hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域高齢者のための食生活サポートネットワークの構築に関する研究

本研究は、地域在住高齢者の個別の食生活状況に応じて、地域サービスを紹介する「食生活サポートナビ」を活用し、食生活サポートネットワークを構築することを目的に展開した。最終年度は、A市在住高齢者を対象に実施した「買物困難に関するアンケート調査」のデータを用いてロジスティック回帰分析を行い、「食品摂取の多様性」に有意な関連が認められた6項目に「食生活サポートナビ(以下、食サポ)」の質問項目を簡素化した。その結果、「食事のしたくを頼める人がいるか」「宅配サービスの利用」「おすそわけ(ご近所づきあい)」「食費」「買物困難感」の6質問の回答状況に応じて、地域の自助・互助サービスを紹介するシステムにリニューアルした。また、食サポを利用した人が食生活に心配や不安がある場合には、A市社会福祉協議会の管理栄養士につながる仕組みとし、必要に応じ他サービスとの調整等ができる体制をとった。リニューアルした食サポを試験的に18名が利用し、今後の「食生活サポートナビ」活用の課題を明らかにした。研究期間をとおして明らかになった点はつぎのとおりである。1)地域在住高齢者のうち要支援高齢者は、食生活に関する課題を複数あわせ持つ人が多い。それらの課題を社会福祉士等が把握し、対応をしているが、食品群の摂取状況や買物困難については十分に把握できていなかった。2)地域在住高齢者の食生活をサポートするには、低栄養に直結する食生活状況よりも「上流」でチェックを行うことが必要であり、その6要因を本研究で示した。食サポ活用ならびに相談の拠点を社協としたことで、フレイルや閉じこもり高齢者への活用が今後期待される。申請者は、平成23-25年度科研費によって、地域高齢者の個別の食生活状況に応じて地域資源サービスを紹介するインターネットシステム"食生活サポートナビhttp://shoku-support.com"を開発した。一方、介護予防・日常生活支援総合事業の導入により、市町村は要支援者に対する支援体制を充実・強化することが求められるようになり、食生活サポートナビの活用幅を拡大することが期待される状況となった。そこで、本研究の対象者「地域高齢者」に要支援高齢者を含めることとし、今年度はモデル地区の要支援高齢者のうち、栄養・食生活に何らかの問題があると社会福祉士が判断した11名に対して、食生活サポートナビを試用し、要支援高齢者の食生活の問題点を把握するとともに、把握方法、把握した場合の対応方法について検討した。その結果、前年度までに蓄積した自立高齢者の食生活状況(スコア化したデータ)に比べて、要支援高齢者では、食事回数、肉・魚・卵・大豆製品の摂取頻度、嚥下、食欲、調理、買物について低スコアを示し、問題を有していることが明らかになった。また、82%の人がこれらの食生活の問題を5個以上併せ持っていることが明らかになった。社会福祉士は、要支援高齢者が複合的に有する食生活の問題のうち、食欲の低下、調理の困難については高率に把握していたが、肉・魚・卵・大豆製品や牛乳・乳製品の摂取頻度が低い、買物の困難については把握に至っていなかった。以上より、食生活サポートナビは、食生活の問題を網羅的に把握するとともに、その対応について優先順位をもって示すことが可能であることから、要支援高齢者においても活用が期待されることを示した。この結果をもとに、今後、地域資源サービス紹介事例を蓄積するとともに、地域資源サービスのネットワーク化を検討することが必要である。本研究は、地域住民の個別の食生活状況に応じて、地域資源サービスを紹介する「食生活サポートナビ」を活用し、モデル地域において「食」に関連する地域資源サービスの連携、低栄養予防のためのケアが必要な人のフォロー体制の整備を行い、食生活サポートネットワークを構築することを目的としている。申請者は年度途中まで休職していたため、研究の進行は中断していた。平成27年度の実績としては、本研究のモデル地域としてあらたに神奈川県三浦市を設定し、三浦市の食に関連する地域資源サービスの情報収集と整理を行った。デイサービス16件、配食サービス7件をはじめ、宅配サービス、医療施設(管理栄養士による栄養食事指導あり)、生活・健康相談窓口、訪問介護サービス、サークル活動を食生活サポートナビに登録した。このうち、Aリハビリデイサービスを食生活サポートネットワークの拠点と位置付けた。今後、リハビリデイサービス利用者を対象に、食生活サポートが必要な人をモデルケースとして選出し、地域における食生活サポートの実例を積み上げるとともに、地域において食生活サポート体制と事例の情報を共有する機会を設ける。また、食生活サポートナビのステップ1の機能である食生活チェックシートについて、これまでに蓄積された地域高齢者による回答結果の解析、および先行研究にもとづき、質問項目の精査を行い、食生活チェックシートversion2を考案した。申請者が休職していたため。本研究は、地域在住高齢者の個別の食生活の状況に応じて、地域資源サービスを紹介する「食生活サポートナビ」を活用し、モデル地域において「食」に関連する地域資源サービスの連携、低栄養予防のためのケアが必要な人のフォロー体制の整備を行い、食生活サポートネットワークを構築することを目的としている。本年度の実績としては、下記のとおりである。本年度は、前年度にモデル地域に追加した三浦市において、Aリハビリデイサービスを拠点とし、リハビリデイサービスの利用者である在宅要支援・要介護高齢者を対象に食生活サポートナビによる食生活アセスメントを実施した。このうち、食生活の課題を抱えつつも、個人で対応しているケースのヒアリングを行った。本研究を推進するうえで柱となる関係機関(自治他、高齢者関連団体、医療、福祉専門職、民間企業等)間の連携は難渋している。

食生活サポートナビステップ1の食生活チェック項目のうち、食品アクセスに関連する項目にフォーカスし、食品アクセスの具体的課題を明らかにするとともに対応策を検討している。モデル地域における食品アクセスの改善から地域高齢者の低栄養予防をはかる。食生活サポートナビのシステム機能上の問題が生じ、システム管理の対応ならびにタブレット端末向けの修繕が必要である。申請者が休養を要する状況にあるため。本研究は、地域在住高齢者の個別の食生活の状況に応じて、地域サービスを紹介する「食生活サポートナビ」を活用し、モデル地域において「食」に関連する地域サービスの連携、低栄養予防のためのケアが必要な人のフォロー体制の整備を行い、食生活サポートネットワークを構築することを目的としている。平成29年度、食生活サポートナビは介護予防事業等で利用されていたが、研究としては申請者が休職していたため実績はない。食生活サポートナビのタブレット版を作成した。申請者の休職にともない、研究が中断したため。本研究は、地域在住高齢者の個別の食生活状況に応じて、地域サービスを紹介する「食生活サポートナビ」を活用し、食生活サポートネットワークを構築することを目的に展開した。最終年度は、A市在住高齢者を対象に実施した「買物困難に関するアンケート調査」のデータを用いてロジスティック回帰分析を行い、「食品摂取の多様性」に有意な関連が認められた6項目に「食生活サポートナビ(以下、食サポ)」の質問項目を簡素化した。その結果、「食事のしたくを頼める人がいるか」「宅配サービスの利用」「おすそわけ(ご近所づきあい)」「食費」「買物困難感」の6質問の回答状況に応じて、地域の自助・互助サービスを紹介するシステムにリニューアルした。また、食サポを利用した人が食生活に心配や不安がある場合には、A市社会福祉協議会の管理栄養士につながる仕組みとし、必要に応じ他サービスとの調整等ができる体制をとった。リニューアルした食サポを試験的に18名が利用し、今後の「食生活サポートナビ」活用の課題を明らかにした。研究期間をとおして明らかになった点はつぎのとおりである。1)地域在住高齢者のうち要支援高齢者は、食生活に関する課題を複数あわせ持つ人が多い。それらの課題を社会福祉士等が把握し、対応をしているが、食品群の摂取状況や買物困難については十分に把握できていなかった。2)地域在住高齢者の食生活をサポートするには、低栄養に直結する食生活状況よりも「上流」でチェックを行うことが必要であり、その6要因を本研究で示した。食サポ活用ならびに相談の拠点を社協としたことで、フレイルや閉じこもり高齢者への活用が今後期待される。本研究の対象者である地域高齢者に要支援高齢者を含めることとしたため、要支援高齢者における現状把握を先に実施した。申請者が休職したため、研究の進行が中断された。
問題解決において洞察を促すための統一的・普遍的手法の開発

我々が日常生活で直面する問題の中には,過去の経験が役に立たず,新しい解を創造する必要のある問題が数多く存在する。このような問題を解決するための認知過程は洞察と呼ばれる。そして洞察が生じると,あたかも突然「解がひらめいた」ように飛躍的に問題が解決される。本研究は,眼球運動が洞察の生起とある程度関係している可能性があることが示唆された。さらに,他者の情報を与えて実験参加者に社会的比較を行わせることが,洞察の生起を潜在的に操作するための有効な手法であることが明らかにされた。本研究では,「洞察は直感的には突然生じるが,操作可能である」という仮説に基づいて,洞察の生起メカニズムを実験心理学的に検討する。さらに,洞察が生じるときの生理指標の測定を通して,洞察を促すための統一的・普遍的手法の開発を目指す。平成25年度は,洞察のトリガーとなる認知活動を特定することを目指した。具体的には,研究者自身の先行研究に基づいて,実験参加者の課題解決時間が,他者の成績にどのように依存するのか(同調するのか)を調べた。まず実験1では,参加者にとって比較する他者が多いとき(25人条件)と少ないとき(5人条件)を設定して,問題解決における社会的比較対象の量の効果を調べた。実験の結果,多数条件の参加者の方が少数条件の参加者よりも,他者の成績に同調する割合が大きかった。次に実験2では,比較する他者が参加者と同じ集団(内集団)である条件と異なる集団(外集団)である条件を設定して,社会的比較対象の質の効果を調べた。実験の結果,内集団条件の参加者の方が外集団条件の参加者よりも,他者の成績に同調する割合が大きかった。いずれの実験結果も,問題解決において,洞察は社会的比較によって操作され得ることを表している。平成25年度の成果については,誌上,および学会で発表すべく,現在準備を進めている。平成26年度は,前年度に明らかにした「社会的比較によって洞察は操作され得る」という知見をさらに発展させるべく,研究を行った。具体的には,洞察を必要としない問題解決場面において,社会的比較は作用しないことを明らかにした。つまり,社会的比較は問題解決中の動作を促進しているわけではなく,問題解決中の心理過程に影響を与えていることがわかった。また,認知課題中の実験参加者の課題非関連思考の有無について,生理指標の測定を試みる実験も行った。平成26年度の成果については,すでに学会発表および誌上発表を行った。そして,洞察が生じると,あたかも突然「解がひらめいた」ように飛躍的に問題が解決される。平成27年度は,前年度までに明らかにした「洞察のトリガーとなる認知活動」に関する知見に基づいて,「洞察のトリガーに関わる生理指標を測定する」ことを目的に研究を行った。その結果,認知課題中の眼球運動の変化(具体的には瞬目やサッカードの頻度,距離)が認知活動の変化を反映している可能性を示唆する結果を得ることに成功した。このことは,本研究課題の仮説を支持するものであり,本研究が年度の目的のみならず研究課題全体の目的の達成に近づいたことを示している。同時に,平成27年度の研究成果は,外部からは観察することができない人間の認知活動を,客観的且つ高い妥当性で評価することができることを示している。平成27年度に実施した研究については,現在,眼球運動に関する詳細な解析を進めており,今後の学会発表および誌上発表に向けて準備を行っている。予想以上の被験者数を必要とした結果,眼球運動データの解析に時間がかかっているため。

さらに,洞察が生じるときの生理指標の測定を通して,洞察を促すための統一的・普遍的手法の開発を目指す。前年度には,認知課題中の眼球運動の変化が認知活動の変化を反映している可能性を示唆する結果を得ることに成功した。平成28年度はそれらのデータの解析をさらに進め,「問題解決において洞察を促すための統一的・普遍的手法の開発」をすべく,得られた知見をまとめる作業を主に行った。その結果,人間は時間経過と共に問題に対する認知を変えること,そしてこの認知の変化が洞察の生起に関わっている可能性が高いことがわかった。この認知の変化は,単純な時間経過や社会的文脈の影響を受けて潜在的に生じるが,眼球運動としてある程度顕在化することもわかった。さらに,人間の基本的な認知過程は,社会的文脈や入力された刺激の形状によって短時間で操作される可能性があることも追加的に明らかになった。これらの成果は本研究課題の仮説を支持するものであり,年度の目的のみならず研究課題全体の目的を達成したことを示している。得られた成果は,立正大学で開催された講演会において発表された。我々が日常生活で直面する問題の中には,過去の経験が役に立たず,新しい解を創造する必要のある問題が数多く存在する。このような問題を解決するための認知過程は洞察と呼ばれる。そして洞察が生じると,あたかも突然「解がひらめいた」ように飛躍的に問題が解決される。本研究は,眼球運動が洞察の生起とある程度関係している可能性があることが示唆された。さらに,他者の情報を与えて実験参加者に社会的比較を行わせることが,洞察の生起を潜在的に操作するための有効な手法であることが明らかにされた。スケジュール通りに計画を実施することができたため。眼球運動データの解析を進めると共に,これまでに得られた成果をまとめる形で,洞察の生起に関わる認知活動および生理活動に基づいて,洞察を促すための手法の開発を目指す。認知心理学問題解決中の洞察の生起に関わる生理指標の測定すると共に,洞察のメカニズムに対する直接的な証拠を心理実験によって示す。今年度の実験実施に想定以上の時間がかかり,解析を終了させることができず,予定されていた学会発表および誌上発表を行うことができなかったため。今年度の実験に想定以上の時間がかかり,予定されていた次年度のための予備実験を実施することができなかったため。上記理由から,学会発表および誌上発表を行うために使用する。今後は問題解決中の生理指標(眼球運動や脳波)の測定を行い,問題解決において洞察を促すためのモデルの構築,および手法の開発を目指す。上記理由から,予備実験の実施のために使用する。今年度の実験に想定以上の時間がかかったため,予定されていた次年度のための予備実験を実施することができなかったため。
Ｔ２Ｋ実験におけるニュートリノ振動の精密測定

本研究では、反ニュートリノビームデータ合計7.5E20陽子分とニュートリノビームデータ合計7.5E20陽子分を使って、ニュートリノ振動におけるCPの破れのパラメータδCPを世界最高精度で測定した。その結果は、90%の信頼度で-3.13<δCP (ラジアン)<-0.39 [ニュートリノ質量が順階層の場合]、-2.09<δCP (ラジアン)<-0.74 [逆階層の場合]で、CP対称性が破れている(δCP≠0)ことを示唆していた。この結果は、英国ロンドンで開催されたニュートリノ国際会議NEUTRINO2016やシカゴで開催された高エネルギー物理学の国際会議ICHEP2016で発表し、素粒子物理学分野の2016年のハイライトとして大きく取り上げられた。結果は論文にまとめてPhysical Review Letters誌に投稿し受理された。また、ニュートリノ振動の精密測定のために、ニュートリノ・原子核の反応の研究を進めた。具体的には、荷電カレントコヒーレントπ生成反応の測定に成功し、こちらもPhysical Review Letters誌に掲載された。以上の結果を出すに当たり、外国人特別研究員のSon CAO氏はニュートリノビームモニターINGRIDグループのリーダとして長期間J-PARCに滞在し、実験を主導し、データ収集において重要な役割を担った。また、物理解析においても、系統誤差を正確に評価しCP対称性の破れの研究を進め、目覚ましい活躍をした。28年度が最終年度であるため、記入しない。T2K実験は、大強度陽子加速器J-PARCでニュートリノビームを生成し、ニュートリノ生成標的から280m離れた前置ニュートリノ検出器と295km離れたスーパーカミオカンデでそれぞれニュートリノを検出し、ニュートリノ振動の詳細な研究を行う。T2K実験は、2013年夏までのデータを用いた電子ニュートリノ出現事象の解析で、CP位相に対する制限を与えた。T2K実験は、今後、統計を現在の約10倍まで順次増やしながらCP対称性の破れの探索感度を向上させていく。本研究の目的は、T2K実験の2015年夏までのデータとスーパーカミオカンデ実験の大気ニュートリノデータの同時解析を行うことで、CP位相をより高い感度で測定することである。Cao氏は、2014年秋からのT2K実験の物理データ収集において、前置ニュートリノ検出器のひとつであるINGRID検出器の責任者としてJ-PARC(茨城県東海村)に常駐し、実験を主導した。「検出器の状態の把握」、「運転スケジュールの決定」、「問題への対処」、「データ品質の確認」などを行い、INGRID検出器が安定かつ高い品質で物理データを収集できるように尽力した。また、T2K実験で最も大きな系統誤差であるニュートリノと原子核の反応の不定性を低減することを目的に、INGRID検出器のデータを用いたニュートリノ反応断面積の測定を進めている。同時に、T2K実験の2015年夏までのニュートリノビームと反ニュートリノビームのデータとスーパーカミオカンデの大気ニュートリノのデータを組み合わせたニュートリノ振動解析を行うための準備を行っている。T2K実験は現在、当初予定した7.8e21POTを超えて20e21POTまでデータ収集を延長する可能性について議論を進めている。この20e21POTのデータを用いてニュートリノ振動解析を行った時、粒子・反粒子対称性の破れの探索の感度がどの程度向上するかを見積もり、その意義を明らかにした。この結果は、T2K実験の今度の方向性を決定するのに重要なインプットになる。またT2K前置検出器のひとつであるニュートリノビームモニター(以後INGRID)のデータを用いて、ニュートリノと原子核の荷電カレントコヒーレントパイオン生成反応断面積の測定を進めており、ニューラルネットワークを用いた新しい解析手法を開発中である。Cao氏は、T2K前置検出器全体の運転責任者としてJ-PARC(茨城県東海村)に滞在した。検出器全体の状況の把握、トラブルへの対処、運転スケジュールの決定を行い、高品質なデータ収集を実現した。またINGRIDの責任者として、ニュートリノビームの方向と強度を測定し、その安定性を保証した。これは、T2K実験のすべての解析の基礎となる重要な仕事である。当初予定していたINGRIDの責任者としての仕事とニュートリノビームモニターINGRIDのデータを用いたニュートリノ反応断面積の測定に加えて、T2K前置検出器全体の運転責任者としての仕事とT2K実験の運転を延長したときに期待される物理成果の見積もりを行ったため。

また、ニュートリノ振動の精密測定のために、ニュートリノ・原子核の反応の研究を進めた。具体的には、荷電カレントコヒーレントπ生成反応の測定に成功し、こちらもPhysical Review Letters誌に掲載された。以上の結果を出すに当たり、外国人特別研究員のSon CAO氏はニュートリノビームモニターINGRIDグループのリーダとして長期間J-PARCに滞在し、実験を主導し、データ収集において重要な役割を担った。また、物理解析においても、系統誤差を正確に評価しCP対称性の破れの研究を進め、目覚ましい活躍をした。Cao氏は、責任者として、INGRID検出器の安定かつ高い品質での物理データ収集に大きく貢献した。またINGRID検出器のデータを用いたニュートリノ反応断面積の測定でも当初の予定以上の成果を上げている。ニュートリノ振動解析に向けた準備も進めている。T2K実験の2016年夏までのデータを用いてニュートリノ振動解析を行い、ニュートリノにおける粒子・反粒子対称性の破れの探索を行う。またINGRIDのデータを用いたニュートリノ反応断面積の測定を論文にまとめる。Cao氏は、引き続き、T2K前置検出器全体の運転責任者、ニュートリノビームモニターINGRIDの責任者を継続して続け、T2Kが安定して高品質なデータをとれるように尽力する。28年度が最終年度であるため、記入しない。Cao氏は、T2K実験のビームタイム時にJ-PARCに常駐し、INGRID検出器の運転およびデータ解析を引き続き主導する。また、INGRID検出器のデータを用いたニュートリノ反応断面積の測定結果を、学術論文にまとめる。さらに、T2K実験の2015年夏までのニュートリノビームと反ニュートリノビームのデータとスーパーカミオカンデの大気ニュートリノのデータを組み合わせたニュートリノ振動解析の結果を、学術論文にまとめる。
上向流式嫌気性ハイブリッドブランケット及び接触曝気法による難分解有機性廃液の処理 -高濃度にアミノ酸および硫酸塩を含有する有機性廃液の処理に関する研究-

本研究は、従来処理が困難であり海洋投棄に委ねられてきた硫酸塩等の各種の塩類・アミノ酸および有機物を高濃度に含むアミノ酸系発酵工程廃液を、上向流式嫌気性ハイブリッドブランケット(UAHB)法と接触酸化法とを組み合わせた複合処理によって最適に処理することを目的としている。本研究で用いたUAHB装置は、従来から研究が進められているUASBリアクターに改良を加えたもので、UASB部(下部)と嫌気性ろ床部(上部)を組み合わせたものである。さらにその上部には固・液・気相の分離装置として三相分離器が設置してある。このUAHB法によりアミノ酸系発酵工程廃液の有機性成分を処理し,二段接触酸化法により残存する有機成分の酸化およびアンモニア性窒素の硝化を行う最適処理法の確立を目指した。上向流式嫌気性ハイブリッドブランケット(UAHB)法による廃液処理では,上部に嫌気性ろ床を設け,処理水環流を行わない方式を導入することにより,明らかに装置下部での自己造粒化を促進させる効果が認められた。また,自己造粒後も安定した汚泥濃度が維持され,TOCは下部で8085%,上部で1020%除去されることが実験的に確認された。このことから,スラッジベッド上部にろ床を設けるこのUAHB装置の有効性が実験的に明らかとなった。また,反応槽内のpHを制御することにより,メタン発酵菌と硫酸還元菌との共存が成立し,硫酸還元菌によるメタン発酵菌への阻害の発現を阻止し得たことは,大きな研究成果であると考えられる。二段接触酸化法による,UAHB装置からの処理水中に残存する有機物のさらなる浄化とアンモニア性窒素の硝化については,UAHB装置に流入する基質の濃度および水理学的滞留時間の変動によりその処理水,すなわち二段接触酸化装置への流入水の濃度が変化したにも関わらず,有機物除去に関しては良好な処理結果が得られ,アンモニア性窒素の硝化についてもほぼ満足できる結果が得られた。また,良好な硝化反応を継続させるには一定負荷以下でなければならないことが実験的に明らかとなり,最適運転条件の設定に関する知見が得られた。以上のことから,UAHB法と二段接触酸化法との組み合わせによる難分解性廃液の処理への適用が可能であることが明らかとなり,その最適運転条件の設定に関する知見も得られた。
膵ランゲルハンス島形成機構の解明 新たな膵島再生療法を目指して

Cre-LoxPシステムにより、タモキシフェン(TM)投与後、全身で変異型II型アクチビン受容体(trActRIIa)を過剰発現する遺伝子組み換えマウス(Tg-trActRIIa)を作製し、アクチビンシグナルを時間特異的に阻害した時の膵島形成への影響を形態学的に解析することにより、膵島構造形成へのアクチビンシグナルの役割を明らかにすることを目的として研究を進めた。Tg-trActRIIa作製には、LoxPおよびトランスジーンとしてtrActRIIaをもつCAGtrActRIIaマウス、TM投与後全身でcre recombinaseが機能するCAGCre-ER^<TM>マウス(ジャクソン研究所より購入)の2種類を用いた。CAGtrActRIIaファウンダーマウスの作出:CAGtrActRIIaコンストラクトのうち、CAGプロモーター、LoxP配列、そしてtrActRIIaおよびHAタグを含む領域約4890bpをマウス受精卵にインジェクションした。そして23系統のファウンダーマウスを作出し、現在、F2世代からF5世代まで交配を進めている。Tg-trActRIIaの作製:TMによる組み換え効率を調べるため、F3世代まで進んだCAGtrActRIIaマウスとCAGCre-ER^<TM>マウスを交配し、確定妊娠13日目の母獣に数種類の濃度(0、1、2、3、6mg/40g)のTMを投与した。投与数日後、PCR法および免疫組織化学的手法を用いて、胎仔のTMの組み換え効率を調べた。その結果、TMは3mg/40g以上投与することにより、投与後2日目でHAタグの発現が認められたことから、Cre-LoxPシステムが機能することが確認できた。現在、TMの濃度における各組織でのHAタグの発現量を解析している。Tg-trActRIIaの解析:数系統のCAGtrActRIIaマウスとCAGCre-ER^<TM>マウスを用いて、胎仔の膵発生初期にあたる確定妊娠9日目でTMを投与し、出生直後での形態変化の解析を開始した。現在、各胎仔の水平断連続切片を作製し、三次元的に詳細な解析を進めており、近日中に結果が出るものと考えられる。現在、Cre-LoxPシステムにより、タモキシフェン投与後、全身でマウス変異型lla型アクチビン受容体(mtrActRlla)が過剰発現するトランスジェニックマウスを作製している。作製には、LoxPおよびmtrActRllaを過剰発現する(mtrActRlla)マウス、および全身でcre recombinaseを発現するCAGGCre-ER^<TM>マウスの2種類を用いる。平成19年度、申請者はmtrActRllaマウスの作製を進め、コンストラクト作製を行った。一方、マウス受精卵への導入は、国立国際医療センターの岡村匡史先生に依頼し、現在ファウンダーマウスの作出を進めている。今年度、申請者が行った実験の概要を以下に示した。PCR法により、プラスミドベクタ-pCXN2に組み込まれたmtrActRlla遺伝子にストップコドンおよびHAタグの塩基配列を付加した。PCRプロダクトからmtrActRlla、ストップコドン、HAタグを切り出した。その後、pCXN2に組み込まれているrabbit b-Globin polyA配列と共に、プラスミドベクタ-pcDNA3.1(-)への3piece ligationを行った。pBluescriptIISK pCAG-CATZに含まれるLacZおよびrabbit b-Globin polyA配列を、mtrActRllA、ストップコドン、HAタグ、rabbit b-Globin polyA配列と、BamHIサイトで置き換えた。作製したコンストラクトが機能するかを確かめるため、LIPOFECTAMIN^<TM>2000(Invitrogen)を用いてコンストラクトをNIH3T3細胞に導入し、発現実験を行った。コンストラクトを導入したNIH3T3細胞の細胞質で、trActRllaおよびHAの明瞭な発現が確認され、作製したコンストラクトが機能することが確認できた。現在、完成したコンストラクトのSallからSaclの領域約4890bpをマウス受精卵に導入し、PCR法およびサザンハイブリダイゼーション法により、ファウンダーマウスの確認を行っている。またmtrActRlla過剰発現マウスと交配するCre recombinaseを発現するマウスは、Jackson laboratoriesから購入し、現在繁殖を進めている。実験は申請書提出時の計画通りに進んでおり、mtrActRlla過剰発現マウスの表現型の結果が非常に期待される。

CAGtrActRIIaファウンダーマウスの作出:CAGtrActRIIaコンストラクトのうち、CAGプロモーター、LoxP配列、そしてtrActRIIaおよびHAタグを含む領域約4890bpをマウス受精卵にインジェクションした。そして23系統のファウンダーマウスを作出し、現在、F2世代からF5世代まで交配を進めている。Tg-trActRIIaの作製:TMによる組み換え効率を調べるため、F3世代まで進んだCAGtrActRIIaマウスとCAGCre-ER^<TM>マウスを交配し、確定妊娠13日目の母獣に数種類の濃度(0、1、2、3、6mg/40g)のTMを投与した。投与数日後、PCR法および免疫組織化学的手法を用いて、胎仔のTMの組み換え効率を調べた。その結果、TMは3mg/40g以上投与することにより、投与後2日目でHAタグの発現が認められたことから、Cre-LoxPシステムが機能することが確認できた。現在、TMの濃度における各組織でのHAタグの発現量を解析している。Tg-trActRIIaの解析:数系統のCAGtrActRIIaマウスとCAGCre-ER^<TM>マウスを用いて、胎仔の膵発生初期にあたる確定妊娠9日目でTMを投与し、出生直後での形態変化の解析を開始した。現在、各胎仔の水平断連続切片を作製し、三次元的に詳細な解析を進めており、近日中に結果が出るものと考えられる。
ビシナル・アジド・トシレートと核酸塩基によるアジリジノヌクレオシド生成反応の研究

本年度は、生物活性の面から最も興味がもたれる1,4-アンヒドロ-2-(9-アデニル)-2,3-エピアミノ-2,3-デオキシ-D-リビトール(A)の合成研究を行なった。D-マンノース(1)を出発原料として、1,4-アンヒドロ-D-マンニトール(2)とし、これを5-O-ベンゾイル-D-キシリトール(3)へ変換した。さらに、3を2,3-ジ-O-トシル体(4)としナトリウムアジドと反応させ、1,4-アンヒドロ-2-アジド-5-O-ベンゾイル-2-デオキシ-3-O-トシル-D-キシリトール(5)を得ようとしたが、2,3-ジアジド体(6)がかなりの量で生成し、Bを収率良く得ることができなかった。そこで、3のモノ-O-トシル化を試みたところ、目的とする2-O-モノトシル体(7)を80%という高収率で得ることができた。7をナトリウムアジドと反応させ、2-アジド-D-キシリトール体(8)とし、これをトシル化することによって、アデニンと反応させる基質1,4-アンヒドロ-2-アジド-5-O-ベンゾイル-3-O-トシル-2-デオキシ-D-キシリトール(B)を良い収率で得た。Bとアデニンを申請者が見い出した反応条件で反応させたところ、それぞれ約10%という低収率ではあるがアジリジノアデニン(9)、(10)を得た。9、10のベンゾイル基をはずし目的とする遊離のヌクレオシド11、12を得た。11、12は^1H-NMRおよびMASSスペクトルにより目的とするアジリジノヌクレオシドであることは明らかとなるが、7-位、9-位の異性体の決定は11、12とも260nm付近に9-位置換アデニンと同じUV吸収をもつため、UVからはその構造を決定することができなかった。また、NMRでも構造を決定することができず、現在、良い結晶を作りX-線結晶解析によって決定することを検討中である。11、12の生物活性は現在試験中である。本年度は我々が発見したビシナルアジドトシレートとアデニンとの反応によるアジリジノアデニンヌクレオシド生成反応のスコープとリミテーションの研究、及び本反応を用いた天然ヌクレオシドにより構造式が類似しており生物活性が期待できるアジリジノアデノシン誘導体の合成研究を目的とした。D-グルコフラノースの5位、6位を使って、アジド基が1級(6位)トシルオキシ基が2級(5位)のビシナルアジドトシレート(I)とアジド基が2級(5位)トシルオキシ基が1級(6位)のビシナルアジドトシレート(II)を調製し、それぞれのアデニンとの反応を研究した。その結果、1級トシルオキシ基を持つIIはトシルオキシ基のアデニンによる直接置換のみが起こり、アジリジン環の形成は全くみられなかった。一方、立対障害によりトシルオキシ基のアデニンによる直接置換が困難と思われるIはアデニンとの反応により3つの生成物を与えた。これらは全てIRにおいてアジド基の吸収(2100cm^<-1>)を示さないことからトシルオキシ基がアデニンで直接置換されたものではないことが分かった。そのち1つはカラムクロマトグラフィーで単離精製でき、結晶として得られた(他の2つは分離不可能であった)ので、X-線結晶解析により構造式をアジリジン環上糖とトランスにアデニンが9位で置換したものと決定した。この結果、トシルオキシ基が立体障害でアデニンによる直接置換が難しい時、本新反応が起こることを明らかにした。アジド基のイミンへの分解は光化学によって低温で行うことができ、アデニンによるトシオキシ基の置換は加熱を必要とするので、低温-光化学反応でアジリジノアデニン合成の可能性があり、新しい研究課題が生じた。生理活性が期待できる誘導体の合成のためにD-マンノースから反応基質である1.4-アンヒドロ-2-アジド-2-デオキシ-3-O-トシル-5-O-ベンゾイル-D-キシルトールを合成した。7をナトリウムアジドと反応させ、2-アジド-D-キシリトール体(8)とし、これをトシル化することによって、アデニンと反応させる

基質1,4-アンヒドロ-2-アジド-5-O-ベンゾイル-3-O-トシル-2-デオキシ-D-キシリトール(B)を良い収率で得た。Bとアデニンを申請者が見い出した反応条件で反応させたところ、それぞれ約10%という低収率ではあるがアジリジノアデニン(9)、(10)を得た。9、10のベンゾイル基をはずし目的とする遊離のヌクレオシド11、12を得た。11、12は^1H-NMRおよびMASSスペクトルにより目的とするアジリジノヌクレオシドであることは明らかとなるが、7-位、9-位の異性体の決定は11、12とも260nm付近に9-位置換アデニンと同じUV吸収をもつため、UVからはその構造を決定することができなかった。また、NMRでも構造を決定することができず、現在、良い結晶を作りX-線結晶解析によって決定することを検討中である。11、12の生物活性は現在試験中である。
神経栄養因子による中枢神経細胞死の防御における細胞内シグナルの解析

我々は従来から、ニューロトロフィンによって引き起こされる細胞内シグナル伝達機構に注目し、初代培養小脳顆粒細胞における低カリウム培地によるアポトーシス(プログラム細胞死)をBDNFおよび高カリウム培地が抑制することを見いだしてきた。今年度は、この培養小脳顆粒細胞における低カリウム培地によるアポトーシスに対するBDNFや高カリウム培地による生存維持(細胞死抑制)作用にはphosphatidylinosito13-kinase(PI3-キナーゼ、PI3-K)が関与していること、さらにそのPI3-Kの下流のシグナル伝達経路を解析した。PI3-Kの下流においては、p70^<S6K>は生存維持作用には関与しておらず、恐らくAktキナーゼ及びそこから起因する経路が生存維持作用をもたらしているであろうことを示唆した。最近、Aktの下流で、ミトコンドリアに存在するBcl-2ファミリー蛋白質の一つであるBADがリン酸化され、細胞質中に遊離されることが報告された。細胞死誘導蛋白質であるBADが細胞質に放出された結果、ミトコンドリア膜上での細胞死誘導シグナルが阻害され、細胞死の抑制がおこるという仮説が提唱されている。一方、我々はPI3キナーゼ-Akt経路が、種々の細胞死誘導過程で活性化されるMAPキナーゼスーパーファミリーに属するJNK(c-JunN末端キナーゼ)の活性化を抑制することにより細胞死抑制効果を発揮していることを見い出した。これまで細胞死誘導過程と細胞死抑制作用のシグナル伝達機構の解析は独立して平行に進んできた。しかしながら細胞死抑制作用のシグナル伝達経路は、特定の箇所において、細胞死誘導過程を遮断していることが予想され、我々はその一部を証明したことになる。今後の詳細な解析により、神経細胞死およびその抑制作用のシグナル伝達機構に関する研究がさらに深まることが期待される。
「生活細胞一定の法則」に基づく自己間引きの法則の再検討

スギとヒノキの人工林を対象として,過密林分における樹幹表面積と林分密度との関係について解析した。地域や樹種の違いに関係なく,過密林分における平均樹幹表面積は林分密度の逆数に比例することがわかった。このことは,単位面積あたり樹幹表面積合計が林分密度によらず一定となることを意味する。このような面積保存則を「樹幹表面積一定の法則」と名付けた。樹木の場合,樹幹の内部は死細胞によって構成されており,生活細胞は樹幹表面付近にのみ存在するため,樹幹表面積と生活細胞との間には比例関係が予想される。このことより,上述した樹幹表面積一定の法則は「生活細胞一定の法則」の成立を示唆している。わが国におけるスギとヒノキの人工林を対象として,過密林分における樹幹表面積と林分密度との関係について解析した。このことより,上述した樹幹表面積一定の法則は「生活細胞一定の法則」の成立を示唆しているものと考える。すなわち,単位面積あたりに生存できる生活細胞の量は,林分密度とは無関係な上限が存在するものと予想できる。生活細胞一定の法則を出発点とすると,樹幹表面積と生活細胞との比例関係より,樹幹表面積一定の法則が成り立つ。樹幹表面積一定の法則より,平均樹幹表面積は林分密度の逆数に比例する。このとき,平均樹幹表面積が平均幹材積の2/3乗に比例するならば,自己間引きの3/2乗則が導かれる。また,平均樹幹表面積が平均幹材積の3/4乗に比例すると仮定すると,West, Brown and Enquistによる自己間引き曲線(WBEモデル)を得る。このことより,樹幹表面積一定の法則(あるいは生活細胞一定の法則)は,自己間引きの法則の出発点と考えて良いのかも知れない。以上の成果により,森林計画学賞を受賞した。当該年度に実施した研究の成果は,以下の通りである。まず,本研究課題における基本構想を論文として公表した(井上,北方林業,2012)。この構想によって,樹幹表面積一定の法則(Inoue, J. For. Res., 2009)の生物学的な意味づけが初めて明らかにされた。すなわち,樹幹表面積は生活細胞の量に比例すると考えられることからみて,樹幹表面積一定の法則は,単位面積あたりに生存できる細胞の量が地域や樹種ごとに決まっているという解釈を可能にするものと考えられた。この解釈は,従来,木本植物における自己間引きの研究において無視されてきた生活細胞と死細胞の区別に力点を置いたもので,今後の研究における新たな視点を提示する解釈だと言って良い。次いで,国内各地のスギ・ヒノキ人工林において収集されたデータをもとに,幹表面積一定の法則について再検証を行った。その結果,地域や樹種の違いとは無関係に,樹幹表面積一定の法則が成立していることを確認できた。このことより,樹幹表面積一定の法則は,木本植物個体群において普遍的に成り立つ法則であろうことが示唆された。この成果については,現在,論文投稿の準備を進めている。さらに,樹幹表面積一定の法則と3/2乗則やReineke式のような他の自己間引きに関する数理モデルとの関連性についても理論的に考察した。その結果,樹幹表面積一定の法則は,既存の知見に対し,何ら矛盾しない法則として受け入れられることがわかった。平成24年度の研究実施計画については,おおむね順調に進展させることができた。特に,樹幹表面積一定の法則の再検証については,既存の資料を有効に活用することで,満足のいく成果を得ることができた。その一方で,現地調査については,職場における講義や管理運営業務との兼ね合いから十分に実施することができなかった。また,平成24年度の成果については,有用な結果が得られたにも関わらず,論文としてまとめ,投稿することができなかった。平成24年度の研究成果を確実に論文として公開する。また,24年度に十分に実施できなかった現地調査を実施し,その成果も論文としてとりまとめる。加えて,平成25年度の研究計画についても着実に進捗させるとともに,その成果については学会発表や論文の形で公表できるように努める。
ガレクチン9の機能解析と結合分子の精製

1ガレクチン9の生物学的作用の解析。2ガレクチン9の産生遊離機構の解明。3ガレクチン9結合分子の発現と機能の検討。の3点が本研究課題における主要目的であった。本研究期間で明らかにしたことは、1ガレクチン9は好酸球活性化因子として既知の因子群とは異なるユニークな活性化因子である(J.Immunology,2002)。さらに遊走活性の発現にはリンカーペプチドは関与していない(Glycobiology,2002)。また、IFNによって血管内皮細胞や線維芽細胞表面のガレクチン9発現が誘導され、そのガレクチン9は好酸球の特異的な接着に関与する(J Leukocyte Biol,2002;J.Immuml,2002)好酸球以外の細胞におけるガレクチン9の生物学的作用の検討を行ったが、ガレクチン9は腫瘍細胞(乳癌及びメラノーマ)の凝集とアポトーシスを誘導する活性が存在すること、また腫瘍細胞における発現によって転移予知診断が出来ることをさらに確認できた(Int J Cancer,2002)。2ジャーカットT細胞株におけるガレクチン9の産生・遊離はPMAによって惹起されるが、ガレクチン9の遊離にはMMPの関与が必須である(Glycobiology,2002)。さて、ガレクチン9は生体内においてはマスト細胞やマクロファージが保有しているが、現在、マスト細胞やマクロファージにおけるガレクチン9の産生・遊離に関して研究を継続中である。3種々の細胞表面のガレクチン9結合分子はラクトースに対する親和性において異なる分子が存在し、その分布は細胞によって異なる。さらにガレクチン9投与によって低親和性の結合分子を有する細胞のアポトーシスが誘導され、その経路はカルシウムーカルパインーカスパーゼ経路であった(J Immunol,2003 In Press)。現在、アポトーシスに関与する複数の候補分子の精製とアミノ酸一次構造を明らかにし、現在確認中である。本研究の目的は我々が好酸球遊走因子として発見、クローニグしたエカレクチン、すなわちガレクチン9の生物反応における重要性を検討するため、1)ガレクチン9の生物学的作用の解析、2)ガレクチン9産生遊離機構の解明、3)ガレクチン9結合分子の発現と機能の検討することにある。平成13年度に明らかにされたことは、1)ガレクチン9は好酸球活性化因子として既知の因子群とは異なるユニークな活性化因子と考えられることをJ. Immunologyに報告した。さらに遊走活性の発現にはリンカーペプチドは関与していないことをGlycobiologyに報告した。好酸球以外の細胞におけるガレクチン9の生物学的作用の検討を行ったが、ガレクチン9は腫瘍細胞(乳癌及びメラノーマ)の凝集とアポトーシスを誘導する活性が存在すること、また腫瘍細胞における発現によって転移予知診断が出来ることをさらに確認できた(論文投稿中)。2)ジャーカットT細胞株におけるガレクチン9の産生・遊離はPMAによって惹起されるが、ガレクチン9の遊離にはMMPの関与が必須であることをGlycobiologyに報告した。さて、ガレクチン9は生体内においてはマスト細胞やマクロフナージが保有していることを明らかにした。現在、マスト細胞やマクロファージにおけるガレクチン9の産生・遊離に関して研究を展開中である。3)種々の細胞表面のガレクチン9結合分子はラクトースに対する親和性において異なる分子が存在することやそれらの分布は細胞によって異なることを明らかにした。

さらにガレクチン9投与によって低親和性の結合分子を有する細胞がアポトーシスを誘導されることを明らかにした(論文投稿中)。現在、アポトーシスに関与する結合分子の精製と構造決定の研究を進展中である。1ガレクチン9の生物学的作用の解析。2ガレクチン9の産生遊離機構の解明。3ガレクチン9結合分子の発現と機能の検討。の3点が本研究課題における主要目的である。本研究期間で明らかにしたことは、1 IFNによって血管内皮細胞や線維芽細胞表面のガレクチン9発現が誘導されるが、ガレクチン9の細胞外への優位は見られない。細胞表面に発現されたガレクチン9は好酸球の特異的な接着に関与し、好中球は接着しない(J Leukocyte Biol, 2002; J.Immunol, 2002)。好酸球の機能に対する接着に効果については現在検討中である。さらに、好酸球以外の細胞におけるガレクチン9の生物学的作用の検討を行ったが、ガレクチン9は乳癌細胞の凝集に関係することがin vivoおよびin vitro実験で明らかにされた。さらに、ガレクチン9後発現象例では非転移累積生存率が著明に高く、ガレクチン9発現の検討によって遠隔転移予知診断が可能であることが示された。その予知診断はこれまで最強の予知診断因子であるリンパ節転移と完全に独立した因子で、しかも圧倒的に優れた精度を有することが示された(Lancet投稿中)。現在、この診断キットの開発を行っている。2ガレクチン9は生体内においてはマスト細胞やマクロファージが保有しているが、現在、マスト細胞やマクロファージにおけるガレクチン9の産生・遊離に関して研究を継続中である。3種々の細胞表面のガレクチン9結合分子はラクトースに対する親和性において異なる分子が存在し、その分布は細胞によって異なる。さらにガレクチン9投与によって低親和性の結合分子を有する細胞のアポトーシスが誘導され、その経路はカルシウム-カルパイン-カスパーゼ経路であった(J Immunol,2003 in press)。また、ガレクチン9に特異的に結合する糖鎖をフロンタルアフイニテイクロマトグラフィー法で明らかにした(Glycobiology,2002)。現在、アポトーシスに関与する複数の候補分子の精製とアミノ酸一次構造を明らかにし、現在確認中である。その他、複数のガレクチン関連論文が投稿され、現在7編印刷中である。
ドイツ語の統語構造と意味構造のインターフェイスに関する通時論的・共時論的研究

本年度は,本科学研究費の補助を受け,ドイツで研究者用に開発された光学文字認識ソフト(OCR)を購入・活用した.これはドイツ文字(Fraktur)も認識できるので,より一層の言語資料(コーパス)の整備が可能になった.保阪泰人(都立大)は"Der Renner"の入力と校正作業を継続して,コンコーダンス作成可能レベルにまで資料を電子化することができた.平成10年の秋に東京大学(本郷)において研究打ち合わせの会議と中間発表を行った.研究打ち合わせでは,文法理論・認知理論・史的言語研究・コーパス言語学の観点から理論の整理ならびに評価を行い,特に文法と意味構造の観点からの研究の方向性を確認,コンピュータを活用した言語研究の可能性について議論した.中間発表は中川裕之(都立大)が行った.本プロジェクトによって購入・整備してきたコーパスを構文研究に適用した例と言える.また,重籐実(東京大学)は日独の移動動詞の基礎語彙に関する研究を行い,幸田薫(東京大学)はコンピュータを用いて手紙文における発話行為とモダリテートの研究を推進した.こうした研究発表と並んで,分の意味構造と統語構造,語の意味構造と語形成の関係,通時論的ドイツ語研究に基づくコンコーダンス作成,最新の文法理論に基づく動詞記述,コーパス言語学的観点からの基本語順の分析といった諸研究の成果が,本年度末刊行の研究成果報告書にまとめられている.本年度は,本科学研究費の補助を受け,ドイツで研究者用に開発された光学文字認識ソフト(OCR)を購入・活用した.これはドイツ文字(Fraktur)も認識できるので,より一層の言語資料(コーパス)の整備が可能になった.保阪泰人(都立大)は"Der Renner"の入力と校正作業を継続して,コンコーダンス作成可能レベルにまで資料を電子化することができた.平成10年の秋に東京大学(本郷)において研究打ち合わせの会議と中間発表を行った.研究打ち合わせでは,文法理論・認知理論・史的言語研究・コーパス言語学の観点から理論の整理ならびに評価を行い,特に文法と意味構造の観点からの研究の方向性を確認,コンピュータを活用した言語研究の可能性について議論した.中間発表は中川裕之(都立大)が行った.本プロジェクトによって購入・整備してきたコーパスを構文研究に適用した例と言える.また,重籐実(東京大学)は日独の移動動詞の基礎語彙に関する研究を行い,幸田薫(東京大学)はコンピュータを用いて手紙文における発話行為とモダリテートの研究を推進した.こうした研究発表と並んで,分の意味構造と統語構造,語の意味構造と語形成の関係,通時論的ドイツ語研究に基づくコンコーダンス作成,最新の文法理論に基づく動詞記述,コーパス言語学的観点からの基本語順の分析といった諸研究の成果が,本年度末刊行の研究成果報告書にまとめられている.平成8年7月に共同研究者の会合を行い,連絡方法(電子メール,ファックス)の詳細,ネットワークの中心とするパソコンのオペレーションシステムをUnix(Linux2.0)とすることに決定した.またコーパスの購入の優先順位の決定も行った。なお、このパソコンの購入はLinuxのバ-ジョンアップのため予定より遅れた.この会合において,平成5年度の総合研究において入力,作成した中高ドイツ語のテキストには不備があり、コンコーダンスの作成が出来ないことが指摘され,さらに校正を進めることとした.この校正は,8年度末に終了した.テキストはTeXのファイルの形でまとめられている。.研究者の便宜を図るため,2台のノートパソコンを購入した.マンハイムの国語研究所からMannheimer Korpus2,またボンの言語研究所からはLimas-Korpusを購入した.来年度Bonner Zeitungskorpusが購入できれば,ほぼ言語資料は整えたことになる.データ処理にはunixのツールが有効であるが、ドイツ語は英語と違い語形が複雑であるため,語形の同定を行ってくれるLemma2というプログラムを購入した.現在この評価を行っているところである.具体的な研究成果は以下の通りである.幸田は,日独両語のプロソディーを考察し,重さ言語と長さ言語の区別がその根底にあることを明らかにした.重藤は,"Der Ackermann aus Bomen"における複合動詞形を論じている.伏見は,語構造における主要部の問題点を指摘しその代案を提示した.岡本は,移動様態動詞の特性を結果構文に関連して考察した.中川は,話法詞(文副詞)の共起制限を,英語における先行研究の成果と対照しつつ,実証的に考察した.今後はネットワークを通じて共同研究を進めるとともに,さらなるコーパス分析を進めることにしたい.本年度は,IDSのコーパス(Bonnerzeitungskorpus)を購入した.これによってIDSの主なコーパスをそろえることが出来た.各研究者はコーパスなどを元にした分析、ならび理論的分析を行っているところである.いくつかのプログラムの紹介・導入のために、平成9年11月に都立大学において「コーパス分析について」というテーマで意見交換を行った.プロジェクトで使用するコーパスはワークステーション上にあり、研究分担者すべてが利用可能としてある.中高ドイツ語のコーパス"der Renner"についてはコンコーダンス作成可能なデータとすべく、校正、チェックを繰り返し行った.その成果は平成10年度に提供する予定である.

各研究者は語構成における理論と経験的問題(伏見)、類型論的観点から見た通時論的研究(重籐、荻野)、具体的辞書作成における問題(幸田)、認知的観点から見たドイツ語の記述(岡本)、生成文法の観点から見たドイツ語の動詞の構造(保阪)、計量的観点から見たドイツ語の語順の問題(中川)とで研究発表を行っており、このプロジェクトで購入、ならびに作成したコーパスを活用している.本科学研究費の補助を受け,ドイツで研究者用に開発された光学文字認識ソフト(OCR)を購入・活用した。これはドイツ文字(Fraktur)も認識できるので,より一層の言語資料(コーパス)の整備が可能になった。保阪泰人(都立大)は入力と校正作業を継続してきた中高ドイツ語のテキスト“Der Renner"をコンコーダンス作成可能レベルにまで持っていくことができた。秋には東京大学本郷校舎にて研究打ち合わせの会議と中間発表を行った。研究打ち合わせでは,文法理論・認知理論・史的言語研究・コーパス言語学の観点から,理論の整理ならびに評価を行い,特に文法と意味構造の観点からの研究の方向性を確認,コンピューターを活用した言語研究の可能性について議論した。中間発表は中川裕之(都立大)が行った。本プロジェクトによって購入・整備してきたコーパスを構文研究に適用した例と言える。また、重藤実(東京大学)は日独の移動動詞の基礎語彙に関する研究を行い、幸田薫(東京大学)はコンピューターを用いて手紙文における発語内行為とモダリテートの研究を推進した。こうした研究発表と並んで、文の意味構造と統語構造、語の意味構造と語形成の関係、通時的ドイツ語研究に基づくコンコーダンス作成、最新の文法理論に基づく動詞記述、コーパス言語学的観点からの基本語順の分析といった諸研究の成果が、本年度末刊行の研究成果報告書にまとめられている。