hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の改良過程と炭素・窒素同化系酵素発現との相互関係の解析

野生種から現代の栽培種を含むオオムギ60品種余りを選択し、栄養成長期の上位展開葉および生殖成長期の上位葉,止葉,亡をサンプリングし,グルタミン合成酵素の2つのアイソザイム(GS1,GS2), Rubisco,可溶性タンパク質,クロロフィル量の品種間変異を解析した。得られた知見は以下のようであった。1.出穂時の止葉および上位展開葉の可溶性タンパク質,Rubisco,GS1,GS2量,クロロフィル量は野生種を含む大多数の品種で,下位葉ほど明らかに減少した。総GS量に占める各GSアイソザイムの割合は,野生種ではGS1,が止葉から下位葉にかけて,ほとんど変化しないか,あるいは減少するのに対して,栽培種では逆に大多数の品種で増加した。これらのことにより,止葉から下位葉にかけてのGS1/GS2比の変動様式が野生種と栽培種を特徴づける指標の1つとなり得る可能性の高いことが強く示唆された。2.野生種を含む大多数の品種において,芒,止葉,上位第1葉の可溶性タンパク質,Rubisco量は時間の経過と共に減少する傾向を示した。GSアイソザイム量はほとんどの栽培種において経時的に減少したが,雑草的形態の強い野生種では3週目まで増加した。3.第1週目と第4週目の止葉と上位第1葉における可溶性タンパク質量は収量が高い品種ほど高くなる傾向を示した。また第2,3週目の止葉,第2週目の上位第1葉におけるRubisco量と収量との間には正の相関があった。これに対して,第2週目の止葉,上位第1葉におけるGS1量と収量とでは高い負の相関を示した。以上の結果,オオムギの収量と止葉,上位第1葉におけるGS1量,Rubisco量,可溶性タンパク質量とは密接に関連していることが示唆された。野生種から現代の栽培種を含むオオムギ60余種より,栄養成長期の上位完全展開葉4枚および出穂後の止葉を経時的にサンプリングし,グルタミン合成酵素の2つのアイソザイム(GS1,GS2),リブロース-1,5-ビスフォスフェートカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco),可溶性タンパク質,クロロフィル量を定量し,品種間変異を解析した。得られた新たな知見は以下のようであった。1.完全展開葉の可溶性タンパク質,Rubisco,GS1,GS2量は大多数の品種で,下位葉ほど低くなる傾向を示した。クロロフィルは葉位に関係なく,ほぼ一定値であった。これに対し,雑草的形態をもつ野草種ではいずれの量も下位葉ほど高くなる傾向を示した。分げつを行わないユニカム種では葉位に関係なく,一定に保たれていた。2.完全展開葉のGS1,GS2量の変動様式で品種分けすると,(1)GS1,GS2が同じ挙動で下位葉ほど低下するもの,(2)GS1とGS2が同じ挙動で下位葉まで一定または増加するもの,(3)GS1の低下が小さく下位葉でGS1/GS2が1を越えるもの,(4)上位第1葉でGS1/GS2が1を越えるもの,(5)下位葉ほどGS1が高いものの5つに分類された。野生種は(1)または(2)に含まれた。そのなかでも雑草的形態の強いものは(2)に,日本の古い品種やビール麦は(4)に含まれた。3.止葉におけるGS1/GS2は,多くの栽培品種で出穂後4週目で特に顕著に変動したが,野生種のいくつかの品種,ネパール産品種ではサンプリング時期を問わずほぼ一定値を維持していた。栄養成長期の上位完全展

開葉および止葉の老化過程におけるGS1/GS2が品種間で異なるということは,それぞれの品種の持っている窒息同化能力,転流能力の変異を示しているものと考えられる。GS1/GS2が植物の改良過程の指標となりうるのかどうかについて,今後さらに検討を進めていく予定である。前年度に引き続き,野生種から現代の栽培種を含むオオムギ33品種を選択し,出穂時の止葉から上位3葉および出穂後の止葉,第1葉,芒を経時的にサンプリングし,グルタミン合成酵素の2つのアンソザイム(GS1,GS2)、リブロース-1,5-ビスフォスフェートカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco),可溶性タンパク質,クロロフィル量を定量し,品種間変異を解析した。得られた新たな知見は以下のようであった。1.出穂時の止葉および上位展開葉の可溶性タンパク質,Rubisco,GS1,GS2量,クロロフィル量は野生種を含む大多数の品種で,下位葉ほど明らかに減少した。総GS量に占める各GSアイソザイムの割合は,野生種ではGS1が止葉から下位葉にかけて,ほとんど変化しないか,あるいは減少するのに対して,栽培種では逆に大多数の品種で増加するという特徴的な変化を示した。これらのことより,止葉から下位葉にかけてのGS1/GS2比の変動様式が野生種と栽培種を特徴づける指標の1つとなり得る可能性が高いことが強く示唆された。2.野生種を含む大多数の品種において,芒,止葉,上位第1葉の可溶性タンパク質,Rubisco量は時間の経過と共に減少する傾向を示した。GSアイソザイム量はほとんどの栽培種において経時的に減少したが,雑草的形態の強い野生種では3週目まで増加した。3.第1週目と第4週目の止葉と上位第1葉における可溶性タンパク質量は収量が高い品種ほど高くなる傾向を示した。また第2,3週目の止葉,第2週目の上位第1葉におけるRubisco量と収量との間には正の相関があった。これに対して、第2週目の止葉,上位第1葉におけるGS1量と収量とでは高い負の相関を示した。以上の結果,オオムギの収量と止葉,上位第1葉におけるGS1量,Rubisco量,可溶性タンパク質量とは密接に関連していることが示唆された。
継続的地域アセスメントモデルを用いた保健師の実践改善プログラムの構築

本研究の第1の目的は、継続的地域アセスメントモデルを用いて、地域ニーズのアセスメントと活動創出ができる保健師へと実践を組織的に改善するアクションリサーチを通じて、保健師の実践改善プログラムを構築することである。また、モデルを実践検証し、発展させることが第2の目的である。平成30年度は、「継続的地域アセスメントが実践に根付くために必要な介入は何か?」という研究疑問への解を導くべく、実践改善プログラム案の構築と、試行に向けた実践者からの意見収集を行った。なお、プログラム案構築にあたり、当初は実践者と研究者によるワーキングチームを組成する計画であったが、前提となるモデルや手法に関する理解度が異なることから、研究者で案の構築をした後に実践者から意見を受ける方法に変更した。1.アクションリサーチ手法の合意形成:本研究の目的に沿ったアクションリサーチ手法として、アクション・サイエンスを用いることの合意が研究組織メンバーではかられた。2.プログラム案の構築:4回の研究会議を通じ、実践改善プログラム案を構築した。期間は68か月で、構成は実践過程を主軸に2か月に1回程度90分のミーティングをもつこととした。継続的地域アセスメントモデルにおいてコアとなる要素(個別事例に象徴された地域課題を見ること、実践における意図的・選択的な情報収集、収集した情報の統合など)をプログラムのコンテンツに盛り込んだ。3.プログラム案に対する実践者からの意見収集:試行に向けたプログラム案の改善点を明らかにする目的で、実践者への個別インタビューによる意見収集を行った。対象は、関西2府4県と4政令市の統括保健師および本庁の人材育成担当者であり、3自治体6名の協力が得られた。結果、プログラムの目的や構成については好意的な評価が得られたが、多忙を極める実践に適用する上で、所要時間や使用する様式などへの配慮が求められた。計画当初は、プログラム案の構築に加え、試行に向けた参加機関のリクルートと実践改善の動機づけ支援までを行う計画であった。しかし、年度ごとに組織体制や人員配置が変動するという実践状況を鑑みて、試行年度の体制において参加の意思をはかり、動機づけ支援を行うことが適当と判断し、この点は次年度に実施することとした。また、アクションリサーチ手法の特性上、現段階で具体的なプログラム到達目標の設定が困難である上、参加者の変化や反応が完全には予測しきれないことから、プログラムの評価指標が今年度設定できなかった。これについては、次年度に参加機関と試行に向けた調整をはかる中で、具体的に設定する。残る2年間で、実践改善プログラム案の試行・評価・改善・再構築と、プログラムの実用化に向けたファシリテートガイドの作成を行う。並行して、プログラムの基となっている継続的地域アセスメントモデルの検証と改善をはかる。2019年度は、研究者が所属する近畿地方において参加機関のリクルートを行い、23機関でプログラムを試行する。プログラムにおいては、実践者と研究者が共にリフレクティブな過程をたどり、その中で実践改善に必要な体制や支援を明らかにする。試行過程の記録と評価結果を元に、プログラム案を再構築し、ファシリテートガイドの素案を作成する。継続的地域アセスメントモデルの検証を並行しておこなう。2020年度は、再構築したプログラム案を新たな23機関において試行・評価し、実践改善プログラムとファシリテートガイドを完成させ、広く普及する。併せて、継続的地域アセスメントモデルの検証と改善をはかる。

しかし、年度ごとに組織体制や人員配置が変動するという実践状況を鑑みて、試行年度の体制において参加の意思をはかり、動機づけ支援を行うことが適当と判断し、この点は次年度に実施することとした。また、アクションリサーチ手法の特性上、現段階で具体的なプログラム到達目標の設定が困難である上、参加者の変化や反応が完全には予測しきれないことから、プログラムの評価指標が今年度設定できなかった。これについては、次年度に参加機関と試行に向けた調整をはかる中で、具体的に設定する。残る2年間で、実践改善プログラム案の試行・評価・改善・再構築と、プログラムの実用化に向けたファシリテートガイドの作成を行う。並行して、プログラムの基となっている継続的地域アセスメントモデルの検証と改善をはかる。2019年度は、研究者が所属する近畿地方において参加機関のリクルートを行い、23機関でプログラムを試行する。プログラムにおいては、実践者と研究者が共にリフレクティブな過程をたどり、その中で実践改善に必要な体制や支援を明らかにする。試行過程の記録と評価結果を元に、プログラム案を再構築し、ファシリテートガイドの素案を作成する。継続的地域アセスメントモデルの検証を並行しておこなう。2020年度は、再構築したプログラム案を新たな23機関において試行・評価し、実践改善プログラムとファシリテートガイドを完成させ、広く普及する。併せて、継続的地域アセスメントモデルの検証と改善をはかる。
口腔癌の蛍光診断および光線力学治療の開発とその細胞生物学的検討

5-アミノレプリン酸(5-ALA)は生体内で光感受性物質であるプロトポルフィリンIX (PPIX)に変換される生理活性物質で、近年光線力学療法(PDT)や蛍光診断において種々の領域で医療応用されている。本研究では臨床研究においてALA-PDTの有用性および安全性を検討するとともに、その治療効果増強を目的に、培養細胞を用いて新規ALA誘導体の光生物学的作用を検討した。まず臨床研究では徳島大学歯学部附属病院倫理委員会の承認下に、口腔前癌病変に対してALA-PDTとともに蛍光診断を行い、その有用性および安全性を検討した。5-ALA内服4時間後にエキシマダイレーザーを照射し、PDTの前後で病変部および正常粘膜部に青色レーザー光を照射して、PPIXの励起蛍光をスペクトロメーターで測定した。その結果、ALA投与直後よりPPIXのピークが出現し経時的に増強した。このシグナルは正常粘膜部よりも病変部で強く、正常粘膜部では、5-ALA投与6時間後をピークに徐々に減弱した。一方病変部ではPDT直後にPPIXのシグナルはほぼ消失した。以上のことから5-ALA内服投与と青色レーザーにより、PPIXの蛍光強度を指標として腫瘍と正常の識別が可能であることが示唆され、このPPIXの分析はALA-PDTにおける条件設定および効果判定に有益であると考えられた基礎実験では、5-ALAおよびALA-Hexに加えて6種類の新規ALA誘導体を用い、マウス角化細胞株における細胞内PPIXの蓄積を蛍光光度計を用いてその蛍光強度を測定、比較した。またPPIXの細胞内局在は蛍光顕微鏡により観察した。さらに増感薬剤で処理した細胞にレーザー光を照射し、MTT法によりその光毒性を比較検討した。その結果、新規ALA誘導体はALAと比較して、同濃度もしくは低濃度で細胞内PPIX蓄積を亢進し、さらに光毒性も増強した。一方今回用いた濃度では、これらの誘導体は、ALA-Hexにみられるような細包毒性は認めなかった。また単位時間内に細胞内に取り込まれる薬剤量は、ALAと比較して同程度から約16倍に増加した。以上より新規ALA誘導体は、in vitroにおいてALAよりも低濃度で光毒性を示す一方、細胞毒性は低いことから、ALA-PDTにおいて治療効果の増強、投与量の削減、副作用の軽減に有用である可能性が示唆された。本研究は徳島大学歯学部附属病院倫理委員会において承認され、また患者に対しても十分な説明と同意のもとに遂行するものである。本研究では口腔癌および口腔前癌病変患者に対してフォトフリンもしくは5-アミノレブリン酸(5-ALA)を用いて、光線力学療法(PDT)を行うとともに蛍光診断を行い、その効果、有用性および安全性を検討した。まず口腔癌口腔粘膜に前癌病変を有する患者に対し、5-ALA 60mg/kgを内服させ、4時間後、患部にエキシマダイレーザー(浜松フォトニクス、630nm、100J/cm^2)を用いてPDTを行った。ALA投与前、投与後、レーザー照射後、腫瘍部および正常粘膜部にoptic fibresystemを用いて青色レーザー光(日亜化学、410nm、30mW)を照射し、励起されたprotoporphyrin IX(PpIX)の赤色蛍光(635nm)をspectrometer(Ocean Optics、USB2000)にて検出・分析した。その結果、ALA投与30分後より635nmのPpIXのピークが出現し経時的に増強した。このシグナルは正常粘膜部よりも腫瘍部で強い傾向が認められた。さらにPDTの行われていない正常粘膜部では、ALA投与6時間後をピークにPpIXのシグナルは徐々に減弱していった。一方腫瘍部ではPDT直後にはPpIXのシグナルはほとんど消失したが、照射2時間後には再度ピークの出現が認められた。以上のことより5-ALA投与後、青色レーザーとfibro-opticsystemを用いることにより、PpIXの蛍光強度を指標として腫瘍と正常の識別が可能であることが示唆された。さらにこのPpIXシグナルの分析はALA-PDTにおける条件設定および効果判定に有益であると考えられた。

以上のことから5-ALA内服投与と青色レーザーにより、PPIXの蛍光強度を指標として腫瘍と正常の識別が可能であることが示唆され、このPPIXの分析はALA-PDTにおける条件設定および効果判定に有益であると考えられた基礎実験では、5-ALAおよびALA-Hexに加えて6種類の新規ALA誘導体を用い、マウス角化細胞株における細胞内PPIXの蓄積を蛍光光度計を用いてその蛍光強度を測定、比較した。またPPIXの細胞内局在は蛍光顕微鏡により観察した。さらに増感薬剤で処理した細胞にレーザー光を照射し、MTT法によりその光毒性を比較検討した。その結果、新規ALA誘導体はALAと比較して、同濃度もしくは低濃度で細胞内PPIX蓄積を亢進し、さらに光毒性も増強した。一方今回用いた濃度では、これらの誘導体は、ALA-Hexにみられるような細包毒性は認めなかった。また単位時間内に細胞内に取り込まれる薬剤量は、ALAと比較して同程度から約16倍に増加した。以上より新規ALA誘導体は、in vitroにおいてALAよりも低濃度で光毒性を示す一方、細胞毒性は低いことから、ALA-PDTにおいて治療効果の増強、投与量の削減、副作用の軽減に有用である可能性が示唆された。
日本語学習者の雑談力育成 ２者および３者間会話を開始、維持、終結させる能力の研究

現在、多くの場で特定の目的をもたない「雑談」の重要性について議論されている。これは、日本語で行われる発話の大部分が雑談と呼ばれる特定の目的をもたないものであることが、指摘されたことに始まる。しかし、この「雑談」を日本語学習者がどのように習得していくのかは全く議論されていない。本研究では、自然談話習得研究の一環として日本語を学ぶ非日本語母語話者(NNS)がどのような雑談を行うのかをレベルごとに記述、分析する。NNSの会話能力の指標としてはOPIを用いる。OPIにおける各レベルのNNSが、どのような雑談を行うのかを雑談の発話データを収集し、特徴を分析する。
冠動脈バイパス術における動脈グラフトの血流供給能に関する基礎的研究

虚血性心疾患に対する冠動脈バイパス術における代用血管として、従来から使用されている自己静脈に加え、近年使用され始めている自己動脈(内胸動脈、胃大網動脈)の血流供給能を、体循環と冠循環、すなわち血流供給側である動脈グラフトと需要側である冠循環の血流動態的適合性の面から検討した。成犬を用い、第1の人工血管を上行大動脈に吻合し、第2の人工血管を胃大網動脈を想定して第一腰椎の位置の下行大動脈に吻合し、両人工血管を合わせたY字グラフトを作成し、これに内胸動脈を吻合した複合グラフトを作成した。この複合グラフトを体外循環下に冠動脈左前下行枝に吻合した後冠動脈中枢側を結紮し、最終的に複合冠動脈バイパスモデルを作成した。この冠動脈バイパスモデルにおいて、パルスドップラー血流計と先端圧力トランスジューサーを用い、各グラフトの血流量及びグラフト内圧を測定した。グラフト血流のうち収縮期血流量は3グラフト間で差がなく、拡張期血流量は上行大動脈グラフト、内胸動脈グラフト、下行大動脈グラフトの順に低下した。収縮期グラフト内圧は3グラフト間で差がなく、拡張期グラフト内圧は同様の順序で低下した。各種のグラフトで、グラフト拡張期圧と拡張期血流量には高い相関が認められた。拡張期優位の冠循環に対してはグラフトの拡張期圧がグラフト血流における駆出圧として作用した。以上、冠動脈バイパスモデルを作成することにより動脈グラフトと冠循環の血流動態特性を解明し、両者の適合性の検討から動脈グラフトの血流供給能を検討し、動脈グラフトの血流供給能の不足の原因を究明した。
ものづくり教育に役立つ幾何折り紙教材とテキストの開発

まず、洗練されいて教育効果の高い折り紙を選んで折り図と色紙からなる折り紙キットを作った。次に、高校・中学生対象に折り紙講習を行いアンケートを取って改良を重ねた。新しい折り紙も創作した。経過報告は日本折紙学会の研究集会や日本折紙協会機関誌で何度も行うだけでなく、米国、インド、ハンガリー、英国のコンベンションでも行った。完成したテキスト「ものづくり教育に役立つ幾何折り紙」は、徳島、佐賀、久留米、福山の高校・中学で実践使用されるだけなく、第6回折り紙の科学国際会議(8月、東大)の正式資料に選ばれて参加者全員に配布される。申請書の研究目的:明らかにしたいことに書いた「申請者が経験的に、折り紙がものづくり教育に有効と感じていることが何のかを明らかにする」の答えが得られた。1色彩に頼らない形状認識。2失敗体験。3的を絞ったものづくり教育。4コピー用紙など身近な材料の使用である。2の失敗体験とは、例えば、綺麗に折れない工程図を用いてあえて不出来なものを折らせたのち、正しい工程とコツを提示して、その重要性を認識させることである。高価な教材を使う従来の実験・実習ではできなかったことである。現在、既に作成した幾何折り紙キットを、失敗体験を含む形にまとめ直している。4身近な材料の使用は利用促進に非常に有用である。そのために阿南高専のWebサイトにアップするためのコピー用紙で折る折り紙キットを作成しているところである。さらに、平成23年度実施報告書の【今後の研究の推進方策】等に書いた1折り紙の科学研究集会等での3度の研究発表および東海中学・高校での検証を行ってキットを改良した。2幾何折り紙キットは順調に数を増やし、日本折紙協会の徳島、香川、筑後、長野支部のみならず、中高生、徳島県家庭クラブリーダー研修会、生涯学習などで計8回講習して検証して改良を重ねた。3照明折り紙キットも作成した。なお、計画にあった「平織り」は折るのが難しいので使用しないことにした。さらに、交付申請書の研究実施計画、平成24年度以降に書いた(E)日本折紙協会の機関誌「おりがみ」への研究報告記事は、タイトル「ものづくり教育に役立つ幾何折り紙教材の開発」で連載を開始して、すでに第3回まで掲載され、第4回も投稿済みである。研究を通して、人は色彩に頼るあまり形状を正確に把握していないことがわかった。そこで折り紙を形状の正しい認識訓練の手段に位置づけて、テキストに掲載する折り紙を開発・選択した。最終年度の具体的作業は以下の通りである。5月に福山市の暁の星女子中学・高校で100名を対象に講習を行ってアンケートをとった。また、日本折紙協会九州コンベンション(11月)、日本折紙学会折り紙の科学の研究集会(6月)、日本折紙学会関西大会(3月)で研究の経過・成果報告を行った。さらに、ハンガリー折り紙協会創立25周年国際大会や英国折紙協会コンベンションで本研究の折り紙を講習し意見を聞いた。以上の講習でとったアンケートを基にテキストに掲載する折り紙を17種類に絞り込んで、A4版55頁の折り図集と15cm角色紙、7.5cm角色紙、マルチサイズ色紙、色画用紙、LEDキャンドルライトからなる折り紙教材を完成させ、徳島、久留米、佐賀、福山市の中学・高校、木更津高専に配布して使用してもらっている。さらに海外の折紙協会にも配布した。今年8月に東京大学で開催される第6回折り紙の科学国際会議の正式資料に選ばれて参加者全員に配布されることが決定した。初年度の計画に沿って、幾何折り紙キットの試作品作りと改良を行った。(1)折り紙の各種技法の特性を検証した。技法により難易の違いがあるものの折り工程の図と説明文の読解力が作品完成の重要要素であることがわかった。そこで、幾何折り紙教材の制作という目標達成のために、4枚組みブロックと箱を含む多面体の折紙キットを作っていくことにした。4枚組みブロックの幾何折紙キットの試作品を作り、折り紙の科学研究集会や地方、ニューヨーク、デリー(インド)など、のべ9か所の折り紙講習会やコンベンションで幾何折り紙キットを配布・講習するとともにアンケートをとって問題点を洗い出した。(2)最初の試作折り紙キットは、数学の検定教科書のように、基本となる折り技法→練習問題→研究テーマという流れに沿って解説と折り図を配置したものであった。しかし、基本技法の説明が長過ぎる、どのようなな作品ができるのかわかりにくい、といった指摘があったので、折り技法を柱とした構成から作品中心の構成に変更して、「スポンジキューブを作ろう!」というタイトルつきのキットにまとめた。

さらに、LHRなどでの使用を考慮して、チームで制作して完成を競うためのキット「ブロックを高く積もう!」を作った。また、キットのための折り紙作品の開発は順調で、箱など優れた折り紙が完成している。(3)体調不良で入院し研究が中断したため、パソコン、最新の描画ソフト、ビデオカメラなどの機器が購入できず、研究費の次年度へ繰り越しが多くなった。交付申請書の研究実施計画に記載した項目(C)(F)はほぼ達成した。(C)は折り紙キットの試作・講習・検証・改良である。(D)は研究発表である。学術研究集会で口頭発表3回行った。(E)は折り紙研究誌での発表である。日本折紙協会の機関への連載を始めた。(F)は中学・高校。高専での講習・講演・アンケート・改良である。東海中学・高校および徳島県の高校生に対して行った。研究実績の概要に書いたように、折り紙の特性14を最大限に生かすように、キットを作りかえたうえで、製本すれば本研究が完成するという道筋が明確になった。さらに、コピー用紙で折るLEDキャンドルライトのキットも完成している。計画に書いた「平織り」の代りとなるこのキャンドルライトは、簡単なうえ色紙以上に身近なコピー用紙を用いるため、折り図をネット公開するだけで、利用の幅が広がる。このようなスタイルの折り紙を増やすことで研究成果の社会への周知・普及が広く行える。また、作品開発の中で「ネジ組み」という画期的な技法を発見し折り紙界へ寄与することができたことは、想定外の収穫であった。(1)入院による中断があったものの、幾何折り紙キットの試作品制作および試用とアンケートによる検証、改良は順調に進んでいる。計画通りに折紙技法の解析も行ったが、本研究における折り紙の役割を鑑みたとき、技法を柱にテキストを作成すると、もの作り教育のためではなく、折り紙テキストになってしまうことが判明した。(2)幾何折り紙キット「スポンジキューブを作ろう!」、「ブロックを高く積もう!」は、折り紙講習会や教育現場での最終検証を待つばかりである。2種類のキットによりスタイルがほぼ確立した。キットに使えるような箱などの幾何折り紙の開発は順調で、10種類以上の幾何折り紙作品とその折り図が完成している。現在、上述の2キットをひな形とした折り紙キットを作成しているところである。研究実績の概要に書いた、折り紙の特性14に沿って、各折り紙キットの目的を絞る。1折り図のモノクロ化により色彩依存を減らして形状認識力を高めるものに作り変える。すでに作成しているカラーのものは、講習で評判がよかったので、簡単なものに限定して、小学生など低年齢対象のものとしてまとめる。当初計画にあった動画は、当然カラーになるので、形状認識力を高めることにつながらないのでやめる。2不出来な仕上がりになるような折り図で折ったものと、正しい折り図で折ったものを比較させることで、指示された通りに忠実に作業するすることの重要さ認識させる。3「素材の厚みからくるずれ」や「摩擦力の影響」など、理解させる具体的事項に的を絞ったキットに作り変える。4コピー用紙で折るものを増やす。(1)6月の折り紙の科学研究集会および名古屋の東海高校・中学での「スポンジキューブを作ろう!」と「ブロックを高く積もう!」の検証を行ったのち、同様のキット(四角深箱、八角箱ほか)の制作を本格的に進める。
低炭素社会を目指したエネルギーフロンティア

インドネシアでは、地表面に廃バイオマス、泥炭、褐炭が多く賦存し火災に伴うCO2の発生源ともなっている。本研究では、高水分未利用低品位炭と廃バイオマスの改質処理温度を多段に調節し水熱処理することによりフルフラール、HMF、カテコール等の液体化学原料、高カロリー一般炭をまたその後の処理により、コークス用原料炭、スラリー燃料、活性炭等を製造、さらにカテコール含有改質液体を利用し、石炭採掘の際に特に問題となっている酸性鉱山廃水抑制を行い、未利用炭素資源の有効利用とともに酸性鉱山廃水抑制等の研究を行った。その結果、固体産物及び液体産物それぞれの製造とそれらの有効利用等に関する有用な知見を得た。昨年に引き続き、各種バイオマスおよび低石炭化度炭(泥炭、褐炭)を用い、水熱処理実験を行い産物の各種分析を行うとともに産物の各種有効利用に関する実験を行った。得られた産物の詳細な分析の結果から、水熱処理過程で起こる種々の反応を実験的に求めることができた。例えば、炭化水素の分解には温度依存性があり、処理温度を制御することによって、バイオマスから改質液中に溶解するケミカルを選択的に抽出することが可能であった。また、石炭によっては灰分に大量のアモルファスなシリケートが含まれていることがあり、酸処理により灰中のシリケート質の割合が相対的に下がり、またガス化性を改善することができた。ココナッツシェルを水熱処理後に炭化処理し、水熱処理後のヘミセルロース、セルロース、リグニン含有率と炭化処理後の比表面積、平均細孔径、ケミカル吸着能などとの関係を実験的に調べ、適切な処理条件があることを確認した。バイオマスおよび石炭改質液に含まれるカテコールを、酸性鉱山廃水の原因となる黄鉄鉱浸出の抑制に利用するための検討を行った。カテコールー珪酸イオン錯体により表面処理した黄鉄鉱表面には、電気化学実験、SEMーEDX、レーザーマイクロスコープなどによりシリカ含有生成物が生成していることを確認した。この結果で得られた知見をもとに、浸出実験により表面処理を行った黄鉄鉱に対しては酸性鉱山廃水抑制効果があることを確認した。活性炭、オゾンを使用した固体ー液体ー気体3相流動層反応処理装置を試作し、改質液に含まれる環境汚染物質と考えられているフェノールなどについて、試作装置による分解処理を検討した。活性炭とオゾンを併用する本方法は、活性炭もしくはオゾンのみを利用したフェノール類分解速度と比較して4から5倍の反応速度であり、3相流動層反応処理が効果的であることを確認した。バイオマスおよび低石炭化度炭(泥炭、褐炭)を用い、各種水熱処理実験を行い産物の各種分析を行うとともに産物の各種有効利用に関する実験を行った。各種水熱処理条件下での液体産物、固体産物、ガス産物について各種分析を行い、水熱処理過程を実験的に明らかにした。得られた固体産物を用いてゼータ電位測定、凝集分散性試験などのスラリー化基礎試験、コークス化基礎試験を行い、改質条件によりスラリー化性およびコークス化性が変化し、最適な改質条件が存在することを明らかにした。石炭・バイオマス混合系水熱処理では、水熱産物の炭素量、発熱量に混合比の影響はあまり見られなかった。一方で、バイオマスの比率を上げていくと、揮発分は増加し、灰分は低下する傾向を示し、改質液のTOCとガス産物量も増加した。従って、比率を変化させることで改質炭の反応性を調整でき、バイオマスを混合することで高灰分炭の灰分を下げることができることが分かった。水熱処理により有機物は分解され一部はガスとして回収される。主なガス成分はCO2、O2、H2であった。石炭に比べバイオマスは反応性が高いため、ガス産物の回収量も多い。また、アルカリを添加した系では、生成したCO2が炭酸塩鉱物を形成することにより、水素リッチなガス産物が回収できることが分かった。さらに、バイオマス、泥炭、褐炭の水熱処理条件とカテコール生成条件との関係を実験的に示すとともに、カテコール含有改質液を用い、酸性鉱山廃水の抑制を目的とした黄鉄鉱の回分浸出予備試験を行い、適切な表面処理により黄鉄鉱浸出を抑制できることを確認するとともに改善すべき点を明らかにした。高強度中空セラミックス生成条件について検討を行い、含有鉱物成分、灰分含有量、燃焼温度に影響を受けることを確認した。また、高強度中空セラミックス回収には遠心式風力選別機が適していることを実験的に明らかにした。泥炭、褐炭などの低品位炭、バイオマスの水熱改質により得られた改質固体、改質液及び発生ガスの分析を行い改質機構について検討するとともに、廃バイオマスや改質産物の有効利用法について検討を行った。3種類の低品位炭を用い、FTIR等の解析をもとに改質に伴う脱水過程、水素結合等の変化を明らかにした。

試料及び改質条件を適切に選ぶと、改質液体中にカテコールが生成する。Si-カテコール錯体を用いたキャリアマイクロエンカプセレーション(CME)による酸性抗廃水(AMD)抑制の有効性については、既に他の研究者らによって報告されている。本研究では、改質実験で得られた改質液を用い、Si-改質液を調整しAMD抑制について研究を行った。その結果、Si-カテコールと比較し、Si-改質液が効果的にCMEを生成し、AMDを抑制することをを確認した。また、電気化学的な手法により最適な表面被覆状態を決定できることが分かった。さらに、硫化鉱物浮選等での抑制効果について検討し、各種鉱物に対する効果の有無を確認した。高付加価値物質であるバイオマス改質液中のフルフラールを選択的に回収することを目的として、水熱処理によって得られた固体残渣由来の炭化物によって吸着分離試験を行った。その結果、適切な水熱処理改質後、炭化することにより、フルフラールの選択的吸着能を高められることが分かった。酸素プラズマ処理による活性炭の性状変化を研究し、比表面積およびマイクロ孔、メソ孔、マクロ孔の分布、表面官能基生成に及ぼすプラズマ処理条件の影響を示した。プラズマ改質活性炭を用いた固体ー液体ー気体の3相流動層反応器を用いたフェノール除去法(PT-AC-Fbr法)の有効性について検討し、活性炭吸着法、オゾン酸化法、活性炭を用いた3相流動層反応器を用いた処理法に比べ、PT-AC-Fbr法は高いフェノール除去性能を示すことを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。資源処理工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた各種実験項目については、ほぼ実験を終了した。酸性鉱山廃水抑制のための硫化鉱物表面改質機構および微生物存在下における浸出抑制機構については、おおむね明らかになったが、細部については次年度も引き続き検討していく予定である。本研究課題の当初研究目的の達成度については、現在までは、おおむね順調に進展している。原料のバイオマス、泥炭、褐炭の基礎性状把握を行うとともに、それら試料を用いて水熱処理を行い、液体産物、固体産物、ガス産物について予定通り各種分析を終了した。また、バイオマスからの有価成分製造条件を明らかにするとともに、改質産物から活性炭を製造するのに成功した。水熱処理条件とカテコール含有条件との関係を明らかにするとともに、カテコール含有改質液を用い、石炭開発において問題となる黄鉄鉱からの酸性鉱山廃水抑制を目的とした回分浸出予備試験を終了した。さらに、燃焼灰からの高強度中空セラミックス回収プロセス及び燃焼条件について検討し、高強度中空セラミックス回収のための最適な風力選別機、制御システムを構築するなど、おおむね順調に進展している。昨年度の実績報告書でも記述したが、水熱処理により、褐炭、ピート(泥炭)、バイオマスなどの低品質エネルギー資源からクリーンな高密度エネルギーを回収するためには、改質液からの有価物回収、改質液の有効利用、その後の廃水処理が極めて重要となる。また、改質固体産物の特徴を生かしたさらなる高付加価値化が重要である。これらの研究を推進する。
スピロボラートの分子技術を活用した水溶性超分子ポリマーの開発、医療への応用

超分子ポリマーを利用した医療材料を含めた新規材料開発の一環として,既に報告している脂溶性超分子ポリマー「ツインボウル」に代わる,水溶性超分子ポリマー「クラウンエーテル様スピロボラートアニオンホスト」の合成と金属錯体,アンモニウム分子,との包接化合物の分子技術評価を行い,従来のクラウンエーテル,クリブタンドより強固なホスト-ゲスト複合体を形成させ,新規「イオノフォア」「キャリア」としてDDSへ展開することを目的とし,研究を行った.クラウンエーテル様スピロボラートアニオンの合成について検討したところ,最終環化前段階の前駆体合成までを達成した.最終段階の環化反応では条件検討を行ったが,目的物は得られず,環化反応にはふさわしいテンプレートカチオン分子の共存が大変重要であるという知見を得た.本計画は超分子ポリマーを利用した医療材料を含めた新規材料開発の一環として,既に報告している脂溶性超分子ポリマー「ツインボウル」に代わる,水溶性超分子ポリマー「クラウンエーテル様スピロボラートアニオンホスト」の合成と金属錯体,アンモニウム分子,との包接化合物の分子技術評価を行い,従来のクラウンエーテル,クリブタンドより強固なホスト-ゲスト複合体を形成させ,新規「イオノフォア」「キャリア」としてDDSへ展開することを目的とし,研究を行った.クラウンエーテル様スピロボラートアニオンの合成について市販されている3,4位がベンジル基で保護されたフェノールとトシル基で保護されたテトラエチレングリコール保護体からビスカテコール前駆体を得,脱保護によりカテコールユニットを2つ持つテトラオール体へと誘導した.このテトラオール体と適切な金属水酸化物MOH(M=Na or K)を混ぜ,ポリオキシエチレン鎖の酸素原子の金属M(テンプレート)への配位により自己組織化前駆体を作り,そこにホウ酸を加えることで自発的に環化したクラウンエーテル様スピロボラート化合物を得ることを試みたが目的化合物は得られなかった.これはテトラオール体のポリオキシエチレン鎖の鎖長が環化のしやすさに影響を与えるためと考え,鎖長の異なったポリエチレングリコールの水酸基をトシル基で保護した化合物を合成した.また,テンプレートとして金属水酸化物以外に有機カチオンであるピリジニウムを用いての環化も検討したが目的の環化体を得るには達しなかったが,最終段階での環化反応にはふさわしいテンプレートカチオン分子の共存が大変重要であるという知見を得た.超分子ポリマーを利用した医療材料を含めた新規材料開発の一環として,既に報告している脂溶性超分子ポリマー「ツインボウル」に代わる,水溶性超分子ポリマー「クラウンエーテル様スピロボラートアニオンホスト」の合成と金属錯体,アンモニウム分子,との包接化合物の分子技術評価を行い,従来のクラウンエーテル,クリブタンドより強固なホスト-ゲスト複合体を形成させ,新規「イオノフォア」「キャリア」としてDDSへ展開することを目的とし,研究を行った.クラウンエーテル様スピロボラートアニオンの合成について検討したところ,最終環化前段階の前駆体合成までを達成した.最終段階の環化反応では条件検討を行ったが,目的物は得られず,環化反応にはふさわしいテンプレートカチオン分子の共存が大変重要であるという知見を得た.本計画は超分子ポリマーを利用した医療材料を含めた新規材料開発の一環として,既に報告している脂溶性超分子ポリマー「ツインボウル」に代わる,水溶性超分子ポリマー「クラウンエーテル様スピロボラートアニオンホスト」の合成と金属錯体,アンモニウム分子,との包接化合物の分子技術評価を行い,従来のクラウンエーテル,クリブタンドより強固なホスト-ゲスト複合体を形成させ,新規「イオノフォア」「キャリア」としてDDSへ展開することを目的としている.平成23年度はクラウンエーテル様スピロボラートアニオンの合成,アルカリ金属カチオンとの錯形成評価を計画していた.現在まで市販されている3,4位がベンジル基で保護されたフェノールとトシル基で保護されたテトラエチレングリコール保護体からビスカテコール前駆体を得,脱保護によりカテコールユニットを2つ持つテトラオール体へと誘導した.このテトラオール体と適切な金属水酸化物MOH(M=Na or K)を混ぜ,ポリオキシエチレン鎖の酸素原子の金属M(テンプレート)への配位により自己組織化前駆体を作り,そこにホウ酸を加えることで自発的に環化したクラウンエーテル様スピロボラート化合物を得ることを検討中であるが現在までのところ目的化合物が得られていない.テトラオール体のポリオキシエチレン鎖の鎖長が環化のしやすさに影響を与えることが考えるため,鎖長の異なったポリエチレングリコールの水酸基をトシル基で保護した化合物を合成した.また,テンプレートとして金属水酸化物以外に有機カチオンであるピリジニウムを用いての環化も検討したが現在までのところ,現在目的の環化体を得る条件の検討中である.現在までのところ,最終合成標的物であるクラウンエーテル様スピロボラートアニオンの合成には至っていないが,その前段階までの合成には達成している.クラウンエーテル様スピロボラートアニオン前駆体であるテトラオール体は大変親水性があることから脱保護を目的とした接触還元による脱ベンジル化反応で完全に原料であるポリオキシエチレングリコールのダイトシル体を消失させなければその後の精製で純品を得ることが出来ないことが明らかになっている.また,クラウンエーテル様スピロボラートアニオン前駆体である種々のポリオキシエチレン鎖の異なった長さの前駆体の合成を行った.鍵となる最終段階の環化反応はカチオンとポリオキシエチレン部との弱いキレートによるテンプレート効果が大きく影響されると考えられ,また,疎水性相互作用を含めた疎溶媒効果なども密接に絡み合ってくることから精密な条件検討が必要と考えている.

このことからポリオキシエチレン部とアルカリ金属イオンとの相互作用のみならず,ピリジニウムのようなカチオン-酸素原子との相互作用に加え,C-H---O相互作用も加えて働くような分子をテンプレート分子と合成することで環化反応が起こりやすくすることを目的にフェニレンをはさんだビピリジニウムも合成した.最終合成標的物であるクラウンエーテル様スピロボラートアニオンの合成を達成すべく,環化反応の条件検討を引き続き行う.そのためには前駆体であるテトラオール体とテンプレートの2種類の有力な候補化合物の選択とさらに精密な反応条件検討を行う.ポリオキシエチレン鎖の異なった前駆体であるテトラオール体を得るための合成法は昨年度までに見出していることから平成24年度はこれら化合物を必要に応じ種々合成し,また,モデル研究を活かしてこれら化合物にふさわしいテンプレートカチオン分子の合成も同時に行う.また,環化反応についても2分子で環化して精製するビススピロボラート骨格を有するより大きなアニオン性環状化合物の合成も視野に入れる.平成24年度の前半段階でスピロボラート環化体の合成に成功し,後半ではその機能に関する各種分光計による測定ならびに物性に関する分析測定を行う予定である.昨年度は合成実験を主として研究を行ったため,種々の分析用試薬,消耗品の購入が控えられたため,次年度使用額117,118円が発生した.平成24年度にこの分を物品費として充てる予定である.
たばこ対策の推進に向けたコンピテンシー基盤型アドボカシー能力向上プログラムの開発

自治体のたばこ対策は全体として進んでおらず、他分野に比べ組織内外の障壁が多い。喫煙率低下などの望ましい成果を導くには、主要な役割を担う保健師のアドボカシーに関するコンピテンシーの強化が必要である。本研究では、たばこ対策に関する保健師のアドボカシー能力の獲得・向上のためのコンピテンシー基盤型教育プログラムの開発を目指す。方法は、インストラクショナルデザインに基づき、1分析と設計、2実施(介入)、3評価、修正の過程に従い、実践力を高めるケースメソッド教授法を応用し、臨場感のあるコンピテンシー事例を素材としたケース教材を作成する。効果検証は介入前後比較デザインによる非ランダム化研究とする。
アジア的視点から見た日本の不動明王の受容と展開

本年度は、第52回国際東方学者会議(発表題目「中国・陳西省法門寺地宮出土の「捧真身菩薩」像に関する一試論-特に台座下部の明王像の再解釈を中心に-」)及び第60回美術史学会全国大会(発表題目「金色不動明王画像に関する一考察」)の計2回の口頭発表及び、宮治昭先生献呈論文集『汎アジアの仏教美術』(題目「法門寺地宮出土の捧真身菩薩」台座下部に表される八体尊像について-各尊像の解釈を中心に-)、『美術史』第165冊(題目「滋賀・園城寺所蔵金色不動明王画像に関する一考察」)、『名古屋大学文学研究科美学美術史研究室論集』(題目「弘法大師様の不動明王に関する-試論」)の論文の投稿(計3本)を通し、特にこれまでの研究成果の口頭発表及びその内容の活字化に専念した。本年度の研究は、これらの為の補足的な調査及び関連文献の確認作業に費やした。新たな研究テーマとしては、円珍請来「五菩薩五盆怒像」の五大明王図像及びその周囲に描かれる使者たちの図像読解を目標とし、五大尊の形態として残る岐阜・来振寺本の他、滋賀・園城寺所蔵「不動明王八大童子像」、滋賀・延暦寺所蔵「不動明王三大童子五部使者像」、個人蔵「不動明王三大童子五部使者像」の絵画作例及び白描図像を基にした図像の比較研究、及び本図像の典拠あるいは関わりのある可能性が考えられる経典の記述を探索した。この作業と併行して、いわゆる「円珍様」の不動明王図像の検討を行い、未調査であった彫像作例として宮城・大徳寺不動明王坐像、福井・常禅寺不動明王坐像、絵画資料として大分県・富貴寺所蔵「不動明王八大童子像」の調査を行い細部資料の収集を行った。この他、各種展覧会に赴き情報収集を行った他、国際東方学者会議、美術史学会、東海印度学仏教学会、密教図像学会などに参加し、最新の研究成果の情報収集を行うとともに、研究者の方との意見交換を行った。平成17年度科学研究費補助金の助成のもと、国内では滋賀・大聖寺,石山寺(多宝塔柱絵)、京都・神宮寺,金剛院、山口・長門国分寺、広島・福盛寺、福岡・千手観音堂、大分・金剛宝戒寺の不動明王像の調査を行い、この他に愛知・興正寺「八事文庫」にて不動明王関連の文献資料を収集した。これらの調査は『密教図像』に投稿した「日本における不動明王図像に関する一試論-特に項髻を表す不動明王について-」の論文に訂正・加筆する為の追調査を含み、その成果を同論文の内容に反映させることができた。また、今回の調査では今後執筆を考えている円珍請来『五菩薩五忿怒像』の造形化の問題に関する細部の確認を行うとともに、未確認の五大明王鈴(福盛寺)の調査や秘仏とされる舞鶴・金剛院の不動明王立像を確認することもでき、幾つかの新たな知見を得ることができた。海外調査では、7月24日8月8日と10月5日10月18日の2期にわたり中国での不動明王の実作例の探索及び不動明王像や五大明王像の造形表現に関わる要素を持つ夜叉や金剛などの守門神や同じく守門の役割を持つ多面多臂神の作例、不動明王二童子像の考察に関わる従者や崑崙奴の作例の探索を行った。また、10月の調査で訪れた遼寧省・佑順寺では鳥居龍蔵氏が紹介された不動明王像を含む遼代の密教尊像を確認・再考することができ、調査での見解を「中国・遼寧省朝陽市佑順寺に残る遼代密教尊像について-特に不動明王像の表現を中心に-」という論文として『善通寺教学振興会紀要』に投稿した。また、中国の作例では平成15年の調査時に実見の機会を得て以来検討を加えていた法門寺地宮出土の真身宝函中の八大明王に関して見解がまとまり、「法門寺地宮出土の真身宝函に表される八大明王について」という論文を『名古屋大学博物館報告』に投稿した。この他に博物館の資料室、各種展覧会に赴き資料の収集及び作品の観察を行うとともに、学会や研究会を通し研究者の方々との意見交換も行った。平成18年度科学研究費補助金の助成のもと、国内では滋賀・善水寺不動明王坐像、福井・妙楽寺不動明王坐像、宮城・瑞巌寺五大明王像(開帳時の拝観)、静岡・金龍院不動明王坐像、大分・無動寺不動明王坐像、大分・妙楽寺不動明王坐像、福岡・中山不動尊(旧円清寺)不動明王二童子像、奈良・西大寺不動明王坐像、兵庫・瑠璃寺不動明王坐像の特別拝観及び調査を実施し、これら調査と同時に周辺寺院を可能な限り拝観した他、博物館・美術館における特別展示の機会を利用し資料の収集を行った。資料収集の目的は主に平安期の不動明王像の細部情報の確認を中心とした。海外調査は3月25日3月31日にかけてアメリカの博物館の調査を行い、インド・中国・日本の作品を中心に調査を行った。特にシカゴ・フィールド自然史博物館では、中国・西安近郊から将来された唐代石彫不動明王

坐像の実査及び写真撮影を行うことができ、担当のJohn Kelly氏より本像の作品情報を提供して頂くことができた。フリーア・ギャラリー及びアーサー・M・サックラー・ギャラリーでは詫間長賀筆の二童子像をはじめ、閻魔天曼茶羅、宝楼閣曼茶羅、普賢菩薩坐像の密教絵画の他、鎌倉時代の愛染明王坐像及び金剛夜叉明王立像の調査を行い、サックラー・ギャラリーでは現在考察中の金色不動明王画像の研究に活用できる唐代の崑崙人の金銅像を確認することもできた。また、メトロポリタン美術館では特にインド・中国の作例を中心に資料収集を行った。本年度の学会発表は、7月に第52回東海印度学佛教学会にて「高雄曼荼羅に描かれる不動明王の表現について-斜視の仕草の観点から-」と題した発表を行い、同タイトルの論文を学会誌『東海仏教』に投稿した。また、平成17年度に発表した法門寺地宮出土の密教遺品に関する考察の続きとして、「法門寺地宮出土の「捧真身菩薩」台座枢部の八体の尊像について-各尊像の解釈を中心に-」と題する論文を『インド美術仏教美術研究論集』(仮題)に投稿し、本書は2008年1月に中央公論美術出版より刊行される予定であり、これに先立ち2007年5月に行われる第52回国際東方学者会議にて口頭発表を行う予定である。本年度は、第52回国際東方学者会議(発表題目「中国・陳西省法門寺地宮出土の「捧真身菩薩」像に関する一試論-特に台座下部の明王像の再解釈を中心に-」)及び第60回美術史学会全国大会(発表題目「金色不動明王画像に関する一考察」)の計2回の口頭発表及び、宮治昭先生献呈論文集『汎アジアの仏教美術』(題目「法門寺地宮出土の捧真身菩薩」台座下部に表される八体尊像について-各尊像の解釈を中心に-)、『美術史』第165冊(題目「滋賀・園城寺所蔵金色不動明王画像に関する一考察」)、『名古屋大学文学研究科美学美術史研究室論集』(題目「弘法大師様の不動明王に関する-試論」)の論文の投稿(計3本)を通し、特にこれまでの研究成果の口頭発表及びその内容の活字化に専念した。本年度の研究は、これらの為の補足的な調査及び関連文献の確認作業に費やした。新たな研究テーマとしては、円珍請来「五菩薩五盆怒像」の五大明王図像及びその周囲に描かれる使者たちの図像読解を目標とし、五大尊の形態として残る岐阜・来振寺本の他、滋賀・園城寺所蔵「不動明王八大童子像」、滋賀・延暦寺所蔵「不動明王三大童子五部使者像」、個人蔵「不動明王三大童子五部使者像」の絵画作例及び白描図像を基にした図像の比較研究、及び本図像の典拠あるいは関わりのある可能性が考えられる経典の記述を探索した。この作業と併行して、いわゆる「円珍様」の不動明王図像の検討を行い、未調査であった彫像作例として宮城・大徳寺不動明王坐像、福井・常禅寺不動明王坐像、絵画資料として大分県・富貴寺所蔵「不動明王八大童子像」の調査を行い細部資料の収集を行った。この他、各種展覧会に赴き情報収集を行った他、国際東方学者会議、美術史学会、東海印度学仏教学会、密教図像学会などに参加し、最新の研究成果の情報収集を行うとともに、研究者の方との意見交換を行った。
マイクロＲＮＡによる頭頸部癌転移のリスク診断の試み

癌細胞が浸潤・転移する際のプロセスの一つとして上皮間葉移行が報告されている。上皮間葉移行は癌の浸潤・転移と深く関わり、細胞接着因子であるE-Cadherinの発現低下は癌細胞が上皮細胞の性質を失う主な過程の一つとされている。本研究では、頭頸部癌細胞株においてmicroRNA141/200cと細胞間接着因子であるE-Cadherinの発現との関係を示した。頭頸部癌細胞株にmicroRNA141/200cを導入し、上皮間葉移行関連遺伝子の変化、細胞機能の変化について検討した。頭頸部癌細胞株においてmicroRNA141/200cとE-Cadherinの発現には正の相関関係、一方microRNA141/200cとZEB1、ZEB2の発現には負の相関関係を示した。また、舌癌の原発巣・転移巣からそれぞれ樹立された細胞株にmicroRNA141/200c PrecursorをトランスフェクションしmicroRNA141/200cの発現を亢進させることで、ZEB1の発現が抑制され、E-Cadherinの発現を亢進させることができた。細胞機能に関してはmicroRNA141/200c Precursorのトランスフェクションによって、運動能を抑制させることができたが、浸潤能、増殖能には変化を認めなかった。これは頭頸部癌にmicroRNA141/200cを導入することによって細胞の運動能、転移のリスクを低減させる可能性を示している。近年、1825塩基の蛋白をコードしない低分子量RNA(microRNA)が発見された。microRNAは標的メッセンジャーRNAの3'非翻訳領域に結合し、「ファインチューナー」として分化、増殖、アポトーシスなど遺伝子発現をさまざまな形で調整することが分かってきた。microRNA発現異常が癌の発現、浸潤、転移と関連することが次々と報告されており、microRNAを癌の治療・診断へ応用しようとする動きが世界中で活発化している。前立腺癌や乳癌の細胞株を用いた研究では、microRNA200familyはE-Cadherinの転写抑制因子であるZEB1、ZEB2の発現を抑制し、転写抑制因子が抑制されることでE-Cadherinの発現を亢進させることが報告されている。しかし、頭頸部癌においてはmicroRNA200familyとZEB1、ZEB2、E-Cadherinの関係については十分明らかとなっていない。頭頸部癌細胞株を用いて、上皮間葉移行におけるmicroRNA200familyの役割について検討した。頭頸部癌頭頸部癌細胞株を用いてEMTの中でも細胞間接着因子であるE-Cadherin及びE-Cadherinの転写抑制因子であるZEB1、ZEB2について着目し、頭頸部癌細胞株におけるmicroRNA200familyとE-Cadherin、ZEB1、ZEB2との関係についてリアルタイムPCRを用いて遺伝子発現について検討を行った。また、microRNA200familyを頭頸部癌細胞株に導入することで引きおこされる運動能、浸潤能、増殖能などの細胞機能の変化についても検討した。さらに、microRNA200familyの発現を亢進させてもE-Cadherin、ZEB1、ZEB2の発現に影響を認めない細胞株を認めたことからZEB1、ZEB2のメチル化についても検討した。結果以下のことが示された。・microRNA141/200cの発現を亢進させることでZEB1の発現は抑制され、E-Cadherinの発現が亢進した。また、細胞運動能が抑制された。・頭頸部癌細胞株においてmicroRNA141/200cとE-Cadherinの発現は正の相関関係、ZEB1及びZEB2とは負の相関関係を認めた。以上のことが明らかとなったため、今後、転移のバイオマーカーとしての役割りについての検討をすすめる甲状腺未分化癌細胞株を用いた追加実験を行ったため甲状腺未分化癌細胞株を用いた、マイクロRNA200familyのトランスフェクション実験を行う予定