hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細菌性プロテアーゼによるアポトーシスの誘導と病原性発現機序に関する研究

SpeBにより活性化したMMPは宿主細胞表面のアポトーシス誘導因子であるFas ligand(Fas L)やTNF-αのprosessingを引き起こし、細胞外に放出することを明らかにした。この放出されたFas LやTNF-αは他の細胞のアポトーシスを誘導し、Fas LやTNF-αの中和抗体はこのアポトーシスを抑制することができた。すなわち、細菌性プロテアーゼによるアポトーシス誘導機序として、(1)α2Mを介した細胞内の抗アポトーシス蛋白であるc-IAP1の分解によるもの(2)MMPの活性化を介してFas LやTNF-αのprosessingによるアポトーシスの誘導、の2つのメカニズムが提唱できる。各種の細菌が産生する細菌性プロテアーゼによる宿主細胞のアポトーシスの誘導において、A群レンサ球菌が産生するstreptococcal pyrogenic exotoxin B (SpeB)やセラチア菌が産生するserratial 56kDa protease、緑膿菌が産生するpseudomonal elastaseがmonocyte系のU937細胞にcaspase-3の活性化を介して、アポトーシスを誘導した。特に、serratial 56kDa proteaseはα2マクログロブリン(α2M)と複合体を形成し、宿主細胞のα2Mレセプターを通じてendocytosisにより細胞内に取り込まれ、細胞内の抗アポトーシス蛋白であるc-IAP1の分解が関与していることを明らかにした。また、大腸菌による組換えSpeB蛋白、およびBacullo-virusを用いた組換えMMP (matrix metalloproteinase)を作製、SpeBがproMMP-9およびproMMP-2を限定分解することにより活性体にすることを見いだした。この活性化は、cysteine protcase inhibitorを加えた場合や、不活性体SpeB(活性中心のCys→Ser)では認められないことを確認している。SpeBにより活性化したMMPは宿主細胞表面のアポトーシス誘導因子であるFas ligand (Fas L)やTNF-αのprosessingを引き起こし、細胞外に放出することを証明した。さらに、上記細菌性プロテアーゼによるアポトーシス誘導および病原性発現の関与について、各種の阻害剤Zicov inhibitor, E-64,MMP阻害剤(SI-27,BE16627B)を用いて、A群レンサ球菌感染モデルにおいて病態改善が可能かどうかの治療実験を行なった。SpeBの阻害剤E-64やMMP阻害剤SI-27の投与によって生存率の改善傾向は示したが、有意差はでなかった。
第14回国際オストラコーダシンポジウム(2001年)におけるセッションの企画調査

来年度(平成13年度)に開催される第14回国際オストラコーダシンポジウム(メインテーマ:Towards the New Ostracodology in the 21st Century:本会議:8月1日4日;本会場:静岡大学大学会館)の準備として、3回の準備委員会、4箇所における野外巡検の予備調査、海外組織委員との協議、2つのサーキュラーの発行、ホームページの立ち上げを行った。平成12年5月に、1st Circularを作成し、オストラコーダ研究者に配布した(発送数約300)。6月に、静岡大学において準備委員会を開き、タイムスケジュール、2nd Circularの内容、予算等について話し合った。9月に、2nd Circularを発行した(発送数約300)。また、10月には、静岡県榛原郡培本塾において第2回目の準備委員会を開き、本会議で発表する日本人研究者(大学院生を含む)の論文の選定を行い、またScientific Sessionの内容とその責任者を決定した。同時に野外巡検の運営方法について話し合った。本会議の前後に行われる野外巡検の予備調査は、道東(9月)、沖縄(10月)、韓国(11月)、静岡(12月)において行われた。平成13年に入ってからは、大会長が1月に米国と英国を訪れて運営方法、招聘外国人研究者の選定、Proceedingsの発行方法等について、海外組織委員と協議した。2月には静岡大学で、第3回目の準備委員会を開き、本会議プログラムの作成、野外巡検ガイドブックの作成、3月以降のタイムスケジュールについて話し合った。現在(平成13年3月)までのところ、45の口頭発表と45のポスター発表との計90の論文要旨が受理されている。また、大会のホームページhttp://shp1.sci.shizuoka.ac.jp/^iso2001/が開設されている。今後の予定として、5月に3rd Circularの発行、大会開催までに、野外巡検ガイドブック、大会論文要旨集、プログラムが発行される予定である。
プラークエコシステムが齲蝕細菌遺伝子に及ぼす影響

小児口腔内より得たプラークおよびmutans streptococci (MS)臨床株の性状を検討した結果,プラーク中のMSの比率が齲蝕重症度に関連し,高齲蝕群,低齲蝕群から得たMSの性状は,特に酸性環境下における齲蝕関連遺伝子の発現量に違いがあった。一方,ラット齲蝕実験モデルでのAml研究ではプラーク形成阻害の傾向が認められた。またオレアノール酸を多く含むブドウ粕エキスのパミス抽出物についてMSに対するプラーク生成抑制効果を明らかにし(特許出願)臨床応用への基礎的成果が得られた。齲蝕予防を成功させるためには,リスクに応じて戦略を立てる必要があり、特に小児の高リスク者に対しては,的確なアプローチが求められる。そのため、高リスク者のS.mutansに高い病原性があれば、その対策を立てることがより重要となる。今回の研究では,小児口腔内よりプラークを採取し、その菌の性状を検討した。まず、改良型MSB培地を用いてS.mutansの分離を行った。そして、得られた菌については、酸性の緩衝液中における菌の生存率を、菌の発光シグナルを計測するルシフェラーゼ法を用いて明らかにした。また、得られたプラークについては、含まれるS.mutansの比率について併せて測定した。その結果、S.mutansは対象患児の100%から検出され、菌の占有率は患児のdmft指数と正の相関関係がみられた。そして、S.mutansの生存率は酸性環境下で低下したが、その減少率とdmft指数との間に相関関係は認められなかった。以上の結果より、小児口腔内におけるS.mutansの菌量はその齲蝕リスクと強い関係があることが明らかとなったが、患児の齲蝕リスクと菌の耐酸性能の差との間には、あまり関係がみられないことが明らかとなった。今後は、耐酸性のみではなく、その他の病原性因子(菌体外多糖合成酵素(gtf)やペプチドグリカン分解酵素(Automutanolysin))の産生能などについても明らかにし、プラークエコシステム内におけるS.mutansの役割や、環境の変化に伴う病原性の変化について明らかにする予定である。一方,ラット齲蝕実験モデルでのAm1の齲蝕抑制効果についての研究ではプラーク形成阻害の傾向が認められたが,まだ結論を出すには至っておらず今後の実験で確認する予定である。小児口腔内より得たプラークおよびS.mutans臨床分離株の性状を検討し,以下の結果を得た。1.プラーク中の口腔レンサ球菌に占めるS.mutansの比率が高くなるに伴い齲蝕罹患歯率が上昇し,プラーク中のS.mutansの比率が齲蝕重症度に大きく関わっていることが明らかになった。2.高齲蝕群から分離されたS.mutansは,酸産生能,耐酸性能が高く,また,酸性環境下でのgtfBのmRNA発現量が増加していた。3.低齲蝕群から分離されたS.mutansの酸産生能は,高齲蝕群から分離されたS.mutansの酸産生能と同程度であったが,菌自体の耐酸性能は低く,また酸性環境下でのgtfBのmRNA発現量も中性環境下と比較して減少した。今回の結果から,プラーク中のS.mutansの比率が齲蝕重症度に関連しており,高齲蝕群,低齲蝕群から得た臨床分離S.mutansの性状は,特に酸性環境下における齲蝕関連遺伝子の発現量に大きな違いがあることが示された。一方で,酸産生能については両群に明らかな差は認められなかった。一方,ラット齲蝕実験モデルでのAmlの齲蝕抑制効果についての研究ではプラーク形成阻害の傾向が認めら,齲蝕抑制の可能性が示された。またラット齲蝕抑制効果を明らかにしている生薬由来のオレアノール酸を多く含んでいるブドウ粕エキスのパミス抽出物について,S.mutansに対する効果を調べており,タブレット型菓子でのヒト臨床研究を行う予定である。続いて,酸性環境下において高齲蝕群から得た株ではmRNA発現量が有意に増加したのに対して低齲蝕群では有意に減少した。また,glucose,sucroseなどの糖を添加した酸性環境下では,高齲蝕群から得た株は中性で糖を添加した時と比較してmRNA発現量は増加したが,低齲蝕群では増加しなかった。

さらに,酸産生能と齲蝕重症度との間に関連性は見いだせなかった。耐酸性能について,高齲蝕群から得た株の生存率は,低齲蝕群と比較して有意に高かった。また,臨床分離株をgtfBのmRNA発現量を測定したときと同じ条件で培養後,耐酸性能に関与するF-ATPaseのβ-subunitであるatpDのmRNA発現量をReal - time RT - PCR法で測定した。高齲蝕群から得た株では,酸性環境およびglucoseを添加した条件下でmRNA発現量に増加傾向が認められた。低齲蝕群でも酸性環境下でmRNA発現量に増加傾向が認められたが,発現量は少なく,glucose添加条件下で高齲蝕群は有意に多くmRNAを発現していた。本研究より,プラーク中のS. mutansの比率が齲蝕重症度に関与しており,高齲蝕群,低齲蝕群から得たS. mutansの性状は,特に酸性環境下における齲蝕関連遺伝子のmRNA発現量に大きな違いが認められることが明らかとなった。S.mutansの酸性環境下での生態について,遺伝子発現を調べることによって僅かではあるが明らかになった。また抗齲蝕性物質であるAmlのラット齲蝕誘発実験で成果が得られたこと。さらに他の抗齲蝕物質であるオレアノール酸の菓子への添加によるヒトプラーク形成抑制実験の準備ができたことは,本件が全体に前進したこと示しており,満足できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。プラークエコシステム内におけるS.mutansの役割や、環境の変化に伴う病原性の変化について,ある程度データが出ており,今後さらに確認実験を行ってまとめる予定である。Amlのラット齲蝕実験についても,プラーク形成阻害効果を確認したので,統計学的解析を行って,結論を出す予定である。ラット齲蝕抑制効果を明らかにしている生薬由来のオレアノール酸を多く含んでいるブドウ粕エキスのパミス抽出物について,S.mutansに対する効果を調べており,タブレット型菓子でのヒト臨床研究を行う予定である。さらにS.mutansへの抗菌作用,抗glucosyltransferaseの作用機序を遺伝子レベルで解明できればと考えている。
側壁音源による超音速翼列フラッタの抑止に関する研究

本研究で以下の成果を得た.翼列フラッタに関する成果:●流速100-200m/s,持続時間約4分で翼列フラッタ計測・制御が行える亜音速風洞実験システムを新しく製作した。●アルミ平板翼139.5×50×1mm(片側固定)の曲げ1次ねじり1次連成フラッタ限界は、143m/s,118Hzである.一方非失速条件による理論予測は,123m/s,165Hzとなる.この違いは実験翼の節弦比が大きく剥離を生じたためと考えられる.●上記のフラッタ限界計算結果と実験値(固有振動数と減衰係数)より算出した最適な抑止条件は,アクチュエータの位置はx_c=0(アクチュエータ中心と翼弦中央が一致)で,アクチュエータの曲げ振動に対する振幅比(Amplitude)及び位相差(Phase)は0.14,及び-54°Cであった。●曲げ振動をアクチュエータ作動の基本波として抑止を行ったところ,翼の振動振幅が位相差90度で抑制,位相差270度で増幅した.また,フラッタ限界も約7%変化した.(なお,位相差は40Hzで遅れ時間を換算)PIVに関する成果:●一様流100m/sの速度ベクトルを2.5%誤差で測定した.●二重円弧翼(厚み20%,迎え角,そり0,流入速度87m/s)周りの定常流れ場の速度分布を非粘性FEM解析結果と比較した.最大流速で約6%程度の違いがあるものの,翼後流の剥離を捕らえたことを考慮すれば,十分精度のある測定が行えた.●円柱周り(レイノルズ数1.0×10^5)の非定常流れ場を定性的に可視化し後流過の変化の様子を捕らえた.本研究で以下の成果を得た.翼列フラッタに関する成果:●流速100-200m/s,持続時間約4分で翼列フラッタ計測・制御が行える亜音速風洞実験システムを新しく製作した。●曲げ振動をアクチュエータ作動の基本波として抑止を行ったところ,翼の振動振幅が位相差90度で抑制,位相差270度で増幅した.また,フラッタ限界も約7%変化した.(なお,位相差は40Hzで遅れ時間を換算)PIVに関する成果:●一様流100m/sの速度ベクトルを2.5%誤差で測定した.●二重円弧翼(厚み20%,迎え角,そり0,流入速度87m/s)周りの定常流れ場の速度分布を非粘性FEM解析結果と比較した.最大流速で約6%程度の違いがあるものの,翼後流の剥離を捕らえたことを考慮すれば,十分精度のある測定が行えた.●円柱周り(レイノルズ数1.0×10^5)の非定常流れ場を定性的に可視化し後流過の変化の様子を捕らえた.実験既存のブロ-ダウン型風洞を全面的に改造し、測定断面140×140mmでPIVテストセクションとフラッタテストセクションの2セクションを有する風洞を作成した。PIVセクションは測定窓(BK7光学窓ガラス),CCDカメラ用観測窓,翼支持窓枠を有する。一方、フラッタセクションは、翼支持窓枠,アクチュエータ部窓枠,観測窓を有する。風洞性能試験によって、上記2セクションで、ほぼ全測定断面において一様風速(100m/s200m/s)を得ることができることを確認した。本風洞の持続時間は約1分である。さらに、翼弦長50mm,翼幅140mm,板厚1mmのアルミ翼を作成し、固有振動数を調べた。曲げおよびねじりの固有振動数はそれぞれ38,225Hzである。フラッタ発生試験では、この翼をフラッタセクションに片持ち固定支持し、約100m/s,130Hzの1次曲げねじり連成フラッタの発生に成功した。また、PIV用のYAGレーザーを購入・シート光学系を作成しPIV測定のための光源部が完成した。理論計算既存のワークステーションを用いて、自作の線形3次元非定常空気力解析プログラムにより上記実験に対応する翼に対する非定常空気力計算データを蓄積した。さらに、非定常3次元振動翼のフラッタ限界を計算するプログラムを作成し、前述のデータよりフラッタ限界を理論的に予測した。実験翼のフラッタ限界理論計算予測値は118m/s,160Hzである。実験昨年度完成した,翼フラッタおよびPIV実験風洞を用いて以下の実験を行った.1.亜音速流中の翼フラッタ計測し,音波で抑止するシステムを完成した.

2.アルミ製平板翼(翼弦長50mm,翼幅139.5mm,厚み1mm)で第1次曲げねじり連成フラッタを発生させ,143m/s,118Hzのフラッタ限界を測定した.3.同上平板翼に対して,音波による抑止実験を行った.ねじり振動を抑止音波の基本波とした場合には,フラッタの発生前のねじり振動振幅が抑止なしの場合より半分程度に抑えられる.今後,曲げ振動を基本波とする抑止実験を行い,さらに抑止効果を検討する.4.自己相関解析可能な1画面2重露光PIV測定システムを完成させた.5.そのPIVシステムで,100m/sの一様流・流入速度87.5m/sの二重円弧翼(翼弦長50mm迎え角0,そり0,厚み20%)周りの速度場・流入速度75m/s円柱(直径20mmでレイノルズ数=100,000)周りの速度場を2重露光画像による自己相関解析によって測定した.理論計算および実験値との比較1.前年度求めた非失速フラッタ限界理論計算予測値118m/s,160Hzを基に,アクチュエータの最適抑止条件と必要膜面変位量を算出して,フラッタ抑止実験装置の設計を行った.なお,予測したフラッタ限界(118m/s,160Hz)と実験値(143m/s,118Hz)が異なるため,再度,実験によって求めた翼の1次曲げねじり固有振動数と減衰係数を計算条件として,フラッタ最適抑止条件の算出を行ったが,フラッタが生じない計算結果となった.これは,プログラムが剥離無しのポテンシャル流れを仮定しており,実験では極めて剥離しやすい平板翼であるためであると思われる.今後,非定常空気力算出に剥離を考慮できるN-Sコードを用いて抑止条件の算出を行い確認する必要がある.2. PIV計測では,定常円弧翼周りの速度場を定量的に比較し,有限要素法によるポテンシャル流れ場数値計算プログラムの妥当性を検討した.
放射圧を利用した非破壊光子検出法の開発

本研究では、放射圧を利用して光子の状態を保ったまま光子を検出するという全く新しいアイデアに基づく光物理計測手法を開発することを目的として、a)光子1個レベルを検出するために光子場を増強する手法の考案、b)極めて高感度な力測定技術の開発および熱雑音の抑制技術の確立を行った。開発したシステムを用いれば、光子を消滅させず何度でも検出することができるので、光子の時間・空間などマルチパラメータの計測が可能となる。具体的には、微小共振器のQ値に対応して得られる光増強度の見積りを行った。その結果得られる変位量や実験装置の位置検出感度等の試作に必要な実験条件の見積りを行った。これらの結果をもとにファイブリー・ペロー共振器を元にしたシステムの設計を行った。また、金コートしたAFMプローブに周波数変調したレーザー光を入射しながら、AFMプローブの変位を測定した。その結果、熱による形状変化とは別に放射圧による変調成分を高感度に観測することに成功した。これらの知見をもとに金コートAFMプローブを片側ミラーとしたファブリ・ペロー共振器を含むシステムの試作を行った。さらに、テーパーファイバを作製するための装置の設計、構築を行い、最適なテーパー形状を得る為の作製パラメータの探索を行った。その結果、安定して1μm程度のテーパー径をもつテーパーファイバの作製が可能となった。また、このテーパーファイバと微小球共振器を結合する為の測定系の作製を行い、テーパーから微小球やトロイド共振器へ100%に近い高効率なカップリングを観測した。本申請研究では、放射圧を利用して光子の状態を保ったまま光子を検出するという全く新しいアイデアに基づく光物理計測手法を開発する事を目的としている。実現に向けた課題としては、a)光子1個レベルを検出するために光子場を増強する手法の考案、b)極めて高感度な力測定技術の開発および熱雑音の抑制技術の確立、が挙げられる。これらの達成のため本研究では、以下の課題を設定し、研究を行っている。(1)光共振器において発生する放射圧の理論的解析とシステムの設計(H18)微小共振器における電磁界分布や力学的応答について数値シミュレーションを行い、必要な実験条件を見積もった上で、非破壊光子検出システムを設計する。(2)超高感度フォトンフォース計測システムの試作と性能評価(H18)上記で得られた設計指針に基づきシステムを試作する。システム評価のための初期実験として作製が容易なファブリ・ペロー共振器を用い、ナノワット以下の微弱光の無損失計測の実現を目指す。(3)低温低圧条件による雑音軽減と検出限界の向上(H19)感度・精度に限界を与える熱雑音の軽減を目指し、マイクロクライオスタットの本システムへの導入を行う。(4)テーパーファイバ結合微小球共振器を用いた光子検出(H19-H20)高Q値の共振器構造としてテーパーファイバ結合微小球共振器系を用いたシステムの構築を行う。高Q値の微小球共振器に発生する増強エバネッセント場によるテーパーファイバ位置の変位をモニタすることにより、超高感度光強度計測の実現を目指す。(5)単一分子・バイオフォトニクス、光量子情報技術への応用(H21)開発したシステムを用い、単一分子の微弱発光の時空間特性の計測や細胞内の蛍光タンパクの動的挙動を高感度・高精度に解析する研究への応用を試みる。光の放射圧を利用したレーザーマニピュレーション技術は、様々な分野に応用されているが、放射圧現象から光(光子)そのものの物理性質・物理量を検知し解析するという光物理計測的観点からの応用研究は数少ない。本研究では、放射圧を利用して光子の状態を保ったまま光子を検出するという全く新しいアイデアに基づく光物理計測手法を開発する。

本手法は、放射圧を高感度に測定することにより、運動方向以外は元の光子の状態に変化を与えずに光子を計測することを可能にする。すなわち、本手法を利用すれば1個の光子を何度でも検出することができ、光子の空間分布・時間特性などマルチパラメータの同時計測が実現可能となる。本年度は、ファブリ・ペロー共振器および微小球共振器における電磁界分布の数値解析と、ミクロな干渉計のミラーやカップリング用光ファイバの力学的応答についてシミュレーションを行い、共鳴状態において発生する放射圧とそれによるミラーの変位等を定量的に解析した。共振器のQ値、共振器サイズ、ミラーの重さ、高分子鎖の弾性応答特性などをパラメータとし、さらに熱雑音等の外乱を計算に組み込んで光子の検出限界を求めた。これらの結果に基づいて、フォトンフォースから光強度を計測する手法の精度・感度を検討するとともに、フォトンカウンティングに必要な実験条件を見積もった上で、非破壊光子検出システムを設計した。現在、ファブリ・ペロー共振器を用いた超高感度フォトンフォース計測システムを設計に基づいて試作している段階である。本研究では、放射圧を利用して光子の状態を保ったまま光子を検出するという全く新しいアイデアに基づく光物理計測手法を開発している。本年度は、ファブリ・ペロー共振器を用いたシステムを作年度の設計に基づいて試作した。微小ミラーの作製、DNA鎖の接着や共振器系の構築は、電子科学研究所附属ナノテクノロジー研究センターの設備および技術員の支援を引き続き受けている。また、ミラー面と垂直方向から安定化プローブレーザー光を照射し、反射光を冷却型低雑音2分割フォトダイオードで検出して差動増幅信号からミラーの変位を測定した。入力光として狭帯域レーザーを用い、波長を掃引して共鳴波長にチューニングしたときのミラー変位を観測している。ファブリ・ペロー共振器の作製は容易であり、システム評価のための初期実験として適当と考えているが、Q値を極めて高くすることは困難であり、また常温常圧下の実験なので単一光子検出までは達成できないと予測されるが、目標として、微弱光(ナノワット以下)の無損失計測を実現することとしている。テーパーファイバ結合微小球共振器の開発と性能評価として、シングルモードファイバの一部を数マイクロメートルまで延伸したテーパーファイバを作製し、エバネッセント場を介して微小球に光子がカップリングする系を構築した。100%に近いカップリング効率が得られることが実験から示されており、高Q値の球形共振器の周囲に増強したエバネッセント場が形成され、テーパーファイバに放射圧が作用して僅かながら変位すると考えられる。この変位をプローブレーザー光でモニタすることにより、超高感度光強度計測、さらには単一光子検出(光子数計測)を実現することを目指している。ファブリ・ペロー共振器を用いたシステムの試作を作年度に引き続き行い、その性能評価を行った。微小ミラーの作製、DNA鎖の接着や共振器系の構築は、電子科学研究所附属ナノテクノロジー研究センターの設備および技術員の支援を引き続き受ける予定である。AFMプローブのミラー面と垂直方向から安定化プローブレーザー光を照射し、反射光を2分割フォトダイオードで検出して差動増幅信号からミラーの変位を測定した。入力光として狭帯域レーザーを用い、波長を掃引して共鳴波長にチューニングしたときのミラー変位を観測する。
他者の多様性への寛容:幼児、児童、青年における集団への受け入れに関する判断

他者の集団への受け入れについての判断から「寛容(tolerance)」の発達を検討した。道徳的原理をあてはめ、他者の変容を求める小学生、徐々に他者の特徴を考慮して判断するようになる中学生、集団の種類も人物の特徴も明確に区別して判断し、他者をありのままに受け入れるようになる大学生、という変化が見られた。これらの寛容性判断は、集団や友人に対する志向性と関連した。また、異質な他者との日常的な交流が、寛容な態度を育成することが示唆された。本研究の目的は、幼児、児童、青年における、他者の多様性を受容する態度、つまり「寛容(tolerance)」の発達について、他者の集団への受け入れについての判断から検討するものである。集団排除は多面的な判断の過程であり、文脈の詳細な分析を必要とする。今年度は、文献調査を行った上で、判断において利用される文脈情報の確定を試みた。大学生を対象に、どのようなときに集団への受け入れを認めるのか、あるいは排除するのかについて質問紙による自由記述を求めた。その結果に基づき、文脈要因によりどのように排除の判断と理由づけが異なるのかを検討した。自由記述方式の質問紙調査の結果、新規参入を拒否する理由として「性格の不一致」、「集団斉一性」、「集団内の関係」、「性格の悪さ」、「集団の損失」が抽出された。また、「仕事上の集団」「半公的集団」「私的集団」などの集団の特質によって、参入を拒否する正当化理由が異なっていた。「半公的集団」には、「私的集団」と「仕事上の集団」での新規参入拒否を正当化する理由の両方が含まれていた。次に、5種類の他者を拒否する場面を提示し、「集団排除の是非(対象者の当該集団への参入の拒否への賛成の程度)」「理由づけ」「対象者の変容要請(集団に加わるために対象者の特性は変わるべきか)」の判断を求めた。その結果、集団機能維持を根拠にするか、排除の道徳的不当性を根拠にするのかという、排除の正当性の理由づけが対象者の特性によって異なることが示唆された。以上のように、文脈情報を整理し、理由づけとの対応を確認した。今後は発達的な検討を予定している。今年度は小学生から中学生にかけての発達的変化を探った。小4生、小6生、中2生、大学生を対象に、排斥の対象となる人物と集団の特徴による判断の差を検討するために、5種類の人物と2種類の集団(私的集団と公的集団)において「排除判断(集団からの排斥の是非)」と「変容判断(その人物は変わるべきか)」を求めた。その結果、単純に年齢による寛容性が高まるあるいは低まるというような直線的な変化はみられなかった。小学生でも集団や人物の特徴を考慮して判断を行った。中学生を除き、おおむね仲間集団よりも班に対して排除を認めない判断がされた。その一方で、小学生は異質な他者への変容を求める傾向が高かった。集団からの排除に関する判断は児童期から青年期にかけての友人関係の意識や志向性と関連することが予想される。続く研究では、友人および集団関係の意識の点から排除判断にかかわる要因を探った。その結果、固定的集団志向性・閉鎖的集団志向性・友人との同調欲求が高いと排除を認め、友人との親和欲求・相互尊重欲求が高いと排除を認めないことが示唆された。本研究の目的は、他者の多様性を受容する態度、つまり「寛容(tolerance)」の発達について、他者の集団への受け入れについての判断から検討するものであった。本年は、寛容が人間の発達においてどのような意味があるのかということを探るために、大学生を対象に質問紙調査を行った。具体的には、寛容な態度の育成に関係する体験として、外国人や年の離れた人との交流を取り上げ、寛容な態度がもたらすメリットとして、互恵的なネットワークの構築(社会的な側面)と生活充実度(心理的な側面)を取り上げた。その結果、年齢、性別などの要因を統制しても、ネットで年の離れた人との交流が「意見の異なる他者に対する寛容性」、ネットでの外国人との交流が「迷惑行為をする他者に対する寛容性」に関係した。また、「意見の異なる他者に対する寛容性」の高さは、生活充実度と「知人の中での手助けをしてくれそうな人」の人数、「迷惑行為をする他者に対する寛容性」は「友人の中での手助けをしてくれそうな人」と「近所の人の中での手助けをしてくれそうな人」の人数と関係がみられた。このように、異質な他者との日常的な交流が、寛容な態度を育成し、またこのような態度が、社会的・心理的な益をもたらすことが示唆された。

従来の研究は、寛容が「徳」であり社会的に要請される「望ましい態度」であるという前提から出発していることが多い。しかし、異質な他者を受け入れるということが、人間の発達においてどのような意味があるのかを問う必要があると考える。本研究は、「寛容という望ましい態度を身につける過程」としてではなく、寛容が本人および集団にとってどのような意味を持つものであるのかを探る研究の端緒となるものである。
大英図書館所蔵朝鮮本及び日本古書の文献学的・語学的研究

イギリス大英図書館にはヨーロッパ人によって蒐集された許多の東洋書が所蔵されている。その中朝鮮本については従来本格的調査がなされていなかった。朝鮮本の中でも19世紀末に英国人外交官アーネスト・サトウによって集められた書には、江戸時代日本にあり、朝鮮・韓国の本土にない貴重本が多い。筆者は大英図書館司書Elizabeth D. Mckillop及Hamish A. Todd両氏を研究協力者とし、悉皆調査を行い、従来知られていなかった書を幾部も発見し、又すべての書について刊年等を明らかにした。研究分担者小助川は日本古書でこれまで詳細報告のないものや敦煌本の加點の調査を行い、従来知られていなかった事実を多数確認し得た。研究成果報告書には藤本・小助川の如上の成果と、M氏、H氏の大英図書館蒐集日本書と朝鮮本の所蔵経緯に関する論文を収めた。後者は大英図書館所蔵の古文書等を用い、従来知られていなかった事実が多く明らかにされている。日本蒐蔵の大英図書館朝鮮本については、平成18年2月刊拙著『日本現存朝鮮本研究集部』(京都大学学術出版会)に著録した。大英図書館は夙に善本で有名であるが、明治期の外交官アーネスト・サトウが日本で蒐集した書籍には、日本及び朝鮮の善本を多く含む。藤本はサトウ本を中心として所蔵される朝鮮本の悉皆調査、そして朝鮮本に加えられた角筆や訓讀資料の調査、小助川はサトウ本中の日本古資料と敦煌本に對する、訓點語学的研究を目的とする。渡英前に国内において豫備調査を實施し、9月に約20日間渡英したが、実質調査は約2週間であった。朝鮮本は朝鮮本40種約100冊、小助川は敦煌本5種、日本古鈔本1種の調査と移點を行った。両人共に新知見を得た。研究協力者である大英図書館司書Beth Mackillop及Hamish Todd両氏の協力を得、又共同調査を行った。藤本は貴重書の書影を得た。藤本・小助川は調査で得た成果を、現在分析・研究中である。平成16年度に引き續き、平成18年3月6至18日大英圖書館の調査を行った。藤本は『三鋼行實圖』『心經附註』『標題句解孔子家語』『小學集説』等三十餘種を調査した。小助川は敦煌寫本六點を詳査し、又春日版『成唯識論述記』巻六の移點を行った。藤本は来年度で朝鮮本調査を終える豫定であり、又小助川も代表的資料を看了する豫定である。平成17年11月には研究協力者であるマッキロップ氏及ヘイミッシュ・トッド氏を約十日間東京に迎え、國會圖書館・東洋文庫・國立東京博物館・大東急記念文庫・靜嘉堂文庫等に於て朝鮮古刊本・日本古刊本と古寫本を共に調査しつつ、情報を交換した。イギリス大英圖書館にはヨーロッパ人によって蒐集された朝鮮本が多くある。就中アーネスト・サトウ蒐集本中には當って日本にあったものが多いため、貴重書が少なくない。3年目に當たる本年度には調査し残ったものを調査し終えた上、問題的を確認した。調査をすべて完了した。小助川は日本古寫本の加點を複點し、又敦煌本の加點をも調査した。大英圖書館元司書Elizabeth D.Mckillop(現ヴィクトリア・アンド・アルバート美術館部長)氏と大英圖書館Hamish A.Todd氏は研究協力者であるが、報告論文に就いて打合せをした。兩方には大英圖書館所蔵の朝鮮本及び日本書について、外國人には接し難い當時の文書類を利用して論文執筆を依頼した。藤本は同館所蔵
連続磁気刺激(rTMS),脳深部刺激(DBS)の作用機序に関する研究

連続磁気刺激(rTMS)に関する研究rTMSの臨床効果については以下の研究を2年間で行った。パーキンソンにしては日本全国規模の効果判定を行い、シャム刺激と比較して有意な効果が得られない事を報告した(文献2)。排尿障害、急性の痛みのに関しては治療効果を認める報告をした(文献1、4)。さらに、rTMSの効果を考える時には、刺激コイル直下の大脳皮質部位だけでなく、その部位と密接な連絡を持つ離れた部位への刺激が及ぼす効果も考慮すべきであることを報告した(文献3)。さらに猿にrTMSを行い、そのときの脳の代謝の変化などを検討した。まず、猿用のコイルを作成した(図書)。このコイルにより、猿の脳でも効果的に限局した部位のみに、電流を誘発できることを証明した。このコイルにより猿の運動野を連続刺激したときの、大脳基底核でのドーパミン代謝の変化を分析した(文献5)。運動野の連続磁気刺激により、腹側線条体での内因性ドーパミンの放出が上昇した。このドーパミン代謝の上昇が、本刺激の鬱病などの治疲機序を一部説明していると考えた。今後は、マイクロダイアリシスによりドーパミンの放出を確認するサルでの実験を計画している。さらに、rTMSの今後の臨床応用が期待されるため、いくつかの神経疾患に刺激パラメータを変えて、治療を試みる予定である。脳深部刺激(DBS)に関する研究視床下核のDBSで治療を行っているパーキンソン病患者に関して、刺激オンをオフでFDG PETを行い、両者を比較した。刺激オンの時はオフの時と比べて、刺激側の前運動野と前帯状回で糖代謝の亢進が観られた。DBSがパーキンソンなど運動障害に効果を示す機序の一つとして、前運動野の機能亢進が関連していると結論した。連続磁気刺激(rTMS)に関する研究rTMSの臨床効果については、パーキンソン病に関しては日本全国規模の効果判定を行い(文献3)、排尿障害に関しては治療効果を認める報告をした(文献2)。パーキンソン病では、0.2Hzの低頻度刺激では有効な効果は得られず、比較対照としてのシャム刺激の方法が重要であることを発表した(文献3)。さらに、rTMSの効果を考える時には、刺激コイル直下の大脳皮質部位だけでなく、その部位と密接な連絡を持つ離れた部位への刺激が及ぼす効果も考慮すべきであることを報告した(文献6)。このほか、鬱病に効果があるとされる前頭前野(DLPFC)のrTMSの時に、脳内でどのような変化が起きているかを、PETを用いて分析した。結果としては、腹側線条体の機能亢進が刺激後から長く続くことが判明した。この基底核のrTMSによる機能亢進が、rTMS治療の一部の機序を説明できるかもしれない。その結果、刺激終了後一週間続く効果を脳内に誘発できることが証明された。今後、人でのドーパミン代謝の変化の分析や、猿で血流、ドーパミン代謝に関して解析する予定である。脳深部刺激(DBS)に関する研究視床下核のDBSで治療を行っている患者に関して、刺激前後でいくつかの生理学的検討を行った。運動野の介在ニューロン機能をみる2連発磁気刺激検査ではあまり差異が目立たないが、単発刺激による反応の大きさが刺激中から後にかけて小さくなる傾向が見られた。さらにPETにより、血流とドーパミン代謝の検査中である。

DBS手術を行った患者は多くないため、これらの仕事は現在完成には至っていない。これから、さらに症例を集め、詳細な解析を行っていく予定である。連続磁気刺激(rTMS)に関する研究rTMSの効果を考える時には、刺激コイル直下の大脳皮質部位だけでなく、その部位と密接な連絡を持つ離れた部位への刺激が及ぼす効果も考慮すべきであることを報告した(文献1)。また、カプサイシンにより誘発される急性の痛みに対して、1Hz rTMSを運動野に加えると、痛みが軽減することを証明した(文献4)。難治性疼痛に対して、運動野連続刺激が治療効果を示すかもしれない。さらに猿でのrTMSの実験用に、猿用のコイルを作成した(図書)。このコイルにより、猿の脳でも効果的に限局した部位のみに、電流を誘発できることを証明した。今後の猿での磁気刺激の実験においては、このコイルを用いるべきである。このコイルにより猿の運動野を連続刺激したときの、大脳基底核でのドーパミン代謝の変化をPETにより分析した(文献5)。運動野の連続磁気刺激により、腹側線条体での内因性ドーパミンの放出が上昇した。このドーパミン代謝の上昇が、本刺激の鬱病などの治療機序を一部説明していると考えた。脳深部刺激(DBS)に関する研究視床下核のDBSで治療を行っているパーキンソン病患者に関して、刺激オンをオフでFDG PETを行い、両者を比較した。刺激オンの時はオフの時と比べて、刺激側の前運動野と前帯状回で糖代謝の亢進が観られた。DBSがパーキンソンなど運動障害に効果を示す機序の一つとして、前運動野の機能亢進が関連していると結論した。
高励起原子を用いた微弱電場計測手法の開発

原子・分子分野ではよく知られた高励起原子(リドベルグ原子)の表面物理分野への応用研究として、通常の分析手法では極めて測定困難な、表面からの微弱静電場をリドベルグ原子を用いて測定するシステムの構築を行った。静電場は基本的物理量にも関わらず、測定機器自体が金属で出来ているかぎりそれが外乱要因となる為、直接計測の極めて困難な量である。現在、20mV/cm程度のバックグラウンド電場が確認出来るようになったがレーザーの安定化等の更なる測定精度向上が課題として残った。原子・分子分野ではよく知られた高励起原子(リドベルグ原子)の表面物理分野への応用研究を行った。リドベルグ原子は最外殻電子の主量子数nを数十、数百に励起した原子であり、原子の大きさが大きく、結合エネルギーが小さく、また長寿命であり、マイクロ波や電場に敏感であるといった面白い性質を持っておりそれ自体も研究対象となっている。現在、リドベルグ原子を人工的に生成する場合、高価な色素レーザー等の波長可変レーザーが必要とされているが、最近の半導体レーザーの進歩により、比較的安価にn=50100程度のリドベルグ原子を生成できる目途が立った。今回、通常の分析手法では極めて測定困難な、表面からの微弱静電場をリドベルグ原子を用いて測定するシステムの構築を行った。しかし、リドベルグ原子の外部電場への敏感さを利用すると外乱を最小に抑えた微弱静電場計測が可能である。超高真空下で作製した試料の計測槽への移送システムは完成し、リドベルグ原子生成の為の波長可変レーザーシステム、励起準位特定の為の絶対周波数測定システムの調整を行っている。現在、30mV/cm程度のバックグラウンド電場が確認出来るようになった。測定精度向上の為に更なるバックグラウンド電場の低減、絶対周波数測定精度の向上を目指し実験を行っている。レーザー安定性の向上や測定精度向上の為の更なるバックグラウンド電場の低減、絶対周波数測定精度の向上が課題として残されている。
運転シミュレータを用いた地震時の高速道路走行安定性に関する研究

高速道路走行中の運転者の挙動については,渋滞の原因究明や対策,道路線形・景観の心理面への影響などの観点から,実車やコンピュータ・シミュレーションそれに運転シミュレータを用いた研究が行われている.ここで地震の揺れによる走行性への影響など,通常に評価や試験が困難な事象については,運転シミュレータの利用が有効と考えられる.本研究では,本格的な運転シミュレータを導入し,技術的な開発を試みる一方で,運転ゲーム機を振動台で加振することにより,模擬的に地震動の走行安定性への影響を調べた.まず実際の地震を高速道路上で体験した運転者の証言を集め,推定した地震動と比較することにより,揺れの強さと体感の関係を調べた.また,被験者を乗せた運転ゲーム機を振動台上で様々な地震動を加えることにより,模擬的に地震動の走行安定性への影響を調べた.実験では,走行速度,揺れの方向,強さ,周波数特性,継続時間などをパラメータに,揺れと走行安定性の関係を明らかにした.方法としては,地震動推定値とアンケート結果を比較することにより,地震動の強さと運転者の体感や運転操作性との関係を分析し,兵庫県南部地震に関するさらに多くの高速道路運転者の証言を収集・分析する.また本研究所で購入した本格的な運転シミュレータに,地震入力を加えるための改良を行い,技術的な開発を進めた.それと平行して,運転感覚の再現性はやや劣るものの,運転ゲーム機を振動台上で加振する被験者実験を行った.実験は,20名程度の被験者を集めて,振動台上で条件を変えて運転を行い,これらの被験者実験結果を整理し,この実験における揺れと走行安定性の関係を明らかにした.また,同時に被験者アンケートも行い,心理面も含めた人体の揺れに対する感覚について考察した。以上の結果をまとめて,今後,本格的な運転シミュレータを用いた実験への展望を明らかにした.高速道路走行中の運転者の挙動については,渋滞の原因究明や対策,道路線形・景観の心理面への影響などの観点から,実車やコンピュータ・シミュレーションそれに運転シミュレータを用いた研究が行われている.ここで地震の揺れによる走行性への影響など,通常に評価や試験が困難な事象については,運転シミュレータの利用が有効と考えられる.本研究では,本格的な運転シミュレータを導入し,技術的な開発を試みる一方で,運転ゲーム機を振動台で加振することにより,模擬的に地震動の走行安定性への影響を調べた.まず実際の地震を高速道路上で体験した運転者の証言を集め,推定した地震動と比較することにより,揺れの強さと体感の関係を調べた.また,被験者を乗せた運転ゲーム機を振動台上で様々な地震動を加えることにより,模擬的に地震動の走行安定性への影響を調べた.実験では,走行速度,揺れの方向,強さ,周波数特性,継続時間などをパラメータに,揺れと走行安定性の関係を明らかにした.方法としては,地震動推定値とアンケート結果を比較することにより,地震動の強さと運転者の体感や運転操作性との関係を分析し,兵庫県南部地震に関するさらに多くの高速道路運転者の証言を収集・分析する.また本研究所で購入した本格的な運転シミュレータに,地震入力を加えるための改良を行い,技術的な開発を進めた.それと平行して,運転感覚の再現性はやや劣るものの,運転ゲーム機を振動台上で加振する被験者実験を行った.実験は,20名程度の被験者を集めて,振動台上で条件を変えて運転を行い,これらの被験者実験結果を整理し,この実験における揺れと走行安定性の関係を明らかにした.また,同時に被験者アンケートも行い,心理面も含めた人体の揺れに対する感覚について考察した。以上の結果をまとめて,今後,本格的な運転シミュレータを用いた実験への展望を明らかにした.
局所不均一性を導入した臨界点近傍の秩序相における相分離と外場制御

3dx2-y2型軌道整列反強磁性相を持つNd1-xSrxMnO3(x=0.55)単結晶試料を母物質として、そのMnサイトにZn,Cr,Fe,Ruなどの(非)磁性不純物を導入し、その軌道整列反強磁性非金属相と強磁性金属相の二相共存・分離状態について調べた。その結果、Cr不純物が強磁性金属相を安定化することを明らかにし、軌道整列反強磁性非金属相から強磁性金属相への相転移臨界磁場を劇的に減少させることに成功した。さらにFe不純物をドープしたマルチフェロイック物質CaBa(Co1-xFex)4O7試料について、1.56(%)以上のFeドープによってフェリ磁性及び電気分極が失われることを明らかにした。本年度は、昨年度の巨大磁気抵抗効果を示すMn酸化物から対象物質をさらに新規物質へと発展・展開すべく、過去に我々の研究室で発見した磁気誘起電気分極を示すマルチフェロイック物質であるCaBaCo4O7に着目した。これまでの研究から、CaBaCo4O7結晶における磁気誘起電気分極は、二つの独立したメカニズムであるp-d hybridizationモデルとspin currentモデルで説明できると考えられているが詳細はまだ明らかでない。そこで、本研究ではCaBaCo4O7に不純物置換した各種単結晶試料を作製し、その磁気誘電特性の変化を調べて、CaBaCo4O7におけるマルチフェロイック特性向上を目指した。具体的にはCaBaCo4O7結晶試料のCoサイトへのFe置換、Ca及びBaサイトへのSr置換を行い、磁気特性・誘電特性の変化を調べた。これら系統的な実験の結果、以下の知見が得られた。○CaBa(Co1-xFex)4O7 (0≦x≦0.25)結晶試料において、x = 0.50 (%)でのフェリ磁性相転移温度、フェリ磁性と結合した誘電相転移温度の低下を観測した。また、1.56 (%) ≦xにおいて、これら磁気・誘電相転移の消失が確認された。○(Ca0.99Sr0.01)BaCo4O7結晶試料のマグネトキャパシタンスは最大51(%)を観測し、母物質をわずかながら上回ることに成功した。同様に、Ca(Ba0.98Sr0.02)Co4O7結晶試料においてもマグネトキャパシタンスの向上を観測した。これらの試料は異方性を考慮しないランダム・カット試料であり、ある特定の結晶方位でさらに特性向上が期待されるため、異方性測定へと進めていく予定である。まず最初に、基底状態にA型反強磁性・x2-y2軌道秩序相を持つNd1-xSrxMnO3 (x = 0.55)結晶におけるMnサイト不純物置換効果を検討し、以下の結果が得られた。不純物としてRuを選択しその置換量を増加させると、A型反強磁性・x2-y2軌道秩序相を不安定化すると同時に、強磁性相関の発達が見られた。Ruを10%置換することで全温度領域で強磁性金属的振る舞いを示すことが分かった。さらに同結晶のMnサイトをRuで5%だけ置換することによって、X線構造解析の温度変化からA型反強磁性・x2-y2軌道秩序相と強磁性・軌道無秩序相の2相共存状態(2相とも長距離秩序)が実現することが確認された。この2相共存の臨界状態を利用することにより150Kの比較的高い温度において、磁場印加によって約80%電気抵抗率が減少する巨大磁気抵抗効果(CMR効果)の発現が見られた。また、擬2次元の結晶構造(Ruddlesden-Popper相)を持つMn酸化物のMnサイトに対してもRu置換効果を検討した。その結果、327型(Mn2重層)、214型(Mn1重層)の結晶構造を持つ物質に対してもRuを置換することで強磁性相関の発達が見られた。その際、低温域におけるスピングラス相の増大が見られた。214型構造においては、反強磁性・3x2-r2/3y2-r2軌道秩序相を乱す効果が観測された。最後にマルチフェロイック物質の不純物置換効果について基礎実験を開始した。まず最初に我々が発見したSr2CoSi2O7および、CaBaCo4O7について、不純物置換を行っていない母物質およびキャリアードープを施した物質系についてその誘電特性および磁性を精密に測定した。このデータを元に不純物置換による物性変化を議論していく予定である。

最終年度である本年度は、昨年度から取り組んでいるマルチフェロイック物質における不純物置換効果を検討した。更に従来より継続的に取り組んでいるMn酸化物を研究対象として、アニール処理によって酸素の局所不均一性を導入し、基礎物性がどのように変化するかも検討した。具体的にはマルチフェロイック物質CaBaCo4O7のCa2+をY3+で置換することでCoイオンの形式価数を変化(Co+2.5-x/4)させたCa1-xYxBaCo4O7単結晶を作製し、磁性及び電気磁気効果の影響について調べた。その結果、Yの置換量xの増加とともにフェリ磁性転移温度は低温側にシフトし、それに伴って誘電率の変曲点と電気分極が立ち上がる温度も同様に低温側にシフトした。また、フェリ磁性磁化および電気分極が抑制される結果を得た。さらに、x = 0.10以上においては、磁化の立ち上がりが観測されなかったことから、フェリ磁性が失われたことが分かった。Mn酸化物に関しては、酸化・還元雰囲気中でMn酸化物単結晶をアニール処理し、酸素の局所不均一性を導入して、その磁気的・電気的特性の変化を調べた。その結果、還元処理により酸素欠損を導入すると、予想通りホール・キャリア濃度が減少し、二重交換相互作用による金属相が不安定となるため強磁性相転移温度TCが低くなるという結果が得られた。一方、酸化処理を行うとホール・キャリア濃度が増加しTCが増大すると予想していたが、予想に反して過剰に導入された酸素が局所構造歪み、あるいは組成揺らぎをもたらし、TCが減少することを見出した。上記URLで研究成果として発表した論文へのリンクや研究内容の紹介を行っている。物質科学当初予定していた年次計画に沿ってほぼ計画通りに進展している。年次計画の中心テーマと平行して走らせている発展的テーマも、予備的実験は徐々に進捗しており、最終年度に向けて成果が期待される。当初予定していた年次計画に沿ってほぼ計画通り進展している。年次計画の中心テーマと平行して走らせている発展的テーマも、その準備実験は着実に進捗しており、次年度以降に成果が期待される。当初の研究計画に沿って順調に研究が進展しているので、大きな研究計画の変更は行わず、最終年度として、実験の総仕上げと、研究成果の発表などの研究総括を行う。当初の研究計画に沿って順調に研究が進展しているので、大きな研究計画の変更は行わず、前倒しで年次計画の次々年度の研究計画に含まれているマルチフェロイック物質やAサイト秩序型ペロブスカイト物質の不純物効果も積極的に研究を推進していく。予定していた消耗品費などの研究費の一部を他の研究費でまかなうことができたため、予定よりも研究費の使用額が少額に抑えることができた。当初より予定していた装置の定期メンテナンスや修理、試料作製のための試薬や低温実験のためのヘリウムガス等の消耗品費に加えて、最終年度は研究成果を発表するための海外出張や、共同研究実験を行うために長期の海外出張を予定しており、これらの旅費に研究費を重点的に充てたいと考えている。本年度は装置の定期メンテナンス等の修理代や、試料作製のための試薬、低温実験のためのヘリウムガス等の消耗品費に多くの費用が必要と見込んでいる。また試料の基礎物性評価のために研究協力者と共同実験を行ったり議論・打ち合わせをしたりするための旅費も予定している。
核内転写制御による抗腫瘍効果を最適化するための細胞内動態制御システムの開発

本研究は,がん細胞に対する選択毒性が極めて高い抗がん剤開発のための戦略を確立することを最終目標として,1)キャリアーによるがん細胞への選択的送達,2)細胞内動態を制御による核への濃縮,3)がん細胞での特異的転写阻害,という3つの方法を併用し、がん細胞への「選択毒性の相乗効果」により増殖抑制を試みた.その結果,(1)トランスフェリン(Tf)をリガンドとした癌細胞標的化リポソームによる抗腫瘍効果:血中滞留性リポソームのPEGの先端にTfを結合させて,がん細胞を選択的に認識する標的化リポソームを調製した.このリポソームにドキソルビシンを封入し,Tf-receptorを介して細胞内へ抗癌剤の導入させた.その結果,ドキソルビシンに耐性である癌細胞に対しても有効となり,Tf-receptorを標的とした細胞内送達の有用性を示すことができた.(2)転写阻書リガンドの合成とin vitro系におけるTFIIHの転写因子阻害実験: RNAポリメラーゼIIの最大サブユニットRPB1(分子量約200kDa)のC末端にあるCTD(C-Terminal Domain)とよばれる繰り返し配列に対するペプチドを合成した.精製した五つの基本転写因子とRNAポリメラーゼIIからなる再構築系にて転写阻害活性について検討したところ,IC50は約1uMであり,さらに特異性の高いリガンドについて今後更なる検討を行う.本年度の研究成果は,さらに,核への選択的なDNAの送達に着手した.しかしながら,核内へ送達されたDNA量を評価する系が確立されていないため,その方法の開発から着手した.(2)我々はPCRを応用することにより,核一個あたりに導入されたプラスミドの数を定量可能な方法を確立することに成功した(橘ら,第13回日本薬物動態学会,11月).本法の確立により,遺伝子の核内送達量と発現量との関係を明らかとすることが可能となった.その結果,プラスミドの投与量を増加させると,発現量と核移行量ともに著しい飽和性を示した.さらに,核移行量が5000個を越えると発現量に飽和が見られ始めることが明らかとなった.本定量法は,細胞内動態の最適化を行うための有用な手段となり得る.今後は,本定量法を細胞質中のプラスミドの定量法へと拡張していく予定である.(3)一方,TFIIHに対するリガンドを設計し,CTD-配列に対応したペプチドを3回繰り返した構造をもつ阻害リガンドを合成した.その転写阻害活性をin vitro再構築系において検討したところ,阻害効果を確認することに成功した.本研究は,がん細胞に対する選択毒性が極めて高い抗がん剤開発のための戦略を確立することを最終目標として,1)キャリアーによるがん細胞への選択的送達,2)細胞内動態を制御による核への濃縮,3)がん細胞での特異的転写阻害,という3つの方法を併用し、がん細胞への「選択毒性の相乗効果」により増殖抑制を試みた.その結果,(1)トランスフェリン(Tf)をリガンドとした癌細胞標的化リポソームによる抗腫瘍効果:血中滞留性リポソームのPEGの先端にTfを結合させて,がん細胞を選択的に認識する標的化リポソームを調製した.このリポソームにドキソルビシンを封入し,Tf-receptorを介して細胞内へ抗癌剤の導入させた.その結果,ドキソルビシンに耐性である癌細胞に対しても有効となり,Tf-receptorを標的とした細胞内送達の有用性を示すことができた.(2)転写阻書リガンドの合成とin vitro系におけるTFIIHの転写因子阻害実験: RNAポリメラーゼIIの最大サブユニットRPB1(分子量約200kDa)のC末端にあるCTD(C-Terminal Domain)とよばれる繰り返し配列に対するペプチドを合成した.精製した五つの基本転写因子とRNAポリメラーゼIIからなる再構築系にて転写阻害活性について検討したところ,IC50は約1uMであり,さらに特異性の高いリガンドについて今後更なる検討を行う.