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ダンス教育で育てるからだを問う～ソマティクスとボディ・ワークのかかわりから

本科研の研究会メンバーで研究会を重ね、以下のような実績を上げた。研究代表者である原田は、2019年3月に「舞踊・ダンスにおける『からだ観』・『舞踊観』」を発表した(舞踊教育学研究20号:13-24)。これは2017年度の「表現運動・ダンス領域における『からだ』を考える。(舞踊教育学研究19号:50-51)」をたたき台に以下の観点でまとめたもの。ダンスの授業でどのようなからだを育てようとするのかを問い、ダンス授業に限らず、舞踊する身体に望まれる“身体の在りよう"、言い換えれば訓練法にも言及した。研究分担者の村越は、臨床教育学の立場から舞踊教育とソマティクスおよびボディワークの分野を担当している。2018年度はソマティクスとダンスのつながりについて、これまでの様々な各実践を思想の系譜としてまとめた。とくに日本人ダンサーが経験する困惑や葛藤に着目し、その意味について哲学的動揺という概念を用いて博士論文を提出し、博士号を取得した。研究分担者の大橋はスポーツ哲学会にて「ダンスの授業における『学び』を問うーソマティクスとボディワークのかかわりからー」を発表した。大橋は舞踊教育の立場から「からだの学び」における振り返りの質的研究(トライアンギュレーション)を担当している。2018年11月に台湾国立台東大学教授、ソマティクスのPh.Dである劉美珠氏を招いて研究会を開催した際に他大学からの参加者のフィードバックを材料に研究遂行した。その過程において、様々な課題点が浮上したゆえ、「トライアンギュレーションとは」に立ち戻って課題を共有しながら研究を進めた。研究成果として、各自が論文発表や学会発表はできているが、トライアンギュレーションという手法による研究が順調とは言い難い。様々な層があり、どのようにまとめるかという検討が続いている。4月ー7月前半:129年度の招へい者が指摘した論文の読み合わせをし、理解を深める26月にLMA/BFとBMCの関係について講師を招き研究会を開催予定34,5,6月と毎月3人による研究会を開催7月後半ー12月:研究分担者の一人が9月より在外研修に出るため、前半3か月は各自で研究を深める。原田は7月にBMC創始者より「Organs and Glandsas a Foundation for Movement and Voice(運動と声の基盤としての臓器と腺)のワークショップを受講予定。6月に開催する研究会をトライアンギュレーションの手法でまとめる。原田と大橋は、9月より2月まで6回(各2日間)、BMCの講座を受講予定。毎回二人で内容を確認する。1月ー3月:2020年度研究計画の明確化と論文投稿。2019年度の研究成果と2020年度の計画について打合せをする。また、作成した論文を投稿する。(投稿料・関係図書及び消耗品等が必要)9月、日本体育学会(於:静岡大学)にて、各自の研究進捗状況を確認した。12月、日本教育大学協会、全国保健体育・保健研究部門、舞踊研究会(宇都宮大学主管)に全員が参加し、3月の研究会の内容について研究打合せをした。シンポジウム「舞踊教育の未来に向けて」にて、研究代表者である原田が「からだは、私自身、私の思考と思念の履歴体」を発表した。「からだを育む」という観点から、舞踊教育の実態について批判的に検討し、なぜ「からだを育む」視点が重要かについて述べた。最後に、具体例を壇上でやって見せ、参加者も一緒に体験した。質疑応答において、多くの参加者の興味や関心を引いたことが確認された。3月、研究会を開催した。講師に福本まあや(お茶の水女子大学)氏を迎え、「米国教育界にみられるソマティクスをめぐる関心」の関連論文の購読・解説、に加え、「ソーマ」のとらえ方の論議をした。福本氏によれば、ソマティクスのキーワードである「aware気づき」や「somaソーマ」のとらえ方が、立場や文化によって異なることが確認された。これをめぐる討議は大変活発で有意義であった。原田がハンナ・ソマティクスのワークを紹介し、実践した。研究会外部参加者、木野彩子(鳥取大学)、塚本順子(天理大学)、橋本有子(LMA/BF指導者)、熊谷佳代(岐阜大学)各自が役割分担に従って研究をすすめたから。村越:海外関連文献の収集をした。大橋:分担者大橋が参加したワークショップを例に振り返りの質的研究を行った。

とくに日本人ダンサーが経験する困惑や葛藤に着目し、その意味について哲学的動揺という概念を用いて博士論文を提出し、博士号を取得した。研究分担者の大橋はスポーツ哲学会にて「ダンスの授業における『学び』を問うーソマティクスとボディワークのかかわりからー」を発表した。大橋は舞踊教育の立場から「からだの学び」における振り返りの質的研究(トライアンギュレーション)を担当している。2018年11月に台湾国立台東大学教授、ソマティクスのPh.Dである劉美珠氏を招いて研究会を開催した際に他大学からの参加者のフィードバックを材料に研究遂行した。その過程において、様々な課題点が浮上したゆえ、「トライアンギュレーションとは」に立ち戻って課題を共有しながら研究を進めた。研究成果として、各自が論文発表や学会発表はできているが、トライアンギュレーションという手法による研究が順調とは言い難い。様々な層があり、どのようにまとめるかという検討が続いている。4月ー7月前半:ワークショップの実施及び成果発表の準備。29年度(昨年度)収集した欧文の論文の購読をし、理解を深める。7月後半ー9月:学会における成果発表と研究資料の収集(国内学会参加。12月の舞踊学会において成果発表を行うとともに関連資料を収集する。その際に、昨年度のワークショップにおける「からだの学び」について振り返りと質的分析(トライアンギュレーション)を行う。(研究資料収集旅費が必要)10月ー12月:成果発表にもとづく投稿論文の作成>11月:台湾の劉美珠氏を招聘し、ボディ・ワークのワークショップを実施し、その内容を共有して、「からだの学び」についての研究討議を行う。(講師謝金・旅費宿泊費・研究打合旅費・研究資料収集旅費が必要)舞踊学会に参加して関連資料の収集を行う。その際に、ワークショップの振り返りと質的分析(トライアンギュレーション)を行う。12月:舞踊学会において成果発表得を行うと同時に研究資料を収集する。1月ー3月:学会における研究資料収集・来年度研究計画の明確化と論文投稿本年度の研究成果についてと来年度の計画について打合せをする。また、作成した論文を投稿する。(投稿料・関係図書及び消耗品等が必要)4月ー7月前半:129年度の招へい者が指摘した論文の読み合わせをし、理解を深める26月にLMA/BFとBMCの関係について講師を招き研究会を開催予定34,5,6月と毎月3人による研究会を開催7月後半ー12月:研究分担者の一人が9月より在外研修に出るため、前半3か月は各自で研究を深める。原田は7月にBMC創始者より「Organs and Glandsas a Foundation for Movement and Voice(運動と声の基盤としての臓器と腺)のワークショップを受講予定。6月に開催する研究会をトライアンギュレーションの手法でまとめる。原田と大橋は、9月より2月まで6回(各2日間)、BMCの講座を受講予定。毎回二人で内容を確認する。1月ー3月:2020年度研究計画の明確化と論文投稿。2019年度の研究成果と2020年度の計画について打合せをする。(投稿料・関係図書及び消耗品等が必要)当初支出予定していた出張費が、予定額よりも低い金額で出張することができた。
抗腫瘍海洋天然物discorhabdinアルカロイド類及び関連化合物の合成研究

1986年,ニュージーランド産海綿から単離されたdiscorhabdinアルカロイド類(dicorhabdin A-D)は,同一分子内にアザスピロジエノン環とインドロイミノキノン骨格を併せ持つ興味深い分子構造を有し,また,いずれも強い細胞毒性を示すことから,制がん剤のリード化合物として期待されている化合物群である。これまで多くの合成化学者により競って合成研究がなされてきたが,dicorhabdin合成においては,i)酸化に弱いインドール環存在下でのアザスピロジエノン環の合成,ii)pyrrolophenanthroline環でのイミノキノンの合成,並びにiii)橋かけS原子の立体選択的な合成,の3つの課題がその全合成を困難なものとしていた。我々は,平成3年度の研究において,超原子価ヨウ素化合物の特性を利用してi)を,またpyrrolophenanthrilneやindoloquinone環でのイミノキノンの新合成法を確立してii)を解決し,これらを応用してdiscorhabdin類の基本構造を有し,かつ活性も強いdiscorhabdin Cの,世界で最初の全合成に成功した。また平成4年度は,チオエーテル結合と不斉スピロジエノン構造を持つ他のdiscorhabdin類合成のために,チオエーテル結合導入法の開発を目的として研究を行い,N原子の隣にS原子を導入したチラミン誘導体をPummerer反応を利用して合成した。現在,更にこのものにS原子を不斉導入することを検討中である。現在,discorhabdin類(A,B,D)の合成および優れた制がん剤の開発を目標として研究を推進中である。1986年、ニュ-ジ-ランド産海綿から新規多縮環系アザスピロジエン骨格を有するdiscorhabdin AーDが、また同じ時に日本産海綿からprianosin AーDが単離され、これらがdiscorhabdin類と同種のアルカロイドであることが明らかにされた。これら一連の化合物は何れも強い細胞毒性を示し、制癌剤探索リ-ド化合物として期待しうると共に、興味深い分子構造を有しているので合成化学者の標的として注目されている化合物群である。これまで競って合成研究されているが、誰も合成には成功していなかった。我々は、本年度本研究課題で世界で最初にdiscorhabdin Cの全合成に成功し、多くの注目を集めた。以下、この事を含め、平成3年度研究計画に従って1ー3)の研究実績の概要を記す。1)Discorhabdin合成の問題点はi)酸化に弱いインド-ル環におけるアザスピロヘキサジエノン環の合成、ii)pyrrolophenenthroline環でのイミノキノンの合成、並びにiii)橋かけS原子の立体選択的な導入である。我々は1989年に超原子価ヨウ素化合物の特性を利用して含窒素スプロヘキサジエノンの収率の良い優れた新合成法を見い出しているので、まだ研究計画1)に基づきこの合成法の一般性を検討し、インドロキノンを含む種々のアザスピロジエノンの優れた合成法になることを明らかにした。2)研究計画2)に基づき、インドロキノン側鎖を有するチラミン誘導体からアザスピロジエノン骨格を合成し、次にイミノキノン生成を検討したが全くdiscorhabdin Cは得られなかった。そこで先にイミノキノンを生成させた後アザスピロジエノン生成を行い、目的の抗腫瘍海洋天然物discorhabdin Cの全合成に成功した。3)現在、研究計画3、4)に基づき、その他のdiscorhabdin類合成に必要な窒素の隣接炭素にS原子を不斉導入する新手法を検討中である。Discorhabdinアルカロイド類(discorhabdin A-D)は、同一分子内にアザスピロジエノン環とインドロイミノキノン骨格を合わせ持つ興味深い分子構造を有し、また何れも強い細胞毒性を示すことから、制がん剤のリード化合物としても、期待されている化合物群である。

これまで多くの合成化学者により、競って合成研究がされてきたが、discorhabdin合成においてはi)酸化に弱いインドール環存在下でのアザスピロジエノン環の合成、ii)pyrrolophenanthroline環でのイミノキノンの合成、並びにiii)橋かけS原子の立体選択的な合成、の3つの課題がその全合成を困難な物としていた。我々は、平成3年度の研究により、超原子価ヨウ素化合物の特性を利用してi)を、またpyrrolophenanthrolineやindoloquinone環でのイミノキノンの新合成法を確立してii)を解決し、これらを応用してdiscorhabdin類の基本構造を有し、かつ活性も強いdiscorhabdin Cの世界で最初の全合成に成功した。本年度は、チオエーテル結合と不斉スピロジエノン構造を持つ他のdiscorhabdin類合成のために、研究計画1)に従い、チオエーテル結合導入法の開発を目的として、研究を行った。即ち、discorhabdin Cの全合成においては、チラミンをアザスピロジエノン部の構築単位として用いたので、N原子の隣にS原子を導入したチラミン誘導体をPummerer反応を利用して合成した。現在、更にこのものにS原子を不斉導入することを検討中である。また、優れた制がん剤創製のための種々のdiscorhabdin誘導体の合成のための基礎研究として、種々の大きさのアザ環を持つアザスピロジエノン環の構築にも成功した。目下、研究計画に従い、discorhabdin類(A,B,D)の合成を目標として研究を推進中である。
平面衝突噴流よどみ域における三次元渦構造と熱輸送の制御に関する研究

当該年度においては、噴流ノズル部に擾乱付加機構を設け、噴流の制御を実現した。ノズル出口部両内側にスパン方向に5mm間隔で矩形孔列を設け、各孔をビニルチューブを介して4台のスピーカに接続した。各スピーカに加える電圧に位相差を与えることで、スパン方向波長λ=30mm、時間位相差φの吸い込み・吹き出しによる擾乱を噴流の初期せん断層に与えた。噴流の擾乱周波数φ=1.0Hz,ストローハル数St=0.38とし、噴流レイノルズ数Re=2800とした。可視化された流動場を2台のCCDカメラで撮影してステレオ画像処理流速測定システムにより速度三成分の時系列計測を行った。壁面近傍には渦対構造が発生し、渦度強度はy/B=0.2付近で極大を持つ。渦度強度は励起状態の値が非励起状態のそれを上回っており、さらに位相差φの上昇に伴って渦度強度が増加し、位相差φ=180゚で最大となる。φを変化させることで壁面近傍の渦度強度を制御することが可能となった。自由噴流領域における噴流せん断の渦度絶対値等値面を可視化した。φ=0では、スパン方向に平行なせん断渦が存在し、その形状はスパン方向にほぼ一様である。φ=135゚ではせん断渦に加えて流れ方向にほぼ平行な縦渦(リブ)構造が発生する。φ=180゚ではせん断渦と縦渦が連なり全く新しいフェンス状の構造が出現する。衝突面温度分布を計測するために感温液晶粒子による壁面温度計測法の開発を行った。RGBフィルターを取り付けた3台のカメラで感温液晶による回折光を異なる角度から観測して色情報を取得し、色と温度の校正関数を得た。観測角度を最適化することで温度測定可能域を拡大できることが明らかとなった。当該年度においては平面衝突噴流流路系を構築し,画像処理流速計を用いて平均速度分布、乱れ度分布などの乱流統計量、および乱流構造の可視化を行った。流路は循環式で,大型タンクに貯蔵した作動流体(水)をポンプによって流路上部に設けるリザーバ・タンクへ供給し,管路部,助走部(200x300x900)を経て幅30mm,アスペクト比10の二次元ノズル(200mm x 300mm x 300mm)に導き,テスト部(680mm x 300mm x 640mm)にて層流平面噴流を構成した.作動流体は噴流軸に対して垂直に置かれた平板(200mm x300mm)に衝突したのち,大型タンクへ戻る.配管材は塩化ビニル製であり、助走部、テスト部および衝突板は透明アクリル製とした。ノズル部は3次多項式形状を成しており、その製作に当たってはポリエステル樹脂とグラスファイバーを用いた繊維強化プラスチックを、NC加工を施したアルミ製の型に当てはめて成形した。流路および配管はL型鋼を溶接加工した架台(1m x 1mx 3m)に設置した。流路製作後、画像処理流速計による流速分布計測を行った。ノズル出口における速度分布はトップハット形状を成し、乱れ度が1%未満の層流状態であった。噴流軸線上の平均速度および乱れ度分布は熊田ら(1973)の結果、およびゲルトラーの理論解と良い一致を示し、流路の信頼性を確認した。瞬時の速度データから渦度分布を算出し、せん断渦の発達や衝突板近傍の縦渦構造を捉えた。
3テスラ-MRIによるマルチテンソル・トラクトグラフィーの臨床応用とその検証

Aで解析した同一被験者のDTIデータにおいて、single-tensor approachによる解析を行い、顔面/舌/上肢/体幹/下肢の皮質関心領域を分けて設定することにより、それぞれの部位に対応する神経線維束が描出可能かどうかを検討し、MT画像と比較検討した。Single-tensor approachにおいては、これらの神経線維束の分離は一部が不能であり、明らかにMTと比較して、分離/描出能は劣っているものと考えられた。現在、FA値により、これら2つの方法の定量的比較を行っている。交付申請書に記載した事項に従い、以下のように研究を展開した。3:言語関連線維の描出と検証:弓状束、下前頭後頭束、鈎状束などの言語関連線維について、主に言語関連領域の病変における手術患者で、MTによるこれら神経線維束の描出を行った。覚醒下手術において皮質および皮質下刺激を行い、MTによる言語関連線維描出の正確性の検証を遂行中である。現在まで得られた結果から、統計学的解析を行っている。1:運動線維の検証:術中motor evoked potential(MEP)を使用し、ナビゲーションシステム上のmulti-tensor tractography(MT)画像において、それぞれの電気生理学的反応が得られた部位を記録し、解析した。MTとこれら電気生理学的モニタリングの関係性について、刺激部位からMTにおける神経線維までの距離と、刺激強度の間に相関性を見出した。統計学的に解析を行い、過去の報告と対比した。2:感覚線維と視覚線維の検証:ナビゲーション上のMT画像における視覚線維を、術中のSEPおよびVEPと比較検討した。この間、新たな検証法としてsubcortical SEP, VEPの開発を行った。Subcortical VEPでは5症例で視覚刺激:白質電位測定、白質刺激:皮質電位測定に成功し、新たな検証法として報告予定である。結果をもとに、Meyer's loopなどにおけるretinotopyとの関係性を解析した。覚醒下手術において皮質および皮質下刺激を行い、MTによる言語関連線維の正確性の検証を行った。弓状束では、4mAの刺激強度でFT上の線維から5.7mmから11.7mmの幅をもって言語症状が出現した。刺激強度とそれらの距離について、明らかな相関は認めなかった。
根の生態生理活性からみた湿性植物の高温適応機構

本研究では、湿生植物の温暖適応戦略に関わる要素として根への酸素供給能力と根の酸素利用効率に着目し、根基部の通気組織内における酸素濃度や根の呼吸応答等について調べた。北方種の南限域に分布する同種個体群間の比較から、種内レベルでの温暖適応戦略として窒素吸収に対する酸素消費の効率向上が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、北方種と南方種の比較から、種間レベルでの温暖適応戦略は、酸素の効率的な利用よりもむしろ酸素供給能力の向上によって特徴づけられることが示唆された。貧栄養環境に適応する北方系湿生植物であるホロムイスゲの南限個体群(静狩湿原、浅茅野湿原、風蓮湿原、落石湿原)から採取した種子を用いて、H24年度ヤラメスゲ(富栄養環境適応種)と同様な設定で水耕栽培を行った。培養液は窒素ガスによるバブリングを行い低酸素状態とし、生育温度20°Cおよび35°C条件下での根の呼吸特性・窒素獲得特性・根成長特性について調べた。浅茅野湿原産種子と静狩湿原産種子の発芽率が非常に低く、水耕実験に必要な個体数がやや不足したが、根呼吸量あたりの窒素獲得量や成長量について、産地間の比較を行った。H24に実験を行ったヤラメスゲでは温暖地由来の個体群ほど少ない酸素消費で効率的に窒素を獲得することが示されたが、ホロムイスゲでは種子産地間の温度差と関連する明瞭な振る舞いは認められなかった。これらのことから、北方系湿生植物は温暖地に分布する個体群ほど効率的に酸素を利用するとこれまで予想していたが、北方系湿生植物であっても窒素要求量の多い富栄養適応種(ヤラメスゲ)と窒素要求量の少ない貧栄養適応種(ホロムイスゲ)では酸素利用戦略が大きく異なることが示唆された。ホロムイスゲにおける20°Cと35°C条件間での生態生理的応答特性の比較では、ヤラメスゲと同様に呼吸量あたりの窒素吸収量が35°Cで低下することが明らかとなった。北方系湿性植物であるヤラメスゲの南限域個体群(濤沸湖・風蓮湖・落石湿原・湧洞沼・マクンベツ湿原・高瀬川河口)から採取した種子を用いて水耕栽培を行った。培養液は、窒素ガスによるバブリングを行い低酸素状態とし、生育温度20°Cおよび35°C条件下での根の呼吸特性・N獲得特性・根成長特性について比較実験を行った。根呼吸速度やN獲得速度、成長速度にみられる産地間の違いについて、各個体群が分布する温度環境との関係から考察した。20°C環境下では、温暖な地域由来の個体ほど成長が早く(マクンベツ湿原産、高瀬川河口産)、寒冷地由来の個体(落石産、風蓮湖産)と同程度の酸素消費量でより多くのNを獲得できることが示された。これは、夏期の高温によってN獲得や成長に投資できるエネルギーが低下しがちな温暖地の個体群にとって、極めて適応的な振る舞いであると考えられた。20°Cおよび35°Cでの応答特性を比較した結果、根呼吸速度には両温度間の有意差は認められなかった。このことから、低酸素環境下で生育する湿生植物は、利用可能な酸素量が常に制限されているため、気温が上昇しても呼吸量を増加させられないことが明らかとなった。また、35°C環境下では、植物体全体・地上部・地下部の相対成長速度はいずれもやや低下し、さらに窒素吸収速度については産地に関わらず大幅な低下を示した。また、根呼吸あたりの地下部相対成長速度については両温度間で有意な差はみられなかったが、根呼吸あたりの窒素吸収速度は、35°C環境下で20°C環境下よりも50%以上低い値となった。以上のことから、高温環境下では、特に窒素獲得に著しい阻害が生じ、根呼吸あたりの窒素獲得効率が大きく低下することが明らかとなった。北方系湿生植物と南方系湿生植物における低酸素環境下での根呼吸応答の比較を目的として、北方系湿生植物であるヤラメスゲとホロムイスゲ、および南方系湿生植物であるヨシとマコモを対象として、実生を用いた水耕栽培を行った。培養液は、窒素ガスによるバブリングを行い低酸素状態とし、生育温度20°C条件下での根の呼吸速度、根内酸素濃度(通気組織内酸素濃度)、窒素吸収速度、根成長速度を測定した。根周辺の酸素濃度変化に対する根呼吸速度の応答は、北方系2種よりも南方系2種において、常に高い値を示すことが明らかとなった。低酸素環境下での根内酸素濃度は、北方系2種と南方系のヨシにおいて約45μmol/L程度を示したが、南方系のマコモでは約65μmol/Lを示した。また、それらの根内酸素濃度と対応した呼吸速度を推定したところ、北方系2種よりも南方系2種において明らかに高い値となり、低酸素環境下での両種群間の呼吸速度の違いは1.5倍から2倍に達した。窒素吸収速度は、北方系のヤラメスゲと南方系のヨシで低く、北方系のホロムイスゲと南方系のマコモで高い値が示された。また、根呼吸速度あたりの窒素吸収速度は、北方系のヤラメスゲと南方系のヨシで低い傾向にあり、北方系のホロムイスゲと南方系のヨシでは前2種の1.5倍から2倍以上高い値が示された。従って、呼吸あたりの窒素獲得効率の違いは、北方系と南方系の違いをあまり反映していないことが示唆された。

根成長速度は、北方系2種と南方系のヨシにおいてほぼ同じ値を示したが、南方系のマコモは他3種よりも高い値を示した。また、根呼吸速度あたりの根成長速度は、北方系2種において南方系2種よりも2倍以上高い値を示した。このことから、20°C条件下では、北方系2種は少ない呼吸でより多くの根を成長させており、効率的に酸素を利用していることが明らかとなった。当研究課題初年度に行われた北方種ヤラメスゲの個体群間の比較において、35°C条件でのデータに大きなばらつきが生じていたため、一部の個体群(マクンベツ湿原、風蓮湖湿原)について再実験を行った。低酸素状態とした35°C条件下での水耕栽培において、両個体群由来の未生を用いて根の呼吸特性・N獲得特性・根成長特性について測定し、既にデータを得ている他個体群との比較を行った。この再実験により35°C条件下でも20°C条件と同様な傾向が得られ、温暖な地域由来の個体ほど成長が早く、寒冷地由来の個体と同程度の酸素消費量でより多くのNを獲得できることが示された。これらことから、種内レベル(個体群間の比較)では、N吸収に対する酸素利用効率の変化によって温暖環境に適応している可能性が示唆された。また、本研究においてこれまでに行った北方種と南方種の比較では、温暖条件時の根通気組織内の酸素濃度が南方種で明らかに高く、呼吸活性も高く維持されていることが示された。このことは、種間レベルでの温暖環境適応は、酸素の消費戦略よりもむしろ酸素の供給戦略によって特徴づけられることを示唆した。これまで、高温応答については陸生植物を中心とした地上部の生態生理反応に関する研究が多く、湿生植物や地下部の応答については注目されてこなかった。低酸素土壌環境に分布する湿生植物は、温度上昇による呼吸の活性化を通じた酸素需要の高まりが根における強い酸素不足の要因となりやすい。本研究では、根への酸素供給能力と根における酸素利用効率が湿生植物の温暖適応に深く関わっていることが明らかとなった。これらの知見は、湿生植物に対する今後の温暖化影響予測において、酸素律速を介した特異的な挙動を考慮すべきであることを示唆した。本研究では、湿生植物の温暖適応戦略に関わる要素として根への酸素供給能力と根の酸素利用効率に着目し、根基部の通気組織内における酸素濃度や根の呼吸応答等について調べた。北方種の南限域に分布する同種個体群間の比較から、種内レベルでの温暖適応戦略として窒素吸収に対する酸素消費の効率向上が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、北方種と南方種の比較から、種間レベルでの温暖適応戦略は、酸素の効率的な利用よりもむしろ酸素供給能力の向上によって特徴づけられることが示唆された。平成26年度の研究実施計画として予定していた南方系湿生植物(ヨシ・マコモ)の実験を全て完了することができた。予備発芽実験において懸念されていたマコモの低発芽率については、大量の播種を行うことで本実験用個体の確保を可能とした。多くの時間を要していた呼吸測定については、新たに機器を追加し複数サンプルの同時観測が可能となったため、研究遂行に支障の無いレベルで実験を進めることができた。また、低酸素条件下での根内酸素濃度の測定法についても、これまでの試行錯誤により、迅速かつ極めて安定した測定データが得られるものとなり、本年度の研究達成度に大きく貢献した。生態これまでに予定していた実験は概ね完了したが、研究初期に行われた一部の実験データにおいて大きなばらつきが生じているため、結果の信頼性向上のために再実験を行う予定である(ヤラメスゲにおける一部産地の35°C条件実験データ)。
リグニン系土壌改良剤の開発に関する基礎研究

地球規模で進む森林の荒廃を防止し、再生させるための懸命の努カが世界各地で続けられているが、とりわけ酸性土壌に起因するものは深刻である。このような土壌地帯が熱帯地域に広く拡がっており、その原因の多くが土壌中に一定濃度以上のアルミニウムイオン〈AL)が含まれることによることが指摘されている。健全な土壊においては腐植物質が土壌水中のALの捕捉に重要な役割を果たしていると考えられる。本研究では工業リグニンの化学的改質により、このようなALを効率的に捕捉する機能を有するリグニン系土壌改良剤の開発と、その機能発現機構の解明を目標とした。リグニンの改質方法としては、アルカリ性酸素酸化およびラジカルスルフォン化の両処理を取り上げ、これらの処理によってクラフトリグニン中に芳香核の部分的開裂によるカルボキシル基とスルフォン酸基の導入を図った。得られた処理リグニンはこれらの置換基の導入によって良好な親水性を示した。また、ALによる植物の生育阻害に対する抑止効果を根の伸張生長について検討した。植物としては試料の均一性と再現性の観点から二十日大根を取り上、土壌栽培系および水耕栽培系の両者で検討した結果、いづれの処理リグニンも良好な機能を示した。二十日大根の生育が実質的に不可能なAL濃度5ppm、pH4.5の条件でも、120ppm程度のアルカリ性酸素処理リグニン、を培養液中に添加することによって、対照試料に劣らない生育を示すようになった。また、興味深いことは、ALの存在しない系においても、処理リグニンの存在が生育を促進することである。処理リグニンの機能発現機構については今後の継続的な検討が必要ではあるが、処理リグニンの存在によって、ALの根表面への吸着が抑制されることを見出した。このことは機能発現の機構を考える上で極めて興味深い事実であると考えている。地球規模で進む森林の荒廃を防止し、再生させるための懸命の努力が世界各地で続けられている。このような取り組みは、単に森林を回復し地球環境を保全するのみならず、我々の生活に必要な木材資源を永続的に確保するうえでも極めて重要である。この様な森林再生の取り組みを著しく困難にしている要因に、各地に広がる酸性土壌がある。この土壌地帯においては、通常の樹木の健全な生育が困難であり、熱帯地域では伐採跡地が広大な草地として放置されている。この様な樹木の生育阻害が、多くの場合、土壌中に一定濃度以上のアルミニウムイオンが含まれることによることが指摘されている。健全な土壌では腐植物質がこのようなアルミニウムイオンを捕捉し、その阻害作用を抑えていると考えられている。筆者らはこれまで、工業リグニンの化学的改質により、腐植物質と同様の機能を有するリグニン系土壌改良剤の開発を試みており、リグニンを亜硫酸塩および酸素の存在下にアルカリ水溶液中で加熱する、いわゆるラジカルスルフォン反応により水溶性化したリグニンに非常に良好な性能を確認している。このような既往の研究を踏まえて、本年度は調製が一層容易なアルカリ性酸素酸化リグニンを各種の酸化条件で調製し、それらの化学構造的特徴を詳細に検討するとともに、二十日大根を用いた植物生育実験を行った。この反応によりリグニン分子中の芳香核の一部は開裂して、カルボキシル基を有するムコン酸型構造になるものと期待される。最終的な結論には至っていないが、いづれの処理条件で得られた酸化リグニンについてもアルミニウムイオンによる生育阻害を抑える良好な作用が確認しており、現在最適調製条件について検討している。また、アルミニウムイオン捕捉の形態についても、捕捉に伴う水素イオン放出の挙動から検討を加えている。

地球規模で進む森林の荒廃を防止し、再生させるための懸命の努力が世界各地で続けられている。しかし、森林再生の取り組みには幾多の困難があることは周知のとおりであり、とりわけ各地に広がる酸性土壌に起因するものは深刻である。このような土壌地帯においては、通常の樹木の健全な生育が困難であり、熱帯地域では伐採跡地が広大な草地として放置されている。多くの場合、土壌中に一定濃度以上のアルミニウムイオンが含まれることによることが指摘されている。筆者らはこれまで工業リグニンの化学的改質により、腐植物質と同様の機能を有するリグニン系土壌改良剤の開発を試みており、リグニンを亜硫酸塩および酸素の存在下にアルカリ水溶液中で加熱する、いわゆるラジカルスルフォン反応によって水溶性化したリグニンに非常に良好な性能を確認している。さらに、前年度には調製が一層容易なアルカリ性酸素酸化リグニンを各種の酸化条件で調製し、それらの化学構造的特徴および植物生育に及ぼす影響を標準砂土壌での二十日大根の生育について検討した。今年度はアルミニウムイオンによる生育阻害を、低pHによる阻害と分離して検出し、アルミニウムイオンに対するリグニン系土壌改良剤の効果を明確にすることを第一の目的として検討を進め、pH4.5-5.0の範囲でそれを確認した。このことは水耕条件においてもほぼ同様であった。さらに、リグニンとアルミニウムイオンとの相互作用の状況をAl-NMRを用いて検討し、錯体形成中のアルミニウムイオンを遊離のそれと分離して定量できることを明らかにした。現在、アルミニウムイオンとの錯体形成に関与するリグニン構造に関する情報を、Al-NMRによって収集するための検討を進めている。これによってアルミニウムイオンの効果的な捕捉に必要なリグニンの化学的改質について、直接的な知見が得られるものと期待している。地球規模で進む森林の荒廃を防止し、再生させるための懸命の努力が世界各地で続けられているが、とりわけ酸性土壌に起因するものは深刻である。このような土壌地帯が熱帯地域に広く拡がっており、その原因の多くが土壌中に一定濃度以上のアルミニウムイオンが含まれることによることが指摘されている。本研究では工場リグニンの化学的改質により、このようなアルミニウムイオンを効率的に捕捉する機能を有するリグニン系土壌改良剤の開発と、その機能発現機構の解明を目標として、各種の検討を進めてきた。本研究の最終年度である今年度は、まず、これまで主に土壌系での検討によって確認してきたアルカリ性酸素酸化リグニンの有効性を、水耕栽培条件で一層詳細に検討した。その結果、pH4.5の条件では未処理工業リグニンを含め、全てのリグニンにある程度の機能が認められたものの、アルカリ性酸素酸化リグニンのそれは未処理リグニンの3倍程度に達していることを確認した。二十日大根の生育が実質的に不可能なアルミニウムイオン濃度5ppmの条件でも、120ppm程度の処理リグニンを培養液中に添加することによって、対照試料に劣らない生育を示すようになった。また、興味深いことは、アルミニウムイオンの存在しない系においても、処理リグニンの存在が生育を促進することである。
植物病原菌の感染初期における遺伝子発現調節ネットワークの解明

Cla4遺伝子破壊株から取得した復帰突然変異株に関する、前年度に得られた知見について、環境微生物系学会合同大会にて発表を行った。本年度も引き続き、本突然変異遺伝子の同定ならびに遺伝学的な証明に向けた検討を行った。その結果、野生株由来の異所組換株と交配させることが可能と分かった。今後、子孫解析を実施し、突然変異遺伝子の同定を目指す予定である。本年度はさらに、Cla4と相互作用すると推定される複数の因子について、遺伝子破壊株を作出した。まず、細胞骨格の一つ、セプチンの機能解析を進めた。本菌のセプチン遺伝子破壊株は、栄養成長、隔壁形成、病原性の低下を示した一方、Cla4破壊株でみられるような栄養菌糸の極性異常は示さなかった。さらに、セプチンの有性生殖への関与を検討したところ、子嚢胞子における隔壁形成に必須であることを新たに明らかにした。この成果について、糸状菌分子生物学コンファレンスにて発表した。さらに、もう一つの推定相互作用因子Swe1(細胞周期制御因子)の機能解析を行った。Swe1破壊株はCla4破壊株同様に生育不良・細胞膨潤を示した。一方で、細胞極性異常は示さなかった。以上の結果から、Cla4はセプチンならびにSwe1とは独立に、細胞極性を制御する可能性が明らかとなった。本研究の計画当初の目的であるChk1経路の下流の転写因子や遺伝子群の同定には至らなかったが、Chk1経路の上流のキー因子Cla4と関連因子の解析から、シグナル伝達、細胞極性や細胞周期等が、生育、病原性や形態形成に関与することがより明らかとなってきた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は植物病原性糸状菌の感染過程における遺伝子発現調節ネットワークの構造を明らかにすることである。まず、感染過程の各段階において発現調節を受けている遺伝子群の同定を第一段階とした。課題申請当初の計画では、付着器形成過程と穿入過程において顕著な異常を示すそれぞれCHK1(MAPK)およびSTE12(転写因子)の遺伝子破壊株のRNAseq解析により、初年度に第一段階が完了する予定であった。しかし、本研究課題の供試菌であるトウモロコシごま葉枯病菌(Bipolaris maydis)の野生株ならびに遺伝子破壊株は、ガラス表面上では感染行動が同調しない点など、当初想定していない問題点が明らかとなった。そのため、RNA抽出用サンプル調整にむけた培養条件等の再検討を入念に行った。その結果、ガラス表面上から宿主植物表面上に条件変更することにより、諸問題を回避できることが分かった。これにより、次年度初頭にRNAseq解析を実施するめどが立った。また、本経路関連因子の1つ、CLA4の遺伝子破壊株から復帰突然変異株を作出・単離することに成功した。復帰株では破壊株の細胞極性異常から回復していることが確認された。変異点の同定を目指した全ゲノムシークエンス解析を現在進行中である。また、MAPKの蛍光標識ならびにMAPKKの恒常活性化にも成功し、遺伝子発現調節ネットワーク解明に向けた基盤整備は着実に進行した。以上のように、一部に遅延は生じたものの、全体としては着実に進展した。初年度にMAPK経路関連の各変異株のRNAseq解析が完了する予定であったが、ガラス面上における本菌の感染行動の同調性が低い等の問題が生じたため、サンプル調整条件の再検討を行った。その結果、宿主植物片上への変更等により問題点は解決し、来年度初頭にRNAseq解析を実施するめどが立った。また、本経路関連因子の遺伝子破壊株の1つから復帰突然変異株を作出することに成功した。復帰株は破壊株の細胞極性異常から回復していることが確認された。変異点の同定を目指した全ゲノムシークエンス解析を現在行っている。博士論文の早期完成を優先するため、予定を変更した。前年度に引き続き、CHK1経路の推定上流因子CLA4に重点を置き研究を進行した。まず、CLA4遺伝子の破壊により形態形成ならびに細胞極性に異常が生じることに加え、CLA4が菌糸先端に局在することを示した。本成果について、日本菌学会第60回大会においてポスター発表を行い、学生優秀発表賞を受賞した(業績リスト参照)。次年度に英文誌へ投稿するため、現在、論文執筆を行っている。また、前年度にCLA4遺伝子破壊株から取得した復帰突然変異株の全ゲノム解析の結果、復帰株特有のSNPは3361か所であった。さらなる絞り込みの結果、30遺伝子が候補として残った。それらの中には、キネシン軽鎖やGDP/GTP交換タンパク質(GEF)など、細胞極性との関連性が示唆されるタンパク質をコードする遺伝子が存在していた。これらの領域のシークエンス解析の結果、変異が確認された3遺伝子を最有力候補とし、さらに解析を進める予定である。次に候補遺伝子が原因遺伝子であることを遺伝学的に証明するための準備を行った。復帰株は野生株との交配能を完全に欠失しており、遺伝解析は不可能であった。そこで、復帰株にCLA4遺伝子を再導入した菌株を作出した。再導入株3株をそれぞれ野生株と交配したところ、その子孫株は全て野生型の形質を示したため、遺伝解析は不可能であった。

3株ともCLA4遺伝子周辺にベクターが組み込まれたと推測された。そこで、遺伝解析が可能な異所組換え株の作出を目指した形質転換実験を行っている。また、CLA4の推定相互作用因子の網羅的な遺伝子破壊株作出を実施した。その一部で病原性の低下など興味深い形質を示したものがあり、今後解析を進めていく予定である。博士論文の早期完成を優先することとし、研究計画を変更した。CLA4の機能解析については着実に進行し、その成果については次年度の投稿を予定し、現在論文執筆している段階である。また、前年度にCLA4遺伝子破壊株から取得した復帰突然変異株の全ゲノム解析に関しては、原因遺伝子の有力候補として3遺伝子まで絞り込んだ。これらについては当初の予定よりも進行している。次に原因遺伝子であることを遺伝学的に証明するための準備を行った。これについては次年度以降の実施を予定していたが、優先順位を再検討した結果、予定を繰り上げて本年度に実施することとした。復帰株ならびに再導入株は遺伝解析が不可能であったため、遺伝解析可能な異所組換え株の作出に着手するなど、遺伝学的証明に向けた基盤整備も進行した。また、CLA4の推定相互作用因子の網羅的な遺伝子破壊株作出等の諸実験により、本研究テーマの新たな展開が広がりつつある。以上より、研究活動全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。Cla4遺伝子破壊株から取得した復帰突然変異株に関する、前年度に得られた知見について、環境微生物系学会合同大会にて発表を行った。本年度も引き続き、本突然変異遺伝子の同定ならびに遺伝学的な証明に向けた検討を行った。その結果、野生株由来の異所組換株と交配させることが可能と分かった。今後、子孫解析を実施し、突然変異遺伝子の同定を目指す予定である。本年度はさらに、Cla4と相互作用すると推定される複数の因子について、遺伝子破壊株を作出した。まず、細胞骨格の一つ、セプチンの機能解析を進めた。本菌のセプチン遺伝子破壊株は、栄養成長、隔壁形成、病原性の低下を示した一方、Cla4破壊株でみられるような栄養菌糸の極性異常は示さなかった。さらに、セプチンの有性生殖への関与を検討したところ、子嚢胞子における隔壁形成に必須であることを新たに明らかにした。この成果について、糸状菌分子生物学コンファレンスにて発表した。さらに、もう一つの推定相互作用因子Swe1(細胞周期制御因子)の機能解析を行った。Swe1破壊株はCla4破壊株同様に生育不良・細胞膨潤を示した。一方で、細胞極性異常は示さなかった。以上の結果から、Cla4はセプチンならびにSwe1とは独立に、細胞極性を制御する可能性が明らかとなった。本研究の計画当初の目的であるChk1経路の下流の転写因子や遺伝子群の同定には至らなかったが、Chk1経路の上流のキー因子Cla4と関連因子の解析から、シグナル伝達、細胞極性や細胞周期等が、生育、病原性や形態形成に関与することがより明らかとなってきた。
神経変性疾患原因蛋白の核内輸送と発症機序解明

本研究の目的は種々の神経変性疾患原因蛋白の核内輸送に関して、運動ニューロン病様Triple A症候群(AAAS)の原因である核膜孔蛋白アラジンに依存性であるかを検討し、本疾患で障害を受けやすい古典的な核局在シグナル(NLS)以外の輸送シグナル同定と輸送機序の解明である。本研究により小脳失調原因蛋白アプラタキシンのみAAASの輸送障害を受け、他の原因蛋白は障害を受けないことが判明した。また、核内輸送障害を受けないDNA修復蛋白であるXRCC1において、輸送障害を改善するために重要なのは、古典的NLS(239-266残基)の下流267-276残基であることを同定した。この部位を含む新規NLS(239-276残基)38アミノ酸配列をminimum essential sequence of stretched nuclear localization signal(mstNLS)と名付けた。mstNLSを融合すると、輸送障害を受けていた小脳失調原因蛋白アプラタキシンはAAAS患者細胞の核内に効率よく輸送された。さらに、mstNLSは酸化ストレス下の正常細胞においても、強力な核局在シグナルとなることが証明された。以上から本研究成果は、AAASの病態機序改善のみならず、核内輸送研究に貢献しうると考えられる。本研究の目的は種々の神経疾患原因蛋白の核内輸送に関して、運動ニューロン病様Triple A症候群(AAAS)の原因である核膜孔蛋白アラジンに依存性であるかを検討し、本疾患で障害を受けやすい古典的な核局在シグナル(NLS)以外の輸送シグナル同定と輸送機序の解明である。本年度はまず、古典的NLSを有するDNA修復蛋白アプラタキシンの核内輸送が障害されているAAAS患者細胞を用いて、輸送障害を受けないXRCC1蛋白における古典的NLS以外の輸送シグナルを検索した。その結果、古典的NLS(239-266残基)の下流267-276残基が重要である事が判明した。この新たに同定したNLSを融合するとアプラタキシンは患者細胞の核内に効率よく輸送された(投稿準備中)。現在、同定した267-276残基に結合する蛋白を検索している。神経疾患原因蛋白をアラジンを基準として分類するために、XPA,SMN1,SOD1,ATM,ataxin1のGFP蛋白をAAAS患者と対照に発現させ、その核内輸送を検討した。その結果、これらについては患者、対照間で差がなく、アラジン非依存性の核内輸送をうけると考えられる。アラジンのモノクローナル抗体作製のため、GST融合蛋白を大腸菌を用いて合成したが、全長アラジンは不安定であった。そこで、C-端の蛋白を合成するも、こちらも不安定であった。そこで、5種類の分子シャペロンを別々に発現するBL21系大腸菌(タカラバイオ)を用いたところ、C-端アラジン蛋白はGro7シャペロン発現BL21で比較的安定に発現する事が判明した。現在、それを用いて抗体作製に必要なタンパク量確保を行っている。まず、神経疾患原因蛋白をアラジンを基準として分類するために、運動ニューロン病の原因となるSMN1,SOD1および小脳失調の原因となるXPA,ATM, ataxin 1、アプラタキシン、さらにパーキンソン病の原因蛋白パーキンのGFP蛋白をAAAS患者と対照線維芽細胞に発現させ、その核内輸送を検討した。その結果、アプラタキシンのみ患者細胞の核内に少なかった。他の蛋白は対照との差がなく、アラジン非依存性の核内輸送をうけると考えられた。次に、AAAS患者細胞において、輸送障害を受けないXRCC1蛋白における、古典的NLS以外の輸送シグナルを検索した。この新たに同定したNLSをminimum essential sequence of stretched nuclear localization signal (mstNLS)と名付けた。

mstNLSを融合すると、アプラタキシンはAAAS患者細胞の核内に効率よく輸送された(Biochem Biophys Res Commnun 2008;374:631-634)。また、正常細胞であっても、酸化ストレス下においては、アプラタキシンの核内輸送が障害されるが、mstNLSはその状況下においても効率よく核内輸送を行えた。また、mstNLSを融合したアプラタキシンを患者細胞に発現させると、酸化ストレスへの抵抗性を獲得した。以上から、mstNLSは患者細胞の核内輸送障害を改善するだけでなく、酸化ストレス下の正常細胞においても、強力な核局在シグナルとなることが証明された。
戦前期日本のアジア研究-「満洲国」調査機関を中心に-

本研究は、戦前期日本のアジア研究のなかで、もっとも研究蓄積の深い満洲国における調査機関の農業関係調査に焦点をあてた。現在でも中国東北は農業を主要産業としているが、満洲国期には、重化学工業化政策がとられているが、産業のなかで農業の占める地位は圧倒的であった。そのため、増産対策、農業構造改善、移民などさまざまの側面から政策立案のための調査研究が行われた。まず、3年間を通じて中国東北の档案館・資料館、国内大学図書館などで資料収集を行い、日満農政研究会、満鉄北満経済調査所、興農合作社中央会などの諸機関が編纂した農業調査報告書を収集した。また、農業関係調査報告書を多数所蔵する吉林省社会科学院満鉄資料館、吉林省档案館、中国社会科学院近代史研究所の担当者を招聘して新潟大学で関連資料の検討会を行った。また最終年度には北京大学歴史系の研究者を招聘して、北京における関連資料の所蔵状況の聴き取りを行った。これによって、北京所在の機関について、所蔵状況を相当程度知ることができた。さらに、満洲国の農業調査研究機関の業績を明らかにするために、「満洲農業関係文献目録」を完成させた。これは総合目録としても利用出来るように、国内主要機関のほか、中国の遼寧省档案館、吉林省社会科学院満鉄資料館の所蔵関連文献も収録した。ほかに戦前の中国・満洲農業研究に大きな役割を果たした天野元之助の調査の足跡を明らかにする『満鉄調査部と農業調査-天野元之助中国研究回想』をまとめた(不二出版、7月刊行予定)。さらに、最末期の満鉄調査組織の調査活動について「アジア太平洋戦争下の満鉄調査組織」を執筆した(岡部牧夫編『南満洲鉄道会社の研究』第五章、日本経済評論社、秋刊行予定)。本研究の副産物ではあるが、満洲国で最大の輸出農産物であった大豆の欧州・日本向け輸出に重要な役割を果たした羅津港(北部朝鮮)の建設(1935年)から最終期(ソ連軍の爆撃により破壊された1945年)までを検討した論文「満鉄の北鮮港湾経営」を執筆発表した。本研究は、1932年に創設された満洲国の各種調査機関が満洲国の政策立案にいかに関与したのか、またそれらの研究機関と関東軍参謀部、満鉄調査組織、国内の調査機関などとの関わりを明らかにしようとするものである。このため、2005年8月中国の遼寧省档案館、遼寧省図書館(以上、瀋陽)、吉林省档案館、吉林省社会科学院満鉄資料館、長春市図書館において各調査機関の調査報告書などの関連資料の資料調査を行い、関連する資料を収集した。あわせて、吉林省档案館、吉林省社会科学院満鉄資料館、遼寧省档案館の研究協力者との研究打ち合わせを行った。また、現地調査において収集した資料(マイクロフィルム、CD-ROM)のプリントを作成した。また最近復刻・編纂された満鉄調査組織の調査報告書の入手につとめた。また、満洲国の農業政策、開拓政策などについて、調査機関の政策への関与を検証するための基礎作業として、「満洲農業関係文献目録(未定稿)」を編纂した。さらに、論文「日本の中国調査機関-国策調査機関設置問題と満鉄調査組織を中心に-」を執筆した(本年4月刊行予定)。

本研究は、1932年に作り上げられた満洲国の各種調査機関が、満洲国の政策立案にいかに関与していたのか、また、それらの研究機関と関東軍参謀部、満鉄調査組織、国内の調査機関などの関わりを明らかにしようとすることをめざしている。このためには、満洲国や日本国内に創設された多くの調査機関でいかなる調査が行われたのか、また残されている調査報告にいかなるものがあるのかをまず明らかにする必要がある。本年度は、こうした調査資料を数多く所蔵する中国の吉林省档案館、吉林省社会科学院満鉄資料館、中央研究院近代史研究所の史資料部門の担当者を招聘して、国際ワークショップ「中国東北と日本」を新潟大学において開催し、それぞれの機関が所蔵する関連史資料の状況を明らかにした。あわせて、大学の経済学部資料室スタッフと旧植民地関係研究者による第6回「旧植民地資料に関するワークショップ」を新潟大学において開催し、日本国内の資料状況を明らかにした。これらの成果を踏まえて、関連資料を収集した。その際に、東京と満洲国の首都新京に事務局が置かれ、満洲国の農業政策に影響を与えた日満農政研究会の資料の収集につとめた。また、満洲国の農業・開拓政策と調査機関との関連を明らかにする基礎作業として、前年度に編纂した「満洲農業関係文献目録(未定稿)」の増補作業を進めた。本目録は最終年度に完成予定である。研究面では、満鉄の調査組織と国策調査の関わりに関する論考「日本の中国調査機関-国策調査機関設置問題と満鉄調査組織を中心に-」、日本の中国調査機関の調査報告書を所蔵する機関の目録の解題「戦前期日本の中国関係蔵書目録」および「満鉄刊行物の現在」を発表した。本研究は、戦前期日本のアジア研究のなかで、もっとも蓄積の多い満洲国における調査機関の農業関係調査に焦点をあてて行った。現在でも中国東北は農業生産を主要産業としているが、満洲国期には、重化学工業化が政策としてとられてはいるが、産業のなかで農業の占める地位は圧倒的であった。そのため、増産対策、農業構造改善、満洲移民などさまざまの側面からの対策立案のために調査研究が行われた。その意味で、満洲農業研究は、現在的意味をも有している。本年度は、本研究の最終年度であるため、まず、「満洲農業関係文献目録」の完成をめざした。昨年度作成した「予備版」に、新たに、京都大学農学部、経済学部、人文科学研究所分を採録し、また中国でもっとも公開度の高い遼寧省档案館、吉林省社会科学院満鉄資料館所蔵分も収録した。本目録は、本研究の成果の一部として刊行し、また近いうちにウェブサイトで公開する予定である。また、9月に大連市図書館、遼寧省档案館、遼寧省図書館、吉林省社会科学院満鉄資料館、吉林省档案館、黒龍江省図書館などで現地調査を行い、関連する文献の書誌調査と入手に努めた。もともと東北に所在した日本側調査報告は、新中国成立間もない時期に北京に移されたものも多い。このため、北京における満洲国期の関連資料の所蔵状況の聴き取りのために、北京大学歴史系牛大勇教授を新潟に招聘し、研究会を実施した。また、満洲農業研究に戦前大きな役割を果たした天野元之助の調査の足跡を明らかにする「満鉄調査部と農業調査-天野元之助中国研究回想」をまとめた(7月刊行予定)、さらに、最末期の満鉄調査組織の調査活動に関する研究については、「アジア太平洋戦争下の満鉄調査組織」を執筆し、秋には発表の予定である。本研究の副産物ではあるが、満洲国の農産物では大豆生産がもっとも重視されていたが、その輸出に重要な役割を果たした羅津港(北部朝鮮)の建設から最終期までを検討した論文「満鉄の北鮮港湾経営」を執筆発表した。