hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
渦強度フィードバックのモデル化によるボイラ管群気柱共鳴現象の発生予測法の高精度化

この結果は,渦系が音響粒子の加速度により励振されると仮定して理論式から求めた値と良く一致した.本年度は,実験装置の製作およびその試運転を行うとともに,気柱共鳴現象発生に及ぼす渦の管軸方向の相関長の影響を実験的に調査した.さらに,渦のスパン方向相関長の変化を考慮したギャップ流速の修正式を提案した.フィン付き円柱から発生する空力音に及ぼすフィン傾斜の影響および気柱共鳴現象発生前後の渦放出と共鳴音圧変動との位相関係を実験的に明らかにした.ほぼ当初の計画のとおりに研究が進展していることから,「おおむね順調に進展している」の評価とした.発電所の大容量ボイラなどの熱交換器の管群において度々発生する気柱共鳴現象は,未だ設計段階での発生予測が困難である.本研究は,非線形性が強く解明されていない渦強度および管軸方向相関長に及ぼす気柱共鳴現象の影響を明らかにし,発生予測法を開発することを目的とする.本年度は,気柱共鳴現象時の管群内の渦の挙動を調べるとともに,気柱共鳴現象発生前後の渦放出と共鳴音圧変動との関係を実験的に調査した.その結果,以下の結論を得た.(1)ギャップ流速が増加するにつれて気柱共鳴現象が発生し,壁面音圧変動が急激に増加する.管ピッチ比が小さいほど,音圧変動の振幅のエンベロープの勾配が大きく,気柱共鳴現象は短時間で急激に成長する.このとき,渦放出の管軸方向相関長も増大する.(2)抗力方向の管ピッチ比が小さい場合には,管群内の管の圧力変動の方が管群最後列の管よりも大きくなる.気柱共鳴現象の励起力は最後列の管よりも管群内の方が大きくなる.気柱共鳴現象の発生流速は管群内と最後列ではどちらも同じである.(3)管ピッチ比が2.0の正方配列管群において,気柱共鳴現象の発生前は,渦放出に起因する管表面の圧力変動のピーク周波数は流速に比例し増加し,ストローハル数は0.3となる.揚力方向の1次モードの気柱共鳴現象が発生すると,壁面音圧変動が増加し,発生流速を用いたストローハル数は0.15となる.渦放出周波数の半分の周波数で気柱共鳴現象が発生する.(4)気柱共鳴現象発生前は二つの管表面の圧力変動の位相差は逆位相となり,交互渦が放出されている.揚力方向1次モードの気柱共鳴現象が発生すると,渦放出は共鳴周波数にロックインし,管表面の圧力変動の位相差は同位相となる.本実験条件下では,気柱共鳴現象発生時には管群内では双子渦が放出されていた.双子渦放出に後流振動子モデルを適用する方法について検討した.本年度は,管群配列のピッチ比を変化させて,気柱共鳴現象時の管群内の渦の挙動を実験的に調査するとともに,気柱共鳴現象発生前後の渦放出と共鳴音圧変動との関係について検討した.気柱共鳴現象は短時間で急激に成長するが,このとき渦放出のスパン方向の相関長も増大することを明らかにした.また,これまでに報告されていない渦放出周波数の1/2の周波数で気柱共鳴現象が発生することを明らかにした.ほぼ当初の計画のとおりに研究が進展していることから,「おおむね順調に進展している」の評価とした.研究がおおむね順調に進展していることから,研究計画の変更はない.今年度は,これまでの結果を踏まえ,様々な管群配列およびフィン形状について,検討および見直しを行う。研究がおおむね順調に進展していることから,研究計画の変更はない.今年度は,これまでの結果を踏まえ,様々な管群配列およびフィン形状について,検討を行う.当初の計画のとおりに研究費および旅費を使用した。物品の割引価格での購入と格安の出張を行ったため,わずかな次年度使用額が発生した。金額がわずかであるため,次年度の助成金の使用計画に変更はない。当初の計画のとおりに研究費および旅費を使用した.格安の出張を行ったため,わずかな次年度使用額が発生した.金額がわずかであるため,次年度の助成金の使用計画に変更はない.
シェーグレン症候群におけるＴＬＲ３活性化とその制御

自己免疫疾患シェーグレン症候群の主訴である唾液分泌障害の発現を抑えることを目的とし、TLR3活性化抑制物質に注目して検討を続けている。ヒト顎下腺由来A-253細胞を用いたin vitro実験系で、TLR3リガンド刺激によるTLR3活性化の阻害効果が最も高かった食品成分について、モデル動物を用いてin vivoでその効果を検討した。モデル動物にはI型糖尿病モデルマウスであり、またシェーグレン症候群モデルとしても多数の使用実績のあるNOD/ShiJclマウスを用い、投与は口腔から行った。投与期間を通じて体重の変化には差がなく、成長に影響しないことが確認できた。投与効果について、まず、唾液流速と空腹時血糖値の測定を行った。ピロカルピン刺激による刺激時唾液流速の測定において、投与群は対照群と比較して、有意に唾液流速が大きい値を示した。一方で、空腹時血糖値には投与による影響は観察されず、血糖値と刺激性唾液流速には相関がなかった。投与物質は、I型糖尿病発症には抑制効果が期待できないが、唾液分泌障害に抑制効果を示すことがわかった。作用機序の検討として行った唾液腺mRNAのRT-PCRから、炎症性サイトカインIL-1betaの発現には有意差がないが、抗炎症性サイトカインIL-10の発現が投与群では有意に高いことがわかった。しかし、唾液腺のHE染色による炎症の検討では、炎症が多少抑制されてはいたものの、有意差は認められなかった。さらに解析を進め、作用機序を明らかにしていく。初年度に研究開始が遅れたことが、そのまま影響している。これまでの結果を補足するための実験を遂行する。シェーグレン症候群は、主として唾液腺、涙腺などの外分泌腺を標的組織とする全身性自己免疫疾患で、ドライマウスやドライアイの主要な原因のひとつとなっている。現在のところ対症療法に頼る状況であり、治療法の開発が望まれている。罹患率も高いため精力的に研究がなされており、その研究成果の中から、シェーグレン症候群の患者唾液腺ではTLR3 toll様受容体3)の発現が亢進していることに注目した。これは、アポトーシスによる組織破壊や、自己抗体の産生、唾液腺(特に導管周囲)へのリンパ球の浸潤という本疾患の特徴と密接に関連している。そこで、本研究では、TLR3活性化を抑制することでシェーグレン症候群の唾液腺障害の寛解を試みることを目的とする。まず、既知のTLR3阻害剤として、マクロファージ由来RAW264.7細胞の実験系でTLR3阻害作用が報告されている(-)-epigallocatechin-3-gallate (EGCG)の効果をヒト顎下腺由来A-253細胞を用いて検証したところ、A-253細胞ではpoly(I:C)刺激によるTLR3発現亢進の抑制効果が観察されなかった。EGCG効果の差異を利用すれば、より特異性の高い阻害剤の発見につながるのではないかと考え検討を進めているが、まだ明らかにできていない。他のTLR3阻害剤数種について同様に検討したところ、唾液腺上皮のTLR3発現亢進を指標にした場合では、Luteolinが最も効果的な阻害作用を示した。異動による研究環境の変化により、研究開始が遅れたため。シェーグレン症候群は中高年女性に好発する全身性の自己免疫疾患である。ドライマウスおよびドライアイを主訴とするため著しくQOLを損なうが、根治につながる治療薬などがなく対症療法が施されているのが現状である。そこで我々は、シェーグレン症候群の患者唾液腺上皮ではTLR3の発現量が多いという知見をもとに、TLR3シグナル活性化の抑制、および、TLR3発現の亢進抑制をターゲットにして、ヒト顎下腺由来細胞A-253およびモデルマウスを用いて、唾液腺障害の抑制効果を有する物質の検討を進めている。シェーグレン症候群は、慢性関節リウマチなど他の自己免疫疾患との併発例が多い(二次性シェーグレン症候群)ことも特徴である。そこで、予防的な使用法も考慮して、食品成分や既存医薬品を対象にTLR3シグナルの下流分子の阻害効果が報告されているものを検索し、6種の候補分子を選択した。これら候補分子のTLR3活性化抑制について、TLR3リガンドpoly(I:C)刺激によるTLR3自体の発現亢進を指標とし、A-253細胞を用いて検討した。6種の候補分子のうち、1種で強いTLR3抑制効果、3種がそれに次ぐ中程度の抑制を示したが、残りの2種はほとんど抑制効果が見られないという結果となった。強いTLR3抑制効果を示した1種は、アポトーシス誘導活性が見られないことが確認できたため、現在、この候補分子についてモデルマウスに投与する実験を進行中である。昨年度の遅れを取り戻せていないため。

ピロカルピン刺激による刺激時唾液流速の測定において、投与群は対照群と比較して、有意に唾液流速が大きい値を示した。一方で、空腹時血糖値には投与による影響は観察されず、血糖値と刺激性唾液流速には相関がなかった。投与物質は、I型糖尿病発症には抑制効果が期待できないが、唾液分泌障害に抑制効果を示すことがわかった。作用機序の検討として行った唾液腺mRNAのRT-PCRから、炎症性サイトカインIL-1betaの発現には有意差がないが、抗炎症性サイトカインIL-10の発現が投与群では有意に高いことがわかった。しかし、唾液腺のHE染色による炎症の検討では、炎症が多少抑制されてはいたものの、有意差は認められなかった。さらに解析を進め、作用機序を明らかにしていく。初年度に研究開始が遅れたことが、そのまま影響している。LuteolinをTLR3阻害剤の候補分子とし、アポトーシスへの影響など他の効果も検討した上で、モデルマウスを用いた検討に進めたい。現在進行中のモデルマウスによる検討は観察期間が長く、遅れを取り戻すのは難しい。これ以上の遅れがでないよう、検討事項が発生した場合は、速やかに対応して進めたい。これまでの結果を補足するための実験を遂行する。異動により研究環境を整えるのに時間を要した。全体的な研究の進行がやや遅れているため、次年度使用額が生じた。次年度使用分は主に消耗品費として使用する予定である。研究開始年度の異動により、研究環境を整えるのに時間がかかり、研究開始が遅れた。実験動物の長期間飼育を必要とする実験方法であることもあり、その遅れを取り戻すことが困難であった。次年度使用額は、補足的なデータ取得や研究成果発表のために使用する予定である。主に消耗品費として使用する予定である。
数式・数値ハイブリッド処理システムの高機能化とハイブリッドアルゴリズムの開発

本研究では、当初高機能パソコンへの小型数式処理システム(SYNC)やエキスパ-トメニュ-により数値アルゴリズムの選択をする常微分方程式の数値解法システム(PLOD)の移値とその上で稼働する新しい数式・数値融合アルゴリズムの開発を意図した。移植に関してはそれなりの稼働が可能になっている。しかし、特にPLODで必要となるグラフィックス部分は現状ではパソコン間の規格の相違のため十分には稼働していない。このため、本研究を補完する意味で平成4年度にも新しい科学研究費の申請をしている。この一方、従来とは異なったグラフィックス手法の確立を目指して独目の研究も進めている。次に数式・数値アルゴリズムであるが、この面では大きく進歩を生んだ。前年度から継続していたハイブリッド積分の研究をさらに進めた。数値計算のみや数式処理のみでは結果を得ることが可能だったいくつかの有理関数の積分に対して、ハイブリッド積分は有効で計算可能であることを示した(JCAM発表論文参照)。ハイブリッド積分を上記小型数式処理システムに組み込むことに成功している。さらにこの手法を離散デ-タ列や複雑な関数の積分を得るために拡張することを考えた。この研究過程では、ハイブリッド計算に基づく新しい有理関数近似の方法を提案し、古くから未解決であった有理関数近似での「退化」(近似関数の分子分母の多項式が浮動小数計算の意味で共通因子を持つ)の問題をハイブリッド計算で解決し得ることを示した。この研究は現在進行中であるが、常微分方程式の解法と関連付けることによって上記PLODのような数値計算にのみ頼った解法をより進展することも可能となる。この研究の成果は部分的に研究会などで報告しているが、この過程で本年度受けた科学研究費は非常に有効であった。
子どもの監護権訴訟における代理人制度の研究

直接に、あるいは代理人を通して子どもの意見表明権を確保すべきとする理論は、子どもの権利論の中から発展してきたものである。そこで、本年度は、子どもの権利に関する基礎的研究として、家族の自律性と子どもの権利に関する考察を行った。まず、虐待や事故、監督過失を理由として子どもが親を訴える不法行為訴訟をテーマに、家族間の争いの中に法が介入すべきか、また子どもの利益や権利をどのように保護すべきかについての研究を行い、「子どもが親を訴える-親子間の不法行為訴訟-」として発表した。本研究では、アメリカ各州の親子間の不法行為判例および論文から検討、考察することはもとより、新聞、統計資料から内外の親子間争いの状況を調査することにより、現代的課題を追及した。そして、これまで、家族のプライバシーや家族の平和を保護するため法の不介入が正当化されていたのは、主に家庭の中の親を保護するためであり、そこには子どもの利益や権利の視点が欠けていたことを明らかにした。次に、アメリカで採り入れられている、非行少年の10代裁判(ティーンコート)が、家族へもたらす影響について考察し、「子どもおよび家族の自律性とティーンコート」として発表した。未だわが国で馴染みのないこの制度の研究については、文献資料からの考察はもちろん、アメリカ・ケンタッキー州、カリフォルニア州、ネバダ州に赴き、実際にティーンコートを傍聴し、司法関係者にヒアリングすることにより行った。そして、子どもが権利と自律性を持ち得るためには、家族が国家の介入を容易に許すのではなく、自律的に家庭を運営していける能力を身につけることが重要であり、そのために、ティーンコートの果たしうる役割は大きいことを明らかにした。他に、親子間の問題として、インディアンの子どもの養子縁組訴訟に関する「In re Bridget.R」の判例研究を行い、学会誌に公表した。
炎症疾患の代謝アダプテーション

細胞は環境の情報を集約し、遺伝子発現や代謝の活性化を介して、細胞の恒常性の維持と適応を行う。免疫システムにおいては、シグナル伝達、転写、翻訳、代謝の制御に細胞間の相互作用が中心的役割を果たし、高次のネットワークの秩序を保っている。本研究では、慢性炎症、免疫応答、免疫応答脱制御に関わる細胞や組織におけるトランスクリプトーム、エピゲノム、プロテオーム、メタボロームのトランスオミクス解析を行い、免疫細胞や周辺細胞の相互作用における代謝の役割を明らかにすることを目的とする。数理モデルを用いたオミクスデータの統合とシミュレーション解析を通じて、免疫トランスオミクスネットワークにおける代謝アダプテーションの制御機構の理解と疾患操作を目指す。さまざまな炎症疾患の代謝アダプテーションに関するトランスオミクス解析を行う。モデルマウスや細胞モデルを用い、これらをトランスオミクス解析に供する。トランスオミクスに関しては、トランスクリプトーム、エピゲノム、プロテオーム、メタボロームの解析を行う。これらのオミクスデータから、疾患や細胞運命制御に関わる遺伝子の発現制御機構を計算により予測し、また、責任転写因子の同定を行う。また、メタボローム解析により、環境変化や遺伝子摂動によるシグナルと代謝物の動的な関係を定量的に明らかにする。トランスクリプトーム、エピゲノム、プロテオーム、メタボローム変化を直接的、間接的に統合することにより、炎症疾患システムにおける入出力関係と疾患マーカーとなりうる遺伝子を明らかにする。これまで、連携研究者の久保らとともにアトピー性皮膚炎(AD)症状を示す皮膚特異的なシグナル遺伝子欠損マウスを用い、IgE産生に至るまでの時系列トランスクリプトームを主とした解析を進め、炎症の引き金となる責任遺伝子として、NF-kappaB転写因子が予測された。そこで、NF-kappaBによる定量的な転写制御機構を明らかにするために、領域内研究者の鈴木らとともに、免疫B細胞のトランスクリプトーム、エピゲノム、一細胞トランスクリプトーム、一細胞エピゲノムの統合オミクス解析を進めた。これまでの解析により、NF-kappaB標的遺伝子が強く発現するためには、エンハンサー領域のクロマチンが大きく開き、その領域にNF-kappaBが多数結合することが必要であることがわかった。さらに、このことから、転写因子結合量をパラメータとして使用し、遺伝子の発現量を定量的に予測する数理モデルを構築した。アトピー性皮膚炎研究で得た疾患ネットワーク解析の手法をもとにして、乳がんの薬剤耐性における代謝のアダプテーションに関する領域内連携を開始した。薬剤耐性の時間遷移理解のため、トランスクリプトームデータの解析を行った。エストロゲン依存性の乳がんを代表するMCF-7細胞に、タモキシフェンの長期投与を行い、その時系列遺伝子発現の変動データのみから、薬剤耐性の転換点を見出す手法を構築した。結果として、タモキシフェン投与後、4週間目が薬剤耐性の転換点として検出された。発現遺伝子の詳細な配列解析を行ったところ、エストロゲン受容体制御や細胞周期に関わる遺伝子の変異がタモキシフェン投与後4週目を境に蓄積されることがわかった。臨床公共データ解析から、これらの遺伝子の変異は、患者の予後に影響していることが示唆されたことから、これらの遺伝子が細胞の悪性化と薬剤耐性のメカニズムとして機能している可能性が示唆された。トランスクリプトーム、エピゲノムに加え、プロテオームやメタボロームにも幅を広げる。これらのオミクスデータに見られる動的な変化を時系列あるいは用量応答マッピングし、転写因子を中心としたデータ統合およびトランスオミクスネットワークの再構成を行っていく。再構成された分子ネットワークに対して、速度論的な動的な数理モデルを構築し、シミュレーション解析を行い、代謝アダプテーションにおける多階層制御機構の予測を行う。特にこの中で、トランスクリプトームおよびエピゲノムのデータから、代謝系遺伝子の発現制御の実体を担う転写因子を計算的に予測し、細胞や疾患に関わる代謝アダプテーションの側面に力を入れていく。このようにして、疾患過程におけるトランスクリプトーム、エピゲノム、プロテオーム、メタボローム変化を時系列あるいは疾病の重篤度でマッピングし、転写因子に注目した代謝アダプテーションのデータ統合およびトランスオミクスネットワークの再構成を行う。今年度は、これまで得られたアトピー性皮膚炎などの炎症・免疫応答の研究に加えて、この研究で得られた知見をもとに、領域内連携の代謝アダプテーションについてもトランスオミクス解析を開始する。メタボローム解析を進め、これまで取得したシーケンスデータ主体のオミクスデータとの統合を図る。免疫システムにおいては、免疫細胞や周辺組織環境の相互作用が、シグナル伝達、転写、翻訳、代謝の高次のネットワークの秩序を保っている。本研究は、アトピー性皮膚炎をはじめとした慢性炎症、免疫応答、免疫応答脱制御に関わる細胞や組織におけるトランスクリプトーム、エピゲノム、プロテオーム、メタボロームのトランスオミクス解析を行い、炎症と代謝の関係を明らかにする。本年は、アトピー性皮膚炎のモデルマウス(皮膚特異的STAT3欠損マウス)を用い、トランスクリプトーム解析を行った。正常マウスおよび疾患進行の異なるマウス由来のトランスクリプトームデータの解析により、炎症の重症化に関わる転写因子NF-kappaBをデータ駆動学的に予測し、NF-kappaBを活性化させる摂動実験により、個体レベルでの検証を行った。また、炎症を重篤化させる要因として、皮膚の菌そうの組成が重要であることが連携研究者らにより明らかになった。このことにより、NF-kappaBの活性化の度合いが皮膚菌そうにより異なることが示唆された。活性化されたNF-

kappaBは炎症性サイトカインを誘導し、炎症の増悪を時系列的に引き起こすこと、さらに、重症化に伴いケラチンなどのマーカー遺伝子の発現レベルが変化することが明らかになった。本研究により、遺伝子の異常と環境条件の2つの条件が揃うことが皮膚炎の重症化を引き起こすメカニズムであることが明らかになった。トラスクリプトーム解析により、炎症重症化のメカニズムをデータ駆動的に同定することにより、NF-kappaB転写因子を中心とした炎症のシステム制御を明らかにすることができた。本研究は、概ね順調に進展していると言える。細胞は環境の情報を集約し、遺伝子発現や代謝の活性化を介して、細胞の恒常性の維持と適応を行う。免疫システムにおいては、シグナル伝達、転写、翻訳、代謝の制御に細胞間の相互作用が中心的役割を果たし、高次のネットワークの秩序を保っている。本研究では、慢性炎症、免疫応答、免疫応答脱制御に関わる細胞や組織におけるトランスクリプトーム、エピゲノム、プロテオーム、メタボロームのトランスオミクス解析を行い、免疫細胞や周辺細胞の相互作用における代謝の役割を明らかにすることを目的とする。数理モデルを用いたオミクスデータの統合とシミュレーション解析を通じて、免疫トランスオミクスネットワークにおける代謝アダプテーションの制御機構の理解と疾患操作を目指す。さまざまな炎症疾患の代謝アダプテーションに関するトランスオミクス解析を行う。モデルマウスや細胞モデルを用い、これらをトランスオミクス解析に供する。トランスオミクスに関しては、トランスクリプトーム、エピゲノム、プロテオーム、メタボロームの解析を行う。これらのオミクスデータから、疾患や細胞運命制御に関わる遺伝子の発現制御機構を計算により予測し、また、責任転写因子の同定を行う。また、メタボローム解析により、環境変化や遺伝子摂動によるシグナルと代謝物の動的な関係を定量的に明らかにする。トランスクリプトーム、エピゲノム、プロテオーム、メタボローム変化を直接的、間接的に統合することにより、炎症疾患システムにおける入出力関係と疾患マーカーとなりうる遺伝子を明らかにする。これまで、連携研究者の久保らとともにアトピー性皮膚炎(AD)症状を示す皮膚特異的なシグナル遺伝子欠損マウスを用い、IgE産生に至るまでの時系列トランスクリプトームを主とした解析を進め、炎症の引き金となる責任遺伝子として、NF-kappaB転写因子が予測された。そこで、NF-kappaBによる定量的な転写制御機構を明らかにするために、領域内研究者の鈴木らとともに、免疫B細胞のトランスクリプトーム、エピゲノム、一細胞トランスクリプトーム、一細胞エピゲノムの統合オミクス解析を進めた。これまでの解析により、NF-kappaB標的遺伝子が強く発現するためには、エンハンサー領域のクロマチンが大きく開き、その領域にNF-kappaBが多数結合することが必要であることがわかった。
民法理論の構造と展開に関する実証的研究-「パラダイム転換」論の意義・役割・限界-

本研究の目的は、法律学上の「理論」とはどのような構造を持ち、そして、どのように発展していくものであるのか、という問題を実証的に検討することであった。そして、そのさい、分析道具としては、科学哲学上の概念である「パラダイム転換」論を用い、また分析対象としては、法律学上の古典的問題を選び、具体的な検討を加えることとした。その結果、以下のような研究成果を得た。まず法理論の構造と発展に関する一般的論としては、第1に、理論の発展過程とは、ある理論が他の理論を説得する過程ではなく、他の理論の支持者が死に絶える過程であるとの知見を得た。これはクーンのいわゆるパラダイム転換論が法律学においても妥当性を持ちうることを意味している。また第2に、法律学上の理論が一般言明のみならず、実例や模範例を含んでいることは広く知られている事実であるが、科学における理論についても同様の理解があることが判明し(シュテークミュラーの理解)、理論の構造が学際的に共通性を有するものであることが明らかとなった。民法学における法理論の構造と展開をいわゆるパラダイム論と関連づけながら理解しようとする本研究は、本年度、当初の予定通り、2つの方向から検討を進め、成果を得た。その第1は、理論の構造と発展という現象を理論的・学際的観点から検討するものであり、ここからは次の2つの知見を得た。すなわち、(1)クーンのいわゆるパラダイム転換論からは、理論発展の過程を、ある理論による他の理論の説得過程と見るのではなく、特定の理論の支持者が死に絶える淘汰の過程と見る見方をー実例を伴う実証的な形でー学んだ。(2)次にそのような理論発展の一般理論が法理論に対して持つ可能性を考えるには、そもそも法律学における理論がどのような構造を有しているのかを予め検討しておく必要に迫られ、この点に関する考察を進めたが、そのさい、幸運にも、同じく科学哲学上の議論から示唆を得ることができた。それはクーンのパラダイム転換論を合理主義的に再構成しようとするシュテークミュラーの科学理論であり、彼の見解によれば、科学理論にあっても、理論とは一般言明のみならず、実例・模範例を内包せざるを得ないものと位置づけられており、この「理論」理解が典型例からの類推という作業に重きを置く法律学上の解釈作業と酷似していることから、法律学の「理論」たる法理も同様の構造を有しているのではないかとの示唆を得た。第2の方向は、第1の理論的・学際的方向と並行しながら、実際の法理論の発展状況を個別具体的な法理に則して実証的に検討するもので、この点については、「債権譲渡と差押の関係」と民法学上の著名で古典的な問題に対して検討を加えた。なぜなら、この問題は一方で古典的問題でありながら、他方で近時新展開の見られるものなので、法理論の構造と展開を吟味するに好個の素材だったからである。そして、その具体的成果は、池田清治「民法学における『意図せざる結果』」民事研修517号12-25頁として公表した。民法学における法理論の構造と展開をいわゆるパラダイム転換論と関連づけながら理解しようと試みる本研究は、本年度、当初の予定通り、次の2つの実証的な方向から検討を進め、成果を得た。その第1は、民法典の理論的支柱とも言える「私的自治の原則」あるいは「意思自治の原則」、そして、「契約自由の原則」について、その異同にも着目しながら、理論的検討を行い、さらにその現代的展開であり、パラダイム転換とも位置づけうる消費者法について、比較法的動向をも踏まえつつ、立ち入った検討を行うことである。そして、前者の課題については、池田清治「私的自治の原則」法学セミナー556号14-17頁において検討を行い、特に「私的自治の原則」と「意思自治の原則」との異同について若干の指摘を行った。次に後者の課題については、池田清治「消費者契約法とドイツ法」ジュリスト1200号122-129頁において検討を加えた。

これは本年(2002年)1月1日に施行されたドイツの新債務法についての、かなり早い段階での包括的な紹介でもあるが、「私的自治の原則」との関連では、消費者契約にあっては「契約の拘束力」の原則(つまり、「自由な意思で締結した契約には拘束される」との原則)が-契約撤回権の伸長により-揺らぎはじめていること(=現代におけるパラダイム転換)に着目したものである。第2に、昨年度から引き続き、債権譲渡、特に譲渡禁止特約について検討を行った。すなわち、池田清治「ハイン・ケッツ著(潮見・中田・松岡訳)ヨーロッパ契約法I」民商法雑誌124巻6号908-918頁において、同特約の比較法的動向について考察を加え、日本の学界の一般的認識に対して再考を促した。今後は、この比較法的動向の背景を探ったうえ、それとパラダイム転換論との関連について検討を加える予定である。民法学における法理論の構造と展開をいわゆるパラダイム転換論と関係づけながら理解しようと試みる本研究は、本年度、次の2つの実証的な観点から検討を進め、それぞれについて成果を得た。第1は、昨年度から継続していた、債権譲渡、特に譲渡禁止特約についての、比較法的検討を含めたトータルな分析研究である。そして、これについては、池田清治「債権の流動化と譲渡禁止特約の効力」北海道大学大学院法学研究科附属高等法政教育研究センター年次報告書2号70-82頁を公表し、同特約の背景、すなわち、同特約がよって立つ基盤(=パラダイム)を析出したうえ、現代社会に通用する解釈論を提示するように努めた。また債権譲渡の現代的意義を把握すべく、池田清治「指名債権譲渡の予約について」法学教室265号138-139頁も、合わせて執筆した。第2に、当初の予定通り、民法学の基本的思考図式である「物権と債権」という問題についても、ある程度見通しをつけることができた。すなわち、まず-それ自体は債権内部の問題であるが-「特定物と不特定物」という問題に取り組んで、池田清治「債権の目的物=種類物=特定物(401条)」法学教室259号20-21頁を執筆し、その過程のなかで、あらためて「物権と債権」という問題に突っ込んだ検討を加えた。その結果、譲渡禁止特約の観点から「物権と債権」の相違点、あるいは「物権における譲渡禁止特約の機能代替物は何か」という問題関心・問題視角を得ることができた。
偏光分光法による励起子間相互作用と励起子分子生成機構の研究

本研究は、半導体結晶PbI_2やCuClにおいて、励起子ポラリトン相互作用による励起子分子の生成が、ポラリトンの偏りやコヒーレンス、緩和時間などに依存する仕方を調べ、励起子相互作用による分子生成の機構を解明することを目的としたものである。これまでに得られた成果の概要を以下にまとめる。1.励起子分子生成効率の励起子密度依存性PbI_2バルク結晶の励起子とPb_<1-x>Cd_xI_2混晶における局在励起子の場合の励起子分子生成効率を比較した。励起子が局在井戸に閉じ込められることにより励起子分子生成効率がバルク結晶の場合より約一桁増大するという結果が得られた。また励起子分子結合エネルギーが局在状態の深さによって大幅に増大することが明らかになった。2.2光束偏光選択励起による四光波混合と分子生成フェムト秒レーザーを用いて2k_2-k_1配置でのスペクトル分解反射型四光波混合を、種々の偏光の組み合わせを選んで測定した。第一パルスの2光子遷移に起因する負遅延時間領域での信号においては、励起子分子2光子遷移共鳴領域だけでなく、励起子共鳴域においても励起子分子遷移の偏光選択則に従う信号が観測され、非共鳴な2励起子状態からの分子生成過程もポラリトン偏光の選択則に支配されるという結論が得られた。3.CuCl薄膜における励起子分子生成の膜厚依存性NaF結晶の劈開隙間に埋め込んだCuCl薄膜を用いて、強励起発光スペクトルの膜厚依存性を測定した結果、励起子分子発光強度が膜厚に依存して著しい変化を示すことが判った。強度変化は膜厚により周期的変化を示すことから、膜内でのポラリトンの干渉による重ね合わせの効果が、励起子分子生成に顕著な影響を与えていることが推察された。本研究は半導体pbI_2やCuClを用いて励起子ポラリトン相互作用による励起子分子生成の機構を解明することを目的としている。今年度は主にpbI_2の励起子ポラリトンの緩和速度と励起子分子生成の関係を調べる実験を進め、以下のような成果が得られている。1.励起子分子生成効率の温度依存性。pbI_2の励起子分子発光効率の温度依存性を測定し、2Kより温度の上昇にともなって分子生成効率が減少することが判った。この変化は励起子分子の熱解離を考慮した解析では説明できず、励起子ポラリトンの緩和速度の温度変化と関係するものと考えられる。2.反射型四光波混合法による緩和時間の測定。励起子共鳴四光波混合により生じる非線形信号の時間及びスペクトル応答を測定し、ポラリトン緩和時間を求めた。数100fsの速い位相緩和と100psのオーダーの密度緩和の成分が観測された。これらの緩和時間の励起エネルギーや強度依存性を調べ、分子生成との関係を解析中である。3.励起子ポラリトン発光寿命の測定。フェムト秒パルスレーザーを用いてポラリトン発光寿命の温度依存性と励起密度依存性の測定を行った。温度上昇に伴う寿命の減少と1.での分子生成効率の温度依存性の関係、及び、励起密度の増大による寿命の減少と分子生成速度の関係について解析中である。4.pb_<1-x>Cd_xI_2混晶における局在励起子の励起子分子生成。

混晶化によって励起子ポラリトンの空間広がり制限された場合を、純粋なpbI_2結晶における分子生成と比較するために、混晶における強励起発光スペクトルを調べた。ポテンシャル井戸に捉えられた局在励起子の分子生成が確認された。局在の強さに応じて励起子結合エネルギーが増大し、これが有効質量の変化に起因しているとの結論が得られた。以上のような知見をもとに、偏光分光法を用いた実験研究を進める計画である。本研究は、半導体結晶PbI_2やCuClにおいて、励起子ポラリトン相互作用による励起子分子の生成が、ポラリトンの偏りやコヒーレンス、緩和時間などに依存する仕方を調べ、励起子相互作用による分子生成の機構を解明することを目的としたものである。これまでに得られた成果の概要を以下にまとめる。1.励起子分子生成効率の励起子密度依存性PbI_2バルク結晶の励起子とPb_<1-x>Cd_xI_2混晶における局在励起子の場合の励起子分子生成効率を比較した。励起子が局在井戸に閉じ込められることにより励起子分子生成効率がバルク結晶の場合より約一桁増大するという結果が得られた。また励起子分子結合エネルギーが局在状態の深さによって大幅に増大することが明らかになった。2.2光束偏光選択励起による四光波混合と分子生成フェムト秒レーザーを用いて2k_2-k_1配置でのスペクトル分解反射型四光波混合を、種々の偏光の組み合わせを選んで測定した。第一パルスの2光子遷移に起因する負遅延時間領域での信号においては、励起子分子2光子遷移共鳴領域だけでなく、励起子共鳴域においても励起子分子遷移の偏光選択則に従う信号が観測され、非共鳴な2励起子状態からの分子生成過程もポラリトン偏光の選択則に支配されるという結論が得られた。3.CuCl薄膜における励起子分子生成の膜厚依存性NaF結晶の劈開隙間に埋め込んだCuCl薄膜を用いて、強励起発光スペクトルの膜厚依存性を測定した結果、励起子分子発光強度が膜厚に依存して著しい変化を示すことが判った。強度変化は膜厚により周期的変化を示すことから、膜内でのポラリトンの干渉による重ね合わせの効果が、励起子分子生成に顕著な影響を与えていることが推察された。
ヒト疑似環境モデルを用いたヒト悪性グリオーマに対する免疫遺伝子療法の基礎的研究

導入する遣伝子として炎症性サイトカインであるMCP-1を用いた。in vitroでヒト悪性神経膠腫細胞にヒトMCP-1遺伝子を遺伝子導入し、これを同じ悪性神経膠腫細胞の担癌マウスにワクチンとして接種したときの治療効果を検討した。平成13年度はヌードマウスを担癌マウスとした。結果は腫瘍の縮小を認めず、治癒には至らなかった。しかし組織学的に検討した結果ワクチン接種の部位にmacrophageの漫潤を強く認め腫瘍部位にNK細胞とmacrophage両者の浸潤を認めた。このことからMCP-1遣伝子導入腫瘍細胞を用いたワクチン接種は宿主の抗腫瘍免疫を賦活させるものと考えられた。平成14年度はSCIDマウスを担癌マウスとした。この実験では腫瘍増殖が抑制され、治療効果を認めた。組織学的検討ではNK細胞の局所浸潤を認めた。ヌードマウスとSCIDマウスの系統の違いによる免疫応答の差を考慮すると、担癌マウスとして使用するマウスの系統による治療効果の違いにはB-cell機能の有無が重要な因子の一つであると考え、さらに追試を行っている。(目的)SCIDマウス疑似ヒト環境モデルの作製。すでに報告されている通りに6週齢のSCIDマウスに2Gyの放射線照射を前処理として行った。その後ヒト末梢血から単核球を精製し、その1×10^7個をマトリゲルとともにSCIDマウスの腹腔内に投与し、経時的にマウス血液中のヒト単核球の割合をFACScanを用いて計測した。マウス血液中にヒト単核球が確認された。しかしマウスはヒト末梢血接種後1014日後に殆どが死亡するためこれをヒト環境モデルとして使用可能にするために放射線照射量を減量するなどの対策を講じている。計画(1)HSV-tk/GCVの作用増強。この目的のためにアポトーシス誘導遺伝子であるBim(BH3-only death activator)をウィルスベクターに組み込みそれを感染させて腫瘍にアポトーシスを起こさせ、HSV-tk/GCVの作用を増強させる実験を行っている。すでにアデノウイルスベクターを用いた実験ではHSV-tk/GCVとの相乗効果を認めているが、導入効率を上げるためにAdeno Associate Virus(AAV)を用いた実験を行っている。IL-12を遺伝子導入させるためのAAVベクター開発はその構築が非常に困難であるが、現在継続してAAVベクター作製途中である。計画(2)SCIDマウス疑似ヒト環境モデルの作製。SCIDマウスにヒト末梢血の単核球を移植してその生着を観察しているが、マウスに放射線照射を行った後に移植を行うと約2週間でマウスが死亡してしまうため放射線照射なしで移植を行い、その後マウスの末梢血内にヒト単核球を同定するべくFACScanを用いてデータを収集中である。予備実験としてMCP-1遺伝子導入腫瘍細胞のワクチン接種によるin vivoでの免疫活性動態の研究もヌードマウスで行った。結果はMCP-1遺伝子導入細胞のワクチン接種部位にマクロファージの浸潤が組織学的に確認され免疫賦活ワクチン剤としての可能性を認めた。親細胞に対しての腫瘍増殖抑制効果は認められなかったものの腫瘍サイトへのマクロファージおよびNK細胞の浸潤が認められた。導入する遺伝子として炎症性サイトカインであるMCP-1を用いた。

結果は腫瘍の縮小を認めず、治癒には至らなかった。しかし組織学的に検討した結果ワクチン接種の部位にmacrophageの浸潤を強く認め腫瘍部位にNK細胞とmacrophage両者の浸潤を認めた。このことからMCP-1遺伝子導入腫瘍細胞を用いたワクチン接種は宿主の抗腫瘍免疫を賦活させるものと考えられた。平成14年度はSCIDマウスを担癌マウスとした。この実験では腫瘍増殖が抑制され、治療効果を認めた。組織学的検討ではmacrophageの浸潤は認めたもののヌードマウスで認められたNK細胞の局所浸潤は認められなかった。ヌードマウスとSCIDマウスの系統の違いによる免疫応答の差を考慮すると、担癌マウスによる治療効果の違いにはB-cell機能の有無が量要な因子の一つであると考え、さらに追試を行っている。(目的)SCIDマウス疑似ヒト環境モデルの作製。すでに報告されている通りに6週齢のSCIDマウスに2Gyの放射線照射を前処置として行った。その後ヒト末梢血から単核球を精製し、その1×10^7個をマトリゲルとともにSCIDマウスの腹腔内に投与し、経時的にマウス血液中のヒト単核球の割合をFACScanを用いて計測した。マウス血液中にヒト単核球が確認された。しかしマウスはヒト末梢血接種後1014日後に殆どが死亡するためこれをヒト環境モデルとして使用可能にするために放射線照射量を滅量するなどの対策を講じている。
降ひょうと下降流突風(ダウンバースト)による災害に関する研究

本年度は、降ひょうと突風の実態の把握及び基礎研究に必要なデータを得る目的で、分担者のほゞ全員が群馬県で観測を行った。6月前半には、レーダー観測、突風観測、ひょう粒の分析の実験を実施、7月15日8月15日の期間には上記の他に高層気象観測、気圧分布観測、短期間ではあるがドプラーソーダによる観測を行った。更ル、5月15日8月15日の期間、記録計による100地点での降ひょう観測を行うなど、北関東夏季の積乱雲対象としてかつてない充実した研究観測を実施したのであるが、昨夏は群馬県における雷雨は異常に少なく予期したほどのデータは得られなかった。しかし、この観測期間中に観測本部のある群馬県農業総合試験場にひょうが降り、また地元の協力者から分析用の大きなひょう粒が提供されるなど、ひょうの基礎研究に役立つ資料が得られた。更に同地域における下層大気の昇温が積乱雲発達に及ぼす影響の研究に必要なデータも得られた。例年より少なかったが、上記期間中に発生したひょう害及び突風(災)害の現地調査も行った。その他の分担研究課題の成果として、ひょう害の変遷に関する研究では、関東甲信地域のひょう害は1950年頃までは5月下旬を中心とするピークが一つあっただけであるが、その後7月下旬を中心とするピークが現れ顕著になりつつあることなど幾つかの新らたな気候学的事実が明らかにされた。また、防ひょうネットの研究では、千葉県の実験地に激しい降ひょうがあり、実際の場合について、種々の網目のネットの被害防止効果を測定できた。無被害地の実験データと併せて、防ひょうネットの最適網目は10mmであることが確められた。激しい雷雨の常習地域で長期にわたって連続観測を行ったにも拘ず、異常年に当ってしまい、充分データを得ることができなかった。この種の研究は根気よく続ける必要がある。本年度は群馬県において降ひょう記録計の観測を6月から3箇月間行った。夏期には同地で、レーダー(竹内)、降ひょう(梶川)、及び突風(文字)の40日間連続観測を実施した。ひょう害の現地調査、大規模降ひょうの事例解析、降ひょう予報実験(平田・羽生・小元)も行った。また、年度内に国内に発生した降ひょう・突風に関する70頁の資料集(小元)、1970年迄の30年間に関東甲信地方に発生した降ひょうに関する316頁の資料集(吉野)を印刷・配布した。降ひょうに関してはその他、防ひょうネットによる実験を行ったが、2箇所の実験地の内、1箇所に激しい降ひょうがあり、各種ネットのひょう害軽減効果の比較に貴重なデータが得られた。ネットの微気象環境(羽生)や果樹の光合成、果実の糖度に与える影響も調べた(平田)。突風関係では、群馬農試の観測で積乱雲に伴う下降流突風の微細構造を知るに必要なデータが得られた(文字)。これは藤岡レーダー(竹内)との連携観測のお陰でもある。内一事例については周辺の気象データを収集、解析を進めている(文字・小元・竹内)。被害状況から突風の最大風速を推定する研究では、7月21日京都市に発生したものなど4例のデータが得られた(白土)。秋田県に発生した突風災害の現地調査から、マイクロバースト構造を示唆するデータが得られた(梶川)。滋賀県の気圧ネットワークでは、突風線通過時の気圧変動のデータが得られた(枝川)。気象観測塔による下降流突風の構造の研究は(花房)、本年度は顕著な事例がなく、以前の4例について記録を調べたが、これまで良く分かっていなかったダウンバーストとマイクロバーストの大気境界層内での構造の違いを示唆するデータが得られた。下降流突風の数値シミュレーション研究では、計算モデルのテストがほぼ終り、実際のデータを入力して日本と米国の積乱雲でダウンバーストの起り方が違うかどうかの理論的実験を始めた(中村)。

無被害地の実験データと併せて、防ひょうネットの最適網目は10mmであることが確められた。激しい雷雨の常習地域で長期にわたって連続観測を行ったにも拘ず、異常年に当ってしまい、充分データを得ることができなかった。この種の研究は根気よく続ける必要がある。
チトクロ-ムPー450の水素結合ネットワ-クと機能発現

本研究の目的はチトクロ-ムPー450の機能の分子機構と進化を、水素結合のネットワ-クに着目して解明することである。研究実施計画に従って以下の成果が得られた。(1)プチダ菌チトクロ-ムPー450camの立体構造は、X線結晶解析により明らかにされている。九州大学薬学部堀内教授グル-プはヘムの保持が悪いミュ-タントをいくつも得ている。そのうちの一つに286GluがLysに置換されたものがある。水素結合のネットワ-クを調べたところ、286Gluは364Argと水素結合で結ばれており、この364Argは次に360Glnと水素結合で結ばれていた。さらに、このGlnは、ヘムのFeと側鎖で結合している357Cysと水素結合を形成していることがわかっている。すなわち、286Gluは水素結合ネットワ-クを通して、ヘムと結ばれていることが明らかになった。従って、286GluがLysに置き替わっているミュ-タントでは、明らかに364Argと水素結合がつくれない。つまり水素結合ネットワ-クを壊し、ヘムの保持を悪化していると示唆された。さらに、357Cysは350Pheとも水素結合をつくっている。この350Pheはすべてのチトクロ-ムPー450で保存されており、電子伝達に関与している可能性も高い。この点からもこの286Gluー364Argー360Glnー357Cysー350Pheをつなぐ水素結合のネットワ-クの重要性がうかがえた。事実364Argはプチダレドキシンとの静電的結合に重要であろうとされている。286Lysのミュ-タントについてエネル-ギ-極小化を行ったが、立体障害は起こらないことから、水素結合ネットワ-クの破壊がヘムの保持悪化の要因である可能性を支持する。(郷、野口)(2)慶応大学医学部石村教授グル-プとの協同研究により、Pー450camへのプロトン供給源として、252Thrと366Gluおよび3個の水分子を通して形成する水素結合ネットワ-クの重要性を指摘した。(野口)本研究の目的はチトクロ-ムPー450の機能の分子機構と進化を、水素結合のネットワ-クに着目して解明することである。(野口)
ヒト癌組織の不均一性を考慮した信頼性の高いバイオマーカー測定システムの開発

デジタル顕微鏡画像を用いたコンピューター画像解析により,癌組織の病理組織学的不均一性を数値化することが容易となり,定量性や再現性の高いバイオマーカー(以下BM)の測定結果が得られた.組織マイクロアレイを用いたBMの測定データは全載組織プレパラートを用いた測定データと比べて系統誤差を受けやすく,より小さな標本抽出ではBM間の相関の喪失が生じうる可能性が示唆された.Bland-Altman plotを組み合わせた仮想組織マイクロアレイは,BM発現解析におけるサンプリング法の違いによる系統誤差の検出に有用であり,ヒト癌組織の不均一性を考慮した信頼性の高いBMの測定に応用可能な技術であると考えられた.平成25年度は,研究対象をヒトに発生した卵巣癌および子宮体癌に拡げ,細胞増殖マーカー(Ki-67)やアポトーシスマーカー(TUNEL),p53等のバイオマーカーの不均一性の評価を行った.特に予後判定の目安として複数の研究グループより報告されているKi-67に注目すると,その発現率(Ki-67 labeling index)は同じ腫瘍の中においても部位によって高低差(不均一性)が認められた.卵巣癌の代表的な組織型である漿液性腺癌においては,一般的に用いられている最も高い部分(hot spot)での評価を行うと,Ki-67 labelingindexは通常90%を超え,症例間の差はほとんど生じない.しかし,同じ腫瘍の中でもKi-67 labelingindexの低い部分に着目すると,症例間に差が生じることがわかった.また,腹膜やリンパ節等の卵巣癌の転移先においても,その部位によって高低差が認められた.子宮体癌(漿液性腺癌)においても同様の結果が得られた.以上より,癌組織の不均一性を考慮しアウトカム(再発,転移,生存率)との関連性を評価していくうえで重要な結果が得られたものと考えられた.平成24年度は,ヒトに発生した肝細胞癌を対照に,コンピューター画像解析ソフトウェアを用いた病理組織学的検討を行った.肝細胞癌は通常,背景に肝線維症や肝硬変を伴っている.その線維化の進行程度を評価する目的として,近年,ShearWave elastography(SWE)という超音波機器を応用させた測定法が使用され始めている.このSWEは肝のstiffness(硬度)を測定することができるが,その得られた測定データと病理組織学的変化を詳細に比較検討した報告は調べえた限りではかつてない.今回我々が行った検討により,SWEによって得られた肝のstiffnessは,病理組織にて顕微鏡的に確認される膠原線維の総面積,弾性線維の総面積,肝細胞核の総面積,肝細胞核や炎症性細胞核を除く核総面積の割合が,それぞれ強い相関関係にあることが単変量解析にて証明された.さらに,SWEによって得られた肝のstiffnessは,特に膠原線維の範囲の割合と,肝細胞核の総面積の2つの因子が最も強い相関関係にあることが多変量解析にて証明された.膠原線維の範囲の割合(つまり線維化)が肝のstiffnessを決定する因子であることは予想されたが(認知されているが),肝細胞核の密度に関しても肝のstiffnessを決定づける因子として考慮しなければいけないということが,本研究により新たに証明することが出来た.尚,本研究結果はJournal of Ultrasound in Medicine誌に掲載することが決定している.ヒト膀胱原発尿路上皮癌30例におけるKi-67 index(KI)とapoptosis index(AI)に関して,組織マイクロアレイ(TMA)から得られたデータと全載組織プレパラート(WMTP)から得られたデータとの間にどの程度の乖離があるかについて調べた.Ki-67染色とTerminal deoxynucleotidyl transferase dUTP nick end labeling染色のWMTPを用いて,直径1mmと0.6mmの小領域をランダムに選択してヴァーチャルTMAを作製した.いずれの標本においても最も陽性細胞が多く集まる領域で腫瘍細胞1000個以上を観察してKIとAIを測定し,Bland-Altman plot (BAP)と回帰分析,Kendall's tauで解析した.WMTPとTMAとの比較において,BAPではKI,AIいずれも2つの測定値の差は許容範囲内にほぼ収まった.しかし,KIの測定値に関して,1mm径のTMAでは18.1%の加算誤差が,0.6mm径のTMAでは22.2%の加算誤差が認められた.AIの測定値に関して,1mm径のTMAでは5.5%の加算誤差が,0.6mm径のTMAでは6.3%の加算誤差が認められた.また,AIに関して,1mm径と0.6mm径のTMAいずれにおいても比例誤差が認められた.なお,WMTPにおいても1mm径のTMAにおいてもKIとAIとの間に正の相関が認められたが,0.6mm径のTMAではこれらの相関は失われた.以上より,膀胱癌のKIとAIに関して,TMAを用いた測定データはWMTPとの比較において系統誤差を受けやすく,また,小さな標本抽出ではKIとAIの相関の喪失が生じうることが示唆された.BAPを組み合わせたヴァーチャルTMAは,系統誤差の検出に有用であり,より良いサンプリング法の探索に活用可能と考えられた.ヒト膀胱原発尿路上皮癌30例におけるKi-67 index(KI)とapoptosis index(AI)に関して,組織マイクロアレイ(TMA)から得られたデータと全載組織プレパラート(WMTP)から得られたデータとの間にどの程度の乖離があるかについて調べた.Ki-67染色とTerminal deoxynucleotidyltransferase dUTP nick endlabeling

染色のWMTPを用いて,直径1mmと0.6mmの小領域をランダムに選択してヴァーチャルTMAを作製した.いずれの標本においても最も陽性細胞が多く集まる領域で腫瘍細胞1000個以上を観察してKIとAIを測定し,Bland-Altman plot(BAP)と回帰分析,Kendall's tauで解析した.WMTPとTMAとの比較において,BAPではKI,AIいずれも2つの測定値の差は許容範囲内にほぼ収まった.しかし,KIの測定値に関して,1mm径のTMAでは18.1%の加算誤差が,0.6mm径のTMAでは22.2%の加算誤差が認められた.AIの測定値に関して,1mm径のTMAでは5.5%の加算誤差が,0.6mm径のTMAでは6.3%の加算誤差が認められた.また,AIに関して,1mm径と0.6mm径のTMAいずれにおいても比較誤差が認められた.なお,WMTPにおいても1mm径のTMAにおいてもKIとAIの間に正の相関が認められたが,0.6mm径のTMAではこれらの相関は失われた.以上より,膀胱癌のKIとAIに関して,TMAを用いた測定データはWMTPとの比較において系統誤差を受けやすく,また,小さな標本抽出ではKIとAIの相関の喪失が生じうることが示唆された.BAPを組み合わせたヴァーチャルTMAは,系統誤差の検出に有用であり,より良いサンプリング法の探索に活用可能と考えられた.デジタル顕微鏡画像を用いたコンピューター画像解析により,癌組織の病理組織学的不均一性を数値化することが容易となり,定量性や再現性の高いバイオマーカー(以下BM)の測定結果が得られた.組織マイクロアレイを用いたBMの測定データは全載組織プレパラートを用いた測定データと比べて系統誤差を受けやすく,より小さな標本抽出ではBM間の相関の喪失が生じうる可能性が示唆された.Bland-Altman plotを組み合わせた仮想組織マイクロアレイは,BM発現解析におけるサンプリング法の違いによる系統誤差の検出に有用であり,ヒト癌組織の不均一性を考慮した信頼性の高いBMの測定に応用可能な技術であると考えられた.比較的効率よく研究成果が得られ,いくつかの論文作成ができた.病理学ヒト膀胱癌における分析結果に関して,学会発表の後に論文投稿予定である.また,膀胱癌以外の他の臓器に関しても研究対象を広げ研究を進めていきたい.研究対象を広げ比較的効率よく研究成果が得られている.比較的効率よく研究成果が得られ,いくつかの論文作成ができた.ヒト膀胱癌による分析結果に関しては平成27年度に学会発表が決定しており,学会との取り決めにより学会発表後に論文投稿を行うことになったため,未使用額が生じた.ヒト卵巣癌,子宮体癌または唾液腺癌の組織標本を用いて腫瘍のバイオマーカーの評価システムを構築する.サンプリング方法の違いによる測定データのばらつきをコンピューター画像解析ソフトウェアを用いて臨床病理学的に検討していく予定である.ヒト膀胱癌の組織標本を用いて腫瘍のバイオマーカーの評価システムを構築する.特にKi-67や種々のアポトーシスマーカーの検討(コンピューター画像解析ソフトウェアを用いた病理組織学的解析,臨床病理学的検討)を行っていく.・学会発表および論文投稿を行うに当たっての諸経費.