hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シナプスの選択的強化・除去を制御する神経活動とその分子基盤の解明

今年度までに、3つの遺伝子がシナプス刈り込みに関わることが示唆された。今後は、この3つの遺伝子に関してシナプス刈り込みに関わるメカニズムを深く追求する。具体的には、それらの遺伝子の神経活動依存性やその上流、下流のシグナリングを明らかにする。さらに、まだまだ多くの遺伝子が関与するため、引き続きシナプス刈り込みに関わる遺伝子をスクリーニングする。本研究では、プルキンエ細胞だけでなく、プルキンエ細胞を取り囲むバーグマングリア細胞にある分子がシナプス刈り込みに関わるかを明らかにする計画である。そのために、バーグマングリアで発現する遺伝子をプロファイリングする必要がある。このプロファイリングには、バーグマングリアで選択的にEGFPが発現するマウスが必要だが、今年度マウスの取得が大幅に遅延した。そのため、この実験計画を次年度に行わざるを得なくなった。そのため、この実験計画に使用予定であった額を次年度に持ちこすこととなった。バーグマングリアでEGFPを発現するマウスからセルソーターでEGFP陽性細胞のみを取得し、そこからRNAを抽出し、バーグマングリアで発現する遺伝子をプロファイリングする。このプロフィリングした遺伝子がシナプス刈り込みに果たす役割を解析する。このために必要な物品・消耗品費として持ち越した額を使用する予定である。
ストレス応答性転写因子による代謝・病態制御

Nrf2を中心とした環境応答転写制御システムは、ストレス時に各種生命活動を結ぶハブとしての機能を活用し、基礎的な細胞機能制御ネットワーク形成にも大きく寄与しているという新しい仮説を提唱し、その検証と全容解明を目指して本研究を開始した。その結果、Keap1の反応性システイン残基が各種ストレスに対して選択的に利用されていることを解明した。また、内因性のシグナルがオートファジーを介してNrf2の活性を制御することを示した。さらに、Nrf2が臓器形成に重要な役割を果たす一方、これらの臓器における腫瘍や炎症などの病態進展においても鍵因子として機能していることを見いだした。本研究では、酸化ストレス応答において中心的な役割を担う転写因子Nrf2について、ストレス応答系以外の代謝制御や病態制御との関わりについて研究を進めている。本年度は、糖尿病モデルとしてiNOS-Tgマウスを用いて、酸化ストレス応答性転写因子Nrf2が膵β細胞の保護や多臓器間の代謝制御ネットワークに深く関与していることを見いだした。また、腎臓におけるNrf2の役割を検討したところ、炎症環境において尿細管および糸球体を保護していることを見いだした。腎炎においてマクロファージの集積が認められたので、炎症促進性のマクロファージにおいけるNrf2の役割を検討した。その結果、IL-1β、IL-1α、IL-6などのサイトカイン遺伝子の発現をNrf2が抑制することを明らかにした。これまでの研究では、Nrf2は転写活性化因子としての機能が知られていたが、本研究によって転写抑制能も有することが示唆された。次に、細胞運命決定におけるNrf2の役割を検討するために、Nrf2およびKeap1(Nrf2抑制因子)の欠損マウスを用いて骨髄造血細胞の解析を行った。その結果、Nrf2は造血幹細胞を分化の方向に動員させ、造血前駆細胞を増加させる性質を持つことを明らかとした。また、骨髄球系への選択的な分化を誘導することも見いだした。このように、非ストレス環境下でもNrf2は細胞運命決定において必須であることを示すことができた。本研究では、酸化ストレスに応答して活性化する転写因子Nrf2が外来性・内因性のシグナルによっても活性化される機構を明らかにすることを目標としている。初年度は、酸化ストレスのセンサー分子であり、Nrf2の分解を促す因子Keap1が選択的オートファジーのシャペロンタンパク質であるp62と結合し、オートファジーにより分解されることを明らかにした。この成果は、内因性のシグナルであるオートファジーがNrf2の安定性を制御することを示唆するものである。また、Nrf2欠損マウスの解析を行い、肺および食道が正常に発生するために必須の因子であることを見いだした。一方、Nrf2が細胞周期やエネルギー代謝に関わる因子の発現を制御することを発見し、この作用が癌の進展に深く関与することを明らかにした。さらに、NRF2遺伝子のプロモーターに発現量を低下させるSNPを同定し、喫煙者の肺がんリスクと関連することを示した。Keap1-Nrf2制御系の分子機構に関しては、Keap1の反応性システイン残基に変異を導入した遺伝子改変マウスを樹立・解析した。その結果、酸化ストレスや内因性シグナルの種類に応じて、センサーとなるKeap1のシステイン残基が異なることが個体レベルで実証された。また、Nrf2を含む各CNC因子群のゲノム上での結合部位をChIP-seq法によって網羅的に同定したところ、各因子が異なる局面で活性化され、固有の標的遺伝子群の発現を制御することが明らかとなった。以上の成果から、センサーとなるアミノ酸残基の選択的利用とCNC転写因子群の標的遺伝子選択性を解明することができた。環境中の毒性物質や活性酸素種は、癌などの各種疾患の発症に寄与していると考えられている。生体は、これらストレスに対する防衛機構を備えて、遺伝子の発現レベルで厳密に制御されている。本研究では、ストレス応答転写制御を中心とした細胞内ネットワークを新たな概念として提唱し、その全容解明を試みている。本年度は最終年度にあたり、研究期間中に樹立したマウスの解析において集大成となる成果を得た。とくに、ストレス応答転写因子Nrf2がマクロファージ系細胞では一部の遺伝子発現を強力に抑制することに気づき、その分子メカニズムの一端を明らかにした。この成果は、酸化ストレス応答のマスター制御因子としてよく知られているNrf2の新たな性質を示しただけでなく、がんや動脈硬化など、炎症が関与する多くの疾患の分子病態を明らかにしたものである。また、造血幹細胞や骨髄球におけるNrf2の役割について、遺伝子改変マウスを用いた解析を行い、Nrf2の造血細胞における役割を明らかにした。さらに、低酸素応答のマスター制御因子HIFによる腎臓からの造血因子エリスロポエチンの産生機序を明らかにした。腎臓病はエリスロポエチン産生能を低下させるが、本研究の成果により、HIFを強制的に活性化することが貧血治療に有効であることが示された。

その他、低酸素応答システムを利用した創薬スクリーニング系の確立やDNAメチル化酵素による破骨細胞分化のメカニズム解明についても成果を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。生化学・分子生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。膵β細胞の保護や糖尿病、肥満等の病態におけるストレス応答性転写因子Nrf2の機能について明らかにし、論文発表することができた。また、非ストレス環境下におけるNrf2の役割として、造血細胞の運命決定に必須であることを明らかにした。Nrf2の条件付き欠損マウスの解析系の確率や転写因子複合体解析も順調に進んでいる。オートファジー、個体発生、がん細胞の細胞周期とNrf2の関連について、個体レベルで証明し、論文発表を行った。また、システイン残基に変異を導入したKeap1の分子機能を遺伝子改変マウスを用いて検証し、酸化ストレスセンサーの実態を明らかにした。さらに、Nrf2および他のCNC転写因子群のDNA結合部位を網羅的に同定し、初年度の研究目標を達成した。現在、Nrf2の生理機能を個体レベルで明らかにする解析系が複数立ち上がっており、次年度以降の成果も期待できる。ストレス応答性転写因子Nrf2の腫瘍免疫系における役割を検証する。解析にはNrf2およびKeap1遺伝子の条件付き欠損マウスを用いる。同様に、様々な病態モデル(腎臓病、動脈硬化、肺炎など)を利用して、病態とNrf2の関係を明らかにする。Nrf2およびKeap1と結合するタンパク質の同定を行っており、同定された因子の機能解析を代謝制御系との関連を中心に進める。これまでにNrf2のDNA結合ドメインに変異を導入したマウスの樹立に成功しており、今後は活性化したNrf2がDnAを認識する分子メカニズムを個体レベルで明らかにする。この研究の成果は、Nrf2を中心とした転写制御ネットワークの理解につながる。個体レベルでのNrf2の必要性を検証するために、膵β細胞、腎臓間質細胞、骨芽細胞、破骨細胞、骨髄球系細胞におけるNrf2の役割について生理条件下およびストレス環境下での解析を行う。そのための解析系は初年度に確立することができている。また、抗酸化タンパク質合成に重要な役割を担うセレノシステインtRNA(Trsp)の条件付き欠失マウスは慢性的な酸化ストレス状態を示すので、本マウスを用いて、糖尿病と神経変性疾患におけるNrf2の役割を解析する。さらに、詳細な分子機構を明らかにする目的で、Keap1およびNrf2、Nrf1のタンパク質複合体の同定と解析を試みる。複合体の構成因子の過剰発現/ノックダウン解析を行い、細胞機能や酸化ストレス応答における分子機能を解明する。
バイオアクティブセラミックスの吸収及び分解に於ける細胞の役割に関する研究

これまで生体活性な人工骨としてA-Wガラスセラミックスを開発した。この材料の骨結合の機序を研究する中で、表面に骨に近い水酸アパタイトを形成し、これが骨のアパタイトと化学的に結合し材料と骨が結合することを見いだした。さらに、このアパタイト層は材料を無機イオン濃度を血清に合わせた疑似体液に漬けることでも形成できることが判明した。平成5年の本研究で、生後10日目の兎長官骨より取り出した成熟破骨細胞がin vitrpで骨やデンチンと同様にこのアパタイトを吸収し、吸収窩を形成する事が判明した。本年度はさらに進め、これらのアパタイト吸収にホルモンや薬剤がどのように働くかの検索を進めた。カルシウム代謝に関与するホルモンとしてPTHとカルシトニン、薬剤としてビスフォスフォネイトのエチドロネイトを検索した。PTHは破骨細胞のアパタイト吸収には余り影響を与えなかったが、カルシトニンはアパタイトの吸収を濃度依存的に抑制した。エチドロネイトはアパタイトをA-Wガラスセラミックス上に形成された後、エチドロネイトの入った疑似体液に浸漬するとアパタイトに吸着され、この上で破骨細胞を培養するとアパタイトの吸収は認められなかった。これらのことは疑似体液中でin vitroで形成されたアパタイトが骨のアパタイトと同様に吸収され、さらにホルモンや薬物の影響を同じように受けることが示された。これは単に材料の吸収という面からだけでなく、このシステムは人工材料で破骨細胞の働きを検索する有力な方法を提供するものと考えられる。またプラスチックス上にもアパタイトを形成することが可能であり、この系を用いると破骨細胞のアパタイト吸収を光学顕微鏡にても観察することができ、破骨細胞の活性をはかる新しい系となることも確認できた。1.材料上でST2細胞と脾細胞をビタミンD3を添加して混合培養を行い破骨細胞を誘導できることが判明した。2.誘導された破骨細胞の数は用いた材料により異なり、A-Wガラスセラミックではコントロールの培養シャーレと同じだけ誘導されたが焼結水酸アパタイト、アルミナは有意に少なかった。3.しかし、誘導された破骨細胞での材料の吸収はほとんど観察されなかった。4.生後10日目の家兎より取り出した破骨細胞での材料の吸収を見ると、疑似体液を用いて作製したアパタイトの層はこの破骨細胞が吸収している像が、走査電顕で観察された。5.上記の破骨細胞でA-Wガラスセラミックを侵食している像は一部に見られたがアパタイト層に比べ少なかった。6.長期のヒトに使用した組織像では材料の吸収が明かであったが破骨細胞は観察されていない。7.鏡面仕上げしたAWガラスセラミックを擬似体液に漬け作成したアパタイト層の上で破骨細胞を培養するとデンチンスライスと同様に吸収窩を形成し、デンチンスライスの代わりに使用できることが判明した。これを用いると薬物が破骨細胞の機能に与える影響について検索できることも判明した。これまで、生体活性な人工骨としてA-Wガラスセラミックを開発した。この材料の骨結合の機序を研究する中で、表面に骨に近い水酸アパタイトを形成し、これが骨のアパタイトと化学的に結合し、材料と骨が結合する事を見いだした。さらに、このアパタイト層は材料を無機イオン濃度を血清に合わせた疑似体液につけることでも形成できることが判明した。平成5年の本研究で、生後10日目の兎長官骨より取り出した成熟破骨細胞がin vivoで骨やデンチンと同様にこのアパタイトを吸収し吸収窩を形成することが判明した。

カルシウム代謝に関与するホルモンとしてPTHとカルシトニン、薬剤としてビスフォスフォネイトのエチドロネイトを検索した。PTHは破骨細胞のアパタイト吸収にはあまり影響を与えなかったが、カルシトニンはアパタイトの吸収を濃度依存的に抑制した。エチドロネイトはアパタイトをA-Wガラスセラミックス上に形成させた後、エチドロネイトの入った疑似体液に浸漬するとアパタイトに吸着され、この上で破骨細胞を培養するとアパタイトの吸収は認められなかった。このことはアパタイトに吸着したエチドロネイトが破骨細胞の働きを抑制することをしめしている。また、培養液にエチドロネイトを入れると濃度依存性に破骨細胞の働きを押さえることも判明した。これらのことは疑似体液中でin vitroで形成されたアパタイトが骨のアパタイトと同様に吸収され、さらにホルモンや薬物の影響を同じように受けることが示された。これは単に材料の吸収という面からだけでなく、このシステムは人工材料で破骨細胞の働きを検索する有力な方法を提供するものと考えられる。
高齢者の排尿リハビリテーションプログラムの開発とその評価に関する研究

高齢者に適した下部尿路リハビリテーションプログラムを開発し、そのプログラムが有効であることが証明された。プログラム開発には、まず下部尿路障害のアセスメントを手順化した。次に骨盤底筋群に影響を及ぼす運動を表面筋電図計と三次元動作解析装置を用いて解析し、高齢者が実行可能な運動を抽出した。そして開発したプログラムを病院・施設に入所している高齢者に適用した。その結果、適切な評価に基づいた排尿支援、実効性の高いプログラムの実現が可能となった。(注)三次元動作解析装置とは、赤外線カメラ、反射マーカー、床反力計を使い、これらから得た情報を同期化させ、目では見ることのできない客観的なデータの抽出が可能になる。【目的】先行研究で作成した排尿リハビリテーションプログラム(以下リハプログラム)のうち、どの項目が骨盤底筋群に効果があるか検証する。【対象】健常な成人男性10名、女性10名、合計20名。【方法】各対象者に、1膝関節屈曲、2内転筋収縮、3歩行、4軽いジャンプの4項目の運動を行い、三次元動作解析装置リアルタイム筋活動ソフトと表面筋電計(Noraxon社製)を用いてその変化を収集・解析し、骨盤底筋群に影響を及ぼす運動項目を抽出する。その結果をもとに、高齢者が実践可能なプログラムに修正する。【結果】今年度は三次元動作解析装置のトラブルにより、予定対象者数のうち、男性4名、女性5名のデータを収集し、現在も続行中である。解析途中であるが、得られたデータのうち、男女とも2内転筋収縮、4軽いジャンプ、1膝関節屈曲の順に変化が見られた。特に、2内転筋収縮と4軽いジャンプの併用により、さらに筋収縮の度合いが顕著に見られた。【考察】現在もデーターの収集・解析途上であるが、三次元動作解析装置を用いてリアルタイムに運動を可視化することにより、2内転筋の収縮および4軽いジャンプの併用による運動は、骨盤底筋群に影響を及ぼすことが示唆された。【結論】リハプログラムは概ね妥当であるが、プログラムの追加・修正を行い、例数を蓄積し、継続評価することが必要である。【目的】骨盤底筋群に効果がある項目の検証をふまえ、アセスメントプログラムを標準化する。【対象】回復期病棟入院中の高齢者および介護老人保健施設(以下,老健施設)入所中の高齢者で、尿失禁がある対象者各30名。【方法】排尿日誌の記載とともに膀胱内容量と残尿量を測定し、蓄尿障害、尿排出障害、機能性尿失禁を分析し、残尿が100ml以上の場合は、治療を検討する。それ以外は、下部尿路リハビリテーションプログラムに移行する。【結果】調査対象機関で平成26年度に始まった泌尿器科医による回診の結果を踏まえ、回復期病棟27名、老健施設17名を対象に、尿失禁者の蓄尿障害、尿排出障害、機能性尿失禁を分析した。残尿量100ml以上の対象者は、両施設とも78割を占め、泌尿器科医による薬物療法が処方された。それぞれの排尿障害、ADLを考慮してリハビリテーション・ケアを実施した。その結果、回復期病棟対象者のうち、介入後に排尿状態、トイレ動作の改善がみられたものは16名であった。老健施設の対象者では、症状の改善が見られたものは3名だった。【考察】両施設とも尿失禁者の多くは、専門医の診断により必要な治療がなされた。そのため、リハビリテーションプログラムの純粋な効果は断定できないが、医学的治療と並行してプログラムを遂行していくことの有効性は推察された。一方、老健施設では、症状の顕著な改善を認めたものは少ないが、ADLを考慮したプログラムの改編の必要性が示唆された。【結論】泌尿器科医の協力を得てアセスメントプログラムの標準化は概ね達成できた。今後は、害蓄尿障害、尿排出障害および機能性尿失禁のタイプ別リハビリテーションプログラムの洗練化を行い、例数を蓄積し、継続評価することが必要である。対象例数の確保や正確なデータの収集の困難性(尿意の曖昧さや正確な排尿直後の残尿量の測定困難等で、データー収集を中断するケースなどのため)およびアセスメントプログラムの標準化に時間を要し、目標数の達成に至らなかった。また、2施設で使用する膀胱容量測定機器の数の不足、故障もデータ収集に影響した。【目的】これまで実施してきた下部尿路リハビリテーションプログラムを実施し、その有用性を評価する。【対象】回復期病棟入院中の高齢者5および介護老人保健施設に入所中の高齢者(尿失禁があり残尿量100ml以上)30名。(1)超音波膀胱容量測定器による残尿量、排尿日誌による尿失禁の有無および失禁量、失禁率、排泄動作の変化、さらに、アクチグラフによる排尿援助例の夜間失禁発生率と総睡眠時間、睡眠効率、中途覚醒発生率、覚醒感覚など睡眠パラメータの検討を行う。【結果】調査施設で泌尿器科専門医による回診結果を踏まえ、回復期病棟29名、老健施設20名を対象に尿失禁者の蓄尿障害、尿排出障害、機能性尿失禁者を分析した。排尿量100ml以上の対象者は両施設とも78割を占め、泌尿器科医による薬物療法が処方された。それぞれの排尿機能障害、ADLを考慮してリハビリテーション・ケアを実施。

その結果回復期病棟対象者のうち介入後に排尿状態、トイレ動作の改善がみられたのは17名であった。老健施設の対象者では、症状の改善がみられたものは5名であった。【考察】両施設とも専門医の介入により必要な治療がなされており、リハビリテーションプログラムの純粋な効果は判定できないが、医学的治療と並行してプログラムを遂行していくことの必要性が示唆された。また、老健施設では、顕著な改善を認めたものは少ないが、ADLを考慮したプログラム(例えば、車いすによる座位や床上でも骨盤底筋群に影響を及ぼす内転筋群強化のプログラム)の検討の必要性が示唆された。睡眠パラメーターの評価では、夜間の排尿支援群に総睡眠時間、睡眠効率が有意に高い傾向がみられた。【結論】施設によるリハビリテーションプログラムの傾向が把握できたので、今後は例数を蓄積し、継続評価することが必要である。前年度からの課題(帯小数の不足、測定機器の故障・不足)を解消し、早期の目標達成を目指していたが、対象施設の改築、システムの変更などにより、協力体制に支障を来したこと、また家族の介護など個人的理由により計画的な介入ができず、データの集積が十分できなかった。【目的】不足データを追加し、これまで実施してきた排尿リハビリテーションプログラムを評価しその有用性を検証する。【対象】回復期病棟および介護老人保健施設において、尿失禁があり(残尿量100ml以上)、泌尿器科専門医による診察および排尿リハビリテーション・ケアチームによるリハ・ケアを受けている高齢者各5名。【方法】リハ・ケア介入前および介入後に、超音波膀胱内容量測定器による残尿量、排尿日誌による尿失禁の有無、失禁率、排泄動作の変化を調査。さらに、アクチグラフによる排尿援助例の夜間失禁発生率と総睡眠時間、睡眠効率、中途覚醒発生率、覚醒感覚など睡眠パラメーターの検討を行う。【結果】これまでのデータに加えて、回復期病棟34名、介護老人保健施設25名の尿失禁者を対象に分析した。残尿量が100ml以上の対象者は両施設とも78割を占め、泌尿器科医による薬物療法が行われた。それぞれの排尿機能障害やADLを考慮してリハビリテーションプログラムを実施。その結果、回復期病棟の対象者のうち介入後に排尿状態、トイレ動作の改善が見られたのは22名、老健施設の対象者で症状の改善が見られた者は7名であった。睡眠パラメーターの評価では、夜間の排尿支援群に総睡眠時間、睡眠効率が有意に高い傾向が見られた。【考察】両施設とも専門医の介入により必要な治療がなされているため、リハビリテーションプログラムの純粋な効果は判定できないが、医学的治療と並行してプログラムを遂行していくことの必要性が示唆された。老健施設では、顕著な改善を認めたものは少ないが、ADLを考慮したプログラム(例えば、車いす等座位や床上で骨盤底筋群に影響を及ぼす内転筋群の強化のプログラム)の必要性が示唆された。【結論】施設によるリハビリテーションプログラムの特徴を把握できたので、今後も継続評価を行い、さらなるメニューの開発に取り組んで行く必要がある。高齢者に適した下部尿路リハビリテーションプログラムを開発し、そのプログラムが有効であることが証明された。プログラム開発には、まず下部尿路障害のアセスメントを手順化した。次に骨盤底筋群に影響を及ぼす運動を表面筋電図計と三次元動作解析装置を用いて解析し、高齢者が実行可能な運動を抽出した。
電界砥粒制御技術を加工エンジンとしたμTAS用マイクロ流路創製技術の開発

研究では,精密加工技術と医療技術を融合安価で高い信頼性を有する医療機器の開発を目指している.具体的には,赤上が提案している電界砥粒制御技術を用いた新たな加工技術を開発することである.絶縁性流体であるシリコーンオイルを溶媒に,分散粒子である砥粒を分散させた粒子分散型流体に,交流電界を与えると電界下の砥粒の配置コントロールが可能な技術である.本技術を用いることで、ガラス基板上に微細流路を創製することができる.すなわちフッ酸等の化学エッチングを用いる工法より工作機械で加工するよりも、より環境に優れた製造技術を得ることを目指した.平成17年度は,加工創製装置の試作として,基本設計並び装置化を実施した.その概要を以下に示す.(加工装置の開発)(1)電界を供給する見かけ上の電極の一方は工具とした。その工具の回転は電界が供給可能なエアースピンドルを用いた.工具のz軸方法の位置出し操作にはサブミクロン精度を有するステージ(本事業で導入した装置)を配置し、その距離は砥粒の平均粒径長とした.(2)用いた工具の形状はロッド棒で長さ40mm、導電性を有し、かつ高硬度材として知られる直径3mmのタングステンカーバイト製超硬合金(WC製)とした.他方の電極は工作物の下に配置した.工具の配置は、中心における周速が期待出来ないこと,工具と工作物面が最短距離になるように,エアースピンドルは回転テーブルで工作物の対して傾斜確度をもたせて配置させた.(研究成果)(1)基本的な加工装置の開発:完了(2)得られた実験装置にて,加工実験を実施した結果,マイクロ流路の創製(3)工具先端に砥粒が集まり作用している様子を確認に成功した.(4)迅速加工が可能である。(5mm/10sec)研究では,精密加工技術と医療技術を融合安価で高い信頼性を有する医療機器の開発を目指している.具体的には,赤上が提案している電界砥粒制御技術を用いた新たな加工技術を開発することである.絶縁性流体であるシリコーンオイルを溶媒に,分散粒子である砥粒を分散させた粒子分散型流体に,交流電界を与えると電界下の砥粒の配置コントロールが可能な技術である.本技術を用いることで、ガラス基板上に微細流路を創製することができる.すなわちフッ酸等の化学エッチングを用いる工法より工作機械で加工するよりも、より環境に優れた製造技術を得ることを目指した.平成17年度は,加工創製装置の試作として,基本設計並び装置化を実施した.その概要を以下に示す.(加工装置の開発)(1)電界を供給する見かけ上の電極の一方は工具とした。(5mm/10sec)本研究では、精密加工技術と医療技術を融合させ、安価で高い信頼性を有する医療機器の開発を目指している。具体的には、赤上が提案している絶縁性流体であるシリコーンオイルを溶媒に、分散粒子である砥粒を分散させた粒子分散型流体に、交流電界を与えると電界下の砥粒が運動さらに砥粒の配置をコントロールできる電界砥粒制御技術を用いて、新たな加工技術を開発する。ガラス基板上に作製される微細流路を有するμTAS(マイクロトータル・アナライシス)は現状フッ酸等の化学エッチングを用い製造するため、開発期間が長く、さらに環境にダメージ与える製造方法である。安価に加工効率に優れた製造技術を得るための基礎的な研究開発を実施している。平成16年度は、加工創製装置の試作として、基本設計並び装置化を実施した。その概要を以下に示す。(加工装置開発)(1)工具の回転系には減速機付きのエアースピンドルを用い、工具Z軸の操作にはサブミクロン精度を有するステージ(本事業で導入した装置)を配置した。取り付け治具を介してスピンドルを保持した。(2)用いた工具の設計には、与える電界の分布を推定して、導電性でかつ高硬度材として知られるタングステンカーバイト製超硬合金(WC製)とした。一方、本工具の配置は、工具の先端部における周速が期待出来ないため、前記Z軸ステージの取り付け治具に、加えさらに手動回転テーブルを配置することで、スピンドルに傾斜角を持たせた。さらにスピンドルは、見かけ上電極機能を持たせた。(研究成果)(1)実験工具の開発:先端形状を滑らかに仕上げた工具を開発することに成功した。この工具仕上げ加工を施すと、既存工具の寿命がおよそ2倍程度延命化できることを明らかにした。

(2)得られた実験装置にて、加工実験をした結果、マイクロ流路の創製が可能であるという知見を得た。(3)工具先端に砥粒が集まる様子を確認した。本研究では,精密加工技術と医療技術を融合安価で高い信頼性を有する医療機器の開発を目指している.具体的には,赤上が提案している電界砥粒制御技術を用いた新たな加工技術を開発することである.絶縁性流体であるシリコーンオイルを溶媒に,分散粒子である砥粒を分散させた粒子分散型流体に,交流電界を与えると電界下の砥粒の配置コントロールが可能な技術である.本技術を用いることで、ガラス基板上に微細流路を創製することができる.すなわちフッ酸等の化学エッチングを用いる工法より工作機械で加工するよりも、より環境に優れた製造技術を得ることを目指した.平成17年度は,加工創製装置の試作として,基本設計並び装置化を実施した.その概要を以下に示す.(加工装置の開発)(1)電界を供給する見かけ上の電極の一方は工具とした。その工具の回転は電界が供給可能なエアースピンドルを用いた.工具のz軸方法の位置出し操作にはサブミクロン精度を有するステージ(本事業で導入した装置)を配置し、その距離は砥粒の平均粒径長とした.(2)用いた工具の形状はロッド棒で長さ40mm、導電性を有し、かつ高硬度材として知られる直径3mmのタングステンカーバイト製超硬合金(WC製)とした.他方の電極は工作物の下に配置した.工具の配置は、中心における周速が期待出来ないこと,工具と工作物面が最短距離になるように,エアースピンドルは回転テーブルで工作物の対して傾斜確度をもたせて配置させた.(研究成果)(1)基本的な加工装置の開発:完了(2)得られた実験装置にて,加工実験を実施した結果,マイクロ流路の創製(3)工具先端に砥粒が集まり作用している様子を確認に成功した.(4)迅速加工が可能である。(5mm/10sec)
白金族元素の回収に関する高温化学的研究

使用済燃料中の白金族元素を回収することは、天然資源の少ない我国にとってきわめて興味のある課題である。本研究においては、白金族元素を回収する手段としての、液体金属抽出法の技術的可能性を理論および実験の両面から検討した。液体金属抽出法は一般に抽出剤とフラックスの二相からなる抽出システムで行うものであり、抽出剤とフラックスの組み合わせについては多くのものが考えられる。これらのすべてについて実験的検討を施すことは効率的ではなく、むしろ困難である。そこでまず、従来の知見に基づいて熱力学的モデルを考案し、実験的な検討に先立って、液体金属抽出法の性能を平衡論的な観点から予測した。ZnやSnなどの抽出剤について高い性能が予測された。引き続いて、有望と考えられるいくつかの抽出システムの性能を実験的に検討した。理論的な検討の結果から、抽出剤としての液体金属の種類が重要であることが明らかとなったので、比較のため、フラックスをLiClーKClに統一し、液体金属の種類をZn、Cd、Sn、Pb、Bi等に変えて検討した。白金族元素の回収率と除染係数に関する実験の結果は熱力学モデルの予測と良く一致し、ZnやSnについての高い性能が確認された。本研究の結果から、抽出剤の選択や抽出条件の設定を適切に行えば、液体金属抽出法は極めて高い性能を示すことが明らかとなった。液体金属抽出法は白金族元素を回収する手段として有効であり、今後の研究開発に値するものと結論できる。原子力は将来のエネルギ-としてかけがえな無いものであり、その有効利用を図ることは資源の少ないわが国にとってきわめて重要な課題である。このような観点から、使用済燃料中に生成する白金族元素を回収する技術の開発などが期待されている。本研究は、溶融塩や液体金属を用いる高温化学法を白金族元素の回収技術に適用せんとするものである。本年度は、以下の成果を得た。1.白金族元素の回収率や除染係数はシステムの選択に際して重要な基準であるが、実験値はきわめて不足している。また、これらを推定するための基礎的な熱力学デ-タも不足している。そこでまず、白金族元素ばかりではなくアクチニド元素やランタニド元素など、多くの元素の分配平衡を予測するための熱力学的なモデルを検討した。このモデルにより、実験に先立って各システムの性能を系統的な観点から比較検討しておくことが可能となった。2.予測された性能と比較検討するために、原子炉で照射したウランを用い、代表的なシステムである溶融塩化物/液体カドミウム系において分配平衡の実測を行った。その結果、白金族元素の回収率は液体カドミウムへの各元素の溶解度に大きく依存することが明らかとなった。除染係数については、問題とされているアクチニド元素が溶解度の影響で液体カドミウムに抽出されにくいので、高い値が期待できるようである。原子力は将来のエネルギ-としてかけがえの無いものであり、その有効利用を図ることは資源の少ないわが国にとってきわめて重要な課題である。前年度に引き続き、本年度は以下の成果を得た。1.代表的なシステムの性能を比較検討するために、原子炉で照射したウランを用い、Zn、Cd、Pb、Biのいずれかの液体金属とLiClーKCl系溶融塩からなるシステムにおいて分配平衡の実測を進めた。その結果、白金族元素の回収率は液体カドミウムへの各元素の溶解度に大きく依存することが明きらかとなった。

2.白金族元素の溶解度が重要であることが示唆されたので、非放射性の模擬不溶解残渣を用い、種々の液体金属(Zn、Sn、Pb、Biなど)への溶解挙動をSEM/EPMA法によって調査した。その結果、ZnおよびSnの場合は不溶解残渣の大部分が分解あるいは溶解している様子が認められた。これに反して、PbおよびBiの場合には明きらかな変化は観察されなかった。以上の結果は、前年度までに検討した熱力学モデルによる予測と良く一致するものである。使用済燃料中の白金族元素を回収することは、天然資源の少ない我国にとってきわめて興味のある課題である。本研究において、白金族元素を回収する手段としての、液体金属抽出法の技術的可能性を理論および実験の両面から検討した。本最終年度は以下の成果を得た。(1)前年度までの熱力学的検討および予備的回収実験の結果に基づいて有望と考えられる抽出システム、即ち、Snを抽出剤とするシステムを選択し、放射性同位元素を用いて白金族回収試験を実施した。白金族元素の回収率および除染係数について所期の性能を確認した。(2)上記の実験および従来の成果から、液体金属抽出法は、抽出剤の選択や抽出条件の設定を適切に行えば、極めて高い性能を発揮することが明らかとなった。総合的な検討の結果、液体金属抽出法は白金族元素を回収する手段として有効であり、今後の研究開発に値すると結論を得た。(3)報告書をまとめた。
アトピー性皮膚炎発症におけるキチナーゼ様タンパク質の役割の解明

我々が発見したアトピー性皮膚炎モデルマウスの表皮において疾患発症前にキチナーゼ様タンパク質Chi3l1の発現が認められる。そこでChi3l1を表皮で過剰発現したTGマウスを作製すると、尻尾の表皮構造が破壊され、魚鱗癬様の外見を呈した。アトピー性皮膚炎モデルマウスをコンベンショナル環境で飼育すると同様の魚鱗癬様外見を呈した。同皮膚ではTight Junction構成タンパクが発現低下し、この分子が表皮バリア形成に関与することが示唆された。自然発症するアトピー性皮膚炎ミュータントspadeマウスにおける飼育環境の変化による疾患発症の変化について、無菌化による影響について検討を行ったところ、SPF環境では生後7週から8週令で皮膚炎を発症するのに対し、無菌状態では生後12週から14週まで皮膚炎発症が遅延した。さらに、SPFマウス皮膚における細菌培養の結果、常在細菌の一つのStaphylococcus Aureusが疾患発症とともに増殖することを確認した。現在、ヘテロマウス耳へのProteinA塗布による疾患発症と増悪への影響を観察中であり、同時にマイクロアレイによるゲノム解析の準備を行っている。また、同時にMyD88、TLR4、およびTLR9の欠損動物とspadeマウスのダブルミュータント作製も進めており、これらの動物における皮膚炎発症過程の観察を開始している。Keratinocyteの細胞培養系でのChitinasae3like1の機能を観察するために培養系を樹立したが、二次元培養系ではChitinase3like1の発現を認めることができなかった。このためにin vivoでの感染実験及び菌体成分塗布による変動の観察のアッセイ系を開発中である。この系に適応させる予定のChi3l1の特異的機能阻害抗体は未だ得ることができないために引き続き継続して抗体作製に取り組んでいる。Chi3l1を皮膚で過剰発現するトランスジェニックマウスは現在遺伝子導入の準備が整い、製作待ちである。Chi3l1のノックアウトマウスにいついてはコンストラクトの作製に時間を要しており、引き続き作製を続ける。なお、Spadeマウスに関してはサイトカイン下流の信号伝達分子Xの下流で働く信号伝達分子Yのプロモーター結合領域について検討したところ、Chi3l1のプロモーター領域に複数の結合配列を確認できた。Chi3l1プロモーター領域の同定を現在新たに進めている。以上の進捗状況により、来年度中には他の分子のノックアウトマウス、Chi3l1のトランスジェニックマウス、Chi3l1のノックアウトマウスとの交配によるChi3l1および自然免疫系の要因がアトピー性皮膚炎発症及び進行に及ぼす影響を明らかにできるものと思われる。キチナーゼ様タンパク質Chitinase-3-like-1(以下Chi3l1)は哺乳類体内には存在しない、節足動物や真菌類の持つキチン質を認識するタンパク質である。喘息患者の研究で、喘息患者の気道上皮上でChi3l1発現が亢進していること、血中濃度が上昇していることなどから、アレルギー性疾患との関連性が注目された。研究者らが樹立したアトピー性皮膚炎モデル(Jak1チロシンキナーゼの点突然変異)では表皮バリアの進行性の破壊、皮膚炎の発症が確認できるが、同時に表皮でChi3l1の発現が認められるためにこの分子の皮膚炎発症における役割を解明する目的でChi3l1のトランスジェニック動物を作成してこのミュータントと交配した。交配による症状の変化は現在まで確認できていない。Chi3l1ノックアウトマウスとの交配を現在進めているが作出に至っていない。一方で、皮膚免疫とChi3l1との関連性を見るためにOVAを免疫原として、表皮パッチ、皮内投与、皮下投与の実験時にChi3l1発現がどのように変化するかを検討した。表皮バリアを破壊して行う皮膚パッチ免疫ではTh2に大きくシフトした免疫環境が誘導できるが、この際、表皮細胞でのChi3l1の発現は認められず、真皮のMyeloid系細胞に強い発現が認められた。Th1が優位となる皮内投与では皮下のMyeloid系細胞に発現が認められ、皮下投与では皮膚組織内でのChi3l1発現はほとんど認められなかった。以上のことから、我々の樹立したアトピー性皮膚炎モデルマウスにおけるChi3l1発現はTh2環境の誘導によるものではなくて、Jak1シグナルの活性化により引き起こされる現象であると考えられた。また、このマウスを無菌環境で飼育すると皮膚炎発症率が低下し、掻痒感を認めないこと、コンベンショナル環境では皮膚炎発症前から魚鱗癬様症状が認められるなど、環境の衛生状態に強く左右されることから、環境変化とChi3l1発現との関連性について将来的に検討していく必要があると考えられた。研究者が開発した常染色体性劣性遺伝形式を取るアトピー性皮膚炎モデルマウスでは出生後8週から10週で掻痒感の激しい皮膚炎を発症し、3週後に血清IgEが上昇するなどのTh2傾向を、20週後にはTh1の活性化も認める。このミュータント皮膚においてキチン質結合活性をもつchitinase3like1(chi3l1)の発現が疾患発症前から亢進していることから、皮膚炎発症におけるこの分子の役割を検討した。

表皮で特異的にchi3l1を発現するトランスジェニックマウスを作製したところ、表皮の肥厚などの異常分化を認めたが、皮膚炎症状は現在までのところ認めていない。これとアトピー性皮膚炎マウスとの交配を現在進めている。一方、表皮環境における微生物の影響を調べるためにアトピー性皮膚炎の表皮での黄色ブドウ球菌のコロニー形成を調べたところ、表皮常在性の黄色ブドウ球菌は発症まではミュータントホモでもヘテロでも野生型でもほとんど認められなかったが、皮膚炎発症後はミュータント皮膚で多数のコロニー形成を認めた。また、皮膚炎を発症していないヘテロ表皮において生後12週令以降から黄色ブドウ球菌のコロニー形成を認めた。次に無菌環境下でミュータントホモを飼育したところ、生後20週までの飼育では皮膚炎を発症しなかった。以上のことからこのアトピー性皮膚炎モデルでは微生物による刺激が疾患発症に重要であること、病原性細菌が常在しやすい環境を持つことが確認できた。現在、無菌状態とSPF環境での皮膚の常在細菌のアレイ観測を始めており、どの細菌が皮膚炎発症に決定的であるのか、それとChi3l1との関係性についての実験もトランスジェニックマウスを用いて進めている。
染色体複製開始と進行をモニターするチェックポイント機構

染色体複製開始と進行をモニターするチェックポイント機構を解明するため、新しい遺伝子の単離や新たなチェックポイント機構の解明につながる解析を分裂酵母をモデル生物として行ってきた。まず、細胞周期のDNA合成期にチェックポイント機能を発揮するcds1遺伝子の下流で働くと思われる分裂酵母の変異株の単離に成功した。まだ、原因遺伝子のクローニングは行っていないが、新たな機能を有する遺伝子である可能性が高い。次に、cds1遺伝子破壊株のDNA合成阻害剤感受性をマルチコピーで回復する遺伝子のスクリーニングを行った結果、rad25遺伝子とsuc22遺伝子を単離した。DNA損傷のチェックポイントシグナルがどの段階で発信されているかは、現在まで大きな謎であった。抗がん剤を用いた解析から、分裂酵母の除去修復酵素からそのシグナルが発信されていることを明らかにした。新たなチェックポイント制御因子を単離する目的で、M期に強制的に進入する変異株を抑圧する遺伝子のスクリーニングを行った結果、ste9遺伝子を単離した。この遺伝子の破壊株の機能解析から、細胞周期全体を制御するcdc2キナーゼのG1期における阻害因子であることが判明した。このことより、分化と細胞周期を結ぶチェックポイント機構の存在が示唆された。高等動物のcds1ホモログ遺伝子の探索は機能相補スクリーニングや、構造を利用したPCR法を用いて行っているが未だ成功してはいない。
キイロショウジョウバエにおける腸内細菌－脳－腸相関の分子メカニズムの解明

腸内細菌叢は、宿主の生理機能や健康に深く関わっているが、近年、脳機能や行動特性にまで影響を及ぼす事例が報告され始めている。「腸内細菌ー脳ー腸相関」と呼ばれるこの研究領域は、ヒトの精神疾患との関連からも関心を集めている。本研究では、モデル生物であるキイロショウジョウバエを研究対象とし、餌選択や配偶者選択といった行動を指標としたアッセイと、腸内細菌と宿主の遺伝子操作を組み合わせたスクリーニングを行うことにより、腸内細菌ー脳ー腸相関に関わる細菌および宿主の因子を明らかにする。本研究により、腸内細菌が宿主の脳機能や行動特性に影響を及ぼすメカニズムの解明が進むと期待される。
地域金融におけるメインバンクの分析

本研究は1980年、1990年、2000年の全国47都道府県の中小企業データをもとに、期間別、都道府県別、業態別にメインバンクを変更しなかった割合(固定率)を求め、地域金融におけるメインバンク・システムについて実証的に分析するものである。1980-1990年の10年間をH期とし、1990-2000年の期間をL期とする。メインバンク固定率は金融機関の業態、地域、時期によって異なる。全国平均でH期は85.5%、L期は84.5%であるが、業態別には地銀がもっとも高い。1980-2000年までの20年間のメインバンク固定率は、全国平均で74.6%である。またH期にメインバンクを変更して、さらにL期にもメインバンクを変更する企業の割合は全国平均で、29.9%である。市場構造が異なる地域のリレーションシップバンキングを比較分析するために、貸出金利の高低に着目し、低金利県として愛知・京都・岐阜の3県を、高金利県として、宮崎・高知・青森の3県をサンプルとして選ぶと、高金利県は低金利県に比して、メインバンク固定率は高く、リレーションの数、すなわち取引銀行の数は少なく、メインバンク集中度は高く、貸出残高をもとにしたハーフィンダール指数は高いという傾向がある。このことは、リレーションシップが継続的な地域では、貸出金利が高い地域を形成し、ホールドアップ問題を発生させている可能性があることを示唆している。メインバンク変更の要因について、中小企業の財務データについて二項ロジット分析を行うと、資本金の伸びが有意で符号は正である。また業歴の短い企業ほどメインバンクを変更する傾向が見受けられる。業態間のメインバンク変更を多項ロジット分析を行うと成長性の高い中小企業が、より上位の業態へメインバンクを変更するというわけではなく、むしろ同位業態の中でメインバンクを変更している傾向があることがわかった。(了)本研究の目的は、非上場企業のメインバンク・システムを解明し、地域の金融構造を明らかにすることにある。サンプルとして貸出金利の低い愛知・京都・岐阜の3県と宮崎・高知・青森の高金利の3県の非上場企業を選び、1980-90年(H期)、1990-2000年(L期)の2期間に分けて分析する。非上場企業のメインバンクが10年間メインバンクを変更せずに継続する割合(固定率)は、85%前後の高い数値を示す。この固定率は、金融機関の業態、地域、時期によって異なる。すなわち、地方銀行をメインバンクとする非上場企業のメインバンクの固定率は9割と、かなり経続的・安定的であるが、他の業態はこれよりも低い。地域別にみると、高金利県3県の方が、低金利3県よりも固定率が高い。これはメインバンク集中度と関連していると考えられ、メインバンク集中度の高い地域は貸出の市場集中度も高く、メインバンクの変更が行われにくく、貸出金利も高いと考えられる。H期とL期を比較すると、H期の方がわずかではあるが、固定率は高い。H期においては、資本金が伸びている非上場企業ほどメインバンクを変更する傾向が見られたが、L期においては、この傾向は見られない。操業年数はH期、L期ともにメインバンク変更に対して負で有意な変数であった。業歴の短い非上場企業ほどでメインバンクを変更する傾向にあることがわかる。さらに、この傾向は上位の業態へ変更する際に顕著であり、成長性のある若い企業が資金調達先の選定を模索している姿が浮かび上がってくる。地域経済の発展のために、若い成長性のある非上場企業の資金調達の場を創設していく必要性があることが示唆される。

業態間のメインバンク変更を多項ロジット分析を行うと成長性の高い中小企業が、より上位の業態へメインバンクを変更するというわけではなく、むしろ同位業態の中でメインバンクを変更している傾向があることがわかった。(了)本研究の目的は,非上場企業のメインバンク・システムを解明し,地域の金融構造を明らかにすることにある。1980-1990年をH期とし,1990-2000年をL期として,期別,金融機関の業態別,47都道府県別にメインバンクに関する実証分析を行う。記述的な分析においては,ほぼどの県も85%前後のメインバンクの固定率を示している。業態別には,地銀の固定率が最も高い。これは全国的に非上場企業のメインバンクは地銀がもっとも安定的であることになる。貸出金利の高低に着目し,高金利県のサンプルとして宮崎・高知・青森を,低金利県として愛知・京都・岐阜を選んだ分析において,メインバンク固定率は高金利県の方が高い。これはメインバンク集中度が高い地域は貸出の市場集中度も高く,メインバンクの変更が行われにくく,貸出金利も高いと考えられる。二項ロジット分析においては,H期では資本金の伸びがメインバンク変更に有意であり,操業年数はH期,L期ともに負で有意であった。つまり,業歴の短い企業ほどメインバンク変更の傾向があることになる。しかも,この傾向は上位の業態へ変更する際に顕著であり,成長性のある若い企業が資金調達先の選定を模索している姿が浮かびあがってくる。地域経済の発展のために,若い成長性のある非上場企業の資金調達の場を創設していく必要性が示唆される。本研究は1980年、1990年、2000年の全国47都道府県の中小企業データをもとに、期間別、都道府県別、業態別にメインバンクを変更しなかった割合(固定率)を求め、地域金融におけるメインバンク・システムについて実証的に分析するものである。1980-1990年の10年間をH期とし、1990-2000年の期間をL期とする。メインバンク固定率は金融機関の業態、地域、時期によって異なる。全国平均でH期は85,5%、L期は84.5%であるが、業態別には地銀がもっとも高い。1980-2000年までの20年間のメインバンク固定率は、全国平均で74.6%である。またH期にメインバンクを変更して、さらにL期にもメインバンクを変更する企業の割合は全国平均で、29.9%である。市場構造が異なる地域のリレーションシップバンキングを比較分析するために、貸出金利の高低に着目し、低金利県として愛知・京都・岐阜の3県を、高金利県として、宮崎・高知・青森の3県をサンプルとして選ぶと、高金利県は低金利県に比して、メインバンク固定率は高く、リレーションの数、すなわち取引銀行の数は少なく、メインバンク集中度は高く、貸出残高をもとにしたハーフィンダール指数は高いという傾向がある。このことは、リレーションシップが継続的な地域では、貸出金利が高い地域を形成し、ホールドアップ問題を発生させている可能性があることを示唆している。メインバンク変更の要因について、中小企業の財務データについて二項ロジット分析を行うと、資本金の伸びが有意で符号は正である。また業歴の短い企業ほどメインバンクを変更する傾向が見受けられる。業態間のメインバンク変更を変項ロジット分析を行うと成長性の高い中小企業が、より上位の業態へメインバンクを変更するというわけではなく、むしろ同位業態の中でメインバンクを変更している傾向があることがわかった。(了)
地域における児童虐待の早期発見のシステム作りに関する研究

児童虐待を早期に発見するシステムを構築するために、学生や一般市民の虐待に関する認識や意識を調査した。2学年女子や看護・福祉系の学生がより関心を抱いていた。講義や授業よりテレビ、新聞、雑誌から情報を得た学生が虐待に関心があった。子どもの時に傷ついた体験があった場合は、より虐待に関心があった。さらに、傷ついた体験を否定的に捕らえ許せないと思っている人では、虐待に対し厳しい感情を抱いている。学校で子どもとの触れ合い体験や育児に関する学習を経験すると、育児に対し肯定的な感情を抱き、将来の子育てを前向きに考えている。育児中の軽度虐待傾向は両親間で正の相関があり、家族レベルでの虐待傾向は、父親の子どもが面倒な存在と感じることに強く影響を受けており、母親の受容的育児感情は虐待傾向を抑制していた。一般市民が児童虐待を発見し、専門機関に通告する場合、多くの人が不安や当惑を感じており、早期介入が困難な原因になっている。以上のことから、一般市民が虐待を早期に発見し通告するためには、学生時代から育児や虐待に関心を持ち、育児の際には育児困難にあっても、しつけと軽度虐待の区別を認識できる準備性が必要である。また、虐待を通告際の不安感を抱かないような行政の取り組みが求められる。1)青年期における児童虐待防止教育のあり方を検討するため、20歳以下の学生1,445人を対象に、児童虐待の対する関心に関連する要因を調査した。虐待に関する主な情報源は、テレビが95.7%、新聞が44.3%、雑誌・本が19.9%、講義が10.1%であり、看護学生でいずれも多い。72.7%の学生が児童虐待へ関心を持っており、女子学生や2年生で多く、所属では看護や福祉系の学生で多かった。またテレビ、新聞、雑誌などから情報を得ている学生では関心が高く、講義の影響は少ない。生育環境では長子で関心が高く、また家族から受けた傷ついた体験を持っている学生では関心のある学生が多い傾向があった。入学後早期に医療・福祉系以外の学生の虐待に対する関心を高め、さらに正しい情報が得られるような学校での教育プログラムが必要であると考えられた。2)25歳以上の成人701人(男性28.2%;女性71.8%)を対象に、身体的虐待・心理的虐待・ネグレクト・性的虐待の行為を虐待と認識する割合と多重ロジスティック回帰分析により一般市民や多種職種間での虐待認識とその判断に影響を及ぼしている背景因子を解析した。身体的虐待に対する認識は女性で高く、また体罰的行為で高くしつけ的内容の行為では低い。心理的虐待に対しては不適切と判断する人が多く、特に一般職で虐待常識が低い傾向にある。ネグレクトでは虐待とする割合が心理的虐待の場合より多いが、45歳以上では低い。しかし、生命に関わるネグレクト行為では犯罪とする割合が増加する。性的虐待では、犯罪かつ虐待とする割合が多く、女性や虐待に関心のある人で多い傾向がある。いずれの虐待認識においても育児経験や養育環境による有意な影響はみられなかった。児童虐待のほとんどが家庭内という密室でおこなわれているため、早期発見には近所の人や知人などの一般市民からの通告に重要な役割が期待される。しかし、せっかく虐待に気付いていても通告が遅れ不幸な結果になることも報告されている。そこで、児童虐待やその通告に関する一般市民の感情や認識を明らかにし、さらに虐待行為を発見したと想定したときの通告行動に関連する要因を検討した。一般市民を対象に属性、児童虐待に関する認識、虐待通告に関する認識、そして虐待ビネットにおける通告行動を質問紙法にて調査した。児童虐待問題に対する関心は高いが全体の約70%が通告先をはっきりとは知らず、また虐待かどうかはっきりしない時点での通告は難しく、通告したことが知れてしまう心配や近所づきあいの悪化を懸念していることなどが明らかとなった。また、因子分析により虐待および通告に関連する感情には、「虐待が存在することの容認」、「虐待家庭への直接的援助」、「虐待悪化への対策」、「通告における不安」、「通告意義の認識」、「法による罰則の必要性」の合計6因子が抽出された。

「虐待家庭への直接的援助」、「虐待悪化への対策」、「通告意義の認識」は通告行動を促し、「通告における不安」は通告行動に抑制的に作用している。さらに因子間で「虐待家庭への直接的援助」と「通告意義の認識」とに正の相関がみられ、また近所づきあいや子どもの養育観、さらに虐待そのものに対する知識も各感情の因子と相関があり、通告行動を促すことなどが明らかとなった。今後、虐待の早期発見と重症化防止における市民からの通告の意義や知識を一般的に普及させ、通告に伴う不安感を減少させる働きかけが必要であると考えられた。児童虐待を早期に発見するシステムを構築するために、虐待状況にいたる前段階の育児状況を把握するために、1)軽度虐待傾向にある家庭における対児感情と育児感情の両親間での相互作用と、2)育児における暴言と暴力の程度と育児困難性の相関を検討した。両親間で対児感情3因子と育児感情4因子は正の相関関係を示しており、両親間で類似した感情を抱く傾向にあった。両親またはいずれかの親が軽度虐待傾向になる家庭は30%存在し、軽度虐待傾向に発展する非受容的育児感情は、父親より母親で強くなっていた。各家庭の軽度虐待傾向は、両親の子どもを「面倒な存在」と捉える育児感情と、父親の「不安,対処困難感」を抱く育児感情が強くなると増加する関係にあるが、母親の「受容的育児感情」は抑制的に作用していた。また、暴言と暴力から評価した虐待傾向にある母親では、自分自身の両親や自分の子どもとの相性が良くない、妊娠を望んでいない、育児の完壁さを求める、夫と気持ちが通じないなどの要因が有意に多く、さらにこれらの因子が多いほど虐待の程度も悪化する傾向を認めた。以上より、虐待を早期に発見または予防するためには、軽度虐待にある家庭を検診場面で発見し、父親の育児場面への参加を促し、両親の子どもに対するポジティブな感情を結婚前の早期から涵養することが重要であることが明らかになった。