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南極海洋生態系センティネル研究－事前観測－

日豪の研究者は、南大洋インド洋区において海洋研究を進めてきた。本科学研究費補助金の支援を受け、日豪を中心とする南大洋インド洋区研究者による研究集会等を開催し、日豪科学技術協力体制を強化するとともに、2020年代初頭に計画されている国際キャンペーン(ベンチマーク2020)に向けた研究戦略を議論することが出来た。また、本研究では、ブイシステムやフロートを用いたラグランジュ的観測を試験的に実施したところ、水柱内の動・植物プランクトンの時系列変化を効果的に捉えることが出来た。今後、設置するセンサー等の吟味を行い、ベンチマーク2020の実施の際には、ラグランジュ的観測を季節海氷域において実施する。平成25年度は、前年度に整備した「表層ブイシステム」、「IRIDIUM-APEXフロート」による観測を実施した。「表層ブイシステム」は、平成26年1月、東京海洋大学「海鷹丸」において実施した。投入は順調に行われたが、回収の際、「表層ブイシステム」に付けたGPSブイからの位置情報が届かなくなる事故が発生した。幸いこの事故は回収直前だったため、最後に届いた位置へ向かったところ、「表層ブイシステム」を視認することが出来た。回収後、「表層ブイシステム」を点検したところ、GPSブイセンサー部のアクリル製保護カバーが破損していた。これは漂流中に、海氷と衝突したためと考えられた。GPSブイはフレームで保護されていたが、十分ではないことが分かった。なお、「表層ブイシステム」に装着した、水温・塩分、クロロフィル蛍光のデータは問題なく取得されていた。一方、「IRIDIUM-APEXフロート」は、「しらせ」により平成25年12月に、南緯60度、東経60度の地点で投入された。位置情報、水温・塩分及びクロロフィル蛍光の鉛直プロファイルは、イリジウム回線を経由して、国内へ順調に届いている。投入当初は、渦様に流され、その後東方向へ流されていた。渦様に流された時には、表層下に比較的高いクロロフィル蛍光が観測されたが、東へ流されている時にはクロロフィル蛍光は観測されなかった。このことは、渦構造と生物生産の活性化を示唆する。平成26年2月に、「海鷹丸」がオーストラリア・タスマニア州・ホバートへ寄港した際には、Umitaka Maru Seminarを開催し、上記のデータ取得状況を発表するとともに、今後のセンティネル計画に関する情報交換を行った。平成24年度は、次年度以降の現場観測で使用する表層ブイシステムの製作及び日豪間でのセンティネル計画への協力体制を整えた。表層ブイシステムの製作:当初計画では、表層観測システムにCO2センサー、下層観測システムにセディメントトラップを吊架する予定であったが、配分予算が限られていたため除外した。また、多面的な観測を行うため、小型軽量化した表層ブイシステムを2系統作成した。一部の観測機器は既存の物を利用した。更に、植物プランクトンの動態をより広範囲に取得するために、クロロフィル蛍光を観測する「IRIDIUM-APEXフロート」を購入した。「表層ブイシステム」のGPS受信アンテナ保護カバーの破損事故に対して改良を加えた。初期タイプのカバーは凸型となっていたので、それを平面とした。平成27年1月に行われた「海鷹丸」航海で、海氷縁において改良型「表層ブイシステム」を投入して試験観測を行ったところ、同システムを無事回収し、観測データも取得することが出来た。一方、「IRIDIUM-APEXフロート」は、「しらせ」により、ケルゲレン海台西部で投入した。観測は順調に現在も続いている。これらの観測は、比較的容易な投入で効果的なデータを取得できることから、Southern Ocean Sentinel(SOS)本観測においても重要なツールとなることが期待される。本研究で準備している国際観測(Southern Ocean Sentinel、SOS)に関連し、第3回日豪極域科学共同ワークショップ(8月6日7日、ホバート市)に参加するとともに、第6回極域科学シンポジウム(11月16日19日、立川市)に、豪州側の海洋生態系研究者を招聘し、SOS本格観測へ向けた観測手法や対象生物を検討した。本研究を通してこれまで連携を図ってきた豪州側の海洋生態系研究者と研究成果について議論した。本研究で得られた海氷縁(marginal ice zone、MIZ)にける生態系研究が高い評価を受けた。海氷融解期における生態系研究は、SOS本格観測へ向け、日本主導で行うこととなった。さらに、SOS本観測に対応するため、SOOSのWorking Group on Southern Ocean Indian Sector(SOIS)及びWorking Group on ecosystemEssetialOcean Variables(eEOV)の日本代表委員として、それぞれ研究代表者及び研究分担者が参加することとなった。このような南大洋海洋生態系研究における日豪協力実績は、8月25日に行われた日豪科学技術合同委員会(シドニー市)で、研究代表者により日豪共同研究の成功例として紹介された。海氷融解期における生態系研究のため、これまでに改良した「表層ブイシステム」を海氷域内で放流するため、海氷に接触しても破損しないようにさらに改良を加え、平成28年度に試験観測を行う。また、平成28年1月2月に実施された東京海洋大学「海鷹丸」の南極航海に研究協力者2名を乗船させ、氷縁海域においてプランクトン試料の採集を行った。

得られた試料は、平成28年度に解析を行い、プランクトン組成を明らかにする予定である。本研究計画の最終年度となる本年度は、これまでに得られた観測・研究成果のとりまとめを行い、得られた成果の一部は、Polar Science誌の特集号に投稿し、受理されている(出版は平成29年7月予定)。また、これまで本研究で製作してきた漂流ブイに関して、耐氷性能を向上させる改造を行い、南極観測船「しらせ」から海氷域内に放流し、海氷が融解する期間の沈降粒子を補足する計画であった。しかしながら、今シーズンは例年になく海氷の融解が早く、「しらせ」での投入予定点は、開放水面となっていた。従って、耐氷性能を確認することはできなかったが、回収された漂流ブイに取り付けられたクロロフィルセンサー等のデータから、植物プランクトン量の時間変化を捉えることが出来た。今後の研究の展開に関して、関係者と会合を持ち、本研究で分かってきた流れ・中規模渦とプランクトンの輸送過程研究、及び海氷融解と食物連鎖の研究をさらに発展させる必要がある事で意見が一致した。そこで、平成29年度科学研究費補助金基盤研究(A)(海外学術調査)「南大洋センティネル計画ー日豪共同によるインド洋区生態系のベンチマーク2020ー」(研究代表者・小達)を申請し、国際センティネル本格観測に備えることとした。日豪の研究者は、南大洋インド洋区において海洋研究を進めてきた。本科学研究費補助金の支援を受け、日豪を中心とする南大洋インド洋区研究者による研究集会等を開催し、日豪科学技術協力体制を強化するとともに、2020年代初頭に計画されている国際キャンペーン(ベンチマーク2020)に向けた研究戦略を議論することが出来た。また、本研究では、ブイシステムやフロートを用いたラグランジュ的観測を試験的に実施したところ、水柱内の動・植物プランクトンの時系列変化を効果的に捉えることが出来た。今後、設置するセンサー等の吟味を行い、ベンチマーク2020の実施の際には、ラグランジュ的観測を季節海氷域において実施する。我々が主導するラグランジェ的観測手法の導入に目途をつけることが出来た。また、豪側研究者との連携も順調に進んでいるため。Southern Ocean Sentinel(SOS)本観測で日豪が共同研究を進めようとしている海域は、南大洋インド洋区ケルゲレン海台を含む海域と海氷縁のいずれも生物生産が高い海域である。本研究を通して、日豪の協力体制が一段と強化された。特に、本研究では前者の海域については、「IRIDIUM-APEXフロート」(蛍光センサー付中層フロート)を用いて、海水の流れとともに刻々と変化する植物プランクトン量を明らかにし、定点を設けて行うオイラー的観測だけではなく、流れとともに生物量・組成を調べるラグランジェ的観測の必要性を示すことが出来た。一方、後者の海氷縁海域においては、海氷域におけるラグランジェ的観測で使用可能な「表層ブイシステム」の開発を行い、実用化できる見通しが出来た。本研究で得られた海氷縁(marginal ice zone、MIZ)にける生態系研究が高い評価を受けた。海氷融解期における生態系研究は、SOS本格観測へ向け、日本主導で行うこととなった。
台湾総督府専売局文書のアーカイブズ学的研究

専売局における文書編纂規程からは、台湾総督府の本府よりも厳格な文書管理の実態を知ることができた。厳格さを求められた専売局は、台湾総督府の附属機関というだけでなく、台湾各地に工場を持つ大企業の役割を果たすという特異な機関でもあった。台湾の産業を支える樟脳・塩・煙草・阿片の専売を手がけるこの組織は、各業種について、独占企業体としての機能を果たしていた。したがって、台湾総督府の附属機関ではあるものの台湾における主要産業を担う一つの巨大企業としての側面があった。これを文書史料という視点から見ると、企業を経営することは経営方針や経営実態そして業務報告等、通常の行政機関とは全く異なる文書が作成されることを意味していたからにほかならない。現代でいう企業アーカイブズの領域である文書を保存管理することは、企業としての実績を纏めるという意味もあり、報告書や復命書などの調査報告類が多いことや事業や行事単位で纏められていることも一般の行政機関との違いが見えてくる。それが、企業アーカイブズたる専売局文書の特徴の一つでもある。専売局文書の特徴は、第一に、文書管理に関する規則が、「文書編纂保存手続」という処分終了の文書手続における規程を定めることから始まり、最後まで編纂に重点をおいた文書管理体制であったこと、第二に、編纂完了の文書は、「台湾総督府専売局公文類纂」と称し、編纂前の文書を「文書」とよぶことで、編纂前と編纂後とに名称を分けていたこと、第三に、実務的な機関として、製造、生産、技術、試験、開発、調査、輸出、販売、製品管理等の製造ラインを持った企業組織体の文書であることである。このように、専売局独自の名称を設けているところに専売局文書の特異性が端的に示されている。台湾の経営を専売局が担っていると認識し、これまで行ってきた行為や樟脳・塩・煙草・阿片などの製造過程をあらゆる面から残そうとしていた。日本の近代公文書の全貌が判る貴重な史料のなかで、最も纏まった形で現存している台湾総督府文書は、現在、台湾中部南投市の国史館台湾文献館(以下、「台湾文献館」という)が所蔵している。この台湾総督府文書のなかで、本府たる総督府および地方行政機関における文書構造については、これまでの研究により明らかにしてきた。しかし、台湾総督府の付属機関である専売局の文書構造についてはいまだ解明されていない。この専売局とは、準国営企業的な機関であったことから、この文書構造を分析することにより、日本統治期台湾における総督府の運営を支えてきた専売局がどのような企業であったのか、近代における企業文書とはどのようなものであったのかを解明することができよう。そこで、今年度は、台湾文献館が所蔵している専売局文書のデジタルデータから簿冊目次を丹念に収集することとし、資料収集を行ってきた。これらの作業を進めることにより、本府たる総督府文書においては、一つの簿冊に対しては一つの簿冊目録が作成されて綴られていたが、専売局文書は、一つの簿冊に対して、一つの目録のものもあれば、いくつかに分けられて目録が作成されており、関連文書に付されて綴られていたことから、本府とは編綴方法が異なっていたことがわかった。これは、専売局が付属機関であること、特に企業体組織であることに関係すると考えられる。つまり、企業文書は行政文書とは業務内容が異なり、それらの業務内容により分類された門類別が多種多様であると考えられることから、さらに文書内容を含めて分析し、文書構造を明らかにする。今年度は、台湾総督府専売局文書を所蔵している台湾南投市の台湾文献館において、同館が提供する専売局文書のデジタルデータから簿冊目次等の収集を行った。このほかに、同館の研究員の協力を得て、台湾の末端の地方行政機関である台中市内の区公所(町および村の役場)において、日本統治時代の文書が現存することが判明したことから、これらの文書を写真撮影により収集した。日本の近代公文書として、最も纏まった形で現存している台湾総督府文書は、現在、台湾中部南投市の国史館台湾文献館(以下、「台湾文献館」という)が所蔵している。これまでは、台湾文献館が所蔵している専売局文書のデジタルデータから簿冊目次を丹念に見ることで、これらの目次資料をデジタルデータで収集してきた。これらの作業を進めることにより、本府たる総督府文書においては、一つの簿冊に対しては一つの簿冊目録が作成されて綴られていたが、専売局文書は、一つの簿冊に対して、一つの目録が付されているものと、業種別に分けられた目録が付されているものが存在するなど、本府とは編綴方法が異なっていたことがわかってきた。これは、専売局が企業体組織であることに関係すると考えられる。

今年度は、昨年度に引き続き、台湾総督府専売局文書のデジタルデータから簿冊目次等の収集を行った。このほかに、同館の副館長および元研究員の協力を得て、台中、斗六、苗栗における専売関連の施設において、調査を実施した。調査の結果、日本統治時代の文書が現存することが判明したことから、これらの文書を写真撮影することにより収集した。専売局における文書編纂規程からは、台湾総督府の本府よりも厳格な文書管理の実態を知ることができた。厳格さを求められた専売局は、台湾総督府の附属機関というだけでなく、台湾各地に工場を持つ大企業の役割を果たすという特異な機関でもあった。台湾の産業を支える樟脳・塩・煙草・阿片の専売を手がけるこの組織は、各業種について、独占企業体としての機能を果たしていた。したがって、台湾総督府の附属機関ではあるものの台湾における主要産業を担う一つの巨大企業としての側面があった。これを文書史料という視点から見ると、企業を経営することは経営方針や経営実態そして業務報告等、通常の行政機関とは全く異なる文書が作成されることを意味していたからにほかならない。現代でいう企業アーカイブズの領域である文書を保存管理することは、企業としての実績を纏めるという意味もあり、報告書や復命書などの調査報告類が多いことや事業や行事単位で纏められていることも一般の行政機関との違いが見えてくる。それが、企業アーカイブズたる専売局文書の特徴の一つでもある。専売局文書の特徴は、第一に、文書管理に関する規則が、「文書編纂保存手続」という処分終了の文書手続における規程を定めることから始まり、最後まで編纂に重点をおいた文書管理体制であったこと、第二に、編纂完了の文書は、「台湾総督府専売局公文類纂」と称し、編纂前の文書を「文書」とよぶことで、編纂前と編纂後とに名称を分けていたこと、第三に、実務的な機関として、製造、生産、技術、試験、開発、調査、輸出、販売、製品管理等の製造ラインを持った企業組織体の文書であることである。このように、専売局独自の名称を設けているところに専売局文書の特異性が端的に示されている。台湾の経営を専売局が担っていると認識し、これまで行ってきた行為や樟脳・塩・煙草・阿片などの製造過程をあらゆる面から残そうとしていた。これまでの調査方法と同様に、台湾文献館が所蔵している専売局文書のデジタルデータから簿冊目次を丹念に収集し、本府とは編綴方法の異なる企業体組織である専売局の文書構造を明らかにしていく。また、昨年度に引き続き末端の行政単位である区公所が所蔵する日本統治期の文書の収集も行い、さらに、台湾に現存する日本統治期の文書および資料を探索し、収集する。昨年度までの調査方法と同様に、台湾文献館が所蔵している専売局文書のデジタルデータから簿冊目次を収集し分析することで、本府とは編綴方法の異なる企業体組織である専売局の文書構造を明らかにしていく。さらに、昨年度に引き続き、台北、台中、苗栗、台南等において、日本統治時代における文献およびもの資料について、台湾文献館の副館長および元研究員の協力を得て、探索し、撮影および聞き取りを行い、画像データおよび録音することでデジタルデータの収集を行うことで、台湾に現存する日本統治期の文書および史資料を収集していく。印刷代および郵送として約10万円を予定していたが、今回は主に写真撮影にて資料を収集したため。残額は次年度の現地調査において予定している資料収集のための費用に繰り越すこととした。
乳癌における免疫関連細胞の解明と効果予測因子の開発

我々は乳癌に浸潤している腫瘍内での免疫関連細胞をマルチカラーフローサイトメーターを用いて解析を行い、腫瘍局所環境での免疫細胞の状態を解明する。さらに免疫染色を用いた病理学的検討、マイクロアレイ解析、RNAシーケンスから免疫関連遺伝子との相関を解明し、乳癌における免疫療法のターゲット分子の同定を行っている。本研究ではすでに同意を頂き、患者から採取した腫瘍検体をサスペンジョンして細胞単位まで分離し単細胞懸濁液を作成し凍結保存している、さらに末梢血単核球、ホルマリン固定標本を用いて研究を行う。上記の研究を行うために現在技術補助員が行っている腫瘍検体からの単細胞懸濁液を作成する作業を機械で行うため、研究基盤整備の研究費で自動組織分散・破砕装置(gentleMACS Octo Dissociator)を購入した、この機器のおかげで、従来腫瘍のサスペンジョンに1検体1ー2時間かけて行っていたが、15分程度で行えるようになった。さらに人が行うよりも細胞の回収量が多くなり、研究の進行が加速された。細胞の回収量が多くなったおかげで、残余検体の一部を用いて、他の研究も行えるようになった。研究の途中経過を日本臨床腫瘍学会で報告した。現在検体を国立がんセンター、埼玉医科大学との共同でマルチカラーフローサイトメトリーを行い、免疫関連細胞の解析を行っている。16例の検体はRNAシーケンスをすでに行い結果が出ている。免疫関連細胞の解析を待って、比較検討を行う予定である。現在,すでに収集された検体を国立がんセンター、埼玉医科大学との共同でマルチカラーフローサイトメトリーを行い、免疫関連細胞の解析を行っている。2019年度中には、解析結果を得て、それぞれと比較を行う予定である。解析費用が予定よりかからなかったため、2019年度の学会発表や論文投稿費に使用予定
陽子崩壊と宇宙ニュ-トリノの探索

太陽ニュ-トリノは1000日以上にわたる長期観測により結果を得た。観測された太陽ニュ-トリノ強度は理論値の約0.46倍であった。この消えた太陽ニュ-トリノの問題を解明するため、さらに詳細にデ-タを調べた。太陽ニュ-トリノのエネルギ-分布や、太陽活動との相関季節変化、日変化等を調べたが、これらに関しては何も異状はなかった。消えた太陽ニュ-トリノの問題を説明しうる一つの理論として太陽物質中でのニュ-トリノ振動が有力である。我々のデ-タがこの理論で説明できるか否かを系統的に調べた。その結果、今まで考えられていたこの理論の3種類の解のうち、いわゆる『断熱近似解』は我々のデ-タにより否定されることが判明した。さらに太陽ニュ-トリノのデ-タの質を向上するため、測定器の改良をおこない、新たな観測に入った。これにより、現行の7.5MeV最底検出エネルギ-から、6MeVに下げるべく研究中である。実験開始以来観測を続けてきた大気ニュ-トリノに関して結果を得た。大気ニュ-トリノのうち電子ニュ-トリノ成分は予想される頻度で観測されているが、ミュ-ニュ-トリノ成分は理論予想の約60%しか観測されていなかった。これはニュ-トリノ振動の可能性が強いので、ニュ-トリノ振動により大気ニュ-トリノの異状が説明できるか否かを解析した。その結果、ニュ-トリノ振動で、他のデ-タと矛盾なく、説明できることが判明した。超対称性を取り入れた大統一理論によれば、陽子はVK^+,VK^0,MK^0等に崩壊すると予言されている。陽子がこれらのモ-ドに崩壊しているか否かを調べたが、その証拠は発見できなかった。この結果陽子の寿命の下限として、いずれのモ-ドに対しても10^<32>年以上という世界最良の値を得た。
記憶機能低下に伴う脳波位相同期のメカニズム解明とアルツハイマー病早期発見への応用

本研究の目的は脳波信号からアルツハイマー病患者に特異的な特徴を見出し,アルツハイマー病の早期診断指標を構築するために必要な生理学的知見を得ることにある.本研究では,脳波位相同期現象に着目し研究を進める計画を立てた.離れた脳部位で測定される脳波の位相が同期する現象を脳波位相同期現象と呼ぶ.この脳波位相同期現象は短期記憶能力の高いヒトほど強い同期が観測されることが知られている.また,疾患との関連では,アルツハイマー病患者において記憶機能の低下とともに脳波位相同期現象の低下が指摘されている.しかしながら、脳波位相同期現象の測定を用いた診断手法の確立に際しては,短期記憶に伴う神経の発火活動から脳波位相同期へいたるまでのメカニズムが不明である問題が挙げられる.そこで初年度にアルツハイマー病患者に特徴的な脳波の変化を再現する脳波発生数理モデルを構築した.さらに昨年度はパーティクルフィルタと呼ばれる手法を用いて脳波データから数理モデルの生理学的パラメータを推定する手法を構築し発表した.本年度は変分ベイズ法と呼ばれる手法を用いてこれまでのパーティクルフィルタを用いた手法よりもより高精度に脳波信号の背後にある数理モデルの生理学的パラメータを推定する手法を構築した.本年度はさらに,脳波位相同期現象のメカニズムを物理学的に探る手法を考案した.縮約と呼ばれる数理モデルの簡易化手法を用いて脳波発生数理モデルを変換し,さらに確率微分方程式を解くことにより脳波発生数理モデルから位相同期強度を数学的に導出する手法を考案した.この成果から短期記憶時のドパミンによるSN比向上が,短期記憶時に測定される脳波位相同期現象を再現するのに重要であることが示唆された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は脳波測定データからアルツハイマー病患者に特異的な特徴を見出し,アルツハイマー病の早期診断指標を発見することである.そこで,脳波位相同期現象に着目し研究を進める計画を立てた.離れた脳部位で測定される脳波の位相が同期する現象を脳波位相同期現象と呼ぶ.この脳波位相同期現象は短期記憶能力の高いヒトほど強い同期が観測されることが知られている.また,疾患との関連では,アルツハイマー病患者において記憶機能の低下とともに脳波位相同期現象の低下が指摘されている.そこで,脳波位相同期現象から短期記憶に伴う脳活動の強弱を測定し,疾患の診断へ応用することが期待されている.この脳波位相同期現象の測定を用いた診断手法の確立に際しては,短期記憶に伴う神経の発火から脳波位相同期へいたるまでのメカニズムが不明である問題点が挙げられる.そこで本年度はアルツハイマー病患者に特徴的な脳波の変化を再現する脳波発生数理モデルを構築することを目的に研究を進めた.また,健常者を対象に短期記憶機能と脳活動の関係性を探るため,NIRSと呼ばれる近赤外線を用いた脳活動の測定を行なった.これらの研究の結果,アルツハイマー病患者に特異的な脳波の変化であるスローイングと呼ばれる脳波のパワーの変化を再現する数理モデルを構築することができた.またNIRSでの測定信号から求めた脳活動が被験者ごとの短期記憶能力と相関関係があることを示した.今年度数理モデルで再現できた特徴は脳波位相同期とは異なり,脳の1部位で見られる現象である.次年度以降,今年度作成したモデルを拡張して脳の多部位の数理モデルを構築し,脳波位相同期現象をコンピューター上でシミュレーションし,アルツハイマー病患者の脳波位相同期現象の変化の原因を考察する.本研究の目的は脳波信号からアルツハイマー病患者に特異的な特徴を見出し,アルツハイマー病の早期診断指標を構築することである.そこで,脳波位相同期現象に着目し研究を進める計画を立てた.離れた脳部位で測定される脳波の位相が同期する現象を脳波位相同期現象と呼ぶ.この脳波位相同期現象は短期記憶能力の高いヒトほど強い同期が観測されることが知られている.また,疾患との関連では,アルツハイマー病患者において記憶機能の低下とともに脳波位相同期現象の低下が指摘されている.そこで,短期記憶に伴う脳波位相同期現象の強弱を測定し,疾患の診断へ応用することが期待されている.しかしながら,脳波位相同期現象の測定を用いた診断手法の確立に際しては,短期記憶に伴う神経の発火活動から脳波位相同期へいたるまでのメカニズムが不明である問題が挙げられる.そこ昨年度,アルツハイマー病患者に特徴的な脳波の変化を再現する脳波発生数理モデルを構築した.本年度は脳波データから数理モデルの生理学的パラメータを推定する手法を構築し発表した.また,健常者を対象に短期記憶機能と脳活動の関係性を探るため, NIRSと呼ばれる近赤外線を用いた脳活動の測定を行ない, NIRSの測定信号から求めた脳活動が被験者ごとの短期記憶能力と相関関係があることを示した.本年度,これらの成果を論文としてまとめ投稿中である.現在,脳波位相同期現象の実験的指標を脳波数理モデルから解析的に導出する手法を構築中であり,次年度においてその完成を目指す.また,短期記憶に伴う神経の発火活動から脳波位相同期へいたるまでのメカニズムを明らかにするためにも,個々の神経の数理モデルから脳波活動を導出するような枠組みを構成し,さらに短期記憶との関わりについて明らかにする研究を今後実施していく予定である.本研究の目的は脳波信号からアルツハイマー病患者に特異的な特徴を見出し,アルツハイマー病の早期診断指標を構築するために必要な生理学的知見を得ることにある.

本研究では,脳波位相同期現象に着目し研究を進める計画を立てた.離れた脳部位で測定される脳波の位相が同期する現象を脳波位相同期現象と呼ぶ.この脳波位相同期現象は短期記憶能力の高いヒトほど強い同期が観測されることが知られている.また,疾患との関連では,アルツハイマー病患者において記憶機能の低下とともに脳波位相同期現象の低下が指摘されている.しかしながら、脳波位相同期現象の測定を用いた診断手法の確立に際しては,短期記憶に伴う神経の発火活動から脳波位相同期へいたるまでのメカニズムが不明である問題が挙げられる.そこで初年度にアルツハイマー病患者に特徴的な脳波の変化を再現する脳波発生数理モデルを構築した.さらに昨年度はパーティクルフィルタと呼ばれる手法を用いて脳波データから数理モデルの生理学的パラメータを推定する手法を構築し発表した.本年度は変分ベイズ法と呼ばれる手法を用いてこれまでのパーティクルフィルタを用いた手法よりもより高精度に脳波信号の背後にある数理モデルの生理学的パラメータを推定する手法を構築した.本年度はさらに,脳波位相同期現象のメカニズムを物理学的に探る手法を考案した.縮約と呼ばれる数理モデルの簡易化手法を用いて脳波発生数理モデルを変換し,さらに確率微分方程式を解くことにより脳波発生数理モデルから位相同期強度を数学的に導出する手法を考案した.この成果から短期記憶時のドパミンによるSN比向上が,短期記憶時に測定される脳波位相同期現象を再現するのに重要であることが示唆された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度,アルツハイマー病患者の脳波に見られる特徴を再現する数理モデルを構築することができた.このモデルを拡張することで対象としている脳波位相同期を考察するモデルを容易に構築することができるため,本研究で重要な基盤となる部分を本年度で構築できたと考えられる.また,構築したモデルのパラメータを実際の実験結果から推定する際に脳波以外にNIRSのデータも用いることで精度が向上することが予想される.本年度NIRS実験から得られた結果を今後活用する予定である.昨年度,アルツハイマー病患者に特徴的な脳波の変化を再現する脳波発生数理モデルを構築した.本年度は脳波データから数理モデルの生理学的パラメータを推定する手法を構築し発表した.これらを現在論文化作業中である.また,健常者を対象に短期記憶機能と脳活動の関係性を探るため, NIRSと呼ばれる近赤外線を用いた脳活動の測定を昨年度行なった.本年度,これらの成果を論文としてまとめ投稿し,現在リバイズ中である.今後の進め方であるが,数理モデルを使用して脳波位相同期を再現することを次年度行なう予定である.また実際に測定した脳波のデータから数理モデルのパラメータを求める手法を構築する予定である.現在,脳波位相同期現象の実験的指標を脳波数理モデルから解析的に導出する手法を構築中であり,次年度においてその完成を目指す.また,短期記憶に伴う神経の発火活動から脳波位相同期へいたるまでのメカニズムを明らかにするためにも,個々の神経の数理モデルから脳波活動を導出するような枠組みを構成し,さらに短期記憶との関わりについて明らかにする研究を今後実施していく予定である.
3次元触覚情報を活用する電磁場バーチャル空間のインターラクションシステムの開発

物理現象のシミュレーション結果や本来不可視な現象を可視化するための種々の可視化手法の開発がさかんに進められている。しかし、現状の可視化システムは視覚情報のみを駆使するものであった。一般に電磁現象は、その空間の中に鉄心などを挿入すると電磁力が働く。観察者がこの電磁力を触覚により認識できるようであれば、視覚情報、触覚情報の両面から電磁現象を体感できることになり、研究者への感性の刺激は向上する。本研究では、観察者の感性を視覚、触覚の両面から刺激するインターラクションシステムをバーチャルリアリティ空間に実現するために、下記の研究開発を行った。1)3次元触覚機能を活用した3次元分布情報とのインターラクションシステムの開発:第一スッテップとして、バーチャル電磁空間内における電磁力を観察者に感知させる一方法として、2次元空間中の鉄心を3次元触覚フィードバックデバイスにより操作することにより、鉄心に受ける電磁力をそのデバイスで受信するシステムの開発を行った。第二ステップとして、3次元空間中の鉄心を取り扱うようにシステム全体を完全3次元版に拡張した。すなわち、立体視アルゴリズムの開発を行い、さらにシステム全体の構築を行った。2)電磁力計算アルゴリズムの開発:3次元空間に分布する電磁場内に挿入された鉄心や電流には電磁力が働く。この電磁力計算とそのベクトルにより触覚センサーを動作させるアルゴリズムを開発した。3)リアルタイム応答を実現するためのアルゴリズムおよびデータ構造の開発:2)の電磁力を観察者が触覚により認知するためには、バーチャル3次元空間内で観察者のアクションに応答して、リアルタイムに反応しなければならない。すなわち、インタラクティブに電磁空間にアクセスしながら、思考の中断が起きないように高速度でかつ正確に応答する必要があり、そのためのアルゴリズムとデータ構造の開発を行った。本研究では、観察者の感性を視覚、触覚の両面から刺激するインターラクションシステムをバーチャルリアリティ空間に実現するために、今年度、下記の研究開発を行った。(1)3次元触覚機能を活用した3次元分布情報とのインターラクションシステムの開発:バーチャル電磁空間内における電磁力を観察者に感知させる一方法として、今回、2次元空問中の鉄心を3次元触覚フィードバックデバイスにより操作することにより、鉄心に受ける電磁力をそのデバイスで受信するシステムの開発を行った。(2)電磁力計算アルゴリズムの開発:3次元空間に分布する電磁場内に挿入された鉄心や電流には電磁力が働く。この電磁力計算とそのベクトルにより触覚センサーを動作させるアルゴリズムの開発を行った。(3)インターラクションシステムのGUIの開発:3次元空間に分布する物理量の観察において、視覚による情報のみでなく、触覚による情報を加味したインターラクションシステムを開発するには、観察者に親切なユーザーインターフェースが完備されることが必要である。そのグラフィカルユーザーインターフェースの一部の開発を行った。

本研究では、観察者の感性を視覚、触覚の両面から刺激するインターラクションシステムをバーチャルリアリティ空間に実現するために、昨年に引き続き研究を進め、今年度、下記の研究開発を行った。1)3次元触覚機能を活用した3次元分布情報とのインターラクションシステムの開発:昨年度までにバーチャル電磁空間内における電磁力を観察者に感知させる一方法として、2次元空間中の鉄心を3次元触覚フィードバックデバイスにより操作することにより、鉄心に受ける電磁力をそのデバイスで受信するシステムの開発を行った。今年度は、3次元空間中の鉄心を取り扱うようにシステム全体を完全3次元版に拡張した。すなわち、立体視アルゴリズムの開発を行い、さらにシステム全体の構築を行った。2)電磁力計算アルゴリズムの開発:3次元空間に分布する電磁場内に挿入された鉄心や電流には電磁力が働く。この電磁力計算とそのベクトルにより触覚センサーを動作させるアルゴリズムを開発した。3)リアルタイム応答を実現するためのアルゴリズムおよびデータ構造の開発:2)の電磁力を観察者が触覚により認知するためには、バーチャル3次元空間内で観察者のアクションに応答して、リアルタイムに反応しなければならない。すなわち、インタラクティブに電磁空間にアクセスしながら、思考の中断が起きないように高速度でかつ正確に応答する必要があり、そのためのアルゴリズムとデータ構造の開発を行った。
人工細胞膜モデル手法の開発による新しいアルミニウム抵抗性戦略の解析と提案

本課題の目的は、ほぼ完全に達成され、ここに新しいアルミニウム(Al)抵抗性戦略が提案できた。本課題を採択して頂いた審査委員諸氏の先見の明と、この制度に先ず感謝したい。以下に成果の要点を記す。(1)新たな根端細胞膜の簡易入手法の開発根端プロトプラストをポリリシンコートしたガラス板に接着させこれをbuffer洗浄する方法を開発した。この方法は、従来の水性二相分配法よりも簡易迅速である。(2)脂質組み込みナイロンマイクロカプセルによる透過性実験系の確立ナイロン-2,8カプセルを合成し、このカプセル膜小孔に脂質二重層を形成させ透過性を調べる系を確立した。これは従来のリポソーム系よりも種々の点で有利である。ライコムギ系統間に有機酸放出量に差がなかった。細胞膜脂質に遊離ステロールとグルコセレブロシドを多く含む脂質膜の透過性は、Alで増大しにくいことが明らかとなった。(3)根端由来プロトプラストのMB染色性とAl抵抗性多数の種・品種・系統で、両者に負の有意な相関があった。これは、Al抵抗性植物細胞膜は負荷電性が小さく膜強度が強いことを示す。(4)ブラシノステロイド(BR)、ジベレリン(GA)突然変異体のAl抵抗性エンドウの各種BR、GA変異体の中で1hのみがAl抵抗性が明らかに弱かった。この原因は、膜透過性増大によると推定された。多数の植物で、膜透過性増大、Al吸収性増大は、Al抵抗性の初期の主要因であった。有機酸放出は抵抗性に貢献していなかった。(5)signalgrassの超Al抵抗性根端細胞膜は著しく不透過性であった。さらに、細胞周辺に高濃度フラボノイドが認められ、これも膜不透過に貢献していると予想された。世界・日本の各地から集めた種々の植物の品種・系統・突然変異体(イネ、トウモロコシ、コムギ、ライコムギ、ブラキアリア、エンドウ)について、以下の点を検討した。すなわち、(1)Al抵抗性の品種・系統・突然変異体間比較、(2)短時間Alストレス(1時間)で、Al抵抗性差異の発現する条件の検索、(3)根端からの簡易迅速な細胞膜脂質単離法の開発、(4)多孔質中空ナイロンカプセルの合成と、それへの植物細胞膜脂質の組み込み技法の確立、(5)Al抵抗性と、根端細胞膜脂質の特徴、(7)Al抵抗性と有機酸放出の関係。その結果、1時間という短時間Alストレス後に、9時間Ca処理を行って根を再伸長させた時に、Al抵抗性の違いに対応した根端細胞膜透過性の違いが供試全植物で発現することを見出した。また、ポリリジンでコートしたガラス平板に根端由来プロトプラストを接着させ、低張処理液での洗浄によって、細胞膜ゴーストを得、これの温クロロホルム抽出、除タンパク質、脱水によって簡易迅速に細胞質脂質を単離する手法を開発できた。この膜の精製度は、各オルガネラ膜特異蛍光色素による蛍光顕微鏡法、オルガネラ膜特異脂質のTLCによる検出、オルガネラ膜特異タンパク質の免疫化学ブロッティングによって調査し、細胞膜以外のオルガネラ膜の混入の少ないことが確認された。この細胞膜組み込みナイロンカプセル技法によって、ライコムギではAl処理10分以降、トウモロコシでは10分以内に膜透過性に違いを生じ、Al抵抗性植物は脂質透過性が増大しにくいことを初めて明らかにした。HPTLCによる定性的調査によって、抵抗性植物では、細胞膜脂質にグルコセレブロシドや遊離ステロールが多いことを見出し、これによって膜亀裂が生じにくいと考えられた。

エンドウのジベレリンやブラシノライド突然変異体による調査によって、ent-カウレンオキシダーゼやジベレリン内生レベルが、直接的または脂質合成に関与して間接的に、Al抵抗性に影響していることを初めて見出した。さらに、ライコムギでは、有機酸放出戦略が発現する以前に、根端細胞膜脂質による抵抗性戦略が発現していることを明かにした。以上により、現在世界的に広範に信じられている有機酸放出による戦略よりも有力な細胞膜脂質戦略がある可能性を、本研究によって初めて提示した。本課題の目的は、ほぼ完全に達成され、ここに新しいアルミニウム(Al)抵抗性戦略が提案できた。本課題を採択して頂いた審査委員諸氏の先見の明と、この制度に先ず感謝したい。以下に成果の要点を記す。(1)新たな根端細胞膜の簡易入手法の開発根端プロトプラストをポリリシンコートしたガラス板に接着させこれをbuffer洗浄する方法を開発した。この方法は、従来の水性二相分配法よりも簡易迅速である。(2)脂質組み込みナイロンマイクロカプセルによる透過性実験系の確立ナイロン-2,8カプセルを合成し、このカプセル膜小孔に脂質二重層を形成させ透過性を調べる系を確立した。これは従来のリポソーム系よりも種々の点で有利である。ライコムギ系統間に有機酸放出量に差がなかった。細胞膜脂質に遊離ステロールとグルコセレブロシドを多く含む脂質膜の透過性は、Alで増大しにくいことが明らかとなった。(3)根端由来プロトプラストのMB染色性とAl抵抗性多数の種・品種・系統で、両者に負の有意な相関があった。これは、Al抵抗性植物細胞膜は負荷電性が小さく膜強度が強いことを示す。(4)ブラシノステロイド(BR)、ジベレリン(GA)突然変異体のAl抵抗性エンドウの各種BR、GA変異体の中でlhのみがAl抵抗性が明らかに弱かった。この原因は、膜透過性増大によると推定された。多数の植物で、膜透過性増大、Al吸収性増大は、Al抵抗性の初期の主要因であった。有機酸放出は抵抗性に貢献していなかった。
CMOSイメージセンサ用カラム並列型シングルスロープ方式読み出し回路に関する研究

CMOSイメージセンサの画素の微細化が進んでいる。特に携帯端末に搭載されるセンサの画素サイズは1μm^2に達している。それに応じて、各カラムに集積されるA/D変換器は狭幅化が必要となっている。2μmオーダーの集積が可能なA/D変換器は、ディジタル回路を中心に構成できるシングルスロープA/D変換器であるが、分解能と変換時間が指数関数となってしまう特徴がある。そのため、そのままでは多画素・高フレームレートのイメージセンサに対応できないという課題があった。この課題に対し、我々はシングルスロープ方式での2段A/D変換化を検討した。具体的には、シングルスロープ方式の量子化誤差は時間領域に存在するので、その量子化誤差を電圧領域に変換したのちに、2段目のシングルスロープA/D変換器でA/D変換を行う。これにより、各シングルスロープA/D変換器の分解能を半分にすることが可能となり、高速化が実現される。実証のために、昨年度には2.8μmピッチの2段シングルスロープA/D変換器を設計し、これを搭載した1920×1080画素を有するCMOSイメージセンサを試作した。実際にCMOSイメージセンサの評価を行ったところ、2段シングルスロープA/D変換器の機能的な妥当性を確認することができた。一方、製造上のばらつきに起因して、カラム毎に変換特性がばらつく現象が確認された。特に、時間電圧変換回路のばらつきを抑制することが、消費電力の削減と面積の削減で最も重要であるため、時間電圧変換回路を低減する技術を検討した。検討を進めている提案技術はシリコンチップ試作段階に進んでいる。製造上のばらつきに起因した性能特性の問題が顕在化したが、それに対応した技術提案も行っているため、本区分とした。なお、本研究課題は平成26年度の交付申請を行わない。今後は、ばらつき低減技術を含めた試作を行い、総合性能の高さを実証する。
インフルエンザ菌のフルオロキノロン低感受性に関わる分子疫学および分子遺伝学的解析

Haemophils influenzaeは気道常在菌であり,呼吸器感染症の起炎菌として知られる。キノロン系抗菌薬は本菌に対する有効な治療薬である。キノロン耐性H.influenzaeの出現・拡大を阻止する上で、キノロン低感受性株の出現メカニズムの詳細な解析は重要であるが、明らかでない点が多い。本研究では、検査した全株がキノロン感受性であったが、64株中2株(3.1%)は感受性が低下しており、QRDR内にアミノ酸置換が認められた。キノロン誘導実験では55.2%がキノロン感受性の低下を起こし、34.4%がキノロン耐性を獲得した。またアンピシリン耐性とキノロン感受性低下に関連性が認められた。過去のH. influenzae臨床分離株の中から新たに3株のフルオロキノロン低感受性株を検出した。これらのシプロフロキサシンMICは0.5または1mg/Lであり、これまでのフルオロキノロン耐性株(シプロフロキサシンMIC; 2-16mg/L)よりも低い値であった。これらの株はCLSIの基準では感受性と判定されるが、明らかに他のシプロフロキサシン感受性株(MIC; <0.03mg/L)より高い値を示した。さらに、レスピラトリーキノロンである、ガレノフロキサシンおよびモキシフロキサシンのMICも0.5-2 mg/Lと低感受性から低度耐性であった。キノロン耐性に関与するgyrAおよびparCのキノロン耐性決定領域の塩基配列解析を行った結果、3株のフルオロキノロン低感受性株はすべてgyrAのSer84LeuおよびparCのSer84Argの2箇所のアミノ酸置換を認めた。過去のフルオロキノロン耐性株は3-5箇所のアミノ酸置換が蓄積されていたが、今回のフルオロキノロン低感受性株ではまだその蓄積数が少なく、当初標的としたフルオロキノロン耐性予備群の株であることが明らかとなった。今後、これらの株の遺伝学的情報を取得し、さらにフルオロキノロン耐性獲得のし易さを検討・評価する。臨床検体からフルオロキノロン耐性株および低感受性株を新たに検出する試みをしているが、フルオロキノロン耐性株の分離頻度がかなり少なく(昨年度の検査では未検出)、さらにフルオロキノロン低感受性の分離頻度も極めて低い状況であった為。また培養や薬剤感受性試験においてCLSI standard methodでの培養では発育が困難な菌株も多く、その検討に多くの時間がかかってしまった為。2015年9月から2016年12月に分離された臨床分離株64株は全てMFLXに感受性(MIC <2mg/L)を示した。MIC50およびMIC90は0.03および0.06mg/Lであった。うち2株(3.1%)はMFLX MICが0.25mg/Lであり、明らかに他のMFLX感受性株よりも高い値を示した。この2株はどちらもGyrAのQRDR内にアミノ酸置換(Ser84Leu)を有していた。以上から、H.influenzaeのキノロン耐性率の上昇は認められていないことが確認できたが、一方で、耐性とは判断されないが、キノロン耐性獲得予備軍である低感受性株が存在していることが明らかとなった。in vitroで耐性化を誘導し、感受性低下から非感受性に至るまでのQRDRの変異部位とその頻度を段階的に検討した。臨床分離株29株中16株(55.2%)が2倍のMFLX MIC添加培地に発育を認めた。これらの変異株を継代し、最終的にMFLXのMICが2mg/L以上の培地に発育を認めた変異株は10株(34.4%)であり、これらの変異頻度は10-610-8と高い値であった。これらの株は現時点では、臨床現場でキノロン感受性株として存在するが、将来的にキノロン耐性を獲得するリスクのある株であると考えられた。これらのMFLXの感受性低下をもたらした株は14のSequence typeに分類された。つまりキノロン耐性を獲得するリスクのある株は、少数のクローン集団によるものではなく、ある程度の遺伝的多様性を持っていることが明らかとなった。さらに、最終的にMFLXに耐性を獲得した10株中8株はBLNARであった。キノロン耐性を獲得するリスクのある菌株はPBP3にも変異を伴っている菌株であり、将来的にキノロン-β-ラクタム系抗菌薬耐性H. influenzaeが出現・拡大する危険性を危惧する結果となった。臨床検体を多くし、フルオロキノロン耐性株および低感受性株の取得の試みを継続する。また、現在得られているフルオロキノロン低感受性株の分子疫学的解析(MLST法や血清型別)を行い、フルオロキノロン耐性株予備群としてこれらの遺伝学的背景を明らかにする。

さらに、これらのフルオロキノロン低感受性株を用いフルオロキノロン耐性の獲得にあたえる影響(フルオロキノロン耐性変異株出現頻度および外来性遺伝子の獲得頻度の測定)を解析し、フルオロキノロン低感受性株の臨床現場における広がりの把握およびフルオロキノロン耐性獲得する危険性のある株の予測およびそのリスクを評価する。28年度が最終年度であるため、記入しない。細菌学28年度が最終年度であるため、記入しない。
福祉的課題をもつ親子支援に対する保育士のソーシャルワークコンピテンシー

保育所では多様な特性と福祉的課題を有する子どもや保護者に対する保育士の対応が深刻な課題となっている。障害、貧困、虐待、ひとり親家庭などを背景に特別な配慮を要する子どもや保護者のニーズに応え、子どもの成長発達を支えるためには、保育現場においてソーシャルワークの技能、知識や行動等のコンピテンシーをもつ保育士養成が不可欠である。そこで本研究は、福祉的課題をもつ子どもとその保護者への支援に対する保育士のソーシャルワークコンピテンシーを見出し、その育成要因を明らかにすることを目的とし、1.保育士対象調査から実態を明らかにする、2.保育士のソーシャルワークコンピテンシーを析出し、コンピテンシー育成に求められる諸要因を明確にする。平成30年度においては保育士のソーシャルワークコンピテンシーに関する調査票を作成し、質問紙による調査(無記名・自記式。郵送法)を行った。対象は、無作為抽出した認可保育所(1,000施設)に勤務する保育士であり、1対象施設につき可能な限り経験年数が異なる3名の保育士に回答を依頼した。上記の結果の解析を行った後、研究協力者から意見を徴収し、結果分析および保育士のソーシャルワークコンピテンシーを析出する。前年度に行ったインタビュー調査から得られた結果と先行研究等をもとに、平成30年度は質問紙調査票を作成し、発送した。当初計画通りに保育所保育士を対象とした調査を実施することができている。質問紙調査から得られたデータ分析を行い、あわせてこれまでに得られた知見をもとに保育士のソーシャルワークコンピテンシーの析出、育成要因等を明確化する。研究成果は、論文又は報告書としてまとめ、学術雑誌や学術集会において公表し、社会へ発信する。保育所では障害、虐待、貧困、ひとり親家庭等、多様な特性と福祉的課題を有する子どもや保護者に対する保育士の対応が深刻な課題となっている。特別な配慮や福祉的な配慮を要する子どもや保護者のニーズに応え、子どもの成長発達を支えるためには、保育現場においてソーシャルワークの技能、知識や行動等のコンピテンシーを身に付けた保育士養成が不可欠である。平成29年度(研究1年目)においては、質問紙調査票の作成のため、20年以上の保育実践と管理職の従事経験をもつ保育士を対象に、福祉的課題をもつ親子の実態と支援に関し、インタビュー調査を行った。収集されたデータの一部を質的記述的に分析した結果、保育所における福祉的課題として4カテゴリー15コードが、福祉的課題に対する支援として7カテゴリー22コードが抽出された。また、福祉的課題として示された問題に対し、保育士は現場での豊富な実践経験をもとに対応しており、課題解決に際してソーシャルワーク的な手法を用い支援を行っていることが明らかになった。上記の結果と先行研究等をふまえ質問紙を完成させ、平成30年度に質問紙調査を実施する。平成29年度(研究1年目)は、質問紙調査項目を完成させる予定であったが、本研究テーマについては研究蓄積が少ないことから、文献・データ収集等に時間を要した。一方で、キャリア保育士へのインタビュー調査を実施することができ、保育士のソーシャルワークコンピテンシーに関する調査項目を作成するための必要データを得ることができた。これらの成果をふまえ、次年度当初にはアンケート調査の質問項目を完成させ、調査実施に至る予定である。郵送法)を行った。1.平成30年度:福祉的課題をもつ親子に対する保育士の支援実態と育成要因に関する質問紙(無記名・自記式。郵送法)による調査を行う。対象はA県下の保育所に勤務する保育士とし、各施設より保育経験年数の異なる3名に回答を依頼する。上記結果の統計解析を行った後、調査結果の妥当性の確認および結果の精錬のため、研究協力者から意見を聴収し、先行研究と比較し、結果を分析する。

2.平成31年度:調査結果の分析、保育士のソーシャルワークコンピテンシーの析出、育成要因の明確化、成果物の作成・発送を行う。(1)平成29年度、30年度の研究で得られた結果から、保育士の福祉的課題をもつ親子に対する支援実態と育成要因等について明らかにする。(2)研究成果の検討の過程においても、研究協力者から意見を聴収する。(3)研究成果を報告書としてまとめ、調査対象施設へ送付する。また、学術雑誌や学術集会等で結果を公表し、社会へ発信する。質問紙調査から得られたデータ分析を行い、あわせてこれまでに得られた知見をもとに保育士のソーシャルワークコンピテンシーの析出、育成要因等を明確化する。研究成果は、論文又は報告書としてまとめ、学術雑誌や学術集会において公表し、社会へ発信する。次年度使用額が生じた理由は、1インタビュー調査を年度末に開始したことにより、テープおこし等の支払いが4月に入って行うこととなった、2当初予定の質問紙調査が年度内に実施できなかったためである。質問紙調査を年度末に開始したことにより、返送に係る料金等の支払いが4月に入って行うこととなったため。
口腔癌発症、悪性度、予後に関する遺伝的要因の解析

ヒトの癌の多くは環境発癌であり、環境中の発癌物質に対する宿主の代謝能の違いが発癌感受性の個人差を生み出していると考えられている。私たちは、芳香族化合物の代謝に関与する薬物代謝酵素N-アセチルトランスフェラーゼ(NAT)1,2、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST)P1,M1,T1の遺伝子多型と、口腔扁平上皮癌の発症との関連性について検討した。患者と健常者の末梢白血球よりゲノムDNAを抽出し各種PCR法をおこない、以下の結果を得た。1.NAT1^*10alleleの出現頻度は、日本人ではCaucasianと比較して有意に高く人種差があることが明らかになった。2.口腔扁平上皮癌患者におけるNAT1^*10allele、GSTP1 AG,GG遺伝子型、GSTM1 null遺伝子型の出現頻度は健常者と比較して有意に高く、NAT1^*10allele、GSTP1、GSTM1と口腔扁平上皮癌の発癌リスクとの関連が示唆された。3.NAT2の推定遅延型、GSTT1 null遺伝子型の頻度は、口腔癌患者、健常者群の間で統計学的な有意差は認められなかった。これらの知見から、口腔扁平上皮癌の発生に関してNAT1,GSTP1、GSTM1が遺伝子的背景の一つをになっている可能性が示唆された。2.口腔扁平上皮癌患者におけるNAT1^*10allele、GSTP1 AG,GG遺伝子型、GSTM1 null遺伝子型の出現頻度は健常者と比較して有意に高く、NAT1^*10 allele、GSTP1、GSTM1と口腔扁平上皮癌の発癌リスクとの関連が示唆された。これらの知見から、口腔扁平上皮癌の発生に関してNAT1,GSTP1、GSTM1が遺伝的背景の一つをになっている可能性が示唆された。