hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バベシア原虫の染色体多型性マーカーの検索と有性生殖による交雑試験

マウスに接種して増殖させる方法を開発し、これにより、Babesia ovataの原虫クローンを得ることに初めて成功した。複数の原虫クローンを分離し、それらのゲノムDNAについて、上記の遺伝子マーカーをプローブとしたサザンブロット解析を行なうことにより、いくつかのマーカーの組み合わせで個々の原虫クローンを区別できることが判明した。原虫の多様性が生じるメカニズムとして有性生殖ステージにおける原虫相互での遺伝子の組み換えが関与している可能性が考えられる。この可能性を証明するため、遺伝子マーカーの異なる2つの原虫クローンを混合感染させたウシにフタトゲチマダニの成ダニを吸血させ、次世代の幼ダニへ移行した原虫についてマーカーの変化が生じるかを現在検索中である。
肝細胞・肝星細胞の供培養による細胞増殖相互作用

【目的・方法】肝細胞の増殖と分化に、非実質細胞の一つである星細胞が重要な役割を果たす可能性が示唆されている。本研究ではラットから分離したそれぞれの細胞を無血清下で混合培養し、星細胞に依存した肝細胞の増殖とその分子メカニズムについて検討した。(1)肝細胞単独培養群、(2)星細胞+肝細胞群、(3)星細胞単独培養群を作製した。(2)に関しては、細胞接触を伴う共培養群CO-mix.)とカルチャーインサートを用いた細胞接触を伴わない共培養群(Co-sep.)をそれぞれ作製した。各群の肝細胞増殖動態を単位面積あたりの肝細胞数の変動及び肝細胞のDNA合成能(BrdU Labeling Index : BrdU L.I.)にて検討した。【結果】肝細胞単独培養群では、接着細胞数が経時的に減少するのに対して(2日目で76%)、Co-mix.と群では維持され(2日目で106%)、Co-sep.群では有意な増加を認めた(2日目で135%)。共培養2日後の肝細胞DNA合成能(BrdU L.I.)も単独培養群(2.4%)に比べCo-mix.群で有意に上昇し(25%)、Co-sep.群ではさらに著明に亢進することが判明した(47%)。Co-sep.群における肝細胞密度をCo-mix.群の総細胞密度に調整してもDNA合成能に有意な変化は無かった。星細胞由来肝細胞増殖活性はHGFに由来すると考えたが、HGFのみではCo-sep.での高い増殖活性は説明できず、星細胞が産生・分泌するこれらの細胞外マトリックス成分がHGFの増殖効果を高めることが考えられた。肝細胞-星細胞間の接触により肝細胞の増殖抑制が行われている可能性が考えられたが、ギャップ結合が関与していることが判明した。
超イオン導電体に於けるイオン電子系の動的性質と相関

本研究は平成5年度から6年度まで超イオン導電体に於けるイオンと電子系のダイナミクスと相関について理論的研究を行った。本研究では超イオン導電体の低温相の構造と電子バンドの相関に注目した。特にA^NB^<8-N>8電子化合物に属し,典型的な超イオン導電性物質であるハロゲン銀及び銅化合物について以下の研究を行なった。1.AgI,CuBr等の電子構造と誘電定数の相関を調べた。これらの化合物は価電子バンド帯に近い内殻d電子バンドを有しており,内殻d電子の役割が超イオン導電相の出現機構と関係があると考えられている。2.A^NB^<8-N>化合物の有効電荷のイオン度依存性を理論的に導き,これらの化合物の構造変化と臨界イオン度の関係を調べた。4配位構造と6配位構造を分ける経験的に発見された臨界イオン度Fi=0.785の意味を理論的に求めた。3.有効電荷とイオン度の関係からAgI,CuBr等のハロゲン銀及び銅化合物の構造不安定性とこれらの物質の非調和振動との関係を調べた。平成5年度の研究では超イオン導電性の低温相の電子誘電関数を内殻d電子の影響を考慮して調べた。当初の研究目的、電子論的な超イオン導電体の研究、としてはまだ第一歩であるが、この研究を通して超イオン導電体に於いては内殻d電子の役割が重要であることが確かめられた。この研究ではイオン系のダイナミクスが考慮されておらず、超イオン導電相の出現機構を明らかにするには不十分である。次の段階としてはイオンのダイナミクスを考慮した電子論的な研究が必用である。この様な問題をセルフコンシステントに解決するのは解析的にはかなり困難であるので、今後はコンピュータシミュレーションに基づいた数値的計算も併せて行なう必用がある。平成5年度は超イオン導電体AgI,CuBrの低温相での電子誘電関数を内殻d電子の影響を考慮した総和則に基づいて計算した。この研究では内殻d電子の誘電関数に及ぼす影響を内殻d電子の状態と結びつけて具体的に表現した。この研究は現在J.Phys.Soc.Jpnに投稿中である。特にA^NB^<8-N>8電子化合物に属し,典型的な超イオン導電性物質であるハロゲン銀及び銅化合物についての以下の研究を行なった1.Agl,CuBr等の電子構造と誘電定数の相関を調べた。4配位構造と6配位構造を分ける経験的に発見された臨界イオン度F_i=0.785の意味を理論的に求めた。
ライフライン震害による住民生活支障の計量化と予測評価マッピング

つぎの3点を目的として研究を進めている:1)日常生活のライフライン依存性と代替手段の保有状況を把握することにより、ライフライン震害に対する「世帯の耐震性」を計量的に評価する2)「世帯」の耐震性を、「地域」の耐震性に読み替える手法を開発し、「都市の耐震性」(住民生活のねばり強さ)をマップ化して評価する3)都市の耐震性評価マップを、都市防災の具体的なツールとして利用するための順を考究する。今年度は、1995年兵庫県南部地震の被災域でのアンケート調査を展開し、上記の目的を達成するための基礎データを収集した:1)試行調査(平成8年度研究成果)の経験にもとづき、調査の基本方針を確定した。被害レベルの異なる地域を選んで調査し、多面的な比較検討ができる枠組みを採用した。2)アンケート票の改訂を行った。試行調査で採用した質問項目を取捨選択するとともに、新たな質問項目(交通機関の被害に起因する生活支障と震後の病気)を追加した。3)アンケート調査の対象地域として、神戸市灘区・東灘区、芦屋市、西宮市、伊丹市、北淡町を選定した。調査対象者は、当該地域の選挙人名簿からサンプリングした。4)調査票(7,000通)の印刷と発送・回収を行った。5)調査結果の単純集計を行った。
現代インドネシアにおける「移住・家事労働者」の変容

2年目にあたる2018年度は、ギグ・エコノミーと再生産労働に関し国内学会および国際学会で報告するとともに2回の現地調査を実施した。また次年度成果本出版に向けて、3回の研究会をおこなった。学会発表では、インドネシアの再生産労働分野におけるギグ・エコノミー形態の労働の拡大を2017年度18年度にかけて実施した現地調査に基づいて報告した。従事者へのインタビューからは、従来有償家事労働に従事する層とは異なる学歴、職歴が明らかになる一方で、雇用主からの「疎外感」や「孤独感」といった就労上の経験は従来の有償家事労働職のそれと通底することが分かっている。また、現地調査では、国内家事労働者組合員への聞き取り並びに移住労働者保護法施行以降の制度変化について送り出し地域での観察、関係者への聞き取りを実施した。国内家事労働者組合員に対しては、主として元移住家事労働経験者に焦点を絞り、帰還後の職業選択についてインタビュー調査を実施したところ、料理講習やテーブルマナー講習などを通じて家事労働者としての「技能」を高めることで職業としての家事労働を確立し「専門化」しようとする組合の意図とは裏腹に、帰還後家事労働職を選択した組合員には、「家事労働ではない何か」といった別の職業への志向性がみられる結果となり、家事労働職に対する社会的評価の低さを組合員が内面化していることが明らかとなった。そのほか、2017年に改正された「移住労働者保護法」が送出し地域でどのように履行されているかを、国内有数の移住労働者送出し地域である西ジャワ州インドラマユ県を調査地に選定し、送出し管理センターの見学や、移住労働者組合ならびに人材派遣業者への聞き取りを実施した。次年度も同地での調査を継続する予定である。おおむね、申請時の計画に沿った調査研究を進めることが出来ている。ギグ・エコノミー型の派遣家事労働者については、派遣企業への聞き取りが頓挫したものの、従事者には継続的にインタビューを実施しており、国内外の学会においてその成果を中間報告として発表することが出来た。また移住労働者については、新たな送出しシステム整備の進捗状況および政府による家事労働者「技能化」訓練を西ジャワ州インドラマユ県において観察している。加えて国内の家事労働者については、派遣型家事労働者への対応を国内家事労働者組合から聞き取っている。3年目にあたる2019年度は、引き続き現地調査を実施するとともに、本研究プロジェクトの成果を踏まえた単著刊行の準備を進めていく。成果の一部を、国内学会のシンポジウムにおいて、また本年刊行予定の論文集において発表する予定である。本研究の初年度にあたる2017年度は、ギグ・エコノミーと労働者に関する国内研究会に2回参加し、またインドネシアジャカルタにおいて1回の現地調査を実施した。ギグ・エコノミーと社会運動に関する研究会では、労働法上の労働者性がない非正規雇用の実態を学ぶとともに、本研究で調査課題の一つである、インドネシアにおけるギグ・エコノミーと再生産労働という調査課題において、インドネシアの文脈でこれら個人請負の問題を検討するためのヒントを得た。ジャカルタでの調査においては、1国内家事労働者の組織化および22017年11月に成立した新移住労働者法(2017年法第18号)に関し、関係者へのインタビュー調査を実施した。1国内家事労働者の組織化については、家事労働者アドボカシー国内ネットワークに属するジャカルタ家事労働者組合メンバーに対し、移住家事労働者としての経験や組合への参加の契機、そして現在の活動等について話を聞くことが出来た。インドネシアにおいて家事労働者は労働法制上の労働者性を有しておらず、また権利保護の基盤となる家事労働者法案は2018年4月現在14年の間審議がストップしたままである。こうした現状において、家事労働者組合が展開する運動は、インドネシアにおける家事労働者=家族の一員(非労働者)、家事労働者=低賃金といった認識を覆すものである。2移住労働者保護法は、2004年法第39号「移住労働者の派遣・保護に関する法律」の修正法として位置づけられるもので、7年越しの審議によって2017年11月に成立した。労働者の派遣プロセスに多くの条文が割かれていた2004年法に比して移住労働者の保護や、労働者の人権侵害を引き起こす人材派遣会社に対する厳罰化が特徴として挙げられた。また、条文修正に当たっては移住労働者支援NGOの関与の度合いが大きい法律であることが、関係者へのインタビューによって明らかとなった。研究代表者の研究機関異動の決定が2018年2月後半にずれ込んだため、調査計画が立てられず予定していた東ジャワ州での調査を実施することが出来なかった。しかしながら、ジャカルタにおける家事労働者組合の組織化およびギグ・エコノミー従事者に関する調査は当初の想定以上に進展しており、国際学会および国内学会において中間報告を実施する。

国内家事労働者組合員に対しては、主として元移住家事労働経験者に焦点を絞り、帰還後の職業選択についてインタビュー調査を実施したところ、料理講習やテーブルマナー講習などを通じて家事労働者としての「技能」を高めることで職業としての家事労働を確立し「専門化」しようとする組合の意図とは裏腹に、帰還後家事労働職を選択した組合員には、「家事労働ではない何か」といった別の職業への志向性がみられる結果となり、家事労働職に対する社会的評価の低さを組合員が内面化していることが明らかとなった。そのほか、2017年に改正された「移住労働者保護法」が送出し地域でどのように履行されているかを、国内有数の移住労働者送出し地域である西ジャワ州インドラマユ県を調査地に選定し、送出し管理センターの見学や、移住労働者組合ならびに人材派遣業者への聞き取りを実施した。次年度も同地での調査を継続する予定である。おおむね、申請時の計画に沿った調査研究を進めることが出来ている。ギグ・エコノミー型の派遣家事労働者については、派遣企業への聞き取りが頓挫したものの、従事者には継続的にインタビューを実施しており、国内外の学会においてその成果を中間報告として発表することが出来た。また移住労働者については、新たな送出しシステム整備の進捗状況および政府による家事労働者「技能化」訓練を西ジャワ州インドラマユ県において観察している。加えて国内の家事労働者については、派遣型家事労働者への対応を国内家事労働者組合から聞き取っている。昨年度実施できなかった調査は、今年度の調査日程を延長することで対応する。また当初予定以上に進展している調査課題については、学会において中間報告をおこなうことで、成果の発表につなげていく。3年目にあたる2019年度は、引き続き現地調査を実施するとともに、本研究プロジェクトの成果を踏まえた単著刊行の準備を進めていく。成果の一部を、国内学会のシンポジウムにおいて、また本年刊行予定の論文集において発表する予定である。研究代表者の研究機関異動の決定が2018年2月後半にずれ込んだため、調査計画が立てられず予定していた東ジャワ州での調査を実施することが出来なかった。本調査については、2018年度に調査日程を延長することで対応する。また、繰り越し分の一部は国際学会での報告に充てる。
大口径・高時間分解・低雑音光電子増倍管の開発

高性能大口径光電子増倍管の開発のために本年度は、既存の20インチ光電子増倍管の基本特性,改良点,改良方法を検討し、試作のための基本設計を行った。(1)時間特性16インチ光電子増倍管のダイノードを使って、時間分解能を測定した。この結果、印加電圧2000ボルト、光量1ホトエレクトロンレベルで平均時間分解23ナノ秒を得た。この値は目標としている3ナノ秒を越えるものであり高時間分解の実現が可能となった。(2)エネルギー分解能1ホトエレクトロンのピークがエネルギースペクトラム上で識別できることを日標に検討を行っているが、まだ達成されていない。電子計算機によるシュミレーションでダイノード構造の最適化を求めている。(3)雑音特性雑音の原因となる主な要素は、光電子増倍管の容器であるガラス中に含まれている放射性不純物(ウラン,トリウム,カリ)からくる。ガラス製造工程での放射性不純物の混入の可能性を調べ、又ガラス原料中の含有量を測定する準備を行った。これらの結果を基に低雑音ガラスを開発する。(4)耐水性既存20インチ光電子増倍管の防水構造、及び神岡陽子崩壊実験での3年間以上の防水実績を孝慮して、より耐水性の良い防水構造の設計、防水コネクターの設計を行った。以上の検討、試験結果から高性能増倍管試作に向けて、基本設計、及び増倍管の中心部であるダイノード部製造のための金型試作を行なった。
高圧N_2および常圧CH_4+NH_3中加熱によるW、Mo系炭窒化物の創製と生成機構

WおよびMoの炭窒化物は従来合成されたことがない。しかし、我々は、W、Moの粉末(平均粒径はそれぞれ0.5、4.5μm)およびそれらとC(0.03μm)との混合粉を、(I)10150MPaの高圧窒素ガス中で15231773Kにおいて加熱、および(II)化学反応活性が高いNH_3の常圧気流中で13731573Kにおいて加熱、ならびに(III)WおよびMo粉をCH_4+NH_3(1:2)の常圧混合気流中で13731573Kにおいて加熱することにより、それらの合成を試みた。その結果、(1)(I)では、それらの窒化物粉は作製できないが、炭窒化物粉は作製でき、W(C,N)およびMo(C,N)のN量は、それぞれ1120および825at%の範囲で変化すること、(2)(II)では、窒化物粉や炭窒化物粉は作製できないこと、(3)(III)では、窒化物粉は作製できないが、炭窒化物粉は作製でき、W(C,N)のN量は5at%でほぼ一定であるが、Mo(C,N)のN量は1715at%の範囲で変化すること、(4)生成物はいずれの場合も容易に粉砕されて粉末になり、その粒径はいずれも原料のWおよびMoの粒径とほぼ等しいことなどを、実験により明らかにした。そして、それらの結果を、W、Moの炭化物と窒化物の結晶形や格子定数、ならびに炭化物と窒化物の一般的な熱的安定性、ルシャトリエの原理、オストワルドの反応段階説などの点から考察した。
酸化チタン光触媒を添加した高強度超撥水膜の作製と防汚機構

超撥水膜作製の上で適当な粗さの付与による効果的な撥水性の強調は必須条件である。しかしながら粗さの付与は機械的硬度の低下を招き、実用上の障害となっている。本研究者らはこの点を踏まえ、シリカアルコキシドとコロイダルシリカを用い、この加水分解物にアクリル樹脂を添加することで誘起したクレーター状の分相構造とコロイダルシリカから得られるナノスケールの粗さを組み合わせ、その上からフルオロアルキルシランをコーティングして撥水処理することにより、従来のものより硬度が高く、かつ可視光透過性を有する超撥水性シリカ薄膜を作製することに成功した。このプロセスは酸化チタンゾルを用いることで光触媒との組み合わせも可能である。またこのラフネスミックス効果を様々な粗さの形状や大きさに検討し、コロイダルシリカの凝集形態制御により、プロセス温度を250°Cまで下げることに成功した。更に酸化チタン添加超撥水膜においてきわめて微量(2%以内)の酸化チタン量で防汚機構が効果的に付与される機構について、PTFEをベースにした酸化チタン添加超撥水膜とモデル膜構造体、及び仮想汚れを用いて実験的検証を行った。その結果、ラジカルはPTFE上で非常に拡散距離があり、汚れの分解が可能であること、また酸化チタンの添加された超撥水膜では紫外線照射により帯電減衰が早くなることが確認され、少なくとも(1)フッ素で覆われた表面での長いラジカルの拡散距離、(2)酸化チタンによる静電気の除去効果が働いていることが確認できた。更に撥水剤にフルオロアルキルシランを用いた場合、光触媒添加透明超撥水膜では外部環境からの付着汚れの分解による撥水剤の分解のバランスが重要な設計指針であることが判った。【緒言】近年、低エネルギー表面に適当な凹凸を付与することにより水との接触角が150°以上になる超撥水膜が開発され、着雪雨滴防止、防錆、離型性、など様々な効果が期待されている。しかしながら従来の膜は単一モードの粗さで超撥水状態を指向していたため硬度が低く、実用化の障害になっている。本研究ではこの点を踏まえ、大きさの異なる2つの粗さを組み合わせることにより可視光透過性に優れた超撥性シリカ薄膜を作製することを検討したので報告する。【実験方法】TEOSをエタノールに溶解し、酸触媒下で加水分解した。この溶液を希釈して所定量のアクリルポリマーを添加し混合後、シリカゾルを添加し、得られた溶液をパイレックスガラス上にスピンコートした。乾燥後更に液をコートするプロセスを5回繰り返した後、500°Cで30分間焼成した。得られた膜はフルオロアルキルシランを250°Cで熱蒸着して撥水処理を行った。このプロセスで、アクリルポリマーを添加しないもの、コロイダルシリカを添加しないものをそれぞれ作製し、これらが撥水性に及ぼす効果と、組み合わせた効果を個別に微構造、接触角、転落角、硬度、透過率から評価した。【結果】アクリルの添加により膜はクレーター状の構造となり、2%添加した膜では0.1?0.6ミクロンの大きさのクレーター状構造となった。この大きさはアクリルの添加量に依存し、アクリルの添加により分相が誘起されていることが示唆された。一方コロイダルシリカでは数十nmの微細な凹凸が形成された。アクリルのみ、またはコロイダルシリカのみの添加では接触角は130°付近までしか上がらなかったが、両者を同時に添加したところ接触角は151°となった。粗さの測定から分相による粗さとコロイダルシリカの粗さが組み合わされていることが判った。

組成条件を適正化することにより、可視光透過率90%の超撥水膜を作製することが出来、その膜の硬さはナノインデンテーションにより2GPaと軟らかめのガラス程度であることが確認された。大きさの異なる2つの粗さの組み合わせは高硬度超撥水膜の実用化を図る上で効果的な手法であることが確認された。【緒言】酸化チタン添加超撥水膜においてきわめて微量(2%以内)の酸化チタン量で防汚機構が効果的に付与される機構についてはこれまで(1)フッ素で覆われた表面での長いラジカルの拡散距離、(2)汚れの移動性と酸化チタン表面への選択吸着、(3)酸化チタンによる静電気の除去効果の3つが考えられている。これらの可能性を検証するため酸化チタン添加超撥水膜とモデル膜構造体を用いて防汚効果の検討を行った。【実験方法】PTFEを基材とする酸化チタン添加超撥水膜に擬似汚れとしてカーボンブラックをコートし、光照射を行ってその分解挙動を観察した。この膜を用いて光照射前後での帯電減衰挙動も評価した。またガラス上に酸化チタン、ベーマイト、FASをコートし、その上から仮想汚れとしてパラフィンをコートした膜構造体を作製し、光照射して透過率と接触角の変化を検討した。【結果】カーボンブラックをコートした表面では酸化チタン添加量が数%の添加であっても、強い光を当てるとカーボンブラックが分解されることが確認できた。このことはPTFEのようにラジカル酸化を受けない非常に不活性なものの表面では、ラジカルは非常に拡散距離があり分解が可能であるということを示している。また酸化チタンの添加された超撥水膜では紫外線照射により帯電減衰が早くなることも確認され、除電効果が汚れの付着防止に繋がる可能性も示唆された。モデル膜構造体に紫外線を照射していくとパラフィンの分解が進行するにつれて透過率が上昇し、透過率が100%に到達したあたりから徐々に接触角が低下し始めた。このことは外部環境から光触媒により分解されやすい物質が存在するうちはFASの分解は顕著にならないことを示唆しており、この光触媒添加透明超撥水膜では外部環境からの付着汚れの分解による撥水剤の分解のバランスが重要な設計指針であることが判った。
メタボロミクスによる傷害肺のエネルギー代謝の包括的解明と治療応用に向けた基盤研究

前年度までの研究によって,LPS及び好中球によって傷害をうけた肺胞上皮細胞では解糖系の亢進が見られる一方,酸素消費量の低下が見られることから酸化的リン酸化が低下していることが明らかになった.本年度はこの背景にあるメカニズムを明らかにするために,マイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現解析を行った上で,それに対してpathway解析を行った.LPS+好中球による刺激後4時間,24時間のサンプルからRNAを抽出した上で,受託サービスを利用してマイクロアレイ解析を行った.4時間,24時間においてそれぞれ641個,1133個の発現変化のある遺伝子が抽出された.代謝経路に対する解析を行うために,KEGG pathwayに対するenrichment解析を行った結果,主に炎症に関わる遺伝子群の発現が見られたが,同時に低酸素誘導性因子経路に関わる遺伝子群が有意に変化していることが明らかになり,解糖系,酸化的リン酸化の変化の背景メカニズムであることが示唆された.さらに,細胞死が進行してくる24時間後のみにおいて変化している遺伝子を抽出したところ,681個の遺伝子が変化していることが明らかになった.この遺伝子群に対して同様にenrichment解析を行った結果,中心代謝と関わりのある経路としてインスリン抵抗性経路に関与する遺伝子群に変化が見られることが明らかになった.傷害を受けた肺胞上皮細胞における遺伝子発現の変化はインスリンシグナルの伝達が抑制される方向に変化していた.マイクロアレイによるトランスクリプトーム解析によって代謝に関わるどのような経路に変化が見られるのか明らかにすることができたが,それに対する介入による代謝変化や傷害へ与える影響を検討するところまで至らなかった.今後,インスリン抵抗性シグナル経路に注目し,インスリンシグナルの抑制や増強によってどのような代謝変化が見られるのか,また傷害にどのような影響が与えられるのか検討を行う予定である.本研究では急性呼吸促迫症候群において傷害をうける肺胞上皮細胞のエネルギー代謝の変化を明らかにし,異常の見られた細胞代謝を制御することで肺胞上皮細胞を機能不全や細胞死から保護するという治療アプローチの可能性について検討することを目的としている.まず最初に,申請者らのグループによって確立された,"肺胞上皮細胞株に対して好中球及びリポポリサッカライドを加えることで傷害を引き起すin vitro肺傷害モデル"を用いて,細胞内のエネルギー指標であるアデノシン三リン酸(ATP)がどのように変化をするのか検討を行った.肺胞上皮細胞株に対して好中球,リポポリサッカライド単独を加えただけでは強い変化が生じなかったが,両者を同時に加えることで,著名な細胞死が生じた.カスパーゼ3/7阻害剤の投与により細胞死が抑制されなかったことから,これらの細胞死は非アポトーシス性の細胞死であると考えられた.非アポトーシス性の細胞死の背景にはミトコンドリア機能低下による,細胞のエネルギー代謝不全があることが報告されていることから,傷害後に生存していた肺胞上皮細胞からATPを抽出し,タンパク濃度あたりの濃度を測定した.好中球+リポポリサッカライドを加えて24時間後に生存していた細胞のATP濃度はコントロール細胞の70%程度まで低下していた.これらの結果から傷害を受けた肺胞上皮細胞では大きくATPが低下しており,エネルギー代謝傷害が生じているということが明らかになった.追加採択での研究費交付となったため,培養細胞を用いた肺傷害モデルにおけるATP濃度の測定を行えたものの,包括的なエネルギー代謝の解析まではできなかった.本研究では急性呼吸促迫症候群(ARDS)において傷害をうける肺胞上皮細胞のエネルギー代謝の変化を明らかにし,エネルギー代謝をターゲットとした新規ARDS治療法の開発につなげることを目標としている.昨年度までの研究によって培養された肺胞上皮細胞をLPS+単離好中球によって傷害することで細胞中のATP低下が見られることが明らかになっていた.本年度はまず,LPS気管内投与肺傷害モデルマウスを用いて,肺組織中のATP濃度を測定し,培養細胞モデルと同様にATP濃度の低下が見られることを明らかにした.また,この成果を結果の一部として含む論文を投稿,出版した.次に,このような傷害された肺のATP低下の背景において,どのようなエネルギー代謝変化が生じているのか明らかにするために,LPS+好中球による培養肺胞上皮細胞傷害モデルを用いて,傷害を受けた肺胞上皮細胞の酸素消費速度(OCR)および細胞外酸性化速度(ECAR)を測定した.LPS+好中球を添加後6時間,24時間どちらのタイミングにおいても,肺胞上皮細胞のOCRは低下しており,ECARは増加していた.これらの結果から傷害を受けた細胞ではミトコンドリアを介したエネルギー代謝が減少し,解糖系を用いたエネルギー代謝が増加していることが明らかになった.今後,このようなエネルギー代謝変化を引き起こしているメカニズム,代謝経路の変化についてメタボロミクスを用いてより詳細な検討を行う予定である.メタボローム解析を行う前に,酸素消費速度及び細胞外酸性化速度を測定することでエネルギー代謝のキャラクタライズを行うこととしたため,包括的なメタボローム解析まで行うことができなかった.前年度までの研究によって,LPS及び好中球によって傷害をうけた肺胞上皮細胞では解糖系の亢進が見られる一方,酸素消費量の低下が見られることから酸化的リン酸化が低下していることが明らかになった.本年度はこの背景にあるメカニズムを明らかにするために,マイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現解析を行った上で,それに対してpathway解析を行った.LPS+好中球による刺激後4時間,24時間のサンプルからRNAを抽出した上で,受託サービスを利用してマイクロアレイ解析を行った.

4時間,24時間においてそれぞれ641個,1133個の発現変化のある遺伝子が抽出された.代謝経路に対する解析を行うために,KEGG pathwayに対するenrichment解析を行った結果,主に炎症に関わる遺伝子群の発現が見られたが,同時に低酸素誘導性因子経路に関わる遺伝子群が有意に変化していることが明らかになり,解糖系,酸化的リン酸化の変化の背景メカニズムであることが示唆された.さらに,細胞死が進行してくる24時間後のみにおいて変化している遺伝子を抽出したところ,681個の遺伝子が変化していることが明らかになった.この遺伝子群に対して同様にenrichment解析を行った結果,中心代謝と関わりのある経路としてインスリン抵抗性経路に関与する遺伝子群に変化が見られることが明らかになった.傷害を受けた肺胞上皮細胞における遺伝子発現の変化はインスリンシグナルの伝達が抑制される方向に変化していた.マイクロアレイによるトランスクリプトーム解析によって代謝に関わるどのような経路に変化が見られるのか明らかにすることができたが,それに対する介入による代謝変化や傷害へ与える影響を検討するところまで至らなかった.培養細胞を用いたモデルに引き続き,LPSを投与した肺傷害動物モデルを用いて,肺組織のATPがどのように変化するか検討を行う.さらに,培養細胞モデル,動物モデルを用いて,細胞エネルギーの包括的な解析を行う.エネルギー代謝パターンに変化が起きていることが明らかにできたので,これを踏まえて包括的なエネルギー代謝経路の解析をメタボローム解析によって行う予定である.今後,インスリン抵抗性シグナル経路に注目し,インスリンシグナルの抑制や増強によってどのような代謝変化が見られるのか,また傷害にどのような影響が与えられるのか検討を行う予定である.培養細胞を用いた肺傷害モデルにおいて,ATPの低下が見られることまでは明らかにできたが,細胞の包括的なエネルギー代謝の解析を行うことができなかった.培養肺胞上皮細胞傷害モデルにおいて,酸素消費速度や細胞外酸性化速度を測定する条件検討に時間を要し,メタボローム解析を平成29年度中に行うことができなかった.それに伴い,平成30年度にメタボローム解析を行う必要があるため,次年度使用額が生じた.次年度以降に変化の見られたインスリン抵抗性シグナルに注目した代謝評価,細胞傷害に与える影響の評価を行う方針としたため次年度使用額が生じた.培養細胞を用いた肺傷害モデルにおける,肺胞上皮細胞のエネルギー代謝についてメタボロミクスにより包括的に明らかにするための実験に用いる.また,肺傷害動物モデルにおける肺組織ATPの変化について解析する実験の動物購入費,試薬購入費にあてる.
新しい神経変性機序の遺伝子解析

1:ラット脳Isoaspartyl Protein Carboxyl Methyltransferase(PIMT)cDNA配列をもとに、PCR(Polymerae Chain Reaction)を用いDNAプローブを作成し、ノーザンブロットを行なった。長さの異なる4種類のRNA(1.1、1.7、2.5と4.0kb)検出され、脳では2.5kb、睾丸では1.1kbが主な転写産物であった。1.1kbに相当するcDNA配列を、睾丸のmRNAからNested RACE(Rapid Amplification of cDNA Ends)法で全塩基配列を決定した。この新しく決定したcDNAは、970塩基から構成され、報告されている脳のcDNAの5′末端が97塩基、3′末端が597塩基短いものであった。従って、睾丸のPIMT蛋白は、脳のN末端31個のアミノ酸を欠いていることが明かになった。2:次に、本酵素(PIMT)の組織分布と成長、加齢変化をmRNAレベルと酵素活性を指標に測定した。ノーザンブロット法では、本遺伝子は、脳と睾丸に最も多く、心臓、筋肉、肺で少量発現され、肝臓では検出されなかった。酵素活性でも、同様な組織分布を示した。脳と睾丸では、生後次第に増加し、5ケ月で最高に達した。脳でのmRNA量と酵素活性は、老齢ラットでは、比較的維持されているが、睾丸では生下時レベルまで低下していた。以上1、2の結果から、脳と睾丸でのmRNAおよび蛋白の構造上の違いと成長加齢に伴う変化の差は、本酵素の生理作用である老化蛋白修復機能の組織差を反映していると考えられる。
ヌタウナギ(無顎類)における生殖機構の解明

メクラウナギ類では受精、初期発生などが未知である。生殖機構の解明を目指す本研究では、昨年度に引き続き、配偶子の構造、性質、形成などに新しい知見を加え、基礎データを蓄積して目的達成に一歩近づいた。1、成熟配偶子を同時に大量に得ることについて:人為的に雌の産卵を誘起し、雄の精子形成を促進することを目指したが、ホルモン投与による著しい効果は得られなかった。自然の十分に大きな雄個体は動く精子を精巣にもつ可能性が高かったが、量は少ない。2、精子について:成熟精子の微細構造について詳細なデータを加えた。精子頭部の形、先体部の構造、尾部の大半を数少ないミトコンドリアがのびるなど、特徴ある構造であった。同じ無顎類のヤツメウナギの精子とはたいへん異なっていた。成熟精子の運動性に関する知見とともに論文にまとめた(Biological Bulletin,1995)。精子形成過程の微細観察--特に先体形成--もさらに進めた。先体胞開裂については微細構造、条件などの解析を進めた。3、卵について:これまで知られていない卵門および卵殻形成過程の微細構造を継続的に観察し、大きな成果が得られた。ヌタウナギ卵では夏から動物極部に卵殻の肥厚が見られ、卵門細胞は多数で卵殻を貫き、卵細胞表面に形成された丸いくぼみの中に入り込んでいた。卵細胞表面には多くのmicrovilliがあった。秋、雌の体内の卵で、卵門は未開口であった。卵形成後期の厚く硬い卵殻の切片を得るために昨年度に続き固定包埋法の工夫改良を進めた。卵巣中の卵の形、大きさ、数などの変化を継続的に調べた。ヌタウナギの生殖機構の解明を目指す本研究では、今年度は総合的に、1)確実に成熟配偶子を得る手段をさぐり、2)精子の先体反応を誘起し、3)精子の運動性を解析し、また4)卵形成、特に卵門の形成の電子顕微鏡的研究を進める、などの必要不可欠な基礎的研究を行い、また5)腹腔に排卵された卵の媒精を試みた。1)については、ホルモンなどの注射による、人為的生殖巣成熟、排卵、排精の促進を試みた。レンギョ脳下垂体、サケ科魚類生殖ホルモン物質、hCG等の単独継続投与等は、今期に於いては特に有効とは認めがたかった。一方、一定の体長の個体は自然の生殖期に成熟配偶子を持つことが確認された。本研究のためには体長約50cmの雌雄個体を多く採集飼育することが基本的と考えられる。2)精子先体反応では、先体胞開裂の初期的像を得ており、さらに海産無脊椎動物の多くで先体反応誘起に有効なCa^<2+>イオノフォアA23187,イオノマイシンの効果を検討中である。3)精子運動性は、浸透圧、pH等、数種試薬の効果も含めて、現在解析を進めている。4)卵形成については、巨視的、光学顕微鏡的、電子顕微鏡的に月を追って標本を作製してきた。今期で卵門形成の大筋をつかめそうである。硬骨魚類の卵門とは構造も形成過程もかなり異なる像が得られている。5)受精は起こらなかったが、両配偶子の状態など人工受精成功への工夫のヒントをえられた。精子微細構造については、国際学会で発表した。
視覚障害児の好奇心を育む療育玩具の創出―玩具への関わり方の特性分析から

平成30年度は下記内容を実施した。1.療育ツール創出:29年度に作成したプロトタイプを元に複数回のプロトタイピングを重ね、視覚障害児にとって特に困難である「はさみで紙を切る」「ひもを丸結びする」「端が開いたファスナーの上げ下げ」の3つの生活動作の習得を助ける療育ツールをそれぞれ創出した。また、これまでの調査の過程で、特に盲児にとって関心を持ちにくいことが指摘されていた「衣服のコーディネート」について、RFIDタグを用い、音やメロディで上衣・下衣の組み合わせを想起させることにより衣服のデザインへの興味・関心を高め概念形成を促すツールを制作した。2.療育ツールの検証:制作した3点の生活動作習得支援ツールについて、46歳の盲児3名の療育を通して「提案したツールが生活動作習得に対して効果的か」「意欲的に楽しみながら生活動作習得の為に取り組むことができるか」の2点について検証した。未就学児童本人に対する定量的な主観評価が困難であるため、1療育者によるツールの事前評価、2療育の場での使用観察及びワンゼロサンプリング法による発話・行動の生起頻度抽出、3療育者によるツールの事後評価、の3段階での評価・検証を行うことにより、ツールの有用性や課題を明らかにした。3.データベースの検証及び改善:29年度に作成した「生活動作練習プログラム」に基づいたカード型データベースについて、施設の療育者及び保護者各6名に対し質問紙調査を実施し、併せて画面操作中の発話を抽出した。これらの結果から、1データベースの検索結果に動画を埋め込めるようにするなど使い方に関する情報量を増やす、2個々の生活動作に加え、シーンごとの検索を可能とする、3現在、年齢(月齢)で示している練習開始目安時期については別の形での表現を試みる、といった点について改善を加えたデータベースのフォームを新たに作成した。視覚障害を持つ未就学児童(以下視覚障害児とする)の認知特性に沿った玩具の設計・制作及び検証を行い、それらの結果を平成30年度までにデータベース等の形で公開することを目的とし、平成28年度は下記内容を実施した。1.盲児研究及び療育の現場での知見の収集を目的とし、京都府立盲学校資料室での調査を基礎に、盲学校の草分け的存在であった京都盲唖院創立者古河太四郎が考案した盲児教育の資料から、萌芽期の盲児教育について考察した。特に身体性を重んじた独自の教育方法には、今日の盲児教育にも繋がる様々な示唆を得た。また併せて、視覚のみに依らない概念形成や造形活動の可能性を拡げるため、レッジョ・エミリアの幼児教育についても調査を実施した。2.視覚障害児療育施設において、療育に活用される頻度の高い玩具について、種類、目的、構成要素等の観点から分類を行った。3.玩具を用いた療育の多くが、生活動作(ボタンを留める、ハサミで紙を切る等)の習得と深く関わる内容であることから、先行研究より24種類の基本的な生活動作を抽出、その習得難易度について、視覚障害児18名、晴眼児27名の保護者に対し質問紙による調査を実施した。これらの結果から、(a)特に習得難易度が高い生活動作、(b)晴眼児と比較して習得難易度の差が大きい生活動作、(c)視覚に障害があることにより経験の機会が得にくい動作、を抽出した。このうち(b)(c)で抽出された生活動作と、視覚障害児の認知特性や生活習慣等との関連性について、療育者3名に対し半構造化面接を実施した。また各生活動作を構成する基本動作(つまむ、回す等)について、発達段階ごとに分類し、先行研究及び2で得られた内容から、各基本動作習得に適していると考えられる玩具を一覧できる表を作成した。上記2、3は、社会福祉法人京都ライトハウス『あいあい教室』の協力を得て実施したものである。平成28年度の当初目標のうち「盲児研究及び療育の現場での知見の収集、整理」については概ね予定通りに実施し、成果を得る事ができたが、「盲児と療育玩具との関わり方の特性分析(ダイアグラム化)」については、視覚障害児の発達段階の差異、重複障害の有無などにより、玩具との関わり方は非常に個人差が大きく、これらを一般化してダイヤグラム作成に至る事が困難であったことから、分析方法の変更を検討した。ダイヤグラム化の実現については当初の予定通りの実施が適わなかったが、幼児への療育と生活動作の習得(レディネス)には密接な関係があることから、生活動作の習得難易度について質問紙による調査分析を進めることにより、「生活動作と発達段階」という観点から視覚障害児の特性を捉えることができた。平成29年度は下記内容を実施した。1.視覚障がい乳幼児の生活動作練習プログラム』作成:平成28年度に実施した調査結果及び療育施設での観察調査から、円滑な生活動作習得の条件として「動作や動作に用いられるものの存在を知り、生活動作の経験率を高めること」「動作に伴う因果関係を理解をすること」「両手の使用や指先の繊細な操作、力加減などの複雑な手指の操作が可能になること」の3つのステップが有効であると考えられた。習得ステップを「1.知る」「2.わかる」「3.できる」と、療育に活用しやすい平易な表現に変更し、24種類の生活動作をこれら3つのステップに分解、各ステップの習得に適した玩具やツールを整理し、『視覚障がい乳幼児の生活動作練習プログラム』として一覧表を作成した。

2.データベース作成及びWebサイトでの公開:先述の一覧表を元に生活動作・ステップ・練習開始目安時期・習得難易度・入手方法の5項目から検索可能なデータベースを作成、療育手法等より詳細で具体的な内容を追加した。これらを全国の療育施設や一般家庭においても共有できるよう、Webサイトで閲覧可能にした。当該サイトではデータベースの他、視覚障害児の生活動作習得難易度調査の結果についても併せて掲載している。3.プロトタイプ制作:現状の療育ツール及び手法について療育者への半構造化面接を実施し、1療育ツール2療育手法3視覚障害児の特性による課題の3つの側面から回答を分析した。この結果と生活動作練習プログラムを照らし合わせ、現状では療育に適した玩具、ツールが不足していると考えられる「端が開いたファスナーの上げ下げ」などの3つの動作を取り上げ、新たな療育ツール(玩具)のプロトタイプを制作した。幼児が能動的に取り組めるようイタリアのレッジョ・エミリアにおける幼児教育を参照しながら、素材や色、造形など視覚障害児の特性にあわせて選択している。当初計画では、平成28年度に調査、平成29年度は療育玩具のプロトタイプ制作および検証、平成30年度にこれらの内容をまとめたデータベース作成及び公開を予定していた。しかしながら、平成28年度の調査結果から、療育玩具の目的を「円滑な生活動作習得」と定め、そのために制作すべき玩具の内容を明確にするためには、更に各生活動作および習得ステップごとの療育ツールの分類と、療育手法に関する療育者への半構造化面接が有効であると考え、平成29年度はこれらのプロセスを優先し、得られた結果からデータベース作成及びWebサイトでの公開を実施した。このデータベースを元に、療育者及び保護者より生活動作習得に関する様々な意見や要望を得ることが可能になり、3点のプロトタイプ制作を進めた。これらの状況から、当該年度の未達の項目(プロトタイプの検証)はあるものの、研究期間全体としては必ずしも進捗が遅れているということではなく、研究計画の見直しにより、平成29年度と平成30年度に予定していた内容を一部入れ替えて実施したことによる。平成30年度は今年度未達の項目を速やかに実施すると共に、データベースの改善と研究課題のまとめに取り組む。平成30年度は下記内容を実施した。1.療育ツール創出:29年度に作成したプロトタイプを元に複数回のプロトタイピングを重ね、視覚障害児にとって特に困難である「はさみで紙を切る」「ひもを丸結びする」「端が開いたファスナーの上げ下げ」の3つの生活動作の習得を助ける療育ツールをそれぞれ創出した。また、これまでの調査の過程で、特に盲児にとって関心を持ちにくいことが指摘されていた「衣服のコーディネート」について、RFIDタグを用い、音やメロディで上衣・下衣の組み合わせを想起させることにより衣服のデザインへの興味・関心を高め概念形成を促すツールを制作した。2.療育ツールの検証:制作した3点の生活動作習得支援ツールについて、46歳の盲児3名の療育を通して「提案したツールが生活動作習得に対して効果的か」「意欲的に楽しみながら生活動作習得の為に取り組むことができるか」の2点について検証した。未就学児童本人に対する定量的な主観評価が困難であるため、1療育者によるツールの事前評価、2療育の場での使用観察及びワンゼロサンプリング法による発話・行動の生起頻度抽出、3療育者によるツールの事後評価、の3段階での評価・検証を行うことにより、ツールの有用性や課題を明らかにした。
群論及び関連する問題の研究

宮下はアルチン多元環の表現論で有用な1種の多元環の変形を与えるテイルテイングバイモジュールを一般の環にも適用できる形で射影次元が1以下から有限の場合へ拡張した。八牧は散在型単純群の主ρ-ブロックのモラジュラー既約指標の個数をρ-正則元の個数との関係を調べいわゆるブラウρ-予想を確かめた。阿部はK-理論を用いてデデキント環上のシュバレー群がいわゆるテイツツ系をもつことを調べ従来の松本、岩堀、森田らの結果を拡張した。木村は半単純代数群の表現で空間上有限個の軌道をもつものを完全に分類した。柏原、河合とともに代数解析の専門書を世に表わした。伊藤は4次元ハイパーケーラ多様体上の反自己双対ヤング-ミルズ接続もモジュライに幾何学的構造がはいることを示した。さらに茂木と共著でゲージ理論と微分幾何学の関係を書物に表わした。竹内はホップ代数を用いて微分幾何学の研究を行い微分代数を基礎づけた。
自閉症児の親におけるオンラインソーシャルサポートの実態と有効性に関する縦断的検討

本研究は大目的として,オンライン上のソーシャルサポートが自閉症スペクトラム障害(ASD)児の親にとって,効果的なソーシャルサポート源になりえるかについて検証することであった。平成30年度から平成31年度にかけては,オンラインソーシャルサポートの質と利用の実態について調査することを目的としていた。まず,ASD児の親を対象にオンライン調査で収集していた縦断データの追加分析を行った。その結果,匿名他者によるオンラインサポートへの期待や,匿名他者に情緒的サポートを求めることが,自閉症児の親のストレスの悪化につながることが縦断データにおいても示唆された。このことは横断調査の結果を裏付ける結果であり,オンライン上のサポートを求める相手,特に匿名他者であることが,利用する自閉症児の親にとってのストレスにとっては好ましくない影響を持つことが考えられた。また,googleやyahoo等の主要な検索エンジンを利用して,関連キーワードを検索したときのヒットしたサイト数から,検索件数の多い主要なASDに関するウェブサイト30件ほどを選定した。現在,これらのウェブサイトについて,情報の質に関する評価方法の検討と海外の評価スケールの日本語版作成を進めている。以上の結果や関連する研究成果については,国際行動科学学会(ISSBD2018)や国際学校心理学会(ISPA2018)等の国際学会にてポスター発表を行った。また,日本発達心理学会第30回大会の自主シンポジウム企画にて本成果の一部を口答発表した。前年度までに収集した縦断データの追加分析に時間がかかったこと,研究計画の精緻化を進める上で,関連研究のレビューを行ったことから,当初の予想以上に時間がかかることとなった。また,ASD関連のウェブサイトの質的評価の指標について,その指標の選定と,日本語版を新たに作成する必要があったことからも,当初の見込みよりも時間を割く必要があった。追加分析を行ったデータについては,今後は国内外の学会に論文投稿を進める予定である。選定したウェブサイトについて,複数名による情報の質評価を進めていく。また,質問紙調査ならびにオンライン調査の実施については,研究協力先の開拓をさらに進めていく。自閉症関連のウェブサイトの質的評価を年度内に終えることができなかったため,質的評価指標の日本語版作成や,調査分析補助アルバイト費用などの予算が残ることになった。次年度はこれらの予算を利用して引き続き質的分析作業を進めていく。
不斉自己触媒反応によるキラル触媒の立体制御力評価

キラル触媒の立体制御力を評価する新しい方法を不斉自己触媒反応を利用することにより開発した。すなわち,従来法でのキラル触媒の評価は各々単独での合成収率および不斉収率に基づくものであるが,キラル触媒の効力に差が小さい場合,合成収率および不斉収率における差も小さくなり,いずれのキラル触媒がより有効であるか評価が困難となる。本研究では,逆の絶対配置の生成物を与える2種類のキラル触媒の等モル量ずつの存在下,ピリミジンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛の反応を行い,生成物であるピリミジルアルカノールの引き続く不斉自己触媒反応により,より強力な立体制御力を有するキラル触媒に制御された絶対配置を持つピリミジルアルカノールを高い鏡像体過剰率で生成させた。いずれの絶対配置のピリミジルアルカノールが生成するかにより,初めに共存させた2種類のキラル触媒のいずれがより強力な立体制御力を持つか評価することが出来た。例えば,(1S,2R)-N,N-ジブチルノルエフェドリン(DBNE)10mol%と(1R,2S)-N,N-ジメチルノルエフェドリン(DMNE)10mol%の共存下,ピリミジンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛の反応を行うと(S)-ピリミジルアルカノールが極めて高い鏡像体過剰率で生成することを明らかにした。これによりDBNEがDNMEよりも高い立体制御力を有することを示すことが出来た。この他,種々のジアルキルノルエフェドリンにつき立体制御力の評価を行った。
ｔＲＮＡ介在領域の分解能欠損による植物ミトコンドリア病発生機構

ACR毒素レセプターをコードするACRS遺伝子は、毒素非感受性品種ミトコンドリアではmRNAが分解される。そこで、ACRSmRNAに結合するAmBP30を中心としたACRSmRNA分解複合体の構成タンパク質群の特定に向けて、AmBP30をBaitとしリスボンcDNAを酵母two hybrid法で選抜し、選抜タンパクおよびAmBP30のポリクローナル抗体を作成して、免疫沈降後、TOF-MS解析により同定し、AmBP30複合体タンパク質を特定した。さらに、ACR・ACT毒素生合成遺伝子群を標的遺伝子破壊・RNA silencing法で検定し、毒素生産に直結することを明らかにした。本年度は、当初の研究目的どおり(1)ACRSmRNA結合30kDタンパクのプロモーター解析、(2)本30kDタンパクを中心としたRNA切断複合体全容の解明、(3)ACR毒素・ACT毒素生合成遺伝子クラスターの詳細解析と他の宿主特異的毒素生合成遺伝子クラスターとの比較解析を中心に研究を進め、植物病原菌と宿主植物間における特異性決定機構を解明する研究の目的を推進した。(1)ACRSmRNA結合30kDタンパクのプロモーター解析研究では、本研究グループが単離したACRSmRNA結合30kDタンパク遺伝子のプロモーター領域を得ることに成功し、毒素抵抗性・感受性品種間のプロモーター配列比較をしたところ、感受性品種プロモーターに存在するネガティブレギュレーターの推定結合サイトが抵抗性品種プロモーターには存在しないことを明らかにした。(2)本30kDタンパクを中心としたRNA切断複合体全容の解明では、ACRSmRNA結合30kDタンパクをベイトとして酵母two hybridを完了し、得られた複合体構成タンパク候補の遺伝子部分配列を基に2つの候補タンパク遺伝子の全長を特定した。さらに、(3)ACR毒素・ACT毒素生合成遺伝子クラスターの詳細解析と他の宿主特異的毒素生合成遺伝子クラスターとの比較解析研究では、ACT・ACR毒素生合成遺伝子クラスターの座乗する染色体の部分配列をそれぞれマスシーケンスし、特定した幾つかの遺伝子機能の機能解析を進めた。ACRSmRNA結合30kDタンパクをコードするAmBP30遺伝子プロモーター配列をACR毒素感受性のラフレモンと非感受性のリスボンや温州で比較すると、毒素感受性のラフレモンプロモータにのみ負の転写制御因子の結合サイトが見られる事が前年度・今年度の研究で明らかになった。そこでこの負の転写制御因子をコードする遺伝子の単離を試みた。レース法で複数単離されてきた該当遺伝子の中で、1485bpの遺伝子がターゲットと考えられ、さらに確認を進めている。ACRS遺伝子mRNAに結合するAmBP30を中心とした複合体の構成タンパク群を特定するために、AmBP30をBaitとしてリスボンcDNAを酵母two hybrid法で選抜し、AmBP30と相互反応してRNA修飾に関与する可能性のある5クローンを選抜した。これらのcDNA全長を単離して、再度遺伝子全長を用いた酵母two hybridでのAmBP30と相互反応を確認後、この中の一つでプロセッシングボディーと呼ばれ、RNA分解に関与する事が知られているタンパクおよびAmBP30の合成部分アミノ酸配列を抗原にしてポリクローナル抗体を作成した。これまでの研究で、ACT毒素生合成遺伝子クラスターは約2Mb、ACR毒素毒素生合成遺伝子クラスターは約1.5Mbの小型染色体に座乗し、何れの染色体もそれぞれの毒素生産菌のみが保有する事を明らかにしてきた。そこで、ACT毒素生産菌の約2Mb小型染色体をパルスフィールドゲル電気泳動で分離・精製後、454FLXマスシーケンスデータから、4kb以上で最大618,946bpのcontigsを49個得た。また、ACR毒素生産菌の約1.5Mb小型染色体についても、パルスフィールドゲル電気泳動で分離・精製後、マスシーケンスデータから、4kb以上で最大40,680bpのcontigsを235個得た。これらの配列から導き出したORFの解析が進展中である。これまでの結果から、ACR毒素非感受性品種では、AmBP30遺伝子発現が誘導され、翻訳されたAmBP30タンパクは他のタンパク群と複合体化して、毒素レセプター遺伝子ACRSを含むtRNA-Alaの介在領域を分解するが、感受性品種では本領域は分解されず、その領域に座乗するACRS遺伝子が翻訳され、毒素感受化していると考えている。そこで我々は、毒素非感受性・感受性品種間で本遺伝子プロモーター配列・機能に差があると考え比較したところ、毒素感受性のラフレモンプロモータにのみ負の転写制御因子の結合サイトが見られる事を明らかにした。この制御因子をコードする遺伝子の単離にも成功し、大腸菌発現産物を用いてプロモーターの推定サイトへの結合を現在確かめている。