hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛋白局在オシレーションの研究

申請者が最近新たに同定したCrip2蛋白は、Wntと強調的に働くT-Box型転写因子Tの標的であり、脊索細胞内で90秒サイクルの集積/分散を繰り返していた。このような蛋白の集積振動(オシレーティング蛋白局在)メカニズムはどのようなものであるか。細胞外からのシグナルを、オシレーティング蛋白局在として表現する「オシレーション誘導・維持メカニズム」を、細胞生物学・情報学(バイオインフォマティクス)の両面から明らかにすることを目的とした研究を行った。結果1. Wnt制御因子としてのCrip2の役割を解明したCrip2はWnt依存的にJNKを活性化する。一方、活性化されたJNKは接着班の動的形成に重要なPaxillinと結合し、それをリン酸化する。Crip2がPaxillinと結合するデータも得ているので、Wnt/Crip2経路は、JNK/Paxillin/細胞移動へと繋がっていくと考えられる。本研究ではJNKの活性化とPaxillinのリン酸化を調べたが、リン酸化の変化は確認できなかった。しかしながら、Crip2強制発現マウスを作製し、in vivoでの共局在を高解像度で解析した結果、Crip2はPaxillinは、Forcal-contactでは結合するが、さらに移動端に近い部分ではCrip2がPaxillin非依存的に存在していることがわかった。結果、Crip2はPaxiillin依存的なForcal-contactの安定性を誘導することが明らかとなった。2.細胞移動におけるCrip2の役割Crip2は、細胞移動端においてオシレーティング蛋白局在することから、脊索内におけるDvl2、JNK、Paxillinの集積をin vivo分子イメージングにて検討したが、解像度等によるテクニカルな問題をクリアできずに、その確認は出来なかった。3.転写因子(転写制御因子)Crip2の機能解析B-cateninの標的配列をレポーターにしたTOP-fiashによるルシフェラーゼアッセイを行った結果、β-cateninの転写活性を抑制する機能を持つことが分かった。
日中間における生体代謝調節に関する研究

従来原因不明とされていた難病の多くが、生体代謝異常および生体情報伝達異常に起因することが近年の研究により明らかになりつつあるが、代謝調節および生体情報伝達異常の詳細については不明な点が多い。本研究は、滋賀医科大学と中華人民共和国吉林医学院との協同研究により、生体代謝調節および生体情報伝達とその異常の研究を推進することにより、難病の原因解明の一助とすると同時に日中の学術交流を促進させることを目的とし、下記の学術交流ならびに研究を行った。1.生体代謝調節および生体情報伝達に関する日中間の学術交流:平成3年10月1日、中華人民共和国吉林医学院より付桂蓮助教と劉雲江助教が来日し、以来2カ月半にわたり滋賀医科大学に滞在した。付助教は生化学第一講座(主任教授:野崎光洋において「酸化還元酵素の反応機構とその調節について」、劉助教は整形外科学講座(主任教授:福田眞輔)において「末梢神経紋把障害による異常知覚について」共同研究を行うとともに、それぞれの講座において研究討論を行い、さらに、今後の研究協力について打ち合わせを行った。2.生体代謝調節における酸素の役割:酸素が生体酸化あるいはエネルギ-代謝において重要な役割を演じていることは周知の通りである。しかし、それ以外にも酸素は酸素添加酵素反応を介して、アミノ酸・脂肪・糖質・核酸・ビタミン・ホルモン・芳香族化合物等生体必須物質の代謝調節、あるいは薬物・毒物等の外来性物質の代謝の上でも、重要な役割を果たしていることが明らかになっている。特に最近、ステロイドホルモン・プロスタグランジンおよび内皮細胞由来血管拡張因子といわれるNOの合成や、ペプチドホルモンの活性発現など、生理活性物質の合成や活性発現にも酸素添加酵素が関与することが明らかとなり、生体情報伝達機構の点からもに注目を集めている。我々は代表的な酸素添加酵素であるカテコ-ル体二原子酸素添加酵素について、以下の研究を行った。1)2,4ージクロロフェノキシ酢酸(2,4ーD)を唯一の炭素源として生やした緑膿菌より3,5ージクロロカテコ-ルの環開裂反応を触媒する酵素を均一にまで精製した。本酵素が、3,5ージクロロカテコ-ルの2つの水酸基の間を開裂して2,4ージクロロムコン酸を生ずる反応を触媒することを明らかにし、3,5ージクロロカテコ-ル1,2ー二原子酸素添加酵素と名付けた。基質特異性、反応動力学的定数、Nー末端アミノ酸配列の決定から、本酵素は従来報告されているクロロカテコ-ル二原子酸素添加酵素とは異なる新しい酵素であることを明らかにした。2)カテコ-ル2,3ー二原子酸素添加酵素について活性中心に存在する二価鉄の他金属による置換実験ならびにSH試薬や自殺基質による酵素の修飾実験を試み、いくつかの重要な基礎的知見を得た。3.生体情報伝達とその異常:手根管症候群(正中神経障害)や、肘部管症候群(尺骨神経障害)などの末梢神経障害において、痺れ感を訴える患者は多いが、その異常感覚には、どのような種類の神経線維が関与しているのか不明な点が多い。また、痺れという感覚を、臨床の場において客観的に評価することは、これまで困難であった。そこで痺れを始めとして、手指の異常感覚には、どのような種類の神経線維が関与しているのかを明らかにする為に、また、異常感覚を客観的に評価する為に、微小電極法による知覚神経線維の活動電位を測定をした。これまでの研究成果では、手根管症候群における痺れ感には、数種類の大径有髄線維の異常な自発活動が関与していることが示唆された。また微小電極法は、知覚神経の活動と、自覚症状である痺れ感とを対比するのに有用と考えられた。

1)2,4ージクロロフェノキシ酢酸(2,4ーD)を唯一の炭素源として生やした緑膿菌より3,5ージクロロカテコ-ルの環開裂反応を触媒する酵素を均一にまで精製した。本酵素が、3,5ージクロロカテコ-ルの2つの水酸基の間を開裂して2,4ージクロロムコン酸を生ずる反応を触媒することを明らかにし、3,5ージクロロカテコ-ル1,2ー二原子酸素添加酵素と名付けた。基質特異性、反応動力学的定数、Nー末端アミノ酸配列の決定から、本酵素は従来報告されているクロロカテコ-ル二原子酸素添加酵素とは異なる新しい酵素であることを明らかにした。2)カテコ-ル2,3ー二原子酸素添加酵素について活性中心に存在する二価鉄の他金属による置換実験ならびにSH試薬や自殺基質による酵素の修飾実験を試み、いくつかの重要な基礎的知見を得た。3.生体情報伝達とその異常:手根管症候群(正中神経障害)や、肘部管症候群(尺骨神経障害)などの末梢神経障害において、痺れ感を訴える患者は多いが、その異常感覚には、どのような種類の神経線維が関与しているのか不明な点が多い。また、痺れという感覚を、臨床の場において客観的に評価することは、これまで困難であった。そこで痺れを始めとして、手指の異常感覚には、どのような種類の神経線維が関与しているのかを明らかにする為に、また、異常感覚を客観的に評価する為に、微小電極法による知覚神経線維の活動電位を測定をした。これまでの研究成果では、手根管症候群における痺れ感には、数種類の大径有髄線維の異常な自発活動が関与していることが示唆された。また微小電極法は、知覚神経の活動と、自覚症状である痺れ感とを対比するのに有用と考えられた。
日本における宋風喫茶文化の受容と変遷―中近世天目の研究を中心に―

本研究は、日本における宋風喫茶法の受容と変遷を明らかにする手がかりとして、喫茶に用いられた天目の歴史像の解明を目的とする。まず、考古学的観点から、消費地の出土品に基づき、歴史研究の基礎である編年を構築する。自ら構築した中世京都の天目編年研究に続き、近世天目の編年研究に取り組み、さらに他地域遺跡の出土資料によって京都編年を補完することで、中近世を通貫した年代軸を完成させる。そして、この消費地編年に基づき、中近世日本における天目の使用法の変遷を明らかにし、絵画や文献資料を用いた多角的な検討を通じて、天目を用いる喫茶文化の受容形態の解明を試みる。
ウミホタルルシフェリン類縁体の電気化学誘導発光及びその応用に関する研究

本研究では,今日様々な生体現象に関与していると言われている活性酸素種(スーパーオキシドイオン(O_2),過酸化水素,ヒドロキシルラジカルなど)の前駆体となるO_2とウミホタルルシフェリン類縁体(MCLA)との反応を電気化学的に制御すること及びその反応機構を解明することを主な目的とした。MCLAはO_2と特異的に反応し,化学発光すると報告されているが,その詳細は不明な点が多い。また,その反応の制御はO_2センサの開発の基礎となると考えられる。今年度の研究成果は以下に示すとおりである。1.窒素ガス雰囲気下でのMCLAの電気化学的挙動を調べ,その酸化反応機構を明らかにした。2.酸素分子(O_2)及びMCLAが共存する溶液系において,電気化学測定と発光分光測定を同時に,すなわち'その場'測定できるように測定系を組み上げ,初めて同時測定を行った。O_2の電気化学的一電子還元反応によりO_2を生成させ,そのO_2とMCLAの反応による発光現象を発光スペクトルとして観察した。3.O_2とMCLAの反応機構を明らかにした。発光反応のきっかけとなる反応はO_2によるMCLAからのプロトン引き抜き反応及びそれに引き続いて起こる生成したヒドロペルオキシラジカルと共役塩基型MCLAとの反応である。以上の結果は,国内外の専門雑誌に投稿し,記載された。本研究の今後の展開として,'O_2センサの開発'を念頭に置き,次のことを実現させるべく現在検討中である。1.電極上へルシフェリンを固定するにはどのようにすればよいか?MCLAなどのウミホタルルシフェリン類縁体の新規合成を行う。2.MCLAの一電子酸化体を電極上で安定に(長寿命に)存在させるためにはどのようにすればよいか?ラジカル種を安定化させるために電極表面に化学修飾を施す。
Faddeevの方法に基づいたバリオンの構造の研究

先ず、南部・Jona-Lasinio模型の枠組みで、相対論的な三クォークのFaddeev方程式を解くことによって、核子とデルタ粒子に対する波動関数及び固有値(質量)を求めた。そして、核子、デルタ粒子とパイオンの質量を同時に再現できるような相互作用lagrangianを構成することに成功した。そのlagrangianは、グルオンの自由度を反映する4フェルミ・色カレント型で、軸性カレント型の補正項を含む。この結果は、今年のNuclear Physics誌に掲載される予定である。次にFaddeev方程式の解である核子の波動関数を使って、核子と外場との相互作用を研究し、核子の内部構造に関する情報を得ることができた。その仕事についての論文をPhysical Review Cに投稿した。主な結果は次の通りである:この模型では、核子のスピンの大部分(80%)はクォークのスピンから生じる。従って、Faddeevの方法に基づいた核子の描像はコンスティチュエント・クォーク模型での描像に近いと思われる。ただ、ここで得られたスピン成分の値は、最近のレプトン・核子深非弾性散乱の解析から得られた値(31%)より大きい。それに対して、核子の軸性結合定数は、実験値に近い値が得られた。また、核子中のクォーク凝縮を計算することによって、パイオン・核子散乱におけるシグマ項及び中性子・陽子の質量の差が分かる。パイオン・核子のシグマ項の結果は実験値をよく再現するが、中性子・陽子の質量の差は実験値と比べて大きすぎた。その原因は現在検討中である。また、外場によって核子に運動量が持ち込まれる場合に、三クォーク波動関数のLorentz boostを導入した。現在、この効果を含む核子の磁気能率及び電荷分布の半径の計算を進めている。さらに、すでに求めたFaddeevの波動関数を、フォック空間で展開する方法を最近定式化した。この方法を用いて、基底状態中のフォーク・反フォークの重みを計算する予定である。そうすることによって、従来よく使われていた核子のソリトン描像とFaddeevの方法との関連を明かにしたい。
北極圏国際協力の動向

<研究方法>研究課題自体が萌芽的性格をもつところから、研究は、課題に関する研究が最も集中的に行なわれつつある北欧諸国の原資料を収集すると同時に、北欧審議会主催の下に5月にオスローで開催された「第2回バルト海沿岸地域議会会議」に同審議会の事務総長によって特別招請された機会を利用して最新の情報を入手し、これを行ない、その成果を著書の形に結実させた。<研究成果>研究課題が、社会科学分野において空間的および事項的に広がりをもっているので、研究成果もまた、関連的成果と直接的成果に大別することができる。1、関連的成果。研究課題を周辺から固めていく研究成果としては、北極圏国際協力と中立政策との関連に触れる論文「フィンランド中立政策概念の変容」と著書「オーランド島:自治と中立」がある。2、直接的成果。直接的成果は、著書「北極圏国際協力」(単著)の完成である。北極圏における国際協力に対する関心は1993年になってから急速に高まり、8月16日、17日には、アイスランドの首都レイキャヴィークにおいて第1回目の北極圏国際会議が開催されることになっている。研究代表者はこの会議への出席を招請されているので、同著書は、すでに完成している内容に会議の模様を緊急追加して1993年10月に出版される。1、関連的成果。2、直接的成果。
リンパ管浮腫に対する細胞移植療法の基礎的検討

リンパ管浮腫(またはリンパ浮腫)はリンパ管の低形成や閉塞あるいは機能不全によって、末梢組織間隙にリンパ液を貯留する病態である。後天性リンパ浮腫は世界的にみるとフィラリア感染症によるものが最も多いが、本邦では外科手術や放射線治療などによって引き起こされるものがもっとも多く、現在でも保存的治療以外に有効な治療法が無い、治療困難な病態である。本研究の主目的は、この難治性疾患であるリンパ管浮腫に対し、新しい治療法である細胞移植療法の可能性を示すことにある。移植する細胞のソースとして、乳癌患者から得た皮膚リンパ管内皮細胞、骨髄細胞由来幹細胞を準備している。既にヌードラットの尾を用いたリンパ管浮腫モデルを完成させており、これに細胞移植することで治療効果があるかどうかを検討した。(1)骨髄細胞由来幹細胞株からのリンパ管内皮細胞への分化誘導前年度より着手している骨髄細胞由来幹細胞からの分化誘導を引き続き行っている。得られた細胞をリンパ管特異的マーカーの解析により確認中である。(2)皮膚リンパ管内皮細胞によるリンパ管浮腫モデルに対する細胞移植療法モデルの確立と評価既に確立したリンパ管浮腫モデルに皮膚リンパ管内皮細胞を細胞移植し、治療効果を判定した。細胞移植群は、コントロール群に比べて有意にリンパ管浮腫の軽減を認めた。また、この効果を赤外観察カメラシステムPDE-2(浜松ホトニクス社製)を用いたICG蛍光画像で確認した。これまで30匹のヌードラットに細胞移植を行ったが、最長1年の観察で造腫瘍性を認めなかった。これらのデータをまとめ、現在論文発表の準備中である。さらに、新たに科研費のサポートを受け、本研究での基礎研究をもとにした臨床応用を目指すプロジェクトにも着手している。(1)リンパ管内皮細胞によるリンパ管新生の分子メカニズムの解析(塩見,河合,束田)皮膚より分離培養したリンパ管内皮細胞を立体培養したところ,管腔形成を認め,リンパ管内皮細胞特有のマーカーであるLYVE-1などが発現していることを示した。(2)骨髄細胞由来幹細胞からのリンパ管内皮細胞への分化化誘導に着手(塩見、河合、糸井)ヒトより分離培養している骨髄細胞由来幹細胞株をリンパ管内皮細胞へと分化させる研究に着手した。来年度は遺伝子発現パターンを検索し,移植細胞としてのソースになりうるかを検討する予定である。(3)リンパ管浮腫モールの確立(塩見,河合,来見)げっ歯類の尾のリンパ管を全周にわたって手術的に結紮除去し,リンパ管浮腫モデルの作成を行った。これまで野生型マウスのモデル作成を行っていたが,ヌードマウス,ヌードラットでのモデル作成に成功した。(4)皮膚リンパ管内皮細胞によるリンパ管浮腫モデルに対する細胞移植療法モデルの確立と評価(塩見,河合大学院生,来見,谷)完成したリンパ管浮腫モデルにリンパ管内皮細胞を細胞移植し,治療効果を判定した。現在,コントロール群と有意な差となるかどうかを検討中である。治療効果判定にはICG試薬を皮下注射し,赤外観察力メラシステムPDE-2(浜松ホトニクス社製)にて動画を作成,コンピューター解析を行っている。
CAIによる英作文の指導法の開発

大学での英作文の指導内容を検討した上で、授業のねらいを英語によるコミュニケ-ション能力、自己表現能力の向上として、そのための授業設計と教材開発を本研究のねらいとした。個人差の大きい学習者集団の指導に当たって、本研究ではコンピュ-タの持ついろいろな機能を生かすことによって、(1)英作文に必要な基礎学力の強化、(2)個人の学習者の表現内容を重視した自己表現を目指した指導を可能にする教材開発および教授法を実際の授業実践を通して検証した。基礎学力養成のために、英語表現に必要な基本的な構文を精選して、20課からなる「CUJC(Chubu University Junior College)英作文基礎練習帳」というCAIソフトを開発した。利用方法として、一斉授業の教材としてだけではなく、コンピュ-タ教室の全端末機のハ-ドディスクに入れて学生がいつでも利用できるような自主学習システムにした。教材制作のためのプログラミングは、学生のニ-ズや適性に応じて弾力的に改訂ができるように工夫されており、教材制作者の発想や独創性が生かされるようになっている。自己表現をねらいとする指導では、本学の情報処理教育で使っている教育用コンピュ-タ、PCーSemi(NEC製)のモニタ-機能を使ったいろいろな作文指導のための教授法を考案し、さらに口頭発表等の学習活動を組み込んだ授業の設計をした。その中には視聴覚教材を使った英作文指導も含む。教材は実効力のあるものとし、既設のコンピュ-タ施設(前記のコンピュ-タ教室)で正規の授業および自主学習で使えるような仕様にした。教材開発は、英語教師と情報処理専門家との共同研究およびチ-ム・ティ-チングによってなされ、研究および教育実践のあり方にも示唆を得た。英語によるコミュニケ-ション能力向上をめざした「CAIによる英作文の指導の開発」という研究のねらいに沿って、本学の「英語表現B」を実験講義にしながら、PCーSemi(情報処理教育用の個別教育システム機器)の利用を中心とした実践的な研究がなされた。その主なものは、1)授業モデルの考案と実践、2)PCーSemiを利用した教授法の研究、3)CAI教材の研究開発、4)教材開発のための基本デ-タの収集、等であるが、大学英作文のための教授法の開発および教材製作という長期的展望に立った実践的な研究でもあるので、本年度の研究は実験授業を通した教授法に関する基礎デ-タの収集や試作教材の実験が主となった。研究成果・実績いかなる学習にも目的に応じた学習環境の設計と整備が必要である。本研究では、英語による表現能力を養うための授業モデルとそれに合った教材の開発とその利用法の研究がなされた。授業モデルは、「英語表現のための基礎的知識の習得と自己表現能力の育成」ができるようように考案し、その目的を達成するために、「CUJC英作文基本練習帳」というCAI教材を開発した。これは、コンピュ-タを使って、和文英訳方式で英作文に必要な基本事項や構文が個別あるいは一斉授業で学習できるようになっていて、学生はいつでも利用できるようなSI(selfーinstruction)方式になっている。さらに、学習履歴や単語検索等のプログラムを組み込むことによって、教師サイドからは、学生の誤答分析や教材改善の資料収集が得られるようにした。PCーSemiのモニタ-機能を駆使した直接指導によって、教師、学習者間のフィ-ドバックが強化され、進行中の学生の作文の添削指導や個別指導が容易になり、さらにビデオや音声教材を組み込んでマルチ・メディア方式の語学指導が可能になり、PCーSemiシステムの語学教育への拡大利用の方法やそのための教材開発研究が進んだ。

大学での英作文の指導内容を検討した上で、授業のねらいを英語によるコミュニケ-ション能力、自己表現能力の向上として、そのための授業設計と教材開発を本研究のねらいとした。個人差の大きい学習者集団の指導に当たって、本研究ではコンピュ-タの持ついろいろな機能を生かすことによって、(1)英作文に必要な基礎学力の強化、(2)個々の学習者の表現内容を重視した自己表現を目指した指導を可能にする教材開発および教授法の実際の授業実践を通して検証した。基礎学力養成のために、英語表現に必要な基本的な構文を精選して、20課からなる「CUJC(Chubu University Junior College)英作文基礎練習帳」というCAIソフトを開発した。利用方法として、一斉授業の教材としてだけでなく、コンピュ-タ教室の全端末機のハ-ドディスクに入れて学生がいつでも利用できるような自主学習システムにした。教材制作のためのプログラミングは、学生のニ-ズや適性に応じと弾力的に改訂ができるように工夫されており、教材制作者の発想や独創性が生かされるようになっている。自己表現をねらいとする指導では、本学の情報処理教育で使っている教育用コンピュ-タ、PCーSemi(NEC製)のモニタ-機能を使ったいろいろな作文指導のための教授法を考察し、さらに口頭発表等の学習活動を組み込んだ授業の設計をした。その中には視聴覚教材を使った英作文指導も含む。教材は実効力のあるものとし、既設のコンピュ-タ施設(前記のコンピュ-タ教室)で正規の授業および自主学習で使えるような仕様にした。教材開発は、英語教師と情報専門家との共同研究およびチ-ム・ティ-チングによってなされ、研究および教育実践のあり方にも示唆を得た。
日中戦争期のアメリカ外交における中ソ関係の研究

アメリカは日中戦争期にソ連が唯一の主要な中国支援国となることにも警戒感を見せず、独ソ不可侵協定後も極東ではソ連が中国を支援し続けると考え、日ソ合意の可能性は乏しいと認識していたことが明らかになった。その結果、アメリカはドイツがヨーロッパで攻勢を開始しても、対日強硬姿勢を変えず、日本の攻撃を恐れるオーストラリアを困惑させた。アメリカが自らの積極的関与を避け、日中戦争の継続を支持する姿勢を示したことは日中英関係の全面的解決を望んでいたオーストラリアをして次善の策として日中戦争の継続を支持せざるを得ない状況に追い込み、太平洋における宥和の可能性を小さくしたと言える。イェール大学および議会図書館において収集した史料の分析に基づき、第一の課題である日中戦争期のソ連についての英米の認識の違いが東アジア政策の違いにどのように反映していたかを明らかにした。アメリカはヨーロッパ情勢だけでなく、日中戦争においてもソ連・ドイツ両国を「Two Dynamic Spots」と認識しており、1938年2月までローズヴェルト大統領がドイツ穏健派への期待から対独宥和にしばしば積極的姿勢を示し、それを日本への圧力に利用しようと考えた。国務省もドイツ外務省、即ち穏健派の極東政策をドイツの極東政策と見なす傾向があった。1938年2月のドイツ穏健派失脚により、ローズヴェルトは対独宥和を断念するが、1938年後半にドイツ軍事顧問団が中国から引き揚げてソ連が唯一主要な対中支援国となったことに警戒感を示す勢力がアメリカにおいては大勢となることはなかった。この点がイギリスとは対ソ認識が異なっており、この対ソ認識がアメリカを対日妥協に消極的にさせていたことが明らかになった点は重要である。また、ヨーロッパ情勢との関連では、アメリカは象徴としての「枢軸」の切り離しを重視する一方で、実質的にはその結束が強固なものであるとは認織していなかったことを明らかにした。この点は1941年の日米交渉を考える上で重要な問題であり、来年度、ヨーロッパにおける第二次世界大戦勃発以降を視野に入れてさらに探求すべき課題であると考えている。オーストラリア国立公文書館における史料収集及び米国立公文書館からの史料取り寄せ(DVD)を行い、第一の課題である日中戦争期のソ連についての英米の認識の違いが東アジア政策の違いにどのように反映していたかを昨年度とは別の角度から検討した。オーストラリアの史料に注目したのは、英米両国の東アジア政策を強い関心を有しつつ第三者の立場で観察していた点を重視したためである。昨年度の調査でアメリカの楽観的な対ソ認識が対日強硬姿勢につながっていることを明らかにしたが、オーストラリアは1939年末に日ソ合意の可能性について深刻な懸念をアメリカに伝達しようと試みていた。既存の研究においてイギリスとオーストラリアの東アジアにおける利害に距離が生じ、その結果、オーストラリアが独自の在外公館を開設する動きにつながっていったとされるが、今回の調査によりオーストラリアの外交当局はイギリス政府から十分な情報を提供されており、オーストラリア政府の立場についてもイギリス政府がアメリカ政府に適切に伝達していることを理解していたことが明らかになった。そして、問題はむしろ、イギリス政府にアメリカ政府の東アジア政策に影響を及ぼす力が不足していることにあると考えていたと言える。太平洋問題調査会(IPR)関係者の中国およびソ連に対する認識を分析するため、カリフォルニア大学バークレー校において史料収集を行った。太平洋問題調査会とソ連の関係について、事務局長のエドワード・カーターが積極的であった一方、カリフォルニアを基盤とするメンバーの多くはその意義に否定的であったことがマクローリン文書から明らかになった。1930年代を通じて国務省極東部長を務め実務担当者として影響力を持ったホーンベックは同調査会の創設メンバーであったが、分析の結果、彼が同調査会に期待したのは同調査会を通じて特定の方向に世論を誘導することや特定の政策を実現することではなく、その影響力によりアジア・太平洋問題をアメリカにおいて主要な地位へと押し上げることであったことが明らかになった。また、これまでに収集した史料の分析を進めた結果、アメリカは、1940年春から夏にかけてのドイツのヨーロッパでの攻勢中も中国の持久力を側面から支援するとともに、対日経済圧力を強化する方針を変更せず、日本の攻勢を恐れるオーストラリアに強い懸念を抱かせていたことが明らかになった。オーストラリア政府は日本の脅威に対応するため、アメリカの関与を前提に日中英関係の全面的解決を望んでいたが、全面的解決に至らない場合は日中戦争が継続することを望んでいた。日本が中国に足を取られて東南アジア・太平洋方面に全力で攻勢をかけられない状況を期待したからである。
物質と熱の再循環を統合した超クリーン・高効率燃焼システムの基礎学理の構築

本研究では、物質再循環と熱再循環を統合することにより、燃料中に窒素分や硫黄分などを比較的多量に含む重低質燃料を、超クリーン(CO_2、NOx、SOxフリー)かつ高効率で燃焼あるいはガス化するシステムの基礎学理を構築し、これを体系化することにより、従来の既成概念から脱却した新しい地球環境保全型化石燃料有効利用システムを実現するための基礎を確立することを目的としている。従来、熱再循環は廃顕熱の有効利用を目的とした熱回収の範疇でしか捉えられていなかったが、本研究では、熱再循環によってself-consistentに実現できる燃焼場の高温化の積極利用、また物質の再循環により実現される燃焼場の化学組成の大幅な変化を組み合わせることで、CO2回収を容易にしながらNOx、SOxの排出を自動的に大幅低減する、従来にない新規なクリーン・高効率燃焼システムを提案し、その学理を提示している。NOx、SOxの低減については個別の検討を行い、それぞれ再循環ガス中NOxの積極的還元、また高濃度SO2雰囲気下での炉内脱硫におけるCaSO4分解反応抑制など、個別の現象にターゲットを絞り、それらに果たす要因を分離した実験を行い、定量的に明らかにしている。また、これらの現象は、平衡計算・動力学計算により理論的な裏付けも行っている。また、本研究課題が対象としている低質燃料のクリーン・高効率利用の範疇から、そのガス化反応についても検討を加え、特に熱再循環により実現される高温場が水素リッチガス化を目指す上でも有効であることを示している。熱・物質再循環の統合により、燃料中に窒素分や硫黄分などを比較的多量に含む重低質燃料を、超クリーン(CO_2、NOx、SOxフリー)かつ高効率で燃焼あるいはガス化するシステムの基礎学理構築、体系化により、従来の既成概念から脱却した新しい地球環境保全型化石燃料有効利用システムを実現するための基礎確立のため、本年度は、排ガスの大量再循環により実現できる極低NOx化と高効率炉内脱硫の同時実現系に関する以下のような検討を行った。すなわち、炉内高効率脱硫機構に関して、炉内でのCO_2濃度増加による脱硫剤粒子の反応性への影響、再循環ガス中に含まれるSO_2が燃焼場へ再流入することによるSO_2高濃度化の影響を考慮し、これらの各機構の寄与度を分離して検討するため、循環路ではなく、まず、一次元の流通式反応器、固定層反応器を用いて実験を行った。さらに、脱硫剤粒子反応モデルと実験結果を組み合わせることにより、脱硫剤粒子のCaSO_4への転換率を見積もり、その結果を基に本燃焼方式に於ける、マスバランスを考慮することで、システム全体への脱硫率を算出した。その結果、本燃焼方式に於いては、従来の空気燃焼に比べて3倍以上の高い脱硫率が得られ、空気燃焼では脱硫が行われないような高温域においても高効率炉内脱硫が可能であることがわかった。この主な原因は、排ガスの約80%が再循環する本燃焼方式では、再循環ガス中に含まれるSO_2が燃焼場へ再流入することにより、反応場のSO_2濃度が従来の燃焼方式に比べてはるかに高くなり、脱硫反応(CaSO_4生成反応)が促進され、高温域でのCaSO_4分解反応が抑制されるため、最終的なシステム全体としてのSO_2排出量大幅低減が実現したためである。本研究では、物質再循環と熱再循環を統合することにより、燃料中に窒素分や硫黄分などを比較的多量に含む重低質燃料を、超クリーン(CO_2、NO_x、SO_xフリー)かつ高効率で燃焼あるいはガス化するシステムの基礎学理を構築し、これを体系化することにより、従来の既成概念から脱却した新しい地球環境保全型化石燃料有効利用システムを実現するための基礎を確立することを目的としている。本年度は交付申請書の計画に従い、前年度に製作された実験装置を用いて、微粉炭燃焼における自動脱硫効率向上の検討を行い、そのメカニズムを解明するに至った。

物質循環による高CO2濃度化と熱再循環による炉内温度上昇がこれに大きく寄与していることを特に記す。さらに、同様な燃焼装置で酸素不足とすれば石炭のガス化が行われるが、熱の再循環により高温維持のための燃料の部分酸化の割合を減らすことにより、冷ガス効率の大幅向上が予想される。これについてはまず確認のために数値シミュレーションを行い、水の添加量を増加し熱再循環量を増加させることで計算上も冷ガス効率が向上することを予測した。また前年度に製作された装置を発展させた装置を新たに製作し、石炭の両者の実験が行える準備を行い、基礎的なガス化データを得た。一方、検討の過程で、現実の燃焼・ガス化系を考える際には試料の昇温速度とならんで圧力が重要な検討項目としてあがった。加圧型示差熱天秤(購入備品)により周囲圧力を変化させたときのガス化パラメータについて検討するための基礎的な系を構築し、来年度以降の検討の準備をおこなった。また昇温速度についても同じ装置で検討が可能であり、この準備も行った。これらパラメータに対する依存性の本格的検討は来年度に譲るが、基本的にガス化特性が両者に依存するようすを確認している。本研究では、物質再循環と熱再循環を統合することにより、燃料中に窒素分や硫黄分などを比較的多量に含む重低質燃料を、超クリーン(CO_2、NOx、SOxフリー)かつ高効率で燃焼あるいはガス化するシステムの基礎学理を構築し、これを体系化することにより、従来の既成概念から脱却した新しい地球環境保全型化石燃料有効利用システムを実現するための基礎を確立することを目的としている。本年度は交付申請書の計画に従い、昨年度までの成果を総合し、超クリーン・高効率燃焼システムに関する総合的検討を行った。また、昨年度の検討の過程で新たな検討課題として浮かび上がった、様々な昇温速度・圧力条件下での燃焼ガス生成プロセスについての基礎データ取得も行った。昇温速度・圧力条件を変化させた条件におけるデータ取得のために加圧型示差熱天秤(現有)を用い、それぞれを様々な範囲で変化させたデータを取得し、その時の生成ガス種をガスクロマトグラフ(購入備品)により検討した。またこの結果とFLASHCHAINモデルに基づいた検討により、あらたに圧力の影響を組み込んだモデルの発展を実現し、様々な温度・圧力条件下における生成種の反応挙動によりこの傾向を説明できることが明らかになった。また、これまでの研究で得られた知見を総合し、熱・物質再循環が超クリーン・高効率燃焼にはたす役割について総合的検討を加え、熱・物質の再循環というシステム的なアプローチが様々な形で燃焼場における反応状態を変化させ、これにより適切な条件の選択によりクリーンかつ高効率な地球環境保全型化石燃料有効利用システム実現の基礎を提示している。
筋収縮のエネルギー変換機構:単一筋フィラメントを用いた研究

本研究は、軟体動物平滑筋から単離した、太さ約100nm、長さ約20μmに及ぶ巨大な太いフィラメントと、他の動物組織から調製したF-アクチンケーブルとを用いて新たなin vitro再構成系を作成し、単一の太いフィラメントの運動を解析することによって、筋収縮のエネルギー変換機構についての知見を得ることを目的に行った。主な研究成果は次の通りである:1)太いフィラメントの間接観察:ムラサキイガイ前足糸牽引筋(ABRM)より単離した太いフィラメントにポリスチレンビーズ(直径4μm)を付着させ、車軸藻(Chara)節間細胞アクチンケーブル上の滑り運動を観察した。本研究の目的から、1ないし数本のフィラメントが1個のビーズに付着したものを得るための条件(ビーズとフィラメントの混合比等)を設定した。2)太いフィラメントの発揮する力の測定:上記の系(in vitro再構成系)を遠心顕微鏡に載せ、運動を止めるのに必要な遠心力(等尺性最大張力に相当)を算出したところ、フィラメント1本あたり平均10pNとなった。これは、フィラメント上である一瞬に力発揮をしているミオシン頭部が約10個であることを示す。3)太いフィラメントの力-速度関係:様々な大きさの遠心力存在下での滑り速度を測定し、力-速度関係を調べたところ、滑りと逆方向の力(正の荷重)では、骨格筋単一筋線維などの場合と極めて類似し、Hillの式で近似される力-速度関係が得られた。一方、滑りと同方向の力(負の荷重)では、無負荷最大速度を超える速度が観察され、この速度は小さな負荷領域では負荷の増大とともに急激に増加し、負荷が大きくなると次第に定常的なレベルに達した。この知見は初めてのものであり、現在この現象を説明し得るクロスブリッヂ分子機構を研究中である。本研究は、軟体動物平滑筋から単離した、太さ約100nm、長さ約20μmに及ぶ巨大な太いフィラメントと、他の動物組織から調製したF-アクチンケーブルとを用いて新たなin vitro再構成系を作成し、単一の太いフィラメントの運動を解析することによって、筋収縮のエネルギー変換機構についての知見を得ることを目的とする。本年度の研究から得た結果と次年度の計画を以下に列記する:1)太いフィラメントの単離法:材料としてムラサキイガイ前足糸牽引筋(ABRM)を用いた。本年度は、これまで報告してきた方法に若干の修正を加え、より高い運動活性を示すフィラメントを得る方法を確立した。2)アクチンケーブルの調製:車軸藻節間細胞に、焦点を絞突ったUVを照射し、葉緑体を破壊した後さらに数日間培養することで、光学的条件が良く、しかも極性の揃ったF-アクチンケーブルを調製できることが分かった。3)太いフィラメントの直接観察:本年度は予算の関係から、このアクチンケーブル上に置いた太いフィラメントの運動を位相差顕微鏡(本年度購入)で観察することを試みたが、良好な結果は得られなかった。従って、太いフィラメントを直接観察する系については、微分干渉系や画像処理装置の導入を含め、次年度以降の検討課題とした。4)太いフィラメントの間接観察:現有の観察系での解析を可能とするため、太いフィラメントにポリスチレンビーズ(直径12μm)を付着させ、間接観察を行うこととした。本研究の目的から、1ないし数個のビーズが1本の太いフィラメントに付着したものを得るための条件(ビーズとフィラメントの混合比等)を設定した。

次年度は主にこの系を用い、力ー速度関係の測定などを中心に研究を行う予定である。本研究は、軟体動物平滑筋から単離した、太さ約100nm、長さ約20μmに及ぶ巨大な太いフィラメントと、他の動物組織から調製したF-アクチンケーブルとを用いて新たなin vitro再構成系を作成し、単一の太いフィラメントの運動を解析することによって、筋収縮のエネルギー変換機構についての知見を得ることを目的に行った。主な研究成果は次の通りである:1)太いフィラメントの間接観察:ムラサキイガイ前足糸牽引筋(ABRM)より単離した太いフィラメントにポリスチレンビーズ(直径4μm)を付着させ、車軸藻(Chara)節間細胞アクチンケーブル上の滑り運動を観察した。本研究の目的から、1ないし数本のフィラメントが1個のビーズに付着したものを得るための条件(ビーズとフィラメントの混合比等)を設定した。2)太いフィラメントの発揮する力の測定:上記の系(in vitro再構成系)を遠心顕微鏡に載せ、運動を止めるのに必要な遠心力(等尺性最大張力に相当)を算出したところ、フィラメント1本あたり平均10pNとなった。これは、フィラメント上である一瞬に力発揮をしているミオシン頭部が約10個であることを示す。3)太いフィラメントの力-速度関係:様々な大きさの遠心力存在下での滑り速度を測定し、力-速度関係を調べたところ、滑りと逆方向の力(正の荷重)では、骨格筋単一筋線維などの場合と極めて類似し、Hillの式で近似される力-速度関係が得られた。一方、滑りと同方向の力(負の荷重)では、無負荷最大速度を超える速度が観察され、この速度は小さな負荷領域では負荷の増大とともに急激に増加し、負荷が大きくなると次第に定常的なレベルに達した。この知見は初めてのものであり、現在この現象を説明し得るクロスブリッヂ分子機構を研究中である。
武道文化に関する教材の開発

本研究の大きなテーマは、武道文化に関する事柄で、"研究レベルでの成果をいかに現場に還元するか"ということであり、そのための教育教材を開発することを目的とする。主な研究成果としては、『英訳付き日本剣道の歴史』(A Bilingual Guide to the History of Kendo)を上梓し、DVD教材として「武の聖地鹿島神宮で執り行う日本刀奉納鍛錬」および「剣道具にみる職人の技と心」を作成した。この研究成果は、国内のみならずドイツ、ハンガリー、ルーマニアなど海外でも発表し、高い評価を得た。本年度は、武道文化に関する諸問題を把握するため、呪術宗教的観念論、武士道論、修行論・修養論、芸道論、心法論、身体論、心身関係論、事理論、技術論、用具論、稽古論、修養論的剣術論、教育的柔道論についての、鳥瞰図を作成した。本プロジェクトにおいて開発する教材としては、武道文化に関するテキスト、レクチャー用スライド、ビデオの三本柱で計画している。本年度においては、まずテキスト原稿として、全体を把握するたあの「武道の概念と歴史」、呪術宗教的観念論および用具論にかかわる「剣と心」を完成させた。また呪術宗教的観念論として、発表した論文「記紀神話にみられる弓矢について」は、平成19年日本武道学会優秀論文賞を受賞した。また新たに呪術宗教的観念論として、「日本神話における武について」を日本武道学会第40回大会において発表し、この研究成果を学会に投稿アクセプトされ、武道学研究第41巻1号に掲載予定である。これらの原稿をテクスト用として「平成19年度研究成果中間報告書」としてまとめた。また用具論の教材ビデオとして、剣道具職人・胴台職人・面金職人を取材し、NPO法人映像記録の協力をえて、「剣道具にみる職人の技と心」を作成した。また技術論に関する研究として中国武術をとりあげ、「楊氏太極拳に関する研究」(共同研究)が、武道学研究第40巻1号に掲載された。平成20年7月12目22日、武道文化フォーラム(NPO法人、本部ブダペスト)の協力をえて、ハンガリー剣道連盟主催剣道セミナーおよびハンガリーカップにおいて、外国人向け武道文化教材開発のための調査、および昨年度における本研究の成果物DVD「剣道具にみる職人の技と心」(60分)の発表をおこなった。調査により東欧諸国における武道文化に関する関心事が把握できた上に、DVD教材の発表により武道の文化性を視覚的にうったえかけることができ、大きな成果をあげることができた。呪術宗教的観念論に関する映像教材を作製するため、現代を代表する刀匠藤安将平氏に依頼し、平成20年6月5日から9日にかけて、鹿島神宮の神域において日本刀の奉納鍛錬を行なった。また、本年9月1日は、当神宮に6年に一度天皇勅使が参行する例祭にあたり、この特別な日に正式奉納を行った。以上の工程を記録映像として編集し、武道文化教材DVD「武の聖地鹿島神宮で執り行う日本刀奉納鍛錬」(60分)として完成させた。鹿島神宮は武の神タケミカヅチを祀る由緒ある社であり、ここで刀剣を鍛錬し奉納するのは『常陸国風土記』に記されている慶雲元年(704)以来のことであり、実に千三百年ぶりの神事ということになった。これを実現し、また記録映像として残せたことは、今後の武道文化論において大きな意義があることは間違いない。本研究のテーマは、研究レベルでの成果をいかに現場に還元するか、ということである。そのために、文献学的基礎研究と、その研究成果を社会に還元するための教材(テキストおよびDVD映像)の開発、さらにその研究成果物の発表を行うものである。昨年度までに、特にDVD教材に関しては「剣道具にみる職人の技と心」および「武の聖地鹿島神宮で執り行う日本刀奉納鍛錬」を完成させている。これについては、映像記録(NPO法人)の協力を得て、非常に高い撮影・編集技術をもって映像を完成することができた。本年度は、以上の研究成果を発表し、社会に還元することを中心に、当プロジェクトの活動を進めた。まず、研究成果物DVDを、ハンガリー(ブダペスト)およびルーマニア(ブカレスト他各地)において各国剣道連盟が主催するセミナーで、「日本人の精神世界」(Japanese Deep Spiritual World)と題して発表した。また、日本学術振興会「ひらめきときめきサイエンスようこそ大学の研究室へKAKEN」に応募採択され、「深いぞ凄いぞ日本の武道文化としての剣道の魅力」というテーマで、本プロジェクトの研究成果を中学生を対象として還元する事業を行った。両企画とも大きな反響があり、高い評価を得ている。この研究成果物DVDについては、翻訳され、Forum for Budo Culture(NPO,本部ブタペスト)を通じて欧州各地に発信される予定である。また、文献学的研究成果の社会還元として、『月刊武道』(日本武道館)において「刀剣の歴史と思想」、『剣道日本』(スキージャーナル)において「世界に発信したい剣道の歴史」と題した連載も進めていおり、多方面から高く評価されている。国内のみならず欧州を中心とした反響と高い評価から、三年にわたる本プロジェクトの目的は十分に果たせたものと考える。
人の手紡ぎにおける制御・技量の構造の解明と手紡ぎロボットシステムの開発

本研究は、人の手紡ぎおよびガラ紡における力学的、制御学的原理を解明し、その成果を基に、粗悪雑多な原料から簡便に紡績糸を製造できる装置を開発したものである。人の手紡ぎにおける原理に関する研究では、スピンドル式(紡錘式)紡ぎ車およびフライヤー式紡ぎ車を使う作業動作をビデオ撮影し、特に原料への加撚、延伸と原料供給におけるスキルに注目して考察を行い、各種の手紡ぎ紡績法に制御学的考察をくわえた。手紡ぎの原理は一通りではないこと、延伸と加撚の相互作用を巧みに使って糸の太さの形成に自力制御性を付与している場合のあることなどを明らかにした。筆者らは、従来より日本において1708年に発明されたガラ紡機と呼ばれる紡績機械の制御構造に着目して研究を行ってきたが、それが力学的制御学的な面では手紡ぎのそれにかなり類似していることを見出し、それを基に、手紡ぎの原理を規範とする手紡ぎロボットシステム(TCTDS)を開発した。本機は一種のツイストドラフト紡績機であり、撚率λと太さDの関係を明らかにしておくことが必要である。ツイストドラフト紡績では一般にD・λ=C(=一定)の関係が存在することはよく知られているが、Cを繊維の物性値や機械の運転条件から定める理論は皆無であった。本研究では、糸形成部の力学的考察より、それを原料繊維の太さ、長さおよび摩擦係数より定める理論を構成し、それが実際とよく一致する事を示した。実用化の観点からは、高速化のための工夫を試み、糸形成部と巻き取りローラまでの距離を糸の品質を損なうことなく大幅に短くすることができた。本機は、少量の原料にも対応でき、紡糸条件の変更が容易で、極度の多品種少量生産に対応できる。また、粗悪雑多な原料、即ち反毛繊維、不織布の周辺切断屑、炭化綿70%とポリエステル30%混合原料などの紡績が可能であることを示した。近年特殊原料を混紡して特殊な機能を賦与した紡績糸が求められる様になっている。また、省資源、環境保全の一環として、筆者等は廃棄布の繊維としての再利用が必要と考えているが、それには反毛(布をくずしてバラバラの繊維にすること)された原料不明の粗悪な繊維塊より再生糸を紡ぐことが求められる。しかし、現在産業の現場で使われている紡績機は、産業革命以来均質な糸を大量に生産するために改良が重ねられてきたもので、上記の要求を満たすことはできない。こうした要求を満たすのは産業革命以前に使われた糸車式手紡ぎである。この紡績法は粗悪不均質な原料の紡績が可能であるとともに、極度の多品種少量生産が可能である。要求される特殊機能糸には多品種少量生産が求められるので、きわめて好都合である。こうした発想より、手紡ぎの原理を応用した紡績装置すなわち手紡ぎロボットの開発を行っている。本年の研究においては、特に原料把持部から供給される繊維束の断面が偏平であるモデルを対象に、力学的制御学的な解析を進めているが、実験結果はその理論の妥当性を立証している。筆者等は従来より、日本において1708年に発明されたガラ紡と呼ばれる紡績機械の制御構造に注目して研究を行ってきたが、それが手紡ぎと力学的制御学的な面で類似していることに着目し、それに関する知見も参考にして、手紡ぎの原理による糸紡ぎ装置を製作した。本機では加撚速度(形成中の糸に撚りを加える速度)、延伸速度(形成中の糸を牽引する速度)を操作量、形成中の糸の太さと張力を計測量として太さを制御対象にファジー制御を行った。その結果張力、太さいずれの制御でも連続して紡績が可能であることが実証された。

本機は、少量の原料にも対応でき、紡糸条件の変更が容易で、極度の多品種少量生産に対応できる。また、粗悪雑多な原料、即ち反毛繊維、不織布の周辺切断屑、炭化綿70%とポリエステル30%混合原料などの紡績が可能であることを示した。筆者らは、ガラ紡と手紡ぎの原理との対応研究から筆者らが開発した紡績装置(Tension Control Twist Draft Spinning以下TCTDSと略記)を開発し、それの改良研究を行っているが、改良のためには希望する糸の状態を実現する機械のパラメータの設計・設定ができる糸形成の理論の構築が必要なことが次第に分かってきた。そこで本年は、糸形成部のモデル化を試み、同時に対応する実験を行い、モデル化の妥当性を検討したところ、実際とよく一致するモデルを得ることができた。本モデルは糸形成部における単繊維に対する糸側の撚りによる拘束力と原料側の把持圧力の大小関係で、単繊維の挙動を決定するものである。一般にツイストドラフト紡績法では、形成される糸の撚率λと太さDの間には、ほぼDλ=C_<Dλ>(=一定)の関係が成立すると言われていたが、C_<Dλ>を原料の物性値や寸法から定める理論は皆無であった。本研究ではそれを原料単繊維の長さと太さと摩擦係数より定める理論を提案し、それが実際とよく一致することを示すことができた。一方実用化の観点からは、糸品質を落とさない条件での高速化が望まれる。本年は拘束の際に生じる形成糸の振れ回りを防止するための工夫として、糸ガイドを付設するのが、最も効果的であることを見出した。糸形成点から巻き取りボビンまでの距離を短くすると時定数が小さくなり制御が困難になると予想されたが、従来の開発機の3分の1以下の距離で品質を落とさない運転が可能であることを示した。本機により、クッション材などに使われる反毛再生繊維の原料、不織布端切れをほごした原料、炭化綿70%とポリエステル30%の混合原料等から、糸が紡ぐことができた。
非正則な統計モデルに対する客観ベイズ法に関する研究

ベイズ統計学における客観事前分布の構成と外れ値に対してロバストなベイズモデリングに関する二つの研究を行なった.一つ目は,昨年度に引き続き,密度の台が未知母数に依存するような非正則な確率分布に対して,頻度論的観点からも妥当性を持つような事前分布の構成に関する研究を行なった.ベイズ信用区間と頻度論における信頼区間,あるいは事後平均と最尤推定量を高次のオーダーでマッチングする事前分布に関しては正則な確率分布に対しては概ね研究成果が得られているが非正則な確率分布に対しては発展途上である.その理由として,事後分布が漸近正規性を持たないことや推定量の一致性のオーダーが正則な場合とは異なることなどが挙げられる.本研究では,非正則な場合に事後平均とバイアス補正をした最尤推定量が高次のオーダーで漸近的に一致するような事前分布を導出することにより,非正則な場合の事前分布の選択に関する一つの指針を与えた.一般に得られる事前分布はimproperになるが,いくつかの例において事後分布がproperになるための条件を導出した.これらの結果は,単著論文として国際誌からすでに採択されており,現在出版準備中である.二つ目は,データに外れ値が混入されている場合にも頑健なベイズモデリングに関する研究を行なった.特に,候補モデルとデータ生成分布の間の差異をガンマ・ダイバージェンスにより測り,それを擬似的な尤度関数とみなして事後分布を構成し,事後分布の漸近性質等を調べ,数値実験により提案手法の性能を確認した.これらの結果は,共著論文としてすでに国際誌に採択されており,現在出版準備中である.提案手法は回帰モデルやスパースモデルなどへの拡張が期待されるが,事後分布の計算がより困難になることが予想されるため,次年度はそのための効率的な計算アルゴリズムについても検証する予定である.本年度は,研究協力者との研究により研究課題の遂行が大いに進展した.特に,当初の研究計画にはなかったロバストベイズ推定に関する研究に関する進展があった.ロバストベイズ推定に関する研究は今後も大いに拡張が期待できることから継続して取り組んでいく予定である.本年の研究に引き続き,客観事前分布の構成とロバストなベイズモデリングの研究に取り組む.特に,ガンマ・ダイバージェンスに基づくベイズ推定において,縮小事前分布に基づくスパース推定について研究協力者と共に解決に取り組む予定である.ベイズ的なアプローチを取ることにより,信頼区間が容易に構成できることやスパース推定における調整パラメータをデータから推定できるという利点があるため,実データへの応用を通して手法の有用性を示すことについても検討する.また,7月に神戸大でベイズ統計学の国際学会があるため,そこで多くの研究者と情報交換することにより研究が大いに進展することが期待される.今年度は主に非正則な確率分布に対するベイズ推測について,事前分布の観点から研究を進めた.モデルが複雑である場合や分析開始時などの事前情報が少ない場合には,事前情報をあまり多く含まない客観事前分布を用いてベイズ分析を行うことがある.客観事前分布に基づいたベイズ推測は客観ベイズ法とも呼ばれ,現在のベイズ統計学の主流になりつつある.客観事前分布の代表的な選択方法として,信用区間や推定量が頻度主義における妥当性を持つように事前分布を構成するprobability matchingやmoment matchingと呼ばれる方法がある.今年度は密度関数の台が未知母数に依存するような非正則な確率分布に対して,二乗損失関数のもとでのベイズ推定量と(バイアス補正した)最尤推定量が2次のオーダーで漸近的に一致するような事前分布を導出し,その性質を検証し具体例を与えた.また,局外母数を持つような多母数の場合に関してもある種の偏微分方程式の解として客観事前分布を得ることができることがわかった.これらの結果は切断指数型分布族などのベイズ推測に対して,事前分布の選択に関する一つの指針を与えるものになり得ると期待される.以上の結果は論文としてまとめ,現在投稿中である.しかしながら,moment matchingによる事前分布は正則・非正則な場合共にパラメータの一対一変換に関する不変性を持たないため,その問題をどのように捉えるかということと,事前分布がimproperになる場合に事後分布がproperになるか否かという問題は次年度以降の課題としたい.当初は,多母数の非正則モデルに対して事前分布と事後分布の間の情報量損失の観点から客観事前分布を導くことを考えていたが,一部困難が生じたため保留状態にある.しかしながら,別の観点からの客観事前分布に関しては結果を得ることができ,今後の進展も見込まれるため,その意味では研究に進展はあったといえる.ベイズ統計学における客観事前分布の構成と外れ値に対してロバストなベイズモデリングに関する二つの研究を行なった.一つ目は,昨年度に引き続き,密度の台が未知母数に依存するような非正則な確率分布に対して,頻度論的観点からも妥当性を持つような事前分布の構成に関する研究を行なった.ベイズ信用区間と頻度論における信頼区間,あるいは事後平均と最尤推定量を高次のオーダーでマッチングする事前分布に関しては正則な確率分布に対しては概ね研究成果が得られているが非正則な確率分布に対しては発展途上である.その理由として,事後分布が漸近正規性を持たないことや推定量の一致性のオーダーが正則な場合とは異なることなどが挙げられる.本研究では,非正則な場合に事後平均とバイアス補正をした最尤推定量が高次のオーダーで漸近的に一致するような事前分布を導出することにより,非正則な場合の事前分布の選択に関する一つの指針を与えた.一般に得られる事前分布はimproperになるが,いくつかの例において事後分布がproperになるための条件を導出した.