hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
InNに内在するs-d混成の解明とその応用

現在まで作成されたInN結晶は電子過剰のn型半導体であり、その最低電子濃度は金属・絶縁体(モット)転移濃度の2×1017cm-3程度である。InNは電子濃度の減少と共に結晶性と移動度が向上し、モット転移近傍の電子濃度で移動度が最高になり、且つ超伝導相転移はHigh-Tc超伝導体に特徴的な形態に変わる。このようなInNの超伝導の原因として、InNを構成する元素の価電子であるInの4dとNの2s軌道が価電子帯において混成するため、伝導帯にs電子とd電子が作り出されるというメカニズムを提案し、磁気抵抗効果と磁気プラズマ反射の実験により確認した。最低電子濃度(4.8×10^<17>cm^<-3>を持つMBE成長InNとMOCVD成長InN(7.8×10^<18>cm^<-3>のマイスナー効果の温度依存性を1.5K20mKの範囲でフランス・グルノーブルの強磁場研究センター(GHMFL)にて測定した。その結果InNは明確なフェルミ面をもち、かつ2種類の超伝導相転移を示すことが明らかになった。このことはInNの超伝導に関与する電子が2種類存在することを意味する。すなわち、InNの超伝導はa-b面内の第2近接にある金属Inが作り出すジョセフソン結合型のBCS超伝導のほかに、高温超伝導で観測される、短いコヒーレント長をもつ超伝導が存在する。このことを確認するため、磁気プラズマ反射測定と、磁気抵抗効果の測定を行って、確かに2種類の電子が存在することを確認した。第一原理計算から、InNの価電子帯にはs-d混成があり、結果として伝導帯には2種類の電子が発生する。今回の研究により、この2種類の電子はアンダーソンのdirty superconductivityを示すs電子と、高温超電導体によく似た特徴を示すd電子であると結論した。今後今回の研究成果を論文として公表する。電子濃度(4.8×10^<17>cm^<-3>)を持つMBE成長InNとMOCVD成長InN(7.8×10^<18>cm^<-3>)のマイスナー効果の温度依存性を1.5K20mKの範囲でフランス・グルノーブルの強磁場研究センター(GHMFL)にて測定した。このことはIhNの超伝導に関与する電子が2種類存在することを意味する。すなわち、InNの超伝導はa-b面内の第2近接にある金属Inが作り出すジョセブソン結合型のs-電子が支配的なBCS超伝導のほかに、高温超伝導で観測される、短いコヒーレント長をもつd-電子による超伝導が存在する。この2種類の電子の存在確率は温度とともに変化し、超伝導相転移より低温ではほぼ高温超伝導で観測されるd-電子のみになることを見出した。このd-電子による超伝導は磁気侵入長が長く、揺らぎによって容易に磁束格子の融解を生ずる。第一原理計算から、InNの価電子帯にはs-d混成があり、結果として伝導帯には2種類の電子が発生すると結論付けた。今回の研究により、InNは禁止帯幅0.64eVの直接遷移型半導体であり、青色発光素子の重要な素材でもあるが、その電子構造にはd-電子の寄与があり、高温超伝導タイプの超伝導を示すことが分かった。今後この特異な電子構造を利用した電子デバイスへの応用が期待される、電子濃度(4.8x10^17cm^-3 )を持つMBE成長InNとMOCVD成長InN(7.8x10^18 cm^-3)のマイスナー効果の温度依存性を20 mK4.5 Kの範囲でフランス・グルノーブルの強磁場研究センター(GHMFL)にて測定した。その結果InNは明確なフェルミ面をもち、かつ2種類の超伝導相転移、すなわち、InNの超伝導はa-b面内の第2近接にある金属Inが作り出すジョセフソン結合型のs-電子が支配的なBCS超伝導のほかに、高温超伝導で観測される、短いコヒーレント長をもつd-電子による超伝導が存在することが分かった。このことは、磁気プラズマ反射と、磁気抵抗効果により確認した。更に、InNが示すBCS型の超伝導の解析から、InNは金属Inと同等のコヒーレント長と超伝導ギャップエネルギーを持つことが分かった。

このことは金属Inの中にN原子がドープされて六方晶InNの形を取っているが、基本的には汚い超伝導体に働くアンダーソンの定理として理解できることを意味する。すなわち、InN中のN原子は母体の金属Inの超伝導特性にはほとんど影響しないとして理解が可能である。第一原理計算から、InNの価電子帯にはsーd混成があり、伝導帯には2種類の電子が発生すると結論付けた。結論として、InNは禁止帯幅0.64 eVの直接遷移型半導体であり、青色発光素子の重要な素材でもあるが、一方金属InにNがドープされたような金属的な特徴を持ち、その電子構造にはs-とd-電子の寄与があり、BCS型と高温超伝導タイプの超伝導を示すことが分かった。モット転移近傍の1立方センチメートルあたり10の17乗台の電子濃度を持つ半導体が超伝導を示す報告は未だ成されたことがないが、今回ナイトライド半導体InNにおいて、この超伝導が高温超電導体と同じd-電子によって達成されていることを見出すことが出来た。これは当初期待していたとおりの結果であり、ほぼ予測に沿った成果になっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今までの研究成果により、InNの超伝導にはd-電子が重要な働きをしていることが分かった。今後このd-電子の超伝導への寄与を明確にするには磁性不純物をドープしたInNの超伝導を計測することが最重要課題となる。半導体でs-d電子の混成効果が超伝導として観測されたのは初めてである。この効果はInNに限られるものではなく、他の半導体、特に酸化物半導体、透明電極用半導体の電子構造にも繋がる成果であり、今後この方面への研究に積極的に進展させて行く。
新規メタラサイクル化合物の合成,構造,反応に関する研究

式1に示すようにチタノセン-エチレン錯体(1)と各種金属カルボニル(2)の反応により、フィシャ型のカルベン錯体(3)が合成できることを見いだした。単離した錯体は、スペクトルデーターよりチタン-酸素結合を環内に含むメタラサイクル構造であると決定し、さらに3bに関してX線解析を行うことによって確認した。これらの錯体は、熱的に不安定であり、分解してC(3)-C(4)結合が選択的に切断され、エチレンが生成する。このようにカルベン炭素とそのアルキル置換基との間の炭素-炭素結合が切れる反応は、通常フィシャ型カルベン錯体では見られない。このような特異な性質はチタナシクロペンタン化合物としての性質を有していることによる。さらに錯体3と一酸化炭素の反応を行うと一酸化炭素がチタン-炭素結合に挿入したアシル錯体となる。この反応は可逆的であり、一酸化炭素雰囲気をアルゴン雰囲気にすると元の錯体にもどる。tert-ブチルイソシアニドとの反応は、チタン-炭素結合にイソシアニドが2分子挿入しチタン-酸素結合が切断され、図1に示す錯体4となる。
小児期における口腔機能発達評価指針作成のための調査研究

本年度は本研究における予備的な実験として、成人における口唇閉鎖力・舌圧の測定値と歯列模型から得られた三次元データを用い、口腔機能と形態とを比較することにより、口腔機能が口腔形態の発育にどのような影響を与えているかについて検討を行った。本研究に関する同意を得られた本学学生で、歯列矯正治療中の者、上下顎第一大臼歯より近心側に欠損歯のある者、著しい歯冠崩壊のある者を除外した86名(男子63名、女子23名)を対象とした(年齢:男子26.3±3.3歳、女子24.3±2.2歳)。口腔機能の評価として、口唇閉鎖力測定(リップルくん、松風)、舌圧測定(JMS、GC)を行った。また、上下顎歯列はアルジネート印象材を用いて印象採得を行い、硬石膏にて模型を作成した。上顎模型の口蓋にパテ(ラボパテアルファー、DENT KIST)を、切歯乳頭と上顎両側第一大臼歯の口蓋遠心歯頸部隅角の3点を通る面と、その面と垂直で第一大臼歯の遠心を通る面ができるよう圧接し(図1)、パテの有無で2度三次元スキャンを行なった(D700、3shape)。計測はGeomagic ControlX(3D System)を使用した。口腔形態の評価項目は、上顎両側の犬歯、第一小臼歯、第二小臼歯、第一大臼歯の口蓋側歯頚部最下点間距離および切縁・咬頭間距離、口蓋部の体積、口蓋全体の表面積とした。計測値の統計にはSpearman順位相関係数を用いた。その結果、口唇閉鎖力、舌圧は男女差が認められた。女性では、口唇閉鎖力と舌圧に有意な正の相関が認められた(p<0.05)。男性では、舌圧と上顎第一大臼歯咬頭間距離、口蓋側歯頚部間距離に有意な正の相関関係が認められた(p<0.05)。以上の結果により、男性において舌圧と上顎両側第一大臼歯間距離との間に関連性があり、舌圧が上顎第一大臼歯間の距離に影響を与える可能性が示唆された。本研究において、初年度に各年齢における標準データの蓄積を目標としていたが、各種口腔機能に関する検査データについては、小児患者の協力度から、咀嚼能力と咬筋活動電位については集積を進めることができなかった。しかしながら、近年、他の研究機関からの報告により、口腔機能発達の指標として幼児期から学童期にかけての口唇閉鎖力と舌圧に関する標準的なデータは確立されつつある状況から、初年度においては、成人において口腔形態と舌圧、口唇閉鎖力との相関について予備的調査に着手した。今後、比較検討を行う上で、ある程度の参考データは得られている。一方、小児の成育環境に関する調査については、現段階で調査用紙の作成段階であり、関連因子の選定と質問事項について準備を行っている段階である。2018年度においては、口腔機能の評価項目として挙げた口唇閉鎖力と舌圧が口腔形態、特に歯列ならびに口蓋の形態との相関についての検討を行った。しかしながら、歯列石膏模型を三次元スキャナーを用いてデジタルデータとしての取り込みと解析に関する作業に長時間を要したため、限られた症例数の資料蓄積にとどまった。本年度は基礎データとして、成人において上下顎歯列模型を三次元スキャナーを用いて口腔形態のデジタルデータとして保存し、個々の被験者の口唇圧と舌圧との相関についての検討を進めた。その結果、成人における口腔機能と口腔形態との関連性を示す一定の知見が得られていることから、当初の初年度の計画より若干遅れているが、次年度以降の研究の目標設定が可能な段階まで進捗していると考えられる。研究計画の段階において計画していた各種口腔機能に関する検査については、小児患者の協力度を考慮して口唇閉鎖力と舌圧を先行してデータの蓄積を進める予定である。歯列・咬合状態と口腔機能関連検査データとの関連性の検討については、歯列模型の三次元データとしての取り込みと蓄積の後に詳細な形態的観察を進める方針である。初年度は成人において、口腔形態と口腔機能の指標となる舌圧・口唇閉鎖力との関連性が見いだせたことから、今後は成長期における調査を進める計画である。一定の条件で口腔機能の評価を行うことが可能な幼児期の後期から学童期を中心として調査をすすめる方針である。男女差の検討や女性における関連性を検討するため,今後対象数を増やすとともに計測項目の検討も必要であると考えられる。成人において、口腔形態と口腔機能の指標となる口唇閉鎖力、ならびに舌圧との関連性について検索した後、計測項目や質問紙による生活習慣の調査についての準備を行う。2019年度以降は、成長期にある小児を対象として、口唇閉鎖力と舌圧の測定、歯列模型による口腔内の形態計測、全身の筋肉量を測定し、質問紙による生活習慣と身体活動による調査の結果から、口腔形態と口腔機能に影響を及ぼす因子について検討を加える計画である。口腔形態の劇的な変化を伴う、乳歯列期から混合歯列期を経て永久歯列への移行期となる学齢期において、統計学的な解析を進める上で、各発育段階の必要な症例数についても再度検討を行う。さらに、高齢期において全身の筋活動量と口腔機能の関連性が報告されていることから、成長発育期における全身の筋活動と口腔機能検査データとの関連についても検討を進める計画である。

本年度は本研究における予備的な実験として、成人における口唇閉鎖力・舌圧の測定値と歯列模型から得られた三次元データを用い、口腔機能と形態とを比較することにより、口腔機能が口腔形態の発育にどのような影響を与えているかについて検討を行った。本研究に関する同意を得られた本学学生で、歯列矯正治療中の者、上下顎第一大臼歯より近心側に欠損歯のある者、著しい歯冠崩壊のある者を除外した86名(男子63名、女子23名)を対象とした(年齢:男子26.3±3.3歳、女子24.3±2.2歳)。口腔機能の評価として、口唇閉鎖力測定(リップルくん、松風)、舌圧測定(JMS、GC)を行った。また、上下顎歯列はアルジネート印象材を用いて印象採得を行い、硬石膏にて模型を作成した。上顎模型の口蓋にパテ(ラボパテアルファー、DENT KIST)を、切歯乳頭と上顎両側第一大臼歯の口蓋遠心歯頸部隅角の3点を通る面と、その面と垂直で第一大臼歯の遠心を通る面ができるよう圧接し(図1)、パテの有無で2度三次元スキャンを行なった(D700、3shape)。計測はGeomagic ControlX(3D System)を使用した。口腔形態の評価項目は、上顎両側の犬歯、第一小臼歯、第二小臼歯、第一大臼歯の口蓋側歯頚部最下点間距離および切縁・咬頭間距離、口蓋部の体積、口蓋全体の表面積とした。計測値の統計にはSpearman順位相関係数を用いた。その結果、口唇閉鎖力、舌圧は男女差が認められた。女性では、口唇閉鎖力と舌圧に有意な正の相関が認められた(p<0.05)。男性では、舌圧と上顎第一大臼歯咬頭間距離、口蓋側歯頚部間距離に有意な正の相関関係が認められた(p<0.05)。以上の結果により、男性において舌圧と上顎両側第一大臼歯間距離との間に関連性があり、舌圧が上顎第一大臼歯間の距離に影響を与える可能性が示唆された。本研究において、初年度に各年齢における標準データの蓄積を目標としていたが、各種口腔機能に関する検査データについては、小児患者の協力度から、咀嚼能力と咬筋活動電位については集積を進めることができなかった。しかしながら、近年、他の研究機関からの報告により、口腔機能発達の指標として幼児期から学童期にかけての口唇閉鎖力と舌圧に関する標準的なデータは確立されつつある状況から、初年度においては、成人において口腔形態と舌圧、口唇閉鎖力との相関について予備的調査に着手した。今後、比較検討を行う上で、ある程度の参考データは得られている。一方、小児の成育環境に関する調査については、現段階で調査用紙の作成段階であり、関連因子の選定と質問事項について準備を行っている段階である。2018年度においては、口腔機能の評価項目として挙げた口唇閉鎖力と舌圧が口腔形態、特に歯列ならびに口蓋の形態との相関についての検討を行った。しかしながら、歯列石膏模型を三次元スキャナーを用いてデジタルデータとしての取り込みと解析に関する作業に長時間を要したため、限られた症例数の資料蓄積にとどまった。本年度は基礎データとして、成人において上下顎歯列模型を三次元スキャナーを用いて口腔形態のデジタルデータとして保存し、個々の被験者の口唇圧と舌圧との相関についての検討を進めた。その結果、成人における口腔機能と口腔形態との関連性を示す一定の知見が得られていることから、当初の初年度の計画より若干遅れているが、次年度以降の研究の目標設定が可能な段階まで進捗していると考えられる。研究計画の段階において計画していた各種口腔機能に関する検査については、小児患者の協力度を考慮して口唇閉鎖力と舌圧を先行してデータの蓄積を進める予定である。
アカシジアの病態解明に関する周期性四肢運動の運動形態分類別の電気生理学的研究

アカシジアを呈する患者における周期性四肢運動をモニタリングする目的で、ポリソムノグラフィーやビデオ記録などを用いて検討した。その結果、1PolymateIIを用いることで、被験者の日中の動作を制限することなく観測が可能であることが証明できた。2夜間脳波観察では浅睡眠、深睡眠、REM睡眠が判定可能であった。3節電図を用いて同期されたビデオデータの確認をするためのトリガーとして使用することで、解析時間の大幅な短縮と精度の上昇とが認められた。【研究の目的】アカシジアの病態における周期性四肢運動をモニタリングする。そこで1PolymateIIを用いて24時間以上の脳波・筋電図の連続モニタリングが可能であるかを検討する目的で夜間勤務の看護師3名の仮眠中脳波を約2時間ずつ計測した。2睡眠中の四肢運動記録の検討を目的に夜間の脊髄自動反射、バビンスキー反射類似運動、ワルテンベルグ反射類似運動の筋電図とビデオ記録による計測で同意の得られた3名について計測を行った。【結果】1ポータブル脳波計の検討夜間休憩中の脳波測定結果は機器の不快感は少なく3名とも比較的速やかに深睡眠まで移行しREM睡眠まで観察された。2睡眠中の四肢運動記録の検討症例1では夜半、下肢においてバビンスキー様の動きが認められ23時からの1時間程度の浅睡眠中は右足、2時半からの1時間程度の浅睡眠中は左足で不随意運動が観察された。症例2もバビンスキー様の動きが認められ足関節の屈曲のような動きであったが、不随意運動後に覚醒やArousalへとつながるものは少なく深睡眠やREM睡眠時に出現していた。この不随意運動回数では1時間当たり12.9回と優位に多いがPLMDの動きとは異なり等間隔なものではなかった。症例3は21時頃から入眠し22時過ぎに1回のみバビンスキー様の動きが左足・母指で見られた。薬剤の影響と思われるDrug Spindleが多く見られた。深睡眠に至る前に下肢のムズムズ感、痛み、だるさなどの症状により覚醒が生じた。【研究成果】1PolymateIIの性能は脳波や筋電図の観察に十分に耐えうる性能であり被験者の動きをほぼ制限することなく観測が可能であることが証明できた。2夜間脳波観察では1サイクル分の睡眠脳波が観察され、浅睡眠、深睡眠、REM睡眠が判定可能であった。3筋電図を用いて同期されたビデオデータの確認をするためのトリガーとして使用することで解析時間の大幅な短縮と精度の上昇とが認められた。1)周期性四肢運動の記録方法の検討1脊髄自動反射:大腿四頭筋・大腿二頭筋・前脛骨筋における筋部、腱・関節部での表面筋電図記録を検討した。健常者に種々の筋群を同時にモニターし、股・膝・足関節の同時また個々に屈曲・伸展させ日中動作の違和感について検討した。大腿二頭筋では十分なモニターができず、前脛骨筋ではバビンスキー反射類似運動においても陽性の反応がでる為大腿四頭筋筋部での記録を採用した。2バビンスキー反射類似運動:下腿前面の長指・長拇指伸筋や背面の長指・短拇指屈筋等による複雑な複合運動である為、短拇指前面の長拇指伸筋遠位端の腱停止部付近における記録とした。ジャイロセンサーによる運動記録も検討したがセンサーのサイズや脳波計記録との同期の問題から表面筋電図による腱の動きを記録することとした。日中の活動や夜間睡眠における不快感軽減の為、バビンスキー反射において過伸展する短拇指のみの記録を採用した。3ワルテンベルグ反射類似運動:前腕の短母指屈筋を中心とした運動であるが、この筋部で筋電図を記録すると日中の動作に大きな制限がかかった。この為短母指の屈曲を伸展筋側で記録することとし、手掌後面の長母指伸筋の腱において表面筋電図センサーを配置することとし母指背面の指骨での記録を検討した。以上から、3種の周期性四肢運動をすべて筋電図で記録することが可能なことを確認し、ビデオ記録によって病態記録を実施できることも確認できた。2)24時間以上の連続記録方法の検討本研究ではポータブル脳波計であるPolymateIIを用いて4名の被験者を対象にモニターとして仮眠時の睡眠脳波を記録し短時間でのセンサー装着と良好な睡眠脳波を記録・確認することができた。2名のモニターにより12時間以上の脳波記録を実施し、安静時、自動車運転中や睡眠時など日中や夜間の脳波記録が可能であることを確認できた。1研究の目的・方法:アカシジアにおける周期性四肢運動の記録のため、筋電図、脳波などの24時間以上の連続記録方法および各種の周期性四肢運動を記録する方法について検討した。各種の周期性四肢運動を記録するために、われわれは表面筋電図を用いたモニター方法を採用した。

測定機器はポリソムノグラフで使用されるポータブル脳波計であるPolymateII(ミユキ技研)を用いることとしたが、この機器を用いて24時間以上のポリグラフ記録を股関節・膝関節・足関節の種々の筋群の運動を同時かつ正確に記録するためには、患者が日中の動作中にも違和感を感じることなく測定できる必要がある。今回の研究目的は、対象の被験者が日中の動作中にも違和感を感じることなく、周期性四肢運動の記録ができ、かつ24時間以上の連続記録方法を開発することである。そこで3名の病棟看護師と4名の患者を対象に、個々の筋群を様々な肢位に屈曲・進展させ、さらに仮眠時の睡眠脳波も検討した。またアカシジアの病態における周期性四肢運動をモニタリングするために、124時間以上の連続モニタリングが可能であり、2筋電図などにより四肢運動を正確かつ詳細にカウントできる検査技術について頻回に創意工夫して検討した。2結果:その結果、大腿四頭筋筋腹、長母趾伸筋遠位端の腱停止部付近に表面筋電図センサーを配置すれば、3種の周期性四肢運動をすべて筋電図で記録することが可能であり、さらに補助的にビデオ記録も用いて運動記録を可視化すれば、短時間でのセンサーの装着と、良好な睡眠脳波を記録することが可能となった。また、この方法により日中の活動制限なく、当研究のための脳波・筋電図を記録することができることが確認できた。臨床精神薬理学、老年精神医学、睡眠学本研究遂行の達成度は「(2)おおむね順調に進展している」と判断する。その理由は、本研究の達成目標は主に2つあり、その一つは周期性四肢運動の3つの運動の出現関連を分析検討するための方法を確立すること、および他の一つはそれら3つの運動をアカシジア患者を対象として明らかにすることであった。本研究では前者は達成できており、後者は未達成である。その理由は研究期間中に研究に同意の取得ができた患者が予想以上に少なく、また同意の取れた患者を上記のような申請者らが確立した方法で測定したが、3つの運動の出現が乏しく、3つの運動の出現関連の分析には至らなかったためである。そこで現在は対象患者数増加を目的に関連施設にも協力をお願いし、症例数を増やして、後者の目標を達成する予定である。24年度は、周期性四肢運動の記録のため、各種の周期性四肢運動を記録する方法および、筋電図、脳派などの24時間以上の連続記録方法について検討した。アカシジア患者にみられる周期性四肢運動には、1脊髄自動反射、2バビンスキー反射類似運動、3ワルテンベルグ反射類似運動の3つの運動形態がある。これらの不随意運動を詳細に記録するため、表面筋電図によるモニターを選択した。その結果、3種の周期性四肢運動をすべて筋電図で記録することが可能なことを確認し、補助的にビデオ記録によって病態記録を実施できることも確認できた。また24時間を超える脳波・筋電図記録の検討では、日中の活動によって当研究のための脳波・筋電図記録が制限されることなく可能であり、従来の脳波計と比較しても装着時の違和感・不快感を減少できることも明らかとなった。今回対象とした四肢運動について、健常な被験者において各運動と筋の動きを観察し、筋電図を測定する部位を決定したが、不随意運動による場合では、随意運動と筋の使い方が異なる可能性がある。このため、本検討では関節の動きによって生じる腱の動きを検出することで、母趾及び母指の不随意運動を捉えることとした。患者測定結果では、バビンスキー反射類似運動が数多く見られたが、長母趾伸筋の遠位端での筋電図計測によって正確にこの動きを捉えることができた。
キャリアプロセスに関する発展的分析

本研究は、主観的キャリアの測定尺度と人事マイクロデータを統合して分析することにより、個人の客観的なキャリア(配置、異動、昇進など)が個人のキャリア意識の形成に及ぼす影響について分析しながら、個人の自律的なキャリア意識と企業内人事制度や人材育成システムとの関連の分析の前提となるデータベース整備、分析の深化、分析結果の普及を目指すものである。本研究は、これまで応募者グループが実施してきた「キャリアプロセスに関する複合的データの構築と分析:人事データと個人データの統合」における研究枠組みをベースとして、そこで得られた調査データをより全体を統合した複合的なデータベースとして構築しながら、より発展的な分析を行い、さらに分析結果を広く公表、普及させるためのコンソーシアムの基盤を形成することを目的としている。具体的には、主観的キャリアの測定尺度と人事マイクロデータを統合して分析することにより、個人の客観的なキャリア(配置、異動、昇進など)が個人のキャリア意識の形成に及ぼす影響について分析しながら、個人の自律的なキャリア意識と企業内人事制度や人材育成システムとの関連の分析の前提となるデータベース整備、分析の深化、分析結果の普及を目指すものである。かかる研究目的の遂行に際して、平成25年度は、以下のことを実施した。1.学内研究会(月1回程度)、学外の研究者、人事担当者との研究会(年2回程度)を開催した。2.分析可能なデータについては、下記の2点から分析を進め、国内での学会で報告を行った(また平成26年度にも学会報告を予定している)。(1)企業内人事データの分析を進めた。企業内の人事データの分析について、既に入手しているA社の人事データを分析し、従業員のキャリアの特徴やそれと業績との関連などを分析する。(2)心理的測定尺度の開発の洗練をはかった。全国の入社510年目の社会人を対象としたWEB調査及び「キャリア・サクセス」に関する海外の先行研究を踏まえ、日本における心理的測定尺度構築の洗練を目指した。このほか、これに関連した研究成果について、大学の紀要や学会での学術雑誌に研究論文、ディスカッションペーパーとして公表した。本研究は、これまで実施してきた「キャリアプロセスに関する複合的データの構築と分析、人事データと個人データの統合」における研究枠組みをベースとして、より全体を統合した複合的なデータベースを構築しながら、より発展的な分析を行い、さらに分析尺度を広く公表、普及させるためのコンソーシアムの基盤形成を目的としている。かかる研究目的の遂行に際して、平成26年度は、以下のことを実施した。1研究目的遂行の前提となる主観的キャリアと客観的キャリアを統合的に分析するための枠組みを洗練すると当時に関連領域の研究サーベイを試みながら知見を整理した。2人事マイクロデータとアンケート調査の結合データを分析した。また企業内人事データの分析を進め、企業のデータ分析結果について、当該企業と研究会を実施した。3学部学生に対して卒業時に実施した調査を分析し、学生生活・就職活動と就職先との関連を検討した。また、卒業後の就労に関わり、労働法教育の必要性について考察した。4上記に関連した研究成果を、学会で報告するほか、大学の紀要や学術雑誌に研究論文として公表した。かかる研究目的の遂行に際して、本研究は、以下のことを実施した。さらに平成27年度は、3について追跡調査を実施するとともに、さらに上記1,2を踏まえた研究成果を図書として刊行した。当初の計画にそってデータの収集、分析、分析結果の公表が実施されており、またこれから収集するデータについても、ほぼ収集の目途がついているため。経営学1学内および学外の研究者や人事担当者との研究会を開催し、交流を図る。

2既に収集したデータをさらに分析しながら、分析結果の考察を深める。さらに新たなデータを収集するために調査を実施する。具体的には、卒業生調査を実施予定である。なお、学部の卒業生の追跡調査は、連絡先把握困難なため、既に実施したインターネット調査の対象者に継続調査を実施する予定である。3来年度は、本研究の最終年度にあたることから、1および2を踏まえた成果報告会を実施し、研究成果の共有を図る。当初の研究課題であった企業内人事データとキャリア測定尺度の統合作業については、企業からの協力を必要とするが、予定していた2社のうち、1社はその後の社内事情の変化により、協力を得ることができなくなった。そのために、人事データの大量サンプル収集と分析に代えて、マネージャー層を対象とした仕事経験とキャリアについての質的データの収集と分析に切り替えることとした。当初2014年度に実施する予定の調査が実施できなかったため。1.学内研究会(月1回程度)、学外の研究者・人事担当者との研究会(必要に応じ)を引き続き開催する。2.引き続き分析可能なデータは順次分析を進め、国内外の学会・学術会議等で公表するが、人事データの分析協力が得られなかった企業については、インタビュー調査法に切り替え、マネージャー層を対象にした仕事経験とキャリアについての質的データの蓄積を図ることとする。3.最終年度に報告会を実施し、我々の開発した心理的測定尺度を人事データと統合して分析をする意思のある企業との共同研究の仕組みを作る。4.研究交流の場であるコンソーシアムの基盤整備の一環として研究成果を出版する。調査方法を実行可能な方法にするなどの検討を行い、執行することとしたい。
大規模運動論的シミュレーションで解き明かす内部磁気圏の物理素過程

地球の内部磁気圏領域は平均的には双極子磁場の支配的な低ベータ領域であるが,磁気嵐時などにはプラズマシートからのプラズマ供給によって,リングカレント粒子のプラズマ圧が磁気圧と同程度になることが分かっており,このような場合のプラズマダイナミクスを調べるのが本研究の大きな目的である.特に,内部磁気圏領域での低周波磁気流体(MHD)波動(ULF波動)の起源として考えられてきたプラズマ不安定性の理解を目指し,背景プラズマをMHDとし,リングカレント粒子のみを運動論的に扱う独自開発の数値シミュレーションモデルを用いて研究を行った.内部磁気圏を模擬したモデルとして,磁力線の曲率を無視したスラブ配位のもとで,磁気圧とリングカレント成分のプラズマ圧力がバランスした平衡状態を初期条件とした数値シミュレーションを実施した.ここでリングカレント成分に温度異方性(Tperp > Tpara)を与えた場合は,パラメータによってミラー不安定性と電磁イオンサイクロトロン(EMIC)不安定性が励起され得る.ただし,本研究で考えるパラメータ領域ではEMIC不安定性の方がミラー不安定性よりも優勢である.ところが,初期にミラー不安定性の条件を満たさない場合であってもミラー不安定性に特徴的な磁気圧とプラズマ圧の負相関が現れることがシミュレーション結果から分かった.シミュレーションで得られた分布関数データの解析から,これは初期にEMIC不安定性によって励起されたAlfven波によるピッチ角散乱がbi-Maxwellian分布とは異なる分布を形成し,これがミラー不安定性に対する運動論的な不安定条件を満たすことが分かった.今後はこの過程が起こる条件,特に磁気圏物理への適用可能性について議論を進めていく予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。地球の内部磁気圏領域は平均的には双極子磁場の支配的な低ベータ領域であるが,磁気嵐時などにはプラズマシートからのプラズマ供給によって,リングカレント粒子のプラズマ圧が磁気圧と同程度になることが分かっており,このような場合のプラズマダイナミクスを調べるのが本研究の大きな目的である.特に,内部磁気圏領域での低周波MHD波動(ULF波動)の起源として考えられてきたプラズマ不安定性の理解を目指し,背景プラズマをMHD,リングカレント粒子のみを運動論的に扱い,両者を結合させた数値シミュレーションモデルの開発を行った.今年度は既存の数値シミュレーションコードを用いて,内部磁気圏を模擬したモデルの構築を行った.具体的には初期条件としては非一様なプラズマ圧や背景のポテンシャル磁場を考え,平衡条件を満たすようにポテンシャル磁場から変形した磁場形状を数値的に求めた.さらに境界条件は反射境界を考え,数値的にも長時間積分に耐え得るモデルの構築に成功した.一方で,シミュレーション結果からは未だ不安定性励起は再現出来ていないが,この理由として数値的なノイズや散逸の効果が考えられる.そこで,一様系のシミュレーションによってパラメーターサーベイを行い,コードに内在する数値的効果の見積を行った.これにより,数値的散逸の効果が悪影響を及ぼしている可能性が示唆される結果が得られたため,この問題を解決するためにシミュレーションコードの改善を行った.モデルの構築という点においては概ね当初計画通りであると言える.これまで不安定性の再現が出来ていないが,これは十分に想定されていた.この問題を解決するにあたって数値シミュレーションコードの改善を継続中である.地球の内部磁気圏領域は平均的には双極子磁場の支配的な低ベータ領域であるが,磁気嵐時などにはプラズマシートからのプラズマ供給によって,リングカレント粒子のプラズマ圧が磁気圧と同程度になることが分かっており,このような場合のプラズマダイナミクスを調べるのが本研究の大きな目的である.特に,内部磁気圏領域での低周波磁気流体(MHD)波動(ULF波動)の起源として考えられてきたプラズマ不安定性の理解を目指し,背景プラズマをMHDとし,リングカレント粒子のみを運動論的に扱う独自開発の数値シミュレーションモデルを用いて研究を行った.内部磁気圏を模擬したモデルとして,磁力線の曲率を無視したスラブ配位のもとで,磁気圧とリングカレント成分のプラズマ圧力がバランスした平衡状態を初期条件とした数値シミュレーションを実施した.ここでリングカレント成分に温度異方性(Tperp > Tpara)を与えた場合は,パラメータによってミラー不安定性と電磁イオンサイクロトロン(EMIC)不安定性が励起され得る.ただし,本研究で考えるパラメータ領域ではEMIC不安定性の方がミラー不安定性よりも優勢である.ところが,初期にミラー不安定性の条件を満たさない場合であってもミラー不安定性に特徴的な磁気圧とプラズマ圧の負相関が現れることがシミュレーション結果から分かった.シミュレーションで得られた分布関数データの解析から,これは初期にEMIC不安定性によって励起されたAlfven波によるピッチ角散乱がbi-Maxwellian分布とは異なる分布を形成し,これがミラー不安定性に対する運動論的な不安定条件を満たすことが分かった.今後はこの過程が起こる条件,特に磁気圏物理への適用可能性について議論を進めていく予定である.本年度は背景のポテンシャル磁場モデルを変更し,相対的な解像度向上を図る.これは比較的一様系に近いモデルであり,従って一様系で既に再現されている不安定性との比較・議論に好適である.このモデルを用いてプラズマベータや,ピッチ角異方性などリングカレント粒子のパラメータに対する依存性を調査する.また数値的資源に余裕があれば,リングカレントの典型的なジャイロ半径とシステムサイズの比に対する依存性についても調査する.29年度が最終年度であるため、記入しない。
クロマチンリモデリングに基づくABO式血液型遺伝子の転写調節機構の解明

ABO式血液型遺伝子第1イントロンに血球系特異的エンハンサー領域を同定した。この知見をもとに、血液型変異型Bm型において第1イントロンのエンハンサーを含む領域の欠失を発見した。B_m型は赤血球系細胞特異的エンハンサー活性低下に基づき、転写の低下、血液型抗原合成酵素の産生低下から赤血球表面上のB抗原の減少に至ると推測した。ENCODE projectにより明らかにされたDNase I hypersensitive site(DHS)やクロマチン修飾に着目し、赤白血病細胞K562を用いて、遺伝子周辺約54kbについて検索を行い、第1イントロンでエキソン1の下流5.8kb(+5.8kb site)及び遺伝子3'側でエキソン1の下流41.0kb(+41.0kb site)に転写活性化領域(エンハンサー)を見出した。+5.8kb siteは組織特異的転写因子GATA-1/2により赤血球系細胞特異的に働くことを示した。また、Bm型111名中110名において+5.8kb siteを含む約5.8kbの塩基が欠失していることを発見した(論文業績3)。一方、この約5.8kbの塩基欠失は通常型ABO型1005名にはなかった。さらに、約5.8kbの塩基欠失を持たないBm型においては、GATA認識配列に塩基置換があり、GATA-1/2の結合が消失し、+5.8kb siteの活性が喪失することを見出した(論文業績1)。以上の結果から、Bm型は赤血球系細胞特異的エンハンサー活性低下に基づき、転写の低下、血液型抗原合成酵素の産生低下から赤血球表面上のB抗原の減少に至ると推測した。ABO式血液型の判定は輸血医療に重要で、その遺伝子構造は解明されたが、血液型抗原の発現が弱い血液型変異型において、エキソン部分に変異の認められない型が存在することから、血液型の遺伝子診断は実用困難である。また、ABO式血液型抗原の組織特異的発現、細胞分化に伴う発現、癌細胞での抗原の欠落等の現象は未だ完全には解明されていない。これまで、ABO式血液型遺伝子の上流域についての解析がなされ、プロモーターと上皮細胞におけるエンハンサーが同定された。近年、転写調節領域を示唆するDNase I hypersensitive site(DHS)やクロマチン修飾状況がゲノムワイドに示され、ABO遺伝子周辺にいくつかのエンハンサー候補が示唆された。今回我々は、赤白血病細胞K562を用いて、ABO遺伝子の周辺約54Kbについて、DHSを基にレポータープラスミドを作製してルシフェラーゼアッセイを行い、第1イントロン内(+5.8 site)及び下流域(+41.0 site)に転写活性化領域を見出した。また、+5.8 siteは血球系特異的であり、+41.0 siteは細胞非特異的であった。更に、ABO式血液型変異型Bm型では、第1イントロン内で+5.8 siteを含む約6kbの塩基が欠損していることを発見した。この事から、+5.8 siteが生体の赤血球系細胞においてエンハンサーとして機能している事が推測された(現在論文を投稿中)。第1イントロン内の+5.8 siteと下流の+41.0 site等のエンハンサーの発見を突破口に、赤血球系細胞におけるABO遺伝子の転写調節機構について解明することは、ABO式血液型に関する上述の現象を説明する大きな糸口となるものである。ABO式血液型遺伝子のエンハンサーを決定するため、広汎な検索を行い、転写活性化領域の候補を見出し、さらに実際の変異型において該当箇所の欠損を発見したことから、in vivoの結果とin vitroの結果が対応していることが判明したことから、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今後は、他のABO式血液型変異型においても、転写活性化領域に欠損や塩基置換等がないかを検索する。さらに、転写活性化のメカニズムを詳細に調べる。予定通りに研究を遂行する。具体的には変異型のゲノム解析のためのシークエンス試薬や転写活性化メカニズムの研究のための試薬に対して研究費を使用する予定である。
広範な物質次元に対応する分離概念の構築

分離対象の物質の大きさの次元と寿命に相当する時間次元の観点から以下の検討を行った。具体的な手法としては、ワイドボアハイドロダイナミッククロマトグラフィー、電場スイッチング、超音波/重力複合場による粒子分離と高速分離、イオン移動ボルタンメトリー、X線吸収微細構造による分離場における物質構造の解明、低温分離が可能で新規な方法論としての潜在性をもつアイスクロマトグラフィーなどについて検討し、種々の新分離概念を考案、構築した。本年度は以下の項目について検討を行った。1.粒子分離超音波場内でのイオン交換樹脂粒子の挙動が、粒子の密度よりむしろ圧縮率によって決定されることを明らかにし、これを利用してイオン交換樹脂対イオンの違いを超音波場内での粒子凝集座標から識別可能であることを示した。また、超音波チャンネルを用いて高分子粒子を分離可能であることを示した。また、電場スイッチングによって仮想的な電場を発生させ、粒子マニピュレーション、粒子分離のための新しい方法を考案した。既に分離チャンネルを用いる検討を行い、粒子挙動の解析を検討中である。2.氷を用いた分離新規分離概念として、氷を用いるアイスクロマトグラフィーを提唱し、物質分離が可能であること、温度によって保持機構が変わることなどを明らかにした。低温では氷表面との水素結合を解する吸着が主な保持機構であるのに対し、恒温では氷表面に混合水溶液薄層が成長し、これへの分配が主な保持機構になる。また、アイスクロマトグラフィーを利用することで薄層の厚さを定量的に評価できることを示した。3.高濃度高分子溶液でのイオンの溶媒和ポリエチレングリコールの高濃度水溶液は、非イオン性ミセル親水層のモデルであり、そこでのイオンの溶媒和はイオンの分離や界面、コロイド化学の立場から興味深い。液液界面移動ボルタンメトリー、電気泳動、X線吸収微細構造などを有効に併用することによって、非熱力学的仮定を用いずに単独イオンのミセル親水層での溶媒和を評価し、さらにその溶媒和構造を明らかにした。4.イオン性ミセル表面でのイオンの溶媒和構造X線吸収微細構造を用いて、イオン性ミセル表面に吸着したイオンの溶媒和構造を明らかにし、完全水和したイオンとイオン性ミセルを構成する界面活性剤に直接イオン会合したイオンが混在することを始めて実験的に明らかにした。この結果は、イオンの分離設計などに有用な情報となることが期待される。1.粒子分離電場スイッチングを用いる新しい粒子マニピュレーション法を開発し、これを分子レベルまで適用できるよう検討を行った。拡散や電場による流れの影響を防ぐためにアガロースゲルを用いて蛍光性色素や蛍光ラベルしたタンパク質への適用を確認した。また、超音波ではイオン交換樹脂粒子におけるイオン交換反応の進行により粒子の凝集挙動が時間変化することを確認し、これを用いた動的な評価ができるよう実験系の最適化を行った。また、英国Southampton大学の理論系研究者との共同研究により系の設計が大幅を改善することに成功した。2.高速分離による不安的化学種の分離と速度論的評価蛍光顕微鏡下でハイドロダイナミッククロマトグラフィー(HDC)を行い、ポリスチレンスルホン酸に結合したローダミンの解離を追跡できるような系の設計を行い、2つの可能性を見出した。一つはHDCの特性を利用した安定混合による反応追跡であり、ストップトフロー同様の反応解析法となり得る。他の一つはHDCのピーク形状解析であり、数値解析によって速度論的パラメータの算出について検討を行った。また、この研究を通じてPSS-ローダミン系は極めて特徴的な溶液挙動をすることを見出したのでスペクトルの多変量解析による解析を行う予定である。3.高濃度高分子溶液でのイオンの溶媒和ポリエチレングリコール(PEG)の濃厚水溶液中でのカリウムイオンや臭化物イオンの構造と溶媒和エネルギーの関係を解明した。特に後者ではPEG分子の水和圏内への進入を定量的に解析することに成功した。また、ポリスチレンスルホン酸、アルブミン等の濃厚高分子溶液中におけるイオンの溶媒和エネルギーと構造解析から、第二水和圏の水和エネルギーが概ね10-15kJ/molであることを明らかにした。1.粒子分離超音波利用の粒子分離では前年度から引き続きイオン交換樹脂1粒で起きるイオン交換過程の動的評価を行い、Nernst-Planck式との比較から粒子内でのイオンの拡散係数を評価できることを明らかにした。また、ワイドボアハイドロダイナミッククロマトグラフィー(WHDC)の高速化を行い、フルオレセイン、蛍光ラベルナノ粒子などを最短0.5秒で分離できる実験系の実現に成功した。これに関連して、高速超微量試料注入装置の開発を行った。また、分離の間に反応を伴うWHDCに関する、流れと分離のシミュレーション手法を開発した。これにより、WHDCの速度論的な利用と、そこから定量的なデータを取り出すことが可能になった。また、切り替え電場による粒子のマニピュレーションでは、単一粒子のトラジェクトリーの追跡を可能とし、計算で求めた電場との整合性を議論した。

さらに、アガロースゲルを用いて分子の拡散を抑制することにより、ローダミン6Gの切り替え電場内での挙動を追跡し、予想した通りの電場が生じており、粒子だけでなく分子のマニピュレーションの可能性を得た。2.分離の分子過程アイスクロマトグラフィーでは、氷表面と溶質間の相互作用を明らかにするためのモデル化を行い、当初から予想していた通り同時に2点程度の水素結合が生じていることを明らかにした。溶質が3個以上の極性基を含む場合であっても、3つ以上の水素結合が同時に生じることはなく、これは分子構造に基づく立体的制約によると考えられる。また、このような精密な議論ができるような再現性と分離能の高い固定相調整法を確立した。イオン交換系ではX線吸収微細構造を用いて陽イオン交換樹脂中のカリウムイオンとルビジウムイオンの水和状態を解明した。バルク水中におけるこれらのイオンの水和から類推される予想に反し、前者の脱水和が進んでいることを見出した。
杯細胞から探る新しい腸管粘膜免疫機構と食物繊維によるその制御

食物繊維を添加した半精製飼料または低残渣の成分栄養剤を調製し,ラットに摂取させた際の小腸杯細胞数と腸管透過性を測定した。食物繊維を添加した飼料では杯細胞数は同程度増加し,これと同時に腸管透過性も食物繊維の摂取により上昇することが明らかとなった。また,食物繊維摂取時の小腸でのサイトカイン発現量について解析を行った結果,IFN-g,TNF-aおよびIL-17発現量が上昇することが明らかとなった。これらの結果は,食物繊維摂取により腸管透過性の増加と腸管免疫系の修飾が起こることを示しているが,これらの現象と杯細胞数の増加との関係性についてはさらなる解析が必要である。本研究では,小腸杯細胞数の増加が制御性T細胞やIgA産生に及ぼす影響を解析することで,杯細胞の免疫寛容誘導への直接的関与を明らかにするとともに食物繊維摂取によるその制御の可能性を探ることを目的としている。杯細胞が制御性T細胞やIgA産生の誘導に関わる樹状細胞への外来抗原の輸送・提示に関わることが示唆されており,この作用は杯細胞による抗原の輸送が関係すると考えられている。一方,我々はこれまでの研究から食物繊維の摂取によって小腸杯細胞数が増加することを見出しており,食物繊維の摂取によって免疫寛容の誘導を促進することができるという仮説を立てた。食物繊維の摂取による杯細胞増加作用は食物繊維の嵩に比例することから,消化粥が小腸管腔内を通過する際の嵩が重要であると考えている。そこで,半精製飼料または低残渣の成分栄養剤にそれぞれ食物繊維を添加した飼料を調製しラットに摂取させた際の杯細胞数と腸管透過性を測定することで杯細胞数とFITC-デキストランの透過性を指標とした腸管透過性の関係性について解析を行った。しかしながら,精製飼料,成分栄養剤ともに食物繊維を添加した飼料では小腸杯細胞数は同程度増加した。また,腸管透過性も食物繊維の摂取により上昇することが明らかとなった。この結果は,杯細胞数の増加による抗原取り込みの増加が食物繊維摂取時に起こっていることを示唆するものであるが,今後は食物繊維摂取量を変えることで杯細胞数を制御し,制御性T細胞やIgA産生細胞数との関係性について解析を行っていく。また,腸管透過性について多角的に検討するためCr-EDTAを用いた腸管透過性の測定法を確立する。外来抗原の刺激を常に受ける腸管粘膜は過剰な免疫応答を制御する機構を持つが,その誘導機構の詳細は不明である。最近,制御性T細胞やIgA産生の誘導に関わるCD103+樹状細胞への外来抗原の輸送・提示に杯細胞が積極的に関わることが示唆された(McDole et al. Nature, 2012)。一方,申請者らは食物繊維(DF)の摂取が小腸杯細胞数の増加を誘導することを見いだしている。本研究では,食物繊維の摂取による小腸杯細胞数の増加が免疫寛容誘導へ関与する可能性について検討を行うことを目的としている。本年度は,杯細胞の増加が観察される食物繊維摂取条件下における小腸サイトカイン発現プロファイルの解析を行った。(1))DF摂取の小腸サイトカイン発現量への影響Wistar系雄ラット(4週齢)に8%の小麦ふすま(WB)を含む飼料を摂取するWB群,4%のグアガム(GG)を含む飼料を摂取するGG群と食物繊維を含まない飼料を摂取させる対照群を設け,2週および8週後に解剖を行った。小腸各部位(空腸中央部,回腸中央部,会長末端部)における杯細胞数の測定サイトカイン発現量の測定を行った。WB群およびGG群の小腸杯細胞数は測定したすべての部位で対照群と比べ有意に増加した。サイトカイン発現量では,WB摂取群では対照群と比べ,2週ではIL-17発現量が上昇し,8週ではIFN-gおよびIL-17が上昇した。GG群では対照群と比べ,2週ではIFN-g,TNF-aおよびIL-17発現量が上昇し,8週ではIFN-g,TNF-a,TGF-b1およびIL-17発現量が上昇した。これらのサイトカイン発現量の変化は小腸各部位でいずれも同様であった。栄養化学精製飼料と成分栄養剤を使い分けることで杯細胞数を平易に制御できると考え試験を設計したが,どちらの飼料を用いた場合にも食物繊維の摂取による杯細胞数の増加作用が観察され,適切なモデルを再考しているため。食物繊維の添加量を変えることで杯細胞数を制御する。今後は,この試験系をもちいて腸管透過性,制御性T細胞数,IgA形質細胞数との関係性について解析を行う。研究の遂行が遅れたため。初年度に計画していた試験に加え,次年度に計画していた試験を行うことで当該助成金を使用する。
不良姿勢が頸部の筋機能に及ぼす影響についての筋電図学的研究

本研究では,不良姿勢に伴う前方頭位が頸部の筋活動および下顎位に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.1.不良姿勢(前方頭位)が頭頸部の筋活動に及ぼす影響対象:鹿児島大学歯学部男子学生41名の自然頭位での頸部頭蓋角と頸部傾斜角を計測し,前方頭位群5名と正常頭位群7名を抽出した.方法:両群に自然頭位および強制前方頭位をとらせた時の胸鎖乳突筋,僧帽筋、胸骨舌骨筋,顎二腹筋,咬筋,側頭筋の活動量を筋電図で計測した.結果:胸鎖乳突筋の活動量は自然頭位および強制前方頭位時とも前方頭位群では正常頭位群に比べ有意に大きかった.僧帽筋の活動量は強制前方頭位時に前方頭位群では正常頭位群に比べ有意に小さかった.胸骨舌骨筋,顎二腹筋,咬筋,側頭筋の活動量に両群で違いはなかった.考察:前方頭位群では頭位を維持するのに胸鎖乳突筋の負担が大きいと考えられた.頸部の筋痛を伴う顎関節症では胸鎖乳突筋の症状が頻繁に認められる.前方頭位は頸部の筋痛を伴う顎関節症の要因の1つであることが示唆された.2.頭位の変化が下顎位に及ぼす影響対象と方法:対象は顎関節症経験や不正咬合,歯の欠損のない成人男性15名.椅座位で自然頭位,強制前方頭位,および左右へ60°回旋させた頭位をとらせ,各頭位での下顎骨の位置を6自山度顎運動解析装置(ナソヘキサグラフ)で解析した.結果:前方頭位では下顎骨はわずかに回転しながら後右上方へ偏位した.頭部回旋では下顎骨は切歯点が非回旋側へ回転しながら回旋側の後方へ偏位した.考察と結論:頭部の前方偏位や回旋に伴い,顔面頚部軟組織が変形し,下顎骨を回転しながら後退させたと考えられた.本研究では,不良姿勢に伴う前方頭位が頸部の筋活動および下顎位に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.1.不良姿勢(前方頭位)が頭頸部の筋活動に及ぼす影響対象:鹿児島大学歯学部男子学生41名の自然頭位での頸部頭蓋角と頸部傾斜角を計測し,前方頭位群5名と正常頭位群7名を抽出した.方法:両群に自然頭位および強制前方頭位をとらせた時の胸鎖乳突筋,僧帽筋、胸骨舌骨筋,顎二腹筋,咬筋,側頭筋の活動量を筋電図で計測した.結果:胸鎖乳突筋の活動量は自然頭位および強制前方頭位時とも前方頭位群では正常頭位群に比べ有意に大きかった.僧帽筋の活動量は強制前方頭位時に前方頭位群では正常頭位群に比べ有意に小さかった.胸骨舌骨筋,顎二腹筋,咬筋,側頭筋の活動量に両群で違いはなかった.考察:前方頭位群では頭位を維持するのに胸鎖乳突筋の負担が大きいと考えられた.頸部の筋痛を伴う顎関節症では胸鎖乳突筋の症状が頻繁に認められる.前方頭位は頸部の筋痛を伴う顎関節症の要因の1つであることが示唆された.2.頭位の変化が下顎位に及ぼす影響対象と方法:対象は顎関節症経験や不正咬合,歯の欠損のない成人男性15名.椅座位で自然頭位,強制前方頭位,および左右へ60°回旋させた頭位をとらせ,各頭位での下顎骨の位置を6自山度顎運動解析装置(ナソヘキサグラフ)で解析した.結果:前方頭位では下顎骨はわずかに回転しながら後右上方へ偏位した.頭部回旋では下顎骨は切歯点が非回旋側へ回転しながら回旋側の後方へ偏位した.考察と結論:頭部の前方偏位や回旋に伴い,顔面頚部軟組織が変形し,下顎骨を回転しながら後退させたと考えられた.本研究では,不良姿勢が頸部の動きや筋疲労,および下顎位に及ぼす影響を調べることを目的とし,本年度はまず,頭頚部の筋障害のない成人女性5名を対象に実験的解析を行った.1.頭位変化時の下顎位と頸部の筋活動の分析方法:実験的に自然頭位および頭位を左右旋回,または前方偏位させ,下顎位の変化と筋活動を解析した.結果:1)旋回頭位では下顎は旋回側と逆に変位し,旋回側の下顎頭は後方,非旋回側の下顎頭は前・内方に偏位した.2)前方頭位では下顎頭は後方,および上方へ偏位した.3)下顎頭位は,旋回頭位では限界運動の外側に偏位し,前方頭位では後方・外側に偏位した.4)以上より,頭位を変化させると下顎頭が偏位し,特に前方頭位では下顎頭が非生理的な位置に移動することが示された.5)頭位変化時における頚部筋群および咀嚼筋の筋活動パターンについては,現在分析を進めている.2.最大開閉口および咀嚼時の頭部の動きと頸部の筋活動の分析方法:最大開閉口時およびグミゼリーを口に入れ咀嚼を開始してから終了するまでの頭部の動きとこれらの筋の活動を記録した.

結果:1)半開口と最大開口では,咬頭嵌合に比べて眼耳オトガイ角,頭蓋回転角,頚部傾斜角,頚部頭蓋角が増大し,オトガイの後下方回転,頭蓋の上方回転,頚部の前傾が生じた.2)ガム咀嚼では,下顎の下方回転と頭蓋の上方回転がみられたが,頭蓋の変化量は下顎に比べて少なかった.3)以上より,開口度が小さいと下顎と頭蓋の回転だけが起こるが,開口度が大きくなると頚部の前傾も起きて頭蓋と頚椎のバランスが保たれ開口を容易にしていると考えられた.4)両群の左側僧帽筋,胸鎖乳突筋,胸骨舌骨筋,顎二腹筋前腹および咬筋の筋活動パターンと活動量については,現在解析を進めている.1.頭位の変化が下顎位に及ぼす影響対象と方法:対象は顎関節症経験や不正咬合,歯の欠損のない成人男性15名.椅座位で自然頭位,強制前方頭位,および左右へ60°回旋させた頭位をとらせ,各頭位での下顎骨の位置を6自由度顎運動解析装置(ナソヘキサグラフ)で解析した.結果:前方頭位では下顎骨はわずかに回転しながら後右上方へ偏位した.頭部回旋では下顎骨は切歯点が非回旋側へ回転しながら回旋側の後方へ偏位した.考察と結論:頭部の前方偏位や回旋に伴い,顔面頚部軟組織が変形し,下顎骨を回転しながら後退させたと考えられた.2.不良姿勢(前方頭位)が頭頸部の筋活動に及ぼす影響対象:鹿児島大学歯学部男子学生41名の自然頭位での頸部頭蓋角と頸部傾斜角を計測し,前方頭位群5名と正常頭位群7名を抽出した.方法:両群に自然頭位および強制前方頭位をとらせた時の胸鎖乳突筋,僧帽筋,胸骨舌骨筋,顎二腹筋,咬筋,側頭筋の活動量を筋電図で計測した.結果:胸鎖乳突筋の活動量は自然頭位および強制前方頭位時とも前方頭位群では正常頭位群に比べ有意に大きかった.僧帽筋の活動量は強制前方頭位時に前方頭位群では正常頭位群に比べ有意に小さかった.胸骨舌骨筋,顎二腹筋,咬筋,側頭筋の活動量に両群で違いはなかった.考察:前方頭位群では頭位を維持するのに胸鎖乳突筋の負担が大きいと考えられた.頸部の筋痛を伴う顎関節症では胸鎖乳突筋の症状が頻繁に認められる.前方頭位は頸部の筋痛を伴う顎関節症の要因の1つであることが示唆された.