hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
信号/記号の処理・産出行動の成立と崩壊 -主体の働きかけがどのように情報を作り上げるか?

情報処理行動における形成・崩壊過程の分析を通して、信号/記号系の行動体制成立にかかわる諸条件を明らかにするため、以下の諸実験が行われた。1)平成7年度にひきつづいて、さらにデータを集積するため、同年に納入された動物実験制御装置を使用して、信号刺激産出状況での行動データを収集するとともに、従来の関連研究との比較、分析を実施している。2)(1)前年度にひきつづき、ディスプレイ上に、ペンの位置に対応して移動する窓を通して提示された図形の1部分から、図形全体の再生・再認を行わせる課題、(2)被験者が、能動的にペンを動かして図形をなぞり図形の同定を行う能動条件と、移動する窓を通して受動的に観察して図形の同定を行う受動条件との比較実験を行い、データの収集・分析を行った。3)中枢性語音弁別障害事例、いわゆる語聾の患者を被験対象として、種々の加工音を用いて、(1)時間分解能の測定(白色雑音中に無音区間を挿入しその検出を行わせるギャップ検出法を使用)、(2)言語音と同様に、非言語音の4音のパターン系列の弁別、(3)言語音と同様に、先行音の保持による負荷を少なくした非言語音の照合課題、などの実験を行った。その結果、本症例の時間分離能はほぼ正常であること、言語音のみならず非言語音についても系列処理には、若干の障害がみられること、また非言語音においても、先行の音の保持機能が後行の処理機能になんらかの負荷を与えている可能性があること、ただし本事例の障害をすべて末梢の感覚的障害には帰せられないこと、などが見いだされている。以上の結果に加えて、さらに加工音を徐々に言語音に近似させる諸実験を加えて、言語信号系の認知過程一般についての仮設的モデルを検討中である。動物,健常者,脳損傷者などの種々の被験対象を用いて,情報処理行動における形成・崩壊過程の実験的分析を行い,信号/記号系の行動体制成立にかかわる諸条件を明らかにするため,前年度に引き続き以下の諸実験が行われた.1)動物を対象として,信号刺激の産出状況での行動的データを集積するとともに,前年度までのデータの解析を行った.その結果,求められる行動に応じて情報取得の様態も変化する可能性が示唆された.2)健常成人における視覚的図形認知過程の研究では,窓を通して図形を観察する視野制限状況での図形の変容を前年度に引き続き研究した.能動的に窓を移動させて図形を走査する条件と,往復運動する窓を通して観察する受動条件との比較では,受動条件で図形の過大視が顕著であったのに対し能動条件では大きさの変容は少なかった.一方,窓を固定してポインタにより図形の方を移動させる能動条件と,図形が窓の背後を往復運動する受動条件との比較では,いずれの条件でも図形の過小視が観察された.3)中枢性語音認知障害をもつ被験者を対象として,前年度から引き続いて,言語音,非言語音の系列刺激に対する復唱課題,照合課題など複数の課題条件を設定して,本事例の語音認知の崩壊機序と,語音認知一般を支える条件について実験的分析を進めデータを集積するとともに分析を行った.その結果,語音系列の認知過程の障害には,語音処理速度と先行の語音の保持過程との2つの情報取得過程との相互作用がかかわりあうこと,またかかる語音系列認知障害においては非言語音の系列処理に若干の障害も存在するが,それのみには帰せられないこと,などが明らかにされた.以上の結果から,作動記憶の役割を含めて語音処理過程についての試験的機能モデルについての考察を行った.
クワイン以後のメタ存在論に関する包括的研究

近年の分析形而上学では様々なタイプの「非クワイン的メタ存在論」について議論が盛ん行われているにもかかわらず、社会存在論に関するメタレベルの考察はほとんどなされていない。研究代表者(倉田)は、この問題に着目し、2018年8月に北京で開催された世界哲学会議において、社会存在論への「存在論的デフレ主義」の適用の是非に関する発表を行った。そこでは従来の「トリヴィアルデフレ主義」の限界が指摘されるともに、「実践的デフレ主義の可能性」が擁護された。この発表の成果の一部は、九州大学哲学会編『哲学論文集』第54輯(2018年)に、「存在論的デフレ主義を再考する」という巻頭論文として寄稿した。また、分析美学、とりわけその作品存在論に関するメタ的考察を、哲学会編『哲学雑誌』132巻804,805号合冊(2018年)に掲載された「制度的対象としての芸術作品:社会存在論の観点から」の中で行った。そこでは芸術作品論に関する制度論的分析の方法として、サール的な標準的アプローチ(地位機能としての作品)とゲーム理論的なアプローチ(均衡としての作品)を対比的に論じ、そのうえで二つのアプローチは調停可能であることが示された。この二つのアプローチをめぐる諸問題は、その後、フッサール研究会主催のシンポジウム提題「社会存在論の「統一理論」:その意義と問題点」(2019)の中で、より一般的な仕方でとり上げ直されることになった。さらに、2018年12月に開催された西日本哲学会第六十九回大会のシンポジウム「現代形而上学の展開と応用」における提題発表では、ミクロレベルとマクロレベルの存在論に関するメタ的考察、とりわけ社会存在論における個人主義と全体論の問題に関して方法論的な検討を行い、「許容可能な全体論とは何か」を考えた。平成30年度の研究計画の一つは、現代の「非クワイン的メタ存在論」の一つである新カルナップ主義(「多くの存在論的論争は、世界のあり方に関する論争ではなく、言葉遣いの不一致にもとづく論争である」と説く立場)を適切に評価することであった。この計画は、とくに世界哲学会議(北京、2018年)における研究発表"Ontological Deflationism and Social Ontology"の中で、従来型のデフレ主義批判というかたちで遂行され、また論文「存在論的デフレ主義を再考する」(2018)の中でもより一般的なかたちで遂行された。この意味において、本研究課題の進捗状況はおおむね順調であると述べることができる。今後は、これまでに得られた「クワイン以後のメタ存在論」の研究成果を、社会存在論に応用することを予定している。すなわち、社会諸科学の存在論的コミットメントの問題を、メタ存在論の道具立てを用いて、より精緻に分析することを目指す。単著『現代存在論講義I:ファンダメンタルズ』(新曜社、2017年4月)の中で、スタンダードなクワイン的メタ存在論とそれに異議を唱える非スタンダードなメタ存在論(虚構主義、マイノング主義、新カルナップ主義)をめぐる方法論的な論争を整理し、「クワイン以後のメタ存在論」の最新の動向を分析した。それに続き、単著『現代存在論講義II:物質的対象・種・虚構』(新曜社、2017年10月)では、そうした整理と分析にもとづいて、分析形而上学の代表的なトピックスである「物質的構成」、「自然種」、「可能世界」、「虚構的対象」等のトピックスを詳細に論じた。そのうえで、研究代表者は、近年のラディカルな非クワイン的枠組みに対して、より穏健な枠組み、すなわちクワイン的メタ存在論に見いだされるプラグマティックな手法をポジティヴに捉える枠組みを、「実践的制約」等の概念に訴えつつ、擁護することを試みた。また、哲学会第五十六回研究発表大会(2017年10月)のシンポジウム「作品の美学」では、芸術作品の存在論について、部分的に、メタ理論的なアプローチを用いた提題発表を行った。そこでは、制度的対象としての芸術作品を記述するために最適な理論を選択するとはどのようなことかという問題を論じた。とりわけ社会存在論における「地位機能の付与」とゲーム理論の「均衡としての制度」という概念を取り上げ、双方のメリットとデメリットを、一階の存在論およびメタ存在論という観点から明らかにした。平成29年度の主な研究課題は「クワインの標準的メタ存在論の明示化」および「非クワイン的メタ存在論をめぐる近年の諸議論の分析」であったが、これらの課題については、単著『現代存在論講義I:ファンダメンタルズ』(新曜社、2017年4月)とその続編である『現代存在論講義II:物質的対象・種・虚構』(新曜社、2017年10月)の中で、おおむね計画通りに研究を遂行することができた。

また、分析美学、とりわけその作品存在論に関するメタ的考察を、哲学会編『哲学雑誌』132巻804,805号合冊(2018年)に掲載された「制度的対象としての芸術作品:社会存在論の観点から」の中で行った。そこでは芸術作品論に関する制度論的分析の方法として、サール的な標準的アプローチ(地位機能としての作品)とゲーム理論的なアプローチ(均衡としての作品)を対比的に論じ、そのうえで二つのアプローチは調停可能であることが示された。この二つのアプローチをめぐる諸問題は、その後、フッサール研究会主催のシンポジウム提題「社会存在論の「統一理論」:その意義と問題点」(2019)の中で、より一般的な仕方でとり上げ直されることになった。さらに、2018年12月に開催された西日本哲学会第六十九回大会のシンポジウム「現代形而上学の展開と応用」における提題発表では、ミクロレベルとマクロレベルの存在論に関するメタ的考察、とりわけ社会存在論における個人主義と全体論の問題に関して方法論的な検討を行い、「許容可能な全体論とは何か」を考えた。平成30年度の研究計画の一つは、現代の「非クワイン的メタ存在論」の一つである新カルナップ主義(「多くの存在論的論争は、世界のあり方に関する論争ではなく、言葉遣いの不一致にもとづく論争である」と説く立場)を適切に評価することであった。この計画は、とくに世界哲学会議(北京、2018年)における研究発表"Ontological Deflationism and Social Ontology"の中で、従来型のデフレ主義批判というかたちで遂行され、また論文「存在論的デフレ主義を再考する」(2018)の中でもより一般的なかたちで遂行された。この意味において、本研究課題の進捗状況はおおむね順調であると述べることができる。今後の課題は、そもそも非クワイン的な方法論が、「存在論的コミットメントの基準」と「理論選択」を柱とする標準的なメタ存在論のオルタナティヴになりえるのかを、より詳細に吟味することである。具体的には、実在論の存在論的コミットメントを回避しつつ、その理論的成果のみを享受する戦略をとる虚構主義の「寄生的アプローチ」が果たして標準的方法のオルタナティヴとして相応しいのか、また標準的方法が前提する「量化と存在との不可分性」にチャレンジする立場として知られるマイノング主義はクワイン的枠組みにとって代わることが可能なのかを再検討する。さらに、存在論的論争は、実のところ世界のあり方に関する論争ではなく、言葉遣いの不一致にもとづく論争であると主張する新カルナップ主義(「量化子変動の理論」など)の妥当性を正確に評価する必要もある。これらの課題に取り組む際に、試金石となるのは、各々の方法論にもとづいて構築される一階の存在論の説明力である。われわれはそうした一階の存在論として、とくに社会存在論と芸術作品の存在論を考察する予定である。今後は、これまでに得られた「クワイン以後のメタ存在論」の研究成果を、社会存在論に応用することを予定している。すなわち、社会諸科学の存在論的コミットメントの問題を、メタ存在論の道具立てを用いて、より精緻に分析することを目指す。発注していた物品が年度内に届かなかったため。発注した図書(洋書)の納品が年度末の納期に間に合わなかったため。次年度に繰り越された残額は納品されなかった図書の購入に充てる予定である。
自己抗原解析を中心とした子宮内膜症の病態プロテオミクス

1.二次元電気泳動および質量分析:子宮内膜症病変組織、子宮内膜、患者血清、患者腹水を二次元電気泳動装置および質量分析計をもちいて、それぞれのタンパクプロファイルを作成した。さらに正常群とのディファレンシャルディスプレイを行なった。2.子宮内膜症組織を抗原とし、子宮内膜症患者血清を一次抗体とした二次元免疫ブロッティングを行い、子宮内膜症マーカータンパクの検索を行なった。対照血清を一次抗体として二次元免疫ブロッティングを行い、非特異反応タンパクの除外を行った。また、子宮内膜症患者腹水を一次抗体としても免疫ブロッティングを行い、腹腔内の子宮内膜症免疫反応タンパクを測定した。3.予備実験:子宮内膜を泳動サンプルとするために、まず胎盤、子宮筋層、子宮筋腫組織といった大量に採取可能なサンプルをもちいて、サンプル調整、泳動条件の予備実験を行なった。胎盤タンパクを二次元電気泳動により展開し、患者血清を一次抗体とした免疫ブロッテイングを行い、血清希釈率の検討をおこなった。この際、妊娠高血圧症候患者血清に高率に、細胞内小器官タンパクに対する抗体を認めた。このタンパクの精製、結晶化を行った。さらに妊娠高血圧症候群血清と正常妊婦血清中のこの抗体の保有率をウエスタンブロット法にて測定した。抗体保有率は妊娠高血圧症候群に有意に高値となった。1.検体の採取:患者同意のもと、子宮内膜症患者の血清、腹水、子宮内膜症病変組織、子宮内膜の採取を行なった。対照症例として、子宮内膜症以外の良性卵巣嚢腫患者の血清、腹水、嚢腫の採取を行なった。現在までに子宮内膜症症例、約20検体、対照症例、7検体(皮様嚢腫5例、粘液性嚢腫1例、漿液性嚢腫1例)が採取された。2.予備実験:子宮内膜を泳動サンプルとするために、まず胎盤、子宮筋層、子宮筋腫組織といった大量に採取可能なサンプルをもちいて、サンプル調整、泳動条件の予備実験を行なった。組織破砕の条件検討として、ポリトロンによる破砕、液体窒素下の乳棒と乳鉢による粉砕を検討した。変性条件の検討として、尿素、チオ尿素、塩酸グアニジンを用いた。液体窒素下で乳棒と乳鉢により組織を粉砕し、塩酸グアニジンを変性剤とした際に、より解像度の高い二次元電気泳動プロテオーム像が得られた。胎盤プロテオームについては質量分析計によるタンパク同定をおこない、およそ100種のタンパクを同定した。また、胎盤タンパクを二次元電気泳動により展開し、患者血清を一次抗体とした免疫ブロッティングを行い、血清希釈率の検討をおこなった。3.二次元電気泳動および質量分析:子宮内膜症病変組織、子宮内膜、患者血清、患者腹水を二次元電気泳動装置および質量分析計をもちいて、それぞれのタンパクプロファイルの作成を開始した。さらに正常群とのディファレンシャルディスプレイを開始した。
間葉系幹細胞が脳腫瘍病態生理に及ぼす影響の検討

ヒト間葉系幹細胞の存在が、ヒト脳腫瘍細胞の増殖を加速することを証明した。また、間葉系幹細胞から分泌された各種cytokine、chemokine、growthfactorを測定することにより、間葉系幹細胞から分泌され脳腫瘍細胞の挙動を制御している液性因子を同定した。グリオーマ細胞からのMMP2とMMP3の分泌が、間葉系幹細胞によって抑制されていることが確認された。間葉系幹細胞が脳腫瘍細胞の増殖に及ぼす影響の検討をin vitroにて行った。本実験で得られた上清に間葉系幹細胞から分泌された各種cytokine、chemokine、growthfactorを測定し、増殖促進効果を担うパラクライン因子の同定を予定している。ヒト間葉系幹細胞が分泌する因子を同定する必要があると判断し、ヒト間葉系幹細胞(タカラバイオ)とヒトU87グリオーマ細胞(ATCC)を使用した。まず、ヒト間葉系幹細胞とU87グリオーマ細胞といった異なる種類の細胞をco-cultureする必要があるため、両者ともに適した培養条件の検討を行った。培養液としてはMSCGM-CD、MSCGM、α-MEMの3種類を比較した。両者ともに良好な発育が得られたのは、α-MEM、20%FBS、L-glutamine、penicillin-streptomycinの組み合わせであった。この培養液を用いて、合計細胞数を5×10^5個として、U87グリオーマ細胞とヒト間葉系幹細胞を0:100、1:99、10:90、50:50、100:0の割合で5cm dishにplateして1、3、5、7、9、11、13、15日に細胞数を計測した。Growth curveを描き、間葉系幹細胞が脳腫瘍細胞の増殖に及ぼす影響を検討した。9日目以降は、U87グリオーマ細胞の含有率が10%のdishでもconfluentに達していたため、増殖に及ぼす検討はplate後7日目までのデータで行った。Plate後7日目では、U87グリオーマ細胞とヒト間葉系幹細胞の割合が0:100、1:99、10:90、50:50、100:0のdishにおいて、それぞれ4.8×10^5個、6.0×10^5個、14.0×10^5個、27.6×10^5個、36.8×10^5個であった。ヒト間葉系幹細胞の増殖が非常に緩徐であることを考えると、1:99の割合のdishから既に増殖促進効果が得られていた。特に、10:90、50:50の割合のdishでは、U87グリオーマ細胞の細胞数は予測された数の1.5倍程度に増加していた。増殖促進効果がヒト間葉系幹細胞の影響であることを確認するために、ヒト間葉系幹細胞と類似した形態をもつ、ヒト線維芽細胞株をヒト間葉系幹細胞のnegative controlとした追加実験を進行中である。本実験において細胞数を計測する際に、上清を回収、冷凍保存しており、これを用いてサイトカインアッセイを行っている。間葉系幹細胞が脳腫瘍細胞の増殖に及ぼす影響を検討し、間葉系幹細胞から分泌された各種cytokine、chemokine、growth factorを測定することにより、間葉系幹細胞から分泌され脳腫瘍細胞の挙動を制御している液性因子を同定した。合計細胞数を5x10^5個として、U87グリオーマ細胞とヒト間葉系幹細胞を0:100、1:99、10:90、50:50、100:0の割合で5cm dishにplateして1、3、5、7日に細胞数を計測し、Growth curveを描き、間葉系幹細胞が脳腫瘍細胞の増殖に及ぼす影響を検討した。Plate後7日目では、U87グリオーマ細胞とヒト間葉系幹細胞の割合が0:100、1:99、10:90、50:50、100:0のdishにおいて、細胞数はそれぞれ4.8x10^5個、6.0x10^5個、14.0x10^5個、27.6x10^5個、36.8x10^5個であった。次に、5cm dishに5x10^5個のU87グリオーマ細胞をplateして、0個、1x10^3個、1x10^4個、5x10^4個、7x10^4個、1x10^5個のヒト

間葉系幹細胞をco-cultureし、1、3、5、7日に細胞数を計測し、間葉系幹細胞が脳腫瘍細胞の増殖を加速させていることを確認した後に、上清を回収して液性因子の分泌を測定した。VEGF、bFGF、TGFβ1、MMP1、MMP2、MMP3、MMP9、MMP13、MMP1、IL-1β、IL-8、IL-10、IL-13、CCL3、CCL-4、CCL-5の上清中の分泌をBIORAD Model 680XRを用いてELISA法にて測定した。VEGF、bFGF、TGFβ1、MMP1、MMP9、MMP13、MMP1、IL-1β、IL-8、IL-10、IL-13、CCL3、CCL-4、CCL-5では間葉系幹細胞の存在による分泌の差は見られなかった。一方、グリオーマの浸潤や遊走において重要な役割を果たしているとされるMMP2とMMP3では、間葉系幹細胞の割合の増加に従って、グリオーマ細胞からの分泌が抑制されていることが確認された。以上より、間葉系幹細胞はcell-cellcontactあるいは未知の液性因子によってグリオーマ細胞の増殖を加速させること、また、グリオーマ細胞からのMMP2とMMP3の分泌を抑制することが証明された。
Bioactive(生体活性)な新素材Diopside人工歯根の研究

平成7年度は、人工歯根の埋入後上部構造を装着し観察を行った。平成6年度までの研究実績より、(1)Diopside埋め込み人工歯根、(2)チタン人工歯根、の2種類について比較・検討した。Diopside埋め込み人工歯根は、8週後には完全に新生骨による骨結合が得られるため、上部構造の装着はこの時期とし、上部構造装着後4週例について観察した。(1)Diopside埋め込み人工歯根では、著名な新生骨の形成が認められ、特にDiopside顆粒を選択するように類骨が形成され骨とインプラント体が結合していた。骨髄腔は新生骨により満たされ狭小化が進んでいた。(2)チタンインプラントでは、新生骨の形成が認められる部位もあるが、その量は少なく骨結合も一部の部位で認められるのみであり骨とインプラント体との間には空隙が見られた。現在までの結果より考察として1.両インプラント周囲には機能圧を加えることにより、その刺激が骨の機能的なリモデリングを促進し活発な造骨機転が働いたと思われた。2.機能下における造骨機転は、Diopside埋め込み人工歯根の方が早期に活発に起こり、機能圧により一部失われた骨結合も早期に回復する可能性が示唆された。3.Diopside顆粒の崩壊、脱落、溶出は認めなかった。以上よりDiopside埋め込みインプラントは、非機能下において優れているだけでなく、機能圧下においても骨結合の面において優れたインプラント材料であることが明確となった。平成8年度以降はさらに週例を重ね、長期経過後について検討する。H・6年度は、diopsideコーティング人工歯根のコーティング法による差を犬および家兎により比較検討した。コーティング方法としては、(1)Diopside埋め込み人工歯根(2)Diopside埋め込み人工歯根にDiopsideペーストコーティングした人工歯根(3)Diopside埋め込み人工歯根の表面研削人工歯根、の3種類について比較した。その結果、(1)Diopside埋め込み人工歯根では、Diopside自体の吸収、溶出、脱落もなく48週後まで安定していた。また新生骨との結合状態は、最初Diopside顆粒表面から骨添加が開始し、8週後では人工歯根は完全に新生骨中に埋め込まれ完全な骨結合が得られた。(2)Diopside埋め込み人工歯根にDiopsideペーストコーティングした人工歯根は、4週後にはほとんどのコーティング層は溶出、脱落してしまった。また新生骨との結合状態では、溶出したDiopside小粒子が、新生骨の結合を妨げ人工歯根周囲にわずかな空隙を残し、多くの部分で骨結合が得られなかった。(3)Diopside埋め込み人工歯根の表面研削人工歯根では、4週後よりDiopside顆粒の溶出、崩壊が開始し、8週後には崩壊が著しいため脱落してしまったものも認められた。新生骨との結合状態は、崩壊したDiopside小粒子が新生骨との結合を妨げ、多くの部分で骨結合が得られなかった。従ってコーティング法としては、チタン芯材にチタンの超塑性を利用し、Diopside顆粒を埋め込む方法が最も優れていることが明らかとなった。またDiopsideと新生骨との結合は透過電顕の結果より明らかに分子間レベルによる化学的な結合であることが明確にされた。Diopside埋め込み人工歯根は、8週後には完全に新生骨による骨結合を得られるため、上部構造の装着はこの時期とし、上部構造装着後4週例について観察した。

(1)Diopside埋め込み人工歯根では、著名な新生骨の形成が認められ、特にDiopside顆粒を選択するように類骨が形成され骨とインプラント体が結合していた。骨髄腔は新生骨により満たされ狭小化が進んでいた。(2)チタンインプラントでは、新生骨の形成が認められる部位もあるが、その量は少なく骨結合も一部の部位で認められるのみであり骨とインプラント体との間には空隙が見られた。現在までの結果より考察として、1両インプラント周囲には機能圧を加えることにより、その刺激が骨の機能的なリモデリングを促進し活発な造骨機転が働いたと思われた。2機能下における造骨機転は、Diopside埋め込み人工歯根の方が早期に活発に起こり、機能圧により一部失われた骨結合も早期に回復する可能性が示唆された。3 Diopside顆粒の崩壊、脱落、溶出は認めなかった。以上よりDiopside埋め込みインプラントは、非機能下において優れているだけでなく、機能圧下においても骨結合の面において優れたインプラント材料であることが明確となった。平成8年度以降はさらに週例を重ね、長期経過後について検討する。
マイクロテンサイル接着強さから評価したガラスセラミックスの最適な表面処理条件

マイクロテンサイル接着試験より、シリカベースセラミックスのレジンセメントとの接着における表面処理条件を検討した。内面処理にはシラン処理が有効であり、その前段階において、フッ化水素酸による処理が微細凹凸を付与するうえで有効である。酸処理後に超音波洗浄を行うことにより、表面に沈着した析出物が除去される。4回焼成による接着力への影響は認められない。3転曲げ試験から、酸処理による強度の低下は認められない。オールセラミック修復物の中で高い光透過性を有するIPS Empress 2(IVOCLAR VIVADENT)は,優れた審美性や適合性に加え,レジンセメントとの高い接着強さや接着耐久性を示す.インゴットをプレスして製作されたEmpress2コア材はレイヤリング法により繰り返し焼成される,このシリカベースセラミックスであるEmpress2コア材の繰り返し焼成が,コア材のレジンセメントとの接着界面となる表面の微構造および表面性状に与える影響と,接着に不可欠な酸処理による変化について観察し,さらにレジンセメントとの接着性に与える影響について,マイクロテンサイル接着試験から評価した.試料には8×8×11mmの板状試料を製作し,被着面を耐水研磨紙♯4000まで研磨後,4回焼成し,2個のコア材をレジンセメントで接着した,試料の接着は,接着性レジンセメントValiorink II(IVOCLAR VIVADENT)のシステムにより行った.未焼成の試料も接着した.接着した試料は37°C蒸留水中に1週間保存してから,マイクロテンサイル接着試験試料として,接着面積が1mm×1mmの試料を低速ダイヤモンド切断機を用いて製作した,マイクロテンサイル接着試験は,ステンレスホルダーに、アクリル接着剤で固定し,万能試験機EZGraph(島津製作所)を用いてクロスヘッドスピード1mm/minで引張り,破断時の最大荷重から接着強さを求めた.1.X線解析パターンから繰り返し焼成はEmpressコア材の結晶組成に影響を与えないが,焼成回数に伴い,結晶の配向に変化が生じていることが示唆された.2.繰り返し焼成は,酸処理後のEmpress2コア材の表面性状に大きな影響を与えることが分った.3.繰り返し焼成は,引張り接着強さに有意な影響を与えなかった.シリカベースセラミックスであるIPS Empress2(IVOCLAR VIVADENT)は,臨床において優れた審美性を発揮し,高い評価を得ている.セラミックスの接着において内面処理にはシラン処理が有効であるが,その前段階におけるフッ化水素酸によるエッチング処理あるいはサンドブラスト処理が微細凹凸を付与するうえで重要である,臨床においてセラミックスとレジンセメントの確実な接着を行うためのフッ化水素酸処理に着目し,SEM観察およびマイクロテンサイル接着試験から処理過程について評価した.SEM観察の試料には,直径5mm厚さ3mmの円板を切り出し,その表面を#4000SiC耐水研磨紙で注入研磨後,蒸留水およびアセトン中で超音波洗浄した.各種条件にて処理を行った.(1)未処理,(2)IPS Ceramic Etching Gel塗布20秒後,流水下で30秒洗浄,(3)(2)終了後,蒸留水中で超音波洗浄10分,(4)37%リン酸(Total Etch・IVOCLAR VIVADENT)30秒後流水下で30秒間洗浄,超音波洗浄10分.(5)(3)終了後トライインペースト塗布後,流水下で30秒洗浄,(6)コジェットサンド(30μm粒子)をマイクロエッチャーIIを使用し,試料から5mm離して15秒間噴射,(1)滑らかな表面(2)は微細な反応析出物がガラスマトリックスの表面および深部に入り込んでいる,(3)はメーカー指示の最適な表面処理であると考える.(4)表面はスムースである.(5)水洗のみではトライペーストの残留物が表面を覆い,さらに深部に入り込んでいる.マイクロテンサイル接着試験のには,8×8×11mmの試料を製作した.各種条件はSEM観察の場合と同様(1)(6)の条件で行った,各種酸処理後,2個のコア材をレジンセメントで接着し,37°C蒸留水中に200日保存してから,接着面積が1mm×1mmの試料を低速ダイヤモンド切断機を用いて製作した,ステンレスホルダーに,アクリル接着材で固定し,万能試験機EZGraphを用いてクロスヘッドスピード1mm/minで引張り,破断時の最大荷重から接着強さを求めた,(1)未処理では試料切断時に試料が壊れ,測定不能であった.(3)5%HF20秒塗布後,流水下で30秒水洗,超音波洗浄を行った条件は,(2)超音波洗浄を行わなかった場合,(4)37%H3PO4を使用した場合,(5)トライペースト使用後流水下で30秒洗浄のみで超音波洗浄を行わなかった場合(6)コジェットサンド,のどの条件に対しても有意に接着力が高い値を示した.
脳の”眼”を構成するオプシン５視細胞の機能解明とその発生分化メカニズム

紫外光感受性視物質であるオプシン5(Opn5)発現細胞の生体内での機能と発生分化について、鳥類と哺乳類を用いて研究を行っている。本研究では、人工核酸切断酵素によるゲノム編集法を用いて、動物個体においてOpn5遺伝子を改変して、脳と眼におけるOpn5の機能と発生分化のしくみを明らかにすることを目的とした。人工核酸切断酵素として、Transcription Activator-Like Effector Nuclease (TALEN)を用いて、マウスOpn5変異マウスの作出を行った。その結果、TALEN法により遺伝子変異が効率よくおこること、Opn5変異マウスは正常に産出されることがわかった。鳥類と哺乳類を用いて、短波長光感受性視物質であるオプシン5発現細胞の生体内での機能とその発生分化について研究を行っている。本研究では、人工核酸切断酵素Transcription Activator-Like Effector (TALE)ヌクレアーゼを用いた動物個体ゲノム編集技術により、オプシン5発現細胞の機能と発生分化の分子機構を明らかにすることを目的とした。本年度は、昨年度に構築したオプシン5-TALENベクターを用いて、オプシン5ゲノム改変マウスを作製した。また、哺乳類オプシン5タンパク質の網膜や眼における局在とその分子特性について明らかにし、共同研究の成果として論文発表した(Yamashita, Ono, Ohuchi et al., J. Biol. Chem, 2014,289:3991-4000)。鳥類や哺乳類(マウスなど)を用いて、2010年に同定した短波長光視物質オプシン5発現細胞の生体内での機能とその発生分化について研究を行っている。鳥類では哺乳類には存在しない型のオプシン5様視物質cOpn5L2が、眼や脳の視床下部に加え副腎髄質に発現し、光受容以外の活性化システムにより機能している可能性を示唆してきた(Ohuchi H et al., PLoSOne. 2012;7(2):e315349)。本研究は、人工核酸切断酵素Transcription Activator-Like Effector (TALE)ヌクレアーゼを用いた動物ゲノム改変法によりオプシン5発現細胞の機能と発生分化のしくみを明らかにすることを目的とした。本年度は、マウス個体レベルで有効なTALEヌクレアーゼ(TALEN)ベクターのバックボーンが明らかになり、オプシン5遺伝子を標的とするTALENベクターを構築した。さらに、非哺乳類での4つめのオプシン5様視物質を共同研究により発見(投稿準備中)、またマウスや霊長類の脳と眼におけるオプシン5の局在について明らかにした(投稿準備中)。紫外光感受性視物質であるオプシン5発現細胞の生体内での機能とその発生分化について、鳥類(ニワトリ)と哺乳類(マウスなど)を用いて研究を行っている。本研究では、人工核酸切断酵素によるゲノム編集法を用いて、動物個体においてオプシン5遺伝子を改変して、その機能と発現細胞の発生分化のしくみを明らかにすることを目的とした。本年度は、人工核酸切断酵素として、植物病原菌由来のTranscription Activator-Like Effectorを融合させたNuclease (TALEN)を利用して、マウスオプシン5(Ospin 5: Opn5)変異マウスの作出を試みた。TALEN法により遺伝子変異が効率よくおこること、現在のところOpn5変異マウスは正常に産出されることが明らかになった。細胞組織学、発生生物学、神経科学申請書では本年度中に、作製したオプシン5ゲノム改変動物の解析および蛍光蛋白質遺伝子レポーターノックイン動物の作製を行う予定であったので、その意味では達成が遅れている。それは、他の人工核酸切断酵素CRISPRなどを用いても、ノックイン動物の作製はいまだ世界的に効率よく確実に行うに至っていないことによる。しかし、本年度はTALENによるオプシン5ノックアウトマウスが効率よく作製でき、現在ライン化を進めている。また、マウス脳でのオプシン5タンパク質の同定や、網膜での同タンパク質発現細胞の局在を明らかにすることに成功し、成果を報告できたことからも、概ね順調に研究が進展しているといえる。申請書では本年度中にTALENによるゲノム改変マウスまたはニワトリを作製し、解析に着手する予定であったので、その意味では達成が遅れている。それは、これまでわれわれが明らかにしてきた昆虫のゲノム改変に有効なTALEN(Watanabe T et al., Nat Commun. 2012;3:1017)が哺乳類や鳥類の個体でも有効かどうか不明であったからである。しかし、本年度はマウス個体で確実にノックアウトが得られるTALEN骨格が他の遺伝子を標的とした予備実験で明らかになり、その骨格を用いてのオプシン5遺伝子標的TALENベクターを作製するに至った。また、非哺乳類でのオプシン5様視物質の局在解析が進み(第14回国際組織細胞化学会議、第35回日本神経科学大会、第50回日本生物物理学会

年会、第15回レチナール蛋白質国際会議で発表)マウスなど哺乳類の脳と眼におけるオプシン5発現細胞の局在について詳細に明らかにしてきているので、これらの成果が次年度以降のゲノム改変動物を用いたオプシン5発現細胞の機能解明および発生分化の研究に大いに貢献すると考えられる。今後は、最新の海外での報告を参考にして、当該マウスの作出に努める。ライン化したオプシン5ノックアウトマウスを用いて、短波長光に関連した行動の解析を行う。レポーターノックインマウスについては、人工核酸切断酵素を用いた方法でどうしても成功しないようであれば、従来の方法でのマウス作出に切り替える。新しい抗オプシン5抗体を用いて、あるいは培養細胞でオプシン5を発現させ、オプシン5発現細胞をセルソーター等で分画する。分画した細胞を用いて遺伝子プロファイリングを行い、オプシン5発現細胞の性質やその発生分化に関わる遺伝子ネットワークを明らかにする。本年度は、マウス個体におけるゲノム改変が有効なTALENベクター骨格が年度後半まで定まらなかったため、マウス作出に至らず、次年度使用額347,665円が生じた。年度後半で定まったため、適するベクターの構築に至っている。次年度は、オプシン5ゲノム改変マウスの作出を急速に進める。TALENによるゲノム切断比率の測定はHEK293T細胞を用いたSingle Strand Annealing (SSA) assayにより行う。得られたTALENのmRNAを作製し、マウスの受精卵に顕微注入して、ノックアウトマウス系統を作製する。当該マウス系統の同定アッセイはPCR法により行う。ノックアウト動物は、光に応答した行動に表現型が出ると予想し、行動を詳細に調べる。一方、TALEN mRNAとともに、オプシン5遺伝子のゲノム断片を両端に持つレポーター遺伝子(EGFPまたはLuciferase)を含むプラスミドをマウス受精卵に導入し、レポーター遺伝子ノックインマウスの作出を行う。後者を用いて、脳あるいは網膜を単一細胞に分散させ、FACS (fluorescence activated cell sorting)法を用いてオプシン5遺伝子発現細胞を分画する。各細胞からRNAを抽出し、次世代シークエンス法を用いて遺伝子発現プロファイリングを行う。本年度は、レポーターノックインマウスの作出に至らなかったため、次年度使用額が生じた。上述の次年度使用額は、ゲノム改変マウスの飼育、繁殖、維持、レポーターノックイン動物・細胞の作製に用いる。受精卵へのインジェクションのための分子生物学試薬、ゲノム改変の有無同定のシークエンシング費用に主に用いる。その他の経費については、申請書の通り、ゲノム改変動物の解析のための試薬プラスチック類、対照となる実験用動物の購入、マウス行動解析のための研究打ち合わせおよび成果発表(研究代表者、研究協力者)、論文作成のための費用(英文校閲)に用いる。次年度使用額347,665円はゲノム改変マウスの作出に使用する。
C型肝炎ウイルスの遺伝子発現機構

C型肝炎ウイルス(HCV)の構造蛋白のプロセシングおよび構造蛋白間の相互作用を肝細胞で検討する実験系を確立するため、HCVの3種の構造遺伝子(コア、エンベロープ、NS1)各々を発現する組換えアデノウイルスを作製した。これらの組換えアデノウイルスはアデノウイルス複製・遺伝子発現に必須なE1A遺伝子を欠失しており、この遺伝子を持続的に発現している293細胞では、野生株アデノウイルスと同等に複製し、細胞は死減する。それ以外の細胞では、SRaプロモーターから目的遺伝子のみを発現し、細胞は生存する。これらの組換えウイルスの力価は10^810^3PFU/mlに達した。これらをそれぞれ293細胞、HeLa細胞およびヒト肝細胞由来HepG2に感染した。その結果この全ての細胞株でほぼ100%の細胞でHCVのコア、エンベロープ、NS1蛋白の発現を確認した。293細胞では組換えウイルスが増殖するため、特に高い発現が得られた。HCVの構造遺伝子を発現する高力価の組換えアデノウイルスが作製された事により、従来は発現が難しかったヒト肝細胞株におけるHCV蛋白のプロセシングや機能解析が今後行えることとなった。現在、エンベロープとNS1蛋白のヒト肝細胞株における同時発現をこの系で行っており、この2種類の蛋白のヘテロ二量体形成について検討を行っている。またこれらの組換えウイルスが生ワクチンとして効果を持つか否かは極めて重要な問題であり、動物実験による抗体産生の検討を合わせて検討している。
分子時計のリズム発振と中枢時計への統合メカニズム

視床下部視交叉上核(SCN)に存在するほ乳類の中枢時計は、網膜からの光情報を受容し、内因性の周期を24時間の明暗サイクルに同調すると共に、SCN外脳内組織や末梢臓器の末梢時計を調節し、全身の時間的統合を行っている。しかし、そのメカニズムは不明である。夜行性齧歯類における行動リズムの季節変動は、これまで、夕日および朝日に同調し、活動の開始と終了を調節するEvening(E)とMorning(M)の二振動体によると考えられてきた。そこで、発光レポータートランスジェニックマウスを用い、SCN細胞のPerl発現リズム位相をSCN内で部位別に測定し、日長と行動リズム位相との相関を解析し、生体が行動や内分泌機能に季節変動を生じる機構について検討した。24時間明暗周期の明期を618時間と変動させたところ、すべての明暗比において、吻側SCNのPerl発現リズムピークは夕方の活動開始位相にphase-lockしており、E振動体の局在が示された。一方、尾側SCNのPerl発現ピークは、測定したすべての明暗比で、朝の活動終了位相にPhase-lockしておりM振動体の局在が示された。尾側SCNのPerlピークのphase-lockingは、明期20および22時間という極端な長日周期でも確認された。明期18時間では吻側SCNのPerl発現が二峰性となり、さらに明期を延長すると吻側、尾側ともに二峰性ピークが観察された。発光イメージングによる細胞リズム解析の結果、すべてのSCN細胞の発光リズムは約24時間であり、二峰性リズムは、ほぼ180度位相が異なり、かつ、左右SCNにほぼ均等に混在する、2種の細胞群によることが分かった。以上の結果、日長によりSCN内で部位時的に遺伝子発現リズム位相を変位させるSCN細胞のダイナミズムが、行動リズムの季節変動を調節していることが分かった。視床下部視交叉上核(SCN)に局在する生物時計は、多数のリズム発振細胞より構成される。生理機能の季節性調節も生物時計の重要な機能であり、そのメカニズムとして、朝日と夕日に同調する二振動体モデルが提唱されているが、局在は不明である。本年度は、生物発光レポーターマウスを用い、日長をコードする生物時計機構を検討した。3種の明暗条件で飼育したマウスのSCNスライスを作成し、連続5日間発光リズムを測定した。また、冷却CCDカメラにて単一SCN細胞における発光を連続撮像した。同一マウスから採取した吻側、尾側連続2枚のSCNスライスは、LD(明暗)12:12、LD6:18では主観的明期にピークをもつ明瞭なPer1発現リズムを示し、尾側ピークが常に吻側よりも前進していた。また、両ピークの間隔は短日ほど狭かった。一方、LD18:6では吻側SCNは明瞭な二峰性リズムを、尾側は一峰性のリズムを示した。各LD条件下のPer1ピーク位相は、日長に関わらず、吻側ピークが活動開始位相と、尾側ピークが終了位相と一定関係にあった。朝方のPer1ピークは、活動開始、終了のどちらの位相とも相関しなかった。CCDカメラによる一細胞解析では、発光測定可能な細胞はすべて明瞭なサーカディアンリズムを示し、LD18:6の吻側SCNには朝方にPer1ピークをもつ細胞群と、夕方にピークをもつ細胞群の2群があることが分かった。両群の細胞は左右SCNに均等に分布し、分布領域は重なっていた。以上の結果、マウスでは夕日に同調して毎日の行動開始を決めるE振動体が吻側SCNに、朝日に同調して行動終了を決めるM振動体が尾側SCNに存在し、吻側SCNに光をコードすると考えられる第三の振動体が存在する。これらの振動体は、振動細胞ネットワークを形成し、日長に応じて位相を変え、季節に伴う日長変化に行動リズムを適合させていることが示唆された。

発光イメージングによる細胞リズム解析の結果、すべてのSCN細胞の発光リズムは約24時間であり、二峰性リズムは、ほぼ180度位相が異なり、かつ、左右SCNにほぼ均等に混在する、2種の細胞群によることが分かった。以上の結果、日長によりSCN内で部位時的に遺伝子発現リズム位相を変位させるSCN細胞のダイナミズムが、行動リズムの季節変動を調節していることが分かった。
てんかん児の行動観察システムの開発に関する研究

障害をかかえる子どもたちへの教育的介入にあたっては、子どもたちの心理的及び身体的状況を把握することが重要である。本研究の課題は、てんかんの子どもたちの行動状況の変化を解析するためのVTRとコンピュータを活用した観察システムを検討することである。そこで、以下のような3種の領域における研究を行った。1.てんかん児の標的行動の状態を解析するコンピュータプログラムのかいはつ:行動解析用のコンピュータソフトを試作し、VTR記録に基づき、2名の対象児の行動状況の解析を試みた。その結果、標的行動の発生頻度・比率の解析、及び同時発生的な複数の行動の発生パターンの解析が可能であることが示唆された。2.一定時間内における標的行動と学校生活上の行動及び病状との関連の解明:VTR記録及びコンピュータを活用して2名のかんてん児の標的行動の解析結果と学校・病院における行動状況との関連を検討した。その結果、1名においては標的行動の多少と発生パターンが、もう1名においては標的行動の増減が、学校・病院での行動状況と関連することが示唆された。3.てんかん児の行動状況に則した指導内容及び方法の解明:1名の対象児において、長期的なVTR記録に基づき行動状況の変化を検討した。その結果、診断・治療の変更により、対象児の教師への反応が大きく変化したことが示唆された。他の1名においては、てんかん発作の発生する時間帯が、授業の変わり目であることが数量データとして確認された。以上より、VTR記録とコンピュータの活用により、てんかん児の行動状況の把握がより効果的に可能であることが明らかとなった。てんかんをもつ生徒2名を対象として、朝の一定時間における行動状態をVTR記録し、その内容を解析用に開発したコンピュータプログラムにより分析を行った。この分析析結果に基づき、行動状態の指標となる標的行動を画像データベースにまとめる作業を行った。対象児に関わりのある教員と医療関係者に対し、画像データベースの評価を依頼した。この結果を基に行動状態を把握するするための評価基準に基づいた標的行動の資料の収集を行った。なお、この作業は、現在も継続中である。また、学校や小児病院等での日常生活上での行動及び病状の変動に関して調査を行い、各対象児の実態に即した行動及び病状変動を把握するための資料の収集もあわせて行ってきている。一方、てんかんをもつ子供達の行動状態を分析するコンピュータープログラムとその統計的解析のためのプログラム作成及び改良もまた進行中であり、順次改良されてきている。新たに得られた知見として、てんかんをもつ生徒の行動状態は、非常に変化し易く、治療に用いる薬剤に種類によってもまったく異なる。そこで、本研究の行動観察システムは、このような治療による行動状態の変動を把握する上でも有効であると考えられた。なお、研究の中では、次のような問題点が明らかになった。すなわち、てんかんをもつ子供達の行動観察に際して、観察者の要因が当初の予想以上に大きく、画像データベースに基づく標的行動の標準化が難しい面がある。しかしながら、これについては、同様の標的行動についての複数の画像サンプルを複数の観察者で詳細に検討することで改善し得ると考える。本研究の主要な目的は、てんかんをもつ生徒の行動状態を解析するコンピュータとVTRを活用したシステムを検討することである。本年度は昨年度からの継続で、てんかんをもつ生徒を対象として、行動状態をVTR記録し、開発したコンピュータプログラムにより解析を行った。この解析結果と在籍する養護学校における行動記録と、入院している病院の病状記録との関連を分析した。その結果、てんかんをもつ生徒の状態を把握するために有効な複数の標的行動があり、その組み合せが生徒の行動全体を特徴づけることが明かとなった。これらの複数の標的行動を前記の解析用コンピュータプログラムのデータに基づいて、各日毎の単位時間における量的行動プロフィールを描くことが可能である。また、標的行動の発生状況を時系列上に再現することで、その日の質的プロフィールを描くこともまた可能である。1名の対象児において、この量的及び質的プロフィールと行動記録

・病状記録にある大きな変化とを比較した。その結果、特定の標的行動の発生の多さ少なさではなく、プロフィールとして表現される通常とは違った標的行動の発生状況の組み合わせが、行動・病状記録上の大きな変化と関連することが示唆された。VTRによる行動状態の記録とその解析、行動・病状記録との比較検討は、現在、他の対象児において継続中てある。その中の1名の対象児では、標的行動の増減が、その日の授業形態や通常生活パターンからのズレと関連することが確認されている。これは、本研究の行動観察システムにより収集した標的行動を指標として、逆に対象児に適応した授業形態や生活パターンを検討することができることを示すと考えられる。本研究の主要な目的は、てんかんをもつ児童生徒の行動状態を解析するコンピュータとVTRを活用したシステムを検討することである。今年度も、これまで同様に、てんかんの児童生徒を対象として、行動状態のVTR記録と、その解析を行った。本年度の対象児は、2名で、行動解析結果と在籍する養護学校における行動記録や、入院している病院の病状記録との関連を分析した。1名においては、1年半以上にわたるトピック的なVTR記録と半年以上の定時・定点VTR記録を併用し行動の長期的変化を追跡した。その結果、てんかんの診断の確定とその後の服薬治療の開始を境にして、行動状態に大きな変化が生じたことが確認された。これは、定時・定点的な行動観察で子どもの行動状況の指標を明確にすれば、行事等のトピック記録を活用してでも組織的観察により行動状況の変化を把握できることを示唆している。他の1名においては、VTR記録の解析により対象児に特徴的な行動状況とてんかん発作状況との関連を検討した。日常的で誰にでも発生する行動の頻度の高さとてんかん発作との関連が推測された。これは、行動の解析に際し、特異な行動状況のみを取り上げるのではなく、通常の行動も検討すべきであることを示す。合わせて、8カ月間の指導・観察記録を分析し、てんかん発作の頻繁に観察される時間帯が学校における「授業の変わり目」であることを数量的データとして確認した。以上のように、本年度は、教育・療育の現場での長期的変化の把握の方法と、てんかん児観察の観点に関わる検討を主として実施した。
確率微分方程式の研究

交付申請書に記した研究実施計画の一つである"Brown運動の滞在時間の極限定理を概周期関数との関連で調べること"については研究がまとまったので、まずその事実としてCompact Riemann多様体M上の拡散過程X_+について;"t_1→〓〓f(Xs)dsがλ→∞のとき1次元Brown運動に近ずく"ということがある。これを以下では*として表わす。但し#はM上の平均Oの連続関数である。他方Mが群構造をもちCompact Lie群であるとすると、M上の連続関数はすべて概周期関数であることが知られている。この二つの事実から、CompactでないLie群上でも、概周期関数については(*)の型の極限定理がなりたつのではないかとの予想を立てることができる。この方向でまずn次元Euclid空間について研究を行い、概周期関数を概周期超関数の枠でとり扱い、これに有界性についての若干の条件を付けることによって、*型の極限定理が成立することを証明した。結果は"A limit theonem foroccupation times of Brownian motion concerning uniformly almost periodic functions"と題する論文にまとめた。この研究を実施する過程で新屋均、藤村茂芳と概周期関数、Lie群。多様体について討論を行った。申請書に記した他の課題について、確率微分方程式のの解のNewton近似について考察をはじめた。この件について荒井正治、山田修宜と討論を行った。確率微分方程式の解の微細な挙動について超準解析的手法の可能性について、土井公二、中嶋史図雄と討論を行った。Newton近似については近い将来、論文としてとりまとめる見通しがついている。
途上国の自立発展型社会・経済開発経営手法モジュールの国際共同開発

4年間の本研究の目的は、主に発展途上国の人々の生活改善と持続的な発展に資するため、国際開発現場に関わる行政、研究機関、NGOなどにおいて活躍できる人材育成につなげるため、大学院教育で活用できる研究事例型パイロット教材作りにある。本研究は、この目的に沿って、4年間にわたる研究活動を進め、ミクロレベルで貧困削減を着実に進展させるための自発的社会・経済開発の推進手法の技術移転を目指した大学院教育用事例研究を行い、事例に基づく講義への試用を行った。具体的には、本研究では、個別事例として、次のものを取り上げることができた。(1)地域通貨と社会発展(日本の事例)、(2)障害者と貧困問題(タイとベトナムの事例)、(3)女性組合とエンパワメント(日本の事例)、(4)主観的指標と発展(日本とブータンの事例)、(5)実践的アクション・リサーチ手法である。研究活動では、分担研究者と国内外の研究協力者との共同作業により進めることができた。また、事例報告の半数以上は、英語で行っている。研究の初年度と二年度にかけての個別課題の選定、二年度から最終年度にかけての選定事例研究活動の推進(フィールドワークやデータ整理や分析)、諸学会(経済学や開発学に関係する学会)における研究成果の発表や学術論文の執筆、そして、個別ケースの大学院講義での活用を行った。最終年度には、本研究の最終成果報告書をとりまとめた。本研究は、小さな試みとはいえ、研究調査活動成果を生かした大学院教育を推進するという目的に沿って行われ、初期の目的の多くを達成することができた。本研究の初年度、当初の研究計画に沿い、主に次の4項目に関する研究実績をあげた。(1)国内外の研究チームによる研究戦略会議の開催:2004年8月に北大にて、国際共同研究チームメンバー(草郷、塚本、オイラーズ、リム)とともに5日間にわたる研究・教材作成のブレインストーミングを行った。各メンバーが各自の分担領域の視点に立って、どのような調査を実施し、教材化していくかを議論した。会議の結果、チーム全体の自立型社会経済開発モジュール作成へのワークプランを確定させた。とりわけ、本研究では、チームメンバー数と分野の制約や研究費の制約の中、最も効果の高いモジュール作成を達成するために「アクション・リサーチ」を活用することとした。具体的には、本研究は、生計向上とコミュニティ形成に重きをおいたモジュールの構築を目標とし、4年にわたるモジュール作成にあたっては、実際に紛争後の自立経済発展下にあるインドネシア国マルク州を生きたケースとして取り上げ、合同調査を2年目以降に行うことを確定した。(2)2005年度に計画しているマルク州におけるチームメンバーによる合同調査の準備作業を研究チームで分担し、進めた。塚本は、インドネシアを2度にわたり訪問し、インドネシア大学社会学部、国立インドネシア大学、ガジャマダ大学との研究ネットワークを構築した。また、マルク州への支援について、インドネシア国政府へのヒアリング、日本の支援に関しては、JICAからのヒアリングを行った。時期や安全管理を含めて、2005年度のマルク実態調査の計画準備を進めた。(3)オイラー、リム、ダチャンは、自立型コミュニティ開発の実践例の世界各地の事例について、文献により調査した。(4)草郷は、紛争後の民間主導の経済開発の重要性と限界について、論文にとりまとめた。以上、本研究は、初年度の研究目的は十分に達したと考えており、2年度以降、引き続き、堅実な研究を推進していく予定である。本研究の2年度、研究計画に沿い、主に次の7項目に関する研究実績をあげることができた。(1)初年度に収集したコミュニティ開発支援事例に関する資料について、英文でまとめた。(草郷、リム、オイラーズ)(2)国内の研究打ち合わせを大阪、札幌にて行った。(草郷、西部、塚本)(3)西部と草郷は、北海道苫前町における地域通貨導入実験に関する調査を行った。