hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
耐塩性ダイズの開発を目指した新規有用遺伝子の耐塩性機構活性化プロセスの解明

その結果、LjTDF-5はGmTDF-5同様、タンパク質間相互作用に関与するアルマジロリピートを持つ核局在タンパク質をコードし、塩や乾燥に対して強く誘導されることが明らかとなった。しかし、LjTDF-5にはGmTDF-5のN末端領域にあるロイシンジッパーが存在せず、ダイズでは見られなかった根での塩ストレス応答が確認されるなど、異なる特徴が見られた。この結果は、GmTDF-5が関与する耐塩性機構は植物種により器官・組織分布が異なり、そこでの耐性獲得に必要なタンパク質と結合している可能性を示唆した。そこで、GmTDF-5およびLjTDF-5の結合タンパク質を同定するため、プルダウン解析に必要な組換え型タンパク質(ドメイン欠失型を含む)に関する大腸菌発現系を構築し、さらには共免疫沈降法で使用するGFP融合型タンパク質を発現するミヤコグサ、シロイヌナズナ培養細胞株を確立した。また、GmTDF-5、LjTDF-5が植物の耐塩性能と農業上有用形質に与える効果を検証できる形質転換植物を作出するため、計画した全ての形質転換用プラスミドの構築を終え、現在、ミヤコグサを宿主とする過剰発現系統と、LjTDF-5に関する発現抑制系統の作出を進めている。GmTDF-5は翻訳後、ユビキチン-プロテアソームによって速やかに分解されることが証明され、GmTDF-5による植物の塩ストレス応答・耐性機構の活性化プロセスの一端が明らかとなった。さらに、培養細胞を用いた耐塩性試験の結果が植物体の結果と異なることから、GmTDF-5が組織や発達段階特異的に存在するタンパク質と相互作用していることが示唆された。これらの結果は、相互作用タンパク質の探索を含め、今後研究を進めていく上で有用な情報となった。現在、酵母ツーハイブリッドシステムによる相互作用タンパク質の同定と、マメ科のモデル植物ミヤコグサを宿主とするホモログ遺伝子LjTDF-5の過剰発現系統とRNAi抑制系統の遺伝子型・表現型の解析を進めている。以上、平成24年度の研究成果および準備状況と、平成23年度研究成果を学術論文Plant Molecular Biology Reporterに発表できたことから「おおむね順調に進展している」と評価した。GmTDF-5やLjTDF-5に結合するタンパク質の同定に向けて、必要な実験材料を準備することができた。また、ミヤコグサホモログLjTDF-5のストレス応答性や細胞内局在に関する解析から、GmTDF-5が関与する耐塩性機構は植物種により器官・組織分布が異なる可能性を見出した。これはGmTDF-5とLjTDF-5の結合タンパク質が異なることを示唆しており、ホモログごとの同定が必要であることを示した。形質転換植物の作出状況も含め、実験の準備状況と、研究を進める上で重要な知見が得られたことから「おおむね順調に進展している」と評価した。
インクルーシブながん教育実現のための総合的研究

小児がんの児童生徒、近親者ががん患者である児童生徒が増えているなかで、だれもが共に学ぶがん教育のあり方を検討する必要がある。また、学校教員の年齢構成には劇的な変化が起こっており、急増している若い世代の教員ががん教育の担い手として授業実践をしていくことになる。このような課題を解決するため、インクルーシブながん教育の実現が必要である。2018年度は、全国調査の実施によって、がん教育の間接的な効果の把握と現状での実態把握を目指した。さらに、児童生徒のがんについての意識や知識の定期的なモニタリングを継続的に行う体制を整備した。また、学校におけるがん教育の実施に向け、小学生、中学生、高校生の保護者を対象に全国調査を行い2,417名から回答を得た。学校でがん教育が実施されることを知っていた保護者は11%であったが、約73%が実施に賛成であった。調査したがん教育に関する内容すべてについて、不必要とする保護者が少なく、70%以上が必要かやや必要としていた。本年度に把握した実態と収集した情報は、次年度以降のがん教育カリキュラムのの開発と評価に応用する予定である。また、研究成果として学術論文にまとめることはもちろん、講演会や研修会等でも積極的に発信していく。研究計画通りにがんについての全国調査を実施し、50%に迫る高い回収率を達成している。小学生、中学生、高校生の保護者に対して、がん教育の認知度やその態度などについての調査を実施し、認知度は低いものの、肯定的な態度であるという実態を明らかにして発表した。並行して、がん教育の先進的な事例に関する情報を収集することができた。以上の成果を得ていることから、おおむね順調に進展している。全国調査の結果分析を行い、2013年の調査結果との比較検討を行うことで、学校でのがん教育に本格実施に向けた実態把握とする。小児がんの児童生徒,近親者ががん患者である児童生徒が増えているなかで,だれもが共に学ぶがん教育のあり方を検討するため、先進的にがん教育を実施している自治体や学校の事例の分析、海外のグリーフの収集と応用を進める。児童生徒の実態を踏まえ、先行事例や海外事例を応用し、インクルーシブながん教育のカリキュラムの開発を目指す。
ヒトリンパ球系細胞の分化過程に関する研究

B細胞、NK細胞、形質細胞様樹状細胞を欠損した新規原発性免疫不全症に関して、ヒト化マウス内で病態を再現し、新たなリンパ球系細胞の分化過程を明らかにするとともに、その病態や免疫学的特徴を明らかにした。血球分化に関連する既知の遺伝子や、マイクロアレイ解析で抽出した遺伝子を解析したがこれらの候補遺伝子には異常を認めず、さらに2名の患者およびその家族のエキソーム解析を行ったが、責任遺伝子の同定には至っていない。これまでの研究で、ノックアウトマウス等の知見を基に、IKAROS、BCL11A、EBF1、PU. 1、E2A、FLT3、FLT3L等の遺伝子異常の有無を検討したが、いずれの遺伝子も異常を認めなかった。今回さらに、それ以外のリンパ球分化に関連すると考えられる分子をリストアップし、遺伝子解析を行ったが、これまで、変異を有する遺伝子はなかった。NOD/SCID/IL2R・KOマウスに、患者CD34陽性細胞を移植し、さらにヒト化マウスを作成し解析をおこなった。このマウスでは、B細胞、NK細胞が欠損していた。T細胞や顆粒球系細胞は通常通り分化していた。このマウスの解析をさらに進め、樹状細胞の分化過程を詳細に検討する。CD34+細胞あるいはCD34+CD38+細胞をヒト化マウス骨髄から純化し、マイクロアレイ法を用いて健常者と比較検討することにより責任遺伝子の候補となる遺伝子をリストアップした。Gene Ontology解析や、Pathway解析を継続して行っている。NK細胞やpDCへの分化状態を詳細に検討し、その前駆細胞と考えられる細胞分画を純化し保存した。種々のウイルスやTbll-like receptor ligandで刺激し、その反応性特にサイトカイン産生能を健常者と比較した。末梢血単核球や純化した樹状細胞でINF-alpha産生の障害が認められた。ノックアウトマウス等の知見を基に、IKAROS、BCL11A、EBF1、PU.1、E2A、FLT3、FLT3L遺伝子や、さらにこれらの分子と関連する遺伝子、について検討したが異常は認められなかった。患者および健常者由来のCD34+細胞を用いてマイクロアレイ解析を行い、遺伝子発現の違いについて検討し、さらにGene Ontology解析を行った。解析結果から推定される分子機能から関連付けされる遺伝子について遺伝子解析を行ったが、それらの遺伝子についても異常を認めなかった。NOD/SCID/IL2RγKOマウスにCD34陽性細胞を移植することでマウスモデルを作成可能であることがわかったが、患者ではCD34+CD33+細胞が欠損していることから、CD34+CD33+細胞をNOD/SCID/IL2γKOマウスに移植して評価が可能かどうか検討したが、生着が得られなかった。再度CD34+細胞を中心としてマイクロアレイによる遺伝子発現の特徴を解析し、Gene Ontology解析を再評価するとともに、形質細胞様樹状細胞と骨髄系樹状細胞との遺伝子発現を比較検討し、樹状細胞分化の過程での遺伝子発現の変化にも注目して解析を継続している。樹状細胞が欠損していることによる免疫学的特徴を評価するため、麻疹生ワクチン、風疹生ワクチン、水痘生ワクチン、ムンプス生ワクチンで患者末梢血単核球を刺激し、IFN-γ、IFN-αなどのサイトカイン産生能を検討した結果、患者末梢血単核球ではこれらの刺激に対するIFN-α産生能が著しく低下していた。この疾患では、これらのウイルス感染症に注意が必要であると考えられる。理化学研究所と研究内容についてディスカッションを行い、血球分化に関連する分子に関しての情報を整理し、解析を継続する方針である。B細胞、NK細胞、形質細胞様樹状細胞を欠損する新規免疫不全症の責任遺伝子の同定に向けて引き続き以下の研究を行った。まず血球分化に関連する遺伝子であるIKAROS、BCL11A、EBF1、PU.1、E2A、FLT3、FLT3Lおよびこれらの分子と関連・結合する分子の遺伝子の塩基配列を決定したが異常を認めなかった。GATA2遺伝子についても検討を行ったが異常を認めなかった。CD34陽性細胞および骨髄系樹状細胞のマイクロアレイ解析で健常者と発現量の異なる遺伝子群について検討を行った結果、TdT遺伝子など有意に発現量の異なる遺伝子群が判明したが、各遺伝子の塩基配列に異常を認めなかった。他に同様の臨床像を呈した1例が確認されたことから、合計2名の患者について次世代シーケンサーによるエキソーム解析を理化学研究所と共同で行った。1例目はRoche社の方法を用いて解析を行った。23,079の遺伝子変異から、イントロン部位、UTR部位、synonymous変異を除いた結果9,309の変異が候補として残った。さらにdbSNP135のdatabaseからSNP変異を除いた結果823の変異が残った。日本人ゲノムNA18943を参考に解析し、最終的に823の候補遺伝子が残った。他の1例についてはIlluminaの方法で解析した。

90,674の変異が認められ、同様な手法で絞り込んだ結果、最終的に542の候補遺伝子が残った。これらの中から分子機能を考慮して一部を選択し、塩基配列を決定したが、家族や健常者にも認められる変異であった。また2名の患者で共通して変異が認められた遺伝子はSIRPAのみであったが、この遺伝子の塩基配列を決定したところ、健常者や無症状の両親においても遺伝子変異が認められ、責任遺伝子とは考えられなかった。
母乳育児の形態・期間が前思春期の抑うつに与える影響

本研究の目的は、地域代表前思春期児童において、母乳栄養の期間と前思春期における精神的健康の関係を検討することである。相関分析の結果、exclusive breastfeeding4か月群と6か月群の間で、ウエルビーイングや抑うつ、精神病様症状に差はなかった。一方で、性別、月齢、世帯年収、妊娠中の母の喫煙、調査時点での母の抑うつを調整した重回帰分析の結果、母乳栄養期間の長さとウエルビーイングの間には有意な正の相関が、抑うつとの間には負の相関がみられた。本研究の結果から、母乳栄養期間が長いほど前思春期における精神的健康度が高いことが示唆される。今後は、両者の関係の機序を解明する研究が望まれる。本研究の目的は、東京都在住の9、10歳の地域代表前思春期児童をリクルートし、児および主たる養育者から母子手帳記録を含む自記式質問紙を用いてデータ収集を行い、以下の2つの研究課題を解明することであった。1)生後4か月間と6か月間のexclusive breastfeeding (母乳のみで育てること)では、どちらが前思春期における精神的健康によい影響を与えるのか。2)母乳栄養の期間と前思春期における精神的健康には、用量反応関係があるのか。本研究では、研究期間内に約3000世帯の地域代表前思春期児童から協力を得て、データ収集を問題なく行うことができた。Exclusive breastfeedingの期間(1か月未満から67か月以上の5段階の順序尺度)、母乳栄養の期間(全くなしから1歳6か月以上の7段階の順序尺度)は、母子手帳記録から評価した。前思春期における精神的健康は、児童が回答したWHO-5精神的健康状態表(ウエルビーイング)およびShort Mood Feeling Questionnaire(抑うつ)を用いて評価した。相関分析の結果、exclusive breastfeedingを生後4か月間行った群と6か月間行った群の間で、ウエルビーイングや抑うつに差はみられなかった(それぞれp=0.982、p=0.535)。一方、母乳栄養の期間と前思春期における精神的健康との間には有意な関係がみられた(それぞれp=0.043、p=0.009)。さらに、性別、月齢、世帯年収、母のIQ、妊娠中の母の喫煙、調査時点での母の抑うつを調整して重回帰分析を行った結果、母乳栄養期間の長さとウエルビーイングの間には有意な相関がみられた(β=0.04、p=0.039)。同様の重回帰分析の結果、母乳栄養期間の長さと抑うつの間には有意な負の相関がみられた(β=-0.05、p=0.013)。今後は、両者の関係の機序解明につながる研究が望まれる。国内外の学会に参加し、情報収集および他の研究者との意見交換を行い、調査において取得する情報や調査結果の解析方法等を検討する上での参考とした。先行研究についての文献等の詳細なレビューを行い、研究デザインを決定し、調査に使用する質問紙等を準備した。調査を行う調査員を対象としたトレーニングを実施し、実際の調査およびデータ収集を開始した。調査の開始後は、実施状況を監督し、必要に応じて意見交換、調査方法等の改善を行い、良質なデータ収集に努めている。研究期間を延長し、予定通り約4500世帯以上の地域代表前思春期児童から協力を得て、データ収集を行うことができた。前思春期における精神的健康は、児童が回答したWHO-5精神的健康状態表(ウエルビーイング)およびShort Mood Feeling Questionnaire(抑うつ)、精神病様症状を用いて評価した。相関分析の結果、exclusive breastfeedingを生後4か月間行った群と6か月間行った群の間で、ウエルビーイングや抑うつ、精神病様症状に差はみられなかった(それぞれp=0.80、p=0.34、p=1.00)。

一方、母乳栄養の期間と前思春期における精神的健康との間には有意な関係がみられた(それぞれp=0.05、p<0.01)。さらに、性別、月齢、世帯年収、妊娠中の母の喫煙、調査時点での母の抑うつを調整して重回帰分析を行った結果、母乳栄養期間の長さとウエルビーイングの間には有意な相関がみられた(β=0.04、p=0.03)。同様の重回帰分析の結果、母乳栄養期間の長さと抑うつの間には有意な負の相関がみられた(β=-0.05、p<0.01)。本研究の結果から、母乳栄養期間が長いほど前思春期における精神的健康度が高いことが示唆される。今後は、両者の関係の機序解明につながる研究が望まれる。精神保健リクルートには予定していた以上の時間を要したが、その点以外は順調に行えており、データの質も保たれており、計画のプレ解析を行うことができた。したがって、当初の研究計画をほぼ順調に達成していると言える。調査準備が予定通りに進行し、一般地域住民を対象とした実際の訪問調査を開始することができた。調査開始後も大きなトラブルは起こっておらず、順調にデータ収集中である。今後の研究課題は、母乳栄養の期間の長さと前思春期における精神的健康に与える影響の機序を解明することである。母乳栄養の期間の長さが前思春期における精神的健康に与える影響には、主に2つの経路があると思われる。母乳に多く含まれる長鎖脂肪酸などの栄養が神経発達を介して影響を与える経路と、母乳を与えることで母子の愛着が深まることで影響を与える経路である。こうした経路の解明につながる生物学的および心理社会学的視点を兼ねた疫学研究を推進していくことが重要である。現在進行中である調査を継続し、データを蓄積していく。データ量が十分なものになった時点で、研究の目的であるリサーチクエスチョンに答えを出すための解析を行う。最新の知見、先行研究の文献等を収集し、解析結果と合わせて研究結果の論文化、学会発表を進めていく。研究協力者の都合により、研究参加者のリクルートに予定した以上の時間が必要となり、当初予定したサンプル数での解析を行えていないため。今年度予定していた学会等における発表は次年度に行う。解析結果の学会等における発表に使用する予定である。最新の知見についての情報収集、他の研究者との意見交換のため、国内外の学会・研究会議等に出席する。今後増加することが予測されるデータの蓄積、およびその解析のための機器を揃える。また、データ量が膨大になるため、データ解析補助のため、研究補助者の雇用を行う。論文化、文献収集等の段階で翻訳を使用し、過去の研究結果を整理するために、書籍等を購入する。
完全生体内分解吸収性温度応答性高分子の創製とバイオマテリアルとしての応用

近年,ポリ-N-インプロピルアクリルアミドなど,温度応答性高分子の生医学材料への応用が注目されている。生体内で用いる材料には,目的達成後生体内で分解を受け,その分解物が代謝・吸収される生体内分解吸収性高分子であることが望ましいが,これまで報告されている温度応答性量分子の多くは非生体内分解性である。本研究の目的は,生体内で完全に加水分解される温度応答性高分子を合成し,バイオマテリアルとして応用することである。昨年度までに,グリコール酸とアスパラギン酸のポリエステルアミド交互共重合体であるポリデプシペプチド(Poly[Glc-Asp])の側鎖にイソプロピルアミド基を導入したPoly[Glc-Asn(N-isopropyl)]を合成し,温度応答性と生分解性を有していること,および,細胞毒性を有していないことを確認した。今年度は,側鎖に導入する基として,ヒドロキシアルキルアミンを用いて,そのアルキル鎖長と温度応答性との関係について検討した。既に報告した方法に従って合成したpoly[Glc-Asp]を用い,溶媒にDMF,縮合剤にDCC用いて,4-hydroxybutylamineおよび5-hydroxypentylamineとカップリング反応を行い,目的物であるポリデプシペプチドPoly[Glc-Asn(4-hydroxybutyl)],Poly[Glc-Asn(5-hydroxypentyl)]を得た。同定は^IHNMR, GPCによって行い,導入率はどちらも100%であった。得られたポリデプシペプチドの純水中での透過率測定を行ったところPoly[Glc-Asn(4-hydroxybutyl)]は温度応答性を示さなかったが,Poly[Glc-Asn(5-hydroxypentyl)1は25°Cに曇点を示し,温度応答性を有していることが確認された。近年,ポリ-N-イソプロピルアクリルアミド(PNIPAAm)に代表されるアクリルアミド誘導体など,温度変化に伴い下限臨界溶液温度(LCST)を境に水和状態が変化する高分子の生医学材料への応用が注目されている。生体内で用いる材料には,目的達成後生体内で分解を受け,その分解物が代謝・吸収される生体内分解吸収性高分子であることが望ましい用途は数多くあるが,PNIPAAmなど温度応答性高分子は,いずれも非生体内分解性である。我々はこれまでに,グリコール酸と側鎖にカルボキシル基を有するアスパラギン酸のポリエステルアミド交互共重合体であるポリデプシペプチド(Poly[Glc-Asp])の合成について報告してきた。このポリデプシペプチドは主鎖にエステル結合を有し,生理条件下で容易に加水分解される生分解性高分子である。本研究では,このポリデプシペプチドの側鎖カルボキシル基に適度な親水性官能基を導入したポリデプシペプチドを合成し,そのインテリジェント型生分解性材料としての有用性について検討した。既に報告した方法に従い,poly[Glc-Asp]を合成し,溶媒にDMF,縮合剤にDCC用いて,イソプロピルアミンとカップリング反応を行い,目的物であるイソプロピルアミド基を有するポリデプシペプチドを得た。同定は^1HNMR,GPCによって行った。得られたポリデプシペプチドの純水溶液の透過率測定を行ったところ,29°Cに曇点を示し,温度応答性を有していることが確認された。また,生分解性試験により主に主鎖中のエステル結合で切断され,モノマーレベルまで分解していることが確認された。さらに,細胞毒性試験により,分解物濃度に依存することなく,細胞生存率が非常に高い値を示したことから,分解物はL929(マウス上皮由来繊維芽細胞)に対する細胞毒性がないことが示唆された。
プラスチック光ファイバ中のブリルアン散乱特性の解明とそのセンシング応用

本研究では、1.プラスチック光ファイバ(POF)のブリルアン散乱特性の測定、2. POFを用いた分布測定システムの構築、3. POFを用いた分布測定システム高性能化を行うことを目的としている。平成27年度には、3について検討した。具体的には、1POFを用いた歪と温度の分布測定の安定性の向上、2簡便な被測定ファイバ中の欠陥検出手法の提案、また、3POF中のブリルアン散乱光の増強手法の提案を行った。12014年にブリルアン光相関領域反射計(BOCDR)を用いてcmオーダの高空間分解能での歪・温度分布測定を実証し、その性能の限界について議論を行った。しかし、偏波変動によるブリルアン信号の信号対雑音比(SNR)への影響が解明されていなかった。そこで、測定ファイバの任意区間からの偏波状態を最適化および平均化した場合のブリルアン信号のSNRの変化を調査した。また、偏波平均化時に最高空間分解能を達成するのに必要な任意入射パワーを明らかにした。これは、実用応用時の測定信号の安定化に貢献する。2被測定ファイバとして欠陥のない光ファイバを使用することは重要であるが、POF中の欠陥を簡易に測定する手法がなかった。そこで、光相関領域法を用いた簡素な欠陥検出手法を提案し、欠陥の分布測定を実証した。3光ファイバを細くする(テーパー化する)ことにより、光ファイバ中のブリルアン散乱は増強される。従来の光ファイバテーパーは、作製時にヒーター等の煩雑な実験系が必要であった。そこで、光ファイバの任意点に予め損失を与え、高パワーの入射光を入射することでその点での光熱変換を利用する光テーパー手法を提案した。本手法によりテーパー加工が可能であることを実証した。これらの成果は、POF中のブリルアン散乱増強手法への応用可能性が期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、1.プラスチック光ファイバ(POF)のブリルアン散乱特性の測定、2, POFを用いた分布測定システムの構築、3. POFを用いた分布測定システム高性能化を行うことを目的としている。平成25年度には、1について検討した。具体的には、1簡易実験系による誘導ブリルアン散乱(SBS)の観測、2ブリルアン信号増強のためのテーパー加工の前処理改善、を実施した。また、3POF中の欠陥を高速で検出する手法も提案した。1従来、POF中のSBSはロックイン検波を用いて観測されており、これでは、両端入射型の分布測定に直接適用は困難であった。前年、ロックイン検波を使用しないポンプ・プローブ法がPOFと同構造を有するシリカ屈折率傾斜型マルチモードファイバ中のSBSの観測に有効であることを示すことで、ロックイン検波なしでSBSを観測できない原因がPOFの構造ではなく、材料(伝搬損失等)にあることを明らかにした。そこで、今年度は、POFの長さを変えることで伝搬損失を制御し、ロックイン検波を使用しない簡易な実験系でPOF中のSBSの観測に成功した。また、SBS観測に最適なPOF長を明らかにした。2POFをテーパー加工する工程は、(i)クロロホルムを用いたPOFの補強層の除去工程と、(ii)テーパー工程に大別される。工程(i)において、従来手法では、蒸発したクロロホルムによりPOFに高い光損失が生じてしまい、補強層を除去したPOF中のブリルアン散乱の観測が困難であった。そこで、クロロホルムと水との境界面を活用してクロロホルムの蒸発を抑えて補強層を除去することで、明瞭なブリルアン散乱の観測に成功した。3従来のPOF中の欠陥を検出する手法の一つである光時間領域反射計は、高コスト、長い信号処理時間、一目では欠陥位置を確定できない、という問題点があった.そこで、入射光が欠陥付近で熱変換されることを利用し、放射温度計(IRT)を用いてPOF中の欠陥を高速で検出する手法を提案した。また、温度が損失に線形に依存することおよびその依存係数(損失推定の精度)は高パワーの光入射により増強できることを示した。平成26年度には、2について検討した。具体的には、(1)POFを用いた歪と温度の分布測定の実証、(2)低歪依存高感度温度センサへの応用のためのブリルアン周波数シフトホッピングの観測、また、(3)POFを用いた分布測定系の簡素化。(1)ブリルアン光相関領域反射計(BOCDR)を用いてcmオーダの高空間分解能での歪・温度分布測定を実証し、その性能の限界について議論を行った。(2)我々はブリルアン利得スペクトルの大きな歪に対する依存性を調査し、約10%以上の歪を印加した際の散乱光パワーの急激な減少を観測したが、これに対する定量的説明は困難であった。そこで、最大60%の巨大な歪に対するPOF中のBGSの依存性を詳細に調査し、「ブリルアン周波数シフト(BFS)ホッピング現象」の存在、および、この現象により散乱光パワーの減衰が説明できることを明らかにした。

また、巨大歪を印加し塑性変形させたPOF中のブリルアン散乱には、従来よりも歪に依存しにくく高精度な温度センサへの応用可能性があることを示した。(3)BOCDRは光ファイバ中のブリルアン散乱を用いた歪・温度分布計測手法の中でも実験系が最も簡便であるが、より簡便になればより利便性が高まる。そこで、我々は、フレネル反射光を参照光として利用することで独立した参照光路をもたない、より簡便なBOCDRを提案した後、それをPOFに適用し分布測定を実証した。本研究では、1.プラスチック光ファイバ(POF)のブリルアン散乱特性の測定、2. POFを用いた分布測定システムの構築、3. POFを用いた分布測定システム高性能化を行うことを目的としている。平成27年度には、3について検討した。具体的には、1POFを用いた歪と温度の分布測定の安定性の向上、2簡便な被測定ファイバ中の欠陥検出手法の提案、また、3POF中のブリルアン散乱光の増強手法の提案を行った。12014年にブリルアン光相関領域反射計(BOCDR)を用いてcmオーダの高空間分解能での歪・温度分布測定を実証し、その性能の限界について議論を行った。しかし、偏波変動によるブリルアン信号の信号対雑音比(SNR)への影響が解明されていなかった。そこで、測定ファイバの任意区間からの偏波状態を最適化および平均化した場合のブリルアン信号のSNRの変化を調査した。また、偏波平均化時に最高空間分解能を達成するのに必要な任意入射パワーを明らかにした。これは、実用応用時の測定信号の安定化に貢献する。2被測定ファイバとして欠陥のない光ファイバを使用することは重要であるが、POF中の欠陥を簡易に測定する手法がなかった。そこで、光相関領域法を用いた簡素な欠陥検出手法を提案し、欠陥の分布測定を実証した。3光ファイバを細くする(テーパー化する)ことにより、光ファイバ中のブリルアン散乱は増強される。従来の光ファイバテーパーは、作製時にヒーター等の煩雑な実験系が必要であった。そこで、光ファイバの任意点に予め損失を与え、高パワーの入射光を入射することでその点での光熱変換を利用する光テーパー手法を提案した。本手法によりテーパー加工が可能であることを実証した。これらの成果は、POF中のブリルアン散乱増強手法への応用可能性が期待できる。当初の目的であったプラスチック光ファイバ(POF)中のブリルアン散乱を用いた歪と温度の分布測定に成功した。また、大歪印加により、ブリルアン周波数シフトが急激に高周波数側にシフトする現象の観測に成功した。さらに、当初の目的にはなかったPOFを用いた分布測定系の簡素化にも成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。26年度の研究成果を踏まえ、プラスチック光ファイバ(POF)を用いた分布測定システムの高性能化を行う予定である。具体的には、(1)偏波状況の平均化による観測信号の安定化、(2)メモリ効果が発現する数10%の歪を印加した時のメモリ効果の確認、(3)空間分解能や測定レンジ測定速度など、各種性能の向上、(4)シリカ単一モード光ファイバを用いた既存技術との本質的な違い(理論的な性能限界など)の解明を目指す。また、POF中のブリルアン散乱信号の圧力依存性の調査も行う。当初の目的であった簡易実験系によるプラスチック光ファイバ(POF)中の誘導ブリルアン散乱の観測に成功した。
広域連携自治体における施設総量縮減のための立地評価法開発

30年度は、前年度に構築したデータベースを基に、分析を進めた。特に、プロジェクトで連携する前橋市、廿日市市等の自治体において、施設再編を行う際の「地域ポテンシャル」の評価について研究を進めた。つまり、施設再編を行う際に、これまで定量的評価の対象であった既存建築物のみならず、その建物が立地する「土地」「地域」に目を向け、その評価と建物の評価との組合せ・掛け合わせが、本研究プロジェクトで掲げた「立地評価法」になると仮定し、その評価方法を検討した。具体的な成果として、日本建築学会大会で「施設評価手法を用いた地域評価の算定に関する研究」を発表した。当該論文では、鴻巣市、犬山市、御前崎市を含む9自治体を対象に分析し、評価の妥当性を検討した。御前崎市においては、その結果を自治体の担当者との議論の土台にするなど、政策立案の現場への適用についても試みた。この研究に関連して、地域ポテンシャルの評価に関する研究部会を立ち上げ、本研究課題終了後の研究発展の議論の土台も構築した。さらに、この地域評価を派生させて、空き家問題との関連について検討した「地域評価から見た空き家発生要因の分析」の研究発表も行った。また、実際に統廃合が行われる自治体において(たとえば長崎市、多摩市)において市民ワークショップを引き続き開催し、市民参加の場での立地に関する市民意見の整理も行った。なお、前年度に開始した派生研究としての台湾における同様の公共施設マネジメントを巡る立地評価の研究については、現在論文執筆中で、これも本研究プロジェクトから生まれる予定の成果の一つと言える。29年度は施設情報をGIS上のデータベースとして整理し、人口分布との空間的位置関係について定量化することを目的として進めた。具体的には、秩父市、浜松市、前橋市、廿日市市、会津若松市、酒田市、長崎市といった過去に合併した自治体、および施設の共同利用を行う長野市とその周辺自治体といった地域において、主要な公共施設を対象に、建築年度、延床面積、住所情報といった基本的な施設情報を収集した。また、人口分布情報については、総務省が平成25年度の国勢調査結果を公表したことから、これを基に対象地域の人口、世帯等の情報を整理した。具体的な成果として、建築生産シンポジウムで「公共施設マネジメントの視点における一部事務組合等の広域化による効果について」という題目の論文を発表した。長野市における広域連携の事例として一部事務組合という仕組みに着目し、基礎的な情報を整理したものである。30年度は、この情報を基に「施設立地」の評価方法の分析を進め、本プロジェクトの一助とする予定である。長崎市では、市と緊密に連携をとっており、市民ワークショップの形で施設再編を検討、計画策定に関与している。このプロジェクトを通じて、自治体が近未来に描く統廃合の対象施設情報の詳細を得ることができ、かつ傾斜地という特有の地形要因を有する長崎市において、施設立地と統廃合、旧市と旧町との連携の在り方について情報を整理している。酒田市においては、学校の統廃合に関する調査を行い、集約再編の際の選択に与える施設立地の影響について基礎的情報を収集した。複式学級化か、あるいは統廃合を受け容れるか、という選択の際に、学校の立地が与える影響を捉える研究として、本年度に深化させる予定である。発展的研究として、台北における公的住宅(整建住宅、国民住宅)の立地と、生活利便施設や公共施設との位置関係を、立地の観点から評価した論文も海外で発表した。進捗状況を1対象自治体との協力体制、2作業進捗、3論文投稿、4社会還元、の4つに分けて以下に自己診断する。まず1については、研究申請の段階で想定していたよりも多くの自治体と協力体制を敷いており、施設に関する詳細な情報を整理できている。関連して2について、作業スピードは想定の通りであるため、自治体数が増えた分については現在整理中である箇所もある。実際には次のフェーズに進んでいる自治体もあるが、29年度までに終えておく予定だったフェーズもあることから、フェーズ移行という観点からは、多少の遅れがあるとも言える。次に3については、既に建築生産シンポジウムで発表した論文があり、これは本研究プロジェクトに直接関係するものである。また、30年度も論文投稿を複数予定しており、既にその準備にとりかかっているところであるため、順調と言える。最後に4については、既にいくつかの自治体で施設再編のプロジェクトを進めており、本研究プロジェクトで得る予定の知見・技術を応用する場を形成できないか、担当者と調整しているところである。社会実装については当初は想定していなかったが、少なくとも検討の場は得られる感触がある。

さらに、この地域評価を派生させて、空き家問題との関連について検討した「地域評価から見た空き家発生要因の分析」の研究発表も行った。また、実際に統廃合が行われる自治体において(たとえば長崎市、多摩市)において市民ワークショップを引き続き開催し、市民参加の場での立地に関する市民意見の整理も行った。なお、前年度に開始した派生研究としての台湾における同様の公共施設マネジメントを巡る立地評価の研究については、現在論文執筆中で、これも本研究プロジェクトから生まれる予定の成果の一つと言える。当初の想定に概ね近い進捗となっているため、想定通りに研究を進める予定である。なお、30年度に計画していた評価方法の開発と自治体への提案について、特に後者の検討の場として、市民ワークショップ等があり得るため、その提案も企図している。また、上記の通りに、研究論文の発表・投稿も複数予定しており、そちらからの社会還元も行う予定である。
アセチレン、イソプレン炭素資源の有効利用

1)ニッケル触媒を用いる1,3-ジエン(イソプレン)、アルデヒド、アミン、有機亜鉛の4成分連結反応による位置、立体選択的なビスホモアリルアミン類の合成法を開発した。アミンが脂肪族のばあい1,3-ジエン2分子が反応に関与し、有機亜鉛:1,3-ジエン:アルドイミン=1:2:1の生成物を選択的に与えることも発見した。2)上記反応の反応試薬として有機亜鉛のかわりに有機ホウ素、有機アルミニウムを検討し、それぞれの有機金属種の反応特性を解明した。3)上記反応はアルデヒドとアミンとの縮合反応でアルドイミンを生成する際1分子の水が生じる。反応を進めるにはこの水が必須である。すなわち、別途合成したアルドイミンでは反応は進まない。この原因究明を行ったが、現時点では明快な解答は得られていない。4)上記反応のアルデヒドやアミンの種類に対する適用範囲(反応許容性)の検討を行い、脂肪族や芳香族のアルデヒドやアミンについても好結果が得られた。5)ニッケル触媒を用いるアセチレン、1,3-ジエン(イソプレン)、アルデヒド、アミン、有機亜鉛の5成分連結反応による位置、立体選択的なω-(Z)-アルケニルホモアリルアミン類の一段階合成法の開発、および生成物のX-線単結晶構造解析による構造決定に成功した。6)アセチレンのかわりにノルボルネンを用いる、ニッケル触媒を用いるノルボルネン、1,3-ジエン(イソプレン)、アルデヒド、アミン、有機亜鉛の5成分連結反応による位置、立体選択的なホモアリルアミン類の一段階合成法の開発に成功した。
新しい糖鎖機能の構造学的解明を目指した糖鎖認識Fbox蛋白質のX線結晶構造解析

ユビキチン(Ub)-プロテアソーム蛋白質分解経路は生体内において細胞周期の制御や蛋白質の品質管理の役割を担っており、蛋白質を特異的に分解する非常に高度に制御された反応系である。この反応系においてユビキチンチガーゼSCF^<Fbs1>は小胞体内の異常蛋白質の細胞外分泌や細胞内蓄積を防止するためのシステムである小胞体関連分解において、小胞体から細胞質に逆行輸送された折りたたみ異常糖蛋白質を認識し分解シグナルユビキチンを付加する酵素である。本研究はこれまでに立体構造を決定した糖鎖認識サブユニットFbs1以外の糖鎖認識サブユニットFbs2、FBG3、Fbx30の構造解析を目指し糖鎖認識とその機能の解明を目指したものであり、これらの蛋白質はそれぞれ糖蛋白質の認識特異性や一次構造が異なっている。そして、これまでの研究よりFbs2、FBG3、Fbx30ではFbs1とは異なり基質認識ドメインでの構造解析は蛋白質が不溶性になるなどの問題でうまく行かなかったため、ドメインの構造解析ではなく複合体として共発現させることで精製蛋白質を得た。そして、Skp1-FBG3複合体では複数のカラムクロマトグラフィーにより精製し、さまざまな条件で結晶化を行うことにより結晶が生成した。この結晶を用いたX線回折実験では結晶が小さく質も十分ではなかったため立体構造決定に必要なデータを収集することができなかった。現在、Skp1-FBG3複合体のX線結晶構造解析を目指し結晶化及び精製条件の検討を行っている。SCF^<Fbs1>は小胞体内において異常タンパク質の細胞外分泌や細胞内蓄積を防止するためのシステムのひとつ小胞体関連分解(ERAD)において小胞体から細胞質に逆行輸送された折りたたみ異常タンパク質をその糖鎖を認識し分解シグナルユビキチンを付加する酵素である。このようなタンパク質分解に糖鎖を利用する生体内の制御機構はこれまでにない新しいものであった。この糖鎖を利用したタンパク質分解機構の理解を目指し、これまでにSCF^<Fbs1>の糖鎖認識サブユニットであるFbs1の糖鎖認識部位の立体構造を決定したことから、複合体としての機能の理解およびFbs1ファミリータンパク質でありFbs1とは認識する糖鎖の親和性や種類が異なるFBG3、Fbx30の立体構造に基づく認識機構の理解を目指し研究を行った。糖鎖認識機構の多様性を理解するための研究ではFBG3とFbx30の基質認識部位の発現系をFbs1で行ったのと同様に大腸菌を用いて作製し精製を試みたがFBG3、Fbx30では不溶性となった。また、様々な種類の融合タグを検討し培養、精製条件を検討したが、結晶化を行うことはできなかった。そのため、FBG3ではSCFユビキチンリガーゼ複合体形成時にアダプターの役割を果たすサブユニットであるSkp1との複合体の共発現系を作製し、Skp1-FBG3複合体で培養を行い可溶性画分としてタンパク質を得た。さらにSkp1-FBG3は複数のカラムクロマトグラフィーにより精製を行い、SDS-PAGEより十分な純度であることを確認した。現在この精製票品を用いSkp1-FBG3の結晶化を行っている。
切削加工を行うことで加工学に加えて材料学も深く理解できる体験型システム

【研究の目的】機械加工でよく使用されている加工方法の穴あけ作業は,簡単そうに見えるが穴あけを行う材料の種類や使用する工具(ドリル)の形状が加工時に発生する切削力やトルクにどのような影響を与えているのかを触感と視覚から捉える必要性がある奥の深い加工技術である.そこで,直立ボール盤にスラスト・トルクを測定するシステムを設計・製作し,このシステムを用いて切削抵抗測定の実験を行った.1切削抵抗値で感じる硬さ・2工具形状が切削加工に及ぼす影響・3予測式と実測値について4工具刃先の状況変化について・調べたことを報告する.【研究方法と成果】1)硬さの異なる材料においての切削抵抗値の違いについて材料成分の違う材料に一般構造用圧延鋼材(SS400)・鋳物(FC200)・アルミニウム合金(A5052)での実験を行った。素材が硬いという中でも,穴あけ作業を行う時の切削抵抗値を目視で確認することによりそれぞれの成分の違いにより硬さや延性に特徴があることがわかる.2)形状・材質の異なる切削工具の穴あけ加工の切削抵抗値について切削工具の先端形状がX・S・XR・R形と切削工具の材種にハイス・超硬を用いて実験を行った.それぞれの実験結果の値から工具先端形状の違いが切削抵抗値に与える影響を確認することができ,その工具先端形状がどのような材料や切削条件に適しているのかの指針を得ることができる.3)切削抵抗を予測式より求めた数値と実測値について予測式からの値と実験結果の値に違いがあり,切削工具の形状や材質が関わっていることの理解を深めることができた.4)工具刃先の状況変化について被削材にアルミニウム合金(A5052)を用いた際,切削工具に凝着が見られた.そこで凝着の前後で実験を行うことで凝着が切削加工に影響を与えていることが数値的に確認することができた.【研究の目的】機械加工でよく使用されている加工方法の穴あけ作業は,簡単そうに見えるが穴あけを行う材料の種類や使用する工具(ドリル)の形状が加工時に発生する切削力やトルクにどのような影響を与えているのかを触感と視覚から捉える必要性がある奥の深い加工技術である.そこで,直立ボール盤にスラスト・トルクを測定するシステムを設計・製作し,このシステムを用いて切削抵抗測定の実験を行った.1切削抵抗値で感じる硬さ・2工具形状が切削加工に及ぼす影響・3予測式と実測値について4工具刃先の状況変化について・調べたことを報告する.【研究方法と成果】1)硬さの異なる材料においての切削抵抗値の違いについて材料成分の違う材料に一般構造用圧延鋼材(SS400)・鋳物(FC200)・アルミニウム合金(A5052)での実験を行った。素材が硬いという中でも,穴あけ作業を行う時の切削抵抗値を目視で確認することによりそれぞれの成分の違いにより硬さや延性に特徴があることがわかる.2)形状・材質の異なる切削工具の穴あけ加工の切削抵抗値について切削工具の先端形状がX・S・XR・R形と切削工具の材種にハイス・超硬を用いて実験を行った.それぞれの実験結果の値から工具先端形状の違いが切削抵抗値に与える影響を確認することができ,その工具先端形状がどのような材料や切削条件に適しているのかの指針を得ることができる.3)切削抵抗を予測式より求めた数値と実測値について予測式からの値と実験結果の値に違いがあり,切削工具の形状や材質が関わっていることの理解を深めることができた.4)工具刃先の状況変化について被削材にアルミニウム合金(A5052)を用いた際,切削工具に凝着が見られた.そこで凝着の前後で実験を行うことで凝着が切削加工に影響を与えていることが数値的に確認することができた.
マウス骨髄線維芽細胞株を利用した臍帯血由来造血幹細胞増幅法の臨床応用

臍帯血は骨髄、末梢血に次ぐ第3の幹細胞ソースとして注目されてきている。しかしながら含有されている造血幹細胞数の絶対的不足から、臍帯血を成人の造血幹細胞移植医療や遺伝子治療などに広く応用するためには、幹細胞のex vivo増幅が必要と考えられる。我々は、最近樹立された異種(マウス)骨髄線維芽細胞株(HESS-5)がすぐれたヒト造血前駆細胞増殖支持能を有していることに着目し、ヒト・サイトカインとの併用で臍帯血由来造血幹細胞のex vivo増幅を試みた。サイトカイン(thrombopoietin,flk-2/flt-3 ligand)のみでは、2週間の血清添加培養で、幹細胞が含まれているCD34+/CD38-細胞の増幅率は約4倍に過ぎなかったが、HESS-5を併用することで約150倍の増幅が得られた。コロニー形成細胞数も著明に上昇した(CFU-C:約70倍、CFU-GEMM:約35倍)。このHESS-5のsupportiveeffectは、様々な培養条件の検討から、臍帯血細胞にdirect contactすることによってのみ発揮されることがわかったが、今回新たに考案した、0.45μmのマイクロ・ポアを有する膜を介したdirect contact culturesystemを用いることにより、増幅後は異種細胞であるHESS-5の混入なく、増幅された臍帯血由来細胞のみ回収することができた。以上の良好な増幅結果をうけ、無血清培養条件で、より短期間における増幅を試みた。その結果、interleukin-3をcytokine combinationに加えることにより、HESS-5との共培養下でCD34+/CD38-細胞数は5日間で約100倍に増幅された。つぎに、実際にこの増幅された細胞が、幹細胞としての長期的造血維持能を保っているか、long-term-culture-initiating cell(LTC-IC)assayを行った結果、CD34+/CD38-のLTC-ICは5日間という極めて短期間ながら約25倍に増幅されていることが明らかとなった。
インフルエンザの時間的および空間的な流行動態に関する研究

得られた研究成果は、主に次の2点である:(1)日本のインフルエンザ患者数時系列データの時系列解析の結果、時系列の周期構造は時々刻々と変化しており、この時間的変化は、ワクチプログラムの導入時と新型インフルエンザの出現時に観測された。このことから、周期構造の時間的変化は、インフルエンザAウイルスに対するヒトの交差免疫反応と呼応していることがわかった。(2)時系列解析の結果に基づいて、インフルエンザの時間的流行動態の未来の予測値を定量的に示すことに成功した。今年度の研究実績は主に次の3つである。(1)日本のサーベイランス事業で収集されたインフルエンザ月別発生率データ(19481998)の包括的な時系列解析を行った。その結果、1957年と1968年の新型インフルエンザの出現時と、ワクチンプログラムの導入時に、インフルエンザの流行変動の周期構造がドラスティックに変化したことを定量的に明らかにした。その結果を論文にまとめ、現在、学術誌に投稿中である。(2)インフルエンザの流行予測の方法を構築するために、その準備として、流行パターンがインフルエンザと非常に良く似ており、かつ流行メカニズムがインフルエンザと比べて比較的簡単な、カンピロバクターのデータの流行予測を行った。得られた結果が、学術誌に掲載決定された(A.Sumi, H.Hemila, et.al., 2009)。(3)インフルエンザの遺伝子配列の空間構造を調べるために、その準備として、病理組織から空間配列データを作成し、その周期構造を決定、病理組織の空間構造を定量的に把握する方法を構築した。得られた結果が、学術誌に掲載された(M.Keiji, A.Sumi, et.al., 2009)。今年度の研究業績は、主に次の4点である。(1)インフルエンザの流行変動と気象変動との相関を調べるために、その準備として、バングラディッシュとインド(コルカタ)で収集された、コレラ月別発生率データおよび気象データ(気温、湿度、雨量)の相互相関を把握する方法を構築した。インドについて得られた結果は、国際学会で最優秀ポスター賞を受賞した(K.Rajendran, A.Sumi et al.,2009年10月)。バングラディッシュについては、コレラ流行変動が気象データはもとより、太陽黒点数とも有意な相関を示すことが明らかになり、得られた結果が学術誌に掲載された(K.Ohtomo, N.Kobayashi, A.Sumi et al., 2010)。(2)日本のサーベイランス事業で収集されたインフルエンザ月別発生率データ(19481998)の予測解析を行った。その結果、インフルエンザの流行変動の予測値を定量的に示すことに成功した。得られた結果を論文にまとめ、現在、学術誌に投稿中である。(3)平成20年度から学術誌に投稿中の、日本のインフルエンザ月別発生率データの包括的な時系列解析結果をまとめた論文については、現在、査読者からの2回目のコメントに回答中である。この論文では、インフルエンザの流行変動の周期構造が、1957年と1968年の新型インフルエンザの出現時にドラスティックに変化することを定量的に明らかにしたものであり、セグメント解析というこれまで感染症の疫学では使われてこなかった解析方法を用いて新しい結果を得たという点で、画期的であると考える。(4)上述の(3)で述べたセグメント解析法を中国・武漢の麻疹月別発生率データに適用し、セグメント解析法の感染症の疫学における有用性が更に確かめられた。(1)日本のインフルエンザ月別発生率データの包括的な時系列解析結果をまとめた論文が、学術誌に掲載された(A.Sumi,K.Kamo,N.Ohtomo et al.,J.Epidemiol,2011;21:21-29)。本論文では、セグメント解析法を用いて、インフルエンザの流行変動の周期構造が1957年と1968年の新型インフルエンザの出現時に変化することを定量的に明らかにした。(3)インド・コルカタで収集されたコレラ月別発生率データおよび気象データ(気温、湿度、雨量)の相互相関を説明する数理モデルを構築した。得られた結果が学術誌に掲載された(K.Rajendran,A.Sumi,M.K.Bhattachariya et al.,Indian J.Med.Res.,2011;133:138-145)。本論文では、インフルエンザの流行変動と気象変動との相関を調べるための、多くの知見が得られた。(4)日本のインフルエンザ月別発生率データ(19481988)の予測解析の結果を、現在、学術誌に投稿中であり、査読者からの3回目のコメントに回答中である。本論文では、インフルエンザの流行変動の予測値を定量的に示した。
再生医療技術を応用した新たながん画像診断法及び治療法の開発に関する研究

近年、がん細胞に特異的に集まる性質を持つヒト臍帯血由来の特殊なT細胞「HOZOT細胞」について報告があった。HOZOT細胞は、cell-in-cell現象(細胞侵入現象)によって、がん細胞内に特異的に侵入するという。そして我々はHOZOT細胞を放射性同位元素でラベリングする手法について開発した。そして、放射性同位体標識HOZOT細胞が標識操作後もcell-in-cell活性が失われていないことを確認した。本研究では、このHOZOT細胞の利用を容易にするため、HOZOT細胞をiPS細胞で作成することにより、新たながんの診断法や治療法の開発を目指すこととする。
多様体上の群C^*環バンドルのスピンc解析と山辺不変量の研究

前年度に引き続き当科学研究課題の目標は、多様体上の群C^*環バンドルのスピンc解析と山辺不変量の研究であった。具体的研究成果は、下記の通りである。研究分担者間で定期的にセミナー・研究会を行い、C^*環およびそのK理論の基礎的研究を行った。また山辺不変量とスーパー群付きボルディズム理論(スーパー群、多様体上のスーパー群構造、スーパー群C^*環バンドル等)の総合的研究も行った。この研究成果は次の論文にまとめており、投稿予定である。また、代数トポロジーの立場から山辺不変量を研究しているBoris Botvinnik教授(オレゴン大学)を招聘および芥川がオレゴン大学へ訪問し、本研究テーマについて研究連絡を行った。特にホモロジー理論と同様に、山辺不変量の相対化の研究が必須かつ有用であることか認識出来た。Botvinnik教授との共同研究の成果は次の論文にまとめており、現在投稿中である。上記の研究において、研究費補助金による研究連絡および国内・外の研究者の招聘は極めて重要であった。当科学研究課題の目標は、コンパクト双曲多様体上の群C^*バンドルのスピンc解析とその山辺不変量の研究であった。上記の研究において、研究費補助金による研究連絡および国内・外の研究者の招へいは極めて重要であった。