hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大型構造物を対象としたコムセルフビート距離計を用いた粗面の三次元絶対形状測定

コムレーザのセルフビート信号を用いて,粗面までの絶対距離計測の手法を提案した.2台のコムレーザによりセルフビート信号をビートダウンすることで,サイクリックエラーなしに位相信号を所得することができた.表面粗さ10 &micro;m以上の円筒形状の粗面の絶対形状測定を,3 mの距離から測定波長83 mmで数十マイクロメートルの精度で行えた.さらに,セルフビートの2つの周波数(3.5 GHzおよび3.6 GHz)を用いることで,合致法により測定波長以上の絶対距離測定が可能であった.コムセルフビート距離計の概念設計および基礎実験を中心に行った.まず,基本技術および問題点を抽出った.また,研究協力者として企業からの意見を聞き,生産環境のニーズや概念設計に必要とされる条件(測定精度,測定範囲,測定時間,コスト)を検討した.コムセルフビート距離計は高速(数kHz以上)に絶対距離(10 mまでの距離を1 μmの分解能で計測)の測定が可能であり,空気ゆらぎの影響を受けにくい.しかし,セルフビートは高周波数のため,位相差計測のためにはビートダウンが必要である.このビートダウンの方法が,高精度化には不可欠となる.本年度は,二種類のコムレーザを利用することで,ビートダウンを高精度化するための実験を行った.また,実際のシステムを運用するためには,システムの三次元絶対位置の校正がキーポイントとなる.すでに,三次元座標計測システムの校正に関して多くの研究を行っているため,これらの成果を利用し,システムの校正および精度評価のシミュレーションを行った.平成26年度の概念設計および基礎実験を踏まえて,問題点の解決と三次元化の基礎実験を行った.検討した問題点としては,ビートダウンにおける基準周波数の位相雑音による位相差計測精度の低下があげられる.これについては,二種類のコムレーザを使うことで解決できた.周波数発振器とコムレーザの位相雑音を比較すると,コムレーザの位相雑音が非常に小さいことが分かっている.このため,二台のコムレーザを利用してビートダウンを行うことで,位相雑音を小さくすることができた.この結果,位相検出におけるサイクリックエラーをなくすことを実現し,測定精度が向上した.次に,スキャナーを利用して三次元絶対形状計測の方法を検討した.基礎実験として回転テーブルにミラーを設置しスキャナーとして利用した.3 mの距離に置いた粗面に対して,マイクロメートルオーダの絶対距離の測定ができ,測定物の形状測定が行えた.さらに,複数のビート周波数を利用することで,合致法による絶対距離測定が行え,絶対距離測定ができる範囲を広げることができた.今後は,実用化を目指して,より高速で高精度な測定方法を開発するために,スキャナー部分および位相検出部分のより高度化を行う予定である.コムレーザのセルフビート信号を用いて,粗面までの絶対距離計測の手法を提案した.2台のコムレーザによりセルフビート信号をビートダウンすることで,サイクリックエラーなしに位相信号を所得することができた.表面粗さ10 &micro;m以上の円筒形状の粗面の絶対形状測定を,3 mの距離から測定波長83 mmで数十マイクロメートルの精度で行えた.さらに,セルフビートの2つの周波数(3.5 GHzおよび3.6 GHz)を用いることで,合致法により測定波長以上の絶対距離測定が可能であった.目的に対して,本年度の研究は以下の2つの点に絞って行った.まず,概念設計として,コムセルフビート距離計の基本的な構成を検討し,そのフィジビリティ(測定精度,測定時間,コスト,環境)の検証を行った.既存のフェムト秒レーザを用いて,基本実験を行い,二種類のコムレーザを利用することで,ビートダウンを高精度化するための実験を行い,概念設計の検証を行えた.つぎに,システムの三次元絶対位置の校正のための検討を行い,システムの校正および精度評価のシミュレーションを行った.これらの成果により,概念設計およびフィジビリティの評価を行うことができた.精密測定平成26年度の基礎実験を踏まえて,問題点の解決と三次元化の基礎実験を行う.問題点としては,ビートダウンにおける基準周波数の位相雑音による位相差計測精度の低下があげられる.これについては,二種類のコムレーザを使う.周波数発振器とコムレーザの位相雑音を比較すると,コムレーザの位相雑音が非常に小さいことが分かっている.次に,スキャナーを利用して三次元絶対形状計測の方法を検討する.さらに,市販の三次元スキャナーと組み合わせることで,三次元スキャナーを校正することや,その高速性を生かして複合的なシステムを構築することができる.システム全体およびスキャナーの校正については,自己校正を用いた方法が有力である.この手法を適用することで,三次元空間の絶対的な計測を高精度で行うことが可能となる.
学習者の感性を考慮した中学校理科(化学分野)教材モジュールの開発研究

本研究では中学校理科の化学分野において,子どもたちの感性を磨くことができ,子どもたちが学習する意義を理解でき,分かりやすく,さらには高度な問題解決能力をも獲得させられ得る学習内容・学習方法を開発することを目的とし,平成7年度は以下のことについて種々の成果を得た。(1)本研究者らが作成した国内・米国・英国の理科教科書データベースを使用し,各教科書で実際に扱われている化学概念の種類やレベルなどを調べ,それらと日常生活と化学の本質とのかかわらせ方,教材配列の順序性,学習形式,学習方法などについて比較を行った。それぞれの国および教科書間で大きな違いがあることが分かった。(2)本研究者らが収集した本研究に関連する教材を扱った授業案・実践報告等をもとに,授業の実態や実施状況を探った。指導内容については文部省・理科指導書理科編に準拠するものがほとんどであった。(3)生徒や教師が化学の持つ豊かさやよさを感じたり,さらには感動したりした場面等の調査を生徒や教師を対象に行った。中学校理科教師および小学校教師に対する調査結果では,化学の本質に由来する内容や場面,子ども自身および子どもを取り巻く環境にかかわること挙げている教師が多いことが分かった。生徒については回答が自由記述であることと調査人数が多いことから,本研究の期間内に成果をまとめるまでには至らなかった。本研究期間終了後,まとめをする予定である。(4)研究協力者との研究会での討論を重ねた後,中学校段階における理科の化学分野の一部について,教材モジュール案を作成した。本研究の期間内に中学校段階のすべての学習内容全体を網羅することはできなかったが,次年度以降引き続き作成していく予定にしている。本研究では中学校理科の化学分野において,子どもたちの感性を磨くことができ,分かりやすく,子どもたちが学習する意義を理解でき,さらには高度な問題解決能力をも獲得させられ得る学習内容・学習方法を開発することを目的とし,平成6年度は以下のことについて種々の分析を行った。1.国内外の理科教育関係雑誌や書物から,原子・分子・イオンなどの粒子概念に関する生徒の認識の実態を分析した。2.国内外の理科教科書を参照し,原子・分子概念の導入の仕方や導入時期,日常生活における事象と化学の本質との関わらせ方,教材配列の順序性,学習形式,学習方法などについて調査し,分析を行った。3.教育現場で今までに実践されてきている本研究に関連する教材を扱った授業案等を含む資料を収集した。それらを通して,教師・生徒および授業の実態や子どもの関心・意欲と授業内容との関連性を分析した。上の分析を通して,過去の研究成果レベルでの総括として次のような成果を得た。1.現行では中学校2年生に導入される原子・分子概念は1年生時でも導入可能である。2.子どもの関心・意欲を高める上で化学の本質と日常生活とを結びつける学習内容が有効であり,生徒が能動的に学習できる学習方法を用意することが重要である。これらの知見に基づき平成7年度は子ども自身が工夫し親しめる教材モジュールの開発とそれを生徒が能動的に学習できる学習方法の開発を行う予定である。本研究では中学校理科の化学分野において,子どもたちの感性を磨くことができ,子どもたちが学習する意義を理解でき,分かりやすく,さらには高度な問題解決能力をも獲得させられ得る学習内容・学習方法を開発することをも目的とし,平成7年度は以下のことについて種々の研究を行った。

指導内容については文部省・理科指導書理科編に準拠するものがほとんどであった。(3)生徒や教師が化学の持つ豊かさやよさを感じたり,さらには感動したりした場面等の調査を生徒や教師を対象に行った。中学校理科教師および小学校教師に対する調査結果では,化学の本質に由来する内容や場面,子ども自身および子どもを取り巻く環境にかかわること挙げている教師が多いことが分かった。生徒については回答が自由記述であることと調査人数が多いことから,本研究の期間内に成果をまとめるまでには至らなかった。本研究期間終了後,まとめをする予定である。(4)研究協力者との研究会での討論を重ねた後,中学校段階における理科の化学分野の一部について,教材モジュール案を作成した。本研究の期間内に中学校段階のすべての学習内容全体を網羅すすることはできなかったが,次年度以降引き続き作成していく予定にしている。
デイケア長期利用の統合失調症者の主体的社会参加を促す個別的看護介入プログラム開発

本研究は,精神科デイケアに通所しても集団プログラム活動に参加しない精神障がい者の心の奥底の「治りたい」思いを引きだし,デイケア長期利用の統合失調症者の主体的社会参加を促す個別的看護介入方法を検討することを目的としている.個別的看護介入方法が,将来的には看護師だけで実施可能な形態にまで構築することである.そこで,研究3年目ではあるが,前年度同様,介入方法を学習した看護師が利用者に対して適用し,利用者の状態の変化を追い,実施における問題点を探り,介入方法の軸となる患者観や看護観をつかみ得る方向に変化したのかどうかを明らかにすることである.これまで,研究対象者となった看護師は3名(男性1名,女性2名)であったが,うち1名が他部署に異動となった.そこで,継続性を損なわないために,デイケア利用者を全体的に把握しかつ関わりをもち,本研究の趣旨および個別的看護介入方法を理解している病棟長が参加となった.その3名体制で,これまで同様介入方法を意識しながら実践した内容について,全3回の検討会で申請者と看護師間でディスカッションを行った.前年度の課題に,身体面への意識が十分ではなかったこと,デイケア利用者の個別な全体像が描けていなかったことが挙がっていたため,さらに個別性を丁寧に捉えなおすことを徹底した.その結果,分析過程ではあるが1心身における健康な側面を見出すこと,2利用者の課題は何なのか解釈に偏らないよう利用者に確認しながら全体像を捉えること,3医療者が先回りして利用者の考える機会を奪っていないか意識すること等,研究対象者の理解が進んだ.しかし本年度は,分析が十分でなかったため,さらに質的記述的分析の精度を高め,個別的看護介入方法は実施可能かどうか検討する必要がある.家族の介護およびその他の業務の多忙で当初計画の遅延が生じた.平成29年4月に宮崎県立看護大学から久留米大学に転勤した.不慣れな業務への適応および基礎教育における講義準備等に多くの時間を要した.データ収集は前県の病院施設で継続しなければならなかったため,その他の業務が多忙だったことと,病院施設との日程調整困難が重なり分析する時間が十分に確保できなかった.データは概ね収集できているため,分析考察を重点的に実施していく.実際現場で生じている問題に対して,今回のディスカッションがどのような意味を持つのか,研究対象者の表現の具体的な箇所を丁寧に抽象化し研究対象者の看護観や患者観などの変化を抽出していく.その結果,利用者たちが「社会参加したい」という社会に目を向けるためには,個別的看護介入方法の適用において,どのようにステップ踏んでいけば,利用者は主体性を発揮できるのか明らかにしていく.本研究の目的は、デイケア長期利用の統合失調症患者の主体的社会参加を促す個別的看護介入を検討することである。研究に参加したデイケア看護師は3名(50代1名、30代2名)であった。申請者がこれまでに集約してきた、個別の「社会参加したい」主体性の強化を図る個別的看護介入方法について看護師向けに研修会を実施した。この研修会では、研究計画に沿って2事例に対する看護実践場面を使ってカンファレンスを行った。具体的には、1介入方法の4つの軸に沿って対象像を描き、2対象像に見合った回復を促す必要条件を整えたうえで、3介入方法を指針として使いながら理解促進を図った。カンファレンスで、看護師が利用者個別の「社会参加したい」主体性を見出す表現をしている文章を理解可能な単位として抽出し、看護師の理解と介入方法の課題について検討を行った。これらの検討を踏まえて、平成29年度の学会報告に向けてデータの分析を行っている段階である。長期に利用している統合失調症利用者に対応する看護師は、利用者のもてる力を発見しているにも関わらず、看護師が先回りをして支援にあたろうとする特徴があった。また、看護師はこれまでに多くの利用者の情報をすでにもっているため、そのイメージで患者像を捉える傾向がみられた。そのため、主観的な判断で患者の特徴を決めてしまい、ケア困難患者となっていた。しかし、検討を重ねるにしたがって、利用者の役割に改めて気づくことができ、どのようにセルフケアを向上させたら良いかという対話の変化が見られた。デイケアには多くの利用者が参加しているため、通常行われているプログラム前後の時間をいかに活用し看護できるかが課題であると検討した。研究フィールドとなる病院側の倫理審査委員会の承諾はすでに得られていたが、大学側の倫理審査委員会の承認を得るのに研究計画書の微調整を要した。また、デイケアだけではなく病院全体の人事や、新たな病院の取り組みなどが推し進められていたので人選を慎重に行った。以上の理由により、研究を開始するのが遅れてしまった。本研究は、精神科デイケアに通所しても集団プログラム活動に参加しない精神障がい者の心の奥底の「治りたい」思いを引き出し、デイケア長期利用の統合失調症者の主体的参加を促す個別的看護介入方法を検討することを目的としている。本年度は、1.個別的看護介入方法(以下、介入方法)の定着を目指し検討会を実施、2.1とともに介入方法を実際にデイケア看護師に適用させて、適用の成否を評価するという2つの柱で進めた。1.ケア対象者となる利用者(メンバー)に対して、看護師が介入方法を適用する。実践後、その適用の成否を申請者と看護師間でカンファレンスを行い、介入方法の適用における問題点について検討を重ねた。

2.本年度は、利用者3名がケア対象者として同意した。看護師は3名(男性1名、女性2名)であった。看護師が介入方法を意識しながら実践した内容について、全4回の検討会で申請者と看護師間でディスカッションを行った。3.1名の利用者は、途中再入院となった。その利用者は就労を目指し看護師とともに活動をしたが、疲労感や根強く残る家族との葛藤が再入院の理由であった。このことから、個別的看護介入方法の適用における問題点として、利用者の認識や社会関係に注目していたが、全体像を十分描けていなかったこと、および、体力(身体面)への意識が十分に反映されていなかったことが課題として挙がった。平成29年度は所属の異動に伴い、研究フィールドに行く機会が困難となった。そのため、研究計画に沿って検討会を実施することはできたが、検討会の回数が減少したことと、それに伴い情報の共有等が著しく困難となった。したがって、データ収集及び分析に時間を要している。本研究は,精神科デイケアに通所しても集団プログラム活動に参加しない精神障がい者の心の奥底の「治りたい」思いを引きだし,デイケア長期利用の統合失調症者の主体的社会参加を促す個別的看護介入方法を検討することを目的としている.個別的看護介入方法が,将来的には看護師だけで実施可能な形態にまで構築することである.そこで,研究3年目ではあるが,前年度同様,介入方法を学習した看護師が利用者に対して適用し,利用者の状態の変化を追い,実施における問題点を探り,介入方法の軸となる患者観や看護観をつかみ得る方向に変化したのかどうかを明らかにすることである.これまで,研究対象者となった看護師は3名(男性1名,女性2名)であったが,うち1名が他部署に異動となった.そこで,継続性を損なわないために,デイケア利用者を全体的に把握しかつ関わりをもち,本研究の趣旨および個別的看護介入方法を理解している病棟長が参加となった.その3名体制で,これまで同様介入方法を意識しながら実践した内容について,全3回の検討会で申請者と看護師間でディスカッションを行った.前年度の課題に,身体面への意識が十分ではなかったこと,デイケア利用者の個別な全体像が描けていなかったことが挙がっていたため,さらに個別性を丁寧に捉えなおすことを徹底した.その結果,分析過程ではあるが1心身における健康な側面を見出すこと,2利用者の課題は何なのか解釈に偏らないよう利用者に確認しながら全体像を捉えること,3医療者が先回りして利用者の考える機会を奪っていないか意識すること等,研究対象者の理解が進んだ.しかし本年度は,分析が十分でなかったため,さらに質的記述的分析の精度を高め,個別的看護介入方法は実施可能かどうか検討する必要がある.家族の介護およびその他の業務の多忙で当初計画の遅延が生じた.平成29年4月に宮崎県立看護大学から久留米大学に転勤した.不慣れな業務への適応および基礎教育における講義準備等に多くの時間を要した.データ収集は前県の病院施設で継続しなければならなかったため,その他の業務が多忙だったことと,病院施設との日程調整困難が重なり分析する時間が十分に確保できなかった.現在まで、第一段階である「事例を使っての研修会」は終了し、分析段階に入っている。
高壊食性・渦キャビテーション気泡の衝撃発生機構

本研究においては,試験片として代表的な剥離渦流れを呈する円柱および三角柱を用いた.円柱については,渦キャビテーション気泡・崩壊挙動の3次元的特徴およびキャビテーション衝撃・壊食機構との関連を明らかにするため,主流方向およびスパン方向観察用試片の2種類を用いた.3角柱については,特に高速流れ用とした試験流路を作成し,衝撃・壊食実験などを含めた研究に用いた.気泡崩壊様相と気泡衝撃圧,および気泡崩壊様相とキャビテーション壊食痕との同時観察のシステムをトリガーレベルの調整機能を考慮したものを構築し,上述の試験片について実験的研究を行った.その結果,渦キャビテーション気泡崩壊過程に大きく分けて3種類あることをあきらかにした.すなわち,A)壁面よりやや離れた位置において準球状的に収縮崩壊運動を行うもの,B)壁面に付着した形で非球状的に壁面方向へ衝突するように収縮崩壊運動を行うもの,C)渦キャビテーション気泡の細長い形をほぼ保ったまま崩壊運動するもの,である.この形態と壊食効果との関係も検討した.特に,B)に示したタイプに着目して研究を行い,渦キャビテーションは流れ中に比して壁面近傍で特異な挙動を示すこと,壁面に垂直方向の回転軸をもつ渦キャビテーション気泡形態が衝撃・壊食力が特に強いことなどを実験的に明らかにした.キャビテーション衝撃圧測定用センサーを作成・使用するとともにアルミ板などによる壊食との同時計測法をも提示した.主目的である渦キャビテーション気泡の衝撃発生機構の解明について,崩壊時近傍の高速度ビデオ撮影および崩壊時に発する衝撃力あるいは壊食との同時計測システムを用い実験的に検討した.この種の研究は世界的にも数少なく,貴重なデータと検討結果を提示することができた.本研究においては,試験片として代表的な剥離渦流れを呈する円柱および三角柱を用いた.円柱については,渦キャビテーション気泡・崩壊挙動の3次元的特徴およびキャビテーション衝撃・壊食機構との関連を明らかにするため,主流方向およびスパン方向観察用試片の2種類を用いた.3角柱については,特に高速流れ用とした試験流路を作成し,衝撃・壊食実験などを含めた研究に用いた.気泡崩壊様相と気泡衝撃圧,および気泡崩壊様相とキャビテーション壊食痕との同時観察のシステムをトリガーレベルの調整機能を考慮したものを構築し,上述の試験片について実験的研究を行った.その結果,渦キャビテーション気泡崩壊過程に大きく分けて3種類あることをあきらかにした.すなわち,A)壁面よりやや離れた位置において準球状的に収縮崩壊運動を行うもの,B)壁面に付着した形で非球状的に壁面方向へ衝突するように収縮崩壊運動を行うもの,C)渦キャビテーション気泡の細長い形をほぼ保ったまま崩壊運動するもの,である.この形態と壊食効果との関係も検討した.特に,B)に示したタイプに着目して研究を行い,渦キャビテーションは流れ中に比して壁面近傍で特異な挙動を示すこと,壁面に垂直方向の回転軸をもつ渦キャビテーション気泡形態が衝撃・壊食力が特に強いことなどを実験的に明らかにした.キャビテーション衝撃圧測定用センサーを作成・使用するとともにアルミ板などによる壊食との同時計測法をも提示した.主目的である渦キャビテーション気泡の衝撃発生機構の解明について,崩壊時近傍の高速度ビデオ撮影および崩壊時に発する衝撃力あるいは壊食との同時計測システムを用い実験的に検討した.この種の研究は世界的にも数少なく,貴重なデータと検討結果を提示することができた.平成7年度においては,試験片(キャビテ-タ)として代表的な剥離渦流れを呈する円柱および三角柱を用いた。円柱については,渦キャビテーション気泡・崩壊挙動の3次元的特徴を明らかにするため,主流方向およびスパン方向観察用試片の2種類について行った.3角柱については,特に高速流れ用とした試験流路を作成し実験的研究を行った.気泡衝撃圧と様相観察の同時観察のシステムを,特に高衝撃性の気泡形態の解析を目的としたトリガーレベルの調整機能を考慮したものを構築し,上述の試験片について計測した.その結果,渦キャビテーションの気泡崩壊過程に大きく分けて3種類あることをあきらかにした.すなわち,A)壁面よりやや離れた位置において準球状的に収縮崩壊運動を行うもの,B)壁面に付着した形で非状的に壁面方向へ衝突するように収縮崩壊運動を行うもの,C)渦キャビテーション気泡の細長い形をほぼ保ったまま崩壊運動するもの,である.この形態と衝撃効果との詳細な検討が次の課題である.また,壁面近傍で渦キャビテーションは流れ中に比して特異な挙動を示すこと,壁面に垂直方向の回転軸をもつ渦キャビテーション気泡形態が衝撃力が特に強いことなどを実験的に明らかにした.キャビテーション衝撃圧測定用センサーを作成しており,衝撃圧測定の際,問題となる衝撃レベルについては専用のフィルターを作成し検討を行っている.主目的である渦キャビテーション気泡の衝撃発生機構の解明について,崩壊時近傍の高速度ビデオ撮影および崩壊時に発する衝撃力の同時計測が行われ,それらの結果をられ,国際会議1件,講演発表2件という状態で順次論文の形にまとめている.本研究においては,試験片(キャビテ-タ)として代表的な剥離渦流れを呈する円柱および三角柱を用いた.円柱については,渦キャビテーション気泡・崩壊挙動の3次元的特徴およびキャビテーション壊食機構との関連を明らかにするため,主流方向およびスパン方向観察用試片の2種類について行った.

3角柱については,特に高速流れ用として試験流路を作成し,衝撃・壊食実験などを含めた研究を行った.気泡崩壊様相と気泡衝撃圧あるいはキャビテーション壊食痕との同時観察のシステムを,特に高衝撃性の気泡形態の解析を目的としたトリガーレベルの調整機能を考慮したものを構築し,上述の試験片について計測した.その結果,渦キャビテーションの気泡崩壊過程に大きく分けて3種類あることをあきらかにした.すなわち,A)壁面よりやや離れた位置において準球状的に収縮崩壊運動を行うもの,B)壁面に付着した形で非球状的に壁面方向へ衝突するように収縮崩壊運動を行うもの,C)渦キャビテーション気泡の細長い形をほぼ保ったまま崩壊運動するもの,である.この形態と壊食効果との関係も検討した.特に,B)に示したタイプに着目するとともに渦キャビテーションは流れ中に比して壁面近傍で特異な挙動を示すこと、壁面に垂直方向の回転軸をもつ渦キャビテーション気泡形態が衝撃力が特に強いことなどを実験的に明らかにした.キャビテーション衝撃圧測定用センサーを作成・使用するとともにアルミ板などによる壊食との同時計測法をも提示した.主目的である渦キャビテーション気泡の衝撃発生機構の解明について,崩壊時近傍の高速度ビデオ撮影および崩壊時に発する衝撃力あるいは壊食との同時計測を行い検討した.この種の研究は世界的に数少なく貴重なデータを提示することができた.
インドネシア国スラウェシ島における絶滅危機言語の記述及び多言語併用状態の分析

大きく分けて次の四項目について研究を行った。第一にインドネシアにおける、オーストロネシア語族の言語で絶滅の危機に瀕した少数民族の言語を調査し、記述・分析すること分析した。第二に活力が失われ絶滅に瀕した言語が示す特徴を記述・分析した。第三に類型論的な視点からスラウェシ島の諸言語が示す統語論体系の移り変わりを分析した。第四に少数民族の人々が置かれている社会言語学的状況をアンケート調査により考察した。申請者の調査対象言語はBantik語とTalaud語である。バンティック語についてはこれまでの調査で得た多くの民話の語りや自然な会話の録音データと、映像データをできるだけ文字データに起こし、記録として完成させるよう努めた。また、談話データの分析を続行し、Bantik語の文章に混入するインドネシア語の語彙がどのようなものであるかの分析を行い、インドネシア語の談話との相違点について考察した。現地調査を平成20年8月に行い、さらなる談話データの収集を行った。また、方向をあらわす表現が多彩であるので、その追跡調査を行い、論文にまとめた。Talaud語に関しては音声・音韻のデータを再度分析しなおし、アクセント体系についての分析を行った。現地調査では、統語論とテンス・アスペクト体系などに関して、深い分析に耐えうるデータの収集を行った。BantikとTalaudに加え、他の研究者がデータを収集したRatahanと先行文献が多いSangir語の四つのサギル諸語を比較する作業を続行した。また、ミナハサ諸語に関しては文献の収集を終え、次に調査対象とするTonsawan語について、現地で先行調査を行い、調査協力者を確保した。各言語が話されている地域で、インドネシア語マナド方言と少数民族言語がどのような使用範囲を持っているか、またそれぞれの言語に関するイメージなどを調査し、社会言語学的な考察を行った。Bantik語とTalaud語話者のそれぞれ5060代の男女と、20代30代の話者に調査表を記入してもらい、言語使用域および、単語やインドネシア語から民族語への翻訳をお願いし、言語能力をはかった。申請者の調査対象言語はこれまでBantik語とTalaud語の二言語であったが、平成21年度は新たにTonsawang語という、ミナハサ諸語に属する言語の調査に着手した。平成21年7月から8月にかけてインドネシア国北スラウェシ州において現地調査を行った。Bantik語については民話の語りや自然な会話の録音データと、映像データをできるだけ文字データに起こし、アーカイブに載せる言語記録として十分な質と量を確保するよう努めた。また、社会言語学的調査のためのアンケートを行い、Bantik語話者がBantik語とインドネシア語マナド方言をそれぞれどんな言語使用領域で用いているかを調査し、その結果を論文にまとめた。音声に関しては、イントネーションと語単位のアクセントとのかかわりを調べるため、録音を行い、その後分析した。統語論とテンス・アスペクト体系などに関して、深い分析に耐えうるデータの収集を行った。冠婚葬祭時に行われる伝統的なTalaud語によるスピーチ(adat)を採集、書き起こした。社会言語学的調査のアンケートは80人分を採集した。Tonsawang語については、社会言語学的調査アンケートを30人に配布、回収した。言語使用領域についての集計と分析を行った。語彙調査を開始し、500語程度を集め、音声資料も採集した。研究成果はBantik語のアクセントに関する論文と、Bantik語話者の言語使用領域に関する論文にまとめた。その他に、東京外国語大学におけるインドネシア諸語の記述研究研究会において数回に渡りBantik語とTalaud語について発表した。また、6月に国際オーストロネシア学会において、Bantik語とTalaud語のヴォイス現象を比較した研究発表を行った。11月のインドネシア学会でも発表した。平成22年度の申請者の調査対象言語はBantik語とTalaud語とTonsawang語である。平成22年7月と8月に上記の三言語について現地調査を行った。Bantik語は民話の語り、会話の録音・映像データを収録、書き起こしを行った。また、Bantik語話者の社会言語学的調査を続行し、多量のアンケートを回収し、現在のBantik語話者の言語使用の実態について分析した。Talaud語に関しては談話データを数多く収集し、民話の収集も行った。形態論と統語論については不十分だった箇所を埋めるため、緻密な調査を行った。Talaud語のヴォイスの交替については、深い考察を行い、特にConveyance Voiceとされているヴォイスの多様な用法について発表した。BantikとTalaudはサギル諸語に属するが、同じくサギル諸語のRatahanとSangir語の研究者と対話を行い、四つのサギル諸語言語の比較を行った。また、ミナハサ諸語に関しては文献の収集を終え、昨年度にパイロット調査を行ったTonsawan語について、現地で調査協力者の協力を得て基礎語彙と文化的語彙の収集を終了し、音声の分析を開始した。

形態論と統語論においても、基礎的なデータの収集を開始した。また、録音・映像データを収集した。来年度以降、本格的な文法事項についての調査を行うための基盤を形成した。Tonsawang語に関しては社会言語学的調査の先行研究があるが、20年前のものであるため、2010年代の言語使用実態について、インタビュー調査を行い、将来の大規模な社会言語学的調査の基礎データを得た。これら調査と研究の成果は「インドネシア諸語の記述的研究」研究会および各種の学会でテンス・アスペクトやヴォイス、社会言語学的調査結果について発表を行った。
安全で容易なモジュール合成のためのプログラミング言語機構の研究

モジュールとは,プログラムを構成する再利用可能な部品のことである.例えば関数やデータ構造,クラス,パッケージがモジュールとなる.本研究ではプログラムのより良いモジュール化のための先進的プログラミング手法であるアスペクト指向プログラミングと文脈指向プログラミングに焦点を当て,モジュールを安全かつ容易に合成するためのプログラミング言語機構の研究に取り組んだ.アスペクト指向プログラミングについては型安全性を保証するためのインターフェースを提案し,文脈指向プログラミングについては宣言的な文脈遷移規則の記述法と,異なる文脈遷移機構を一つのプログラミング言語の中で共存させるための理論的基礎を築いた.文脈指向プログラムの最適化とアスペクト指向言語の表現力の向上,そして非アスペクト指向プログラムからアスペクト指向プログラムへの自動的な変換のための基礎技術に取り組んだ.文脈指向プログラムでは1つの関数名に対して複数の定義が存在し,定義の選択をプログラム実行中に自由に変えることができる.従って関数を実行する際には逐一,現在選択されている定義を探し出さねばならず,そのための計算時間が必要になる.本研究で提案した最適化は,関数名と定義の組みが一通りに定まる部分をプログラムの実行前に見つけ出し,実行中に定義を探し出す時間をなくすものである.成果をまとめた論文は論文誌「コンピュータソフトウェア」に採択された.アスペクト指向言語の表現力の向上は,プログラムの設計情報をプログラム中に取り込むという発想に基づく.より具体的には,本研究ではプログラムが提供する機能の間のつながりを直接プログラムとして記述するための言語機構を提案した.機能の間のつながりを直接プログラムとして記述できるようにしたことで,プログラムの正しさの検証とプログラムの理解が容易になるため,プログラムの生産・保守性が向上する.成果をまとめた論文はAOAsia/Pacific'13に採択された.アスペクト指向プログラムへの変換とは,複雑にもつれた保守・拡張の困難なプログラムを,機能毎に分かれた保守・拡張の容易なプログラムに変換することである.この自動化のためには,プログラムを構成する部品を機能毎に分類することが必要不可欠である.本研究では自己組織化写像を用いた自動的な分類法を提案し,成果をまとめた論文はVariComp'13に採択された.アスペクト指向プログラミング(AOP)言語におけるインターフェース定義の見直しと改良,そして文脈指向プログラミング(COP)言語における層活性機構の統一に関する研究を行った.AOPは横断的関心事をモジュール化するプログラミングの技術である.型間宣言はAOP言語が提供する機構の一つで,既存のクラスや構造体に新しいメソッドやフィールドが追加できる.だが型間宣言を用いてしまうと,モジュールごとのコンパイルができなかった.従って,モジュールの合成も不可能である.本研究では型間宣言のインターフェースを定義することでモジュールごとのコンパイルとコンパイルされたモジュールの合成を可能にした.代表的なAOP言語であるAspectJ言語に型間宣言のためのインターフェースを導入し,モジュールごとのコンパイルができない既存のAspectJプログラムをこのインターフェースを用いるように書き換えて,モジュールごとのコンパイルができることを確かめた.COPは文脈に依存した振舞をモジュール化するプログラミングの技術である.文脈に依存した振舞は層というモジュールに分割して記述される.層活性機構はプログラム実行時に振舞を切り替えるための機構である.層活性機構には振舞の切り替えに関して得手不得手があり,理想的なCOP言語は複数の層活性機構をプログラマが選択的に使うことができるものである.本研究では複数の層活性機構の混ぜあわせを可能にするための理論的基礎を構築した.モジュールとは,プログラムを構成する再利用可能な部品のことである.例えば関数やデータ構造,クラス,パッケージがモジュールとなる.本研究ではプログラムのより良いモジュール化のための先進的プログラミング手法であるアスペクト指向プログラミングと文脈指向プログラミングに焦点を当て,モジュールを安全かつ容易に合成するためのプログラミング言語機構の研究に取り組んだ.アスペクト指向プログラミングについては型安全性を保証するためのインターフェースを提案し,文脈指向プログラミングについては宣言的な文脈遷移規則の記述法と,異なる文脈遷移機構を一つのプログラミング言語の中で共存させるための理論的基礎を築いた.文脈指向言語とイベント機構の融合技術の形式的定義と,アスペクト指向言語の表現力の向上とロバスト化技術に取り組んだ.文脈指向言語は,実行環境や状態(以降文脈という)に応じて振舞を変えるプログラムを作りやすくするプログラミング言語である.プログラマは文脈毎の振舞を独立に定義し,どの振舞を実行するかを指定する.本研究ではプログラム実行中に起こるイベントに反応して実行する振舞を切り替える仕組みを持つ文脈指向言語EventCJについて,振舞を切り替えるための領域特化言語を作り,その意味をFeatherweight Javaを土台として形式的に定義した.成果を纏めた論文は文脈指向プログラミングに関する国際ワークショップCOP'11に採択され,口頭発表した.また日本ソフトウェア科学会第28回大会と,国際ワークショップAOAsia/Pacific'11で口頭発表した.アスペクト指向言語はプログラム中に散在して書かれる処理を一カ所に纏めてプログラムの管理や変更を行いやすくするプログラミング言語で,近年学術界と産業界の双方から注目を集めている.

アスペクト指向言語の表現力が向上すると,より多くの散在する処理が纏められる.本研究では状態とそれに処理を一つに纏めるための機構を導入することで,アスペクト指向言語の表現力を向上させた.成果を纏めた論文はプログラムの組み合わせに関する国際ワークショップVariComp'11に採択された.プログラムをロバストにすると,プログラムの書き換えを行う際,変更を局所化できる.ソフトウェアの段階的な開発・進化が行いやすい.本研究では,近年学術界と産業界の双方から注目を集めているアスペクト指向プログラミングで開発されたプログラムをロバスト化するプログラム変換技術を開発した.成果を纏めた論文は国際ワークショップRAMSE'11に採択された.昨年度に引き続いて,文脈指向プログラミング(COP)言語における層活性機構の統一についての理論的基礎を研究した.COPはプログラムの提供する機能や機能の振舞いが,プログラムの実行環境やプログラム内の状態などの文脈に依存して変化するようなプログラムのための,モジュール化技術である.例えばスマートフォン向けのアプリケーション管理プログラム(Google Playなど)では,Wifi通信が可能な状態か否か,電池残量が十分か否かに応じて,新しいバージョンのアプリケーションが公開されているかどうかを検査する機能(以降更新検査という)と,新しいバージョンのアプリケーションのインストールを実行する機能(以降更新実行という)の利用可能性が変わる.Wifi通信が可能でないとき,更新検査は利用できない.また電池残量が十分でない時,更新実行は利用できない.文脈ごとに利用できる機能の種類や機能自体の振舞いが異なるため,これらを文脈ごとに定義する記述法と,プログラム実行時の文脈に応じて文脈ごとの定義(以降モジュールという)を合成する手法が必要である.多くのCOP言語に従って,定義法には層を,合成法には層活性機構を用いることにした.これまでに4種類の層活性機構が提案されているが,それぞれには得手不得手があり,理想的なCOP言語は複数の層活性機構をプログラマが選択的に使うことができるものである.本研究では昨年度に構築した複数の層活性機構の混ぜあわせを可能にするための理論的基礎を深化させ,文脈指向プログラミング言語のための計算体系であるContextFJの上に再構築した.また得られた知見をJavaを拡張した文脈指向プログラミング言語ServalCJの設計に応用した.プログラミング言語の設計と実装本研究で提案した最適化手法は,単純でありながら,文脈指向プログラムの実行効率を大幅に改善するものであった.研究成果は国際会議および国際ワークショップ論文として発表された.当初の目標はオブジェクト指向プログラミング(OOP)におけるクラス合成のための領域特化言語の設計と形式的定義であった.OOPで実行する振舞を選択して切り替えるための仕組みを構築する際,ステートパターンやストラテジパターンに従ってクラスを多数作成し,プログラム実行時にそれらを適切に合成する.この合成のための領域特化言語は,本研究で設計・形式化した文脈指向言語のための領域特化言語と同様のものになる.従っておおむね順調に進展していると言える.
いもち病抵抗性トランスジェニックイネ実用素材の創成とその抵抗性の分子機構の解析

1.イネ・キチナーゼ遺伝子(Cht-2あるいはCht-3)を再導入したトランスジェニックイネ(品種:日本晴)の後代数系統について、イネいもち病に対する抵抗性を圃場レベルで検定した結果、一部の生育特性が元品種に比べてやや劣る個体の出現率が高く、また、イネいもち病に対しては一定の発病遅延効果が認められたものの、最終的には元品種の抵抗性と大差なく、この実用化にはさらに技術的な改良を重ねる必要があることが示された。2.イネ・β-1,3 ; 1,4-グルカナーゼ遺伝子(Gns1)を再導入したトランスジェニックイネ(品種:日本晴)の後代株について、イネいもち病感染時における防御応答遺伝子群の発現誘導を解析したところ、Gns1の構成的発現とともに、PBZ1、RCC2、RCG3など数種の防御応答遺伝子の誘導的発現の増強が認められた。3.イネ・β-1,3 ; 1,4-グルカナーゼ遺伝子(Gns1)を再導入したトランスジェニックイネ(品種:日本晴)の後代から作製したカルス細胞について、エリシター処理あるいは無処理による防御応答遺伝子群の発現誘導を解析したところ、Gns1導入株ではGns1の構成的過剰発現とともに、RCG3およびPALの構成的発現の増強が認められた。なお、本研究課題は、平成13年度基盤研究(S)の新規課題の採択に伴い、平成12年度で廃止となった。1.イネ・キチナーゼ遺伝子(Cht-2あるいはCht-3)を再導入したトランスジェニックイネ(品種:日本晴)のR_2またはR_3世代株のイネいもち病に対する抵抗性を、圃場抵抗性の異なる5品種を比較品種に加えて検討した結果、Cht-2導入イネの数系統で比較的強い抵抗性が保持されていることが示された。キチナーゼ遺伝子の発現の有無と抵抗性増強の有無の間には概ね相関があった。2.イネ・キチナーゼ遺伝子(Cht-2あるいはCht-3)を再導入したトランスジェニックイネ(品種:日本晴およびコシヒカリ)のR_2世代株10系統について、生育特性ならびに環境安全性に関する評価試験を行った結果、一部の生育特性が元品種に比べてやや劣る個体が出現する系統も一部認められたが、いずれの系統も環境への影響には有意差が認められなかった。3.イネ・β-1,3;1,4-グルカナーゼ遺伝子(Gns1)を再導入したトランスジェニックイネ(品種:日本晴)のR_2世代でGns1を過剰発現している系統では疑似病斑の形成が認められたが、そのような系統ではイネいもち病に対してのみならず細菌病であるイネ白葉枯病に対しても過敏感反応による強い抵抗性を示すことが明らかにされた。4.Gns1再導入イネではいずれの系統でも生育特性が元品種に比べて著しく劣ることが示された。
細胞の力覚応答におけるＳｏｌｏの機能解明

本研究は、血管内皮細胞を始めとする上皮細胞のメカノセンシングの分子機構の解明を目的とする。血管内皮細胞の力覚応答に必要なRhoファミリー活性化因子(Rho-GEF)として同定したSoloに着目し研究を推進し、下記の成果を得た。1. Soloとケラチンの結合および局在解析:これまでにSolo結合蛋白質の探索を質量分析により行い、ケラチン8/18を同定していた。そこでSoloの各種欠失変異体を作製しケラチンとの結合について、共沈実験により詳細に検証した結果、Soloが少なくとも3箇所でケラチンと結合することを見出した。また高感度共焦点顕微鏡を用いた局在解析により、Soloが細胞基質接着面でケラチンと部分的に共局在することを明らかにした。2. Soloが細胞骨格に及ぼす影響:上皮細胞を用いて、Soloの過剰発現や発現抑制がケラチン骨格およびアクチン骨格に及ぼす影響を検証した。Soloの過剰発現は、太いストレスファイバーと太いケラチン繊維の形成が促進した一方で、Soloの発現抑制はストレスファイバーの消失とケラチン繊維の不規則な分布を引き起こすことを見出した。3.細胞局所への力負荷試験によるSoloおよびSolo結合蛋白質の機能解析:機械的刺激で誘発されるアクチン骨格の再構築をリアルタイムで可視化解析できる系として、シリコーン膜を利用した細胞-基質接着面の引張による引張り刺激負荷試験系を確立した。Soloの発現抑制、不活性型Soloの過剰発現、またケラチンの発現抑制によって、上皮細胞の引張刺激依存的なストレスファイバー形成が抑制されることを明らかにした。以上の結果から、Soloはケラチン繊維と複数部位で相互作用することにより、メカニカルストレス依存的なRhoAの活性化に関与し、アクチン繊維とケラチン繊維の再構築に寄与することが示唆され、上皮細胞の力覚応答の新たなシグナル伝達機構の存在が明らかとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、血管の恒常性維持におけるメカノセンシングの分子機構の解明を目的とする。血管内皮細胞の力覚応答に必要なRhoのGDP-GTP交換因子(GEF)として同定されたSoloに着目し研究を行い、下記の成果を得た。1. Soloによって活性化されるRhoファミリーメンバーの同定とSoloの機能ドメイン解析Soloの下流のシグナル伝達経路を解明するため、SoloのGEF活性を検証した。細胞にSoloを過剰発現させ、RhotekinのRho-binding domainを用いたプルダウンアッセイにより候補となるRhoファミリーの活性を測定した結果、SoloはRhoAに対するGEF活性を持つことを確認した。さらにSoloの触媒ドメインのN末側を欠失した変異体はGEF活性を失っていることを明らかにし、SoloのGEF機能を持つためにはN末側が必要であることを明らかにした。2.力負荷刺激依存的なRhoAの活性化に対するSoloの関与RhoAは力刺激の下流で活性化することが知られている。SoloがRhoAに対するGEF活性を持つことを確認したため、力に応答したRhoAの活性化にSoloが関与するかを検証した。上皮細胞にカドヘリンの細胞外ドメインをコートした磁気ビーズを付着させ、永久磁石を培養ディッシュの蓋の上に置くことで、細胞に引張刺激を与えた。力負荷前後でのRhoAの活性をプルダウンアッセイで測定したところ、コントロール細胞では力負荷で有意にRhoAの活性が上昇した一方、Soloを発現抑制した細胞では力負荷依存的なRhoAの活性化は見られなかった。以上の結果から、Soloは力負荷刺激依存的なRhoAの活性化に必要なGEFであることを明らかにした。細胞の力覚応答において、Soloは細胞間接着や細胞基質間接着部位からの力をRhoAの活性化を介して伝えることが示唆された。

以上の結果から、Soloはケラチン繊維と複数部位で相互作用することにより、メカニカルストレス依存的なRhoAの活性化に関与し、アクチン繊維とケラチン繊維の再構築に寄与することが示唆され、上皮細胞の力覚応答の新たなシグナル伝達機構の存在が明らかとなった。本研究は、機械的力の作用による血管内皮細胞のアクチン骨格再構築のシグナル伝達機構の解明と、メカノセンサーの分子実態の解明を行い、血管の恒常性維持におけるメカノセンシング(力覚応答)の分子機構を明らかにすることを目的とする。本年度はSoloを介したシグナル伝達経路を解明するために、メカニカルストレスに対するSoloの活性化機構と作用機構について研究を実施した。その結果、Soloが力刺激依存的なRhoAの活性化に必要であることを生化学的解析により明らかにした。さらにSoloのN末領域がRhoA-GEF活性に必要であることを見出し、Soloの活性化メカニズムの一端を明らかにする結果を得た。これらの成果はJournal of CellScience誌に投稿し受理された(項目13参照)。以上の結果から、おおむね順調に進展していると判断される。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、細胞の力覚応答の分子機構の解明から、細胞集団の秩序形成過程における力覚応答の役割の解明へつなげることを目的としている。今年度はSoloの欠失変異体の細胞内でのGEF活性評価を行い、構造変化によりSoloの触媒活性が変化する可能性を示唆する結果を得た。今後はSoloのメカノセンサーとしての機能解析をin vitroのGEF活性測定系で進め、張力によるSoloのGEF活性の上昇の可能性を検証しメカノセンサーの分子実体の解明を目指す。生体を構成する細胞には、細胞間接着部位や細胞-基質間接着部位に力が発生し、作用すると考えられる。これらの部位にかかる力を可視化する蛍光プローブの開発を進め、Soloの活性と細胞間、細胞-基質間にかかる張力の分布との関連を解析する。さらに細胞集団の秩序のある協調的な運動における力覚応答の機能を解明するために、上皮細胞の集団移動、創傷治癒、3次元培養下の上皮細胞の管腔構造形成のモデル実験系を構築する。細胞形態や細胞骨格系蛋白質の変化、張力分布をリアルタイムで可視化解析し、Solo及びSolo結合蛋白質の発現抑制や変異体の過剰発現が上記のモデル系に及ぼす影響を解析する。
プロテインキナーゼPASKの関わる新規シグナル伝達経路による細胞骨格の調節

PASKの関わる細胞内シグナル伝達経路を解明する目的でPASKと会合する蛋白質の検索を行った。PASKのC末端側非触媒領域を固定化したアフィニティーカラムでは、アクチンとチューブリン、PASK自身がPASKと結合する主要な蛋白質であった。ラットの組織でのPASKと細胞骨格との会合を蛍光抗体法を用いた共焦点レーザー顕微鏡観察で調べた。遠位尿細管の上皮細胞では管腔側の細胞膜にPASKが局在しているものと、細胞内で顆粒状に局在しているものが観察された。気管と卵管の上皮ではPASKが細胞質全体に発現している細胞と管腔側の細胞膜近傍に局在している細胞が観察された。このように細胞によってPASKの局在が異なることが分かった。これらの細胞でのPASKの細胞内局在を免疫電顕法で調べた。遠位尿細管上皮では蛍光抗体の結果と同様に管腔側の細胞膜に高い発現が見られ、細胞質の小胞に会合しているものも見られた。気管と卵管の線毛上皮細胞では、PASKは線毛基部の微小管に会合していた。培養細胞でPASKの局在と微小管との関係について調べた。NIH3T3およびCos-7細胞にPASKをリポフェクタミン法で高発現させ、抗PASK抗体と抗チューブリン抗体を用いて、共焦点レーザー顕微鏡観察を行った。多くの細胞でPASKは抗チューブリン抗体で染色される微小管ネットワークと似た分布を示した。このことよりPASKが微小管と相互作用することが考えられた。PASKのチューブリン結合活性を調べるため、種々の部分欠損PASKのGST融合蛋白質とラット脳より精製したチューブリンとの結合実験を行い、PASKのキナーゼドメインにチューブリンの結合活性が存在することが分かった。以上の結果からPASKが微小管系細胞骨格の制御に関与することが示唆された。今後、PASKによる細胞骨格の調節についてさらに解析を進める予定である。1、PASKの関わる細胞内シグナル伝達経路の解明PASKのC末端側非触媒領域を固定化したアフィニティーカラムを用いて、PASKと会合する蛋白質を検索した。ラット精巣からは、PASKのC末端部分と会合する主要な蛋白質として、アクチンとチューブリン、PASK自身が同定された。この他にも数種の未同定の蛋白質がPASKと会合することが分かった。現在、これらの蛋白質について、同定作業および抗体作製を行っており、さらに解析を進める予定である。2、PASKと細胞骨格の相互作用の解析NIH3T3細胞にFLAG標識のPASKを発現させ、ストレス刺激によるトランスロケーションを抗FLAG抗体を用いて共焦点レーザー顕微鏡と電子顕徹鏡で観察した。PASKは無刺激ではサイトゾルに存在したが、熱ストレス刺激で細胞膜近傍にトランスロケーションした。このときTriton X-100を用いた細胞分画ではPASKが細胞骨格画分に回収されることから、細胞膜直下の細胞骨格に会合することが考えられた。次に部分欠損PASKを発現させ、同様に解析した。その結果、触媒領域とC末端側非触媒領域の少なくとも2か所に細胞骨格と会合するドメインが存在すること、またC末端側の非触媒領域にストレス刺激に応答して細胞骨格に会合するドメインがあることが示唆された。ラットの組織・細胞でのPASKの細胞骨格との会合を抗PASK抗体を用いた免疫電子顕微鏡観察で調べた。腎臓の尿細管では、培養細胞と同様に細胞膜に局在する細胞が多く見られ、内在性PASKの細胞骨格との会合が確認された。また気管と卵管の線毛上皮において、PASKが線毛の基部の微小管に会合していることが明らかになった。今後、PASKによる微小管の調節についてさらに解析を進める予定である。

PASKのチューブリン結合活性を調べるため、種々の部分欠損PASKのGST融合蛋白質とラット脳より精製したチューブリンとの結合実験を行い、PASKのキナーゼドメインにチューブリンの結合活性が存在することが分かった。以上の結果からPASKが微小管系細胞骨格の制御に関与することが示唆された。今後、PASKによる細胞骨格の調節についてさらに解析を進める予定である。
溶融カルシウム・アルミネ-ト系スラグの熱力学的研究

CaO-Al_2O_3系を主成分とするスラグは従来金属製錬であまり問題とされていなかったため十分な研究は行われていない。しかし細菌に到り溶鋼の2次製錬スラグとして注目されるようになった。本研究はCaO-Al_2O_3系スラグを酸化性雰囲気で使用することを考え、CaO-Al_2O_3-FexOy系フラックスによる溶銑並びに溶鋼処理実験を行ない、平行論並びに速度論的に立場から、高純度精錬に関する基礎資料を提出すると共に、その精錬限界を明らかにした。そこで先ず、1300-1400°C、Ar雰囲気下、MgO坩堝中で溶解した銑鉄についてCaO-Al_2O_3-FexOy系フラックスを用いて溶銑の脱りん、脱硫処理を行った。次いで、CaO-Al_2O_3-FetO系フラックスを出鋼処理に使用することを目標に、CaO飽和CaO-Al_2O_3-FetO系スラグと溶鉄間の酸素、りん、硫黄の分配平衡を1550-1650°Cで測定を行った。その結果以下の点が明らかとなった。CaO-Al_2O_3-FexOy系フラックスを溶銑予備処理に利用した場合、脱りん用フラックスとして、実操業で現用されているCaO-CaF_2-Fe_2O_3系、CaO-CaF_2-CaCl_2-Fe_2O_3系フラッスクと同等の能力を有している。また耐火物の侵食は極めて少なかった。しかし脱硫率は現用フラックスと比較するとかなり低かった。またCao-Al_2O_3-FetO系フラックスを出鋼処理に使用すべく、CaO飽和本系スラグと溶銑間の平衡を測定した結果によると、本系スラグは2CaO・SiO_2飽和やMgO飽和のシリケ-ト系スラグに比較して、同一FetO濃度で酸素、りん並びに硫黄の分配比はいずれも大きいことが判明した。従って本アルミネ-ト系スラグは出鋼処理用フラックスとして、とりわけ出鋼脱りん用フラックスとして十分利用できることが明らかとなった。CaOーAl_2O_3系を主成分とするスラグは従来金属製錬であまり問題とされていなかったため十分な研究は行われていない.しかし最近に到り溶鋼の2次精錬スラグとして注目されるようになった.本研究はCaOーAl_2O_3系スラグの酸化性及び強還元性における精錬特性を研究することを目的としている.酸化性スラグしとしてはCaOーAl_2O_3ーFexOy系フラックスの溶銑,溶鋼の脱りんへの利用について,還元性スラグとしてはAl脱酸剤とCaOーAl_2O_3系スラグの組合せによる製鋼過程での脱酸能,脱硫能,水蒸気溶解量,不純物吸収能などを平衡論的な立場より研究して,高純度鋼精錬に関する基礎資料を提出すると共に,その精錬限界を明らかにすることを目的としている.