hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性単一分子の電子機能／構造相関の解明

分子構造と単一分子電子機能の相関を明らかにする事と、複数電極への結合を可能にする事を目的として研究を行い、次のことを明らかにした。ポルフィリンーイミド分子中の金属をZnとRh-Iとして、それぞれの単一分子電気特性をMCBJ法で計測したところ、Znの整流比が有意にRh-Iよりも大きいことが分かった。同じ分子を単層カーボンナノチューブ(SWNT)を電極として計測したところ、ほぼ同様の結果が得られた。SWNTは様々な(n,m)指数からなる混合物であるが、分子の特性が露わに出てくることが分かった。これにより、多端子計測が可能になった。様々な並びのポルフィリンアレイを効率よく合成する手法を確立した。機能性単一分子の電子機能とその構造の関係を明らかにすることを目的としている。特に、分子自体が荷電状態を取ることができる系を用いることで、負の微分抵抗、メモリー、スイッチング、閾値素子、磁気抵抗、スピン制御スイッチなどの機能を単一少数の分子で実現することを目指している。今年度の成果は次の通りである。1.カーボンナノチューブにPMo12040分子を吸着した系を電導性原子間力顕微鏡で測定したところ、負の微分抵抗が見られた。同じ系を約1マイクロメートルの金ギャップ電極間にキャストしてネットワーク構造を作り、その電極間でのI-Vを測定したところ、やはり負の微分抵抗が見られることがわかった。これにより、負の微分抵抗ネットワークができていると考え、3次元的に観測するためにこの系の上部に電界発光層を作ることを検討中である。2.単一分子での磁気抵抗、スピン制御などを目的として、種々のポルフィリンでテルビウム錯体を作成した。TPP,OEPなどのポルフィリンにおいては、プロトンが付いた形では単一分子磁石にならないが、アニオン体においては、単一分子となることを見いだした。また、プロトン体に光照射をするとラジカル体になることも見いだしたので、非磁石→磁石の切り替えが可能である。3.複雑な分子系を容易に食成するたのに、鈴木カップリング、園頭カップリングを基本反応とする、逐次反応を行うためのポルフィリン誘導体の合成を行った。この反応を用いて3量体までのポルフィリンアレイを自由に作れる事を確認した。機能性単一分子の電子機能とその構造の関係を明らかにする事を目的としている。1.SWNTを電極として用いる単一分子ダイオード:ポルフィリンとイミドが直交して共鳴が少ない分子を合成し、その単一分子電気特性をSWNTに結合してPCI-AFMで測定した場合と、MCBJ法で測定した場合の電流/電圧特性(I-V)を比較した。その結果、SWNTに結合しても、MCBJ法で測定しても、分子に依存した整流性が得られることが明らかとなった。いずれの方法においても、ポルフィリンの中心金属がZnの場合には、逆方向の電圧が-1.5Vまでほとんど電流が流れないのに対して、Rhの場合には逆方向の電流が少し流れる。そのためZnの場合の整流比が平均で30近い値を示すのに対して、Rhの場合には整流比が平均で8程度になる。このようにI-Vが、いずれの測定法においても分子構造に大きく依存することから、SWNT電極において観測された整流効果も異なる(m, n)指数のSWNTが接合して起こる整流性では無く、分子に依存して起こる整流性である事が明らかとなった。この実験結果から、SWNTを単一分子への多端子結合電極として用いる事ができることが明らかになり、単一分子集積回路への道が開けたことになる。2.自由な並び方のメタル・ポルフィリンアレイの合成法を完成し、中心金属が亜鉛のものとフリーベースのものを種々の並び方でポルフィリン三量体を合成し、その物性を計測した。その結果、電気化学的な計測において、フリーベースポルフィリンがカチオンラジカルになると両隣のポルフィリンとの相互作用が大きいが、亜鉛ポルフィリンがカチオンラジカルになっても両隣のポルフィリンとの相互作用は小さいことを明らかにした。この知見は、単一分子電気特性がメタルポルフィリンの並び方により大きく異なる可能性を示唆している。特に、分子自体が荷電状態を取ることができる系を用いることで、負の微分抵抗、メモリー、スイッチング、閾値素子、磁気抵抗などの機能を単一少数の分子で実現することを目指している。今年度の成果は、次の通りである。1.カーボンナノチューブにPMo12O40分子を吸着した系で、負の微分抵抗(NDR)が見られることを昨年度見いだしていたが、これをネットワーク化して電圧を掛けると、一定周期のスパイク状の電流が流れることが分かった。

これは、生物の神経と類似の振る舞いで、NDRネットワークがニューロンネットワークと等価な電子回路となっていることを示唆しており、興味深い。2.オクタエチルポルフィリン(OEP)のテルビウムダブルデッカー錯体の、プロトン体、アニオン体、ラジカル体、カチオン体を作り分け、プロトン体以外では、単一分子磁石としての性質を持つことを明らかにした。また、これらの化学種をHOPG表面上で単分子膜を作成し、その分子像を走査トンネル顕微鏡で観察して、化学種により単位格子の大きさが異なることを明らかjにした。これは、ナノグラフェン/単一分子磁石によるスピン制御素子作成の基礎的な知見として重要である。3.複雑な分子系を容易に合成するために、鈴木カップリング、園頭カップリングを基本反応とする、逐次反応を行うためのポルフィリン誘導体の合成を行った。この反応を用いて3量体までのポルフィリンアレイを自由に作れる事を確認していたが、その吸収、発光スペクトルが、中心原子の並び順が異なると変わってくることを発見した。また、キー中間体の合成収率を大幅に改善する反応スキームが見いだされ、これにより大スケールでの合成が可能になった。4.メカニカルブレークジャンクション法の装置が完成し、単分子電気特性計測に目処が立つようになった。初年度に完成する予定の、プレークジャンクション法計測機器が、実際に設計を初めて見ると当初予想していなかったいくつかの問題点(組み込む予定の極低温プローバーの冷凍能力が実際はカタログ値ほど無いことが判明したなど)が有ることが判明し、年度内に完成しなかった。測定対象の分子合成については、予定通りに進行した。25年度が最終年度であるため、記入しない。負の微分抵抗素子のネットワーク化により、神経様の電気特性が見られる事を明らかにした点は、大きな進展である。単一分子磁石の構造/物性相関についても、かなり明らかになってきた。逐次合成法によるポルフィリンアレイの合成が、収率、反応スケールとも実用的になったため、種々の分子合成が容易になった。これを用いて、メカニカルブレークジャンクション法の装置で単一分子電気特性を順に計測することで、構造/物性相関の解明が急速に進展するものと期待できる。測定装置の完成が遅れたために、初年度は実際の計測結果を得ることができなかった。当初期待していた低温を必要としない計画に変更して、次年度は研究を進めたい。低温を必要としない研究については、当初の予定通りに勧めることが可能である。また、ブレークジャンクション以外の測定方法についても、検討を行う。1.負の微分抵抗ネットワークによる、神経様電気素子の特性を分子構造から制御できるようにする。2.単一分子磁石を用いた、スピンバルブ素子を実現する。3.種々の中心金属が種々の並び方をしているポルフィリンアレイを合成し、その単一分子電気特性を明らかにする。その中で、閾値素子、負の微分抵抗、メモリーなどの性質を見いだす分子を探索する。
肉離れ損傷修復時の分子機構の解明

一過性の高速度の伸張性収縮が筋タンパク質分解系のシグナルを活性化することが報告されている。本研究では、高速度のエキセントリック収縮を繰り返すことで筋萎縮及び筋機能低下を引き起こすモデルを作成し、その生理・病理組織学的特性を他の条件と比較検討すること、およびタンパク質・遺伝子発現を明らかにすることを目的とした。その結果、高速群で筋力・筋量・筋線維横断面積の有意な減少を観察した一方、筋細胞に中心核や浮腫・炎症・損傷は確認されなかった。さらに、タンパク質分解シグナルの活性化、瘢痕化タンパク質、アポトーシスの関与が示唆された。本年度は、繰り返しの重度肉ばなれ損傷モデルを用いて主にサンプルの採取、力学的解析、病理学的解析を実施した。繰り返しの肉ばなれ損傷モデルは、2日に1セッションの伸張性損傷を合計3回負荷することで作成した。最後のセッション後に下腿三頭筋およびアキレス腱を採取した。併せて筋機能の測定も実施し、得られたサンプルは筋線維横断面積(CSA)の算出や筋線維タイプ分析、免疫組織化学染色等の病理学的解析とウェスタンブロッティング法などのタンパク質定量分析に使用した。力学的指標となる等尺性最大トルクは、最初の伸張性収縮負荷2日後から有意に低下し、その後もさらに低下した。MHC電気泳動の結果、肉ばなれ損傷群でtypeIIbの減少とtypeIIaの増加を確認した(p < 0.05)。さらに、CSAはdeep regionのtypeIおよびIIがともに有意に減少していた(p < 0.01)。次年度は、採取したサンプルから線維化や筋萎縮に関連する指標のタンパク質定量を行う予定である。本年度は、繰り返しの重度肉ばなれ損傷モデルを用いて群間比較を実施するためのサンプルの採取、力学的解析、タンパク質の発現量解析を実施した。重度の肉ばなれ損傷群との比較対象として、軽度肉ばなれ損傷およびコントロール群を設定した。全ての群において最後のセッション後に腓腹筋を採取した。得られたサンプルからウェスタンブロッティング法によるタンパク質定量分析を実施した。併せて損傷前から実験期間の終了まで筋力発揮を評価した。等尺性最大トルクは、軽度群と重度群との比較において最初の伸張性収縮負荷2日後から有意に低下し、その後さらに低下した。そして、伸張性収縮時の最大トルクは全てのセッションにおいて重度群が高い値を示した。一方、各セッションのトルク低下率は群間で変化が認められなかった。タンパク質の発現量については現在解析中である。本研究では独自に作成した重度肉離れ損傷モデルを用いて、重症化・長期化に深く関与すると考えられる因子の発現解析を行う。具体的には、1)コラーゲンmRNA発現量・局在、2)コラーゲン合成に関わるタンパク質量・局在、3)テノサイト関連マーカーの解析、4) in vivo遺伝子導入、の4つのテーマに絞って実験を行っていく。本年度は、分析サンプルの確保と力学的指標、タンパク質量解析を行った。分析サンプルは、重度肉離れ損傷モデルを用い、損傷前1、3、5、7日後の下腿三頭筋およびアキレス腱を採取した。併せて筋機能の測定も実施した。サンプルは、病理学的解析とタンパク質量の定量分析に使用した。力学的指標は、等尺性最大トルク、エキセントリック最大トルク、トルク低下率、仕事量とし、病理学的指標は、損傷筋線維数、線維化面積、筋腱移行部の破断、結合組織部の変性とした。解析の結果、重度肉離れ損傷伴い有意な筋力低下と損傷像、また損傷時にはコラーゲン合成を高める腱分化マーカーであるtenomodulin、mohawkなどが有意に増大していることが明らかとなった。なお、本研究結果は、59th American college of sports medicine's 59th Annual Meeting and 3rd World Congress on Exercise is Medicineにて発表予定である。本年度は、繰り返しの重度肉離れ損傷モデルを用いて病理組織学的分析とデータの公表を行った。具体的には、Evans blue dye(EBD)およびPeriodic acid-Schiff (PAS)法により、繰り返しの筋損傷に伴う筋線維自体の損傷の程度および筋線維の動員の程度をそれぞれ検討した。Wistar系ラットを無作為に繰り返しの重度肉ばなれ損傷群(180EC, 180 deg/sec, n=15)、繰り返しの筋運動群(30EC, 30 deg/sec, n=15)、コントロール群の3群に分けた。繰り返しの運動は、5回×4セットとし、1日おきに計4セッションを行った。PAS染色のサンプルは最初のセッション後に、EBDのサンプルは全てのセッション後にそれぞれ採取した。筋線維の損傷の指標であるEBDの結果は、全群において損傷筋線維が観察されなかった。加えて、筋細胞に中心核や浮腫・炎症も確認されなかった。

以上の結果から、本モデルにおける継続的な筋力の低下や筋重量、筋線維横断面積の減少は、筋線維自体の損傷なく引き起こされることを推察している。加えて、PAS染色において、コントロール群との比較で180ECおよび30ECの色調が全体的かつ2群間で同程度減少していた。このことから、筋線維の動員パターンは30ECと180ECで同程度かつすべての筋線維が動員されていると解釈できる。なお、本研究の結果の一部は、19th Annual Congress of the European College of Sport Scienceにて発表した。スポーツ科学モデルの作成と再現性を高めるために動物実験が長引いたため。昨年度からモデルの作成に時間が掛かりかつ比較対象群として軽度肉ばなれ損傷群を設定すべきと判断した事から動物実験にかける時間が膨大になったため。申請書通りに進んでいるため。実験動物の扱いに熟練した大学院生をアルバイト雇用し、研究の推進を図る。次年度より継続的に実験動物に関わる実験に習熟した大学院生をアルバイト雇用し、研究の推進を図る。学会での情報収集を行い、更なる研究の進歩につとめたい。今年度採取したサンプルから線維化や筋萎縮に関連する指標のタンパク質定量を行う予定である。現在までの達成度でも述べた通り実験計画に遅れが生じたため、使用額を次年度に繰り越すこことなった。研究自体の重要性は変わらないため、動物実験で遅れた解析を次年度確実に行う。サンプル解析に関わる消耗品とデータ公表に関わる費用にあてる。
うま味成分による味覚受容体発現の調節―味覚異常患者用治療食への応用―

本研究では、放射線・化学療法中の頭頸部癌患者を対象として、舌の葉状乳頭よりサンプルを採取し、うまみ受容体T1r1,T1R3,甘味受容体T1R2,T1R3、苦味受容体T2R5の遺伝子発現を解析した。その結果、うま味、甘味受容体に共通するT1R3は化学療法開始により減少し、4週間後に元に戻った。一方で、苦味受容体は治療により増加した。これらは味覚閾値や、自発性異常味覚と一致していた。さらに、これらを増加させるため、食品の味を調整するグルタミン酸ナトリウムを付加した。これにより受容体の変動は抑制された。その応用として、患者の食欲を増進させるためのふりかけを作製し、現在その効果を検討している。本研究では、頭頸部癌患者を対象に、治療による味覚受容体の変化があることを明らかにし、これを調節する食品成分を見出し、味覚異常に効果的な治療食を開発することを目的とする。本年度の研究により、味覚受容体の変動は口腔粘膜障害のレベルによって異なること、化学療法特異的に変化することが明らかとなった。味覚受容体のうち、うま味、甘味受容体を構成するT1R3は軽度・重度の粘膜障害下で減少するが、他のT1R1,T1R2は軽度の粘膜障害下では不変であった。一方で、苦味受容体は軽度の粘膜障害下では化学療法によって増加する。こうした変化は一過性であり、放射線療法単独では認められなかった。また、健常人と比較すると、頭頸部癌患者ではすべての受容体レベルが低下し、それと一致して味覚閾値も上昇していた。受容体発現量は全口腔法による味覚検査の値とも一致した。また、苦味受容体が増加する原因についても探索した。苦味受容体が増加するのに、苦味閾値は上昇したが、受容体発現が増加した患者では、何も食べなくても口の中が苦い、という悪味症を訴えていることがわかり、こうした受容体増加は悪味と関係していることが考えられた。これらについては現在論文投稿準備中である。次年度はこうした受容体を制御する食品検索へのデータをまとめ、治療食開発に結びつけていく予定である。本年度はまず、ヒトの舌上にある味覚受容体発現を定量化する方法を確立した。舌の葉状乳頭を擦過してこれをRNAlaterにて安定化し、キットを用いてRNAを抽出した。次に少量のRNAをcDNAに増幅し、リアルタイムPCR法にて定量した。健常人のサンプルにおいては、20歳代学生と60歳以上の高齢者で味覚受容体発現量に有意な差がみとめられた。次に頭頸部癌患者における受容体発現を検討したところ、化学療法開始時と比較して、治療中にうま味受容体および甘味受容体に共通するT1R3の発現量が減少した。一方で、甘味受容体のT1R2、うま味受容体のT1R1には発現量に変化がなかった。さらに、苦味受容体を構成するT2R5は化学療法時に増加する傾向が認められた。このことから、うま味、甘味の付加が患者の味覚に有効である可能性が考えられ、うま味成分であるMSG(グルタミン酸ナトリウム)を毎食0.9g付加したところ、食事量が増加しただけでなく、T1R3えらの発現量の増加がみとめられた。MSGが受容体発現をupregulationしている可能性を踏まえ現在そのメカニズムを検討している。また、グルタミン酸センサーを用いて食事中のグルタミン酸測定を行ったところ、患者が食べやすいものにはグルタミン酸が多いこともわかった。さらに患者に対してQOL調査、食事調査、味覚調査をおこなっており、こうしたうま味が食事量や患者の回復に関係しているのか、あるいは味覚調査と味覚受容体発現は一致しているのかを検討している。頭頸部癌患者における化学療法中の味覚異常の原因に、舌の味覚受容体発現の変化が影響しているのではないかと仮説立て、3年間にわたり、患者舌サンプルを用いて実証した。患者の舌より採取したmRNAをcDNAに変換し、うま味、甘味、苦味受容体の発現をリアルタイムPCRにて定量したところ、化学療法開始に伴いうま味、甘味受容体に共通のサブユニットT1R3は減少し、4週間後に化学療法開始前のレベルまで改善した。一方で苦味受容体T2R5の遺伝子発現は化学療法開始に伴い増加した。これらは患者の味覚検査の結果のうま味甘味閾値の上昇とは一致していたが、苦味閾値の上昇とは一致していなかった。しかし、患者の自覚症状であった自発性異常味覚(悪味)の訴えとは一致しており、口の中に苦味を感じるのは、T2R5の増加によるものであると考えられた。

うま味、甘味閾値の低下を抑制することができれば、患者の味覚異常を改善できる。そこで、患者が好む味の共通点にだしのきいているものが多いことにもとづき、グルタミン酸を強化した食事を提供した。化学療法1クール目でT1R3が低下した患者の食事に、グルタミン酸を強化すると、2クール目でのT1R3の減少は認められなかった。これらのことから、化学療法により味覚異常を呈した患者にうま味成分を強化した食事を提供することは、患者がおいしく食べられるというQOLを上昇させるのみならず、味覚受容体遺伝子発現そのものを制御し得ることが明らかとなった。臨床栄養学基礎的なデータについて十分なデータを得られ、期待以上に興味深い結果が得られた。現在論文投稿の準備中である。研究そのものは思った以上の成果を出すことができ、MSGによって受容体の発現増加が認められたことは大きな発見であると思われる。ただし、患者の介入数が現在までに40例と多くはなく、さらなるN数の増加が必要である。次年度はこうした受容体を制御する食品検索へのデータをまとめ、治療食開発に結びつけていく予定である。ヒトの舌上の味覚受容体発現の定量方法、味覚検査の方法(全口腔法)、患者への聞き取り調査などの方法はほぼ確立できた。今後、患者数を増やしながら、これらの方法の妥当性を明らかにしていく。また、治療食の開発に向けて、患者にとって適切なうま味、グルタミン酸の濃度、テクスチャーの検討を行い、味覚異常に対して有効かつ、栄養価の高い食品を開発していく。理由;研究の進捗状況から、当初平成25年度中に購入する予定であった消耗品について平成26年度購入することとなったため、次年度使用額が発生した。使用計画;予定していた物品について4月に購入・納品済みである。引き続きリアルタイムPCRに必要な消耗品などが必要である。また、食品開発に向けて市販食品の購入、データ解析用のソフトウェアの購入などが必要となる。次年度使用額はリアルタイム試薬、食品購入、データ解析などに使用する。
次世代医療ナレッジマネジメントの研究-最先端電子クリニカルパスを中心に-

宮崎大学病院でのアクションリサーチにより、電子クリニカルパスを利用する医療専門職間でいかに知識の共有と創造がおこなわれているかを説明する次世代医療ナレッジマネジメントの理論的モデルの構築し、医療サービスの質の向上と安心安全に貢献する実践的ガイドラインを作成した。さらに改善したクリニカルパスを用いる医療ナレッジマネジメントでは、臨床のリアルな場での情報共有が重要であることを明らかにした。本研究は、クリニカルパス(治療行程一覧)を中心とする医療ナレッジマネジメントにかかわる各種医療専門家とともにおこなうアクションリサーチである。平成21年度には、クリニカルパスを利用する医療専門職チームのメンバー間でいかに知識の共有と創造がおこなわれているか?」をインタビューと文書分析によって明らかにしようとした。以下が明らかになったことである。クリニカルパス作成段階における知識の共有と創造については、クリニカルパス作成者の間で作成に参加していない医療専門職の知識とその違いの認識が共有され、クリニカルパスという統合的な知識が創造されていることが明らかになった。また、クリニカルパス利用者はその利用過程で新たな実践的知識を創造していた。しかし、様々な医療専門職がチームとして医療に取り組むためには、彼らの持っている専門的知識間の関係が目に見える形で提示されなければ、医療専門職1人ひとりはチームのメンバーとして機能しえない。そこで、アクションリサーチとしては、まず一つのクリニカルパスに含まれる専門的知識の関係性をオントロジー(概念間の関係)として表示することにした。選択したクリニカルパスの文書分析をおこなうと同時に、それを作成者へのインタビューをおこない、彼らの目的・意図・解釈などを明らかにした。その上で、やるべきタスクについて概念を定義し、複数のタスク間の階層的な関係を図に可視化した。また、タスクの目指すアウトカム(成果)をクリニカルパスから抽出し、それらも階層的な関係の図に可視化した。以上の研究成果の意義は以下の通りである。これまでのナレッジマネジメントの研究では、創造された知識の中味について深い分析がおこなわれることはなかった。また、ナレッジマネジメントの実証的な研究に知識工学的なオントロジーが使われたのはこれが最初である。その意味で、この研究の意義は大きい。本研究は、宮崎大学付属病院で実践している電子クリニカルパスによる医療ナレッジマネジメントのアクションリサーチをおこない、その理論的モデルを構築するとともに、実務的な問題の解決案としてのガイドラインを作成することを目的としている。平成22年度は、宮崎大学病院の診療科・病棟で収集したアンケート調査データをSPSSで、書きおこしたインタビューデータはテキストマイニングのキーグラフ法(現象に隠れた因果律を大量データから顕在化する方法)で分析し、得られた知見を基に、現場の医療専門職やICT研究者、医療情報研究者が参加する学際的アプローチにより、電子クリニカルパスによる医療ナレッジマネジメント理論的モデルを構築した。実践的なアクションとしては、昨年度構築したクリニカルパスに含まれる医療専門職の多様な知識の関係性を明示できるオントロジーを用いて、職種ごとに異なるケアの目的・意図を明らかにし、各医療専門職の文脈的知識を明示する説明文を作成してクリニカルパスに付与して、その説明文付きのクリニカルパスを臨床現場で実践してもらった。構築した理論的モデルは、説明文付きクリニカルパスを用いるチーム医療における患者の積極的な役割を強調し、クリニカルパスという統合知と各医療専門職の専門知が相互作用しながら高度化・高質化していくスパイラルアップ・プロセスにより、チーム医療のナレッジマネジメントを説明するものである。これは、既存の統合知を組織レベルで実践しつつ改善していくモデルであり、経営分野でよく見られるインクリメンタル・イノベーションを説明できる普遍性を持っている。さらに、統合知と専門知の相互作用という新しい現象を発見したことには大きな意義がある。上記のクリニカルパス改善システムを導入し、宮崎大学病院の医療従事者達がどのように知識を共有・活用・創造したかを、第13回日本クリニカルパス学会学術集会(2012年12月7-8日、岡山市)で発表する予定である。上記の理論的モデルとガイドラインの改良過程で、宮崎大学の医療従事者間でリアルな患者情報を共有することが、知識創造過程で重要であることが明らかになった。リアルな患者情報を医療従事者間で共有するためのツールとして、宮崎大学病院で利用されている最先端電子カルテに連携したスマートフォンの運用状況を調査した。調査結果より、電子カルテと連携したスマートフォンを用いた医療情報の共有は、医療従事者間のコミュニケーションを促進する効果があることを認めた(第31回医療情報連合大会,鹿児島)。このコミュニケーションはクリニカルパス活動で有効なことが示唆できた(第12回日本クリニカルパス学会学術集会で発表)。このスマートフォンを用いた医療従事者間のコミュニケーションは、専門が異なる知識を理解させる有効なツールとなる可能性を示した(検査と技術第40巻1号で発表)。
個々の原子のトンネル物性

本研究の目的は、電界放射顕微鏡(FEM)、電界イオン顕微鏡(FIM)、アトムプロ-ブ(AーP)、走査型トンネル顕微鏡(STM)、走査型トンネル電子分光法(STS)等の原子的な高分解能を生かして、金属、半導体、セラミックス、有機分子、生体分子等を構成する原子の配列・配位を直接観察すると共に、観察された個々の原子のトンネル特性から電子状態を明らかにする事にある。従って、本研究は、「個々の原子のトンネル物性」というこれまでにない微視的な観点からの知見を物性物理に齎らすものであり、新しい高機能材料の開発に求められる基本情報を提供するものである。本研究には、微視的な観点から物質の特性を解明しようとする理論・実験の専門家が参加した。研究会は平成3年10月と12月の2回開催された。第1回の研究会では、平成3年8月スイスのインタ-ラ-ケンで開催された、第6回STM/STS国際会議で発表された論文から窺える最近の動向を検討した。注目すべき点は、STMの走査探針の先端原子と試料面上の原子との相互作用に関する論文が急増していることである。最も顕著な相互作用としては、個々の表面原子の試料面上での移動と、電界蒸発と呼ばれる特異な現象により、単一原子が試料面から針先へ、また、針先から試料面上の特定位置への移動がある。ところで、電界蒸発はFIMの導入以来観察されていた現象であるが、理論的には未解決な点が多い。そこで、FIMやAーPとSTMを組み合せた複合器を開発して、電界蒸発を組織的に解明する研究を推進する方式が検討された。第2回研究会では、第1回の研究会での検討課題を基礎にして、平成5年度の重点領域研究「個々の原子のトンネル物性」に申請する研究分野と題目、組織・協力体制を討議した。また、STMから派生した原子間力顕微鏡や液体中で作動するSTM等の新しい手法の開発を進めている研究者を研究組織へ組み入れ、研究活動を更に活発化する事も議題として検討された。
居室における簡易調湿設計のための新たな評価指標の提案とその現場測定法の確立

本研究は,従来の建材ベースでの吸放湿量から調湿性能を評価する手法に代わる新たな居室全体の調湿性能を評価する手法を開発し,その現場測定法を確立することを目的とする。第一段階として,小型チャンバー実験を実施した。実居室での現場測定を想定したアクリル製の小型チャンバーを製作し,チャンバー内の加湿・減衰による湿度応答から調湿性能を評価する方法とその手順について検討した。次に,実大居室を対象とした実験を実施した。内装仕上げが土壁とビニル壁紙の2室を対象とし,小型チャンバー実験での結果を踏まえて実験を行った。その結果,提案した評価指標により,両室の調湿性能の違いを定量的に評価できることを示した。(1)模型実験については,アクリル製の実験チャンバーを製作し,精密空気発生装置,換気用ポンプ等を組み合わせて実験装置を構築して,加湿+減衰を繰り返す「複数サイクルの加湿実験」を実施した。チャンバー内の湿度変化と吸放湿量の安定性から評価対象となるサイクル数を割り出した他,チャンバー内の吸放湿体の有無による結果の差から調湿性能を把握することが可能であることを明らかにした。また,実験結果の評価には,従来,申請者が提案してきた評価指標に加えて,文献調査の結果に基づく評価指標についても検討した他,加湿時間・減衰時間が結果に及ぼす影響などの現場測定法に関する検討を行った。(2)評価指標の提案については,主にデンマーク工科大学の研究グループが提案するMoisture Buffer Value(MBVparactical)等を参照して,(1)の模型実験の結果に適用した際の問題点について明らかにした。また,従来,申請者が提案してきた評価指標との違いについて検討した。平成26年度に実施した模型実験による現場測定法の手順と提案した調湿性能に関する評価指標を用いて,群馬県内と長野県内に建設された土壁とビニルクロスが内装仕上げとなっている実大実験棟の実居室を対象に実験を実施した。実居室での実験では,3時間毎の加湿と減衰を複数サイクル繰り返し,模型実験のスケールアップとしての再現性を検討したほか,温度・湿度の室内分布の扱いについて多点測定とサーキュレーターによる室内空気の撹拌による影響を検討した。その結果,模型実験で検討した現場測定法の手順により提案した評価指標を算出するための加湿による湿度応答が再現されることがわかり,評価結果から土壁とビニルクロスの評価結果の違いを確認できた。また,温度・湿度の室内分布の扱いについては,室内空気の撹拌によって分布は非常に小さくなることがわかり,換気量の並行測定も含めた実居室における現場測定法としての手順を確立した。平成27年度は,当初の計画通り,平成26年度の模型実験と評価指標の提案を元にした実大実験棟における検討を行うことができ,また,実居室における現場測定法としての手順を確立できたため,現在までの達成度としては,概ね順調に進んでいると考える。本研究では,居室における周壁の他,室内容物を含めた総合的な調湿性能を評価するための現場測定法の開発を目的として,模型実験による基礎的な検討を行い,その結果を踏まえて,実大実験棟を対象とした実験を実施し,実居室における現場測定法としての手順を確立した。また,様々な内装仕上げの居室を対象とした実験を行い,簡易に室の調湿性能を把握するための新たな評価指標を提案した。模型実験では,アクリル製の実験チャンバーを製作し,精密空気発生装置,換気用ポンプ等を組み合わせた実験装置を構築して,チャンバー内での加湿+減衰を数サイクル繰り返す「複数サイクルの加湿実験」の結果から調湿性能を把握する評価手法について検討した。実験では,加湿時間の長さやチャンバー内に設置した吸放湿体の数を変化させるなど,様々な条件での実験を繰り返すことにより,現場測定法の手順を確立し,結果の妥当性について検証した。評価手法については,実験環境を入力条件とする吸放湿のない場合の絶対湿度変化の計算値と実験による吸放湿体の存在する場合の絶対湿度変化の実験値を比較することにより,調湿性能を評価する新たな評価指標を提案した。実居室を対象とした実験では,内装仕上げがそれぞれ土壁とビニルクロスとなっている2室から構成される実大実験棟を対象として,模型実験において確立した現場測定法と評価手法を実践した。また,ビニルクロスの実居室については内装を漆喰に改装した場合についても検討し,比較を行った。その結果,提案した評価指標により,土壁,ビニルクロス,漆喰の居室における各調湿性能について定量的な評価を行うことが可能となり,実験結果の再現性も高いことを明らかにした。平成26年度は,当初の計画通り,模型実験のための実測装置を構築し,加湿+減衰サイクルの実験を数ケース実施した。

また,評価指標に関する文献調査を実施し,その指標や申請者が提案してきた指標を模型実験に適用した検討を行い,次年度の実居室における現場測定法に向けた知見を得ることができた。そのため,現在までの達成度としては,おおむね順調に進んでいると考える。平成28年度の計画では,実大実験棟以外にも様々な内装仕上げの実住宅における実験を実施するほか,書籍や衣類,布団などの室内容物の影響について検討する。また,蓄積した実験データを分類・整理し,評価指標との関連性から簡易に室の調湿性能を把握する設計手法を提案する。工学平成27年度の計画では,(3)実居室における現場測定法の実践を予定している。測定対象は,第一段階として,これまで申請者が共同研究を実施してきた長野県内の工務店D社が所有する内装材にビニル壁紙を使用した部屋と土壁を使用した部屋が並列に配置された実験棟を用いる予定であり,両室の比較を行うことにより,調湿性能の評価を行う。測定方法は,平成26年度に実施した模型実験で検討した現場測定法に則って実施する他,スケールアップすることによる問題点や改善点について検討する。実験に必要な消耗品の購入にあたり,残額を0円とする調整が上手くいかず608円のみ次年度に繰り越すこととなったが,誤差の範囲と考えている。繰越額が608円と少額であるが,実験に必要な消耗品費として当てる予定である。
ノンホロノミック拘束を受ける車両群の編隊形成制御とその発展に関する研究

本研究では、ノンホロノミックロボットに対して、(A)相互衝突回避を含む編隊形成・目標追従制御、(B)移動体群の指定形状への編隊形態遷移と障害物回避を両立する移動制御、およびこれらの発展として(C)3次元移動体の編隊形成・移動制御、の理論およびアルゴリズムを構築した。これらについて、車両群に対する実機実験システムによる実証実験および潜水艦(3次元移動体)群による障害物回避シミュレーションを行い、有効性を実証した。(A)について非線形逆運動学に基づく厳密線形化およびバックステッピングを利用した、編隊形態への静定アルゴリズムを明らかにした。また、一定数の車両群が編隊を形成する際の相互衝突回避問題について、静定制御と衝突回避制御の相互スイッチングによるハイブリッドシステムを形成することによる制御手法を明らかにした。(B)について計算幾何学におけるドロネー三角形分割を導入した誘導・編隊形成・障害物回避アルゴリズムを構築した。この特徴的な点は、車両群に対して幾何学的な編隊形状を指定・実現可能なアルゴリズムおよび匿名性を持って障害物回避のための編隊解除・再形成を実現することである。(C)においては、3次元ノンホロノミック移動体である潜水艦群について、(A)および(B)を統合および3次元のモデルへ拡張した上で、計算幾何学におけるドロネー線図を用いて衝突回避対象を算出し、適切に編隊形状を遷移させるアルゴリズムを構築した。これらについて、計算機シミュレーションおよび最大6台の2輪車型移動ロボット(ノンホロノミック拘束を受ける)を用いた実験により有効性を検証した。これらの成果により、ノンホロノミック拘束を受ける車両(移動体)群に対する編隊形成および環境形状に適応した移動を実現する制御アルゴリズムが実現された。本年度においては、1.ノンホロノミック拘束を受ける車両群の編隊形態への静定・目標追従制御アルゴリズム、2.ホロノミックロボット群の編隊形態遷移による障害物回避アルゴリズム、を構築した。1.リーダーが他の車両(航空機)を従えた形の編隊形成について、ノンホロノミック拘束を受ける車両群のモデル化を行った。これについて非線形逆運動学に基づく厳密線形化およびバックステッピングを利用した、編隊形態への静定アルゴリズムを明らかにした。これらの手法により、自由空間において車両群が編隊形態でない初期位置から移動を開始し、相互の衝突を回避しながら編隊形成を行うことが可能となった。これらについて、シミュレーションによりその有効性を確認した。2.ホロノミックロボット群の編隊形成における隣接制御対象決定問題に対して計算幾何学におけるドロネー三角形分割を導入することにより、特定のリーダーを必要とせず、かつ環境中の障害物回避問題に対して動的に編隊形状を遷移させることができる手法を構築した。また、自律型車両群が自ら環境中の適切な経路を選択・学習する手法について、確率モデルを用いた定式化を行い、最適状態の算出手法および学習性能について明らかにした。これらによって、車両群が編隊を維持した状態では通過困難な狭雑環境において適応的に状態を変化させて通過を行い、かつその後に編隊形態に復帰することが可能となった。これらについて、数値計算およびシミュレーションによりその有効性を確認した。本年度においては、ノンホロノミックロボットに対して、1.車両群の編隊形態への相互衝突回避を考慮した静定・目標追従制御アルゴリズム、2.車両群の環境中障害物回避を考慮した編隊形態遷移アルゴリズム、を構築した。また、実機実験システムを構築し、有効性を実証した。

これについて非線形逆運動学に基づき、編隊形成の際の相互衝突回避問題について、静定制御と衝突回避制御の相互スイッチングによるハイブリッドシステムを形成することによる制御手法を明らかにするとともに、その安定性について理論的に証明した。また、3台の小型移動ロボットから成る実機実験システムを構築し、自由空間において車両群が初期位置から移動を開始し、相互の衝突を回避しながら編隊形成を行うことが可能であることを実証した。2.ノンホロノミック拘束を受ける車両群の編隊形成における環境中の静止障害物回避問題に対し、計算幾何学におけるドロネー三角形分割を導入した誘導・編隊形成・障害物回避を同時に実現するアルゴリズムを構築した。一般に環境中障害物回避問題は不良設定問題であるが、確率的な動作を導入することで車両群の障害物回避性能を保証することを可能とした。また、4台の小型移動ロボットから成る実機実験システムを構築し、車両群が編隊を維持した状態では通過困難な狭雑環境において適応的に状態を変化させて通過を行い、かつその後に編隊形態に復帰することが可能であることを実証した。本年度においては、ノンホロノミックロボットに対して、移動体群を指定形状の編隊形態へ遷移させることと環境中障害物回避を行うことを両立するアルゴリズムを構築した。これらについて、車両群に対する実機実験システムによる実証実験および潜水艦(3次元移動体)群による障害物回避シミュレーションを行い、有効性を実証した。ノンホロノミック拘束を受ける車両群の編隊形成における環境中の静止障害物回避問題に対し、計算幾何学におけるドロネー三角形分割を導入した誘導・編隊形成・障害物回避アルゴリズムを構築した。特徴的な点は、車両群に対して幾何学的な編隊形状を指定・実現可能なアルゴリズムおよび匿名性を持って障害物回避のための編隊解除・再形成を実現する点である。具体的には、目標編隊形状と、ある時点での車両配置について、その幾何的配置に応じて凸包と角度選択を用いたハミルトングラフ生成手法を構築し、これによって目標編隊形状達成のための平衡点を各車両が決定することで、特定の情報(車両のID番号など)に依存せず、状況に適応した編隊形成・解除を可能とした。これについて、6台の小型移動ロボットから成る実機実験システムを構築し、目標とする指定形状の編隊形成が可能であること、また車両群が編隊を維持した状態では通過困難な狭雑環境において適応的に状態を変化させて通過を行い、かつその後に編隊形態に復帰することが可能であることを実証した。また、3次元ノンホロノミック移動体である潜水艦群について、計算幾何学におけるドロネー線図を用いて衝突回避対象を算出し、適切に編隊形状を遷移させるアルゴリズムを構築し、シミュレーションにより有効性を検証した。これらの成果により、ノンホロノミック拘束を受ける車両(移動体)群に対する編隊形成および環境形状に適応した移動を実現する制御アルゴリズムが実現された。
イソプレイドを基本骨格とするキサントフィルとスクアレンの代謝と生理活性

スクアレンとフコキサンチンやアスタキサンチンなどのキサントフィルとの相乗的な生理作用を明らかにするために、まず、培養細胞系を用いた検討を行った。その結果、スクアレンとアスタキサンチンの組み合わせで、単独の場合よりも非常に強いマクロファージに対する増殖抑制効果が見られた。なお、フコキサンチンにはこうした効果は見出されなかった。また、スクアレンとアスタキサンチンの組み合わせにより、細胞の酸化ストレスが効果的に抑制できることが明らかになった。以上の結果より、スクアレンやアスタキサンチンは、従来から報告されているように、抗炎症作用や抗酸化作用などの生理作用を示すことが確認できた。スクアレンとアスタキサンチンを肥満・糖尿病マウス(KK-Ay)に投与したところ、スクアレンを投与することで、血糖値と肝臓中と内臓脂肪組織中でのコレステロールの有意な減少が見られた。スクアレン投与は肝臓中のトリアシルグリセロール含量の有意な減少も引き起こした。以上より、スクアレンは、脂質代謝や糖代謝が異常となったマウスに対し、病態の改善効果を示すことが明らかになった。ただし、アスタキサンチンにはこのような効果は見られなかった。また、アスタキサンチンをスクアレンと組み合わせて投与しても、スクアレンの血糖値改善効果や脂質代謝改善効果に影響はなかった。一方、アスタキサンチンやスクアレンの投与は肝臓中の過酸化レベルの有意な減少や、カタラーゼ(CAT)やグルタチオンペルオキシダーゼ(GPX)といった抗酸化酵素の有意な増大を誘導した。特に、GPXは、両者の組み合わせでその効果が相乗的に増大した。さらに、スクアレン投与により、肝臓中のDHA含量がコントロールと比較して3倍以上に増大することも明らかになった。これは、スクアレンによるα-リノレン酸(18:3n-3)からDHA(22:6n-3)への生体内代謝の促進作用に起因すると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。スクワレンを含む画分を水産動物から分離し、その性状を各種クロマトグラフィーなどにより分析したところ、様々なイソプレノイド骨格を有する化合物の存在を見出した。同様の解析を植物抽出物などで行った場合には、イソプレノイド化合物はほとんど含まれておらず、こうした化合物の存在が水産動物、主としてサケなどの魚類の筋肉脂質に特徴的であることを初めて明らかにした。イソプレノイド化合物の主な成分について、高速液体クロマトグラフィーやガスクロカトグラフィーなどを用いて解析し、主として、モノテルペノイドとジトリペノイド化合物からなることも明らかにした。水産物には石油などの汚染物質由来の炭化水素が含まれることがあるが、今回見出されたイソプレノイド系化合物は生物由来のものと考えられた。これまでにイソプレノイド化合物が魚類の筋肉脂質に見出されたとの報告はなく、新しい発見といえる。イソプレノイド骨格を有する脂溶性成分には、生体内の様々なシグナル伝達系に働きかけて、脂質代謝や糖代謝制御を行う成分が見出されている。こうした観点から、新たに見出された魚類由来のイソプレノイド化合物の生理作用について、動物実験や細胞分析系を用いて検討した。動物には肥満・糖尿病病態マウスを、また、細胞には肝臓細胞や脂肪細胞などを用いて検討を行った。その結果、一次スクリーニングではあるが、脂質代謝改善作用などのあることが示された。また、イソプレノイド化合物の分子量は小さく、そのままの形で生体に取り込まれる可能性を示すこともできた。1.スクワレンによる生体内DHA増大作用:スクワレンと海洋生物由来のカロテノイドを併用した場合の生理作用について、主として脂質代謝と生体内の酸化ストレスに及ぼす影響に着目した検討を行った。検討には、動物を用いたin vivo実験と培養細胞を用いたin vitro実験を併用した。なお、カロテノイドには海洋生物由来のカロテノイドとしてフコキサンチンとアスタキサンチンを用いた。それぞれのカロテノイドは、褐藻と微細藻から抽出・分別したものを使用した。その結果、特筆すべきスクワレンの機能性として、生体組織中の脂肪酸組成への影響、特に、オメガ3高度不飽和脂肪酸(PUFA)中、最も高い生理作用を有するドコサヘキサエン酸(22:6n-3 ; DHA)に対する増大作用が見出された。例えば、スクワレンの投与により、肝臓脂質含量などにはコントロールと比較して大きな違いは認められなかったが、DHA含量がスクワレン投与で、コントロールと比較して約4倍に増大した。投与した餌中の脂肪酸組成に違いはなかったため、スクワレン投与によるDHAの増大は、生体内でのα-リノレン酸(18:3n-3)からDHAへの変換促進作用に起因するものと推察された。なお、カロテノイドの抗酸化作用などに及ぼすスクワレン投与の影響はなかったが、スクワレンによるDHAの増大作用に対して各カロテノイドは若干相乗的に作用することも本研究で明らかになった。2.カロテノイドの抗炎症作用に及ぼすスクワレンの影響:アスタキサンチンやフコキサンチンは抗炎症作用を示すことが知られている。本研究では、こうしたカロテノイドの作用に及ぼすスクワレンの影響について培養細胞系を用いて検討した。その結果、スクワレンはアスタキサンチンに対しては、拮抗的に、また、フコキサンチンに対しては相乗的に作用することが示された。

その結果、スクアレンとアスタキサンチンの組み合わせで、単独の場合よりも非常に強いマクロファージに対する増殖抑制効果が見られた。なお、フコキサンチンにはこうした効果は見出されなかった。また、スクアレンとアスタキサンチンの組み合わせにより、細胞の酸化ストレスが効果的に抑制できることが明らかになった。以上の結果より、スクアレンやアスタキサンチンは、従来から報告されているように、抗炎症作用や抗酸化作用などの生理作用を示すことが確認できた。スクアレンとアスタキサンチンを肥満・糖尿病マウス(KK-Ay)に投与したところ、スクアレンを投与することで、血糖値と肝臓中と内臓脂肪組織中でのコレステロールの有意な減少が見られた。スクアレン投与は肝臓中のトリアシルグリセロール含量の有意な減少も引き起こした。以上より、スクアレンは、脂質代謝や糖代謝が異常となったマウスに対し、病態の改善効果を示すことが明らかになった。ただし、アスタキサンチンにはこのような効果は見られなかった。また、アスタキサンチンをスクアレンと組み合わせて投与しても、スクアレンの血糖値改善効果や脂質代謝改善効果に影響はなかった。一方、アスタキサンチンやスクアレンの投与は肝臓中の過酸化レベルの有意な減少や、カタラーゼ(CAT)やグルタチオンペルオキシダーゼ(GPX)といった抗酸化酵素の有意な増大を誘導した。特に、GPXは、両者の組み合わせでその効果が相乗的に増大した。さらに、スクアレン投与により、肝臓中のDHA含量がコントロールと比較して3倍以上に増大することも明らかになった。これは、スクアレンによるα-リノレン酸(18:3n-3)からDHA(22:6n-3)への生体内代謝の促進作用に起因すると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。イソプレノイド化合物の詳細、各水産物中の分布、生理作用の詳細な分子機構の解明などについては今後の課題であるが、実験を開始して数ヶ月と短期間にもかかわらず、魚類筋肉脂質中にこれまで報告のないイソプレノイド化合物の存在を明らかにするなど著しい成果を挙げることができた。当初の予定通り、平成25年度は、スクワレンと海洋生物由来のカロテノイドを併用した場合の生理作用について検討を行い、カロテノイドの抗炎症作用などに対するスクワレンの影響について幾つかの知見を得た。また、スクワレンによる生体内DHAの増大作用も見出した。この作用は、スクワレンの新たな機能性として興味ある知見であり、学術的にも極めて重要な成果といえる。なぜなら、「DHAは、必須脂肪酸であるα-リノレン酸から体内で合成できるが、この変換反応の効率は極めて低く、DHAを魚油などから直接摂取する場合と比較して、α-リノレン酸供給によるDHA増大の効果はほとんど期待できない」とする従来の学術的見解とは異なる研究の展開が、本研究の成果から期待できるからである。今後は、以下の点について検討を行う。1.魚類中のイソプレノイド化合物の分布の特徴(部位別、種類別など)2.主なイソプレノイド化合物の構造解析3.魚類由来イソプレノイド化合物の脂質代謝に及ぼす影響の検討
ヨーロッパにおける「夢」の表象と図像理論

本年度は、交付申請書に記載した「研究実施計画」のうち、資料の読解や考察の進展状況に照らし、特に宗教改革期ヨーロッパ各国における聖画像破壊(イコノクラスム)の分析に力点を置くこととなった。その概要は下記の通りである。1)本年度初め(2017年5月)には、美学会西部会にて「イコノクラスムの〈感性学〉」と題する口頭発表を行った。そこでは、フランス宗教改革期(一六世紀)におけるイコノクラスム運動の分析を通して、そうした行為を単なる暴力の発現や「文化」へと帰す従来のアプローチに対して、聖画像破壊行為におけるドラマトゥルギー的要素や、行為者の「感性」を重視する視点を提示した。2)上記の考察に引き続き、従来の歴史研究において等閑視されてきた、イタリアにおけるイコノクラスム事例に関する先行研究の読解を通して、まさにイタリアにおいて逆説的に、聖画像破壊の理論と実践が純粋な形で跡づけ得るのではないかとの確信が得られた。3)上記の考察に基づき、2018年2月下旬から3月初旬にかけてイタリア・ルッカにおける調査滞在を行い、ルッカ史の専門家であるイタリア人教授の貴重な助言と資料提供を得ることができた。その中で、1一六世紀のルッカ都市部における、宗教改革に影響を受けたと思われるイコノクラスム事例が判例として残っていること、2ルッカ農村部(ガルファニャーナ地方)における同様のイコノクラスム行為の存在が示唆されること、その他が明らかとなった。これらの事例に関する歴史人類学的調査は、今後、本研究の重要な基礎となると考える。4)加えて本年度末に、論文「「形象化の人類学」の射程」が共著(秋道智彌編著『交錯する世界ー自然と文化の脱構築』京都大学学術出版会)の形で刊行された。同論文の本研究に対する意義は、イメージ研究における「参照系としての人類学」のもつ可能性について考察し、これを本研究の理論的基礎とした点にある。29年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度の研究実績は次の3点に要約できる。1.まず、本研究に理論的基礎を与えるための準備考察を最優先し、交付申請書において言及した、「イメージ人類学」の諸業績の批判的検討を行った。これは、近年、人類学と美学・美術史との接近・融合が積極的に唱えられている中で、イメージ研究に対して単なるメタファーとしての「人類学」の語を付するのではなく、ディシプリンとしていかに人類学的アプローチが可能かについて問うことで、本研究における独自の視点を獲得しておく必要があったためである。そこで、同様の問題意識をもって活動しているフランスの人類学者フィリップ・デスコラの人類学およびそのイメージ研究を整理し、短い論文にまとめるという作業を行った。同論文は本年度(2017年)中に共著単行本として出版予定である。歴史・思想史・美術史・美学といった人文諸科学において、「参照系としての人類学」を想定することには、多大な利点がある。2.一六世紀ヨーロッパ宗教改革期における図像論争について、ドイツの改革者ルターと、スイスの改革者ツヴィングリの著作の分析が部分的に進展した。こうした分析に関してはすでに厖大な先行研究が存在するが、本研究が目指すものは、従来一面的にしか理解されていなかった知見をより重層的・複合的に再構成すること、また、従来漠然としか理解されていなかった知見により鮮明かつリアルな相貌を与えることである。3.上記の2.と関連して、宗教改革期に見られた広範な聖画像破壊運動(イコノクラスム)が、同時期を対象としたイメージ研究において最重要要素の一つであることが再確認された。同テーマについては、本年5月に学会発表を行う予定である。その中で、2.において得られた一次資料の分析・検討結果を反映しつつ、上記の1.において得られた人類学的視点を加味することにより、重層的かつ複合的な問題提起を行うことが可能となる。当該年度の進捗状況は次の点に要約できる。1.当初、「イメージ人類学」批判のための考察・執筆に相応の時間を要したが、この作業は本研究に理論的整合性を与える上で、省略できないものであった。また、本報告書「研究実績の概要」に記したように、そこで得られた視点はきわめて有益なものであり、今後の研究遂行において重要な役割を果たすはずである。2.ドイツ・スイス宗教改革史に関しては、現在資料の読解を進めている。当時の文献はほとんどがラテン語および初期新高ドイツ語と呼ばれる俗ドイツ語により書かれているほか、図像論にかかわるものだけでも厖大な量に上ることから、その分析にはさらなる時間と労力を要する。なお、交付申請書において言及した、宗教改革史における「夢」のテーマに関しては、ドイツの宗教改革者メランヒトンの例を除き、関連資料・事例はあまり多くない。引き続き調査を続ける予定である。3.同じく「現実と虚構(寓意・神話等)」のテーマに関しては、旧約・新約聖書の言語分析および新プラトン主義の諸著作の検討から、興味深い視点がいくつか得られた。この点については、「譬え」における話者の視点の移動、および、「譬え」と「イメージ」の関係について考察を深める予定である。4.宗教改革期の聖画像破壊(イコノクラスム)については、上記「概要」に記したように人類学的視点を導入することで、多角的なアプローチが可能となることが確認された。