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オスイルカの加齢に伴う繁殖機能の変化の解明～オスに更年期はあるのか？

群れ社会で生活する鯨類は平均寿命4060年で,種によってはメスが繁殖機能を失った後も長く生存し群れの維持に貢献する.しかし,オスの繁殖可能期間や高齢オスの群れの中での役割は明らかにされていない.本研究では,加齢とともにオスの精子形成にどのような変化がおき,それが精子の形態や受精能にどのような変化をもたらすのかを調べることで,未解明であった高齢オス鯨類の繁殖生理を明らかにすることを目的とする.平成30年度は,コビレゴンドウ,ハナゴンドウ,カズハゴンドウ,ハンドウイルカ,スジイルカ,スナメリを対象として試料採取を行った.成熟個体および未成熟個体の精巣試料を採取し,組織や細胞の加齢性変化を明らかにするための数種の組織学的な特殊染色を実施した.また,平成31年度以降に実施予定の飼育個体を対象とした実験について,共同研究者と実施時期や調査内容等の打ち合わせを行った.ヒトの男性更年期の診断に有用であるとされている遊離テストステロン濃度測定を測定するために,若齢期からの試料が保存されている高齢個体の血液試料を入手するための手配を進めた.繁殖期のピークでない時期に採取した精巣組織は,精上皮がはがれて薄くなっているものもあった.精子形成能の加齢性変化を調べるにあたり,試料の採取時期が問題になる可能性もあるため,ピーク時期の試料を用いて精巣における精子形成の特徴をあらかじめ種ごとに調べる必要があると考え,解析を進めている.予定通り,オスの生殖腺試料の採取ができ,平成31年度以降に実施予定の飼育個体を対象とした実験の手配も進めている.生殖腺試料については,高齢個体を含むより多くの試料を収集する必要があるため次年度も引き続き実施するが,全体としておおむね順調に進展していると考えられる.平成30年度に引き続き,水族館を含む関連機関や共同研究者との連携を密にし,精力的にデータを収集したいと考えている.群れ社会で生活する鯨類は平均寿命4060年で,種によってはメスが繁殖機能を失った後も長く生存し群れの維持に貢献する.しかし,オスの繁殖可能期間や高齢オスの群れの中での役割は明らかにされていない.本研究では,加齢とともにオスの精子形成にどのような変化がおき,それが精子の形態や受精能にどのような変化をもたらすのかを調べることで,未解明であった高齢オス鯨類の繁殖生理を明らかにすることを目的とする.平成30年度は,コビレゴンドウ,ハナゴンドウ,カズハゴンドウ,ハンドウイルカ,スジイルカ,スナメリを対象として試料採取を行った.成熟個体および未成熟個体の精巣試料を採取し,組織や細胞の加齢性変化を明らかにするための数種の組織学的な特殊染色を実施した.また,平成31年度以降に実施予定の飼育個体を対象とした実験について,共同研究者と実施時期や調査内容等の打ち合わせを行った.ヒトの男性更年期の診断に有用であるとされている遊離テストステロン濃度測定を測定するために,若齢期からの試料が保存されている高齢個体の血液試料を入手するための手配を進めた.繁殖期のピークでない時期に採取した精巣組織は,精上皮がはがれて薄くなっているものもあった.精子形成能の加齢性変化を調べるにあたり,試料の採取時期が問題になる可能性もあるため,ピーク時期の試料を用いて精巣における精子形成の特徴をあらかじめ種ごとに調べる必要があると考え,解析を進めている.予定通り,オスの生殖腺試料の採取ができ,平成31年度以降に実施予定の飼育個体を対象とした実験の手配も進めている.生殖腺試料については,高齢個体を含むより多くの試料を収集する必要があるため次年度も引き続き実施するが,全体としておおむね順調に進展していると考えられる.平成30年度に引き続き,水族館を含む関連機関や共同研究者との連携を密にし,精力的にデータを収集したいと考えている.平成30年度に実施予定であった一部の分析が年度をまたいでしまったため.平成31年度には,まずはこの分析から実施し,計画通りの研究遂行に努める.
新規高配位有機ケイ素化合物の創製、構造と反応性

本研究は新規な構造を有する5配位シリカートおよび関連化合物を創製し、その基礎的物性と反応性を明らかにし、高配位ケイ素中心の特徴を活かした新しい機能性材料開発の指針を得る目的で行った。まず、p-(1a)およびm[(フェニルジフルオロシリル)フェニル](フェニル)トリフルオロシリカート(1b)の分子間フッ化物イオンの移動の速度および活性化パラメータを動的NMR解析によって決定した。さらに、4配位ケイ素と5配位ケイ素の間の分子間フッ化物イオン移動反応の原型の一つとして、ジフェニルジフルオロシラン(2)とジフェニルジフルオロシリカート(3)の間のフッ化物イオン移動反応の速度パラメータを決定した。1aおよび1bの分子間フッ化物イオン移動反応の活性化エンタルピーはジクロロメタン中それぞれ、-89および-100J・mol^<-1>・K^<-1>と極めて大きな負の値を示したが2/3交換系では+15J・mol^<-1>・K^<-1>程度の小さいが正の値を示した。このような活性化パラメーターの比較から、1aおよび1bの分子間フッ化物イオン移動反応ではファン型遷移状態を経由して2つのフッ化物イオンが同時に移動するような協奏機構がより強固なものとなった。さらに、フェロセン環の上下に4配位シリル基と5配位シリカート基を有する新規なフルオロシリルシリカート類を合成し、このケイ素上のフッ化物イオンの移動の速度を動的NMRを用いて測定し、この系では分子間移動と分子内移動が競争して起こることを明らかにした。また、これらフッ化物イオン供与体受容体系の固体中でのフッ化物イオン移動の可能性を検討する目的で、1aに類似した新規なシリルシリカートの結晶化に成功し、その結晶中の分子構造および分子間相互作用の可能性を検討し、超イオン伝導体への可能性を示した。ケイ素は同族の炭素と異なり5配位および6配位の高配位状態を比較的安定にとることができる。高配位ケイ素化合物は構造化学的にも反応論的にも興味深い化合物であるが、その反応特性が十分に理解されているとは言いがたい。今回、ケイ素上の置換基を選択することによって、トロポロナート基を有する種々の新規な中性高配位ケイ素化合物を高収率で合成することに成功し、その構造と反応に関して興味ある知見を得た。メトキシ基を2つ以上有するアルキルおよびアリールシランを少量のトリエチルアミン存在下に反応させることにより、種々のジ(トロポロナート)シリカート1を得た。興味深いことに、トロポロンに対してメトキシシランを大過剰に用いても、ケイ素上にトロポロナート基が2つ導入された。1の構造は各種スペクトルによって同定した。1は^<29>SiNMRでは高配位ケイ素に特徴的な非常に高磁場に吸収が観察された。X線構造解析により1のジメチルおよびジフェニル誘導体の固体状態での構造を明らかにした。ケイ素上6配位であり、それぞれ2つのメチルおよびフェニル基がシス配位した構造を有することが明らかになった。ケイ素上ほぼ8面体構造であり、4つのSi-O結合距離は1.85±0.07Aであり、また、トロポロナート環の5つのC-C結合距離は1.39±0.05Aであり、結合交替は小さい。1は分子内のトロピリウムカチオンを対アニオンとする6配位シリカートであると言える。1の1つのトロポロン環上の7つの炭素は等価ではなく、低温^<13>

CNMRでは非等価に観察されるが、温度の上昇と共に4種の炭素に融合する。動的^<13>CNMR解析によって、種々のジ(p-置換フェニル)シリカートにおけるこの交換速度過程の解析を行った。本研究は新規な構造を有する5配位シリカートおよび関連化合物を創製し、その基礎的物性と反応性を明らかにし、高配位ケイ素中心の特徴を活かした新しい機能性材料開発の指針を得る目的で行った。前年度までに、p-(1a)およびm-〔(フェニルジフルオロシリル)フェニル〕(フェニル)トリフルオロシリカート(1b)の分子間フッ化物イオンの移動の速度および活性化パラメータを動的NMR解析によって決定した。本年度はまず、4配位ケイ素と5配位ケイ素の間の分子間フッ化物イオン移動反応の原型の一つとして、ジフェニルジフルオロシラン(2)とジフェニルジフルオロシリカート(3)の間のフッ化物イオン移動反応の速度パラメータを決定した。1aおよび1bの分子間フッ化物イオン移動反応の活性化エンタルピーはジクロロメタン中それぞれ、-89および-100J・mol^<-1>・K^<-1>と極めて大きな負の値を示したが2/3交換系では+15J・mol^<-1>・K^<-1>程度の小さいが正の値を示した。このような活性化パラメーターの比較から、1aおよび1bの分子間フッ化物イオン移動反応ではファン型遷移状態を経由して2つのフッ化物イオンが同時に移動するような協奏機構がより強固なものとなった。さらに、フェロセン環の上下に4配位シリル基と5配位シリカート基を有する新規なフルオロシリルシリカート類を合成し、そのケイ素上のフッ化物イオンの移動の速度を動的NMRを用いて測定し、この系では分子間移動と分子内移動が競争して起こることを明らかにした。また、これらフッ化物イオン供与体受容体系の固体中でのフッ化物イオン移動の可能性を検討する目的で、1aに類似した新規なシリルシリカートの結晶化に成功し、その結晶中の分子構造および分子間相互作用の可能性を検討し、超イオン伝導体への可能性を示した。
シリコン基板と金属蒸着薄膜の間のエピタキシャル方位関係

1.Siの(100),(110)および(111)単結晶基板上にAlとCuをそれぞれ真空蒸着し、形成されたエピタキシャル方位関係を調べた。なお、今回の設備備品費で購入した試料固定治具は、真空蒸着の際Si基板を固定するために用いた。2.AlもCuもともにSi基板上でエピタキシャル成長するものの、CuとSiの間で形成されるエピタキシャル方位関係は、AlとSiの間で形成されるものと異なっていた。AlとSiの間のエピタキシャル方位関係は、ZurとMcCillが提唱した超格子対応を用いた幾何学的考え方でうまく実験結果を説明できる。しかし、CuとSiの間で形成されるエピタキシャル方位関係の優先性やCuとAlの違いを説明することはできない。そこで、本研究では、格子対応の選択として、O格子理論を基に、基本格子対応を用い、これまでの幾何学的クライテリアを修正した。この新たな幾何学的クライテリアを用いれば、Al、Cuのそれぞれの実験結果を合理的に説明することができ、2つの金属で形成されるエピタキシャル方位関係が異なる理由も理解できた。本研究で考案した幾何学的クライテリアは、Al、Cuに限らず、格子定数が大きく異なる物質同士のエピタキシャル方位関係にも適用できる汎用性を持つものである。本研究で得られた研究成果はすでに国際会議で発表を終え、会議録が平成9年中に出版されることになっている。
カスタムアレイを利用した脱分化型脂肪肉腫の進展における分子生物学的機構の解明

最終的に2001年から2015年までに名古屋大学医学部附属病院で原発病変を切除された脱分化型脂肪肉腫の29症例に、2007年から2010年の間に同病院で原発巣切除された高分化型脂肪肉腫のうち切除後5年以上観察期間のある5症例、2007年から2009年までの間に九州大学病院で原発巣切除された脱分化型脂肪肉腫3症例を加えた全37症例において、カスタムアレイによるアレイCGHを実施した(2017年度までに実施済みの25症例を含む)。解析では、まずamplification (log2 ratio>2)の見られた遺伝子を各症例ごとに抽出し、遠隔転移をきたし原病死あるいは原病による終末期状態で観察を終了した予後不良群8例と、腫瘍切除後5年以上再発・転移のなかった予後良好群14例を設定し、それぞれの群で増幅のみられる頻度が高かった遺伝子を抽出した。その後、抽出した遺伝子について、予後不良群と予後良好群の両方で増幅のみられた割合を調べ、その差が大きいものをリストアップした。その中から増幅頻度の高い遺伝子であるMDM2とHMGA2を選び、全症例で相対的なコピー数を調べて解析したところ、MDM2/HMGA2比が全生存率と有意に関連していた。また予後不良群では、予後良好群と比較して増幅のみられた遺伝子数が有意に多く、染色体異常の複雑性が予後不良因子である可能性が示された。また同時に施行した臨床病理学的解析では、組織学的悪性度、細胞異型、MDM2の免疫染色態度が全生存率と関連していた。一方、免疫染色上の筋性分化と予後との関連は認められなかった。名古屋大学病院で切除され、なんらかの脂肪肉腫と診断されている病変について、過去15年分にわたってプレパラートを見直し、さらにFISHや免疫染色も用いて、高分化型脂肪肉腫および脱分化型脂肪肉腫の症例を抽出した。診断においては、高分化型成分の確認と、MDM2の遺伝子増幅および発現増加を指標とした。また比較的壊死が少なく、比較的high gradeな部分を含む代表切片において、ホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)標本を収集した。それを用いて、炎症細胞浸潤の程度や細胞異型度についてスコアリングを行い、また主として免疫組織化学により、MDM2遺伝子発現の程度や平滑筋・横紋筋などへの分化傾向(heterologous differentiation)について調査した。さらにこれらの症例について臨床情報を収集し、予後調査を行った。特に骨形成を伴う脱分化型脂肪肉腫症例については、他施設の症例も借用し、FISH法により骨細胞や骨芽細胞におけるMDM2増幅の有無についても詳細に検討を行った。カスタムアレイについては、12q13-15, 1p32, 1q21-q22, 6q23, 11q23-24, 19q13など、増幅・欠失の知られる領域に高密度にプローブを配したカスタムCGHマイクロアレイを設計し、原発性の脱分化型脂肪肉腫症例においてアレイを3回実施した。詳細な解析は今後行う予定であるが、いずれの症例においても12q13-15のMDM2遺伝子を含む領域で増幅が認められた。基本的に当初の計画通りである。2000年以降に名古屋大学医学部附属病院で切除された脱分化型脂肪肉腫の症例のなかで、術後3年以上の予後が判明している症例を中心にプレパラートを見直し、腫瘍細胞間に高度の炎症細胞浸潤がなく、評価可能と判断した症例について、アレイCGHを実施した。アレイCGHは、前年度に作成したカスタムアレイを使用して、まず30箇所(28病変、25症例)について実施した。解析では、まず原発巣の代表部位について、amplification (log2 ratio>2)の見られた遺伝子を各症例ごとに抽出し、遠隔転移をきたし予後不良であった6症例と術後5年以上再発・転移のなかった6症例を比較して、amplificationの見られる頻度の違いが大きい(頻度の差が20%を越えるor頻度の比が2倍を越える)ものを抽出した。また同様の方法で、遠隔転移のみられた7症例のうち、原発巣、転移巣ともにアレイでの評価が可能であった4症例について、原発巣、転移巣の比較を行った。さらにひとつの病変内で組織像の異なる成分がみられた症例について、同様の方法を用いて、各成分間の比較を行った。これらの検討の結果、いくつかの遺伝子が抽出できたが、そのほとんどが全体に増幅率の高い12番染色体長腕に存在する遺伝子であり、カットオフ値(log2 ratio>2)を調整する必要性がうかがわれた。また症例数を増やす必要があり、2007年から2011年までに九州大学病院で切除された脱分化型脂肪肉腫の症例についても解析する予定とし、症例の抽出を行った。

解析では、まずamplification (log2 ratio>2)の見られた遺伝子を各症例ごとに抽出し、遠隔転移をきたし原病死あるいは原病による終末期状態で観察を終了した予後不良群8例と、腫瘍切除後5年以上再発・転移のなかった予後良好群14例を設定し、それぞれの群で増幅のみられる頻度が高かった遺伝子を抽出した。その後、抽出した遺伝子について、予後不良群と予後良好群の両方で増幅のみられた割合を調べ、その差が大きいものをリストアップした。その中から増幅頻度の高い遺伝子であるMDM2とHMGA2を選び、全症例で相対的なコピー数を調べて解析したところ、MDM2/HMGA2比が全生存率と有意に関連していた。また予後不良群では、予後良好群と比較して増幅のみられた遺伝子数が有意に多く、染色体異常の複雑性が予後不良因子である可能性が示された。また同時に施行した臨床病理学的解析では、組織学的悪性度、細胞異型、MDM2の免疫染色態度が全生存率と関連していた。一方、免疫染色上の筋性分化と予後との関連は認められなかった。さらに症例を追加してアレイを実施し、解析を進める。転移した症例としなかった症例、予後不良であった症例と予後良好であった症例、組織学的にhigh gradeな症例とlow gradeな症例、などいくつかの群に分け、その群別と相関する遺伝子増幅・欠失について調べる。同時に臨床病理学的所見、とくに筋や骨・軟骨などへのheterologous differentiationの有無と予後との関連、およびそれと相関する遺伝子増幅・欠失についても調査する。ひとつの病変内で組織像の異なる成分がみられた症例における、成分間の比較のため、さらにアレイで解析する箇所を増やす。この検討は、脱分化型脂肪肉腫のprogression過程を考察するうえで重要であるとともに、高分化型とすべきか脱分化型とすべきか診断に迷う場合に、判断材料となりうると考える。同様の目的のため、高分化型脂肪肉腫の症例も検討に加える。九州大学病院の症例についても、同様の検討を行う。解析方法については、amplification (log2 ratio>2)のカットオフ値の調整のほか、lossやdeletionについても検討する。アメリカの学会(USCAP)に出席するための費用も含めて追加請求したが、結局この費用は別の経費から出すことになったので、次年度使用額が生じた。カスタムアレイやアレイ解析のための試薬の購入、学会出席のための費用などに使用する。
ハイドロキシアパタイトの強誘電性に関する研究

歯や骨の無機主成分として知られるハイドロキシアパタイトについては、従前よりその結晶構造から強誘電性または反強誘電性を持つことが示唆されてきた。結晶中の水酸化物(OH)イオンの配向が自発分極の起源であるとされるが、強誘電性・圧電性については、未解明な点が多い。強誘電ハイドロキシアパタイトが実現されれば、バイオマテリアルをはじめとする種々のデバイスへの応用が期待できる。強誘電性の起源と思われるハイドロキシアパタイトの結晶構造中のOHイオンは、大気雰囲気の熱処理による脱水にて空孔と酸化物イオンに置換され格子欠陥となる。本研究では、この結晶中の欠陥に着目し、これを制御することでハイドロキシアパタイトの電気的特性(強誘電性)についての知見を得ること、さらに、その特性を応用するための高い配向をもつ材料を作製することを目的とした。欠陥制御を可能にする水蒸気雰囲気中での熱処理装置を導入し、欠陥量制御の可否について検討した。試料を加熱しながら拡散反射法にて赤外吸収測定を行った。OH伸縮振動に帰属される吸収ピークは、約483Kを超えるとその半値幅が急激に増大した。これは、OHイオンの配向が相転移温度にて秩序ー無秩序転移したこと反映した結果であると見られる。この結果は、水蒸気雰囲気にて熱処理したハイドロキシアパタイトのOHイオンが秩序化したことを示す結果であり、この欠陥制御した試料がOHイオンを自発分極とした誘電性を発現し得ることを示唆している。また、ドデカン二酸を用いた水酸アパタイトの形態制御を試みた。ドデカン二酸は二つのカルボン酸基と長鎖アルキルを持つジカルボン酸であり、水熱合成の際、あらかじめ添加することでアパタイト粒子の成長を制御しうることを見出した。さらに、本合成により得た板状アパタイト結晶を用いて配向性を持つ薄膜を作成することに成功した。結晶中の水酸化物(OH)イオンの配向が自発分極であるとされるが、強誘電性を明確に示す分極ヒステリシスが観測されない等、未解明な点が多い。ハイドロキシアパタイトの結晶構造中のOHイオンは、フッ化物(F)イオン、塩化物(Cl)イオン、酸化物(O)イオンによって置換されることが知られている。特に、大気雰囲気の熱処理により脱水が起こり、OHイオンが空孔と酸化物イオンに置換され格子欠陥となる。本研究では、この結晶中の欠陥に着目し、これを制御することでハイドロキシアパタイトの電気的特性(強誘電性)についての知見を得ることを目的とする。本年度は、欠陥制御を可能にする水蒸気雰囲気中での熱処理装置を導入し、欠陥量制御の可否について検討した。蒸気雰囲気にて1273 K, 10 hの熱処理を施した。得られた粉体を試料とした。OH伸縮振動に帰属される3570 cmー1の吸収ピークは、483 Kを超えるとその半値幅が急激に増大した。すなわち、この結果は、水蒸気雰囲気にて熱処理したハイドロキシアパタイトのOHイオンが秩序化したことを示す結果であり、この欠陥制御した試料がOHイオンを自発分極とした誘電性を発現し得ることを示唆している。本研究の遂行に最も重要なのは、ハイドロキシアパタイト結晶中の水酸化物イオンの制御である。結晶中の水酸化物イオンは、種々のアニオンに置換されること、例えば、塩化物イオン、フッ化物イオン、炭酸イオン、さらには、ヒドリドイオンや酸化銅などの金属酸化物イオンなどに置換される。この結晶中のアニオンの制御をいかにして首尾よく制御できるかが一つの鍵となる。本研究の初年度では、先ず、水蒸気雰囲気での熱処理にて制御を試みた。結晶性のハイドロキシアパタイトの作製には熱処理は不可欠であるが、同時に熱によって水酸化物イオンの欠陥を結晶中に導入してしまうという問題点があった。加熱と同時に雰囲気を制御することで、試料からの脱水を防ぐことが期待できる。本年度は、新しく水蒸気発生装置および雰囲気制御電気炉を導入し、制御の可能性について検討した。また、得られた試料を赤外分光法にて評価し、雰囲気制御熱処理による欠陥の制御が可能であることを確認できた。すなわち、装置の導入が完了し、基幹のプロセスの大枠は確立された。進捗はおおむね順調である。

本研究では、この結晶中の欠陥に着目し、これを制御することでハイドロキシアパタイトの電気的特性(強誘電性)についての知見を得ること、さらに、その特性を応用するための高い配向をもつ材料を作製することを目的とした。欠陥制御を可能にする水蒸気雰囲気中での熱処理装置を導入し、欠陥量制御の可否について検討した。試料を加熱しながら拡散反射法にて赤外吸収測定を行った。OH伸縮振動に帰属される吸収ピークは、約483Kを超えるとその半値幅が急激に増大した。これは、OHイオンの配向が相転移温度にて秩序ー無秩序転移したこと反映した結果であると見られる。この結果は、水蒸気雰囲気にて熱処理したハイドロキシアパタイトのOHイオンが秩序化したことを示す結果であり、この欠陥制御した試料がOHイオンを自発分極とした誘電性を発現し得ることを示唆している。また、ドデカン二酸を用いた水酸アパタイトの形態制御を試みた。ドデカン二酸は二つのカルボン酸基と長鎖アルキルを持つジカルボン酸であり、水熱合成の際、あらかじめ添加することでアパタイト粒子の成長を制御しうることを見出した。さらに、本合成により得た板状アパタイト結晶を用いて配向性を持つ薄膜を作成することに成功した。初年度に開発したプロセスを踏まえて、欠陥量を制御した試料を作製し、順次、誘電率測定、熱刺激脱分極電流測定、P-E測定、表面電位測定等の評価を行っていく。高電圧電源および高圧合成容器の導入に関して、予算見積りよりも低価格で調達可能であったためである。合成に用いる原料、重水(D2O)、アルゴンガスなどの試薬類の購入さらに分光測定の委託費用に充てる。
制がん剤のスクリーニング

新しい制癌剤の開発に当たって最も強く望まれるのは、現在有効な薬のほとんどなん結腸癌、腎臓癌などいわゆる難治性の癌の治療薬である。このような薬は既存の制癌剤とは全く異なる構造を有している可能性が高い。本研究ではこの目的にかなう薬の選別方法としてランダム・スクリーニングによることとし、日本国内の研究機関より制癌性について未検定の物質を収集してその活性の検定を実施した。対象とする物質は合成物、天然物由来の別を問わず、また医薬品以外を目的とした物質も含めた。本年中に収集したのは合成物194個、天然物105個で合計299個であり、提供者は大学、研究所、民間企業など合わせて26施設であった。活性の検定にはマウス白血病P388を主として用い、動物に対する延命効果で328検体を評価した。合成物241個の内87個、天然物は54個中3個が延命率(T/C)120または130%以上で有効となった。総検体数に対する有効率は17%であった。動物実験に供し得ない微量検体21個についてはヒト癌由来KB培養細胞によりin vitroで検定し、11個が50%増殖抑制濃度4μg/m1以下で有効と判定された。そのほかヒト胃癌培養細胞5系を用い、やはりin vitroで78検体の増殖抑制効果も検定した。このヒト癌由来培養細胞を用いるスクリーニングはその株を肺癌、結腸癌、乳癌、卵巣癌等にも拡大する計画で、約30種の細胞株を集め準備を行なっている。制癌性の検定はすべて無償で行い、検定結果は速やかに提供者に報告した。特許等の関係もあるので少なくとも1年以上は公表しない。独自の動物実験施設を有する研究機関には要請に応じてP388を始め、スクリーニングに使用する腸瘍株を分与しており、今年度は53件の希望に応じた。
細胞内におけるウイルスＲＮＡ認識機構の解明

ウイルス感染が起こった時、細胞内においてウイルス由来核酸は“非自己"として認識され、抗ウイルス作用のあるインターフェロンの分泌や感染細胞のアポトーシスといった抗ウイルス応答が引き起こされる。これまでの研究で、RIG-I Like Receptors(RLRs)がウイルスRNAの認識を担う分子であることが明らかにされてきた。さらに、ウイルスRNAを認識したRLRsは、下流の共通アダプター分子IPS-1と結合することによってそれを活性化し、抗ルイス応答を惹起することが明らかとなっている。IPS-1のノックアウトマウスは野生型と比べ様々なウイルスに対する抵抗性が失われることが報告されており、この事実からもIPS-1が抗ウイルス応答の重要な鍵分子であることが分かる。しかしながら、RLRsによるウイルス認識機構やIPS-1活性化の詳細なメカニズムには未解明な点が多く残されている。我々はウイルス認識や抗ウイルス応答誘導に重要な役割を果たす新たな分子が存在するのではないかと考え、質量分析によるIPS-1結合因子の網羅的探索を行った。そしてIPS-1の新たな結合因子候補としてRNA結合タンパク質を得た。機能解析の結果、このRNA結合タンパク質はウイルス感染時のインターフェロン発現やアポトーシスなどの抗ウイルス応答誘導に必須の役割を果たすことが明らかとなった。さらに、これまでこのRNA結合タンパク質は核において機能すると考えられてきたが、細胞質にも局在することが観察され、核だけでなく細胞質においても機能する可能性が示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルス感染が起こった時、細胞内ではRIG-IやMDA5といった基質特異性の異なるRIG-I Like Receptors (RLRs)がウイルス由来のRNAを認識し、その下流のアダプター分子IPS-1を活性化することで抗ウイルス作用のあるインターフェロン(IFN)の分泌や感染細胞のアポトーシスといった“抗ウイルス応答"が引き起こされることが知られている。しかしながら、RLRsによるウイルス認識機構やIPS-1活性化の詳細なメカニズムには、未解明な点が多く残されている。そこで私はウイルス認識や抗ウイルス応答誘導に重要な役割を果たす新たな分子が存在するのではないかと考え、質量分析によるIPS-1の結合因子の網羅的探索を行った。そしてIPS-1の新たな結合因子候補として、RNA結合タンパク質Nucleoside diphosphate linked moiety X (Nudix) - type motif21(NUDT21)を得た。機能解析の結果、NUDT21はウイルス感染時の抗ウイルス応答誘導に必須の役割を果たすことが明らかとなった。また細胞染色により、これまで核に局在して機能すると考えられてきたNUDT21が、細胞質のミトコンドリアにも局在していることを示唆する結果を得た。さらに、ウイルス感染を模倣する二本鎖RNA刺激を行った細胞では、NUDT21がRIG-Iと共に細胞質においてanti-viral stressgranule(avSG)と呼ばれる粒状の凝集体を形成することが観察された。これらの結果は、NUDT21が細胞質において抗ウイルス応答誘導を制御する可能性を示唆するものである。現在、NUDT21がウイルスRNA認識に関わる可能性について検討し、NUDT21による抗ウイルス応答誘導の制御メカニズムの解明を進めいている。NUDT21がウイルス感染時にどのようにして抗ウイルス応答を制御しているか、その作用機序を検討するため、二本鎖RNA刺激を行った細胞でNUDT21の局在を観察した。すると、dsRNA刺激によって一部のNUDT21が細胞質で巨大な構造体を形成することが観察された。さらにこの構造体は、ウイルス感染時にRIG-Iが形成するanti-viral stressgranule(avSG)と共局在することも判明した。このavSGはウイルスRNA認識の場として働いている可能性が報告されていることから、この結果はNUDT21がウイルス感染時にRLRsと協調して、ウイルスRNAの認識や抗ウイルス応答誘導を制御する可能性を示唆するものである。現在、NUDT21がウイルスRNA認識に直接関わっているかについて検討を行っている。NUDT21による抗ウイルス応答誘導の制御は、NUDT21の持つ選択的プロセシングの機能を介して行われている可能性がある。そこで、選択的プロセシングの際にNUDT21と複合体を形成して働くCFIm68のノックダウンを行い、CFIm68も同様に抗ウイルス応答誘導に必要であるか検討を行った。その結果、CFIm68のノックダウンによってdsRNA刺激によるIFNの産生が部分的ではあるが抑制されることを見出した。これは選択的プロセシングが抗ウイル応答誘導に関わっている可能性を示唆するものである。現在、NUDT21による抗ウイルス応答誘導の機能と選択的プロセシングとの関係についてさらに検証している。また、IPS-1が活性化する際にプリオン様の凝集体を形成することが知られているが、現在このIPS-1凝集体形成にNUDT21が必要であるかについても検証を行っている。ウイルス感染が起こった時、細胞内においてウイルス由来核酸は“非自己"として認識され、抗ウイルス作用のあるインターフェロンの分泌や感染細胞のアポトーシスという抗ウイルス応答が引き起こされる。これまでの研究で、RIG-I Like Receptors (RLRs)がウイルスRNAの認識を担う分子であることが明らかにされてきた。さらに、ウイルスRNAを認識したRLRsは、下流の共通アダプター分子IPS-1と結合することによってそれを活性化し、抗ウイルス応答を惹起することが明らかとなっている。

IPS-1のノックアウトマウスは野生型に比べ様々なウイルスに対する抵抗性が失われることが報告されており、この事実からもIPS-1が抗ウイルス応答の重要な鍵分子であることが分かる。しかしながら、RLRsによるウイルス認識機構やIPS-1活性化の詳細なメカニズムには、未解明な点が多く残されている。我々はウイルス認識や抗ウイルス応答誘導に重要な役割を果たす新たな分子が存在するのではないかと考え、質量分析によるIPS-1の結合因子の網羅的探索を行った。そしてIPS-1の新たな結合因子候補として、RNA結合タンパク質を得た。機能解析の結果、このRNA結合タンパク質はウイルス感染時のインターフェロン発現やアポトーシスなどの抗ウイルス応答誘導に必須の役割を果たすことが明らかとなった。さらに、これまでこのRNA結合タンパク質は核において機能すると考えられてきたが、本研究によって細胞質にも局在し機能する可能性が示唆された。このRNA結合タンパク質がどのようにして抗ウイルス応答を制御しているのか、その作用機序を検討するため、ウイルス感染模倣刺激を行った細胞においてこのRNA結合タンパク質の局在を観察した。すると、ウイルス感染模倣刺激によってRNA結合タンパク質が細胞質で粒状の構造体を形成することが明らかとなった。さらに、この構造体はスウイルス感染時にRIG-I like receptors(RLR)が局在するStress Granuleと呼ばれる構造体であることが示唆された。この結果は、RNA結合タンパク質がウイルス感染刺激によってRLRと共局在するようになり、RLRと協調してウイルスRNAの認識や抗ウイルス応答の活性化を制御する可能性を示唆している。ウイルス感染が起こった時、細胞内においてウイルス由来核酸は“非自己"として認識され、抗ウイルス作用のあるインターフェロンの分泌や感染細胞のアポトーシスといった抗ウイルス応答が引き起こされる。これまでの研究で、RIG-I Like Receptors(RLRs)がウイルスRNAの認識を担う分子であることが明らかにされてきた。さらに、ウイルスRNAを認識したRLRsは、下流の共通アダプター分子IPS-1と結合することによってそれを活性化し、抗ルイス応答を惹起することが明らかとなっている。IPS-1のノックアウトマウスは野生型と比べ様々なウイルスに対する抵抗性が失われることが報告されており、この事実からもIPS-1が抗ウイルス応答の重要な鍵分子であることが分かる。しかしながら、RLRsによるウイルス認識機構やIPS-1活性化の詳細なメカニズムには未解明な点が多く残されている。我々はウイルス認識や抗ウイルス応答誘導に重要な役割を果たす新たな分子が存在するのではないかと考え、質量分析によるIPS-1結合因子の網羅的探索を行った。そしてIPS-1の新たな結合因子候補としてRNA結合タンパク質を得た。
広いスペクトルを有するIII-V-N窒化物半導体の作成と高効率太陽電池への応用

当該研究では,III-V-N窒化物半導体混晶を基礎としたヘテロ構造を用い,幅広いスペクトル領域をカバーし,太陽光を効率よく利用できる高効率太陽電池の実現につながる基本構成材料の研究を進めた。短波長領域に関しては,GaAs基板を用いたCdS/ZnS(Se)/MgSなどのII-VI族材料の研究をこれまで進めてきており,当該研究は主に長波長領域をカバーするGaAs基板上のGaNAs系半導体材料の研究を進めた。具体的には有機金属分子線成長(MOMBE)法を用いてGaNAs混晶の長波長化を検討したが,窒素の増加に伴う結晶品質の劣化がみられた。一方これまで研究が進められてきたInAs量子ドットも波長1.3μmまでは長波長化するものの,それ以上の長波長化は世界的に困難な状況であった。これに対してInAs量子ドットの内部に残留する圧縮歪みを,引っ張りひずみを持つGaNAsと組み合わせることにより歪みを全体として補償することを発案し,その実験を進めた。その結果,InAs量子ドットに隣接するGaNAsの窒素組成を2.7%まで増大することによりドットからの発光波長が単調に1.5μmまで長波長化することを見いだした。さらにInAs量子ドットの発光効率は隣接GaNAsの窒素組成が増加するにつれて改善し,最大で5倍にも達する大幅な改善効果を示すことがわかった。その後,デバイス化に必要なAlAs, AlGaAsなどのMOMBEに対して,反射高エネルギー電子線回折(RHEED)の成長時の電子線強度振動を使ってアルミニウム組成の制御法を確立,残留カーボンがAs/Ga比を増大することによって低減できるなどを見いだし,単一基板上で広いスペクトル領域をカバーするヘテロ構造を構成するためめ材料系の研究をほぼ完了させる成果を上げた。
大学生のボランティア活動促進のためのカリキュラム開発に関する研究

本研究は現在分析の段階であり結論をまとめるには至っていないものの、現在までのところ本研究によって得られた新たな知見は以下の8項目である。1)日本の大学生のボランティア活動に対する関心は高いものの、これが直接ボランティア活動に結びついていないのが現状である。2)一般に大学生のボランティア活動に対するイメージは高いといえる。3)ボランティアは無償であり、大学教育にはなじまないという思い込みが大学教員と大学生に多くみられ、この意識を変えることが今後のボランティア教育にとって不可欠となる。これには本研究で取り扱うアメリカのサービス・ラーニングがかなり参考になると思われる。4)ボランティア活動を希望している大学生及び大学とボランティア受け入れ団体・施設との間の連携において様々な問題があり、この解決が急務の課題である。5)ボランティア論を教えている教官同士の交流はほとんど行われていないのが実態であり、今後のボランティア教育(ボランティアカリキュラムの開発を中心)にとってこの推進が早急に求められる。6)大学生のボランティア活動に関する窓口を地方自治体や大学等に設置することが緊急の課題である。7)ボランティア教育において評価基準の確立が大切となる。現状ではボランティア活動は善意にもとづくので成績をつけるなどの評価はできないといった考えが底流にありこの考えを改めることが重要となる。8)ボランティア教育推進のためには、大学教官用とボランティアコーディネーター用のガイドブックが必要である。その内には理論面、実践面、活動に関する情報を別々にもりこむことが要となる。1)阪神・淡路大震災の被災地に比較的近い6大学(関西学院大学・神戸大学・神戸商船大学・神戸親和女子大学・兵庫教育大学・武庫川女子大学)において、a)我々が1995年12月に実施した意識調査(報告書「阪神・淡路大震災における大学生のボランティア活動に関する意識と実態調査」として平成10年3月に刊行)に加え、既に他の大学で実施された大学生のボランティア活動に関する意識調査を含め整理し再分析を行った。b)更に大震災直後に我々が実施した全国規模のボランティア活動に関する調査(報告書「阪神・淡路大震災におけるボランティアの実態調査」として平成8年9月に刊行)の回答者(4,575名)の中から大学生のみ(1,200名)を抽出し追加分析を行い、a)の結果と比較・検討した。その結果、大学生のボランティア活動についての積極的意識とその行動の実態が明らかとなった。2)大学ボランティア教育について、日本に比べかなり浸透し重要視されているアメリカの大学(25校)から資料を取り寄せ分析を行った。3)既にボランティア教育を実施している国内の7つの大学(平成9年現在では国公私立を合わせて約100大学)において担当・責任者との面接調査を実施し、ボランティア教育の現状とカリキュラムについての問題点や改善すべき点などを探った。その結果、現状では十分な取り組みがなされていないことが判明した。4)大学生ボランティアを受け入れた被災者と自治体の担当者を対象としたプリテストを行い、次年度の本調査に取り入れる質問項目の選定を行った。5) 2)の調査結果をもとに、第一回全国ボランティア学習研究フォーラム・第三回全国ボランティア活動推進連絡協議会・東京ボランティアセンター・信州大学・神戸大学等でボランティア教育に関連した講演・講義を実施した。内容については、日本経済新聞(H.10.7.19.)、「月刊福祉」(H.11.2全社協)に掲載。1)前年度のプリテスト(予備)調査結果を参考に調査票を作成し、本調査を1年生から4年生までの大学生を対象に平成12年度の1月から2月にかけて実施した。実施した大学は、国立が7校、公立が1校そして私立が8校であり、ボランティア教育をカリキュラムに取り入れている78の大学の中から抽出した16校であり標本数はボランティアに関する授業の受講生(603名)と一般の科目の受講生(1357名)そして大学のキャンパスを出入りしている学生(1515名)の合計3475名の3種類で、全員に同一の調査票を使用した。調査事項は、ボランティア活動体験と実際の活動分野やイメージする活動分野並びに実際のボランティア活動の内容と満足度であった。2)上記1)と比較するため大学生ボランティアを受け入れている100の団体・施設の責任者と担当者の200人を対象に面接調査と留め置き調査を実施した。

調査の対象は全国の政令指定都市および東京23区の団体・施設である。調査事項は学生の態度・積極性・有益性・要望等である。3)1)で実施した団体・施設を出入りしている大学生200人を対象に郵送調査を実施した。調査項目は、受入先の対応・日時の厳守・ボランティアについて及び改善して欲しい点等であった。4)共同研究者が手分けをしてボランティア教育に関する授業を担当している36校の大学教員を対象にボランティアカリキュラムの実態について面接調査を実施した。以上、1)2)3)4)の調査結果は現在分析中である。
事例による副詞を用いた自然言語対話の研究

本研究は,人間とコンピュータが自然言語を使って対話する自由対話システムの実現を目指した.筆者らの開発した手法では,事例ベースの内容に基づいてシステムの発話が生成されるため,事例ベースをリアルタイムに更新する機能を組み込むことで,ユーザに必要な情報を提供できるという特徴がある.本研究では,自由対話システムにおいて,副詞の利用を考えた.副詞はユーザの主観的なイメージを反映し,副詞の使い方が不自然であると違和感の強い応答になる.本研究では,特に時間副詞と程度副詞を扱った.時間副詞は,「もう」と「まだ」に代表される,話者の事象の時間に対するとらえ方を表現する時間を表す表現に着目した.これをホーンシュタインのモデル上での時間表現で記述し,対話システムでの実験を行った.程度副詞に関しては,「とても」を取り上げた.「とても」は人間間の会話ではよく現れるが,「とても働いた」などのように「とても」が修飾する形容詞が使われない場合があり,本研究では「とても」が修飾する要素の分析を行った.ユーザによって入力された文と対話事例とのマッチングは,キーワードによる方法と文の構文構造によるマッチングによって判断する.キーワードによるマッチングでは,名詞,動詞,形容詞を各々一つずつ拾い,事例とマッチングする.構文構造によるマッチングでは,上位にある語のマッチングを重視する手法を開発している.これらの処理を行うために,表層的な処理,具体的にはNグラムを使った形態素・構文解析手法を開発した.文の生成は,マッチングの高い文に関してはスロット法による語の入れ替えによる手法,それ以外の文に関しては,Nグラムを用いた手法を開発した.さらに,メールやチャットなどで現れる副詞的な要素としての顔文字を扱った.顔文字を選択するメカニズムはよく知られていないが,本論文は感情の動きと文の種類から顔文字を推定して出力するメカニズムを開発した.本研究は,人間とコンピュータが自然言語を使って対話する自由対話システムの実現を目指した.筆者らの開発した手法では,事例ベースの内容に基づいてシステムの発話が生成されるため,事例ベースをリアルタイムに更新する機能を組み込むことで,ユーザに必要な情報を提供できるという特徴がある.本研究では,自由対話システムにおいて,副詞の利用を考えた.副詞はユーザの主観的なイメージを反映し,副詞の使い方が不自然であると違和感の強い応答になる.本研究では,特に時間副詞と程度副詞を扱った.時間副詞は,「もう」と「まだ」に代表される,話者の事象の時間に対するとらえ方を表現する時間を表す表現に着目した.これをホーンシュタインのモデル上での時間表現で記述し,対話システムでの実験を行った.程度副詞に関しては,「とても」を取り上げた.「とても」は人間間の会話ではよく現れるが,「とても働いた」などのように「とても」が修飾する形容詞が使われない場合があり,本研究では「とても」が修飾する要素の分析を行った.ユーザによって入力された文と対話事例とのマッチングは,キーワードによる方法と文の構文構造によるマッチングによって判断する.キーワードによるマッチングでは,名詞,動詞,形容詞を各々一つずつ拾い,事例とマッチングする.構文構造によるマッチングでは,上位にある語のマッチングを重視する手法を開発している.これらの処理を行うために,表層的な処理,具体的にはNグラムを使った形態素・構文解析手法を開発した.文の生成は,マッチングの高い文に関してはスロット法による語の入れ替えによる手法,それ以外の文に関しては,Nグラムを用いた手法を開発した.さらに,メールやチャットなどで現れる副詞的な要素としての顔文字を扱った.顔文字を選択するメカニズムはよく知られていないが,本論文は感情の動きと文の種類から顔文字を推定して出力するメカニズムを開発した.本研究は,自然言語による人間とコンピュータの間の対話システムを実現することを目指している.特徴としては,形態素解析,構文解析,文生成といった自然言語処理の部分を事例ベースで行う,現在の対話を継続するのに適した事例を選択するルールを簡単な式によって記述する,ことが挙げられる.これによって,コーパスが与えられれば,どんな話題に関してどんな言語を使っても対話システムが容易に実現できる.本年度は,対話事例の収集,自然言語処理解析精度の向上をメインに研究を進めた.また,本研究のもう一つの特徴である,副詞の有効な利用方法に対する検討を行った.ユーザによって入力された文と対話事例とのマッチングは,キーワードによる方法と文の構文構造によるマッチングによって判断する.キーワードによるマッチングでは,名詞,動詞,形容詞を各々一つずつ拾い,事例とマッチングする.構文構造によるマッチングでは,上位にある語のマッチングを重視する手法を開発している.これらの処理を行うために,表層的な処理,具体的にはNグラムを使った形態素・構文解析手法を開発した.文の生成は,マッチングの高い文に関してはスロット法による語の入れ替えによる手法,それ以外の文に関しては,Nグラムを用いた手法を開発した.現在,プロトタイプシステムを実装し,実験を行っている.利用者(小学生)のアンケートでは,生成された文に不自然なところがあるものの,対話として成り立っている結果が得られている.副詞の利用に関連して,利用者が入力した顔文宇から感情を理解し,システムの出力文に顔文字を付加する研究を行っている.これによって,対話に対するフレンドリさが増すことになる.本研究で得られた結果を,副詞の出力にも活用するように検討を加えている.本研究は,人間とコンピュータが自然言語を使って対話するシステムを目指している.特にシステム側が特定の知識を扱うメカニズムを持たない自由対話システムの実現を目指している.

筆者らの開発している手法では,事例ベースの内容に基づいてシステムの発話が生成されるため,事例ベースをリアルタイムに更新する機能を組み込むことで,ユーザに必要な情報を提供できるという特徴がある.しかし,話題を限定しない自由対話システムでは,事例ベースから現在の対話に沿った応答を検索しなければならないという問題がある.本研究では,このような自由対話システムにおいて,副詞の利用を考えている.文の意味は,通常,動詞,形容詞,名詞,助詞などによって決定される.これに対して,副詞はユーザの主観的なイメージを反映していると考えられ,特に自由対話システムでは,副詞の使い方が不自然であると違和感の強い応答になってしまう.本研究では,副詞に関して,時間副詞と程度副詞を扱った.時間副詞は,「今日」のような具体的な時間を示す扱いやすいものではなく,「もう」と「まだ」に代表される,話者の事象の時間に対するとらえ方を表現する時間を表す表現に着目した.これをホーンシュタインのモデル上での時間表現で記述し,対話システムでの実験を行った.程度副詞に関しては,「とても」を取り上げた.「とても」は人間間の会話ではよく現れるが,「とても働いた」などのように「とても」が修飾する形容詞が使われない場合があり,本研究では「とても」が修飾する要素の分析を行った.さらに,メールやチャットなどで現れる副詞的な要素としての顔文字を扱った.顔文字を選択するメカニズムはよく知られていないが,本論文は感情の動きと文の種類から顔文字を推定して出力するメカニズムを開発した.
微粒子などの微細構造を利用したα"-Fe_16N_2の磁気異方性の研究

稀少金属を含まない高磁気異方性を持つ強磁性材料として鉄窒化物α"-Fe_16N_2に着目し、磁気異方性評価のため、20nm単相微粒子を磁場中配向することにより高配向試料を作製した。トルク測定の詳細な解析により磁気異方性の大きさを評価し、K_U=6.1x10^<6>erg/cm^3を得た。さらに微粒子試料のサイズを拡大することによりバルク状試料を得る手法開発を試みた。130nm程度のγ'-Fe4N試料を得る手法として、窒化と還元を繰り返す多段窒化法を開発に成功した。19年度は、目的である「大きな粒径の均一な窒化鉄粒子生成」に向けて、20nm程度からより大きな粒径の酸化物微粒子を出発材料として使うことにより、大粒径の単相窒化物の生成を試みた。・130nmマグネタイト粒子(既製メーカー品)の窒化・共沈法によるマグネタイト粒子の粒径制御作製及びそれを出発物質とした窒化微粒子第一の方法では、詳細なアンモニア窒化を行った。まずγFe_4N生成のための窒化条件を調べたところ、80%程度以上に単相化することは困難と判った。これは粒子中心部に比べて外部の窒素濃度が高くなるためと考えられ、侵入型化合物の宿命である。そこで窒化後の粒子を再度還元して表面の窒素濃度を減少させて、再度窒化する「繰り返し窒化法」を考案し、Fe_4N相を90%程度まで上昇させることに成功した。残りは表面酸化相と考えられるため、ほぼ単相と考えてよい。同じ130nm粒子からα"-Fe_<16>N_2の合成を試みた。これにはより低温・長時間での窒化が必要であり、このため相当量の酸化物の混入生成がみられた。大粒径の出発物質を用いることから、表面効果は小さいため表面ではなく窒化反応中に酸化が進行すると考えられる。グローブボックスの活用やアンモニアの配管、酸素混入を抑えたガス導入経路の改善などが必要と判った。第二の課題として、比較的大きな粒子生成に適する均一沈殿法をもちいて酸化鉄粒子の生成を行った。この結果、100nmから200nmの粒子径のマグネタイト粒子を生成できた。粒子径は制御できるがばらつきがあることや、焼結防止のための表面処理が出発物質としての残された課題であ20年度は目的である「大きな粒径の均一な窒化鉄粒子生成」に向けて、さらに現実的な大粒径酸化物微粒子の均一化開発を行うと同時に,20nmクラスのα"-Fe16N2ナノ粒子磁気配向膜について磁気異方性を検討した。1)窒化物微粒子の大粒径化と均一化前年度の研究で「アンモニア窒化」-「表面の部分還元」を繰り返す「繰り返し窒化法」が単一相により近づけるために効力を発することを見いだした。この年度では、γ'-Fe4Nナノ粒子についてさらによく単相に近づけるための条件を求めて、改善するに至った。2)単相窒化鉄薄膜のアンモニア窒化による生成単相窒化鉄を得る方法として、酸化マグネシウム単結晶基板上にエピタキシャル成長した金属鉄を低温で長時間、アンモニア窒化する手法の研究を開始した。現在、γ'-Fe4Nの単相が得られる条件を見いだしつつあり、さらにα"-Fe16N2相の生成を試みる予定である。アンモニア雰囲気中に長時間さらされることから真空容器の劣化が顕著となったため、新規作製の準備・設計を行った。3)窒化ナノ粒子を用いた磁気異方性の決定20nm程度の粒径を持つ微粒子を対象に磁気異方性の決定を試みた。磁場を印加して配向性良く固定することにより、一軸異方性の主軸を揃えた試料を作製した。異方性の大きさや分散の影響を考えて回転磁気トルクを測定し、磁気異方性を検討した。またこの磁気異方性は六方晶Coと同じ程度の大きさを示す。鉄と窒素だけで構成され重元素を含まない系での磁気異方性の出現機構として、双極子相互作用の効果を検証しているが現在の所、磁気異方性の主たる原因とは考えられない。
近江国日吉社家史料の再構築-生源寺家文書を中心に-

本研究の目的は、戦後流出・拡散し、現在所蔵機関等に分蔵されている近江国日吉社司(社家)生源寺家文書を再構築し、その全体像と伝来過程を見通しながら、中・近世日吉社の運営や組織、文書・記録の生成、さらに幕末・明治期日吉社の神仏分離・廃仏毀釈に至る経過等を検討する前提を整えることにあった。そこで次の2点において調査・研究を進めた。1、所蔵機関のうち大津市歴史博物館蔵分(2群、計1,132点)と國學院大學図書館蔵分(4群、計1,119点)を中心に悉皆調査・整理を進め、写真撮影および目録作成をおこなった。また、残る京都府立京都学・歴史彩館蔵分(35点)と国立歴史民俗博物館蔵分(133点)の写真版を調査し、生源寺家文書全体の目録を作成した。2、近世日吉社の運営や組織、文書・記録生成の実態等を検討するため、生源寺家文書に含まれる生源寺家日記(明和4年〔1767〕明治4年〔1871〕の間の74冊〔一部欠年あり〕)の解読を進めた。以上により、既知・未知を含めた生源寺家文書(総点数2,419点)の全体像が明らかとなり、また散佚前の旧目録(『神道大系』所収)との比較の結果、その伝来について、1生源寺家→神田家(旧目録作成)→國學院大學図書館、京都府立京都学・歴彩館、国立歴史民俗博物館蔵の文書群とは別に、2生源寺家→収集家(一部が分類)・個人→大津市歴史博物館蔵という流れが確認できた。また、生源寺家日記の解読を進めた結果、それらが個人日記と日吉社司(生源寺・樹下家)による輪番日記とに大別でき、近世日吉社の年中行事や社司の行動、門前町坂本の様子、幕末・明治期日吉社の動静等が詳細に記されていることがわかり、総じて生源寺家文書が近世日吉社研究のための最重要史料であることを確認するに至った。今後、各所蔵館と調整の上、生源寺家文書目録の公開を目指し、また生源寺家日記についても校正・傍注の作業を進め、誌上等に史料紹介していくことが課題である。