度依存性から、励起パルス光入射後0.3 ns以下の時間領域において、Auger過程に起因する高いホットキャリア温度がInAs/GaAs量子ドット超格子において実現されることを明らかにした。〇フィールドダンピング層を導入したInAs/GaAs量子ドット超格子太陽電池において、ホスト結晶であるGaAsのバンドギャップエネルギー以下の入射光を用いて電流ー電圧特性を測定し、ホットキャリア電流の取り出しを実証した。〇量子ドット超格子の積層周期を変化させたInAs/GaAs量子ドット超格子太陽電池を作製し、ホットキャリア電流の取り出し過程に、量子ドット超格子における光吸収率が与える影響を明らかにした。GaAsのバンドギャップエネルギー以下の入射光を用いた場合の開放電圧が、9層近接積層InAs/GaAs量子ドットから成る量子ドット超格子を5周期含む太陽電池では、量子ドット超格子を1周期含む太陽電池における0.75 Vから0.9 Vに向上することを実証した。本研究では1次元状態密度を有するInAs/GaAs量子ドット超格子太陽電池におけるホットキャリアダイナミクスを理論と実験の両アプローチから解明し、ホットキャリアを利用した高効率な電流取出しの実現を目的とする。平成29年度は、時間分解フォトルミネッセンスによって評価したホットキャリアダイナミクスを理論解析結果と比較・検討し、InAs/GaAs量子ドット超格子におけるホットキャリアダイナミクスにAuger過程が与える影響を明らかにした。さらに、量子ドット超格子に印加される内部電場を低減させるためにフィールドダンピング層を導入したInAs/GaAs量子ドット超格子太陽電池を作製し、ホットキャリア電流の取り出しの評価を行った。具体的な研究成果は以下の通りである。ホットキャリアを利用した高効率な電流取出しの実現に不可欠となる、ホットキャリア電流の取り出しを量子ドット超格子太陽電池において実証できた。当初の予定通り、平成29年度の研究成果をもとにInAs/GaAs量子ドット超格子太陽電池におけるホットキャリア型太陽電池動作を実証する。InAs/GaAs量子ドット超格子太陽電池におけるホットキャリア型太陽電池動作の実証に向けて、励起光源を平成30年度に新規導入するために次年度使用額が生じた。
精密有機合成を指向した高選択的反応の開発

触媒反応による新規なホウ素反応剤の開発を目的として、次のテーマ-について調査した.1)S-B化合物の触媒的付加と共役エノンへの1,4-付加反応.チオボランがパラジウム触媒存在下末端アルキンに付加してβ-チオアルケニルボランを位置および立体選択的に与えることを見出した.この反応で得られるビニルボランは有機ホウ素化合物としては例外的にカルボニル基への1,2-付加または共役エノンへの1,4-付加反応を行う.例えば、アルデヒドとの反応ではβ-アルキルチオアリルアルコールを、また、メチルビニルケトンとの反応においてδ-アルキルチオ-γ,δ-,不飽和ケトンを収率良く与え、ビニル型スルフィドの簡便な立体選択的合成法となる.2)B-B化合物おクロスカップリングによるホウ素化合物の合成.本研究ではジホウ素化合物とハロゲン化アリールまたはアリールトリフラートのカップリング反応をパラジウム触媒で行い、アリールボロン酸エステルを高収率で合成することに成功した.また、アリルアセテートとのカップリングではアリル型ホウ素化合物が高収率で得られた.また、白金触媒存在下ジホウ素化合物は共役ジエンに1,4-付加し、アリル型ジホウ素化合物を高収率で与えた.3)触媒的二重結合異性化によるアリル型ホウ素化合物の立体選択的合成.ビニル型ほう酸エステルの触媒的異性化によるγ-アルコキシアリルホウ素誘導体の簡便かつ選択的合成法の開発に成功した.この試薬はアルデヒドとの反応において、1,2-ジオールをジアステレオ選択的に与えた.触媒反応による新規なホウ素反応剤の開発を目的として、次のテーマ-について調査した.1)S-B化合物の触媒的付加と共役エノンへの1,4-付加反応.チオボランがパラジウム触媒存在下末端アルキンに付加してβ-チオアルケニルボランを位置および立体選択的に与えることを見出した.この反応で得られるビニルボランは有機ホウ素化合物としては例外的にカルボニル基への1,2-付加または共役エノンへの1,4-付加反応を行う.例えば、アルデヒドとの反応ではβ-アルキルチオアリルアルコールを、また、メチルビニルケトンとの反応においてδ-アルキルチオ-γ,δ-,不飽和ケトンを収率良く与え、ビニル型スルフィドの簡便な立体選択的合成法となる.2)B-B化合物おクロスカップリングによるホウ素化合物の合成.本研究ではジホウ素化合物とハロゲン化アリールまたはアリールトリフラートのカップリング反応をパラジウム触媒で行い、アリールボロン酸エステルを高収率で合成することに成功した.また、アリルアセテートとのカップリングではアリル型ホウ素化合物が高収率で得られた.また、白金触媒存在下ジホウ素化合物は共役ジエンに1,4-付加し、アリル型ジホウ素化合物を高収率で与えた.3)触媒的二重結合異性化によるアリル型ホウ素化合物の立体選択的合成.ビニル型ほう酸エステルの触媒的異性化によるγ-アルコキシアリルホウ素誘導体の簡便かつ選択的合成法の開発に成功した.この試薬はアルデヒドとの反応において、1,2-ジオールをジアステレオ選択的に与えた.有機ホウ素化合物の調製とそのクロスカップリング反応による有機合成反応について研究した。パラジウム触媒存在下、炭酸プロパルギルは有機ハロゲン化物と反応してアレン型カップリング体を与えた。ホウ素化合物としてはアルキル、1-アルキニル、アリール型ホウ素化合物が使用でき、高収率で対応するアレンを生成した。炭酸プロパルギルはパラジウムに酸化付加し、アルコキソパラジウム中間体を与える。反応の電子効果を調査した結果、アルコキシ基がホウ素に配位して進行するS_E2(coord)型置換反応によりホウ素上の有機基がパラジウムに転位することを明らかにした。チオホウ素化合物はパラジウム触媒存在下アルキンにシス付加する。付加体はチオビニル基を有機分子に導入する試薬として有用であることを以下の反応から明らかにした。付加体は種々の有機ハロゲン化物とクロスカップリングして、ビニルスルフィドを収率よく与えた。また付加体は、アルデヒドのカルボニル基に付加する他、αβ-不飽和エノンにもマイケル型付加反応を行うことを見い出した。ジホウ素化合物は白金触媒存在下アルキンにシス付加して、ジボリルアルケンを与える。この付加体と有機ハロゲン化物のクロスカップリング反応を調査し、立体的に最もすいた末端ホウ素が選択的にカップリングすることを見い出した。従ってクロスカップリング反応により、二個のボリル基を段階的に置換できることを明らかに出来た。有機ホウ素化合物の触媒反応により新規なホウ素反応剤の開発を目的として、以下の三つのテーマ-について調査した.1)S-B化合物の触媒的付加・カップリング反応.一般にS-B化合物(チオボラン)はボランとチオールの反応により簡便に合成できるが、反応が遅く収率が低くなる場合も少なくない.本研究ではこの反応における触媒を精査し、白金触媒存在下室温で定量的に進行させることに成功した.また、この反応により得られるチオボランは有機化合物中にチオ基を導入するための有効な試薬となることも明らかにできた.たとえば、パラジウム触媒存在下末端アルキンに付加してβ-チオアルケニルボランを位置および立体選択的に与える.この反応で得られるビニルボランはカルボニル基への1,2-付加または共役エノンへの1,4-付加反応を行う.

また、チオボランはパラジウム触媒存在下有機ハロゲン化物とクロスカップリングして非対称スルフィドを高収率で与えた.2)B-B化合物のクロスカップリングによるホウ素化合物の合成.アリールボロン酸誘導体はビアリール合成に有用な試薬であるが、その合成法に対する新しい展開は少ない.本研究ではジホウ素化合物とハロゲン化アリールの直接カップリング反応をパラジウム触媒で行い、高収率で合成することに成功した。3)カルボニル化合物のヒドロキシメチル化反応.昨年度分子内アリルホウ素化反応に利用した、(RO)_2BCH_2Zn試薬のアルデヒドに対する付加反応を精査し、銅塩および三フッ化ホウ素存在下収率よく進行することを見いだした.反応後加熱するとWittig生成物またアルカリ性過酸化水素酸化すると1,2-ジオールが得られた.有機ホウ素化合物の触媒反応による新規なホウ素反応剤の開発を目的として、以下の三つのテーマ-について調査した.1)S・B化合物の触媒的付加と共役エノンへの1, 4-付加反応.昨年度の研究で、チオボランがパラジウム触媒存在下末端アルキンに付加してβ-チオアルケニルボランを位置および立体選択的に与えることを見出した.この反応で得られるビニルボランは有機ホウ素化合物としては例外的にカルボニル基への1, 2-付加または共役エノンへの1, 4-付加反応を行う.例えば、アルデヒドとの反応ではβ-アルキルチオアリルアルコールをまた、メチルビニルケトンとの反応においてδアルキルチオ-γ, δ,不飽和ケトンを収率良く与えた.2)B-B化合物のクロスカップリングによるホウ素化合物の合成.本研究ではジホウ素化合物とハロゲン化アリールまたはアリールトリフラートのカップリング反応をパラジウム触媒で行い、アリールボロン酸エステルを高収率で合成することに成功した.また、アリルアセテートのカップリングではアリル型ホウ素化合物が高収率で得られた.3)触媒的二重結合異性化によるアリル型ホウ素化合物の立体選択的合成.ビニル型ほう酸エステルの触媒的異性化によるγ-アルコキシアリルホウ素誘導体の簡便かつ選択的合成法の開発に成功した.この試薬はアルデヒドとの反応において、1, 2-ジオールをジアステレオ選択的に与えた.
テクスト読解に寄与する語彙力の分析的研究に基づく語彙習得の効果的な指導法開発

2018年度には、基礎研究として文献検索およびそこで得られた知見に関する研究を行った。SLA研究における、語彙と推論およびテクスト読解に関する研究は常に多くの研究者の関心を集め、少しずつではあるが本領域に関する理解が深まりつつあることが分かった。未知語の推論については、まだまだ明らかにされていない点も多く、これからさらに研究を進めることによりSLA研究の世界がより豊かになると考えられる。したがって、本研究でもさらに知見を得るべく研究を推進していく。実際に本研究で2018年度におこなってきたこととしては、未知語と推論と読解の関係を明らかにするための要素を検討し、それらが相互にどう関わっているかを明らかにするためのデータ収集をおこなった。大学生約80名から、実験参加者の語彙力(語彙サイズ)、テクスト読解の際の未知語に対する推論の過程の記述、推論による未知語の意味の成功度、テクスト読解のレベルなどのデータを入手し、その分析を始めることができた。なお、未知語の推論の手がかりについては、本研究であらたなアプローチとして、まず、文構造などの手がかりと意味による手がかりを分類し、さらにこの両者については、それぞれが、一文内の推論、二文を越えるディスコースにおける推論がどう働くかを分類し、また、文章全体の構造の手がかりやテクストにはない読み手の持ち込む内容的な情報による手がかりなど、読み手の用いる手がかりを整理した。今後これらの要素と、未知語の推論の成功度との関わりを見ていくことになる。2,018年度に本来ならばカナダの研究者Hossein Nassaji氏を招聘する予定だったが、先方の都合で実現せず、先送りしたが、2019年6月第3週に来日が決定しおむかえできることが確実となった。研究の進捗については、上記のように達成できているものといくらかペースが遅れているものもある。例えば、データ収集であるが、大学生と高校生から得ようと思ったが、実験パッセージの言語レベルの違い等を考慮して、まずは、大学生レベルを研究対象にした。また、Prof. Hossein Nassaji招聘が本来は2018年度の予定であったが、ご本人のご都合のため2019年度に先延ばしとなった。もう一点、予定したもののまだ着手できていないのは未知語推論のためのタスクの考案である。これは、ある意味、現在のデータ分析に基づく必要もあるため、データ処理の後におこなうことの予定している。しばらくはデータ分析に時間が要すると考えられるが、それが終了した段階で、語彙と推論と読解の関係性が今より少しは明らかにされると考えられので、それを踏まえて、どのような語彙習得や推論のタスクが学習者にとって有効かを考察し、教室での言語活動をどのようにすれば良いかを論じていく予定である。また、具体的に語彙推論の助けになるタスクを考案していく。また、上記を踏まえて、その他、語彙習得のためのストラテジーの開発も視野に入れていければと思う。そこには、ICTを活用したタスクも充分考えられる。その他、次年度には今回の成果を学会およびワークショップ等で公にしていく予定である。その後、その内容を論文にまとめる。

しばらくはデータ分析に時間が要すると考えられるが、それが終了した段階で、語彙と推論と読解の関係性が今より少しは明らかにされると考えられので、それを踏まえて、どのような語彙習得や推論のタスクが学習者にとって有効かを考察し、教室での言語活動をどのようにすれば良いかを論じていく予定である。また、具体的に語彙推論の助けになるタスクを考案していく。また、上記を踏まえて、その他、語彙習得のためのストラテジーの開発も視野に入れていければと思う。そこには、ICTを活用したタスクも充分考えられる。その他、次年度には今回の成果を学会およびワークショップ等で公にしていく予定である。その後、その内容を論文にまとめる。海外からの研究者招聘が当該の研究者の都合により時期の変更をせざるを得なくなったため、招聘を次年度に繰り越したことから、次年度使用の予算が生じた。