hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血清アルブミン結合分子の受精卵培養への影響・分析システムへの展開

血清、市販の標品を含む精製ヒト血清アルブミン(HSA)内に特異的または非特異的に結合している分子を評価するために、我々は小分子の検出を試みた。その結果、コレステロールとビリルビンに由来するシグナルが検出された。ビリルビンを除くためにはエタノールを用いた精製方法が必要であった。精製したHSAを培地に添加した際マウス受精卵培養時には、マウス受精卵は胚盤胞に発育した。また、蛍光標識したウシ血清アルブミンを添加した培養液で培養した際には、このアルブミンがマウス胚盤胞内で観察された。このことから、受精卵は発育時にHSAを取り込むと考えられ、HSAに結合分子があってもマウス受精卵は発育した。コレステロールやビリルビンといった結合分子を受精卵培養に影響を与える試薬であるエタノールや塩を添加せずに取り除くことは困難であるために、患者本人の血清からHSAを精製して受精卵培養に積極的に使用することは好適でないと判断した。血清、市販の標品を含む精製ヒト血清アルブミン(HSA)内に特異的または非特異的に吸着・結合している分子を評価するために、DART-MS法によって、試料液滴をイオン化させる手法で分子量1000までの小分子の検出を試みた。その結果、コレステロールとビリルビン(あるいはその誘導体)に由来するシグナルが検出された。ビリルビンを除くためにはエタノールをHSAに添加すると、ビリルビン結合HSAが選択的に沈降しやすいことを見出した。エタノール25から40%と5%ごとに振ってみた際には、ビリルビン結合型HSAの吸収はエタノール濃度35%で消失した。また、SDS-PAGEからはグロブリンも沈殿に含まれていたため、不要なグロブリンとビリルビン結合型HSAを除去可能であった。マウス受精卵培養時には問題なく胚盤胞まで発育し、かつ、フルオレセインで蛍光標識したウシ血清アルブミンが胚盤胞内で観察された。このことから、受精卵は発育時にアルブミンを取り込むと考えられる。マウス受精卵の場合はHSAに結合分子(この場合は蛍光色素)があっても問題なく発育すると想定される。しかしヒト受精卵培養の場合には、コレステロールやビリルビンといった結合分子を受精卵培養に影響を与える試薬であるエタノールや塩を添加せずに取り除くことは困難であるために、患者本人の血清からHSAを精製して受精卵培養に積極的に使用することは好適でないと判断した。患者由来の血清由来アルブミン(HSA)を生殖補助医療における受精卵培養などの用途で使用するにあたり、HSAに小分子有機化合物や金属イオンが結合しているため、その有機化合物や金属種を確認しておくことは重金属による影響の有無を確認する上で重要である。HPLCで有機化合物の定量化、および、ICP発光分析等で金属イオンの定量化は可能であるが、医療現場では比色法などの簡単かつ安価な手法で確認することが望ましい。そこで、HSAに結合している分子であるビリルビンと金属イオンに着目して、<1>ビリルビン評価・除去方法について検討し、<2>比色法で結合している金属イオン種を評価した。<1>ビリルビン結合型成分を除去するために、低温エタノール法を用いてヒト血清からビリルビン非結合型HSAの精製を試みた。HSAの吸収はエタノール濃度35%で消失した。このビリルビン結合型HSAをmW培地に1/10添加した培地でマウス受精卵を2細胞期から培養を開始した結果、rHSA添加区における発育は阻害されなかった。今後は、吸収スペクトルを測定することなくビリルビンの濃度を推定できる分析法を開発する。<2>我々は金属イオンおよびzinconなどのキレート剤の両方がHSAに結合し、HSA内での錯形成反応を確認した。この手法を利用することにより、HSAに吸着した金属、特にHSA内のMulti Binding Site (MBS)に結合しているZn2+の有無を評価することが可能である。ヒト血清の場合はCu2+の結合はzincon由来の色の変化で検出できる程度ではなく、MBSには主にZn2+が結合していることが示唆された。臨床現場で受け入れられる分析システムの目途がついた。(試験紙ベースで開発)血清アルブミンに含まれる色素ビリルビンを除去でき、その結果、比色法による重金属の簡易分析が容易になった。

微量過酸化脂質・結合薬剤等の微量分析法については、今後の課題である。重金属および蛋白質濃度等の分析システムは、試験紙ベースで開発することを試みる。低温エタノール法で精製して色素ビリルビンを除去した後の血清アルブミンについて比色法を主に用いる計画である。微量過酸化脂質に関する簡易分析法については比色法に基づく良い発想を生み出したく考えている。試験紙ベースで分析システムのコストを低下できることが判明したために、遠心分離機と研究補助員の人件費に主に使用する計画である。
内分泌かく乱化学物質評価用ミジンコの作製

完全長のヒト型エストロゲン受容体のcDNAをEF1α遺伝子のプロモーターの下流で発現するように設計し、ミジンコに導入した。EF1α遺伝子のプロモーターはミジンコの中でもその転写効率が高いことから、高い発現が期待できる。またレポーター遺伝子としては、上流の制御領域に4回繰り返しのエストロゲン受容体応答配列を有する赤色蛍光タンパク質遺伝子を用いた。これら2種類の遺伝子を、相互に干渉しないよう逆向きにプラスミドに組み込んだDNAを作製し、これをミジンコの卵に微量注入した。CRISPR/Cas9を用いた手法により、ミジンコゲノムに導入しこのDNAを導入することに成功し、トランスジェニックミジンコを作製することができ、この系統がエストロゲンに応答して赤色蛍光を発することを確認した。一方、核内受容体はリガンド結合領域とDNA結合領域に分離できるだけでなく、DNA結合領域を他の遺伝子の類似領域と入れ替え可能なことが古くから示されている。そこでヒト型核内受容体のリガンド結合領域と酵母由来のGAL4遺伝子のDNA結合領域を融合した遺伝子を作製した。Gal4DNA結合領域は安定してDNAに結合することから、キメラ核内受容体は純粋にリガンド結合部位の応答が解析可能になる。これら核内受容体とGAL4のキメラが実際にミジンコ内で機能することを確認した。レポーター遺伝子としては蛍光タンパク質を用い、レポーター遺伝子の上流の制御領域にはGAL4遺伝子応答配列を挿入した。これにより、リガンド依存的に活性化状態になったヒト型核内受容体が、融合されたGAL4DNA結合領域を介してレポーター遺伝子の制御領域に作用することが可能なミジンコの系統を確立した。核内受容体とGAL4のキメラ遺伝子の機能については、酵母等で機能することは以前から報告されていたが、今回はじめてミジンコにこのキメラ遺伝子を導入することに成功した。その結果、この導入したキメラ遺伝子が実際にミジンコ内で機能することを確認できた。レポーター遺伝子としては蛍光タンパク質を用いることにより、このキメラ遺伝子の機能を確認することができた。レポーター遺伝子の上流の制御領域にはGAL4遺伝子応答配列を挿入することにより、種々の核内受容体のキメラ遺伝子についての応答を確認できるプラットフォームができたことになる。今後は、核内受容体に作用すると考えられる内分泌かく乱化学物質の検出を容易にするために、生体外の化学物質の作用点としても知られている核内受容体を中心にアンドロゲン受容体、レチノイド受容体、ペルオキシソーム増殖剤応答性受容体、レチノイドX受容体、プレグナンX受容体、構成的アンドロスタン受容体やアリルハイドロカーボン受容体など順次遺伝子導入し、一連の化学物質応答性について検証する。また実際のフィールドからのサンプル水などを用いて曝露を行い、フィジビリティーについても検証する。本研究では、化学物質が有する内分泌かく乱物質作用を簡便に評価する系を構築することを目的としている。このためにミジンコ(Daphnia magna)を対象として、遺伝子工学的手法により種々の生物の核内受容体遺伝子とその応答システムを組み込んだバイオアッセイ系を構築する。従来から核内受容体を用いたレポーター系は存在していたが、培養細胞や酵母を用いた系が中心となっており、試験物質の前処理が必須であった。ミジンコを利用することで化学物質の前処理が簡便化され、リアルタイムのモニタリングが可能となり、簡便かつ迅速なバイオアッセイが可能となる。そこで本研究では、取り扱いの容易なミジンコに培養細胞の利便性を組み込んだトランスジェニックミジンコを作製し化学物質影響評価に利用することで、煩雑な前処理を省略した簡便で的確に内分泌かく乱作用を評価する系の確立を目指す。本年度はまずレポーター遺伝子として蛍光タンパク質を用い、レポーター遺伝子の上流の制御領域にはGAL4遺伝子応答配列(UAS)をもつDNAを挿入し、このDNAをCas9を用いた非相同組換えによりミジンコゲノムに挿入し、トランスジェニック個体を得た。これにより、リガンド依存的に活性化状態になった核内受容体は、融合されたGAL4DNA結合領域を介してレポーター遺伝子のUASに作用することが可能となり、リガンド依存的な転写活性化をレポーター遺伝子の発現としてとらえることが可能となる。一方、このレポーター遺伝子が実際にミジンコで機能することを確認するために、転写活性化ドメインと酵母由来のGAL4遺伝子のDNA結合領域を融合したキメラ遺伝子を導入した遺伝子を作製した。この遺伝子から試験管内で合成したmRNAをミジンコの卵に顕微注入することにより、キメラ遺伝子がレポーター遺伝子を実際に活性化することを確認した。当初は、高効率での遺伝子導入が報告されているバクテリオファージphiC31インテグラーゼを用いた相同組換えによる遺伝子導入技術の確立も初年度にめざしていたものの、Ga4システムの構築に集中することとした。このGal4システムを有するミジンコは計画通りに作製することができ、その機能も確認できたことから、次年度に継続して研究を展開する基盤ができたと判断できる。

CRISPR/Cas9を用いた手法により、ミジンコゲノムに導入しこのDNAを導入することに成功し、トランスジェニックミジンコを作製することができ、この系統がエストロゲンに応答して赤色蛍光を発することを確認した。一方、核内受容体はリガンド結合領域とDNA結合領域に分離できるだけでなく、DNA結合領域を他の遺伝子の類似領域と入れ替え可能なことが古くから示されている。そこでヒト型核内受容体のリガンド結合領域と酵母由来のGAL4遺伝子のDNA結合領域を融合した遺伝子を作製した。Gal4DNA結合領域は安定してDNAに結合することから、キメラ核内受容体は純粋にリガンド結合部位の応答が解析可能になる。これら核内受容体とGAL4のキメラが実際にミジンコ内で機能することを確認した。レポーター遺伝子としては蛍光タンパク質を用い、レポーター遺伝子の上流の制御領域にはGAL4遺伝子応答配列を挿入した。これにより、リガンド依存的に活性化状態になったヒト型核内受容体が、融合されたGAL4DNA結合領域を介してレポーター遺伝子の制御領域に作用することが可能なミジンコの系統を確立した。核内受容体とGAL4のキメラ遺伝子の機能については、酵母等で機能することは以前から報告されていたが、今回はじめてミジンコにこのキメラ遺伝子を導入することに成功した。その結果、この導入したキメラ遺伝子が実際にミジンコ内で機能することを確認できた。レポーター遺伝子としては蛍光タンパク質を用いることにより、このキメラ遺伝子の機能を確認することができた。レポーター遺伝子の上流の制御領域にはGAL4遺伝子応答配列を挿入することにより、種々の核内受容体のキメラ遺伝子についての応答を確認できるプラットフォームができたことになる。従来の非相同組換えでは遺伝子挿入部位を制御できないために、同じ遺伝子断片を導入しても遺伝子のコピー数を制御できず、その発現状態が系統によって異なるなど、挿入部位による位置効果の影響も受けやすい。また遺伝子導入効率も1%程度であり、いまだ労力を要するステップとなっている。こうした問題点を克服するために、本研究では多くの生物種で実用化され高効率での遺伝子導入が報告されているバクテリオファージphiC31インテグラーゼを用いた相同組換えによる遺伝子導入技術を確立する。(1)相同組換えの標的となるphiC31のattP由来配列を有するランディングサイトDNAを我々が開発した手法により(研究成果2)、ミジンコゲノムに導入し複数系統のトランスジェニックミジンコを作製する。(2)相同組換えに必要なattB配列をもつテスト遺伝子(緑色蛍光タンパク質:GFPを用いる)を構築し、phiC31リコンビナーゼのmRNAとともにミジンコの卵に顕微注入し、導入効率を評価する。この技術、またはすでに開発した技術を用いて核内受容体のリガンド結合領域と酵母由来のGAL4遺伝子のDNA結合領域を融合したキメラ遺伝子を導入したミジンコを作製する。
<「慰安婦」問題>と国民国家イデオロギー－－日本人「慰安婦」をめぐって－－

2012年度は本研究のまとめとしての博士論文執筆に取り組みながら、必要に応じ新たに資料収集を行い、また前年度に引き続き複数名へのインタビュー調査を実施した。本研究は日本人「慰安婦」の被害者性が不問にされた歴史を批判的に考察するものであり、支援運動などにおいても日本人の被害が見落とされがちであったことなどにその特徴をみているため、(1)1990-1993年の「慰安婦」言説で、被害者に共感するもの(2)1970年代を中心としたフェミニズム運動の「慰安婦」言説を対象に言説分析を行うことを今年度の中心的作業とした。二つの言説において日本人「慰安婦」をめぐりどのような権力作用が生じていためか分析した結果、(1)については娼婦差別が克服されていない面、(2}についてはテクストの生産者が「慰安婦」に自己を投影していた面が明らかになった。しかし反帝国主義の思想を持つウーマン・リブなど1970年代のフェミニズム運動は、日本がアジアの諸外国に軍事的・経済的・性的に再侵略しているという問題意識から、女性が侵略体制を支えないようにという教訓のために日本人「慰安婦」を他民族に対するかつての抑圧者として例示した面がある。(1)(2)に共通しているのは、日本人「慰安婦」を加害国の成員とみなし、加害の文脈を強調する傍ら被害者性を不問にする傾向をもたらす国民国家イデオロギーとナショナリズムの作用であるといえる。以上の今年度の取り組みの成果は、2本の論文、書評、コラム執筆と、博士論文草稿提出へとつながった。各種資料の収集は順調に取り組むことができた。インタビュー調査は当初予定していたより少ない実施数に抑えたが、得られたデータの扱いを本研究における文字資料の分析の補足として扱うよう研究設計を見直ししたため、支障を来すことはなかった。当初の予定以外の論文執筆も行うことができ、十分に研究遂行できたと考えている。今後は近日中に提出予定の博士論文の内容の精度を高め、採用期間中の成果を反映させたいと考えている。また、博士号取得後に出版できる内容へと発展させたい所存である。本研究は、なぜ日本人「慰安婦」被害者に対する表立った支援運動が起こらなかったのか考察するものである。2011年度は、事実関係の整理のために、資料調査とインタビュー調査に重点的に取り組んだ。資料は出版されているもの以外は主に「女たちの戦争と平和資料館」や立教大学「共生社会研究センター」などで収集し、個人所蔵のものも拝借した。インタビュー対象者は主に、1990年代前半に「慰安婦」被害者支援運動に関わっていた人々と、1970年代にウーマン・リブ系の運動に関わっていた人々の二項に分類される。前者には複数のグループの関係者にインタビューを実施した。その結果、1990年代前半に日本人「慰安婦」被害者に対する問題意識を抱いていたグループもあれば、議論されることのなかったグループもあることがわかり、当時の全体的な様相を論じる基礎ができた。その上で、次年度は二つの主要グループの関係者に対象を絞り、より厚みを増すデータが得られるようインタビューを継続するという方向性を定めた。ウーマン・リブ関係者とは関連行事への参加や個人的に交流を深めるなどして、1970年代に限らない運動の経緯の把握に努めた。多数の資料を授かり、売買春に対する議論の内容や性暴力への抗議運動が始められた際の様子なども確認できた。また「慰安婦」に関心のあった人々に絞って対象者を複数名探すことはあまり現実的ではないという認識に至り、ウーマン・リブ以降の日本のフェミニズムが娼婦差別を克服できてこなかったのではないかという観点に比重を置いて考察を進めるべく、今後の研究計画を調整した。これらの作業による成果を2012年に入り1月と3月に研究会で発表した。日本人被害者のことが不問に付された経緯とフェミニズムとの関係を問う研究は少なく、フェミニズムの議論に貢献するものであるため、次年度は理論面を強化し考察を深めていく。

(1)(2)に共通しているのは、日本人「慰安婦」を加害国の成員とみなし、加害の文脈を強調する傍ら被害者性を不問にする傾向をもたらす国民国家イデオロギーとナショナリズムの作用であるといえる。以上の今年度の取り組みの成果は、2本の論文、書評、コラム執筆と、博士論文草稿提出へとつながった。インタビュー調査はおおむね順調であるが、テーマに関する政治状況の急変からインタビュー調査を依頼しにくい状況も発生したことや、ウーマン・リブ関係者とはあまり接点がない状態から始めたため、実施数としてはまだ十分ではない。イデオロギー論を援用した理論的考察がまだ途上であるが、次年度に集中的に取り組む計画である。各種資料の収集は順調に取り組むことができた。インタビュー調査は当初予定していたより少ない実施数に抑えたが、得られたデータの扱いを本研究における文字資料の分析の補足として扱うよう研究設計を見直ししたため、支障を来すことはなかった。当初の予定以外の論文執筆も行うことができ、十分に研究遂行できたと考えている。「慰安婦」被害者支援運動関係者へのインタビューは必要最小限にとどめ、ウーマン・リブ関係者へコンタクトをとることや、関連領域の女性運動関係者へのインタビューを実施することを優先する。フェミニズムの中の娼婦差別という問題を正面からとらえる必要も出てきたため、収集済みの資料の読み込みを徹底し、実証的な論述がどの程度可能か早い段階で見極める。理論面は2012年度前期のうちに整理し、必ずしもイデオロギー論を主軸に据えるばかりではない考察を進めていく。今後は近日中に提出予定の博士論文の内容の精度を高め、採用期間中の成果を反映させたいと考えている。また、博士号取得後に出版できる内容へと発展させたい所存である。
動植物オルガネラにおける物質輸送系解析装置の開発と実用化

高等動植物細胞の物質透過に関する研究は、生理活性物質たとえばホルモン等の作用機作の解明等に基礎研究のみならず、薬剤の開発という応用面にも密接につながる重要かつ甚だ魅力的な課題である。わけてもミトコンドリア、クロロプラスト、Golgi体に代表されるオルガネラのもつ特異的物質輸送機構の解明は、生命現象の根幹に関わるテーマである。この実体を明かにする過程においては、基本的に2つの実験上の困難を克服しなければならない。すなわち(1)intactなオルガネラの分離分画;(2)物質輸送系の精密、迅即かつ簡便で多量のサンプルの処理が可能な測定法の確立である。本試験研究は上記の目的のために、(1)については、植物「細胞核」、「アミロプラスト」分離においてその有効性を実証した試作磨枠ホモジナイザーの実用および製品化、(2)については、アミロプラストのadenylate translocatorの研究過程において確立した"2重"シリコンオイル遠心分離法を発展させて、多種多様なオルガネラを用いる物質輸送過程の解析に応用可能なより有効な遠心機ロータの開発を目論んだ。(1)の試作品を利用し、細胞核、アミロプラスト、葉緑体等の単離に成功した。製品化については現在もその途上にあるが、成功した暁には多くの研究者に利用してもらえるものだと考えている。(2)の手法を利用して、ADPグルコースが直接アミロプラストに輸送されるとの仮説に関する実験的な検証に多くの成果をあげることができた。高等動物植物細胞の物質透過に関する研究は、生理活性物質たとえばホルモン等の作用機作の解明等に基礎研究のみならず、薬剤の開発という応用面にも密接につながる重要かつ甚だ魅力的な課題である。わけてもミトコンドリア、クロロプラスト、Golgi体に代表されるオルガネラのもつ特異的物質輸送機構の解明は、生命現象の根幹に関わるテ-マである。この実体を明かにする過程においては、基本的に2つの実験上の困難を克服しなければならなりい。本試験研究は2年の予定で計画されたもので、1年目は主に基礎的なデ-タを蓄積することができた。計画に記してある2課題、すなわち1)高速磨砕ホモジナイザ-と2)"2重"シリコンオイル遠心分離法の確立は試作段階でほぼ満足のいく性能を有するに至った。以下にその成果を列挙する。1)高速磨砕ホモジナイザ-の試作髭剃り用のかみそり刃をホモジナイザ-に装着することにより、極めて効率のよい生物組織の磨砕が可能となった。殊にイネ緑葉は堅固な珪素質で被われており、従来細胞内オルガネラの単離が困難とされてきたが、このホモジナイザ-を用いることにより可能となった。2)"2重"シリコンオイル遠心分離法の確立確立した本方法を用いて、アミロプラスト、ミトコンドリア、葉緑体等のトランスロケ-タ-の研究を完了した。本試験研究は上記の目的のために、(1)については、植物「細胞核」、「アミロプラスト」

分離においてその有効性を実証した試作磨砕ホモジナイザーの実用および製品化、(2)については、アミロプラストのadenylate translocatorの研究過程において確立した"2重"シリコンオイル遠心分離法を発展させて、多種多様なオルガネラを用いる物質輸送過程の解析に応用可能なより有効な遠心機ロータの開発を目論んだ。(1)の試作品を利用して、細胞核、アミロプラスト、葉緑体等の単離に成功した。製品化については現在もその途上にあるが、成功した暁には多くの研究者に利用してもらえるものと考えている。(2)の手法を利用して、ADPグルコースが直接アミロプラストに輸送されるとの仮説に関する実験的な検証に多くの成果をあげることができた。
周産期のうつ・不安・強迫症に対する認知行動療法の臨床研究

女性のライフサイクルで、周産期(妊娠中、産後)はさまざまなメンタルヘルスの問題が出現し、そのケアが重要な時期となる。認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapies;以下CBT)による介入や予防的介入が有効であると思われるが、わが国では臨床試験によるエビデンスは報告されていない。本研究の目的は、周産期メンタルヘルス領域において実施可能なCBTを開発しそのCBTの実施可能性と有効性を検証することと、周産期領域においてCBT的コミュニケーションのできる医療者(助産師や保健師など)を育成することである。
織物繊維強化セラミックス複合材料の高温変形分布計測

本研究では1000°C以上に加熱された際に生じる輻射の問題を克服し、高温引張及びクリープ負荷下で生じるCMCの損傷を可視化し、変形分布を実測できる計測技術の確立を目指す。そのために、申請者らが開発した高温観察装置にクリープ試験機を組み込んだ新たな装置を試作する。表面を撮像し、デジタル画像相関(DIC)法により解析することで変形分布を定量的に計測可能であることを示す。計測システムの性能評価を試みると同時に、実用材であるSiC/SiCの熱機械負荷下での変形分布を最大50時間という長期に渡って実測し、開発したシステムの有用性を実証する。
脳移行ペプチドを用いた脳腫瘍薬、脳保護薬の設計と合成

本研究は抗腫瘍活性分子や細胞保護分子を新規に開発し、これに脳移行デバイスを連結することを目的とした。ジメチルアミノピリジンとヒスチジンからなる抗腫瘍性化合物に置換基を導入し抗腫瘍活性の最適化を行った。これにジヒドロピリジンカルボン酸脳移行デバイスを連結した化合物を合成した。また脳保護化合物としてイノシトールリン脂質のアナログ化合物のジアシルグリセロール部分をドデシル基で置き換えた化合物を合成した。現在、臨床に用いられている脳腫瘍薬、脳保護薬は10種類程度しかない。薬物の脳組織への移行性の限界のためである。抗腫瘍活性分子や細胞保護分子を脳に送り込むことができれば脳腫瘍薬や脳保護薬となりうると考え、研究代表者らは、脳移行ペプチド(BTペプチド)および化合物を脳内にLock-inするジヒドロピリジンカルボン酸に着目した。本研究では、研究代表者がこれまでに設計、合成した抗腫瘍性化合物や神経保護化合物、ラジカル消去化合物にBTペプチド、ジヒドロピリジンカルボン酸などの脳移行部位を連結し、新規脳腫瘍薬、脳保護薬を得ることを目的とする。平成24年度は脳に送り込む抗腫瘍薬物としてシクロホスファミド、トラニラスト、および研究代表者らが開発したHPH化合物をとりあげ、これに連結する脳移行部位としてアミノ酸トランスポーターを介した脳移行を期待してチロシン、酸化還元系による脳移行を期待してジヒドロピリジンカルボン酸を採用した。平成25年度は脳に送り込む化合物としてヒスチジンとピリジンからなる対称的構造をもった化合物HPHの抗腫瘍活性の増強を検討した。その結果、HPH化合物のヒスチジン部分のイミダゾールにトリチル基、ベンジル基などの嵩高い置換基を入れるとアポトーシス耐性の癌細胞AsPC1に有効であることを見出した。ベンジル基よりもトリチル基を導入した方が効果が強く、またHPHのもつ左右両方イミダゾールに置換基を導入した方が効果が強いことを明らかにした。今後は、熊本大学医学部附属病院の脳神経外科において脳腫瘍患者から摘出した腫瘍から樹立した細胞を用いた検討を行う。抗腫瘍活性分子や細胞保護分子を脳に送り込むことができれば脳腫瘍薬や脳保護薬となりうると考え、研究代表者らは、澤田らにより開発された脳移行ペプチド(BTペプチド)に着目した。本研究では、研究代表者がこれまでに設計、合成した抗腫瘍性化合物や神経保護化合物、ラジカル消去化合物に脳移行ペプチド(BTペプチド)をはじめとする脳移行部位を連結し、新規脳腫瘍薬、脳保護薬を得ることを目的とする。カフェ酸誘導体とアントラニル酸からトラニラストを合成した。シクロホスファミドの3ーアミノプロパノール部分にリンカーを導入した化合物を合成した。HPH化合物にはそのイミダゾール部分に脳移行部位を連結するためのリンカーを導入した。また脳に送り込む細胞保護化合物としてイノシトールリン酸にドデシル基を導入した化合物を設計し、イノシトールを出発原料に保護基の着脱を繰り返す方法で合成した。現在これらの化合物に脳移行部位を連結させる反応を検討している。本研究の目的は抗腫瘍化合物および細胞保護化合物に脳移行部位を連結し、脳内で作用する機能を持たせることである。平成24年度にはシクロホスファミドへのリンカーの導入、合成したトラニラストを脳移行部位に結合させるための適切な構造変換、HPH化合物のイミダゾール部位へのリンカーの導入、タンパク質Aktに結合するイノシトールリン酸誘導体を合成した。さらに脳移行部位チロシンおよびジヒドロピリジン化合物を抗がん剤、細胞保護化合物と結合させるための適切な構造変換を行った。よっておおむね順調に進展している。平成24年度に抗がん剤、細胞保護剤を脳移行部位に結合させるために適した構造に変換することができた。脳移行部位も合成が完了している。25年度は両者の結合を行う。得られた化合物が抗腫瘍作用、細胞保護作用を持つかどうか検討する。また脳に移行するかを検討する。さらに抗脳腫瘍作用、脳保護作用を示すかin vivoにて検討する。該当なし。
甲骨卜辞に見える古代中国の文字文化の研究─史官と文書制度を中心に─

本研究は、現在公表されている甲骨文字資料を精査し、約80,000片に上る甲骨の著録に関する情報や綴合の成果をまとめ、最新の研究成果を最大限に反映した甲骨学の基本資料として『商代甲骨著録綴合綜表』を編纂し、近く助成金を申請して刊行する。その中から商代の文字文化の担い手としての史官と初期の文書制度を取り上げ、これらに関する全ての卜辞を見出し、必要な関連情報をまとめて綿密に整理し、総合的に考察してきた。本年度はまず研究資料の収集から始めて、先行研究の成果を広く集め、深く理解し、正確に把握した。『甲骨文合集』(中華書局、1978-1983年)、『小屯南地甲骨』(中華書局、1980、1983年)、『英國所藏甲骨集』(中華書局、1985、1992年)、『甲骨文合集補編』(語文出版社、1999年)、『殷墟花園莊東地甲骨』(雲南人民出版社、2003年)、『北京大學珍藏甲骨文字』(上海古籍出版社、2008年)、『上海博物館藏甲骨文字』(上海辭書出版社、2009年)、『中國社會科學院歴史研究所藏甲骨集』(上海古籍出版社、2011年)、『殷墟小屯村中村南甲骨』(雲南人民出版社、2012年)などの甲骨著録書や、蔡哲茂『甲骨綴合集』(樂學書局、1999年)など綴合関係の著書、論文を丹念に調べ、著録情報や綴合の成果を全て抽出し、基本資料を蓄積した。また、中国の博物館などの関係機関を訪問し、甲骨の実物や拓本を研究し、関連資料を把握した上で、細心の注意をもってコンピュータによって整理を進めながら、『殷墟甲骨著録綴合綜表』(假題)の編纂に取りかかり、殷墟甲骨の著録情報や綴合の成果を分かり易い形でまとめている。昨年度に続き、本年度は『殷墟甲骨著録綴合綜表』(假題)の編纂を進め、史官と文書制度の研究に着手した。昨年度に蓄積したデータを利用し、拓本などと照合しながら整理し、『殷墟甲骨著録綴合綜表』(假題)の編纂を着実に進めてきた。数十万に及ぶ著録番号を扱うため、校正には細心の注意を払っている。この編纂作業と連動し、最近三十年間の著録情報や綴合の成果を含むデータベースを構築し、今後インターネットに公開し提供する予定である。そしてプロジェクト前半の研究成果を踏まえ、史官や文書制度の研究に取り掛かった。まず既刊の甲骨資料から、史官や文書制度に関する卜辞を全て抽出した。拓本だけでなく、できるだけ甲骨の写真や実物をも観察し、卜辞を解読して正確な釈文を作り上げた。姚孝遂主編『殷墟甲骨刻辭釋總集』(中華書局、1988年)、胡厚宣主編『甲骨文合集釋文』(中国社会科学出版社、1999年)、曹錦炎・沈建華『甲骨文校釋總集』(上海辞書出版社、2006年)などを参考し、甲骨文字研究の新しい成果を取り入れ、最も適切な釈文を目指した。さらに関連卜辞を詳しく分類し、「史」など史官関係の文字や「冊」など文書関係の文字を年代ごとに検討し、キーワードとしてのそれらの文字の由来や特徴などを探求し、論文作成を始めた。本年度は『殷墟甲骨著録綴合綜表』(假題)の編纂や史官と文書制度の研究に集中し、次年度に論文を発表する予定である。本年度は『殷墟甲骨著録綴合綜表』(假題)の編纂及び史官と文書制度の研究を中心に順調に進んでいる。研究代表者が鋭意研究に努め、研究環境もさらに整備されてきたため、当初の計画より多くの卜辞を検討できたうえに、次年度に予定していた史官の研究を前倒しして実施し、論文作成に取り掛かった。このような努力によって研究をより円滑に進めることができ、多くの研究成果が期待される。次年度の研究計画の一部を前倒しして実施することによって、来年度は計画どおりの研究遂行に止まらず、さらに視野を広げ、深く掘り下げ、より充実した論文を作成できよう。以上のことを踏まえて、本年度は当初の計画以上に進展していると思われる。昨年度に続き、本年度は『商代甲骨著録綴合綜表』(假題、これまで「殷墟甲骨著録綴合綜表」と假称していた書名を改めたもの)の初稿の編纂を一通り終え、史官と文書制度の研究を進め、学会で発表する論文を作成した。まず、甲骨の著録情報や綴合の成果について引き続き追加しながらコンピュータによって整理し、『商代甲骨著録綴合綜表』(假題)の編纂作業を一通り終え、初稿をまとめた。これからは必要に応じてデータの補正を行った上で、研究成果公開促進費を申請し、京都大学学術出版会より刊行する予定である。そして上記の編纂作業に取り組みながら史官と文書制度の研究を続けてきた。甲骨卜辞に見える史官の活動を綿密に分析し、とりわけ文書との関連について注意深く考察し、先行研究の成果を取り入れながら新出の資料を加え、深く掘り下げてみた。

また、文書に関連する卜辞に基づき、中国の初期段階の文書制度を慎重に探究し、確固たる根拠を挙げて論考を進めてきた。殷墟の宮殿や王陵の遺跡などに留意し、最新の考古発掘の成果を吟味し、諸外国の古代文明の研究成果をも活用し、それらの関係を整理することによって、商代の文書制度を考察した。これらの研究成果の一部として、論文「貝塚茂樹的甲骨學研究」(「貝塚茂樹の甲骨学研究」)をまとめ、「土文出獻與中國古代文明研究協同創新中心」(出土文献と中国古代文明研究協同イノベーションセンター)の主催で2017年8月に中国人民大学で行われる「出土文獻的世界:第六屆出土文獻青年學者論壇」(出土文献の世界ー第六屆出土文献青年学者フォーラム)で発表し、論文集に収録され刊行されることとなった。このように計画に沿って地道に着実に研究を進め、予定以上に多くの成果を上げることができ、順調に研究目的を達成し、世界の甲骨学研究の発展に寄与した。本研究は、現在公表されている甲骨文字資料を精査し、約80,000片に上る甲骨の著録に関する情報や綴合の成果をまとめ、最新の研究成果を最大限に反映した甲骨学の基本資料として『商代甲骨著録綴合綜表』を編纂し、近く助成金を申請して刊行する。その中から商代の文字文化の担い手としての史官と初期の文書制度を取り上げ、これらに関する全ての卜辞を見出し、必要な関連情報をまとめて綿密に整理し、総合的に考察してきた。本年度は研究計画のとおり、甲骨卜辞の著録と綴合に関する調査や整理を中心に順調に進んでいる。研究代表者が鋭意研究に努め、研究環境が整備されていることもあって、当初の計画では次年度に予定していた研究発表を前倒しして、本年度のシンポジウムで行うことができた。また、次年度に予定していた現地調査の一部も本年度に実施することができ、予想以上に数多くの資料を入手できた。このような努力によって研究をより円滑に進めることができ、多くの研究成果が期待される。また、比較的早く研究成果を発信することによって、内外の研究者と学術交流を深めつつ、研究目的を早期達成できよう。以上のことを踏まえて、本年度は当初の計画以上に進展していると思われる。今後は本年度に続き、研究計画に沿って着実に研究を進め、研究目的の達成を目指して鋭意推進してゆく予定である。また、本研究に関連する最新の研究成果を極力把握し、本研究に活用してゆきたい。いずれにせよ、より早くより多くの研究成果を上げるべく、できるだけ沢山の資料を精査しながら、細かく分析して慎重に考証し、深みのある著書や論文を纏めてゆこうと考える。甲骨学、文字学、中国古代史今後は初年度に続き、研究計画に沿って着実に研究を進め、研究目的の達成を目指して鋭意推進してゆく予定である。また、時間が許す限り当初予定していない、本年度以降に公表された甲骨の著録や綴合に関する最新の情報をも積極的に取り入れ、本研究の成果に反映させようと考えている。いずれにせよ、より早く多数の研究成果を上げるため、できるだけ多くの資料を精査しつつ、厳密に分析して慎重に考証し、深みのある著書や論文をまとめてゆく。本年度は一部書籍の納品が遅れたため、当該年度の研究費に未使用額が生じた。初年度は一部書籍の納品が遅れたため、当該年度の研究費に未使用額が生じた。次年度も各種の資料集や先行研究の成果を含めて、甲骨学・文字学関係の図書が欠かせないものなので、引き続き購入して次年度の研究計画を推進してゆく。次年度も各種の資料集や先行研究の成果を含めて、甲骨学・文字学関係の図書が欠かせないものなので、引き続き購入して次年度の研究計画を進めてゆく。
機能集積型光触媒による高選択的有機合成プロセスの開発

本研究では、表面の精密制御により合成した新規光触媒を用いて、高効率かつ高選択的な有機合成プロセスを実現した。光触媒活性点を有するゼオライトにより、基質の疎水性およびサイズに依存した光触媒反応が進行することを明らかにし、この性質を利用することにより、選択的な物質変換が可能であることを見出した。また、シリカ表面上へCr酸化物を担持した光触媒が、可視光照射下、環状アルカン類の部分酸素化を効率よく進行させることを明らかにした。さらに、酸化チタン粒子上に白金ナノ粒子を担持した触媒を用いると、紫外光照射下、アルコールとジアミンを原料とするベンズイミダゾール合成を効率よく進行させることを見出した。上述のように本研究では、従来、困難とされてきた反応を表面修飾により調製した光触媒が効率よく進行させることを明らかにした。本研究では、無機種・有機種の精密制御により合成した新規光触媒を用いて、高効率かつ高選択的な有機合成プロセスを実現することを目的とする。固体表面上ヘバイメタル酸化物活性種を形成させることにより高度な光触媒機能を発現させるほか、ゼオライトなどの多孔体結晶を光触媒反応場として利用する新規多孔体光触媒を創製する。さらに、光触媒材料に「触媒」活性点を導入した、高次の触媒機能を有する融合型触媒の設計・開発を行う。これらの検討を通して、高難度の有機合成反応、例えばオレフィンからのエポキシドおよびケトン合成、ならびに芳香族アルキルと芳香族ハロゲンを原料とする炭素-炭素結合形成反応などの、従来の光触媒反応ではこれまで達成することの出来なかった有機合成プロセスを実現させる。平成20年度は、芳香族化合物の選択的部分酸化プロセスについて、Ti酸化物を含むシリカゼオライト、ETS-10を用いて検討した。ETS-10は触媒外表面にTi-O-Tiの半導体性のナノワイヤーをもつものの、細孔内部には触媒活性点をもたない。ETS-10の光触媒活性を詳しく調べた結果、ETS-10上では、細孔よりも大きなサイズの分子や極性の低い化合物はよく反応するものの、細孔よりもサイズが小さくかつ極性の高い化合物は反応しない、極めて特異な光触媒機能を発現することを見出した。ESR測定などの分光分析によりこのような光触媒機能の発現する原因を明らかにした。このような光触媒機能を用いると、種々の基質の選択的酸化が可能である。例えば、トルエンからのベンジルアルコール合成、あるいはベンゼンからのフェノール合成などの、通常極めて困難な部分酸化反応が60%を越える高い選択性で進行することを明らかにした。本研究では、無機種・有機種の精密制御により合成した新規光触媒を用いて、高効率かつ選択的な有機合成プロセスを実現することを目的とする。固体表面上ヘバイメタル酸化物活性種を形成させることにより高度な光触媒機能を発現させるほか、光触媒材料に「触媒」活性点を導入した、高次の触媒機能を有する融合型触媒の設計・開発を行う。これらの検討を通して、従来の光触媒反応ではこれまで達成することの出来なかった有機合成プロセスを実現させることを目的とする。平成21年度は、芳香族化合物の選択的部分酸化プロセスについて、酸化チタンナノ粒子を内包するメソポーラスシリカ光触媒を用いて検討した。本触媒は、疎水性の基質を細孔内部に取り込みやすい一方、親水性基質を取り込みにくい性質を有する。そのため、ベンゼンなどの疎水性化合物をフェノール類などの親水性化合物へ選択的に変換できることを明らかにした。また、Mg(II)でカチオン交換したゼオライトを光触媒として、アセトンのオレフィンへの付加反応を行うと、極めて効率的にメチルケトンを製造できることを見出した。さらに、酸化チタンにPtナノ粒子を担持した光触媒を用いて、アルコール中、フェニレンジアミン類の反応を行うと、極めて選択的かっ効率的に対応するベンズイミダゾール類を合成できることを明らかにした。これは、Ptによる励起電子の捕捉により、アルコールの酸化によるアルデヒド生成が促進されることと、Pt表面におけるベンズイミダゾリン中間体の脱水素反応の二種類の反応が効率的に進行するためであることを明らかにした。本反応は、酸や酸化剤を必要とせず、かつ室温条件でベンゾイミダゾールを合成した初めての研究成果である。固体表面上へバイメタル酸化物活性種を形成させることにより高度な光触媒機能を発現させるほか、光触媒材料に「触媒」活性点を導入した、高次の触媒機能を有する融合型触媒の設計・開発を行う。

これらの検討を通して、従来の光触媒反応ではこれまで達成することの出来なかった有機合成プロセスを実現させることを目的とする。平成22年度は、1)シクロヘキサンの選択的部分酸化プロゼスについて、シリカ源と有機基含有シリカ前駆体を用いるゾルゲル法により合成したCr含有シリカ触媒により検討した。本触媒は、可視光照射下でシクロヘキサノンおよびシクロヘキサノールを選択的かつ効率よく生成することを見出した。本触媒の高い活性は、有機シリカを前駆体として用いることによる、基質の触媒表面への強い吸着によることを明らかにした。また、2)CrおよびTiを同時に含有するシリカを触媒として用いると、シクロヘキサンの酸化が極めて効率的に進行することを明らかにした。この効果は、Cr-O-Tiの複合酸化物種が触媒上に形成されることにより、励起状態のCr種が安定化されるためであることを種々の分光分析により明らかにした。また、3)酸化チタン光触媒にPtナノ粒子を担持した光触媒をアルコールとアミンを含む溶液に懸濁させて光照射を行うと、.これらの化合物の縮合したイミンが高収率で生成することを明らかにした。本反応では、光励起により生成した正孔によりアルコールが酸化されアルデヒドを生成する。アルデヒドは、触媒表面のルイス酸点における脱水素反応によりアミンと縮合し対応するイミンを生成する。これらの光触媒および触媒反応が連続的に進行することにより、これまで達成されたことのない室温下でのイミン合成が可能となった。
透明超伝導体を用いた背面照射式フォトカソードの開発

超伝導RF電子銃に適した背面照射構造のフォトカソードを開発し評価を行った。フォトカソードは基板となる透明超伝導体とマルチアルカリ光電面から構成される。透明超伝導体はRFを反射し励起光は透過する特性を持つ。本フォトカソードを製作し、超伝導特性、初期エミッタンスと量子効率の温度依存性を測定した。この結果、現在開発を進めている超伝導RF電子銃に用いることが可能であることを確認した。透明超伝導体上にマルチアルカリ光電面を成膜した背面照射式フォトカソードの評価を行っている。2014年度は光電面の成膜条件確立とフォトカソードの超伝導特性の測定、初期エミッタンス測定装置の構築、光電子分光装置での光電面表面の観察の4つを行った。1つ目の光電面の成膜条件は、成膜装置にて3種類の光電面を成膜して、量子効率と励起光波長の関係を測定した、エネルギー閾値が従来の研究で知られている値に合致したことから、本成膜装置における成膜方法を確立できたと考えている。2つ目のフォトカソードの超伝導特性測定では、光電面を成膜する前後の透明超伝導体について超伝導量子干渉磁束計(SQUID)を用いて温度と下部臨界磁場の測定を行った。光電面成膜前後での臨界磁場の低下は無かった。また、この測定より求めた透明超伝導体のRF臨界磁場は5Kで8.8mTであった。超伝導電子銃運転時にフォトカソード上に印加される磁場は4.3mTであり、RF臨界磁場が十分大きく、超伝導電子銃に搭載可能であることを確認した。3つ目の初期エミッタンス測定装置構築は、組み立てを完了し冷却前後の初期エミッタンス測定を進めている。冷却ではサンプル部の温度は6.7Kまで到達することを確認した。しかし、冷却中に量子効率が急激に低下するという問題が現れた。真空ポンプを増強して高温ベーキング行い基本真空度の改善を行ったところ量子効率の低下が緩和した。また、測定においても、装置の製作精度に起因するとみられる測定誤差が生じており改善行う予定である。4つ目の光電子分光装置での光電面表面の観察では、放射光施設UVSORの放射光ビームラインBL2Bに新たに光電面成膜装置を取り付けた。59 eVの放射光を用いて光電子分光を行った。光電面の構成物であるアンチモンがセシウムとカリウムに反応して化学シフトする様子を観察している。本研究では超伝導RF電子銃のために透明超伝導体を基板としたフォトカソード開発を行った。申請者は27年度に高エネルギー加速器研究機構に異動した。再立上げの際にレーザー蒸着チャンバーを取り付けた。また、この機会に26年度の実験で明らかとなった細かな改善を行った。本装置では超伝導電子銃中に置かれる透明超伝導体フォトカソードのマルチアルカリの成膜と初期エミッタンスの温度依存性測定を目的としている。チャンバーの組み立ては完了しマルチアルカリの成膜実験を行った。現在のところ26年度に得られえた成果以上には至っていない。しかし、マルチアルカリ光電面の成膜には不純物が少ないことが重要であり、これまでのタングステンヒーターに比べて高い純度が得られるレーザー蒸着は有効であると考えている。初年度の計画では光電面の成膜条件確立とフォトカソードの超伝導特性の評価、初期エミッタンス装置の組み立て、光電子分光装置による表面分析の4つを計画していた。1つ目の光電面の成膜条件確立は達成した。2つ目の超伝導特性の評価も完了した。3つ目の初期エミッタンス装置の組み立てについては、組み立ては完了したが、冷却時に起こる量子効率が低下する問題と、初期エミッタンス測定の誤差原因と考えられる装置の製作精度の改善を行わなければならない。4つ目の光電子分光装置での観察は、成膜装置の校正に時間を費やしてしまい、光電面表面の観察を行うことまではできたが、基板界面の測定や励起光エネルギーを変えての測定は完了していない。加速器申請者は2015年4月1日より、分子科学研究所から高エネルギー加速器研究所に転出した。このため、成膜装置と初期エミッタンス測定装置を高エネルギー加速器研究所へ移動させなければならない。移設は2015年5月から6月頃に行う予定である。移設後に成膜装置を再度立ち上げるとともに、初期エミッタンス測定装置の改造を行う。具体的には、測定エラーを生じる原因と考えているビーム引出し電極を製作誤差が小さくなる構造に改め再製作する。また、冷却中に量子効率が減少する問題を解決するために、真空度が悪くなる原因と考えているクライオスタット構造の改善を図る。以上2点の改造を行うことでフォトカソード温度と初期エミッタンスの関係を明らかにして、よりエミッタンスの小さい電子ビーム発生条件を探る。

光電子分光による光電面表面及び基板界面の観察は、基板に光電面を薄く積層することで基板界面からの変化を測定する、また、光電面の蒸着条件を変化させたときの化学シフトを観測し、より良い光電面の成膜条件を探る。
機能性トリテルペンのがん悪液質性筋萎縮に対する改善効果の検証

H30年度は、機能性トリテルペンが含有されるエゴマ葉が、がん悪液質性筋萎縮の抑制に関与すると考えられているTGR5を活性化する作用を有するのか、がん悪液質モデルマウスの筋委縮に対して有効性を示すのかを検討した。まず、研究に用いるエゴマ葉において機能性トリテルペンが含まれるかを検討するため、LC/MS分析を行った。その結果、オレアノール酸、ベツリン酸、ウルソール酸が含有されていることが確認された。HEK293細胞におけるレポーターアッセイを用い、エゴマ葉抽出物のTGR5に対する効果を検討した。エゴマ葉抽出物は、濃度依存的にTGR5発現HEK293に対しルシフェラーゼ活性作用を示し、TGR5未発現細胞においては活性が見られなかったことから、エゴマ葉がTGR5を活性化する成分を含有することが示唆された。また、C57BL/6マウス(6週齢、雄性)に対し、ルイス肺がん細胞(LLC細胞)を腹腔内移植することでがん悪液質モデルマウスを作成した。このがん悪液質モデルマウスにおいて、がんを移植した直後からエゴマ葉を2%含む餌を与え、エゴマ葉の効果を検討した。普通食を与えたマウスは、がんを移植することで14日後に握力の低下、下腿四頭筋の重量の減少が見られた。一方で、2%エゴマ葉食を与えたマウスにおいては、握力や下腿四頭筋の重量はがんを移植しても変化しなかった。これらの結果から、エゴマ葉がTGR5を活性化する成分を含有すること、がん悪液質モデルマウスの筋委縮に対して改善効果を有する可能性が示唆された。今年度は所属の変更があり、計画していた研究を行うための実験環境が整っていなかった。研究の一部は、行えるだけの実験環境は整えることができたが、不十分な点もあり、計画よりもやや遅れている。H30年度は、悪液質モデルマウスの筋委縮に関して、筋重量と握力のみしか評価できなかったが、次年度は組織学的な評価、および悪液質の原因と考えられている炎症性サイトカインの評価を行っていく予定である。また、機能性トリテルペンをがん悪液質モデルマウスに与えた時の筋委縮に対する効果の評価もH30年度のエゴマ葉に引き続き行っていく予定である。がん悪液質は、筋萎縮、脂肪減少、食欲不振、全身衰弱などを特徴とする全身性の代謝異常であり、がん患者の生活の質の低下や早死につながる。がん悪液質の主な原因は炎症性サイトカイン増加である。がん悪液質において筋萎縮は、運動量減少、食欲低下、低栄養状態の悪循環に陥るため、筋萎縮の早期抑制ががん悪液質の治療のカギとなる。オレアノール酸などの28位にカルボキシル基を持つトリテルペンは、機能性トリテルペンとよばれ、様々な生理作用を有することが知られている。そこで本研究では、機能性トリテルペンやそれを含む食品であるエゴマ葉についてがん悪液質性筋萎縮に対する効果をin vitro、in vivoの両面から明らかにすることを目的とした。平成29年度は、がん悪液質性の筋萎縮のin vitroモデルに対するオレアノール酸の効果を検討した。マウス横紋筋由来C2C12細胞を、2%ウマ血清により筋管細胞に分化させたのちにTNF-αで処理することで、ミオシンの発現量および筋管細胞の径が、TNF-α未処理の細胞より低下した。TNF-αの処理と同時にオレアノール酸を添加しても、TNF-αによる筋管細胞の委縮は改善されなかった。C2C12細胞を2%ウマ血清で分化誘導を行う段階で、TNF-α処理するとミオシンの発現誘導が抑制されたが、オレアノール酸を同時に添加してもミオシンの発現抑制には影響を示さなかった。これらの結果より、in vitroの悪液質性の筋萎縮モデルに対して、オレアノール酸は影響を示さないことが明らかとなった。in vitroにおいてもオレアノール酸が悪液質性の筋萎縮に対して改善効果が示されるものと期待していたが、これまでの研究では期待していたような結果を得ることができなかった。しかし、このような結果になることも想定の上で次年度以降の研究計画を立案していたため、今後も計画通りに研究を進めていくことができる見通しである。

普通食を与えたマウスは、がんを移植することで14日後に握力の低下、下腿四頭筋の重量の減少が見られた。一方で、2%エゴマ葉食を与えたマウスにおいては、握力や下腿四頭筋の重量はがんを移植しても変化しなかった。これらの結果から、エゴマ葉がTGR5を活性化する成分を含有すること、がん悪液質モデルマウスの筋委縮に対して改善効果を有する可能性が示唆された。今年度は所属の変更があり、計画していた研究を行うための実験環境が整っていなかった。研究の一部は、行えるだけの実験環境は整えることができたが、不十分な点もあり、計画よりもやや遅れている。次年度以降は、当初の研究計画通り悪液質モデルマウスを用いて、in vivo系によりオレアノール酸等の機能性トリテルペンの筋萎縮に対する効果を検討していく予定である。しかし、平成30年度より所属機関が変更となり、研究設備等が整っていないことも考慮し、規模を縮小して研究計画を遂行する可能性もある。H30年度は、悪液質モデルマウスの筋委縮に関して、筋重量と握力のみしか評価できなかったが、次年度は組織学的な評価、および悪液質の原因と考えられている炎症性サイトカインの評価を行っていく予定である。また、機能性トリテルペンをがん悪液質モデルマウスに与えた時の筋委縮に対する効果の評価もH30年度のエゴマ葉に引き続き行っていく予定である。当初期待された結果であれば、詳細なメカニズムを調べる予定であったが、その必要がなかったため、次年度使用額が生じた。次年度は、所属機関が変更となるため、実験環境整備のため当初想定されている研究経費より多く使用する計画である。今年度行う予定であった組織学的実験や炎症性サイトカイン濃度の測定等の実験が実験環境の整備の遅れのため実施できなかった。そのためそれらの実験に必要な物品の購入費用が未使用であった。次年度は、それらの実験を行うための費用として充てる予定である。