hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＱＣＤやＳＵ（３）対称性を持つ磁性相における結び目：有効模型によるアプローチ

本研究の目的は,QCDやSU(3)対称性をもつ磁性相に現れる位相的な集団励起の性質を理解するために,それらの集団励起を記述する場の配位を構成し,その性質を理解することである。QCDとSU(3)対称性をもつ磁性相は,集団励起が現れるような低エネルギー領域では,どちらも旗空間F2を射影空間に持つSkyrme-Faddeev模型(F2 Skyrme-Faddeev模型と呼ぶ)で記述されると考えられる。この模型には,ホモトピーの観点から,結び目構造を持った場の配位が解として存在することが予想されており,この解を導出することが本研究のもっとも重要な目標である。今年度は,その結び目構造を持った解の導出を行った。解の導出のため,採用までの準備として,F2 Skyrme-Faddeev模型に類似な模型である2次元F2非線型シグマ模型の解析を行っていた。この研究を通して,場がTorsion-free条件と呼ばれる条件を満たすときに,位相的な解が得られることが分かった。我々は,F2 Skyrme-Faddeev模型においても,場がTorsion-free条件を満たすときに,結び目解が得られると予想し,その条件の下で解析を行った。その結果,場の運動方程式がすでに解が知られているCP1 Skyrme-Faddeev模型の運動方程式に帰着したため,F2 Skyrme-Faddeev模型において結び目解が存在することを証明することができた。さらに,得られた解のエネルギーやトポロジカルチャージ,回転のゼロモードなどの性質を詳細に議論した。これらの結果をまとめた論文が,PhysicsLetters Bから出版された。当初の計画では,結び目解の導出が2年目までかかると予想していたが,すでに完了した。そのため,2年目に主に行うはずであった解析をすでに開始している。2年目は,結び目解の安定性について調べる。2次元F2非線型シグマ模型におけるソリトンなど,類似な構造をもつ解の解析で得られた知見をもとに研究を進める。
食品中ナイアシンの生体利用性と存在形態との関係

1.食品中ナイアシン定量におけるナイアシン誘導体の活性低下NADにアルカリを加えると、NADはベンゼン環が開いたONADになり、更にHNAに変る。食品中のNADの構造及びナイアシン活性はどうなるのかについて検討した。ナイアシン定量・試料調整時の各段階で、NADはONAD、更にHNAに変換していることを確認した。また、ナイアシン活性については従来、ナイアシン活性を持たないと考えられていたHNAに活性があることを確認した。(2)一般食品(ささみ、きゅうり、とうもろこし)上記(1)のNADのモデル実験により、食品中のNADがアルカリ処理を伴った抽出法で定量されている可能性について検討した。きゅうり、とうもろこしではアルカリ処理によりナイアシン活性が低下し、更に中和の際に生じる塩の影響を除いた場合においても活性の低下がみとめられた。ささみの場合、ナイアシンの大半はNADで存在すると考えられるがアルカリ分解によるナイアシン活性の低下は認められず、実際の食品においても、NADはナイアシン活性を失わないことを確認した。(3)NADを多く含むささみととうもろこしの抽出液(無加熱酸抽出及び水加熱抽出)水加熱抽出液ではNADはニコチン酸に交換しているが、無加熱酸抽出液ではNADのまま存在している。これらをアルカリ分解した結果、各抽出液のナイアシン活性の低下は起こらなかった。このことは、実際の食品でもNADの最終物産であるHNAは微生物利用されることを示しており、更にアルカリ分解において活性の低下が見られる原因については、組織からそのまま抽出すことに問題があることが明らかになった。2.穀類中結合型ナイアシンの系統的分類米糠、小麦ふすま、完熟トウモロコシ中のナイアシンについて遊離型及び結合型ナイアシンの存在割合並びに結合型ナイアシンの分子量について検討した結果、米糠では分子量2000以下、小麦ふすまでは1000以上のものから10000までのものが混在、とうもろこしでは2000以下であること等を確認した。
腎機能保護作用を狙った腎特異的エリスロポエチン遺伝子発現誘導薬の探索

腎臓特異的なエリスロポエチン(EPO)発現誘導薬のスクリーニング系を樹立するために、Epo遺伝子の腎臓特異的な転写調節領域の詳細な解析を行った。その結果、腎臓におけるEpo遺伝子の発現制御に必須な領域として上流17.4 kbpから上流3.6 kbpの領域(CURE領域)を同定した。CURE領域を介したEpo遺伝子転写制御機構を欠損したマウスを樹立したところ、同マウスは腎性貧血と同様にEPO欠乏性の慢性貧血となることを示した。また、Epo遺伝子上流領域及びEpo遺伝子周辺領域の系統発生学的に保存された領域が腎臓におけるEpo遺伝子転写制御に重要であることをマウス個体レベルで示した。Epo遺伝子上流領域の種間保存性の高い領域のみを用いて作製された-17HCRs-tdTomatoは、トランスジェニックマウスを用いた解析からREP細胞における低酸素ストレス誘導的なトランスジーンの発現誘導が可能である。しかし、その後の解析から内在性のEpo遺伝子発現と比較し-17HCRs-tdTomatoの発現は限局しており、また、誘導率も低い事が示された。高感度のスクリーニング系を確立するためには、より効率よくREP細胞でレポーター遺伝子が発現するレポーター構築が必要である。そこで平成26年度は、Epo遺伝子のREP細胞における制御領域を、より狭い範囲で同定する事を目的に解析を行った。-17HCRsの中には、哺乳類間で保存された低酸素応答性転写因子の結合配列が存在する(-8kHRE)。-8kHREがREP細胞におけるエンハンサーであるという仮定のもと、肝癌由来EPO産生細胞株(Hep3B)を用いたレポーターアッセイを行った。その結果、-8kHRE周辺領域によるHRE配列を介した低酸素刺激誘導的な転写活性化能が示された。一方で、-8kHREを用いたレポータートランスジェニックマウス解析の結果では、作製した全ての系統においてREP細胞における、挿入されたトランスジーンの発現を確認できなかった。また、Epo遺伝子制御に十分な制御領域から-8kHRE周辺領域を欠失させた構築を用いトランスジェニックマウスを作製し、貧血誘導的なレポーター遺伝子の発現を解析したところ、REP細胞における低酸素ストレス誘導的なレポータータンパク質の発現が確認された。このことから、-8kHREは機能的なHREを含むものの単独ではREP細胞におけるEpo遺伝子制御には不十分であり、また、必須でもないと考えられた。これまでに、貧血刺激誘導的に腎臓EPO産生細胞(REP細胞)において、トランスジーンの発現が誘導可能な制御領域として、Epo遺伝子上流17 kbp内の種間保存性の高い領域のみを繋げた-17HCRs領域を同定した。しかし同領域は貧血刺激誘導的な高い発現を示すには不十分であり、スクリーニング系の樹立にはいたらなかった。また、その後、より短い制御領域としてEpo遺伝子上流8 kbp領域に存在する保存された転写因子HIF結合配列周辺のみを用いたレポーター構築を作製、解析を行ったが、同領域は高い低酸素誘導性を示したものの、REP細胞特異性は消失しており、同構築もスクリーニング系の樹立にまではいたらなかった。そこで、平成27年度は、-17kHCRsがREP細胞におけるEpo遺伝子の制御に必須であり、他の領域ではその機能を補償できない事を示す目的で、Epo遺伝子転写開始点上流60 kbpから下流120 kbpの領域を制御領域として用いたレポーター構築(60k-GFP)より上流側17 kbp範囲内の複数の種間保存性の高い領域を含む領域である上流17 kbpから上流3.5 kbpの領域(CUE)を欠失させた構築(dCUE-GFP)を作製し、トランスジェニックマウスの樹立及び貧血誘導的なトランスジーン発現解析を行った。60k-GFPに用いた制御領域はEpo遺伝子発現制御を完全に再現可能である事が示されているが、解析したdCUE-GFPでは、貧血誘導的な肝臓、脳におけるGFP発現は認められたものの、REP細胞におけるGFP発現は確認できなかった。このことは、期待通り、CUE領域内にREP細胞におけるEpo遺伝子制御に必須の制御領域が存在する事を示す結果である。当初の計画では、-17kHCRsまたは-8kHREを用いたスクリーニング用のレポーター構築を作製する予定であった。しかし、-17kHCRsおよび-8kHREはトランスジェニックマウスを用いた解析から、内在性のEpo遺伝子制御と比較し、その低酸素ストレス誘導的な転写活性化能が低下していること、またはその細胞種特異性が消失していることが示され、目標であったレポーター構築の作製にはいたらなかった。また、-17kHCRsを構成する各領域それぞれについて解析した結果、どの領域もEpo遺伝子の制御に必須ではなく、例え欠失しても他の領域が補償可能であることが示唆され、我々の想定以上にEpo遺伝子の制御機構は複雑であることが示唆された。昨年度の結果を受けて、-17kHCRs以外の領域にもREP細胞におけるEpo遺伝子発現制御を担う領域が存在することが想定されていたが、今回の解析では、少なくともCUE領域がEpo遺伝子をREP細胞で制御するのに必須な領域である事を示すことができた。しかし、依然としてREP細胞におけるEpo遺伝子の制御機構の全体は不明であり、効率的にスクリーニングを行うことが可能なレポーター構築を作製するにはより詳細な解析が必要である。また依然として利用可能なREP細胞由来のEPO産生細胞株が存在せず、トランスジェニックマウスを用いた解析が主な解析系になっている事も達成度が遅れている要因となっている腎臓

特異的なエリスロポエチン(EPO)発現誘導薬のスクリーニング系を樹立するために、Epo遺伝子の腎臓特異的な転写調節領域の詳細な解析を行った。これまでの解析から、Epo遺伝子の転写調節領域がEpo遺伝子転写開始点上流60 kbpから同下流120 kbpの範囲(60k-BAC)に存在することが示されていた。また、上流17 kbpから上流3.5 kbpの領域(CURE領域)に腎臓におけるEpo遺伝子の転写調節領域が存在する事が示唆されていた。本年度は、腎臓におけるEpo遺伝子の転写制御におけるCURE領域の必要性を個体レベルで示すため、Epo遺伝子領域を含む60k-BACよりCURE領域を欠失させた大腸菌人工染色体(dCURE-Epo-BAC)をトランスジーンとして用い、トランスジーン由来のEPO発現によるEpo遺伝子破壊に起因する胎生致死性の回避実験を試みた。Epo遺伝子破壊アリルをヘテロで持つEpo+/-マウスとdCURE-Epo::Epo+/-マウスを交配した結果、メンデル則に従った割合でレスキュー個体(dCURE-Epo::Ep-/-、AnREDマウス)が得られた。しかし、AnREDが得られた全てのラインにおいてAnREDは重度の貧血を示した。また、AnREDの解析から、AnREDは正球性正色素性の貧血であり、重度の貧血にも関わらず、血中EPO濃度は低値を示した。さらに、AnREDは貧血にも関わらず、腎臓におけるEpo遺伝子の発現誘導が消失していた。これらのことから、AnREDはEPO欠乏性の貧血であることが示された。腎臓由来EPO欠乏性の貧血は、慢性腎臓病において併発する腎性貧血と同様であることから、AnREDマウスは腎性貧血のモデルマウスであると考えられる。腎臓特異的なエリスロポエチン(EPO)発現誘導薬のスクリーニング系を樹立するために、Epo遺伝子の腎臓特異的な転写調節領域の詳細な解析を行った。その結果、腎臓におけるEpo遺伝子の発現制御に必須な領域として上流17.4 kbpから上流3.6 kbpの領域(CURE領域)を同定した。CURE領域を介したEpo遺伝子転写制御機構を欠損したマウスを樹立したところ、同マウスは腎性貧血と同様にEPO欠乏性の慢性貧血となることを示した。また、Epo遺伝子上流領域及びEpo遺伝子周辺領域の系統発生学的に保存された領域が腎臓におけるEpo遺伝子転写制御に重要であることをマウス個体レベルで示した。本来の計画では、-17HCRsを用いたスクリーニング用のレポーター構築を作製する予定であった。しかし、-17kHCRおよび-17kHCRsはトランスジェニックマウスを用いた解析から、内在性のEpo遺伝子制御と比較し、その低酸素ストレス誘導的な転写活性化能が低下している事が示唆された。また、依然としてREP細胞由来の細胞株は発見されておらず、REP細胞の株化作業も初代培養までは成功しているものの、細胞分裂が非常に遅く株化に成功していない。そのため、in vitroにおけるスクリーニング系の樹立には他の組織由来のEpo産生細胞株を用いる以外に方法が無い。
音と形の同時学習による漢字習得

当該研究は、漢字を母語としない学習者が漢字を書かずにコンピューターに表示される漢字を繰り返し見ることにより、漢字の意味を覚えることが可能かどうかを明らかにする目的で行った。実験では学習者を二群(漢字を見ながら読み方を音声で聞いて覚える群、音無しで漢字を見ることで学習する群)に分けた。学習者は、コンピューターを利用した漢字学習を行った後、直後事後テストを受験した。この学習と事後テストは2回にわたって行われた。2回目の学習から3週間後に漢字学習を行わずに遅延事後テストを受験した。群間の学習効果は、事後テストの点数によって測定・比較した。実験の結果、二群間に差異は認められなかった。どちらの群にも以下の傾向が認められた。1.全ての事後テストで、点数が高かったのは、偏が意味と関連している漢字であった。音声を聞きながら学習した群は、音符(例:洗の「先」や、校の「交」)を含む漢字の学習効果が高いことが期待されたが、音声なしの群の点数と差異が認められなかった。2.二回目の事後テストは、一回目の事後テストより点数が高く、有意な差が認められた。しかし遅延事後テストは、一回目の事後テストより点数が低く、二つの点数の間には有意な差が認められた。これらの結果より、以下の点が導きだされた。1.学習者はまず意味情報に注目して漢字を覚える(先行研究を踏まえると、習熟度が上がるにつれ音情報にも着目できるようになると予想される)。2.偏が意味と関連している漢字は定着しやすい。3.繰り返し漢字の提示を受けることが漢字の定着に結び付く。意味を覚えるだけなら書く必要は認められない。
小節と二次述語における叙述構造に関する共時的・通時的研究

現代英語における小節と二次述語の統語的性質を説明し、それが歴史的にどのような変化を辿ったのかを明らかにすることで、これまで行ってきた小節に対する分析との平行性を探った。現代英語において、小節や二次述語は機能範疇Prによって導かれる構造であり、Prはフェイズであると主張した。歴史的データの観察から、Prは14世紀に現れたことが示され、現代英語における当該構文の統語構造が確立するに至るまで、14世紀から18世紀まで語彙範疇から機能範疇へと構造の変化があったことが示された。本研究の目的は、小節と二次述語の特性を通時的・共時的に観察した上で、小節や二次述語が示す統語的・意味的振る舞いを説明し、これらの構文が伴う叙述関係を比較検証しながら最先端の生成文法の理論装置を中心に取り上げて検証を試みるものである。特に小節と二次述語の発達と文法化がどのように関わってきたのかを明らかにすることを目的とする。小節や二次述語への本研究の分析を他の叙述構造の分析へ拡張し、生成文法の枠組みにおける叙述理論一般の分析に貢献することを目指す。ここまでは以下のような作業を進めている。まず、ミニマリスト・プログラムにおける理論装置の分析として、最新の生成文法理論、ミニマリスト・プログラムに関する文献を読み、その基本的概念、理論装置の仕組みを理解し、言語事実への適用における利点と問題点を、先行研究を検証しながら分析し整理した。具体的には、調査対象となる具体的な構文である小節・二次述語の言語データを収集した。これまで独自に収集してきたデータに加え、小節・二次述語を扱っている未読の論文や既存のコーパスなどを利用し、新たなデータを収集した。さらに小節や二次述語以外の叙述関係についての論文やデータを調査し、叙述一般に関する知識や情報を収集した。特に現代英語における小節と二次述語のデータについて一般的な分析方法をまとめている。申請者のこれまでの分析の再検討も行いつつ英語の母語話者による判断を基準に、より精緻なデータベースの作成を試みている。本研究の目的は、現代英語における小節と二次述語の統語的性質を説明し、さらにそれが歴史的にどのような変化を辿ったのかを明らかにすることで、申請者がこれまで行ってきた小節に対する分析との平行性を探ることである。主たる目的は当該構文の統語構造を明らかにすることであるが、叙述関係を含む構文であることから、意味論的な考察も継続する。当該年度では、これまでの現代英語における小節の構造についての分析と、二次述語の構造についての分析から、両構文の統語的・意味的特性の共通点・相違点を明らかにすることを試み、現代英語における小節と二次述語の構造を提示することを目標とした。さらに、現代英語における二次述語の構造が最先端の言語理論の下でどのように捉えられるのかを考察した。二次述語における歴史的発達については、これまでの申請者の研究に基づき、「小節の構造は語彙範疇から機能範疇へと歴史的変化を受けた」という分析から、二次述語が辿ったと思われる歴史的変化を予測し、それを確かめるための調査に取り掛かった。そして、現代英語における小節と二次述語の共通点・相違点を明らかにした上で、調査対象となる言語事実を挙げた。上記に示した点について、コーパスを用いて歴史的データを調査し、データを収集した。特に参照の対象となるのは中英語期から近代英語期にかけてのデータであるため、複数のコーパスを用いて検証を試みた。コーパス結果の整理には多くの時間と労力を要するため、作業は現在も進行中である。まず、現代英語における小節と二次述語の統語的性質を説明し、さらにそれが歴史的にどのような変化を辿ったのかを明らかにすることで、申請者がこれまで行ってきた小節に対する分析との平行性を探ることを目的とした。主たる目的は当該構文の統語構造を明らかにすることであるが、叙述関係を含む構文であることから、意味論的な考察も継続した。本研究は3年計画のものであり、最終年度である今年度は、現代英語におけるデータと歴史的言語事実のデータから、総合的に研究を行った。まず、二次述語の歴史的統語変化について、検証した歴史的データから、二次述語が現代英語に至るまでどのような特性を持っていたのかを分析し、歴史的データの調査結果から、二次述語の構造に対する統語的分析を、小節の構造に対する統語的分析と比較検証した。さらに、小節・二次述語の統語構造:共時的・通時的な観点から、筆者のこれまでの小節に対する分析と二次述語に対する分析について、共時的な観点と通時的な観点からの調査結果をまとめた。また、その過程で新たに生じた疑問や、分析の課題を解決するため、資料収集において追加的なコーパス資料の分析やアンケート調査を実施しまとめた。そしてミニマリスト理論の下で、小節と二次述語の構造がどのように説明されるのか検証した。そして「叙述は機能範疇Predの存在に集約される」という申請者のこれまでの提案に対する、本研究の考察をまとめた。

現代英語において、小節や二次述語は機能範疇Prによって導かれる構造であり、Prはフェイズであると主張した。歴史的データの観察から、Prは14世紀に現れたことが示され、現代英語における当該構文の統語構造が確立するに至るまで、14世紀から18世紀まで語彙範疇から機能範疇へと構造の変化があったことが示された。複数のコーパスを用いた調査では、データの検証や集計に多くの時間を要する必要があり、用例を得られるまでに予定よりも時間をかけている。また歴史コーパスでは必要なデータを得られないこともあるため、調査対象を修正・変更する必要もあった。そのため、当初の計画にはなかった作業が加わり、全体としてはやや遅れていると認識している。英語学最終年度は、現代英語におけるデータと歴史的言語事実のデータから、総合的に研究を行う予定である。まず、データの検証については調査対象を追加・修正する必要があるため、それらのコーパス調査を引き続き行う。そして検証した歴史的データから、二次述語が現代英語に至るまでどのような特性を持っていたのかを分析する。そして歴史的データの調査結果から、二次述語の構造に対する統語的分析を、小節の構造に対する統語的分析と比較検証する予定である。申請者のこれまでの小節に対する分析と二次述語に対する分析について、共時的な観点と通時的な観点からの調査結果をまとめる。その際、資料収集にやり残した部分が出てくることが予想されるため、追加的なコーパス資料の分析や母語話者によるアンケート調査を実施する。ミニマリスト理論の下で、小節と二次述語の構造がどのように説明されるのか、先行研究を検証しながら分析する。そして「叙述は機能範疇Prの存在に集約される」という、申請者のこれまでの提案に対して、本研究の考察をまとめていきたい。現代英語における小節と二次述語のデータについて一般的な分析方法をまとめている段階で、説明しなければならない新たなデータが増える中で、関連する必要なデータが十分に得られない部分もあり、分析のまとめに予定よりも時間がかかっている。当初の計画では予定していた海外での研究調査及び海外での学会発表が、申請者の業務や健康上の理由等により当該年度に実現しなかったことによる、旅費としての使用額が少なかったため。現代英語における小節と二次述語の構造についての考察をまとめる。これまでの現代英語における小節の構造についての分析と、二次述語の構造についての分析から、両構文の統語的・意味的特性の共通点・相違点を明らかにする。上記の考察から、現代英語における小節と二次述語の構造を提示する。叙述構造がどのような機能範疇によって導かれるかを明らかにする。さらに、現代英語における二次述語の構造が最先端の言語理論の下でどのように捉えられるのかを考察する。現代英語における小節と二次述語の構造についてまとめたら、二次述語における歴史的発達を検証する。二次述語が辿ったと思われる歴史的変化を予測し、それを確かめるための調査に取り掛かる。現代英語における小節と二次述語の共通点・相違点を明らかにした上で、調査対象となる言語事実を挙げる。当該構文に関する歴史的発達を理論的に扱った先行研究は少ないが、コーパスを用いて歴史的データを調査し、データを収集する。特に参照の対象となるのは中英語期から近代英語期にかけてのデータであるため、複数のコーパスを用いて検証する。最終年度ということもあり、計画の残りを実施するために必要な経費として計画的に使用する。主に、調査や学会参加などのための旅費として使用する予定であるのとともに、研究に必要な図書の購入に充てていきたい。
高エネルギーリン酸結合としてのタンパク質中のチロシンリン酸の研究

ラウス肉腫ウイルスのsrc遺伝子産物(p60^<v-src>)や,増殖因子であるEGFやインスリンの受容体は,チロシン残基に特異的なタンパク質リン酸化酵素活性をもっており,これらの酵素による細胞内タンパク質のチロシンリン酸化が,細胞増殖やがん化に重要な働きをしていると考えられている.しかしながら,チロシンリン酸化が従来よりよく知られているセリンやスレオニンのリン酸化とどのように異なっているのかについてはよくわかっていない.本研究では,タンパク質中のチロシンリン酸が高エネルギーリン酸エステルの性質を持っている点に着目し,リン酸化されたタンパク質から別のタンパク質へリン酸基が移るリン酸基転移反応について解析を行った.チロシンリン酸化酵素としては, p60^<v-src>をマウスがん細胞(SR-CDF_1)から調製し,基質としては,ヒト表皮ケラチン及びウサギ骨格筋アクチンを用いた.すでに予備的実験から,リン酸したケラチンと抗ケラチン抗体を混合することによって抗体分子へリン酸基の一部が移ることがわかっていたが,今回この実験の条件を検討すると共に,リン酸基がIgG重鎖のチロシン残基に転移していることを確認した. .この結果は,タンパク質中のチロシン残基間でリン酸基の交換反応が起こり得ることを示している.一方,アクチンをセファロース粒子に結合させた後リン酸化したものをリン酸基供与体として用い,アクチンと特異的に結合するDNaseIや,新たに加えた非リン酸化アクチンへのリン酸基転移反応を調べたが,試みた条件下では転移反応は認められなかった.しかしながら,現在の実験条件下ではアクチンは重合してしまっており,今後反応条件を工夫する必要があると思われる.さらに,チロシンからセリン,スレオニンへのリン酸基転移の可能性についても調べる必要があるが,リン酸基供与体と受容体の組合せに何を選ぶかというもっとも困難な点が課題として残されている.ラウス肉腫ウイルスのsrc遺伝子産物(p60^<v-src>)や,増殖因子であるEGFやインスリンの受容体は,チロシン残基に特異的なタンパク質リン酸化酵素活性をもっており,これらの酵素による細胞内タンパク質のチロシンリン酸化が,細胞増殖やがん化に重要な働きをしていると考えられている.しかしながら,チロシンリン酸化が従来よりよく知られているセリンやスレオニンのリン酸化とどのように異なっているのかについてはよくわかっていない.本研究では,タンパク質中のチロシンリン酸が高エネルギーリン酸エステルの性質を持っている点に着目し,リン酸化されたタンパク質から別のタンパク質へリン酸基が移るリン酸基転移反応について解析を行った.チロシンリン酸化酵素としては, p60^<v-src>をマウスがん細胞(SR-CDF_1)から調製し,基質としては,ヒト表皮ケラチン及びウサギ骨格筋アクチンを用いた.すでに予備的実験から,リン酸したケラチンと抗ケラチン抗体を混合することによって抗体分子へリン酸基の一部が移ることがわかっていたが,今回この実験の条件を検討すると共に,リン酸基がIgG重鎖のチロシン残基に転移していることを確認した. .この結果は,タンパク質中のチロシン残基間でリン酸基の交換反応が起こり得ることを示している.一方,アクチンをセファロース粒子に結合させた後リン酸化したものをリン酸基供与体として用い,アクチンと特異的に結合するDNaseIや,新たに加えた非リン酸化アクチンへのリン酸基転移反応を調べたが,試みた条件下では転移反応は認められなかった.しかしながら,現在の実験条件下ではアクチンは重合してしまっており,今後反応条件を工夫する必要があると思われる.さらに,チロシンからセリン,スレオニンへのリン酸基転移の可能性についても調べる必要があるが,リン酸基供与体と受容体の組合せに何を選ぶかというもっとも困難な点が課題として残されている.
小学校外国語活動における児童の動機づけと情意要因に関する縦断調査

本研究では、小学校外国語活動における児童の聴覚能力と動機付け・情意要因に関する縦断的調査(2年間)を行い、児童の変化の傾向を捉えた。2012年2013年度の調査では、2012年7月と2013年2月に測定した結果、5年生・6年生共に聴覚能力・情意面が上昇し、2012年2014年度にかけて(2012年7月・2013年2月・7月・2014年2月)の調査においては聴覚能力は上昇、情意要因は維持した。本調査においては、2012年2014年度の2年間の縦断調査を行い、小学校外国語活動における児童の聴覚能力・動機付け、情意要因に関する調査を行った。対象児童は、小学5年生・6年生の77名が調査対象者であった。調査方法には、聴覚能力テスト(英検ブロンズ)、質問紙(動機付け・情意要因)、観察記録と面接を用いて、多面的に児童の変化に関する現象を捉えている。調査結果から、5年生と6年生の比較(2012年7月・2013年2月)を行っているが、全体傾向として高い数値を示しており、2013年2月の時点においては、心理的要因の全項目とリスニングテストに肯定的な変化を示している。次に、2年間の縦断的な変化の傾向を捉えるため、2012年7月、2013年2月・2013年7月、2014年2月の4度にわたり、リスニングテストと質問紙調査を実施している。リスニング能力は、5年生では上昇するものの、6年生時においては維持する傾向が認められ、動機付けや情意面においても維持するあるいは若干の低下を認めた。本研究を通して以下を明らかにしている。縦断調査の結果、小学児童の聴覚能力は、縦断的調査結果から、肯定的な変化を示す。小学児童の心理的側面は、プロジェクト型カリキュラムの援用(学期末のミニプロジェクト導入)において、維持する傾向にある。教師や教室内支援員の視点から見た小学児童の聴覚能力と心理的側面は、肯定的な変化を示していた。これまでに、経年データを用いた聴覚能力や心理的要因に関して行った調査報告は、国内では皆無に等しいため、本調査は、今後、小学校外国語活動を行っていく上での貴重な情報となりうる。今後、小学校外国語活動を推進していく上では、よりよい教育が行われていくためにも、更なる実証研究や実践報告の蓄積が必要となる。本研究は、今後の小学校外国語活動を推進する上での、一示唆を提示するものである。本研究では、小学校外国語活動における動機づけ、情意要因、言語運用能力(リスニング)に関する研究を、2年間の縦断的調査方法を用いて行っていくことを目的とする。小学校外国語活動の場面においては、児童の情意面に焦点が置かれているが、縦断的調査方法を用いた調査は皆無に等しい。従って、本研究では、縦断的調査を介して児童の動機や情意要因の変化に関する全体傾向と個人差傾向を精緻な手法を解明している。本研究の目的は次の通りである。1小学校外国語活動において縦断調査を行うことで、児童の内発的動機づけ(関係性、有能性、自律性)、異文化への関心、コミュニケーションへの積極性、CanDo、理想自己、言語運用能力はどのように変化するのか、全体傾向と個人差の傾向の検討を行う、2動機づけや情意要因の言語運用能力(リスニング)に関する要因間の検討を行う、3縦断的調査において、児童の傾向を把握したうえで、カリキュラムや指導法の見直しを行い、児童にどのような変化があるのかを検討する。研究目的1・2を遂行するために、大阪府豊能町立東ときわ台小学校において、1年間の継時データ(質問紙・リスニングテスト・観察記録・ビデオ記録・面談)を入手した。2012年7月・2013年2月、本学児童5年生・6年生を対象にリスニングテストと質問紙(内発的動機づけ(関係性、有能性、自律性)、異文化への関心、コミュニケーションへの積極性、CanDo、理想自己)を実施した。結果として、5年生・6年生ともに、リスニング能力は高まり、統計的な有意差を認めている。その他の心理的要因に関しても6年生においては、全項目に関して7月時と比較して、2月時点において高まりを認めている。特に、CanDoと有能性については、顕著な差異を認め、統計的に有意であることが明らかになった。相関関係においても、リスニングとCanDoに強い相関を認めている。本研究においては、約50%が達成されている。既に1年間の継時データ(質問紙・リスニングテスト・観察記録・ビデオ記録・面談)を入手し、質問紙調査・リスニングテスト2回(2013年7月、2014年2月)を実施する予定のみとなっている。既に手元にあるデータについては、量的調査においては、リスニングテストや質問紙調査に関する統計処理は終了し、質的データに関しても文字起こしやコーディングのプロセスを行っている。1年目の調査を通して達成した結果は、1年間を通した児童の変化の全体傾向と特徴である。

豊能町立教育委員会・豊能町立公立小学校が保有する既存のカリキュラムを用いて質問紙調査を行い、児童の外国語学習時に関する実態を捉えたところ、東ときわ台小学校においては、1年間を通して肯定的な変化の傾向を認めた。当該小学校においては、研究目的3に示すようなプロジェクト型カリキュラムを既に実施しており、"Hi friends"を適宜指導計画・指導案に取入れ、学期末にプロジェクトを取り入れたカリキュラム構造となっている。豊能町立教育委員会とALTによって構築された本カリキュラム(プロジェクト型授業の介入)は、既に数年間実施されており、小学校・学年・クラス・個々の児童の傾向を捉えたうえで、カリキュラム・指導案・プロジェクトに変化が加えられているために、量的研究結果に肯定的な変化を認めたと考えらえる。2012年度2013年度にかけるデータ結果については、既に、豊能町立東ときわ台小学校にて、教員研修の一環として結果報告をしており、学術論文の執筆を開始している。2013年7月、2014年2月にリスニングテストと質問紙調査を実施する予定である。引き続き、観察記録を入手、面接も行っていく予定である。当初の研究目的では、「縦断的調査において、児童の傾向を把握したうえで、カリキュラムや指導法の見直しを行い、児童にどのような変化があるのか」(研究目的3)を予定していたが、既に、当該教育委員会においてはプロジェクト型カリキュラムの実施が行われている。調査対象校である豊能町立東ときわ台小学校においてもまた、児童に適切であり、且つ、優れたカリキュラム構造・指導案が導入されている。2年時以降においても、現状を維持し継続した調査を実施し、更に、全体傾向と個人差傾向を捉え「何が児童にとって肯定的な結果となっている要因なのか、どのようにすれば、児童のリスニング力や心的要因を維持し(あるいは肯定的な変化にもたらす)、一般化することができるのか」を探っていく。今後、本調査結果である1年間の縦断的調査結果については、中間的報告として国内外の学会発表・学術論文の執筆を通して、公表していく予定である。公的な場として、教員の免許講習や公開講座(教員のためのリフレッシュ講座:大阪大学大学院言語文化研究科主催)を通して、結果を公表していく。大阪府豊能町立委員会・豊能町立東ときわ台小学校においては、今後も教員研修や報告書を作成し、結果報告を行っていく予定である。次年度の研究費使用は主に次の通りである。1旅費:国際学会(イギリス応用言語学会、スコットランドにて-予定-)・国内学会(大学英語教育学会:京都大学にて、小学校英語教育学会、沖縄大学にて)・シンポジウム(外国語教育メディア学会:8月)・公開講座(教員のためのリフレッシュ講座:大阪大学主催)・教員免許講習(大阪大学にて)・教員研修(大阪府立豊能町立東ときわ台小学校)が既に決まっているため、研究費の一部を旅費に利用する。2英文校正費:論文執筆を日本語ならびに英語で行う。英語で行う場合の英文校正費用に充てる。3製本代:報告書を作成するための製本代・通信費用に充てる。4書籍購入:外国語教育関係書籍を購入するための費用に充てる。5文房具類:研究に必要な文房具類を購入する。
ES細胞を用いた動静脈リンパ管分化機構の解析

我々は、ES細胞を用いた心血管分化研究を行い、Flk1陽性細胞を共通の前駆細胞として心血管系発生の初期過程をin vitroで再現することのできる新しい分化誘導系を構築した。本研究は、我々の系統的血管内皮細胞分化誘導システムを用いて、動静脈リンパ管内皮細胞分化機構を明らかにし、腫瘍血管リンパ管に対する新しい治療戦略開発することを目的とする。本年度は、年度研究計画に従い以下の研究を行った。1)動静脈内皮細胞分化と純化:アドレノメデュリン及びサイクリックAMPが、内皮細胞においてNotchシグナルを活性化するとともに動脈内皮分化を促進することを明らかにした。またケモカイン受容体CXCR4が新たな動脈内皮マーカーであることを見出し、抗CXCR4抗体を用いたFACSにより、動脈内皮分化の定量的評価及び誘導動脈内皮細胞の純化に成功した。(万木ら投稿中)2)リンパ管内皮分化誘導法の開発と純化:Flk1陽性細胞をOP9ストローマ細胞上で培養することにより、prox-1陽性リンパ管内皮細胞を分化誘導することに成功した。3型VEGF受容体およびpodoplaninに対する抗体を用いたFACSにより、誘導リンパ管内皮細胞の純化にも成功した。(河野ら投稿中)3):1)2)で純化した細胞群からRNAを抽出し、内皮細胞多様化過程における遺伝子プロファイルを作製した。4)siRNAを用いた機能阻害実験系の構築:内皮分化に必須であるFlk1遺伝子発現を抑制することにより、内皮細胞分化を阻害することに成功した。(平岡ら平成17年日本分子生物学会)5)内皮細胞多様化メカニズムの解明:4)のシステムを用いて、3)で同定した遺伝子群について機能解析を進めている。5)ヒトES細胞を用いた血管多様化機構の解析:ヒトES細胞使用計画の承認を受け、ヒトES細胞培養を開始した。血管内皮及び心筋細胞の分化を確認している。
実用的^<13>C標識糖類の合成

シアル酸(NeuAc)およびKDN含有複合糖質は様々な細胞間認識に関与しており、細胞表層を構成する重要物質である。それ故、複合糖質中のNeuAcおよびKDN含有糖鎖の3次元構造や動的挙動を研究することは、糖鎖と受容体分子との相互作用を理解するために有用な知見が得られると考えられる。しかし、分子量の大きな糖蛋白質上の糖鎖の立体配座および動的挙動を完全に解析した例はこれまで報告されていない。これに関し、^<13>C標識NeuAcを合成細胞膜上のシアル酸含有オリゴ糖鎖や糖蛋白質上に組み込み複雑なパルス系のNMR測定により立体配座および動的挙動を観測した例が報告されている。しかし、NMRにおける複合パルス系の測定は、一般に感度の低下という問題点を生じる。そこで研究代表者は3,9-^<13>C標識NeuAcを合成し、それを用いることでHMQC-HOHAHAの簡単なパルス系列NMRでNeuAcの全プロトンを簡便に観測できることを明らかとした。さらに3,9-^<13>C標識NeuAcの対照物質として3-^<13>C標識NeuAcと9-^<13>C標識NeuAcの等量混合物が上記NMR測定上、同等の標識効果があることを検証し、等量混合物として扱う方が合成コストの面で有利であることも明らかにした。この混合物利用法をNeuAcα2→3Gal 2糖やSialyl Le^x mimetics(擬似4糖)の標識化へと発展させることにも成功した。また糖鎖を構成する重要単糖類であるKDN,_D-ManNAc,_D-GlcNAc,_D-Man,_D-Glac,_L-Fucの効率的^<13>C標識化法についても確立し、合成中間体としてエポキシドを経由することで、応用研究に有用となるそれら^<13>C標識化合物のアナログ体の合成をも可能とした。この最小限かつ効率的な標識化法は単に^<13>C標識法として優れているばかりでなく、^<14>C標識体合成にも適用できるものである。細胞表層に存在する糖鎖の非還元末端に存在するシアル酸(Neu5Ac)ならびにその類縁体は、様々な細胞間相互作用に関与する重要な分子で、その機能に興味が集まっている。これらの機能解明には、先ず糖鎖とレクチン(タンパク質、酵素等)との相互作用状態(溶液中)における糖鎖の立体配座・動態挙動の解析が必要不可欠であり、それには^<13>C標識糖を用いるのが効果的である。本研究では、この分野の多くの研究者が様々に利用出来るよう効果的に^<13>C標識した糖(糖鎖中の重要構成単糖)を効率的に合成し、その有効性を明らかにするとともに、広く提供することを目的とし研究を行った。その結果、今年度は以下に示す研究成果を得ることに成功した。(1)^<13>C標識化[3-^<13>C],[9-^<13>C]-および[3,9-^<13>C]-Neu5Acならびに同KDN,[1-^<13>C]および[6-^<13>C]-D-Galactose,ならびに[6-^<13>C]

-_L-Fucoseの効率的合成ルートを確立するとともに、それらの量産に成功した([6-^<13>C]-Man,[6-^<13>C]-ManNAc合成を含む)。(2)ミメティクスの合成に必要となる誘導体合成を種々検討した結果、エポキシド中間体に対しN_3, H, Fの導入が可能なことを明らかとした。さらにこれらを原料に、酵素反応によりNeu5AcならびにKDNの9位アナログ体および8,9位アナログ体の合成に成功し、その量産に見通しを立てた。(3)上記標識糖の1ヶ所ずつの標識体を等量混合物として利用することで、NMR(HMQC-TOCSY)上、2ヶ所同時標識体と同等の標識効果が得られることを明らかとし、標識体の混合物利用法の有効性を確認した。これら研究成果の一部は、既に国際欧文誌に発表済みである。来年度は糖鎖の機能解明に向け、上記に合成した^<13>C標識単糖を用い実際にオリゴ糖鎖(ミメティクスを含む)を合成して行く。細胞表層に存在する糖鎖の非還元末端に存在するシアル酸(Neu5Ac)ならびにその類縁体を含む糖鎖は、様々な細胞間相互作用に関与する重要な分子で、その機能解明に興味が集まっている。機能解明には、先ず、糖鎖と受容体(糖タンパク質、酵素、レクチン、糖脂質)との複合状態における溶液中での糖鎖の立体配座・動態挙動の解析が必要不可欠であり、それには^<13>C標識糖を用いるのが効果的である。本研究は、この分野の多くの研究者が^<13>C標識糖を広く利用出来るよう糖鎖中の重要構成単糖の効率的^<13>C標識化法を確立し、その有効性を明らかにするとともに、それらを用いたNMR構造解析法の開発を目的とし研究を行った。14年度には^<13>C標識化[3-^<13>C],[9-^<13>C]および[3,9-^<13>C]Neu5Acならびに同KDN,D-[1-^<13>C]およびD-[6-^<13>C]Galactose,L-[6-^<13>C]Fucoseの効率的合成ルートを確立するとともに、1ヶ所ずつ標識化した等量混合物が2ヶ所同時に標識化したものと、NMR上同等の標識効果を示すことを明らかとし、標識化合物の混合利用法の有効性を確認した。これら研究結果を踏まえ、15年度は、下記の項目について研究を行い、成果を得た。(2)得られた知見をもとに標識糖を量産し、さらに糖鎖モデルとして有効な^<13>C標識化Neu5Acα(2→3)Gal 2糖の合成を検討した。その結果、理想的な位置を標識化した4種の標識化2糖の効率的合成に成功し、特定の標識化2糖を2種類用いることで^<13>Cから^1Hへの磁化移動により、複合状態における糖鎖の構造解析が行えることを確認した。(3)(1)(2)を踏まえ、応用研究として、炎症や癌の転移などの生命現象に関与しているSialyl Le^X類似構造を有し、受容タンパクと高い結合能を有するSialyl Le^x mimeticsの効率的標識化と、複合状態における構造解析について検討した。その結果、^<13>C標識化Sialyl Le^x mimeticsの効率的合成を達成するとともに、現在、受容タンパク質との複合状態における糖鎖の構造解析のための新規NMR測定法について研究を行っている。以上、当初の研究計画をほぼ100%達成した。
非定常気体燃料噴流の燃焼と周囲空気導入過程

ディーゼル機関燃焼室内に高温、高圧空気場へ噴射された燃料は、蒸発し、周囲空気を導入しながら進んでいくが、周囲空気導入過程が燃焼に大きな影響を及ぼすことが知られている。そこで、近似的に蒸発過程を無視し、第一段階として、大気圧,室温状態への気体を噴射し,その周囲空気導入の様子について調べた。非定常噴流の,噴流軸を含む断面あるいは噴流軸に垂直な断面にレーザシートを通過させて噴流の瞬間形状を撮影するとともに、周囲空気中に粒子を浮遊させておき、あるシャッター時間だけCCDカメラを開けることにより、周囲空気の動きを可視化することができた。また、この流跡を解析することにより、いつ、どこから、どのように、どの程度、噴流への周囲空気導入があるかが概略的ではあるが把握することができた。噴流出口で強制点火させて拡散火炎を形成せしめた場合には、非燃焼噴流の場合と比較して、全体として空気取り込み両はほぼ同じであったが、単位表面積あたりの空気導入率は小さく、時間の経過とともに減少する。なお、噴射開始後、やや時間をおいてから点火すると、点火までによく混合した混合気が急激な熱発生を伴った燃焼をすることにより周囲空気の取り込みが促進される。噴流が壁面に衝突すると、乱流混合が促進され、燃焼可能な混合気の形成速度が増加するといわれているが、その詳細については未だ不明な点が多い。そこで、壁面に衝突する非定常噴火流について同様の手法で空気導入を調べた。衝突噴流の場合の周囲空気流入量は自由噴流の場合と比較すると、衝突前および直後は同程度で、その後しばらくは多く、さらに時間が経過すると同程度になる。また、噴流先端部付近の巻き上げ部分からの周囲空気流入量がかなり多い。噴流は、衝突後、ほぼ軸対称的に拡がり、先端部付近の巻き上げ部分は壁面から離れるにつれて、比較的規則的な塊となる場合が多く見られる、などの結論が得られた。容器内に水素を単発噴射し,噴射開始から0msおよび3.6ms後に火花点火させたときの火炎噴流とその周囲空気の挙動とをレーザシート法にて可視化した.あらかじめ,容器内には中空散乱微粒子を浮遊させておいて,レーザシートを通過させ,任意の時間だけCCDランダムシャッタカメラのシャッターを開けることにより,その時間内の粒子の動きが流跡として撮影される.この画像から,周囲空気の導入過程を明らかにする事を目的として本研究を実施した.(1)燃焼すると,周囲空気中に浮遊させておいたマイクロバルーンが溶けて火炎噴流が可視化される.この画像から,火炎噴流体積を求め,容器内の圧力経過から2領域モデルを用いて全体的な空気導入量が計算された.(2)火炎噴流の場合,火炎境界が一旦半径方向に増加し,その後,減少する.したがって,噴流側面部からの空気導入量は,マイクロバルーンの流跡画像と火炎境界の移動量とから計算された.(3)2波長のレーザシートを3層化し,1台のCCDカメラの同一画面上に2波長の噴流断面像を撮影できる光学系を完成させ,火炎噴流前面部の周囲空気の挙動を撮影した.その結果,火炎噴流前面部からの空気導入が観測された.(4)3.6ms後に点火した火炎噴流の場合,点火後しばらくは空気導入は行われず,点火前に噴射された水素と空気が十分に混合され,急激な熱発生の後に,周囲空気の導入が活発となることが分かった.また,火炎噴流と非燃焼噴流の全体的な空気導入量はほぼ同程度であった.

(5)燃焼の場合,非燃焼の場合よりも単位面積当たりの空気導入量が少なく,噴流発達とともに噴流前面からの空気流入率は少なくなることが分かった.非定常噴流の,噴流軸を含む断面あるいは噴流軸に垂直な断面にレーザシートを通過させて噴流の瞬間形状を撮影するとともに,周囲空気中に粒子を浮遊させておき,あるシャッター時間だけCCDカメラを開けることにより,周囲空気の動きを可視化することができた.また,この流跡を解析することにより,いつ,どこから,どのように,どの程度,噴流への周囲空気導入があるかが概略的ではあるが把握することができた.噴流出口で強制的に点火させて拡散火炎を形成せしめた場合には,非燃焼噴流の場合と比較して,全体としての空気取り込み量はほぼ同じであったが,単位表面積あたりの空気導入率は小さく,時間の経過とともに減少する.なお,噴射開始後,やや時間をおいてから点火すると,点火までによく混合した混合気が急激な熱発生を伴った燃焼をすることにより周囲空気の取り込みが促進される.噴流が壁面に衝突すると,乱流混合が促進され,燃焼可能な混合気の形成速度が増加するといわれているが,その詳細については未だ不明な点が多い.そこで,壁面に衝突する非定常噴流について同様の手法で空気導入を調べた.衝突噴流の場合の周囲空気流入量は自由噴流の場合と比較すると,衝突前および直後は同程度で,その後、しばらくは多く,さらに時間が経過すると同程度になる.また,噴流先端部付近の巻き上げ部分からの周囲空気流入量がかなり多い.噴流は,衝突後,ほぼ軸対称的に広がり,先端部付近の巻き上げ部分は壁面から離れるにつれて,比較的規則的な塊となる場合が多く見られる,などの結論が得られた.
精細管内微小環境モジュレーションによる精子形成細胞増殖能の検討

精子形成回復に有用と考えられる種々の候補因子を探索する研究であり,目的の因子と考えられる候補をいくつか同定したが,実際に精子形成促進に応用できるかどうかは未検証.精子形成回復に有用と考えられる種々の候補因子を探索する研究であり,目的の因子と考えられる候補をいくつか同定したが,実際に精子形成促進に応用できるかどうかは未検証.哺乳類の精子形成は,複雑で様々な環境因子に影響を受ける.治療目的で投与された抗癌剤などにより一旦,障害を受けた精巣は,数ヶ月数年に及ぶ時間をかけて,失われた精子形成を回復しようとする.これらの回復機序について,これまで系統的な研究は限られたものであった.近年,精祖幹細胞の増殖に関するin vitroおよびin vivo研究成果の蓄積から,精子形成回復に有用と考えられる種々の候補因子が同定された.それら候補因子の精細管内注入による動物実験を用いて,精子形成回復への影響を検証するという研究である.効率よく目的タンパクを同定するために抗癌剤治療後ヒト精巣組織とコントロールのプロテオーム解析を施行した.有望ないくつかのタンパクが差分解析により同定された.今後,さらにこれらのタンパクを選別し,さらなる精密検査・精子形成回復に与える影響などについて解析をすすめる予定である.哺乳類の精子形成は,複雑で様々な環境因子に影響を受ける.治療目的で投与された抗癌剤などにより一旦,障害を受けた精巣は,数ヶ月数年に及ぶ時間をかけて,失われた精子形成を回復しようとする.これらの回復機序について,これまで系統的な研究は限られたものであった.近年,精祖幹細胞の増殖に関するin vitroおよびin vivo研究成果の蓄積から,精子形成回復に有用と考えられる種々の候補因子が同定された.それら候補因子の精細管内注入による動物実験を用いて,精子形成回復への影響を検証するという研究である.効率よく目的タンパクを同定するために抗癌剤治療後ヒト精巣組織とコントロールのプロテオーム解析を施行した.有望ないくつかのタンパクが差分解析により同定された.今後,さらにこれらのタンパクを選別し,さらなる精密検査・精子形成回復に与える影響などについて解析をすすめる次のプロジェクトへ移行するデータを取得できた.
日米欧APECのITの革新効果と社会経済体質の柔軟性との関係に関する比較実証分析

本研究の目的は、日米欧APECを対象に比較国際経済・技術地政論・経済社会論及び比較制度論を下敷きとした学際的アプローチにより、社会経済体質とIT普及との間に相互循環的構造が存在するとの仮説のもと、(1)ITの特異的性質に対する社会経済体質のリスポンス(インスティテューショナル・リスポンス)、(2)IT普及と社会経済の基本体質の間の循環構造、(3)循環構造支配要因のインパクト、について分析を行うことである。本研究は、以上の目的を達成するため、日米欧APECの代表的なIT集積地において海外共同研究者との共同研究ネットワークを構築し、それを利用して(1)インスティテューショナル・リスポンスを計測する指標を構築、(2)構築した指標を用いた社会経済体質とIT普及との間の相互循環的構造の分析、(3)日米欧露について各地の専門家との協力のもとに企業家精神等に関する事例探索的分析、を行った。以上の分析により明らかになった点は数多くあるが、政策的含意を簡単にまとめると以下の通りである。(1)日米欧APEC諸国を比較した結果、インスティテューショナル・リスポンスに大きな違いがある。(2)少なくともデータが収集可能な短期については一部の国を除いて社会経済の基本体質とIT投資等のITインフラ整備との間には明確な循環構造を見い出すことはできなかった。ITと社会経済の基本体質との循環構造はより長期的な現象である可能性が高い。(3)上記のインスティテューショナル・リスポンスについて、地域による差は企業家精神の高さなどの不確実性に対する姿勢の違いが大きな要因となっている。本研究は、日本(渋谷-中央線バレー)、米国(シリコンバレー)、欧州(ロンドンバレー)、中国(北京郊外海淀区中関村)、インド(カルナカタ州バンガロール)の日米欧APECの代表的なIT集積地を対象に、比較国際経済・技術地政論・経済社会論および比較制度論を下敷きとした学才的アプローチをベースに、現地踏査、経年観測、重層的アンケート・インタビュー、資料発掘・収集等のアプローチにより、(1)ITの特異的性質に対する杜会経済体質のリスポンス(インスティテユーショナル・リスポンス)、(2)インスティテューショナル・リスポンスと杜会経済の基本体質、(3)IT革命に対する柔軟性、杜会経済体質のリスポンス、杜会経済の基本体質の間の循環構造、(4)循環構造支配要因のインパクトについての総合的・計量的分析による検証、を行うことを目的とする。本年度は設計・予備分析フェーズに当たる。第一に、日本(渋谷-中央線バレー)、米国(シリコンバレー)、欧州(ロンドンバレー)、中国(北京郊外海淀区中関村)、インド(カルナカタ州バンガロール)の日米欧APECの代表的なIT集積地について、各地の海外共同研究者との共同研究ネットワークを構築した。第二に、上記の五カ所のIT集積地について、各地の海外共同研究者の協力のもとに既存資料の収集を行った。第三に、収集した資料について各国間での比較可能性の検討を行った。第四に、以上の資料解析の結果をもとに、(1)杜会経済の基本体質、(2)ITに対する杜会経済体質のリスポンス(インスティテューショナル・リスポンス)を計測するための指標の構築に向け、予備的な分析を行った。第五に、IIASA(国際応用システム分析研究所:在ウィーン)において海外共同研究者との研究打合せを実施し、上記の予備分析に基づいて、来年度以降に新規に収集すべきデータおよび開発すべき手法について検討を行った。本研究は、日米欧APECの代表的なIT集積地を対象に、比較国際経済・技術地政論・経済社会論及び比較制度論を下敷きとした学際的アプローチをベースに、現地踏査,経年観測,重層的アンケート・インタビュー,資料発掘・収集等のアプローチにより、(1)ITの特異的性質に対する社会経済体質のリスポンス(インスティテューショナル・リスポンス)(2)インスティテューショナル・リスポンスと社会経済の基本体質