hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターネットから幸福な生活情報を検索するための感情表現パターン知識ベースの構築

次に知識ベース化については日本語語彙大系の用言パターンの全て(14,819件)に対して,存在する物およびその場所を表す表現部分を特定する知識を組み込んだ.動詞の意味を直前・最中・完了の3つの時点に分けて考察することで,知識化の作業を効率的に進めることが可能となった.存在性に対する言明は,3つの時点の合計で約25,000件となった.本研究はインターネットから幸福なライフスタイルに関する情報を選択的に閲覧する手法の基盤となる知識ベースの構築を目的とする。具体的には、人々の活動の様子について記述されたブログの文章を自動解析し、とりわけ、楽しい事柄を検索する技術の開発を行う。本技術により、人々が幸福な生活情報を得ることが容易になり、人々の満足度や意欲・理想の向上に繋がることを期待する。また、知識ベースという形式をとることで自然言語の意味処理のハードルを下げることを目指す。平成24年度は、感情を推定するための知識ベース、および、事態を解析するための知識ベースの構築を目標とした。感情推定のための知識ベースは、日本語語彙大系(岩波書店)を基礎とし、感情の生じる原因を解析するための情報を付随させた。本年度の整備により、状況の対称性を考慮した感情推定が可能になった。たとえば、「つまらない物を貰う」という入力文において、従来は、「喜び」という出力だったものを、「悲しみ、または、感情なし」という出力に調整が可能になった。9分類の感情名を推定する性能は、42%だったものが53%に(快/不快/なしの3分類では90%に)向上した。事態解析のための知識ベースは、物の存在性に焦点を当てた。2つの述語を基準に、場所と存在物を文書から抽出する。たとえば、「鳥取に行った。梨ソフトを食べた。」という2文からは「鳥取」に「梨ソフト」が存在することを解析するが、「梨ソフトを食べた。香住に行った。」という2文からは「香住」に存在するとはしてはならない。そこで本知識ベースは、1文目と2文目をそれぞれ機械的にパターン化し、約15万件収録した。解析性能はF値で0.3なので次年度改善する。一方、知識ベースの運用と情報検索を、観光における行動分析に応用した。幸福な行動を表示することで、旅行者の楽しみを高めるための観光振興案の発想支援ができた。平成23年度は,申請時の平成23年度計画の達成促進のための準備的な研究であったが,平行して申請時の平成24年度計画の一部を実施した.すなわち,実施内容の一部入れ替えであるため,進展は計画のとおりである.25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、幸福な生活情報をインターネットから検索するために、感情推定の知識ベースを開発することを主目的とし、その具体的な価値を示すために、検索に関する手法の提案を副目的としている。感情推定のために、感情の生じる原因を直接的に表現する文を判定する知識ベースを構築し、その改善を進めることができた。日本語語彙大系(岩波書店)の用言パターン(1.4万件)をベースにした。
メンタルヘルス問題事例の職場復帰の様相-事例性の構造化-

本研究の目的は、メンタルヘルス問題を抱えた休職者が職場復帰後に再発せずに職務を遂行するための支援のあり方を検討するために、休職前・休職中・職場復帰後の各段階に即して事例性の様相を明らかにすることである。個々の事例を検討した結果、労働者のメンタルヘルス問題の主な要因、職場との関係性、メンタルヘルス対策の内容がそれぞれに密接に関係していることが明らかになった。その結果、産業看護職がメンタルヘルス問題への早期介入による早期解決をはかることの重要性に加えて、職場の寛容性や職場環境づくりへの働きかけや労働者が問題を抱える以前からの個別支援の必要性が示唆された。メンタルヘルス問題による休職と職場復帰を繰り返すことは復職者の自信の減退、同僚との関係性の変化や、生産性への不安を感じ、更なるストレス負荷状態を招き、職場復帰の困難事例となりやすいことが報告されており、予防のための効果的な取り組みが重要である。また対応には事例性の理解が円滑な職場復帰のサポートとして不可欠であることから、本研究では、メンタルヘルス問題による復職者が再発なく職務を遂行することを効果的に援助ために、メンタルヘルス問題による休職・職場復帰における事例性を検討することを目的とする。平成20年度は、メンタルヘルス問題による休職および職場復帰に関する質問紙調査から一連の支援過程を検討することを目的とする。データ収集期間は平成21年23月である。対象は北海道内の事業所におけるメンタルヘルス担当者(人事労務担当者)とし、総括安全衛生管理者および人事労務担当者あてに文書にて研究依頼および無記名自記式質問紙を郵送し、回答を得た。質問項目はメンタルヘルス問題の職場復帰のシステムの整備及び指針等の有無、休職及び復職者への対応、関連職種等の連携、役割について等である。調査結果に関しては結果通知を希望した事業所にフィードバックする予定である。本年は初年度である平成20年度に実施した調査の分析と来年度の調査にむけた文献レビューおよび準備を行った。この調査の目的は、メンタルヘルス問題による職場復帰に関する質問紙調査から、実際の支援過程を検討することである。北海道内の事業所におけるメンタルヘルス担当者(人事労務担当者)を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。総括安全衛生管理者および人事労務担当者あてに文書にて研究依頼および無記名自記式質問紙を郵送し、回答を得た。(1)メンタルヘルス問題への対策および職場復帰支援システムの整備状況、(2)休職から休職期間中、職場復帰後の職務の一連の過程に関わる支援、(3)事業所内外の資源の活用と連携、(4)企業内の保健事業サービスの活用などについての結果を得た。事業所における対策と職場復帰支援システムの整備状況では、多くが明文化されてはいないものの職場復帰に関する内規が存在しており、実際の支援として休職開始時期から職場復帰後のサポート、職務内容の配慮までの一連の過程を継続して支援している状況であった。事業所規模としては小規模事業所が多くを占め、その限られたマンパワーの中で休職者や復職者とかかわる上司、同僚との関係性を基盤とした支援活動において、支援者間と産業保健職の連携の充実、事業所外の資源の活用の状況について検討した。平成22年度の研究目的は、メンタルヘルス問題を抱える労働者の職場における関係性の様相と産業看護職の支援内容について、休職前・休職中・職場復帰後の期間に分けて検討することである。研究対象者は、北海道内の事業所や健康保険組合などに勤務する産業看護職で、産業看護の経験が5年以上の者とした。研究対象者の選定にあたっては、日本産業衛生学会北海道地方会産業看護部会に研究対象者の紹介を依頼した。研究方法としては、研究への参加に承諾を得られた10名に対して、労働者とのかかわりや思いや職場における関係性を時系列で整理したインタビューガイドをもとに、半構造化インタビュー法を用いた面接調査を行った。対象者の承諾を得てインタビュー内容を録音した後に文書化し、内容分析を行った。主な成果は以下の4点である。第1に、メンタルヘルス問題を抱える23人の労働者の事例が得られた。そのうち、相談開始時期が休職前の事例が15人、休職中が6人、職場復帰後が2人であった。第2に、労働者がメンタルヘルス問題を抱える主な要因は、上司との関係性と仕事内容の変化であった。第3に、職場との関係性に影響を及ぼす主な要因としては、職場の寛容性、普段のコミュニケーション、業務量であることが見出された。第4に、産業看護職による支援の主な内容は、労働者による自己決定の支援および上司や人事担当者や主治医との調整であり、特に後者については段階が進むにつれて労働者の職場復帰をふまえた環境整備と仕事内容の調整が重要な課題になることが見出された。

これらをふまえると、組織風土への関与に関する産業看護職の役割として、職場の寛容性や環境づくりについて支援を行うことが特に重要であり、労働者が問題を抱える以前からの取り組みの必要性が示唆された。
強磁性トンネル効果の理論的研究

2つの強磁性体を電極とし,十分に薄い絶縁体膜をトンネル障壁とする強磁性トンネル接合のトンネル電流は2つの電極の磁化の相対角度に依存し,いわゆる巨大磁気抵抗効果(GMR)を示す。強磁性トンネル接合での磁化過程とトンネル電流の関係は1980年(前川禎通:固体物理15,171('80))に初めて明らかにされたが,1988年の金属人工格子によるGMRの発見以来,その現象の類似性が認識されるようになってきた。そして,最近では様々な強磁性トンネル現象が実験的に示されている。その中に強磁性微粒子を含む酸化膜のGMR(H.Fujimori et al.:Mat.Sci.Eng.B31,219('95))がある。Al_2O_3中に数10Å程度の大きさのCo微粒子を分散させる。この場合,各微粒子は単磁区になっており,系は超常磁性を示す。この系では電気伝導は電子が絶縁体中をトンネルし,Co微粒子間を飛び移ることによる。さらにこのような微粒子系では電子が移動することによる静電エネルギーの変化も無視できない。すなわち,微粒子の電気容量が小さいため,電子のトンネルにより微粒子間で電荷のアンバランスが起こる。そのため静電エネルギーが増加し,トンネル効果が抑えられる。本研究では,磁性体間の電子のトンネル効果とトンネルとにより生じる静電エネルギーの変化を取り入れて,このような微粒子系のトンネルコンダクタンスの一般式を導き出した。今,強磁性体中の電子のスピン分極の割合をP,磁場により誘起される磁化の割合をm(0【less thanor equal】m【less than or equal】1)とする時,コンダクタンスここで,G_0は磁場の加わっていないときのコンダクタンス,Tは温度である。また,k及びCはそれぞれの障壁の電子状態及び微粒子の分布に依存する定数である。この式は上記の実験をうまく説明する。微小な系での静電エネルギーの変化がトンネル効果に本質的な働きをする例に単一電子トンネル素子がある。この系では電子の伝播経路に微小な領域が作られており,そこには電子が1個づつしか飛び込めない。この効果をクーロン・ブロッケイと呼ぶ。今,強磁性体でできた微小領域を2個電子の伝播経路に導入すると単一電子トンネル素子に磁場の効果がつけ加わる。これをスピン・ブロッケイドと呼ぶ。このように微細加工技術を用いてスピンの効果と静電エネルギーを組み合わせることにより新しい現象が期待される。
中高年の高次脳機能に関する長期縦断的資料を基盤とする神経心理学的研究

主な研究成果は下記のとおりである。1)町民検診を基盤として、毎年400名超規模で中高年者の高次脳機能検査(注意、言語、記憶、空間機能等)を継続して実施する作業を行い、これまでの縦断資料に本研究の5年間を加えることで、15年間の資料を蓄積できた。2)同時に実施した日常生活調査票により、運動、食事、社会活動等の日常生活習慣と高次脳機能検査との関連を検討した。3)同時に計測された整形外科学、耳鼻科学および泌尿器学的検査と高次脳機能との関連について検討した。以上の検討より、中高年者の高次脳機能発達の様相について、前頭葉系機能と筋運動系機能、匂い機能低下、尿漏れなどとの関連が明らかとなった。本研究は、平成23年時点で30年間継続されている名古屋大学八雲町研究の一端を心理学班として担うもので、中高齢者の高次脳機能について、その評価法の開発と、発達特性の検討、骨・筋運動系機能や遺伝子情報との関連を検討し、最終的には加齢に伴う高次脳機能低下を鈍化させる処方箋の構築が目的である。基本的には昨年度までの検診データの継続的蓄積を進めた。23年度に実施した具体的取組の一部は次の通りである。(1)名古屋大学認知機能検査バッテリ(NU-CAB)を住民検診で実施し、過年度のデータに加える作業を行った。これは23年8月26日28日の期間に実施し、約450名の受診があった。この認知機能検査に加え、日常生活習慣についての情報を得るために事前にアンケートを実施し、約900名の資料を得た。(2)食習慣と認知機能に関する検討を行い、学術誌に掲載した。(3)ライフスタイルと認知機能に関する関連の検討を行い、その結果、いくつかの行動様式と高次脳機能との関係が明らかとなり、その結果を国内外の学会および学術誌において公表した。(4)これまでのデータに基づいて、注意機能や言語機能と前頭葉関連機能である尿漏れとの関連を確認し、国内外の学会および学術誌において公表した。(5)遺伝子班が分析を開始した。SNP5点(TGF-β1、MTHFR、GSTM1、TGFB、SLC2A9)との間に、効果が確認された。D-CATによる検出力が高く、クリアーな結果が得られており、今後、学会、学術誌にて公表する予定である。本研究は、平成25年時点で32年間継続されている名古屋大学八雲町研究の一端を認知心理学班として担うもので、中高齢者の高次脳機能について、その評価法の開発と、発達特性の検討、骨・筋運動系機能や遺伝子情報との関連を検討し、最終的には加齢に伴う高次脳機能低下を鈍化させる処方箋の構築が目的である。25年度に実施した具体的取組の一部は次の通りである。1名古屋大学認知機能検査バッテリ(NU-CAB)を住民検診で実施し、過年度のデータに加える作業を行った。これは25年8月23日25日の期間に実施し、約400名の受診があった。この認知機能検査に加え、日常生活習慣についての情報を得るために事前にアンケートを実施し、約800名の資料を得た。2重心動揺機能と認知機能に関する発達的検討を行い、学術誌に掲載が決まった。3ライフスタイルと認知機能に関する関連の検討を行い、その結果、いくつかの行動様式と高次脳機能との関係が明らかとなり、その結果を国内外の学会および学術誌において公表した。4これまでのデータに基づいて、注意機能、言語機能、記憶機能の40歳以降の発達曲線の検討を行い相互関連を確認し、国内外の学会および学術誌において公表した。5遺伝子班が分析を開始した。言語流暢性とCHRNA4,OXTRとの解析、DーCATとDRD2との関連の解析を進めた。セロトニン受容体1A、2Aと交互作用の点で、ポジティブな結果効果が確認された。認知機能はD-CATによる検出力が高く、今後、学会、学術誌にて公表する予定である。本研究は、30年以上継続されている名古屋大学八雲町コホート研究の一端を心理学班として担うもので、中高齢者の高次脳機能について、その評価法の開発と、発達特性の検討、骨・筋運動系機能との関連を検討し、最終的には加齢に伴う高次脳機能低下を鈍化させる処方箋の構築が目的である。24年度に実施した具体的取組の一部は次の通りである。住民検診での資料収集は24年8月24日26日の期間に実施し、約450名の受診があった。この認知機能検査に加え、日常生活習慣についての情報を得るために事前にアンケートを実施し、約700名の資料を得た。2過年度に収集した血液サンプルに基づく遺伝子多型と認知機能に関する検討を遺伝子班が始めた。また、整形外科班の重心動揺計での7指標についての認知機能検査との照合を行い、筋運動系機能と認知機能の発達特性の検討を行った。3日常生活習慣と認知機能に関する関連の検討は、高齢者のリジリエンスに焦点を当てて分析した。その結果、いくつかの行動様式と高次脳機能との関係が明らかとなり、その結果を国内外の学会および学術誌において公表した。4八雲町コホート

研究のこれまでのデータに基づいて、認知機能と筋運動系機能に関する検討を行い、その結果の分析から、個人差の発達心理学的視点からの特性の検討とその機序の検討、注意機能や言語機能と前頭葉関連機能である尿漏れとの関連を確認し、国内外の学会および学術誌において公表した。本研究は、30年以上継続されている名古屋大学八雲町コホート研究の一端を心理学班として担うものである。心理班が参加してから14年を経過したことになる。心理班では、中高齢者の高次脳機能について、その評価法の開発と、発達特性の検討、骨・筋運動系機能との関連を検討し、最終的には加齢に伴う高次脳機能低下を鈍化させる処方箋の構築が目的である。26年度に実施した具体的取組の一部は次の通りである。1名古屋大学認知機能検査バッテリ(NU-CAB)を住民検診で実施し、過年度のデータに加える作業を行った。住民検診での資料収集は26年8月29日31日の期間に実施し、約460名の受診があった。この認知機能検査に加え、日常生活習慣についての情報を得るために事前にアンケートを実施し、約650名の資料を得た。2過年度に収集した血液サンプルに基づく遺伝子多型と認知機能に関する検討を遺伝子班が検討し、その結果を国際誌に投稿した。また、整形外科班の重心動揺計での7指標についての認知機能検査との照合を行い、筋運動系機能と認知機能の発達特性の検討を行った。その結果は複数の国際誌に掲載された。3日常生活習慣と認知機能に関する関連の検討は、高齢者の心理特性に焦点を当てて分析した。その結果、いくつかの行動様式と高次脳機能との関係が明らかとなり、その結果を国内外の学会および学術誌において公表した。4八雲町コホート研究のこれまでのデータに基づいて、認知機能と筋運動系機能に関する検討を行い、その結果の分析から、個人差の発達心理学的視点からの特性の検討とその機序の検討、注意機能や言語機能と視空間機能との関連を確認し、国内外の学会および学術誌において公表した。本研究は名古屋大学北海道八雲町コホート研究の一端を心理学班として担うもので、心理班が参加して以来15年を経過した。心理学班では中高年者の高次脳機能について、その評価方法の確立と、縦断的な資料の蓄積による発達的変化の資料を収集すること、整形外科班が計測する骨・筋運動系機能資料や内科学班が収集する血液、尿等での生化学的資料との関連の検討を行うことを目的とした。それらの検討から加齢に伴う高次脳機能の低下を鈍化させる処方箋を描くことを最終的な目標としたものである。27年度に取り組んだ課題の主なものは次の通りである。1名古屋大学認知機能検査バッテリ(NU-CAB)を8月に3日間で行われた住民検診時に実施した。多くの検査項目は縦断的な資料となるべく過年度と同一であった。約400名の資料を収集できた。併せて、自治体にお願いしてあった日常生活調査票約700名分も収集した。これは、認知機能検査と生活習慣(衣食住)との関連を検討する目的で収集したものである。2日常生活調査票の資料から、「高齢者の騙されやすさと高次脳機能との関連」、過去13年間の縦断的資料に基づいて、実行系機能、記憶系機能、言語系機能の発達的変化を回帰係数を個人別に算出して機能種間で比較分析、循環器系機能(血圧)と回帰係数で機能を維持している高齢者と機能低下が顕著な高齢者間での比較検討を、27年度の国際神経心理学会等で発表した。発表資料をもとに4学術誌に投稿し、査読結果を待っている状況にある。3高次脳機能の縦断データの回帰
牧草品種の家畜生産性向上に関する育種学的研究

牧草の品種の相違が家畜生産性に及ぼす影響を明らかにし、家畜生産性に関与する要因の解明を行い、効率的な品質改良育種法に関する情報を得ることを目的に、昭和61年に試験圃場を設置した。供試材料はオーチャードグラス(Or)4品種とペレニアルライグラス(Pe)、トールフェスク(Tf)各1品種で、昭和62年と63年の2年間に延24回、緬羊による放牧を行った。各放牧前に採取した牧草試料について消化率とミネラルの分析を行い、草種・品種間差を調べると共に、収量・草丈のデータと合わせ採食性関連形質と関係の深い形質の解明を重回帰分析によって行った。採食性関連形質ではTfがPeとOrに比較してよくない結果が得られ、Or品種間では有意差は認められないものの値は大きく異なり、採食量ではキタミドリ、採食率ではオカミドリ、緬羊の増体量から推定した草地のTDN生産量ではナツミドリが高かった。重回帰分析により家畜生産性に関係の深い形質を求めた結果、採食率と草地のTDN生産量では高い重相関係数が得られなかったが、採食量ではR=.904となり放牧前草量、草丈、消化率及びMg含有率が説明変数としてとり上げられた。消化率は草種間ではPeが高く、Or品種間ではオカミドリが高かった。ミネラル含有率ではNとMgはTf、PとCaはPe、KはOrが高く、Or品種間ではオカミドリがN,P,Mg,Caで高い値を示した。消化性画分に含まれるミネラルの割合をみると、N,P,K,Mgの大部分は細胞内容物中に含まれるが、Caは大部分が高消化性細胞壁に含まれていた。低消化性画分中に含まれる割合でOr品種間差が認められたのはMgであった。家畜の栄養障害の一つであるグラステタニーに重大な影響を及ぼすK/(Ca+Mg)当量比を高消化性画分中のミネラル含量から算出すると、オカミドリが最低値を示しグラステタニーにかかりにくい品種であることが明らかになった。約50aの試験圃場に、供試6品種(オーチャードグラス4,トールフェスク,ペレニアルライグラス各1)を3反復乱塊法で試験区を配置し、昭和61年5月23日に播種した。しかし、その後の気象が降雨の後高温乾燥が続く最悪の条件となり、精密な調査に耐えられる圃場とならなかったため廃棄し、同年8月28日に再び同一配置で試験区を造成した。設置が約3カ月遅延したため、当初61年中に予定していた予備放牧が中止となったが、昭和62年から開始する予定の試験家畜の放牧には支障ない。昭和62年は、5月中旬から放牧を開始する。供試家畜としてめん羊を用い、家畜個体間の誤差を最小限に抑えるために3頭を1群として各試験区に割り当て、さらに群間の誤差を抑えるために、1カ月ごとに別の試験区に移動する輪換放牧の形式をとる。放牧開始時、各移牧期、放牧終了時に供試家畜の体重測定を個体ごとに行い、試験区ごとの増体量を調査する。同時に、牧草の収量調査及びサンプリングを行い、消化率の推定、可溶性炭水化物、蛋白質等主要成分並びにマグネシウム,カルシウム,カリウム等無機成分の分析も併せて行う。

得られたデータを解析し、品種の相違が家畜生産性に及ぼす影響を明らかにすると共に、家畜生産性に関与する要因の究明を重回帰分析、主成分分析等の多変量解析法によって行い、最終的には、牧草の品質改良のための効率的な育種法を考察する。本年度は具体的なデータをとるまでに至らなかったが、草地試験場及び東北大学農学部へ足を運び、主として海外研究機関刊行物に掲載されている牧草品種と家畜生産性に関連した文献を収集した。これらの文献は、試験方法の改善及びデータ解析方法を検討する上で役立つものと思われる。本年度から緬羊による放牧を開始した.試験区は1区2.5a, 3反復乱塊法で配置し,各区の周囲にフェンスを設けた.放牧は緬羊を1区当たり13頭ずつ供試し,約2週間の放牧と4週間の休牧を反復ごとにずらして行い, 5月から10月まで延12回を放牧を行った.放牧の前後に牧草の収量調査と緬羊の体重測定を行い,採食量の推定と増体量の算出を行った.また放牧前に牧草の試料を採取し, N,P,K,Ca,Mgの各ミネラル成分含有率について化学分析を行うと共に,消化率の推定を行った.ミネラル成分について分散分析を行った結果,オーチャードグラスとペレニアルの草種間に有意差が認められた成分はP,K,Caであり, PとCaはペレニアルで, Kはオーチャードグラスで高い値を示した.オーチャードグラス品種間で有意差が認められたのはCa, Mg及び第3回放牧期以降のNであった.乳熱,起立不能症等の家畜の栄養障害に影響するとみられるCa/P比は,生育シーズンを通じてオカミドリとナツミドリが他の品種に比較して高い値を示したが,いずれの品種も適正範囲とされる0.81.3のほぼ範囲内にあった.グラステタニー症に関係するK/(Ca+Mg)当量比は,オカミドリとナツミドリは適正範囲内にあったが,アキミドリとキタミドリでは発症の危険性が高いとされる2.2を超えていた.家畜の栄養障害に大きく関係するミネラルバランスで品種間差が認められたことは,放牧地における栄養障害を牧草の品種選択によりある程度制御できることを示し,さらにバランスのよい品種育成の可能性を示唆している.家畜の生産性に関係しする増体量,採食量,消化率等の品質面からの結果は現在整理中であり,まとまり次第何らかの機会に報告する.来年度は,ミネラルバランスのオーチャードグラス品種間差を確認し,家畜生産性の面からの調査を継続する.緬羊の放牧試験を継続した。試験方法で昨年と異なる点は,放牧強度を小さくしたこと、化学分析で酵素法による消化率の推定とミネラル含有率の定量に加えて、牧草を細胞内容物、高消化性細胞壁、低消化性細胞壁に分画し、各画分に含まれるミネラル成分の割合を調べたことである。なお、本年度は最終年次のため、2年間のデータを解析した。採食性関連形質について統計解析したところ、草種間ではトールフェスク(Tf)が有意に低かったがオーチャードグラス(Or)とペレニアルライグラス(Pe)間には差はなく、Or品種間では有意差は認められないものの値は大きく異なり、採食量ではキタミドリが、採食率ではオカミドリ、緬羊の増体量から推定した草地のTDN生産量はナツミドリが高かった。採食性関連形質を目的変数とした重回帰分析により家畜生産性に関与する形質を求めた結果、採食率、草地のTDN生産量では高い重相関係数が得られなかったが、菜食量ではR=.904となり放牧前草量、草丈、消化率及びMg含有率が説明変数としてとりあげられた。消化率についてみると、草種間ではPeが高く、Or品種間ではオカミドリが高かった。ミネラル含有率ではNとMgはTf、PとCaはPe、KはOrが高く、Or品種間では特にオカミドリがN、P、Mg、Caで高い値を示した。ミネラル成分によって消化性画分に含まれる割合に明瞭な差がみられ、Kはそのほとんどが細胞内容物に含まれ、Mg及びPでも細胞内容物中に含まれる割合が高かったが、Caは大部分が高消化性細胞壁に含まれていた。
低酸素・低栄養に抵抗性な癌細胞を標的とした新規制癌法

癌の進展には腫瘍微小環境が重要な役割を果たす。我々は、低酸素・低栄養という腫瘍微小環境が(1)腫瘍細胞の増殖、転移能を促進すること(2)免疫系を制御すること(3)ヒストン脱メチル化酵素(JMJD1A, JHDM1D)が腫瘍増殖や血管新生を制御すること(4)JMJD1A阻害が血管新生阻害剤と相乗効果を示すことを報告してきた。このことから低酸素・低栄養に抵抗性な癌細胞を標的とすることが新規制癌法の開発に繋がることが示唆された。癌の増殖と転移には腫瘍微小環境が重要な役割を果たす。我々は、低酸素、低栄養を模した培養癌細胞の解析からJMJD1A(KDM3A)の遺伝子発現が亢進していることを見出し、その役割を培養細胞とマウスを用いて解析した。血管新生阻害は効果的ながん治療法であるが、血管新生阻害治療に耐性な癌がこの新規分子標的治療においても問題である。低酸素・低栄養は細胞培養系においてAKTのリン酸化や細胞遊走・転移・コロニー形成能を促進した。また、低酸素・低栄養はマウス腫瘍移植実験系においても腫瘍増殖、単球やマクロファージ細胞(tumor associated macrophage)の浸潤を介して腫瘍血管新生を亢進した。また、腫瘍血管新生の制御は、低酸素によって誘導される血管内皮増殖因子とその受容体が主要な役割を果たすが、低栄養・低栄養状態における腫瘍血管新生の制御機構は不明であった。siRNAによるJMJD1Aの特異的な発現抑制は、in vivoのマウスの実験系において血管新生と腫瘍増殖を顕著に抑制した。さらに、JMJD1Aの阻害はVEGF中和抗体やVEGF受容体などの血管新生阻害剤との併用に相乗効果を示した。これらの研究により、JMJD1Aが、低酸素・低栄養下で腫瘍血管新生および腫瘍増殖に寄与すると考えられている、単球、マクロファージなどの白血球細胞の浸潤を制御し、癌の増殖を抑制することが明らかとなった。これらの知見は、近年着目されているヒストン修飾、エピゲノム修飾因子が腫瘍増殖に関わることを示しており、エピゲノム創薬が癌の悪性化や血管新生阻害における治療抵抗性に対する新しい標的の一つとして、新しいメカニズムに基づく新規創薬に繋がる可能性を示すものであると考えられる。癌の増殖と転移には血管新生が重要な役割を果たす。また、血管新生阻害療法は様々な癌種において用いられているが、その抵抗性獲得の問題は十分解決されていない。我々は、血管新生阻害の結果として一部の癌細胞は低酸素や低栄養状態に陥ることが考えられ、これに抵抗性な癌細胞が癌の悪性化に寄与するという仮説をもとに本研究を行い低酸素・低栄養が癌の悪性化に関わる事を報告してきた。上記の研究成果を踏まえ平成25年度は、低酸素、低栄養を模した培養癌細胞の解析からJMJD1Aの遺伝子発現が亢進していることを見出し、その役割を培養細胞とマウスを用いて解析し、マウス腫瘍移植実験系において腫瘍増殖や腫瘍血管新生を制御する事を見いだし新たに論文報告した。また、JMJD1Aの得意的な阻害が、in vivoのマウスの実験系において血管新生と腫瘍増殖を顕著に抑制した。さらに、JMJD1Aの阻害はVEGF中和抗体やVEGF受容体阻害剤などをの血管新生阻害剤との併用に相乗効果を示した。本研究により、JMJD1Aが、低酸素・低栄養下で腫瘍増殖や腫瘍血管新生を制御し、癌の進展や悪性化を抑制することが明らかとなった。これらの知見は、近年着目されているヒストン修飾、エピゲノム修飾因子が腫瘍増殖に関わることを示しており、エピゲノム創薬が癌の悪性化や血管新生阻害における治療抵抗性に対する新しい標的の一つとして、新しいメカニズムに基づく新規創薬に繋がる可能性を示すものである。我々は、低酸素・低栄養という腫瘍微小環境が癌の悪性化と治療抵抗性を促進することを報告してきた。また、血管新生阻害療法は様々な癌種において広く用いられているが、その抵抗性獲得の問題は十分解決されていない。この点を明らかにするため、申請者らはこれまでin vitro培養系で血管阻害療法に類似した低酸素・低栄養ストレスをがん細胞に与える単純な系を作成し、平成23年度は、以下のような研究成果を得て論文発表した。(1)低酸素・低栄養下で残存する腫瘍が二次性白血病の原因となる。低酸素・低栄養の癌微小環境が癌細胞自身の転移能を亢進することを以前明らかにしたが、低酸素・低栄養下で残存する癌細胞が抗癌剤治療等による染色体異常に依存せず、宿主の免疫応答を惹起して二次性白血病を引き起こす新しい白血病モデルを明らかにした。(2)ヒストン脱メチル化酵素が栄養飢餓において腫瘍増殖を抑制する。ヒストン脱メチル化酵素(JHDM1D (KDM7A))は、精神疾患に関与する遺伝子として報告されているが、癌における役割は不明である。

我々は、JHDM1Dが低栄養下でヒト及びマウスの癌細胞において発現が亢進していることを見出し、エピゲノム因子が低栄養下で腫瘍血管新生を制御し腫瘍増殖を抑制することを明らかにした。(3)抗癌剤耐性を克服する新しい細胞死のメカニズムを解明。抗癌剤においてDNA修復不全と未成熟な細胞分裂からp53に依存しない新しい細胞死が誘導されることを見出し、抗癌剤耐性を克服する一つ可能性が示唆された。我々は癌の進展にJMJD1Aを含むエピジェネティックスイッチが関連することを発見したが、そのメカニズムの詳細は明らかでない。siRNAによるJMJD1Aの抑制がin vitroの細胞増殖を抑制しないことを見い出しているため、血管新生因子の発現制御やin vivoの血管新生(CD31)やマクロファージ系細胞(CD11b)の浸潤を抑制する可能性があるか検討を行った結果、JMJD1Aの特異的阻害は、血管新生やマクロファージ系細胞の浸潤を抑えることが明らかとなった。また、我々は、新規ヒストン脱メチル化酵素(JHDM1D)が低栄養依存的に発現亢進すること、また、in vivoにおける癌の増殖に関与する可能性も見出している。さらに我々は、腫瘍血管等の腫瘍微小環境に作用する新しい癌の増殖抑制法を見出し特許出願している。これらの分子で同様の解析、検討を行い同様の知見を得ている。現存する化学療法や血管新生阻害療法との併用に相乗効果の検討として、標的分子候補をsiRNAで阻害したヒト癌細胞をヌードマウスの皮下に移植し、抗VEGF中和抗体(Avastin 1mg/kg/week i.p.)、低分子阻害剤(Sutent 10mg/kg/day p.o.)との併用で抗腫瘍効果を測定した。例として、JMJD1AのsiRNAによる特異的阻害がAvastinとの併用でin vivoで相乗的な腫瘍抑制効果を認めた。このように研究計画は、順調に進展している。血管新生阻害に伴い癌細胞は低酸素・低栄養に陥り、これがヒトの癌においてどのように悪性化の促進に寄与するかは知られていない。交付申請書に記載した23年度の研究目的と、その達成度について報告する。(1)Akt-PI3K-mTORシグナル伝達経路が、我々が樹立した低酸素・低栄養抵抗性ヒト癌細胞株においてin vitroにおける細胞増殖能、細胞遊走能や、in vivoにおける腫瘍増殖能、血管新生(CD31)、細胞浸潤(マクロファージ:CD11b等)、転移能等に関与するか検討した。その結果、Aktのリン酸化亢進及び、細胞遊走、浸潤能が亢進していた。(2)低酸素・低栄養抵抗性の癌細胞株が腫瘍増殖能を亢進することから、これが骨髄からマクロファージ系細胞に依存するかをVEGFR-1 TK KOマウスと骨髄移植実験により検討した。結果としてVEGFR1にあまり依存しないことが明らかとなった。(3)我々はヒト神経膠芽腫細胞株(T98G)を、低酸素下の栄養飢餓状態で長期培養しヌードマウスに皮下移植した結果、通常培養のT98Gと比較して、この細胞を移植した群においてのみ二次癌(CD3陽性悪性リンパ腫)の発症が認められた。従ってホスト免疫を惹起する可能性がある炎症性サイトカインIL2,IL4,IL6,IFNγ等の関与を検討した。結果、炎症性サイトカインIL4,IL6が関与することを確認した。23年度の計画の検討実験はすべて完了し一定の結果を得た。
ハプトグロビンは頭蓋内出血後の合併症及び予後の予測因子になりうるか

ハプトグロビン(HP)は血清蛋白であり、溶血で生じた遊離ヘモグロビンと結合し、その酸化障害作用を中和する。HPのcommon多型と、くも膜下出血後の血管攣縮や予後の間には集団を越えて関連が認められている。一方、脳虚血病態における脳浮腫や二次損傷は発症後数時間から数日を経て進行するため、治療介入の時間的余裕があることから、血管脳関門(blood-brain barrier, BBB)は急性期治療の有効な標的となり得るため、治療法を開発する上でBBB機能のマーカーは重要である。BBBには、中枢神経系にとって有害な血液中の物質の通過を遮断し、必要な物質を血液から取り込み、さらに不要な物質を血液に排出する機能を有するが、小腸上皮のタイトジャンクション構成分子であるHP2の前駆体であるZonulinとその受容体が、BBBにも発現していることが分かっている。しかし、遅発性脳虚血におけるBBB傷害へのZonulinの関与についてはほとんど理解されていない。そこで、今年度は、Zonulinの発現が本当にHP2-2型とHP2-1型に限られ、HP1型では発現していないのか、さらに、くも膜下出血をきたした患者群の予後と、髄液中のZonulin濃度との間に関連があるのかを調べるための予備実験として、市販のELISAキットを用い、血清中のZonulin濃度を定量した。その結果、低濃度ではあるもののHP1型の血清中にもZonulinが存在することが示唆された。別の市販のELISAシステムがZonulinを認識していないという報告も存在することから、今後Zonulinの定量システムの構築をおこない、HP多型との関係、さらに予後との関係を調べる予定である。使用した市販のELISAキットがターゲットを特異的に認識していないのか、あるいは、そもそも多型による差異が存在しないのか現時点では判然としないものの、多型により有無がはっきりとしているはずのZonulinが、多型によらず血清中に存在することが示唆されたため。ウェスタンブロット法等により、HP多型間でのZonulin分子の発現の相違を確認する。その後、定量システムを構築し、予後との関連を調べる。血清蛋白であるハプトグロビン(HP)は、多型蛋白であり溶血によって生じた遊離ヘモグロビンと結合しその酸化障害作用を中和する機能を有すると理解されており、さまざまな集団で、くも膜下出血後の血管攣縮や予後とHPcommon多型の間に関連が認められている。そこで、くも膜下出血をきたした患者群について、出血後の合併症や予後の予測因子を探索する目的で、HP common多型に加え、血中HP濃度の経時的変化、さらにHP遺伝子の近傍に局在しさまざまな集団でHP濃度に影響することが知られているSNPであるrs2000999の遺伝子型と、各種基準に準じて行った臨床的な判定に基づき判定した予後との関係について関連解析をおこなった。その結果、サンプル数が少ないこと、さらに日本人ではHP1の頻度が低いことも影響するものと考えられるが、HP common多型と予後との間に関連は認められなかった。さらに、rs2000999についても、この多型がHP濃度と関係があると考えたadditivemodelで考慮すると予後との関係は認められなかった。一方、搬入時、4日後、14日後の血中HP濃度の経時的変化を観察した結果、予後良好群では、搬入時予後不良群より高濃度で4日後まで増加し14日後では減少する傾向が認められた。しかしながら予後不良群では、搬入時のHP濃度は良好群よりも低濃度であり良好群と同様に4日後では搬入時より増加し、14日後ではさらに増加しており、経時的な変化に差異が認められた。臨床的な有用性を考えると搬入時の濃度のみでも予後予測因子として有効であるかどうかを、今後他の因子も併せて症例数を増やし検討する予定である。解析対象であるタンパクの発現解析をおこなうための良い抗体を得ることができていないため。

別の市販のELISAシステムがZonulinを認識していないという報告も存在することから、今後Zonulinの定量システムの構築をおこない、HP多型との関係、さらに予後との関係を調べる予定である。使用した市販のELISAキットがターゲットを特異的に認識していないのか、あるいは、そもそも多型による差異が存在しないのか現時点では判然としないものの、多型により有無がはっきりとしているはずのZonulinが、多型によらず血清中に存在することが示唆されたため。申請時の計画に沿い研究を進めてゆく予定である。ウェスタンブロット法等により、HP多型間でのZonulin分子の発現の相違を確認する。その後、定量システムを構築し、予後との関連を調べる。ウェスタンブロッティングあるいはELISA法で機能するよい抗体を選ぶことができず、条件検討等に時間を要してしまったため次年度使用額が発生したものである。30年度には、この計画を継続して実施し実施に必要な物品試薬等を購入する。市販定量システムを用いた定量検査で、多型間であると予想していた差異がなかったこと等により遅延が生じ次年度使用が生じた。次年度では、さまざまな抗体を購入し、特異的な抗体を選定、定量システクを構築する。
血管障害における細胞接着分子セレクチンとリガンド糖鎖の関与についての研究

動脈硬化性病変の発生に、セレクチンと糖鎖を介する細胞接着が関与することが示唆されている。血管内皮細胞上の細胞接着分子E-、およびP-セレクチンは、対応するリガンド糖鎖が白血球に発現されている。この両者を介した細胞接着により、血管障害性病変が進行することについては、これまで動物実験などでよく検討されている。しかし、L-セレクチンの場合には、白血球にL-セレクチンが発現され、血管内皮細胞上にセレクチンのリガンド糖鎖が発現されるとされているにもかかわらず、血管内皮上のリガンド糖鎖の本体については、これまでほとんど不明であった。従来シアリルルイスx糖鎖がセレクチンのリガンドであるとされてきたが、特異的な抗シアリルルイスx抗体を用いても、血管内皮上には、シアリルルイスx糖鎖が検出されにくかったからである。そのため、血管内皮上のL-セレクチンのリガンド糖鎖の本体の同定、およびその発現の制御機構の検討を行った。その結果、リンパ節の高血管内皮細胞(HEV)に発現されているL-セレクチンリガンド糖鎖は、通常のシアリルルイスxではなくて、6-スルホシアリルルイスxであることが明らかになった。この糖鎖は、HEV血管内皮細胞に特異的に発現され、リコンビナントL-セレクチンとの結合能を有し、HEVに対するリコンビナントヒトL-セレクチンの結合をほぼ完全に阻止した。また、ヒト培養血管内皮細胞でのフコシルトランスフェラーゼのアイソザイムのメッセージの発現の検討の結果、フコシルトランスフェラーゼFT3,4,5,6,7のうち、FT7のmRNA含量が最も多く、ついでFT4が多いことが判明した。IL-1刺激により、FT7のmRNA含量は有意に増加した。
癌特異的プロモータを利用した抗癌ウイルス療法の構築～腎癌、前立腺癌において

本研究では、HSV-1を用いたウイルス療法が各種癌の新治療法として近い将来確立することを視野に入れ、プロモータ制御型の癌特異的な増殖型HSV-1ベクターの開発を目的として実験を進めた。既に、前立腺組織特異プロモータとしてPSAやPSMA、オステオカルシンを使用したウイルスや、癌特異的なhTERTを使用したウイルス、negativecontrolとしてのemptyウイルスなどの数種類のウイルスの作製に成功した。さらに、これらの新規ウイルスが前立腺癌に有効であることを動物実験にて確認した。平成19年度の基盤研究(C)の補助金に基づく研究にて、癌/組織特異的な「プロモータ制御型ウイルス」を作製するT-BACシステムが完成していた。今回の研究にて、前立腺特異的に抗腫瘍効果を示すT-OC(オステオカルシン)やT-PSES(PSAのカセット)というウイルスの作製に成功した。従来、遺伝子組み込みHSV-1を作製するには、相同組み換えの確率に頼っていたため、1つのウイルスを作製するのに1-2年の歳月を必要としていた。ゲノムが大きいHSV-1の場合、何万という候補ウイルス株のスクリーニングと選択、精製、分子細胞レベルの確認など多大の労力を必要としたからである。相同組み換えに頼っていては、新規のウイルス作製だけで2年ほどの期間を要すると考えられる。しかし、代表研究者が開発したシステムを用いると、組み換え酵素により任意のプロモータが容易に目的のゲノム部位に挿入され、意図した遺伝子組み換えを起こしたもののみを容易に選択できる工夫がなされており、45種類の遺伝子組み換えHSV-1を3ヶ月程度で作製することができる。そのため、開発期間の大幅な短縮と、スクリーニングによる良い抗癌ウイルスの選定が可能となる。このT-BACシステムの構築そのものもT-01ウイルスとBACプラスミドの相同組み換えに頼るため、2年ほどの期間を要すると考えられるが、既に構築に成功しているため、今研究ではウイルス作製から開始することができ、大きな利点であった。この利点を利用して、前立腺癌特異的なオステオカルシンプロモータ制御下に抗腫瘍効果を示すT-OC(オステオカルシン)や前立腺特異的なPSAやPSMAプロモータ制御下に抗腫瘍効果を示すT-PSESのウイルスの作製に成功した。サザンプロット法にて目的の遺伝子が挿入されていることを確認した。さらに、ウエスタンブロットにて各プロモータによる目的遺伝子の発現を確認した。これまでの前立腺癌を対象とした経験や材料を生かして、前立腺癌細胞でのin vitroでの殺細胞効果やin vivoでのマウス皮下腫瘍に対する治療効果等の評価を今研究では進める方針である。【研究の目的】ウイルス療法はウイルス自体が腫瘍特異的に増殖して腫瘍細胞を死滅させる新しい発想の治療法である。我々が臨床開発を進めてきた第三世代遺伝子組換え単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)のG47Δは、γ34.5とICP6の2つのウイルス遺伝子を改変させた第二世代(G207)から作製された。この二重変異は正常組織での安全性を大きく向上させたが、同時に腫瘍細胞でのウイルス複製能も減弱させた。G47Δは、G207にICP47遺伝子/US11プロモータの変異を加えることにより、γ34.5欠失によるウイルス複製能低下を回復させ、抗腫瘍効果を格段に改善した。本研究では更に、腫瘍細胞に限局してICP6機能を回復させることに着目した。G47Δのウイルス複製は、理論的には、不活化したICP6を代償する宿主腫瘍細胞のリボヌクレオチド還元酵素(RR)活性に依存する。そのため、緩徐に成長する一部の腫瘍ではウイルス複製能が低い可能性がある。腫瘍特異的にICP6機能を回復させ、腎癌や前立腺癌など綴徐に成長する腫瘍においても、常に高いウイルス複製能を獲得することを目的として、G47ΔのICP6遺伝子を臓器特異的プロモータで制御する新規HSV-1を作製することとした。【研究実施状況】これまでの研究にて、癌/組織特異的な「プロモータ制御型ウイルス」を作製するT-BACシステムが完成していた。今回の研究で平成21年度に、前立腺特異的に抗腫瘍効果を示すT-OC(オステオカルシン)やT-PSES(PSAのカセット)というウイルスを作製した。平成22年度では、Southern blot法にて目的の遺伝子が挿入されていることを確認し、さらに、Western blotで、腫瘍細胞に感染したT-OCおよびT-PSESがICP6遺伝子を発現することを確認した。In vitroで、LNCaPヒト前立腺癌細胞やDU145ヒト前立腺癌細胞にT-OCもしくはT-PSESをMOI=0.01で感染させ、増えたウイルスを48時間後回収したところ、T-OCおよびT-PSESは対照ウイルスT-01に比べて有意に高いウイルス複製能を示した。平成23年度では、これまでの前立腺癌を対象とした経験や材料を生かして、in vivoでのマウス皮下腫瘍に対する治療効果等の評価を今研究では進める方針である。

【研究の目的】ウイルス療法はウイルス自体が腫瘍特異的に増殖して腫瘍細胞を死滅させる新しい発想の治療法である。我々が臨床開発を進めてきた第三世代遺伝子組換え単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)のG47Δは、γ34.5とICP6の2つのウイルス遺伝子を改変させた第二世代(G207)から作製された。この二重変異は正常組織での安全性を大きく向上させたが、同時に腫瘍細胞でのウイルス複製能も減弱させた。G47Δは、G207にICP47遺伝子/US11プロモータの変異を加えることにより、γ34.5欠失によるウイルス複製能低下を回復させ、抗腫瘍効果を格段に改善した。本研究では更に、腫瘍細胞に限局してICP6機能を回復させることに着目した。【研究実施状況】これまでの研究にて、癌/組織特異的な「プロモータ制御型ウイルス」を作製するT-BACシステムが完成していた。今回の研究で平成21年度に、前立腺特異的に抗腫瘍効果を示すT-OC(オステオカルシン)やT-PSES(PSAのカセット)というウイルスを作製した。平成22年度では、Southern blot法にて目的の遺伝子が挿入されていることを確認し、さらに、Western blotで、腫瘍細胞に感染したT-OCおよびT-PSESがICP6遺伝子を発現することを確認した。In vitroで、LNCaPヒト前立腺癌細胞やDU145ヒト前立腺癌細胞にT-OCもしくはT-PSESをMOI=0,01で感染させ、増えたウイルスを48時間後回収したところ、T-OCおよびT-PSESは対照ウイルスT-01に比べて有意に高いウイルス複製能を示した。平成23年度では、これまでの前立腺癌を対象とした経験や材料を生かして、in vivoでのマウス皮下腫瘍に対する治療効果等の評価を進めた。T-OCとT-PSESはヒト前立腺癌細胞のDU145,PC-3,LNCaPでは高レベルのICP6発現を認めたもののヒトグリオーマ細胞のU87MGではICP6発現を認めなかった。また、DU145細胞では、T-01(ICP6を欠失した第三世代HSV-1)に対しT-OCとT-PSESは有意に高い複製能を示した。In vivoでは、無胸腺マウスに作製したDU145およびLNCaPの皮下腫瘍にそれぞれT-OC,T-PSESの腫瘍内投与を行った結果、T-01と比較し有意に高い抗腫瘍効果を示した。
女性の政治参画の障壁：国会議員・県連への郵送・ヒアリング調査

本年度は日本、韓国、台湾における国会議員調査・比較分析を実施するために、すでに実施した韓国・台湾の調査票を英語および日本語に翻訳し、それを参照にしつつ日本での調査票作成を行った。1月にはスティール若希とグレッグ・ノーブルが台湾を訪問し、翻訳作業を完成させた。また、2月には、Wan-Ying Yang (台湾政治大学)、Jinock Lee (西江大学)、Soo Hyun Kwon(慶尚大学)が訪日し、国際セミナーを開催した。国会議員調査には毎日新聞社政治部および世論調査部の協力を得ることになり、調査票作成の過程で何度が打ち合わせを実施し、最終的には上智大学倫理委員会の審査・承諾を得て、調査票を3月に発送した。調査の実施は中央調査社に委託し、回収・データ入力・分析は次年度に実施する。また、県連調査の予備調査は京都府を対象に実施した。国会議員調査は、2018年5月に政治分野における男女共同参画推進法が成立したことから、本年度中に実施することとし、韓国・台湾調査との整合性を踏まえ、質問票を確定させ、3月に発送を行った。毎日新聞社との調整や、上智大学倫理委員会の審査を経る必要があったため、実施時式は3月となったが、7月の参院選前には集計結果が揃う見込みとなっている。県連調査に関しては、本年度は予備調査を実施したが、事例ごとの差が大きいことから、次年度は郵送調査ではなく半構造化インタビューによる質的調査の方が知見が深めるとの結論を得た。来年度前半は国会議員郵送調査の集計・分析を実施する。分析結果の一部は毎日新聞紙上にて公表するとともに、三浦・申が東アジア選挙学会にて報告する。7月のECPG(ヨーロッパ政治とジェンダー学会)では、日本・韓国・台湾の共同研究チームの間で比較論文を共著で執筆・報告する予定となっている。県連調査に関しては、前半でケーススタディの絞り込みを行い、後半は調査・データ収集に充てる。
オリゴヌクレオチドと認識酵素の相互作用の化学的解明

DNAやヌクレオチドとそれらを認識する酵素タンパク質との相互作用様式を明らかにすることは、新しい阻害剤及び薬の開発にとって重要な課題である。本研究の最終年度にあたる今年は、一つの変形塩基がA.G.C.Tの各種塩基とある程度の塩基対形成能を持つと期待されるN^6ーメトキシアデニン、N^6ーヒドロキシアデニン、N^6ーメトキシジアミノプリン、5ーカルボチサミドウラミルを選びそれらの5'ートリリン酸体やそれらを含む、DNAオリゴマ-がDNAポリメラ-ゼにどのように認識されるかについて検討した。N^6ーメトキシアデニンやN^6ーメトキシジアミノプリンを含む5'ートリリン酸体は、大腸菌のKlenow fragmentでグアニン又はアデニンとして認識され、対応するチミン又はシトシンと塩基形成をすることが明らかになった。これらは溶液中でアミノ-イミノ互変異性体をとりその結果の反映と考えられた。一方、これらを含むDNAオリゴマ-はチミン及びシトシン残基と安定な塩基対を形成することも融解温度の測定から明かになった。N^6ーヒドロキシアデニンやN^6ーヒドロキシジアミノプリンは強い変異原性を示すが、その原因としてこれらがDNA中に取り込まれ、その互変異性体が原因でトランジションを起こすと考えられた。5ーカルバモイルウラミルを含むDNAオリゴマ-は相補鎖のA.G.C.Tのどれとも安定な塩基対を形成し比較的高い融解温度を示した。これらがどのような水素結合対を作っているかについては今後の検討課題である。一方、5ーカルバモイルウラシルを含む5'ートリリン酸体はKlenow fragmentでシトシン体として認識されGの相補側に取り込まれることが明らかになった。一般的に、酵素の基質認識はきわめて特異性が高いと考えられているが、今回示したようにあいまいな部分が多いことが明らかになり、今後これらの知見をもとに新しい阻害剤の設計を行ないたい。1.オリゴヌクレオチドをDNAのモデルとして、制限酵素EcoRIの認識配列GAATTCを含み、その中のA残基をワーデアザアデニン(A^<7c>)に変換したオリゴマー、即ちGAGA^<7c>ATTCTCおよびGAGAA^<7c>TTCTCを対応する天然デカマーとともに合成した。これらのものは天然デカマーと大差ない融解温度(Tm)30°C、32°Cを示し、CDスペクトル、UVスペクトルも同様な傾向であり、これらが天然デカマーと同様な自己相補的右巻きB型二重らせん構造をとることが明らかとなった。制限酵素EcoRIは認識配列中のAの代わりにA^<7C>を含むものを全く加水分解しなかった。Aの7位の窒素が酵素認識にとって決定的に重要であることを示すものである。一方対応するメチル化酵素(M.EcoRI)はこの配列の3側AのN-6位をメチル化するが、この修飾デカマーのうちメチル化をうける位置にAを配したものは全くメチル化をうけなかった。また上記の酵素反応において修飾デカマーが競争阻害的に働らくものと推察された。2.シトシンメチル化酵素HhaIの作用機構の解明のため、認識配列であるGCGCを含むオリゴマー、GAAGCGCTTCの5-ハロゲノシトシン変換体を合成した。(Cの代りに5-CICと5-BrC)これらは制限酵素HhaI(GCGC)によって水解をうけなかった。又M.HhaIによるメチル化を弱く阻害したが5-FCの化合物の阻害が強かった。このメチル化酵素の作用