hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオテック企業の経営状況及び経営環境の網羅的調査と地域・分野間比較

本研究課題は、日本のバイオ・医薬品産業の構造特性とイノベーション創成のメカニズムを包括的・体系的に理解することを目的に、関連するバイオテック企業の網羅的プロファイリングと分析、及びそれらを内包する産業生態系の観察と分析を、国際調査比較研究として実施した。地域は、デンマークとフランスの2か国を主対象としつつ、英国及び米国の事例も観察した。分野は、医薬品に加え、細胞治療・再生医療等に注目した。具体的には、医薬・バイオテック企業の経営戦略と価値創造、バイオテック・製薬企業の経営環境、誘導多能性幹細胞(iPS細胞)の技術・イノベーションの系譜、及び先端治療技術の実用化と開発戦略を精査した。本研究課題は、日本のバイオ医薬・医療産業の構造特性とイノベーション創成のメカニズムを包括的・体系的に理解することを目的に、当該バイオテック企業の網羅的プロファイリングと分析、及びそれらを内包する産業生態系の観察と分析を、国際調査比較研究として実施する。地域は、デンマークとフランスの2か国を主対象としつつ、米国の事例も観察する。分野は、医薬品に加え、細胞治療・再生医療に注目する。平成26年度の研究実績は、下記の通りである。1.日本の非上場創薬ベンチャーの経営実態調査と価値創造に関する分析:本邦のバイオテック企業660社から、非上場創薬ベンチャー44社を特定し、経理・財務・資本・創業者/経営者・従業員・株主・事業戦略・コア技術・R&Dパイプライン・提携・特許からなる網羅的なデータベースを構築した。そして、創薬ベンチャーの価値創造の源泉となるR&Dパイプライン/提携と特許の成果について、それぞれ代表者の経歴と事業起源からの分析を行った。2.国内外主要バイオクラスターの成長についての比較分析のための情報収集と初期分析:日本の代表的なバイオクラスターとして神戸を取り上げて、2000年からの企業集積の発展について集積企業のデータを集めて分析し、比較的、経済取引を中心に集まり始めたことを確認した。また、その比較として、ドイツミュンヘンのバイオクラスターについての現地調査を実施した。3.誘導多能性幹細胞(iPS細胞)による加齢黄斑変性治療事例における、技術系譜の評価:科学研究・技術開発の進展の背景要因とそのダイナミクスを、計量書誌学的手法を用いて調査し分析を試みた。誘導多能性幹(iPS)細胞を用いた加齢黄斑変性の細胞治療を観察事例に設定し、疾患の科学的理解、新規の医療技術開発、及び臨床研究開発の実施の3点について、その技術系譜を調査した。平成27年度の実績は、下記の通りである。1.バイオテック企業の経営戦略と価値創造に関する研究:前年度に実施した国内のバイオテック企業の網羅的調査研究に立脚し、イノベーション創成の効果的な類型のひとつとしてスピンオフによるバイオテック企業の設立事例に着目し、デンマーク及びフランスの同様の企業事例との比較研究を計画、着手した。2.製薬企業の経営戦略と価値創造に関する研究:国内の製薬企業の研究開発生産性に関する実証研究をパイプライン化合物のパネルデータをもとに実施し、研究開発モデルの変革案を提示した。3.経営環境の調査研究:昨年度に引き続き、神戸バイオクラススターに着目し、2000年からの企業集積の発展について集積企業のデータを集めて分析した。加えて、臓器移植分野における国内外の実施環境の調査研究に着手した。4.誘導多能性幹細胞(iPS細胞)の技術・イノベーションの系譜:昨年度の研究内容に立脚し、iPS細胞の技術開発とイノベーションの系譜を明らかにするために、複数の文献情報(論文、特許及び臨床試験)と計量書誌学的アプローチ(共語分析、主要パス解析及び直接引用構造分析等)に基づく分析フレームワークを構築した。経営状況調査研究班:昨年度から継続し、日本、フランス、デンマークの3地域において、企業からスピンオフにより設立されたバイオテック企業の経営様式上の特徴と優位性を評価すべく、その経営形態、及びそれらが業績に及ぼす影響要因について、企業サーベイ調査に基づく観察と要因分析を実施している。経営環境調査研究班:医薬品、細胞治療・再生医療及び臓器移植の各分野について、その代表的企業・機関に対するヒアリング調査を実施し、作業仮説を補完するとともに、その検証に着手した。サイエンス・リンケージ構造調査研究班:学術及び特許文献を包括した独自の分析用データベースの構築を完了し、その分析に着手した。研究成果としては、和文論文4報及び国際学会紀要2報を上梓したほか、国内外の学協会等において招待講演を含む学術発表を多数実施した。本研究課題は、日本のバイオ・医薬産業の構造特性とイノベーション創成のメカニズムを包括的・体系的に理解することを目的に、当該バイオテック企業の網羅的プロファイリングと分析、及びそれらを内包する産業生態系の観察と分析を、国際調査比較研究として実施する。地域は、デンマークとフランスの2か国を主対象としつつ、英国及び米国の事例も観察する。平成28年度の実績は、以下の通りである:1.バイオテック企業の経営戦略と価値創造に関する研究:イノベーション創成の効果的の類型のひとつとしてスピンオフによるバイオテック企業の設立事例に着目し、デンマーク及びフランスの同様の企業事例との比較研究を完了した。

2.製薬企業の経営戦略と価値創造に関する研究:国内の製薬企業の研究開発生産性に関する実証研究をパイプライン化合物のパネルデータ及び企業の財務データをもとに実施し、研究開発モデルの変革案を提示した。3.経営環境の調査研究:昨年度に引き続き、神戸バイオクラスターに注目し、2000年からの企業集積の発展に関する研究を完了した。加えて、臓器移植分野における国内外の実施環境の調査研究を完了した。4.誘導多能性幹細胞(iPS細胞)の技術・イノベーションの系譜:前年度に構築したデータベースを用い、科学技術の統合ネットワークの分析・評価に基づく新規技術の創成過程を観察・考察した。5.先端治療技術の実用化と開発戦略:細胞治療・再生医療に関する英国(オックスフォード大学及びロンドン大学)の再生医療関連施設の現地調査とこれに基づく研究を実施した。加えて、補完的事例として、デジタルヘルス製品・サービスに注目し、イノベーションの動向と技術開発の系譜に関する臨床開発データに基づく実証研究を実施した。本研究課題は、日本のバイオ・医薬品産業の構造特性とイノベーション創成のメカニズムを包括的・体系的に理解することを目的に、関連するバイオテック企業の網羅的プロファイリングと分析、及びそれらを内包する産業生態系の観察と分析を、国際調査比較研究として実施した。地域は、デンマークとフランスの2か国を主対象としつつ、英国及び米国の事例も観察した。分野は、医薬品に加え、細胞治療・再生医療等に注目した。具体的には、医薬・バイオテック企業の経営戦略と価値創造、バイオテック・製薬企業の経営環境、誘導多能性幹細胞(iPS細胞)の技術・イノベーションの系譜、及び先端治療技術の実用化と開発戦略を精査した。経営状況調査研究班:デンマーク及び日本の当該企業情報データベースである'ScanBit'と'JaBit'を更新し、両データベースの整合性と運用方針を確認した。フランスの当該企業情報データベースは、海外研究協力者の離職等の理由により、本研究課題の対象外とした。対案として、いわゆるスピンアウト企業の経営様式に関する国際比較調査・分析評価を実施した。すなわち、日本、フランス、デンマークの3地域において、企業からのスピンアウトにより設立されたバイオテック企業の経営様式上の特徴と優位性を評価すべく、その経営形態、及びそれらが業績に及ぼす影響要因について、企業サーベイ調査に基づく観察と要因分析を実施した。細胞治療・再生医療分野の企業のプロファイリングは、研究代表者の異動、及び当該研究分担者の退職により、基礎情報の収集に留め、他は次年度に先送りとした。経営環境調査研究班:各地域の研究開発と事業化のネットワーク構造とその発展経緯、顕在・潜在の製品・サービス情報等の項目について、実査並びに海外連携研究者との協議の下で整理した。
神経膠腫細胞におけるGFAPの遺伝子発現に関する研究

神経膠腫樹立培養細胞株を用いたGFAP遺伝子の発現調節に関する検討:我々の樹立した2種類のヒト神経膠腫由来培養細胞株を用い、継代毎の単層培養下での免疫染色と、同時期の細胞より抽出のNorthern blot分析により比較検討した。免疫染色の結果、症例1では、長期継代に於いても100%の細胞に陽性染色が得られた。症例2では、長期継代により、陽性細胞の頻度も染色強度もいずれも徐々に低下し全て陰性化した。培養初期代の細胞クローニングにより、大部分の細胞が染色されるクローンと、薄くしか染色されないクローンが得られたが、何れも継代により陽性細胞の頻度が徐々に低下し、ついには全て陰性化した。他方、Northern blot分析では、症例1では、3.5kbの単一バンドがみられ、継代による変化は見られなかった。症例2では、培養初期代において症例1より強いバンドがみられたものの、継代により全く検出されなくなった。クローニング後のmRNAの変化も免疫染色の結果とほぼ平行していた。ヒト神経膠腫組織切片を用いたGFAP遺伝子の発現調節に関する検討:in situ hybridizationに際して用いるプローブは、他の中間径フィラメントとの交差を避けるため、ホモロジーの低い3'non-codingregionのanti-sense 44merを使用した。小脳ではbergmann's gliaおよび顆粒層内のastrocyteにgrainの集積がみられ、分子層内のBerg-mann's gliaの突起には集積は殆どみられなかった。腫瘍において、anaplastic gliomaでは全くgrainは認められなかったものの、astro-cytomaでは弥慢性にgrainの集積がみられた。これらの所見は、概ねそれぞれの症例での免疫染色によるGFAP発現結果とよく対応していた。即ち、神経膠腫細胞の長期継代中および組織中のGFAP発現の変化はGFAP mRNAの発現の変化とほぼ対応していた。GFAPのin situ hybridizationの条件ぎめに際して問題となるのは、他の中間型フイラメント(特にVimentin)のmRNAとの交叉反応である。それを防ぐためには特異性の高いprobeを用いる必要がある。我々は当研究所で明らかにしたGFAP cDNAの塩基配列と既に報告されている他の中間系フイラメントのそれとを比較検討し、homologyが少なく特異性の高いGFAP cDNAのnonーcodingregionをみいだした。これをもとにanti senseおよびsense oligomerを合成した。次にこのprobeの特異性をnorthern blot hybridizationで検定した。材料として当教室で樹立したGFAP陽性および陽性グリオ-マ細胞株のmRNAを用い、in situ hybridizationと同じlow stringencyで実験したところ、GFAP陽性株にのみ約3.5kbのバンドがみられた。以上より我々の合成したantiーsenseoligomerはGFAPのin situ hybridizationに適していることが確認された。現在このprobeを用いて、最適な条件ぎめを行なっている。この実験を遂行している過程で、我々の樹立したGFAP陽性グリオ-マ細胞株には、GFAP発現について安定な株と不安定な株とが存在することが判明した。即ち、継代を重ねてもGFAP発現が安定している株がある一方、継代によりGFAP発現が停止してしまう株が存在し、それは転写レベルで調節されていることが示唆された。以上の事実は今後GFAP発現の調節機構を研究する上で有用と考えられ、現在その成果を投稿中である。本年度は,ヒト神経膠腫組織切片を用いたGFAP遺伝子の発現調節に関する検討を行なった。

手術時採取した非腫瘍部小脳,astrocytoma,anaplastic glioma組織を液体窒素で急速凍結後,6μmの連続凍結切片を作成し,免疫組織化学とin situ hybridizationに供した。in situ hybridizationに際して用いるプローブは,他の中間径フィラメントとの交差を避けるため,ホモロジーの低い3'non-coding regionのanti-sense 44merを使用することにした。予め,GFAP陽性神経膠腫細胞株,GFAP陰性神経膠腫細胞株,悪性リンパ腫株を対象にNorthern blot分析を行なったところ,GFAP陽性神経膠腫細胞株にのみ3.4-kbのバンドがみられ,特異性が高いことが確認された。in situ hybridizationに際して,固定には4%パラホルムアルデハイドで室温30分かけた。prehybrydizationには50%ホルムアミド,4xSSCで室温2時間かけた。プローブは^<35>S-dATPを用い3'tailingでラベルした。1x10_5dpm/μlに調整したハイブリ液で37°Cで12時間hybridizeした。洗浄には2xSSC室温20分,次いで0.1xSSC 42°C40分を2回行なった。オートラジオグラフィには乳剤を塗布し,4°C7日間おいた後,現像し更にヘマトキシリン染色し明視野で観察した。その結果,小脳ではBergmann's gliaおよび顆粒層内のastrocyteにgrainの集積がみられ,分子層内のBergmann's gliaの突起には集積は殆どみられなかった。腫瘍において,anaplastic gliomaでは全くgrainは認めれなかったものの,astrocytomaでは弥漫性にgrainの集積がみられた。これらの所見は,概ね免疫染色のGFAP発現結果とよく対応していた。従って,前年度に実施した培養細胞株を用いたGFAP発現機構の検索結果と併せて検討すると,ヒト神経膠腫細胞でのGFAP発現調節は,転写レベルで制御されている可能性が高いと考えられた。
睡眠を妨げない転倒予防のための照明の開発

本研究の目的は、夜間の病室内における照明環境が及ぼす転倒への影響を明らかにし、高齢者の転倒予防のための照明環境について検討することである。平成29年度までの実施状況は、入院患者の転倒に関する予備調査としてインシデントレポートを検討し、夜間転倒が最も頻発したのは循環器内科病棟であり、排泄行動に起因したものが多いことがわかった。また、循環器内科病棟の入院患者に質問紙調査と簡易睡眠時無呼吸検査(ウォッチパッド)を実施し、過活動性膀胱(OAB)の有病率と睡眠障害(SDB)との関連について検討した結果、OAB合併例で睡眠の質の低下を認めOABの影響が考えられ、QOLにおいては精神的健康が低い傾向いことが示唆された。現在、療養環境の照明に関する先行研究の調査を行うと共に、入院環境の実態調査と患者の転倒不安感等の関連について調査を進めている。研究施設である福岡県済生会二日市病院の研究協力を十分に得ることができ、入院患者への睡眠検査およびアンケート調査を完了することができた。これらのデータを解析し、7月に開催される日本睡眠学会学術集会にて発表予定であり、研究論文の作成に着手している。療養環境の実態調査を行うにあたって、現在その予備的調査として先行研究より、療養環境下における照度・温度の実際と患者に及ぼす影響について検討する。また、入院療養環境の実態調査を実施し評価・検討する予定である。28年度の研究目的は、入院患者の消灯時間中の照明環境と睡眠の実態を調査し、気象学的要因を含め転倒要因を検討することとした。本年度の計画では、1市中病院の一般病棟における消灯後の照度分布や輝度分布、患者の主観的な感覚(感じ方)の照明環境を調査することと、2入院患者の睡眠の実態調査を予定した。調査1:熊本地震の影響により28年度は実施に至らず、29年度に実施予定である。調査2:入院患者の睡眠調査では、同意が得られた患者44名に対し、昼間の眠気(ESSスケール)、睡眠の質(PSQIスケール)、夜間頻尿・過活動性膀胱(OABSSスケール)、転倒不安感の質問し調査を実施した。実施した45名の平均年齢は73.3歳、男性16名(36.4%)、女性28名(63.6%)であった。昼間の眠気(ESSスケール)の平均値は3.67±2.6、ピッツバーグの睡眠の質調査(PSQIスケール)の平均値は6.67±4.6点(カットオフ値5.5)であり、夜間の睡眠の質が悪く、昼間の眠気があった。夜間頻尿・過活動性膀胱(OABSSスケール)の平均値は3.86±3.3であり、夜間頻尿の患者が多く見られた。これらの結果より夜間頻尿が睡眠の質を悪くしていることが示唆される。現在、カルテ調査の結果をスクリーニングしており、アンケート調査と合わせて分析し、過去1年間の転倒患者との比較検討を行ない、学会発表に向けて準備を行っている。28年度の研究計画は睡眠環境と転倒に関する調査であったが、4月に熊本地震が発生したため、余震の影響を考慮し調査結果に影響が出ないように、入院患者の環境調査を見合せたが、アンケート調査は目標症例数50名のうち45名に実施することができた。29年度は、地震の影響で見合わせていた、睡眠時の照明環境の調査を実施し、照明環境の違いによる転倒リスクへの影響に関する基礎研究の準備を進めていく予定である。1照明環境調査;ベッドサイドの室温・湿度・照度の測定を行う。特に室内の光環境評価について、LEDや有機EL等、様々な光源の照明に対する光の質の測定する。測定場所は、ベッドサイドとトイレ内の2か所を測定。測定時間は朝6時(起床時間前・後)、昼12時、夜21時(消灯時間前・後)に測定する。測定値はマイクロSDに保存されるので、週に1度データをエクセルにダウンロードし解析する。2照明環境の違いによる転倒リスクへの影響に関する基礎研究の実施に向準備を行い、平成30年3月6月に調査を行う予定である。

睡眠環境調査に必要な機器のリースについて、震災の影響で調査の実施を見合わせたために、次年度使用額が生じた。また、測定に必要なウォッチパッド測定プルーブをまとめて購入しておこうと予定していたが、使用期限が6か月と短いことが分かり、買い置きせずに次年度購入にする必要があったために次年度使用額が生じた。睡眠環境調査実施時に必要な睡眠検査機器と照度計の購入が出来ていなかったので、調査実施年度に使用額を回した。30年度の実施に向けて睡眠調査機器と照度計を購入予定である。睡眠環境調査の実施時期に合わせて睡眠機器と照度計などの機器をリースする予定である。
乳腺を唾液腺たらしめる組織間マイクロRNAシグナル

胎仔マウスの「唾液腺の間葉」と「乳腺の上皮」を組み合わせて培養すると、乳腺上皮は「唾液腺の形態」を示します(Sakakura et al., Science, 1976)。このことは、唾液腺間葉からのシグナルが、乳腺上皮にエピジェネティックな変化(DNA塩基配列の変化によらない遺伝子発現の変化)をもたらすことを示唆しています。そこで唾液腺間葉から分泌される短いRNAが、乳腺上皮を唾液腺様へと誘導すると仮説を立てました。その結果、唾液腺上皮のエピジェネティックな変化は胎生15日齢を境に生じること、間葉から分泌される短いRNAが乳腺の発生に重要な転写因子を抑制しうることが示唆されました。予備実験により胎仔マウス唾液腺の組織間において、マイクロRNAがシグナルとして利用されていることが示唆されている。唾液腺間充織と乳腺上皮を再構成させると、本来は乳腺となる上皮が唾液腺様の形態を示すという報告(Sakakura et al., Science, 1976)があり、組織間シグナルとしてのマイクロRNAもその現象に寄与していることが考えられる。当然ながら唾液腺上皮と乳腺上皮は同じゲノムDNAを有しているため、唾液腺の間充織はエピジェネティックな変化(エピジェネティクス:DNA塩基配列の変化によらない遺伝子発現の変化)を、乳腺上皮にもたらしていると思われた。そこで、まずは唾液腺の発生期におけるエピジェネティクスの変化について基礎的な知見を得るため、胎生期13日齢から胎生期16日齢にかけてのエピジェネティクスの変化を調べた。本研究ではメチル化あるいは脱メチル化されたシトシン(それぞれ5-mc、5-hmc)に着目し、それぞれに特異的な抗体を用いたwhole mount免疫染色を実施し、共焦点レーザー顕微鏡観察により各胎生期の唾液腺を観察した。その結果、胎生期の間充織および上皮における5-mcと5-hmcの分布パターンについて、知見が得られつつある。胎仔マウス唾液腺の発生期におけるエピジェネティクスについて、これまで知られていない知見が得られつつある。当初計画とは異なる着想およびアプローチだが、唾液腺のエピジェネティクスを調節するマイクロRNAが明らかになると期待され、本計画の目的である乳腺上皮を唾液腺様へと変化させる機構の解明に繋がると考えられた。胎仔マウス唾液腺の組織間において、マイクロRNAが輸送されシグナルとして寄与することが示唆されている。唾液腺間葉と乳腺上皮とを再構成させると、本来は乳腺としての形態を示す上皮が、唾液腺様の形態になることが、これまでに報告されている(Sakakura et al., Science, 1976)。このことから、唾液腺間葉が上皮に対して何らかの誘導をかけて、エピジェネティックな変化(DNA塩基配列の変化によらない遺伝子発現の変化)をもたらすことが考えられる。しかし、その全貌は未解明のままである。本研究は唾液腺間葉から輸送されるマイクロRNAが、この現象に寄与しているのではないかと仮説を立てた。まず、基盤的知見として発生期を通じて唾液腺上皮のエピジェネティックな状態を調べたところ、あるステージを境に劇的に変化することが分かった。興味深いことに、間葉から輸送されるマイクロRNAについてそれらの標的遺伝子を調べたところ、エピジェネティックな変化をもたらす複数の遺伝子が標的となりうることが分かった。つまり、唾液腺間葉からのマイクロRNAは輸送先の上皮においてエピジェネティクスを制御することが示唆された。したがって、唾液腺間葉からのマイクロRNAは、乳腺上皮を唾液腺様の形態へと変化させるシグナルの一つとして、エピジェネティックな変化を誘導している可能性がある。本研究計画は最終年度を終えたが、さらに継続してこの課題に取り組んでいく。唾液腺間充織により脳下垂体上皮にアミラーゼの発現が誘導される報告(Kusakabe et al., Dev. Biol., 1985)もあることから、乳腺のほか脳下垂体についても調べる予定である。発生学、解剖学当初の計画を変更したほか、2015年度限りで所属先を異動することになったため。2016年度分として請求した助成金と合わせ、新しい所属先にて研究計画の遂行のために使用する。
全自動完全六面体メッシュジェネレータの開発

物体の表面形状から高精度な有限要素法が可能な六面体メッシュを自動で作成した.まず表面形状と同じ位相を持つ初期六面体メッシュを作成し,次に初期六面体メッシュの表面を目的となる表面形状へとフィッティングした.その際表面形状の角を保存するよう六面体メッシュの境界頂点を配置した.さらに六面体メッシュの内部頂点位置を,RBFを使用したベクトル場に基づいたポアソン方程式を解くことにより定めた.本研究は表面形状(点群,表面メッシュ,B-splineやNURBSなどの関数曲面など)から有限要素法が可能なボリュームメッシュ,特にシミュレーション結果の解析精度の点で現状の四面体メッシュよりも優位とされる六面体メッシュを,全自動(人手による操作を必要としない)で作成することを目的とする.完全六面体メッシュの質を考える際,評価項目としてヤコビアン,セル数,角の再現が挙げられる.今年度は特に角の再現に重点を置いて研究を行った.角を持たない形状に対する完全六面体メッシュは少ないセル数でヤコビアンが大きいことが求められる.少ないセル数で精度の良いシミュレーションが実行できるメッシュが望ましいが,実際にはセル数が増えるほど計算時間が延びる代わりに解析精度が上昇することを利用する場合も多い.ところが,角を持つ形状に対して角の再現を達成していないメッシュを作成した場合はセル数を増やしたところで,解析精度は一定以上向上しない.つまり角の再現が達成されていない完全六面体メッシュは実用に耐えないこととなる.そこで昨年度の段階で当課題の研究項目に角の再現を追加し,本年度においてもそれを実現するようなアルゴリズムの改良を引き続き行った.任意の表面四角形分割を持つ完全六面体メッシュを対象形状にフィッティングする際の目的関数および2つの表面間の対応付けの改良,それにより生じた表面メッシュのゆがみを除去するアルゴリズムの開発などを達成した.これにより広い範囲の形状に対して角が再現された完全六面体メッシュを作成できたが,ヤコビアンが低くなるケースがあるためその対処を次年度に行う.その後,初期からの研究項目である13次元等角写像の利用によるボリュームメッシュの高品位化を行い,生成される完全六面体メッシュの評価を行う.物体の表面形状から高精度な有限要素法が可能な六面体メッシュを自動で作成した.まず表面形状と同じ位相を持つ初期六面体メッシュを作成し,次に初期六面体メッシュの表面を目的となる表面形状へとフィッティングした.その際表面形状の角を保存するよう六面体メッシュの境界頂点を配置した.さらに六面体メッシュの内部頂点位置を,RBFを使用したベクトル場に基づいたポアソン方程式を解くことにより定めた.本研究は表面形状(点群,表面メッシュ,B-splineやNURBSなどの関数曲面など)から有限要素法が可能なボリュームメッシュ,特にシミュレーションによる解析結果の精度の点で現状の四面体メッシュよりも優位とされる六面体メッシュを,全自動(人手による操作を必要としない)で作成することを目的とし,当該期間における研究項目は以下の2点である.13次元等角写像の利用によるボリュームメッシュの高品位化.2表面形状に適合したボリュームメッシュの位相の生成.2012年度では上記研究項目の内1に関して,3次元等角写像の近似写像を用いたボリュームメッシュの内部頂点位置決めの試作を行った.ボリュームメッシュの品質評価のスタンダードな評価基準であるスケールドヤコビアンが,従来のポアソン方程式の解である調和関数を用いた内部頂点位置決めに比べ,多くの例題において優位な値を示した.この結果はボリュームメッシュ生成のみならず,流体力学,電磁気学など多くの分野の理論およびシミュレーションに資するものである.研究項目2に関して,新しい表面分割を持つボリュームメッシュの表面を対象物体の形状に適合する必要があるが,まず任意の表面分割を持つボリュームメッシュ表面を対象形状(角を含む)に適合させるフィッティングアルゴリズムを試作した.このアルゴリズムを完成させた後,より良い表面分割を持つ初期ボリュームメッシュの生成および後処理となるボリューム細分割法の改良を行う.四面体メッシュ,六面体メッシュを初めとするボリュームメッシュ生成は有限要素解析(以下FEMと略す)において非常に重要な役割を持っている.なぜならボリュームメッシュの質はFEMの結果の精度に大きく影響するからである.特に対象となる物体に適合した境界を持つ境界適合型六面体メッシュは境界適合型の四面体メッシュよりも精度の点で非常に優位とされ重要視されていた.この問題に対し,ボリュームメッシュの質を向上させるボリューム細分割という手法を開発したが,ボリューム細分割は初期メッシュの質で結果のメッシュの質が左右される.そのため,初期メッシュを生成する手法の開発を行った.既存の六面体メッシュ生成法のほとんどは,生成するメッシュの内部頂点位置を定めるのにポアソン方程式を解いている.表面メッシュ生成ではポアソン方程式による頂点の位置決めがスタンダードであり,それをボリュームメッシュ生成に拡張した自然な結果だと思われるが,2次元と3次元ではその性能は大きく異なる.表面メッシュ生成においてもポアソン方程式は時折折りたたまれたメッシュ(ある地点のメッシュが2重,3重になる現象)を発生させる.

同様にボリュームメッシュ生成でもポアソン方程式を解けば空間的に折りたたまれたボリュームメッシュが発生するのだが,その発生頻度は2次元とは比べ物にならないほど多い.この重複現象が六面体メッシュ生成を困難ならしめる元凶であり,ポアソン方程式を解く限りこの問題から逃れられない.よってポアソン方程式ではなく3次元等角写像を利用してボリュームメッシュの内部頂点位置決めを行い,既存の手法よりも良好な初期メッシュを作成することに成功した.形状設計昨年度の段階で研究項目を追加したため,その分の遅れがみられる.来年度まで期間を延長したため,期間内に当初の研究項目を含め達成できる見通しである.研究項目1については順調だが,研究項目2については若干の遅れがみられる.これは最適な位相を生成する際,その評価に,初期の位相および適合時に使用するフィッティングアルゴリズムも関わってくるため,フィッティングアルゴリズム自体も改良の必要があると判断し研究項目を追加したためである.フィッティングアルゴリズムの改良が済み次第,研究項目2を実施する.項目1に関しては,概ね達成できているが,プログラムのスリム化,高速化,および並列化を行う可能性がある.新たに追加した項目3角の再現を達成し次第,項目2を含め本研究課題全体の総括を行う.項目1に関しては概ね達成できたが,プログラムのスリム化,高速化,および並列化を行う可能性がある.その際,専門の業者への委託も考慮する.項目2に関しては新たに発生したフィッティングアルゴリズムの改良が済み次第,元々の研究計画であるボリュームメッシュの位相の作成作業を行う.学会誌投稿料の請求が遅れたことに加え,補助事業期間の末期に達成された研究成果の対外発表のための旅費が期間を超えて必要となった.それに付随して追加の実験の費用が見込まれるため,未使用の金額が発生した.学会誌投稿料(別刷り代含む)および国際学会発表,国内学会発表における参加費と旅費,諸経費,それらに伴う追加の実験費用(備品費,人件費,その他の費用)として使用する.追加の機材(パソコン等)のための物品費,研究結果の発表のための旅費とともに,プログラムの改良を業者に委託する際の費用を計上する.また,同分野の研究者(東京大学等)から専門知識,意見を提供していただくための人件費を計上する.
類洞内皮特異的抗原SE-1蛋白の同定とその機能解析の研究

本研究の目的は,われわれが作製したラット肝類洞内皮細胞の特異的抗体SE-1の認識する抗原を同定することである.この抗原は肝類洞内皮の特異機能に関連することが推測されており,類洞病態の解析に有用である.現在までのところ数回のアミノ酸解析を行ったが最終的に配列決定には至っていない.しかし,現在行っている以下の方法でアミノ酸配列を決定することが可能と考えている.1.ラット肝類洞内皮細胞の分離ラット肝を門脈からコラゲナーゼを含むHanks液で30分間潅流した後,低速遠心で肝実質細胞を除去し,さらに非実質細胞分画をPercoll密度勾配遠心法により5層の細胞層に分画した.それぞれの層の細胞について類洞内皮の存在を電顕およびWestern blotで検討した.その結果,上から3層目の分画が抗SE-1抗体により最も強いシグナルを示し,電顕的にも細胞質内に多数の小孔を有する類洞内皮の存在が確認された.SE-1抗体を吸着させたProtein A columnに上記の類洞内皮分画の溶解液を反応させ,十分に洗浄した後溶出した.この抗原液を濃縮した後Western blotで抗原の有無を検討したところ,SE-1抗原の存在が確認され,抗原が精製された.3.プロテインシークエンサーによる解析2で得られた精製抗原をPVDF膜に転写した後アミノ酸解析を行った.しかし,この試料からはまだ最終的な配列が得られていない.何らかの原因によるN端末のブロック,あるいは糖鎖による修飾等が考えられ,現在,さらに解析を行っている.本研究の目的は,われわれが作製したラット肝類洞内皮細胞の特異的抗体SE-1の認識する抗原を同定することである.この抗原は肝類洞内皮の特異機能に関連することが推測されており,類洞病態の解析に有用である.現在までのところ数回のアミノ酸解析を行ったが最終的に配列決定には至っていない.しかし,現在行っている以下の方法でアミノ酸配列を決定することが可能と考えている.1.ラット肝類洞内皮細胞の分離ラット肝を門脈からコラゲナーゼを含むHanks液で30分間潅流した後,低速遠心で肝実質細胞を除去し,さらに非実質細胞分画をPercoll密度勾配遠心法により5層の細胞層に分画した.それぞれの層の細胞について類洞内皮の存在を電顕およびWestern blotで検討した.その結果,上から3層目の分画が抗SE-1抗体により最も強いシグナルを示し,電顕的にも細胞質内に多数の小孔を有する類洞内皮の存在が確認された.SE-1抗体を吸着させたProtein A columnに上記の類洞内皮分画の溶解液を反応させ,十分に洗浄した後溶出した.この抗原液を濃縮した後Western blotで抗原の有無を検討したところ,SE-1抗原の存在が確認され,抗原が精製された.3.プロテインシークエンサーによる解析2で得られた精製抗原をPVDF膜に転写した後アミノ酸解析を行った.しかし,この試料からはまだ最終的な配列が得られていない.何らかの原因によるN端末のブロック,あるいは糖鎖による修飾等が考えられ,現在,さらに解析を行っている.本研究は、われわれの開発したSEー1抗体の認識する肝類洞内皮細胞特異的抗原を同定することにある。本年度は、そのために必要なSEー1抗体の精製を行った。1.ハイブリドーマ3B8を大量に培養し、培養上清を硫安沈殿した。沈殿をbufferに対して析出、溶解した後プロテインAカラムによりIgG分画を精製した。さらに長期保存のため凍結乾燥して抗体の蛋白粉末とした。2.ラット肝類洞内皮細胞の単離ラット肝を37°C collagenase液で潅流し、得られた肝遊離細胞液をPercol密度勾配遠心を行い、肝類洞内皮細胞の単離を行った。単離した類洞内皮細胞分画を超音波破砕し、さらに遠心して得られた細胞膜分画をSDSポリアクリルアミドゲル電気泳動しイムノブロットを行った。その結果、精製SE-1抗体は分子量約45kdの蛋白を認識することが確かめられた。本研究の目的は,われわれが作製したラット肝類洞内皮細胞の特異的抗体SE-1の認識する抗原を同定することである.この抗原は肝類洞内皮の特異機能に関連することが推測されており,類洞病態の解析に有用である.現在までのところ数回のアミノ酸解析を行ったが最終的に配列決定には至っていない.しかし,現在行っている以下の方法でアミノ酸配列を決定することが可能と考えている.1.ラット肝類洞内皮細胞の分離ラット肝を門脈からコラゲナーゼを含むHanks液で30分間潅流した後,低速遠心で肝実質細胞を除去し,さらに非実質細胞分画をPercoll密度勾配遠心法により5層の細胞層に分画した.それぞれの層の細胞について類洞内皮の存在を電顕およびWestern blotで検討した.その結果,上から3層目の分画が抗SE-1抗体により最も強いシグナルを示し,電顕的にも細胞質内に多数の小孔を有する類洞内皮の存在が確認された.SE-1抗体を吸着させたProtein A columnに上記の類洞内皮分画の溶解液を反応させ,十分に洗浄した後溶出した.この抗原液を濃縮した後Western blotで抗原の有無を検討したところ,SE-1抗原の存在が確認され,抗原が精製された.

3.プロテインシークエンサーによる解析2で得られた精製抗原をPVDF膜に転写した後アミノ酸解析を行った.しかし,この試料からはまだ最終的な配列が得られていない.何らかの原因によるN末端のブロック,あるいは糖鎖による修飾等が考えられ,現在,さらに解析を行っている.
肥満症予防・改善のためのヒトβ3アドレナリン受容体の機能解析

肥満という身体状況を基盤として糖尿病、高血圧、高脂血症、動脈硬化症などいわゆる生活習慣病(以前は成人病と呼ばれていた)が発症し、また増悪することはよく知られた事実である。このような肥満発症の鍵を握るであろうβ3アドレナリン(AD)受容体に関して、その遺伝子およびタンパク発現機構の解析を行うと共に、β3AD受容体の発現と褐色脂肪細胞の機能発現の連動システムの分子レベルでの解析を行い、特にヒトに有効な肥満症予防・改善のための新しい基礎研究の方向性を提示することを目的とした。その結果、本研究ではまず、ヒトβ3AD受容体の機能を解析するために本遺伝子をヒトSKN細胞カラ作製したcDNAライブラリーを用いてRT-PCR法によって得たcDNAプローブにて完全長のcDNAをクローニングすることに成功した。さらにその遺伝子を動物細胞に適合した発現ベクターであるBCMGSneoおよびpSG5に組み込みマウス由来の3T3-L1脂肪細胞にリポフェクション法にて遺伝子のトランスフェクションを行った。その後、G418を用いた薬剤耐性によるスクリーニングを繰り返してヒトβ3AD受容体遺伝子を安定に高発現する複数の細胞株を樹立することに初めて成功した。この細胞株を用いてヒトβ3AD受容体の機能解析ならびにヒト肥満症の予防ならびに改善のための新規化合物のスクリーニングが可能となった。この成果は今後、肥満をベースにした生活習慣病(成人病)予防・治療研究が大いに貢献するものである。
ラット線条体, 視床下部切片からのドーパ遊離機構とl-ドーパのドパミン遊離調節機構

従来,ドーパはカテコラミンの前駆物質として位置づけられてきた.つまり,ドーパの薬理作用は,ドーパ脱炭酸酵素にり,ドパミンに変換された後に発現し,それ自体は不活性であると考えられてきた.ラット線条体切片潅流系において,脱分極刺激がドーパを遊離する事実を見い出した.この遊離の性格を伝達物質ドパミンと比較するとともに,外来投与のドーパの薬理作用を検討し以下の知見を得た.1.二相性電場刺激(2Hz)及びKCl刺激(15mM)はドーパを,前者はテトロドトキシン(TTX)感受性及びCa^<2+>依存性に,後者はCa^<2+>依存性に遊離した.TTX感受性及びCa^<2+>依存性の程度はドパミンの場合と同様に完全であった. KCl(15及び60mM)は脱分極刺激によるチロシン水酸化酵素活性の亢進に先立って,ドーパ及びドパミンを遊離した.これらの結果はドーパが伝達物質様の興奮分泌連関により遊離される事を示す.2.線条体切片において,外来投与のドーパ0.03μMはドパミンの自発性遊離,含量の増大を伴うことなく,誘発性遊離のみを促進した.ドーパ0.01-1μMは,ドーパ脱炭素酵素阻害下に,ドパミン遊離を, 0.03μMにおいて促進性のシナプス前β受容体, 1μMにおいて抑制性のシナプス前ドパミン受容体を介し,二相性に修飾した.なお,ラット視床下部切片においても,ドーパはノルエピネフィリン・ドパミンの誘発性遊離を,線条体の場合とほぼ同様に,二相性に修飾した.以上のように,ドーパは,特にラット線条体において,伝達物質様の過程を介して遊離されること,ドーパ自体が一定の薬理学的応答を生じることを明らかにした.これらの結果はドーパが同部位において神経活性物質であるための必要条件である.今後は,この作業仮設のもとに,さらに研究を進展させて行く予定である.従来,ドーパはカテコラミンの前駆物質として位置づけられてきた.つまり,ドーパの薬理作用は,ドーパ脱炭酸酵素にり,ドパミンに変換された後に発現し,それ自体は不活性であると考えられてきた.ラット線条体切片潅流系において,脱分極刺激がドーパを遊離する事実を見い出した.この遊離の性格を伝達物質ドパミンと比較するとともに,外来投与のドーパの薬理作用を検討し以下の知見を得た.1.二相性電場刺激(2Hz)及びKCl刺激(15mM)はドーパを,前者はテトロドトキシン(TTX)感受性及びCa^<2+>依存性に,後者はCa^<2+>依存性に遊離した.TTX感受性及びCa^<2+>依存性の程度はドパミンの場合と同様に完全であった. KCl(15及び60mM)は脱分極刺激によるチロシン水酸化酵素活性の亢進に先立って,ドーパ及びドパミンを遊離した.これらの結果はドーパが伝達物質様の興奮分泌連関により遊離される事を示す.2.線条体切片において,外来投与のドーパ0.03μMはドパミンの自発性遊離,含量の増大を伴うことなく,誘発性遊離のみを促進した.ドーパ0.01-1μMは,ドーパ脱炭素酵素阻害下に,ドパミン遊離を, 0.03μMにおいて促進性のシナプス前β受容体, 1μMにおいて抑制性のシナプス前ドパミン受容体を介し,二相性に修飾した.なお,ラット視床下部切片においても,ドーパはノルエピネフィリン・ドパミンの誘発性遊離を,線条体の場合とほぼ同様に,二相性に修飾した.以上のように,ドーパは,特にラット線条体において,伝達物質様の過程を介して遊離されること,ドーパ自体が一定の薬理学的応答を生じることを明らかにした.これらの結果はドーパが同部位において神経活性物質であるための必要条件である.今後は,この作業仮設のもとに,さらに研究を進展させて行く予定である.ラット線条体切片(湿重量35mg)を用いた表面灌流系において、遊離した内在性ドーパ及びドパミン(DA)を、本年度設備備品予算により購入した高速液体クロマトグラフィー及び電気化学的検出器を用い分離定量した。本年度は主として、ドーパ遊離の性格をDAと比較検討し、以下の知見を得た。(1)【Ca^(2+)】依存性、TTX感受性ドーパ遊離:(1)二相性電場(2【H_2】,2msec,25V,3min)及びKcl(15mM,5mim)刺激は、ドーパ及びDA遊離を誘発した。(2)両者の遊離量は、両刺激間でほぼ一致し、各々0.3及び6.0pmal/3minであった。同パラメーターは、外液【Ca^(2+)】除去により、いずれも著減した。(3)電場刺激による遊離は、TTX0.3μM添加によって、いずれも著減した。(4)ドーパ及びDAの誘発性遊離は、0.52【H_2】及びKcl1015mMにおいて頻度及び濃度依存性を示した。DA遊離は、より高い頻度及び濃度においてさらに増大したが、ドーパ遊離はむしろ減少した。

(2)ドーパ、DA遊離とチロシン水酸化酵素(TH)活性との相関性:同切片を3.5【^3H】-チロシン50μCi/ml存在下に表面灌流し、灌流上清中の【^3H】-【H_2】O量を、切片におけるTH活性と評価し得た。この系において(1)15mM及び60mMKcl、5分間刺激は、ドーパ及びDA遊離を誘発した。(2)Kcl刺激は、TH活性を、ドーパ及びDA遊離の誘発時に抑制し、刺激後、両遊離が静止レベルに復帰した時点より亢進した。この抑制一亢進の二相性変化は、15mMkclに比し、60mMにおいてより著明であった。これらの結果は、脱分極刺激によるドーパ遊離に関わる可能な【Ca^(2+)】依存性機序として、興奮分泌連関における作用が存在する可能性を示している。(3)外来L-ドーパの薬理作用:L-ドーパは線条体及び視床下部切片からのアミン遊離を、シナプス前β-受容体及びDA受容体を介し、二相性に修飾すること、線条体におけるL-ドーパの第一義的作用は、シナプス前β-受容体を介するDA遊離促進であることなどの新知見を得つつあり、その一部を、既に発表した。
在日外国人母子への情報提供を促進するコミュニテイ・ブリッジ・ワーカーの試み

外国人住民の総人口比が高い愛知県A市において、外国人住民への母子保健及び子育てに関する情報提供の課題を明らかにするために、11名の関係者へのインタビュー調査および未就学の子どもを育てている88名の外国人の母親を対象とした質問紙調査を実施した。その結果をふまえ、外国人コミュニティおよび市民団体と協働して多文化子育て支援事業を実施し、外国人コミュニティと行政の保健部門をつなぐ人材を発掘し、母子保健に関する情報提供を促進するコミュニティ・ブリッジ・ワーカーのしくみを試行した。愛知県内で最も外国人登録者割合が高いA市1箇所を研究フィールドに定め,A市における外国人市民支援に係る関係者との協働的な関係づくりを継続させている。平成25年7月より外国人児童の学習支援グループとの協働で多文化子育て支援事業を立ち上げ,週1回の子育て支援事業および月1度の相談会を継続している(毎回58組の外国人保護者と子どもが来所)。研究者は相談会での参与観察を行い,外国人保護者の必要とする母子保健情報を収集している。現在は継続して参加する外国人保護者同士の交流が促進され,安心して母子保健情報を伝達することができる環境作りができつつある。平成25年7月から12月にかけてA市における外国人市民支援に係る関係者11名を対象に外国人コミュニティにおける母子保健及び子育て情報の伝達上の課題についてインタビュー調査を実施した。海外(フィンランド)における移民への支援方法,外国人のためのわかりやすい情報伝達方法に関する先進的な事例を学び,本研究遂行上に重要な示唆を得た。また,本研究の発想のもととなったフィリピン共和国の保健ボランティアを平成26年3月に招聘し,コミュニティ・ブリッジ・ワーカー(以下CHWs)の試みを実現するにあたっての示唆を得た。愛知県内における外国人登録者割合が高いA市およびB市において、本研究の主旨を説明したうえで、モデル地域としての取り組みが可能かどうか、関係者にヒアリング調査を重ねた。関係者へのヒアリング調査からは、本研究の主要な介入ターゲットである在日外国人母子を取り巻く環境やその支援は非常に多様でありながら関係機関の中で共有されていないこと、予想していた以上に外国人コミュニティとの関与が希薄であること、コミュニテイ・ブリッジ・ワーカー(以下CBWs)としての人材把握が容易ではないことが判明した。そこでまずは、在日外国人支援についての一定の歴史を持つB市に比較して、これから多文化共生支援事業を本格的に開始しようとしているA市に焦点をしぼることとし、定期的にA市の多文化共生のための会議に参加し、在日外国人支援関係者との交流と話し合いを進めた。その結果、A市の放課後学習支援団体と乳幼児を持つ外国人保護者を対象とした多文化子育て支援事業を協働で行い、そのプロセスの中で効果的な母子保健に関する情報提供を行い、参加者の中からCBWsとして適切な人材をリクルートすることとした。フィールドでの調査と並行して、日本における在日外国人支援あるいは多文化共生政策において先進的な事例(大泉市、浜松市、岐阜市、西尾市など)についての情報収集やヒアリングを行い、本研究遂行上の課題と解決に向けての示唆を得た。愛知県内のA市をフィールドとし,A市における外国人支援に係る関係者との協働のもとで,平成25年7月より立ち上げた乳幼児を持つ外国人の保護者を対象とした多文化子育て支援事業を継続し,平成27年4月より,市民グループにより週2回の事業へと発展している。研究者は定期的に,多文化子育て支援事業に参加し,外国人保護者の求める母子保健・子育て情報に関するニーズを把握しつつ,試験的に情報を提供してきた。また,多文化子育て支援事業の参加者の中から,コミュニティ・ブリッジ・ワーカーとしての役割を果たすことができる人材が発掘され,平成27年4月より,A市保健センターで通訳として従事しながら,多文化子育て支援事業に参加する保護者たちへ必要なサポートを行う試みを行うこととなった。平成26年9月には多文化子育て支援事業をサポートする市民グループメンバーと参加者それぞれにグループインタビューを行い,事業の評価をおこなった。結果については平成27年度に学会発表にて成果を報告する予定である。また,平成27年1月にはA市にある外国人園児が多く通園する保育園2か所にて,外国人の母親を対象にした母子保健・子育て情報に関する実態調査を行い,50名からの回答を得た。現在結果を取りまとめている段階である。外国人園児を多く受け入れている保育園2か所にて実施した、外国人の母親を対象にした母子保健・子育て情報に関する実態調査(平成26年度実施)結果をまとめ、関連学会で報告した。また、同様の実態調査をA市保健センターで行われた乳幼児健診の受診者を対象として実施し、38名の外国人の母親から回答を得た。現在、保育園での調査結果と保健センターでの回答をまとめて分析している段階である。平成25年よりA市の市民団体と協働で立ち上げた多文化子育て支援事業は市民団代のイニシアティブにより継続しており、研究者らは毎月、多文化子育て支援事業の中で、外国人の親たちが持つニーズを把握しながら、健康情報の提供を行っている。多文化子育て支援事業ではコミュニティ・ブリッジ・ワーカーとしての役割を果たす外国人の保護者が参加者との間をつなぎ、積極的なPRを行ってくれている。平成27年12月には、平成24年度から現在までの研究成果を報告し、A市における外国人支援関係者と話し合う機会として、A市の外国人支援関係者や外国人市民を対象にした、研究報告・パネルディスカッションを開催した。

これまでの研究結果に基づき、A市の外国人支援としてコミュニティ・ブリッジ・ワーカーの役割を果たすことができる人材として、地域の通訳者のネットワークに向けての働きかけを実施する予定であったが、年度内に実施できなかった。1.研究成果を発信することを目的に,海外での学会にて口演発表を行った。2.研究成果を報告書「日本で暮らす外国人親子が必要とする情報の提供を促進する試み」としてまとめ,研究フィールドであるA市関係者および関係機関に配布し,5年間の成果を報告するとともに,研究者からの提言を行った。提言の要旨は以下のとおりである。1既存の母子保健や子育て相談の場所が外国人保護者にとって身近なものになる工夫や配慮,2外国人住民を支援する関係機関の有機的な連携,その一つとしての各部署に配置されている通訳者のネットワーク化,3市民団体と行政・専門機関の協働と市民団体の安定した事業運営に向けての公的な支援,4多文化共生に向けた活動を通じて,外国人を含む人材を発掘し,活躍の場を検討する。3.本研究の過程において,市民団体と協働して多文化子育て支援事業が立ち上がり,コミュニティと行政・支援団体をつなぐ存在(コミュニティ・ブリッジ・ワーカー)が見出された。外国人住民の総人口比が高い愛知県A市において、外国人住民への母子保健及び子育てに関する情報提供の課題を明らかにするために、11名の関係者へのインタビュー調査および未就学の子どもを育てている88名の外国人の母親を対象とした質問紙調査を実施した。その結果をふまえ、外国人コミュニティおよび市民団体と協働して多文化子育て支援事業を実施し、外国人コミュニティと行政の保健部門をつなぐ人材を発掘し、母子保健に関する情報提供を促進するコミュニティ・ブリッジ・ワーカーのしくみを試行した。平成25年度に実施予定であった保育園での実態調査(対象者50名)に引き続き,保健センターで行われる乳幼児健診受診者を対象とする同様の実態調査(対象者約30名)を実施する予定であったが,年度内に実施できなかった。外国人の母親を対象とした実態調査結果(保育園通園者および保健センター受診者の外国人の母親)をできる限り早期にまとめ、成果として報告する。A市の外国人支援に関わる通訳者を対象にグループインタビューを行い、コミュニティ・ブリッジ・ワーカーの役割を果たすことができる人材発掘と情報発信のしくみを提案する。平成24年度から平成28年度までの研究成果を報告書にまとめ、A市および外国人支援関係者に発信する。地域看護学保健センター乳幼児健診を受診する外国人の母親を対象とした実態調査をできる限り早期に実施し,平成26年度に実施した保育園での実態調査結果と合わせて,調査結果としてまとめる。平成24年度から平成26年度に行ってきた調査や事業などを通じて把握できた成果をまとめ,平成27年12月にA市における外国人支援の関係者を対象にした話し合いの機会を設定する。A市の外国人支援に関わる通訳者のネットワークをつくり,コミュニティ・ブリッジ・ワーカーの役割を果たすことができる人材発掘のしくみづくりを提案していく。
心臓リハビリテーションにおける非侵襲的心機能評価法の開発：力‐心拍数関係の応用

運動中の心機能の評価方法として,Force-Frequency Relation (FFR:心拍数増加に伴う心収縮性の増加)を,超音波エコー法と運動負荷という非観血的な方法で測定した.延べ対象者数は142名,このうち検査の再現性を検証するため3回測定した被験者が20名あった.この20名の2回分を差し引き102名でFFR解析を行った.再現性は臨床での使用に妥当な範囲内の数値であった.心拍数増加に対して心収縮性(WD1)は直線的に増加した.男女別では男性が女性より傾きが大きかった. FFRの傾きの大きさを予測する独立変数はBMIで,BMIが大きいとFFRの傾きは小さくなる結果となった.心臓リハビリテーションを行うに際して,運動中の心機能を把握することは重要である.現在運動負荷中の心機能の評価はほとんど行われていない.運動中の心機能の評価に利用できる可能性を持つ指標はForce-Frequency Relation,略してFFRであるが,現在,FFRを非侵襲的に測定する方法は確立されていない.そこで我々は,頚動脈エコーを用いてFFRを非侵襲的に測定する方法を開発した.FFRとは,心拍数上昇に伴い心臓の収縮力が増強される現象であるが,増強のされ方はその心臓の性能に依存する.本研究では超音波診断装置を使用して,心機能指標の一つであるWave Intensity(WD)を測定した.WDは,WD = (1/D)(dD/dt)(dU/dt)で定義される.ここで,Dは血管の直径,Uは血流速度である.頸動脈のWD波形の収縮初期に現れるピーク値WD1は,心臓の収縮の強さを表す心収縮性の指標である.従来のFFRの測定法では,心拍数は心房ペーシングにより変化させていたが,本研究では,心肺運動負荷により非侵襲的に心拍数を増加させた.34名の健康な若年男女(20.8±1.2歳)において,心肺運動負荷試験による心拍数の上昇に伴いWD1は有意に増加した(r2 = 0.8 ±0.1).心肺運動負荷試験中のWD1の測定によりFFRが非観血的に測定できることが示された.FFRの傾き(k)は0.30 2.4(平均1.4 ±0.4)[m/s3bpm]と個人間でばらつきがあったが,kはBody Mass Indexの増加とともに減少した(r = 0.56)運動時の心収縮性の評価に頸動脈エコーでFFR(力ー収縮頻度関係)を測定した.FFRの測定は若年男性44名(21.0±1.5歳),女性21名(20.2 ±1.3歳)名の計65名で得た.心収縮性指標の心拍数に対する回帰直線(FFR)の適合度は平均で男性がr2 = 0.76±0.15,女性はr2 = 0.73±0.15となり,その傾き(k)は,男性がk= 1.09±0.58 (0.26 - 2.89)[m/s3/bpm],女性がk = 0.73±0.24 (0.38 - 1.3)[m/s3/bpm]となった.このFFRの傾きkは男性と女性では有意差が生じた(p < 0.005).さらに男性ではkとBMIに負の相関があるも女性では相関関係は見受けられなかった.BMIは男女差がなかった(男性21.8 ±3.1,女性20.9 ±2.7 ,n.s).また,FFR測定の測定上の誤差を見るために20名において,測定日を1週間以上空けて繰り返し3回同一測定者で測定し,変動係数を見た.結果は0.198であり,臨床上問題は無い範囲と考えられた.心疾患のより安全で効率の良いリハビリテーションプログラムの構築には運動負荷中の心機能の適切な評価が重要である.運動中の心機能の評価方法として,Force-Frequency Relation(FFR,力ー収縮頻度関係:心拍数増加に伴う心収縮性の増加)の計測を従来の観血的測定ではなく,超音波エコー法と運動負荷という非観血的な方法を用いたFFR測定て行う方法を考案した.本研究の延べ対象者数は142名,このうち検査の再現性を検証するため変動係数を得るに際し,3回測定した被験者が20名であった.この被験者の2回分(20名×2回)を差し引き102名(20.7 ±1.3歳,男性71名)でFFR測定に関する解析を行った.なお,変動係数は0.196となり,臨床での使用(再現性)には妥当な範囲内の数値となった.FFR解析について,心拍数(HR: bpm)の増加に対して心収縮性(WD1: m/s3)は有意に増加し,102名の回帰直線(FFR)の傾きは,y=1.0 ±0.6 m/s3 bpmであった.これを男女別にみると,男性が女性より有意にFFRの傾きがは大きかった(男性1.2 ±0.7 vs女性0.7 ±1.2 m/s