hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋ウイルス様粒子による遺伝子伝播

細菌は通常、Transformation,Conjugation,Transductionを通じて遺伝子を伝播する、と教科書には書かれている。transformationは菌体外のDNAが他の菌に入り、その遺伝子と置き換わるもの、conjugationはプラスミッドを介するもの、Transductionウイルスの介在によるものである。近年、海洋環境中から多量(10^<7-8>/ml)のウイルス様粒子が電子顕微鏡観察によって見つかってきた。さらに、様々な種に分布している特定の遺伝子の塩基配列あるいはアミノ酸組成の相同性などの解析が進み、従来の予想以上に異なる細菌間での遺伝子伝播が行われていることがはっきりしてきた。本研究はこうした背景に立ち、まったく新しいタイプの遺伝子伝播粒子の存在を見出し、その特性について解析したものである。まず、Vibrio属を含むいくつかの海洋細菌を実験室で培養し、stationary phaseに陥った細菌懸濁液中の粒子についての解析を行った。その結果、ウイルス様の粒子が放出されること、これらの粒子がDNAを含むこと、さらにこれらの粒子が大腸菌にいわゆるtransductionを起こしうることを証明した。また、地中海、相模湾あるいは日本沿岸域の海水からこれらの粒子を濃縮し、同様の実験を行った。この結果、これらは非特異的に遺伝子伝播を行いうる粒子で、従来のウイルスとは異なるものであることが分かった。海水中にウイルス様粒子が広く分布することが知られている。しかし、これらの粒子が細菌群厚をどの程度量的にコントロールしているか、あるいは遺伝子伝搬にどの程度寄与しているかについては不明な点が多い。本研究ではまず地中海のカリビおよび日本近海にて得られた海見ずから限外ろ過によってウイルス様粒子を濃縮した。定量的観察から、天然海水中には約10^6/ml程度のウイルス様粒子が分布することが明らかになった。また、海洋細菌の純粋培養株からもウイルス様粒子が放出されることが電子顕微鏡観察により明らかになった。これらの粒子は一般的に大きさ数10nmの球形で、DNAを含むが、プラークを形成せず、一般的なウイルスとは異なることが明らかになった。しかし、E.coliAB1157の菌数を有為に減少させることから、一定の静菌あるいは殺菌作用があることがわかった。これらのウイルス様粒子の遺伝子伝搬の能力を調べるため、E.coliAB1157の栄養要求変異株に対する形質導入実験を行った。その結果、1ウイルス様粒子あたり、約10^<-3>cfuの頻度で栄養要求性を解消することがわかった。以上の結果より、様々な海洋細菌から、かなり一般的な現象として増殖終期にウイルス様粒子が放出されること、これらの粒子は核酸を含んで殺菌、遺伝子伝搬能力を持つものの、従来のウイルスの性質からは説明できないことがわかった。また、同様の粒子が天然海水中に存在することから、これらの粒子は天然に実際に存在し、細菌群集のコントロールや遺伝子伝搬に何らかの役割を果たしているものと推察される。
全地球測位システムと加速度計を利用した位置情報と身体活動量の統合解析

近年、人間の目常的な身体活動と、その生活環境との関連性についての研究に関心が集まっている。たとえば、歩きやすく安全な歩道が整備されている生活空間、魅力的な商店街が軒を連ねる生活空間に居住する人々と、歩きにくく危険な生活空間に居住する人々とを比較すれば、前者のほうが体を動かす機会と時間が長くなると予想される。このような関連を検討するには、「人間」がどのような空間におかれた場合にどのくらいの身体活動を行う傾向にあるのかという基礎データの蓄積が必要である。本申請課題は、上海、ポートモレスビーなど都市部に居住する住民を対象にGPS(氾地球測位計)と加速度計を用いて収集したデータを、地理情報システム(GIS)で解析することにより、都市住民が、いつ、どのような土地利用区分(都市環境)で、どのくらいの強度の身体活動をするかについてのエビデンスを収集することを目的としている。健康都市(=身体活動がしやすい)を実現するための基礎的な知見を提供することができると考えている。平成21年度は、ポートモレスビーと上海でデータ収集と分析をおこなった。上海では、ANEWSとIPAQの中国語版を作成し、およそ250名の住民に対して聞き取り調査をおこなった。同時に、加速度計とGPSを連続する1週間装着してもらい、活動強度の時空間パタンについてのデータを収集した。ポートモレスビーでは、現地社会の状況によりGPSをもちいた調査ができなかったため、IPAQと加速度計を用いた調査を実施した。現在、上海で収集したデータについては分析をすすめている状況である。ポートモレスビーのデータの分析によると、次のことが明らかになっている。(1)国際基準を適用した場合、過体重あるいは肥満と診断される個人が多い。(2)身体活動レベルは、先進国の推奨値と比較すると必ずしも低くない。(3)個人のBMIの説明要因としては、食生活のパタンが重要であった。近年、人間の日常的な身体活動と、その生活環境との関連性についての研究に関心が集まっている。平成21年度より平成22年度へ繰り越した経費を用いて、平成22年度に上海でのデータ収集の準備をおこなった。具体的には、上海でのデータ収集に協力を依頼した復旦大学の研究者と共同で、ANEWSとIPAQの中国語版を作成した。また、調査の選定、対象とする個人の属性について、現地の状況を勘案した基準を作成した。さらに、調査で使用する加速度計とGPSの出力するフォーマットを統一し、二つのファイルを統合するシステムの構築を実施した。
砂漠化最前線における植生のロジスティック成長モデルの構築と生態環境修復効果の予測

本研究で対象とした中国内モンゴル東部に位置するカルチン沙地は、かつては疎林や草原であったが、1960年代以後、気候の変動および人口の急激な増加に伴う自然草地の過開墾、過放牧により深刻な流動砂漠になってきた。砂漠化の脅威のため、農牧業の持続が極めて不安定な状況にある。砂漠化が進む地域では、流砂・飛砂を止めるために、各種の植林地の造成が進められているが、境界地帯における植林地は、流砂・飛砂だけでなく、周囲からの乾燥した熱移流にも晒されている。本研究では、沙漠化最前線における植生のロジスティック成長モデルの構築と生態環境修復効果の予測を図るため、まず(1)事例対象地区の沙漠化進行の地帯で気象資料の収集、緑化植林の植生状況調査、微気象環境の観測をするために現地の研究機関と研究者の協力を得て現地調査を2回に行った。また(2)対象地域の過去50年間の気温・湿度・降水量・風速・地温等の気象環境データを整理・分析し、地域特有の気候特性を明らかにしている。(3)砂漠の緑化に主に利用されるポプラ植林を対象に、生育ステージ毎のバイオマス生産量・空間構造を明らかにしている。さらに(4)研究課題に関わるポプラ群落地の土壌水分環境を把握する目的で,当地の気象データおよび土壌データを利用して植林群落の水消費についての数値実験を試みた。また対象事例地区のカルチン沙地における最適なポプラの植栽密度を明らかにした。この研究成果を雑誌論文として日本沙漠学会誌に投稿した。(5)本研究調査地においてポプラ人工林の樹齢が9年の林分のデータにより、成長モデルとしてロジスティック(logistic)式の方程式を用いてポプラの成長過程をシミュレーションして、その計算値と実測値を比較しポプラ樹木の成長モデルを構築した。本研究で対象とした中国内モンゴル東部に位置するカルチン(科爾沁)沙地は、かつては疎林や草原であったが、1960年代以後、気候の変動および人口の急激な増加に伴う自然草地の過開墾、過放牧により深刻な流動砂漠になってきた。本研究では、沙漠化最前線における植生のロジスティック成長モデルの構築と生態環境修復効果の予測を図るため、19年度にまず(1)事例対象地区の沙漠化進行の地帯で冬春季における気象資料の収集、緑化植林の植生状況調査、微気象環境の観測をするために現地の研究機関と研究者の協力を得て現地調査を行った。また(2)対象地域の過去7年間の気温・湿度・降水量・風速・地温等の気象環境データを整理・分析し、地域特有の気候特性を明らかにしている。(3)砂漠の緑化に利用される種々の植物を対象に、生育ステージ毎のバイオマス生産量・空間構造を明らかにしている。また(2)対象地域の過去10年間の気温・湿度・降水量・風速・地温等の気象環境データを整理・分析し、地域特有の気候特性を明らかにしている。さらに(4)研究課題に関わるポプラ群落地の土壌水分環境を把握する目的で、当地の気象データおよび土壌データを利用して植林群落の水消費についての数値実験を試みた.また対象事例地区のカルチン沙地における最適なポプラの植栽密度を明らかにした。

砂漠化が進む地域では、流砂・飛砂を止めるために、各種の植林地の造成が進められているが、境界地帯における植林地は、流砂・飛砂だけでなく、周囲からの乾燥した熱移流にも晒されている。本研究では、沙漠化最前線における植生のロジスティック成長モデルの構築と生態環境修復効果の予測を図るため、まず(1)事例対象地区の沙漠化進行の地帯で気象資料の収集、緑化植林の植生状況調査、微気象環境の観測をするために現地の研究機関と研究者の協力を得て現地調査を2回に行った。また(2)対象地域の過去50年間の気温・湿度・降水量・風速・地温等の気象環境データを整理・分析し、地域特有の気候特性を明らかにしている。(3)砂漠の緑化に主に利用されるポプラ植林を対象に、生育ステージ毎のバイオマス生産量・空間構造を明らかにしている。さらに(4)研究課題に関わるポプラ群落地の土壌水分環境を把握する目的で,当地の気象データおよび土壌データを利用して植林群落の水消費についての数値実験を試みた。また対象事例地区のカルチン沙地における最適なポプラの植栽密度を明らかにした。この研究成果を雑誌論文として日本沙漠学会誌に投稿した。(5)本研究調査地においてポプラ人工林の樹齢が9年の林分のデータにより、成長モデルとしてロジスティック(logistic)式の方程式を用いてポプラの成長過程をシミュレーションして、その計算値と実測値を比較しポプラ樹木の成長モデルを構築した。
モンテカルロ法による複雑なスピン系の動的・静的臨界現象の研究

新しいモンテカルロアルゴリズムを用いて、困難とされてきたランダム系、フラストレート系などの問題に取り組んだ。具体的に、反強磁性3状態ポッツモデルにおける交替分極場の効果、立方対称性をもつ2次元スピン系の相転移、ランダム希釈系の相転移、Kosterlitz-Thouless転移を示す系における自由渦の問題などを取り上げた。我々が提唱した非平衡reweighting法の応用、ナノ磁性体のダイナミックス、交換バイアスの問題も扱った新しいモンテカルロアルゴリズムを用いて、困難とされてきたランダム系、フラストレート系などの問題に取り組んだ。我々が提唱した非平衡reweighting法の応用、ナノ磁性体のダイナミックス、交換バイアスの問題も扱った本研究の目的は、新しいモンテカルロアルゴリズムを用いて、これまで困難とされてきたランダム系、フラストレート系、非平衡定常状態転移などの問題に取り組むと共に、さらに有効なモンテカルロアルゴリズムを開発することにある。本年度の主な研究成果を示す。1.希釈ランダムスピン系における双対性:2次元XYモデル、あるいはそれを離散化したクロックモデルは、Kosterlitz-Thouless(KT)転移を示すことが知られている。既に希釈と共に浸透閾値でKT転移が連続的に消失することを示したが、Villain型の相互作用の場合に成り立つ双対性が希釈系でどのような情報を与えるかに注目した。クラスターフリップを用いた精度の高いモンテカルロ法を用いて、クロックモデルの示す2つのKT転移温度を求め、両者の間に双対関係式が成り立っか調べた。その結果、双対関係式は極めてよい近似になっているが、厳密ではない可能性が高いと結論された。2.非平衡reweighting法の応用:平衡系のモンテカルロ法で成功を収めているreweighting法を非平衡系に拡張することを最近提案した。本年は非平衡reweighting法の効率よい計算を行うため、マルチスピンコーディングの手法が適用できることを示した。3.ナノ磁性体のダイナミックス:ナノ磁性体を念頭において、磁性体のダイナミックスを記述するLangevinタイプの方程式とモンテカルロ法の関係を議論した。Langevinタイプの取り扱いは長時間の緩和ダイナミックスを記述することが難しいが、一方、単純なモンテカルロ法には時間スケールが実時間と対応していないという問題がある。本研究では両者の欠点を補い合う、一般的な手法を議論した。ドリフト項と拡散項をマッチさせることにより、モンテカルロ法に現れる時間と実時間との関係付ける因子と際差運動のステップを求めた。実際に、単粒子の場合と磁性体の集合体の場合にこの方法の有効性を示した。本研究の目的は、新しいモンテカルロアルゴリズムを用いて、これまで困難とされてきたランダム系、フラストレート系、非平衡定常状態転移などの問題に取り組むと共に、さらに有効なモンテカルロアルゴリズムを開発することにある。1.ランダムスピン系と双対性昨年度に、Kosterlitz-Thouless(KT)転移を示す2次元希釈Villain型クロックモデルの相転移を論じた。最近、大関-西森により、双対性をもつランダム系の転移温度に関する展開理論が提唱され、その理論の検証のため、さらに精度の高い数値計算を実行した。2.KT転移におけるvortex density KT転移を示す系では、低温ではvortexの励起が対を成しているのに対し、高温で自由vortexが現れる。周期境界条件では、vortexが現れるとすると偶数個になるので、単独の自由vortexが出始めるところを見ることができない。以前に、川村-菊池はdiagonally antiperiodic(DAP)境界条件をとることにより、自由vortexを調べた。境界条件の違いによるエネルギーや自由エネルギーの差を調べることにより、vortexの性質を調べたが、精度が十分ではなかった。新しいモンテカルロ手法であるWang-Landau法を用いて、DAP境界条件のXY(クロック)モデルの精度の高い計算を行い、直接vortex densityを計算した。3.モンテカルロ法の画像処理問題への応用新しく取組んだ課題で、画像処理の問題、特に画像領域分割の問題にモンテカルロ法を応用した。従来モンテカルロ法を利用したシミュレーテッドアニーリング法は計算速度が速くなく必ずしも有効でないと考えられていた。しかし、ブロックスピン変換のアイディア、境界のみ効率よく更新する手法などを応用することにより、大幅に計算時間の高速化をはかることができた。1.希釈ボンドポッツモデルと双対性昨年度は、2次元希釈Villain型クロックモデルの相転移に関して、大関が提唱した、双対性をもつランダム系の転移温度に関する展開理論との比較検討を行うために数値計算を行った。本年度は、2次元希釈ポッツモデルについて精度の高いモンテカルロ計算を実行して、大関理論の妥当性を議論した。その結果、展開の次数を上げると、数値データに近づくことが確かめられた。2.モンテカルロ法の画像処理問題への応用昨年度はこのテーマの問題として、画像領域分割にとりくんだ。本年度は画像修復問題をとりあげた。ベイズ統計に基づき、確率的に原画像を推定するが、その際に、周辺尤度関数とよばれる関数を最大化することにより、最も確からしい推定量(最尤推定量)を求める。

モデルを定めると周辺尤度関数を最大化するパラメータ(ハイパーパラメータとよぶ)を決定することになるが、そのために、周辺尤度関数をハイパーパラメータ空間で直接計算する手法を提案した。その際に、エネルギー状態密度を計算するWang-Landau法とよばれる方法を用いた。周辺尤度関数のハイパーパラメータ依存性を大域的に求めることが可能にし、同じ画像について反復アルゴリズムによる結果と比較し、その性能について議論した。
硫黄-亜鉛間の結合形成を作用機序とする抗がん、抗エイズ医薬の分子設計と合成

がんやエイズにかかわる生体反応においてはCRE-BP1、E1A、HIV-EP1、Sp1、TRAF5などの亜鉛含有蛋白質が随所で重要な役割を果たす。これらの蛋白質の亜鉛部位に結合したり亜鉛を引き抜いたりする化合物を設計することができれば、がんやエイズにかかわる亜鉛蛋白質の機能を阻害あるいは制御するという新しい作用機序にもとづく抗がん、抗エイズ医薬開発の基礎となることが期待される。研究代表者らはジメチルアミノピリジンの両側にヒスチジン側鎖を導入した人工化合物を各種合成した。これらの化合物は強い亜鉛結合性を示し、1mM程度の濃度で亜鉛フィンガー蛋白質HIV-EP1のDNA結合機能を阻害した。この実験を亜鉛の存在下で行なうと、化合物によるHIV-EP1のDNA結合阻害はみられなくなった。また化合物で阻害した後に過剰量の亜鉛を加えると、一旦活性を失ったHIV-EP1はDNAと結合する性質を回復した。これらの結果は化合物がHIV-EP1から亜鉛を引き抜いていることを示唆する。さらに、亜鉛フィンガー蛋白質はシステイン残基で亜鉛と結合していることを考え合わせ、これまでの化合物のイミダゾール部分をメルカプト基でおきかえた化合物を合成した。メルカプト化合物は30μMでHIV-EP1を阻害し、上記のイミダゾールをもつ化合物とは異なり亜鉛を添加してもHIV-EP1のDNA結合力は回復しなかった。これらのことはメルカプト化合物はHIV-EP1から亜鉛を引き抜くのではなく、2つのメルカプト基がHIV-EP1中の亜鉛とインターエレメント結合を形成し阻害していることを示唆する。
身体機能を向上させるソフトエグゾスケルトンの開発とスポーツの拡張

2018年度は,(1)身体負荷計測,努力感計測,心理負荷計測を含む身体・心理負荷のリアルタイム計測技術の開発,ならびに(2)負担規範のアシスト力の設計,ソフトアクチュエータを利用した運動アシストスーツの開発を含むソフトエグゾスケルトンスーツの開発を主に実施した.(1)については,筋電計測を活用した腰部身体負荷計測のプレ実験を行った.また,電極を用いた心理負荷計測を行うためのウェアラブルセンサ技術の開発を行った.これら開発は,研究分担者と連携して実施している.また運動アシストにおける運動主体感の変化を調べるために,空気圧人工筋による運動アシストのタイミングを早めたり遅らせたりしたときに,着用者が自分自身で体を動かしたかように感じるか(すなわち,運動主体感)がどのように変化するかを調査した.これらの結果は,運動支援デバイスのアシストタイミングを制御する際の設計指針に利用可能な知見である.(2)については,空気圧人工筋を利用したソフトなエグゾスケルトン・スーツのプロトタイプを開発した.これは,複数本の人工筋を両面テープつきのサポーターを利用することで人体の幅広い範囲に取り付けることが可能である.また,マイクロコンピュータ,小型空気圧源,小型電磁弁,バッテリーの組み合わせにより,比較的小型・軽量な構成で着用可能である.開発したスーツを利用して,スポーツ体験を拡張することを目的とした実験を実施した.レーザータグゲームにおける力フィードバックに応用したところ,着用者が激しく動く環境でも利用可能であることを確認した.本年度実施予定だった,(1)身体・心理負荷のリアルタイム計測技術の開発,(2)ソフトエグゾスケルトンスーツの開発,の両者について,おおむね予定通りに研究開発を進めてることができており,全体として,おおむね順調に進展しているといえる.2019年度は,昨年度に引きつづき,(1)身体負荷計測,努力感計測,心理負荷計測のための身体・心理負荷のリアルタイム計測技術の開発,(2)負担規範のアシスト力の設計ならびにソフトアクチュエータを利用した運動アシストスーツの開発,を行うとともに,(3)スポーツ拡張への応用,を実施する.(1)について,人の姿勢計測が可能な身体負荷計測センサシステムの開発を継続する.またドライ電極による心理負荷計測技術の開発を継続する.(2)について,低圧駆動型空気圧ゴム人工筋技術とマイクロコンピュータや無線技術とを組み合わせたウェアラブル運動アシストスーツの開発と改良をすすめ,そのパフォーマンス評価を行う.(3)について,開発したスーツを利用して,既存スポーツのトレーニングならびにスポーツ体験の拡張に結びつけるとともに,バーチャル空間で行うスポーツなど新しいスポーツの提案につなげ,本研究が提案する身体機能を向上させるソフトエグゾスケルトンの応用性を探る.2018年度は,(1)身体負荷計測,努力感計測,心理負荷計測を含む身体・心理負荷のリアルタイム計測技術の開発,ならびに(2)負担規範のアシスト力の設計,ソフトアクチュエータを利用した運動アシストスーツの開発を含むソフトエグゾスケルトンスーツの開発を主に実施した.(1)については,筋電計測を活用した腰部身体負荷計測のプレ実験を行った.また,電極を用いた心理負荷計測を行うためのウェアラブルセンサ技術の開発を行った.これら開発は,研究分担者と連携して実施している.また運動アシストにおける運動主体感の変化を調べるために,空気圧人工筋による運動アシストのタイミングを早めたり遅らせたりしたときに,着用者が自分自身で体を動かしたかように感じるか(すなわち,運動主体感)がどのように変化するかを調査した.これらの結果は,運動支援デバイスのアシストタイミングを制御する際の設計指針に利用可能な知見である.(2)については,空気圧人工筋を利用したソフトなエグゾスケルトン・スーツのプロトタイプを開発した.これは,複数本の人工筋を両面テープつきのサポーターを利用することで人体の幅広い範囲に取り付けることが可能である.また,マイクロコンピュータ,小型空気圧源,小型電磁弁,バッテリーの組み合わせにより,比較的小型・軽量な構成で着用可能である.開発したスーツを利用して,スポーツ体験を拡張することを目的とした実験を実施した.レーザータグゲームにおける力フィードバックに応用したところ,着用者が激しく動く環境でも利用可能であることを確認した.本年度実施予定だった,(1)身体・心理負荷のリアルタイム計測技術の開発,(2)ソフトエグゾスケルトンスーツの開発,の両者について,おおむね予定通りに研究開発を進めてることができており,全体として,おおむね順調に進展しているといえる.2019年度は,昨年度に引きつづき,(1)身体負荷計測,努力感計測,心理負荷計測のための身体・心理負荷のリアルタイム計測技術の開発,(2)負担規範のアシスト力の設計ならびにソフトアクチュエータを利用した運動アシストスーツの開発,を行うとともに,(3)スポーツ拡張への応用,を実施する.(1)について,人の姿勢計測が可能な身体負荷計測センサシステムの開発を継続する.またドライ電極による心理負荷計測技術の開発を継続する.(2)について,低圧駆動型空気圧ゴム人工筋技術とマイクロコンピュータや無線技術とを組み合わせたウェアラブル運動アシストスーツの開発と改良をすすめ,そのパフォーマンス評価を行う.(3)について,開発したスーツを利用して,既存スポーツのトレーニングならびにスポーツ体験の拡張に結びつけるとともに,バーチャル空間で行うスポーツなど新しいスポーツの提案につなげ,本研究が提案する身体機能を向上させるソフトエグゾスケルトンの応用性を探る.
看護師の臨床経験年数による倫理的感受性の変化と組織的な倫理教育に関する縦断研究

本研究は、看護師の臨床経験年数による倫理的感受性の変化を明らかにすること、また看護師の倫理的感受性と組織的な看護倫理教育との関連を明らかにすることを目的としている。公立急性期病院に勤務する看護師約480名を対象に「臨床看護師の倫理的感受性尺度(角,森,2018)」を用いて3年間で4回の縦断的なアンケート調査を行い、データを分析する。この研究によって、今後の看護継続教育における看護倫理教育を具体的に提言できると考える。
若年発症1型糖尿病患者のQOLおよび心理的側面に関する症例対照研究

本研究では,若年発症1型糖尿病のQOLおよび心理特性を明らかにするためにHRQOLスケールを用い,症例対照研究によって一般人口集団および2型糖尿病患者と比較を行うとともに,発症年齢のHRQOLへの影響を検討した.1型糖尿病患者40名(男/女14/26,現在年齢34.0±5.1歳,発症年齢18.4±8.3歳)を対象に,疾患特異的QOL尺度PAID(Problem areas in diabetes)と包括的QOL尺度SF36(Short-Form 36)による調査を,文書による同意を得た上で郵送法にて行った.発症年齢がQOLに及ぼす影響を評価するために,対象を発症年齢18歳未満(若年群)と18歳以上(青年群)の2群に分け,各スコアを2群間で比較した(Wilcoxon順位和検定).その結果,若年群及び青年群のPAIDスコアは40.5±18.1,59.6±11.9と若年群のQOLが有意に良好であった.同様に若年群及び青年群のSF36スコアは80.8±10.6,72.8±12.5と若年群のQOLが良好であった.さらに対象から得られた8つの下位領域尺度の得点から日本人の国民標準値に対する偏差得点を算出したところ,GH全体的健康感43.8(95%信頼区間40.6-47.0),VT活力47.0(44.3-49.6)となり,国民標準値と比較してこの2領域において有意に低下していた.また2型糖尿病との比較を行うために,性,現在年齢をマッチングさせた2型糖尿病患者,対照80名を受診者リストから抽出しPAIDおよびSF-36を調査した.PAIDスコアは,1型:49.8±18.1vs.2型:47.9±18.9で若干1型で疾病特異的QOLが低い傾向であったが,有意差を認めなかった.またSF-36の8つの下位尺度は,2型糖尿病患者に比べてSF社会生活機能,VT活力およびMH心の健康において低いスコアを示す傾向であった(有意差なし).以上得られた結果は1型糖尿病のQOLの特徴を示すものと考えられ,今後さらに検討していく課題であると言える.本研究では,若年発症1型糖尿病のQOLおよび心理特性を明らかにするためにHRQOLスケールを用い,症例対照研究によって一般人口集団および2型糖尿病患者と比較を行うとともに,発症年齢のHRQOLへの影響を検討した.1型糖尿病患者40名(男/女14/26,現在年齢34.0±5.1歳,発症年齢18.4±8.3歳)を対象に,疾患特異的QOL尺度PAID(Problem areas in diabetes)と包括的QOL尺度SF36(Short-Form 36)による調査を,文書による同意を得た上で郵送法にて行った.発症年齢がQOLに及ぼす影響を評価するために,対象を発症年齢18歳未満(若年群)と18歳以上(青年群)の2群に分け,各スコアを2群間で比較した(Wilcoxon順位和検定).その結果,若年群及び青年群のPAIDスコアは40.5±18.1,59.6±11.9と若年群のQOLが有意に良好であった.同様に若年群及び青年群のSF36スコアは80.8±10.6,72.8±12.5と若年群のQOLが良好であった.さらに対象から得られた8つの下位領域尺度の得点から日本人の国民標準値に対する偏差得点を算出したところ,GH全体的健康感43.8(95%信頼区間40.6-47.0),VT活力47.0(44.3-49.6)となり,国民標準値と比較してこの2領域において有意に低下していた.また2型糖尿病との比較を行うために,性,現在年齢をマッチングさせた2型糖尿病患者,対照80名を受診者リストから抽出しPAIDおよびSF-36を調査した.PAIDスコアは,1型:49.8±18.1vs.2型:47.9±18.9で若干1型で疾病特異的QOLが低い傾向であったが,有意差を認めなかった.またSF-36の8つの下位尺度は,2型糖尿病患者に比べてSF社会生活機能,VT活力およびMH心の健康において低いスコアを示す傾向であった(有意差なし).以上得られた結果は1型糖尿病のQOLの特徴を示すものと考えられ,今後さらに検討していく課題であると言える.本年度は,若年発症1型糖尿病,その健常同胞,および2型糖尿病患者について健康関連QOL調査を行った.さらに若年発症1型糖尿病患者の健康関連QOLと発症年齢との関連を検討したので以下に報告する.1型糖尿病患者40名(男/女14/26,現在年齢34.0±5.1歳,発症年齢18.4±8.3歳)を対象に,質問票PAID(Problem areas in diabetes)SF36(Short-Form36)による調査を,文書による同意を得た上で郵送法にて行った.発症年齢がQOLに及ぼす影響を評価するために,対象を発症年齢18歳未満(若年群)と18歳以上(青年群)の2群に分け,各スコアを2群間で比較した.(Wilcoxon順位和検定)さらに他の交絡因子を調整するために,PAIDスコアとSF36スコアを目的変数として重回帰分析を行った.解析にはSTATA5.0を使用した.その結果,若年群及び青年群のPAIDスコアは40.5±18.1,59.6±11.9と若年群のQOLが有意に良好であった.

同様に若年群及び青年群のSF36スコアは80.8±10.6,72.8±12.5と若年群のQOLが良好であった.さらに,QOL尺度への発症年齢の独立した影響を評価するために,説明変数として現在年齢,HbA1c,低血糖回数,合併症の程度,自己血糖測定回数を加え,ステップワイズ法を用いて重回帰分析を行ったところ,PAIDには,発症年齢,現在年齢,網膜症が関連し,SF36には,発症年齢,現在年齢,神経障害が関連していた.このことより1型糖尿病患者のQOLは,発症年齢が高いほど不良となり.特に青年期18歳以上に発症した患者は,様々な社会・医学的背景が要因で,小児・思春期発症の患者と比較し,QOLが低下することが本研究で示唆された.次年度は,さらに対照症例数を増やし,対照群についても調査を進める予定である.本年度も昨年度より継続して1型糖尿病の健康関連QOLについて調査を行った.同胞や2型糖尿病を対照として調査を進める一方で,特に前年度は疾病特異的QOL尺度であるPAID(Problem areas in diabetes)を主に発症年齢との関連について検討を行ったが,今回は,包括的QOL尺度であるSF-36(Short From 36)を用いて,国民標準値との比較を行った.1型糖尿病患者40名(男/女14/26,現在年齢34.0±5.1歳,発症年齢18.4±8.3歳)を対象に,文書による同意を得た上でSF-36を用い郵送法によって調査を行った.対象から得られた8つの下位尺度[身体機能,日常役割機能(身体),体の痛み,全体的健康感,活力,社会生活機能,日常役割機能(精神),心の健康]の得点から日本人の国民標準値に対する偏差得点をSF-36得点算出プログラムver1.2を用いて算出した.さらに解析にはSTATA7.0を使用し各下位尺度毎の偏差得点の平均,標準偏差,95%信頼区間を求めた.対象から得られた各下位尺度の偏差得点は以下の結果であった.なお,偏差得点の全国平均値は50で示される.身体機能52.5(95%CI:49.8-55.3),日常役割機能(身体)50.7(48.8-52.6),体の痛み47.6(44.1-51.2),全体的健康感43.8(40.6-47.0),活力47.0(44.3-49.6),社会生活機能47.9(44.6-54.6),日常役割機能(精神)50.3(48.4-52.1),心の健康51.6(48.5-54.6)となった.以上より1型糖尿病患者の包括的QOLをSF-36によって評価したところ,国民標準値と比較して全体的健康感と活力において有意に低下していた.来年度は回答率をさらに向上させ,対照とした同胞への調査も継続する予定である.本年度も昨年度より継続して1型糖尿病の健康関連QOLについて調査を行った.一昨年度は疾病特異的QOL尺度であるPAID(Problem areas in diabetes)を主に発症年齢との関連について検討を行い,昨年度は,包括的QOL尺度であるSF-36(Short Form 36)を用いて,国民標準値との比較を行った.
多置換ジエンの幾何構造制御に基づく連続不斉炭素中心構築

本研究では、多置換ヨードシエンの幾何構造を制御した合成を展開するとともに、これらのジエンを用いて分子内および分子間Diels-Alder反応に供して、連続した不斉中心の構築を達成し、天然有機化合物の多置換デカリン環の合成を行うことを目的としている。しかし連続した多置換ジエンの合成は限られた例に留まり、系統的にこの幾何異性体の合成をおこなわれ、その反応性が調べられた事はなかった。以下に平成18年度の成果をまとめる。(1)立体化学的に純粋なZ-型ブロモエンインに、Niを触媒とする熊田・玉尾・Corriu反応を行うと、E-型三置換エンインが立体選択的に得られた。この際、遷移金属が触媒するクロスカップリング反応にも関わらず、立体化学が反転するという異常な現象に遭遇した。一方同じZ-型ブロモエンインにPd (P^tBu_3)_2を触媒として同反応をおこなうと立体化学が保持されZ-型三置換エンインが選択的に得られることがわかった。その結果、この二つの方法により立体化学の制御された三置換エンインを選択的に作り出すことが出来るようになった。(2)そして、このエンインの末端アセチレン部分をシスおよびトランスヨードアルケンに導いて、(1e,3Z)-、(1E,3E)-、(1Z,3Z)-および(1Z,3E)-ヨードジエンを立体選択的に合成する事が出来た。しかしながら、これらのジエン類は計算上そのエネルギーの差が予想以上に小さく取り扱いの十分に注意を払わないと容易に異性化することが判明した。この知見は今後多置換共役化合物を合成して行く上で重要な意味を持つと考えられる。以下に平成17年度の成果をまとめる。(1)1,1-ジブロモアルケンからPd触媒を用いる園頭反応を行う事によりZ-ブロモエンインを立体選択的に導き、続いて、熊田・玉尾・Corriu反応を行う事により三置換エンインを立体選択的に得た。この際、遷移金属が触媒するクロスカップリング反応にも関わらず、アルキルマグネシウムハライドを用いると立体化学が反転するという極めて珍しい現象に遭遇した。(2)そして、このエンインの末端アセチレン部分をシスおよびトランスヨードアルケンに導いて、(1E,3Z)-ヨードジエンおよび(1Z,1Z)-ヨードジエンを立体選択的に合成する事が出来た。(3)次に、オレフィン共役鎖がもう一つ伸長した1,1-ジブロモ-1,3-ジエンを用いて上記反応を行っても、アルキルマグネシウムハライドを用いると、反応は立体化学の反転で進行する事が確認された。一方、メチルリチウムを金属試薬に用いると立体化学が保持で進行することを見いだした。そしてこの奇妙な立体化学の現象が、アルケニルメタルの1,3-移動に基ずく異性化により起こる機構を低唱することが出来た。
動物のパーソナリティに関する進化生態学的研究－生態から分子に至るまで

本年度は、コクヌストモドキの擬死選抜系統間でのゲノム塩基配列の比較を、次世代シーケンサを用いて行うことを予定していた。具体的には、バルク解析と呼ばれる、数十個体の混合サンプルを一つのサンプルとして、系統間で高い割合で固定されている配列の違いを検出するという方法を計画した。しかし、解析のために外部業者に送るDNAサンプルの調合に苦戦し、結果的に、解析を推し進めることはできたが、本来の目的の論文投稿までは遂行することができなかった。一方で、遺伝子解析に並行して新たに行った、ヒラタコクヌストモドにおける生活史形質の系統間比較では、一部で非常に興味深いデータが得られた。すなわち、L系統とS系統とで種々の生活史形質を比較したところ、L系統では、メスの産卵前期間(成虫になってから最初の卵を産むまでの期間:8.9日)がS系統のそれ(9.2日)に比べて有意に短かった。これは、L系統では普段の活動量が低く、余ったエネルギーが繁殖にまわされやすいことに因ると推測される。そのほかにも、寿命や生涯産卵数についても調査を行ったが、本種の寿命は非常に長く(数カ月から長いもので一年近い)、結果的に全ての項目を期限内で終了することはできなかった。動物のパーソナリティに関する研究において、パーソナリティと生活史形質との関連は非常に注目されているトピックスであるだけに、これについては今後も可能な限り調査を続行したい。最後に本年度は、初年度に英国リヴァプール大学(Greg Hurst研)で行った研究が、無事、遺伝学分野の国際紙(Heredity)に受理された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、近年、進化行動生態学の分野で注目を浴びている、動物のパーソナリティの存在について、昆虫のパーソナリティをモデルにその遺伝学的・生理学的・分子生物学的特徴を明らかにすることで、パーソナリティの進化やその維持機構に対する理解を深めることを目的としている。具体的には、死んだふり(擬死)をしやすい個体ほど、普段からあまり動き回ることをしない大人しい個体であるというパーソナリティ(擬死と歩行活動性の遺伝相関)の至近メカニズムについて、コクヌストモドキ及びヒラタコクヌストモドキにおいて確立されている擬死選抜系統(L系統:刺激に対して擬死を行い、歩行活動性が低い;S系統:擬死をせず歩行活動性が高い)を材料に、遺伝・生理・分子生物学的手法を用い多角的な研究を展開している。本年度ではまず、ドーパミン注入実験及び、脳内ドーパミン量の系統間比較実験により、ドーパミン作動系が擬死行動・歩行活動性の相関に関係していることを明らかにした(論文受理)。量的遺伝学的手法を用いた遺伝因子数の推定と伴性遺伝の有無の判定については、結果は得られたものの、それをもって明確な見解を導き出すことは難しいという判断に至った。関与が疑われる遺伝子4つについて、その発現量を系統間で比較したが、有意な差は検出されなかった。これと同時に、塩基配列の系統間比較も行う予定であったが、次世代シーケンサによってゲノム情報そのものを系統間で一元的に比較することを現在新たに検討中で、これについては来年度取り組むことに変更した。また、本年度は以前より共同研究を行っていた英国リヴァプール大学Greg Hurst研に渡り、半年間、昆虫の母系遺伝内部共生細菌の進化に関する実験を行った。これについては、現在論文執筆中である。具体的には、死んだふり(擬死)をしやすい個体ほど、普段からあまり動き回ることをしない大人しい個体であるというパーソナリティ(擬死と歩行活動性の遺伝相関)の至近メカニズムについて、コクヌストモドキ及びヒラタコクヌストモドキにおいて確立されている擬死選抜系統(L系統: /刺激に対して擬死を行い、歩行活動性が低い;S系統:擬死をせず歩行活動性が高い)を材料に、遺伝・生理・分子生物学的手法を用い多角的な研究を展開している。昨25年度は、次世代シーケンサを用いた、擬死行動選抜系統間でのゲノム塩基配列比較実験に取り掛かった。解析に際して、各系統約80個体の擬死行動(時聞と頻度)や歩行活動量についてのデータを測定し、その後それらのDNAを抽出、業者に解析を依頼した。しかしながら、解析用サンプルの質に若干の問題があることが判明し、大事をとって再解析のためのサンプル準備に年度末より取り掛かることとした。論文については、本課題に関する共著論文一編が受理された。また、初年度に英国に半年間滞在し行った研究結果に関しては、現在ジャーナルでの査読中である。

すなわち、L系統とS系統とで種々の生活史形質を比較したところ、L系統では、メスの産卵前期間(成虫になってから最初の卵を産むまでの期間:8.9日)がS系統のそれ(9.2日)に比べて有意に短かった。これは、L系統では普段の活動量が低く、余ったエネルギーが繁殖にまわされやすいことに因ると推測される。そのほかにも、寿命や生涯産卵数についても調査を行ったが、本種の寿命は非常に長く(数カ月から長いもので一年近い)、結果的に全ての項目を期限内で終了することはできなかった。動物のパーソナリティに関する研究において、パーソナリティと生活史形質との関連は非常に注目されているトピックスであるだけに、これについては今後も可能な限り調査を続行したい。最後に本年度は、初年度に英国リヴァプール大学(Greg Hurst研)で行った研究が、無事、遺伝学分野の国際紙(Heredity)に受理された。26年度が最終年度であるため、記入しない。内容的には、当初予定していた実験の半分ほどしか消化できていないが、次世代シーケンサの利用により、より効率的で網羅的な解析の目途がたっていること、さらに、英国で行った内部共生細菌に関する実験結果が良好で、論文化の目途がおおむねたっていることなどが、この理由としてあげられる。本来なら、年度末にはゲノム情報の解析結果が得られたはずであるが、残念ながら最終年度に持ち越しとなってしまった。しかしながら、すでに再実験に取り掛かっており、早ければ二ヶ月で結果は得られる。これまでのデータの論文化は順調であり、この点については今のところ目標は達成されているといえる。上述のように、今後は次世代シーケンサを用いた解析を試みることで、当初計画していたものよりもはるかに網羅的な解析を行い、効率よく研究を展開していく計画にシフトしていく。上述のように、今後は次世代シーケンサを用いた解析をすすめる。やはり行動形質の遺伝基盤解析は、形態や色彩のそれとは異なりかなり複雑であることが予想される。そのため、QTLマッピングについては、塩基配列の系統間差異の固定具合を見て慎重に進めていく必要があるようである。
発信者詐称SPAMメールに起因するサービス不能攻撃への対策

本研究では,発信者アドレス詐称SPAMメールに起因して発生する大量の宛先不明エラーメールによるメールサーバへのサービス不能攻撃への対策手法を確立することを目的としており,以下の5項目の開発を行った.1.サービス不能攻撃の早期検出DNSサーバへのアクセス頻度とエラーメール受信頻度の監視により早期検出を行う方法について,平成16年8月に岡山大学内のメールサーバが受けたサービス不能攻撃の記録に基づき有効性を検証した.その結果,両方とも検出方法として有効であることを確認した.2.SPAM起因エラーメール処理の負荷分散MXレコードのキャッシュの有無に基づく,エラーメールと通常メールの分散処理方法を考案し,平成16年8月の攻撃記録をもとにその有効性を検証した.また,MXレコードを問合せ元に応じて変更させることにより特定のメールサーバからの電子メールを優先配送する仕組みも考案した.3.エラーメールの高速処理各メールサーバにおいて,サービス不能攻撃を受けている間は発信者アドレスが空であるメールをエラーメールとして本文を受信する前に拒否する方法を考案した.4.苦情メールの処理エラーメールではなく,かつ攻撃に使われたSPAMメールを本文中に引用しているメールを苦情メールと見なし,SPAMメール判定に用いられている分散協調データベースを応用して,苦情メールを判定する方法を考案した.5.SPAMメール発信者の特定組織内ネットワークにおいてSPAMメールを検出した場合,そのIPアドレスを取得して発信場所を部屋単位で特定できるシステムの開発を行った.また,メールゲートウェイを導入している場合でも組織外からPOP before SMTPによる発信制御を可能にする方法を開発した.本研究では,発信者アドレス詐称SPAMメールに起因して発生する大量の宛先不明エラーメールによるメールサーバへのサービス不能攻撃への対策手法を確立することを目的としており,以下の5項目の開発を行った.1.サービス不能攻撃の早期検出DNSサーバへのアクセス頻度とエラーメール受信頻度の監視により早期検出を行う方法について,平成16年8月に岡山大学内のメールサーバが受けたサービス不能攻撃の記録に基づき有効性を検証した.その結果,両方とも検出方法として有効であることを確認した.2.SPAM起因エラーメール処理の負荷分散MXレコードのキャッシュの有無に基づく,エラーメールと通常メールの分散処理方法を考案し,平成16年8月の攻撃記録をもとにその有効性を検証した.また,MXレコードを問合せ元に応じて変更させることにより特定のメールサーバからの電子メールを優先配送する仕組みも考案した.3.エラーメールの高速処理各メールサーバにおいて,サービス不能攻撃を受けている間は発信者アドレスが空であるメールをエラーメールとして本文を受信する前に拒否する方法を考案した.4.苦情メールの処理エラーメールではなく,かつ攻撃に使われたSPAMメールを本文中に引用しているメールを苦情メールと見なし,SPAMメール判定に用いられている分散協調データベースを応用して,苦情メールを判定する方法を考案した.5.SPAMメール発信者の特定組織内ネットワークにおいてSPAMメールを検出した場合,そのIPアドレスを取得して発信場所を部屋単位で特定できるシステムの開発を行った.また,メールゲートウェイを導入している場合でも組織外からPOP before SMTPによる発信制御を可能にする方法を開発した.本年度は発信者アドレスの詐称に起因する自組織メールサーバへのサービス不能(DoS : Denial of Service)攻撃の影響を軽減するための対策手法として,以下の各課題について研究開発を行った.1 DoS攻撃の早期検出当初予定していたDoS攻撃時のネームサーバやメールサーバのアクセスログが十分に収集できなかったため,DoS攻撃を検出してから対策をとる代わりに,DoS攻撃を受ける以前の段階から,通信頻度の多い特定のドメインに対しては専用のメールサーバを用意して負荷分散を図る手法を考案し,同手法の実装を行った.2エラーメール処理の負荷分散通信頻度の比較的低いドメインからのエラーメールを効果的に負荷分散するためのシステムを設計し,特に耐故障性を高めるために多数のネームサーバやメールサーバが存在する環境において,プライマリDNSサーバが中心となって各サーバが協調しながら動作できるように実装を行った.3 SPAM起因エラーメールの高速処理分離したエラーメールを高速処理してサーバの負荷を軽減する手法として,エラーメールがほぼ同一の内容になることに着目し,分散協調型SPAMフィルタを応用して過去に受信したエラーメールと同様のものを破棄する手法を考案した.また,JANOG(Japan Network Operators' Group)の第12回大会におけるパネルセッションで研究代表者がパネリストとして本研究を紹介し,参加者への協力を呼びかけた.本研究では,発信者アドレス詐称SPAMメールに起因して発生する大量の宛先不明エラーメールによるメールサーバへのサービス不能攻撃への対策手法を確立することを目的としており,前年度までにDNSの仕組みを利用した負荷分散手法やエラーメールの高速処理手法などを研究開発してきた.これらの成果を受け,平成16年度は当初の計画として(1)外部組織における試験システムの運用,(2)苦情メールに対する自動処理手法の研究開発,(3)SPAM発信メールサーバ・SPAMメール発信者の特定機能の研究開発,(4)研究成果の報告,の4項目を実施する予定であった.このうち(1)については,運用環境の相違あるいは管理ポリシによる制約などから外部組織の協力は得られなかったが,平成16年8月に岡山大学内のメールサーバがサービス不能攻撃を受けたため,そのときのメールサーバおよびDNSサーバのアクセス記録をもとに試作システムが稼動していた場合の有効性を見積もった.その結果,攻撃を受けた期間中に受信した約73,000通のメールのうち,約99.7%のエラーメールを正常なメールと分離してセカンダリメールサーバで処理できたであろうことを確認した.

(2)については,エラーメール以外のメールに対して別の苦情処理用アドレスへの再送を促すメールを返信する方法を考案した.(3)については,多数のSPAMメールのヘッダから共通部分を見つけ出すことにより,発信元メールサーバが巧妙に偽装されている場合でも十分なサンプルがあれば特定できる手法を考案した.(4)については主に(1)の成果について国内外で発表を行い,第3回情報科学技術フォーラム(FIT2004)においてFIT2004論文賞を受賞するなど高い評価を受けた.なお,(2)(3)の成果については更なる攻撃がないと検証が困難であることから,今後検証および発表を行う予定である.
SPECTによるタウイメージング法の開発

昨年度までに、アルキルアミノ基を有するベンゾイミダゾピリジン(BIP)誘導体がSPECT用タウイメージングプローブとして優れた性質を示すことを明らかにしてきた。今年度は、BIP誘導体のBIP-NHEtをリード化合物としたPET用タウイメージングプローブの開発を目的として、構造式中にBIP母核およびヨウ素は保存し、エチル基に放射性フッ素を導入した新たなBIP誘導体[18F]IBIPF1および[18F]IBIPF2を設計・合成を行い、これらのPET用タウイメージングプローブとしての有用性に関する評価を行った。対応するトシル前駆体より合成した[18F]IBIPF1および[18F]IBIPF2を用いて、インビトロオートラジオグラフィを行った結果、いずれの化合物においてもタウ陽性部位である側頭葉灰白質に顕著な放射能集積が認められ、[18F]IBIPF1はタウに対する高い結合親和性および結合選択性を示すことが明らかなった。さらに体内放射能分布実験を行った結果、[18F]IBIPF1は[18F]IBIPF2と比べて、投与早期における高い脳移行性を示し、さらに脳内へ移行した後、経時的に消失することが明らかとなった。優れたタウ結合性および良好な脳内挙動を示した[18F]IBIPF1に関して、正常マウス脳内における放射性代謝物を分析した。その結果、脳内で高い割合で未変化体として存在することを認め、[18F]IBIPF1は脳内において安定に存在することが示された。本研究成果は,BIPを母核とするタウイメージングプローブの開発において最適なアルキルアミノ基が存在することを示唆するものであり,今後の臨床応用を目指したPET/SPECT用タウイメージングプローブ開発に有益な情報を与えると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アルツハイマー病の病理像として、βアミロイドを主成分とする老人斑とタウを主成分とする神経原線維変化が知られている。特に神経原線維変化はADの進行度と良く相関することから、最近タウを標的とした生体イメージング研究が活発に行われている。特に、タウを標的としたSPECTイメージングプローブの開発が期待されている。これまでに、アミノ基を有する放射性ヨウ素標識ベンゾイミダゾピリジン(BIP)誘導体(BIP-NH2, BIP-NHMe, BIP-NMe2)がSPECT用タウイメージングプローブとして有効な基礎的性質を有することを報告してきた。今年度は、これらに加えて、種々のアミノ基を導入した新規BIP誘導体(BIP-NHEt, BIP-NEt2, BIP-NHPr, BIP-NPr2)を設計・合成し、構造活性分布相関を検討した。AD患者剖検脳切片におけるin vitro ARGを行った結果、BIP-NHEt, BIP-NEt2, BIP-NHPrはタウ免疫染色陽性部位にのみ高い放射能集積を示し、アミノ基の種類がタウ選択的結合性に寄与することを認めた。タウ選択的結合性は、既報のBIP-NMe2が最も高く、BIP-NHEt, BIP-NEt2の順となった。さらに、正常マウスを用いた体内放射能分布実験の結果、いずれのBIP誘導体も投与早期における脳移行性およびその後の迅速な脳からのクリアランスを示した。特にBIP-NHEtが最も良好な脳内挙動を示した。以上の結果より、BIP誘導体におけるアミノ基がタウ選択的結合性および脳内挙動に寄与し、最適なアミノ基の存在が示唆された。臨床応用を見据えた総合的な性能を考慮すると、BIP-NMe2が最もタウSPECTイメージングプローブとして有用であると考えられた。臨床応用可能な高性能な候補化合物を見出すことができたことから、当初の計画以上に進展していると考えている。その結果、脳内で高い割合で未変化体として存在することを認め、[18F]IBIPF

1は脳内において安定に存在することが示された。本研究成果は,BIPを母核とするタウイメージングプローブの開発において最適なアルキルアミノ基が存在することを示唆するものであり,今後の臨床応用を目指したPET/SPECT用タウイメージングプローブ開発に有益な情報を与えると考えられる。今年度までに、I-123標識化合物については、臨床応用可能な高性能プローブの開発に至った。今後は、I-123に比べて汎用性に優れたSPECT核種であるTc-99mを標識核種に用いる検討を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。