hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネいもち病菌をモデルとして用いた糸状菌細胞内圧力発生に至る情報伝達系の解析

更にこの薬剤作用メカニズムを明らかにするためにHik1を発現する酵母で、薬剤の存在下にHog1が活性化されるかどうかを解析したところ、糸状菌特異的薬剤の存在下でのみHog1の活性化が認められ、薬剤作用はHog1の活性化を介して伝達されることが明らかとなった。
携帯情報端末を用いた「治療の科学化」推進システムの開発

本研究の目的は、心療内科に受診することが多い心身症やパニック障害患者などを対象にして、携帯情報端末による症状・気分・体動・心拍変動等の生態学的・経時的評価法であるEcological MomentaryAssessment (EMA)を用いた「治療の科学化」(治療過程の科学的定式化)推進システムの開発を進めることである。1、各病態の臨床データベースの解析頭痛とパニック障害に対して詳細なデータの収集・解析を行い、computerized EMA (cEMA)を用いた病態評価の利点や、この方法を用いることによって初めて明らかになる病態メカニズムの特徴などが示された。2.過程制御的な介入を行うためのアルゴリズムの開発と介入の実施パニック障害の広場恐怖症状をターゲットにして、外出・乗車訓練などをする際の不安感の推移を5分毎にグラフ化し、フィードバックをすることで過程制御的な介入を行なうWindows Mobile携帯情報端末上で動作するプログラムを作成し、パニック障害患者4名に対して介入を実施した。その結果、高い有効性と介入過程の詳細なデータが得られた。認知行動療法による介入のためのセルフモニタリング手帳を用いて、うつ状態の強い大学生を対象に介入とデータ収集を実施した。その結果、思い出しによる方法の方が効果が大きいことが示された。3.生態学的・経時的データ及び治療過程データの解析・解釈手法の開発上記1の通り頭痛とパニック障害のcEMAによるデータ解析結果に基づいて、日常生活下での病態の評価や病態メカニズムの考察が可能になり、上記2では抑うつ傾向のある大学生と広場恐怖を伴うパニック障害患者に対する日常生活下での介入を実施した結果に基づき、EMAによる評価の必要条件(生態学的妥当性の最大化)と対比させた場合の、行動変容を可能にするデータ収集・フィードバック法の必要条件の一部が明らかになった。本研究の目的は、心療内科に受診することが多い心身症やパニック障害患者などを対象にして、携帯情報端末による症状・気分・認知機能・体動・心拍変動等の生態学的・経時的評価法であるEcological MomentaryAssessment (EMA)を用いた「治療の科学化」(治療過程の科学的定式化)推進システムの開発を進めることである。本年度は、その第一年度として以下の成果が得られた。来年度始めから、これらの成果に基き、パームトップ型携帯情報端末を用いた介入研究をスタートさせる予定である。1.パームトップ型携帯情報端末に実装するソフトウェアの開発シャープ(株)の協力を得ながら、パームトップ型携帯情報端末Zaurus^<TM>上で動作するソフトウェアの仕様決定・開発・実装を進めた。複数の研究計画の要求を満たすために、何度もやり取りをしながら改良を重ねた。2.過程制御的な介入を行うためのアルゴリズムの開発パニック障害を対象にして、認知行動療法による治療モデルを組み立て、日常生活下で過程制御的な介入を行なうためのアルゴリズムの開発を行なった。研究者間での話し合いの繰り返し、関連学会での発表と情報収集、スクリプトの作成を行い、現在、携帯情報端末への組み込みを行っている段階である。3.各疾患での生態学的・経時的データの収集、解析・解釈手法の開発先にセイコーインスツルメンツ(株)との共同研究により開発した腕時計型携帯情報端末を用いたEMAシステムにより、緊張型頭痛、パニック障害、過食症、うつ病のデータを収集し、解析・解釈手法の開発を進めた。その成果は順次関連学会で発表し、この領域の専門家とディスカッションを重ねている。

本年度は、その第二年度として以下の成果が得られ、論文や関連学会で発表することによって、この領域の専門家とディスカッションを重ねた。1.パームトップ型携帯情報端末に実装するソフトウェアの開発昨年度に引き続き、シャープ(株)の協力を得ながら、パームトップ型携帯情報端末Zaurus^<TM>上で動作するソフトウェアの開発と実装を進めた。それと並行して、下記の2で用いるためのWindows Mobileを用いた携帯情報端末上で動作するパイロットプログラムの作成を進めた。2.過程制御的な介入を行うためのツールの開発昨年度開発した「パニック障害を対象にして、日常生活下で認知行動療法による過程制御的な介入を行なうためのアルゴリズム」に基づき、パイロットプログラムを作成し、携帯情報端末への組み込みを行った。うつ状態の強い大学生を対象に、認知行動療法による介入を行うためのセルフモニタリング手帳を作成した。3.生態学的・経時的データの収集、解析・解釈手法の開発先にセイコーインスツルメンツ(株)との共同研究により開発した腕時計型携帯情報端末を用いたEMAシステムにより、緊張型頭痛及びパニック障害のデータを、また上記セルフモニタリング手帳により、うつ状態の強い大学生のデータを収集し、解析・解釈手法の開発を進めた。本研究の目的は,心療内科に受診することが多い心身症やパニック障害患者などを対象にして,携帯情報端末による症状・気分・認知機能・体動・心拍変動等の生態学的,経時的評価法であるEcological Momentary Assessment(EMA)を用いた「治療の科学化」(治療過程の科学的定式化)推進システムの開発を進めることである。今年度は最終年度として,以下の成果が得られた。1.各病態の臨床データベースの解析頭痛とパニック障害に対して詳細なデータの収集・解析を行い,computerized EMA(cEMA)を用いた病態評価の利点や,この方法を用いることによって初めて明らかになる病態メカニズムの特徴などが示された。2.過程制御的な介入を行うためのアルゴリズムの開発と介入の実施昨年度までに開発した「パニック障害を対象にして,日常生活下で認知行動療法による過程制御的な介入を行なうためのアルゴリズム」に基づき,Windows Mobileを用いた携帯情報端末上で動作するプログラムを作成し,パニック障害患者4名に対して介入と詳細なデータ収集を実施した。昨年度までに開発した認知行動療法による介入のためのセルフモニタリング手帳を用いて,うつ状態の強い大学生を対象に介入とデータ収集を実施した。3.生態学的,経時的データ及び治療過程データの解析・解釈手法の開発
可視化システムを利用した農用地地盤解析

本年度は、農用地の利用状況と地盤の工学的特性について現地調査及びリモートセンシングなどの手法によって地表状況の分析を行うとともに、その基本特性について模型実験や数値解析による検討を行った。地下ダム堤体越流現象についての考察を模型実験装置で行った。模型実験では、細かなガラスビーズを用いて比較的間隙の大きな構造の地盤を表現した。実験装置の仕様を記すと、つぎのようである。枠組みは透明なアクリル製水槽とし、断面二次元流を実現した。地下水盆の不透水性基盤層の模型として、側面が何重ものゴムシールによって遮水されたアクリル製の傾斜板を設置し、あわせてその面上に薄いゴムシートを乗せて堤体模型との密接度を高め、堤体まわりの遮水性向上につとめた。基盤面の傾斜角はある程度任意に設定できるものとした。地下ダム堤体模型について、アクリル板のまわりにゴムシーリングを施し、それが鉛直に自立するように傾斜面上に設置した。上流部境界は所望の流入量が与えられるような制御システムを有し、下流部の境界は定水位が保てる構造を有している。さらに、下流端から流出した水は一旦貯水タンクに蓄積され、そこからポンプアップされて上流部の給水タンクに移動し、その後再び流量制御システムによって装置に送り込まれるという循環システムを採用した。こうした模型実験装置を用いた地下ダム貯留域の地下水浸透実験を行い、流況を高速ビデオにより非接触で観察した。この録画像を主要設備備品である画像処理装置の入力データとし、地下水流れの解析を行った。数値解析については、地下ダム貯留域における地下水位分布をクリッギングにより推定した。物質移動解析についてもいくつかの結果を得はじめている。一方、アルミ棒積層体について、既存の設備備品を用いた落し戸実験も併せて行い、粒子集合体の変位挙動や空隙の変化を、画像処理装置により子細に検討した。本研究課題「可視化システムを利用した農用地地盤解析」を遂行するため、地下ダム提体周辺域の浸透流/越流挙動、あるいは地盤のせん断帯形成メカニズム、などを解析及び実験の両面から調べるためのシステム整備を本年度の目的とした。初年度設備備品として、ワークステーション、地下ダム模型実験装置、速度場計測システム、ダブルパルス可視化照明装置、ネットワークプリンタ各一式を導入した。本年度はまず、ワークステーション上のUNIXシステムやネットワーク接続などの整備をはかるとともに、ネットワークプリンタの設置を行った。さらに、同システム上に数値解析プログラムを移植し、図化処理を含めた予備解析を行った。さらに、地下ダム実験装置を設置し、撮影画像処理モジュールを含む速度場計測・可視化照明装置と連動して、予備実験を実施した。速度場計測システムに含まれる画像処理モジュールにおいては、カメラからパーソナルコンピュータ上に画像データを移して数値データに変換ののち、Windowsソフトウェアを援用した効果的な可視化法を検討した。一方、せん断帯形成については、現有設備である2次元落し戸実験の結果画像を同様の手法により可視化し、粒子移動軌跡や間隙率変化などを追跡した。こうした基本システムの整備を行う一方、農用地地盤解析を目的とした現位置調査を広範にわたって実施し解析対象の持つ問題点の実態把握に努めるとともに、有限要素法やセルラオートマトンなどの数値解析手法についても、既往の文献調査を行って既存のモデルを総括するとともに、対象とした現象に応じたモデル化の確立をはかった。

模型実験では、細かなガラスビーズを用いて比較的間隙の大きな構造の地盤を表現した。実験装置の仕様を記すと、つぎのようである。枠組みは透明なアクリル製水槽とし、断面二次元流を実現した。地下水盆の不透水性基盤層の模型として、側面が何重ものゴムシールによって遮水されたアクリル製の傾斜板を設置し、あわせてその面上に薄いゴムシートを乗せて堤体模型との密接度を高め、堤体まわりの遮水性向上につとめた。基盤面の傾斜角はある程度任意に設定できるものとした。地下ダム堤体模型について、アクリル板のまわりにゴムシーリングを施し、それが鉛直に自立するように傾斜面上に設置した。上流部境界は所望の流入量が与えられるような制御システムを有し、下流部の境界は定水位が保てる構造を有している。さらに、下流端から流出した水は一旦貯水タンクに蓄積され、そこからポンプアップされて上流部の給水タンクに移動し、その後再び流量制御システムによって装置に送り込まれるという循環システムを採用した。こうした模型実験装置を用いた地下ダム貯留域の地下水浸透実験を行い、流況を高速ビデオにより非接触で観察した。この録画像を主要設備備品である画像処理装置の入力データとし、地下水流れの解析を行った。数値解析については、地下ダム貯留域における地下水位分布をクリッギングにより推定した。物質移動解析についてもいくつかの結果を得はじめている。一方、アルミ棒積層体について、既存の設備備品を用いた落し戸実験も併せて行い、粒子集合体の変位挙動や空隙の変化を、画像処理装置により子細に検討した。
肺肉芽腫性疾患におけるオステオポンチンの関与:Th1サイトカイン誘導の機能解析

目的:ヒトオステオポンチン(OPN)はRGD認識部位を有する燐酸蛋白であり、サイトカイン様作用を有している。近年Th1 cytokine優位な肉芽腫形成性疾患において、重要な役割をはたすことが報告されている。我々は、人において、種々の抗体を用いて、全長型および断片化OPNの測定系を確立した。さらに、Informed contentを得た結核患者およびサルコイドーシスにおいて血中のOPNを測定しその臨床的意義を検討した。さらに、informed contentを得た健常者および呼吸器疾患でOPN遺伝子多型single nucleotide polymorphisms (SNPs)のassay系の確立を目的とした。方法:未治療の結核患者30例(病変の拡がり1.7例;拡がり2.14例;拡がり3.9例、うち粟粒結核4例を含む)、未治療のサルコイドーシス23例と健常者から血漿を分離し、BALは未治療のサルコイドーシス13例、健常者7例に施行し、BAL上清を分離し、抗OPN抗体を使用したELISAによって血中の全長型および断片化OPNを測定した。Allele specific PCRで、OPN SNPの検討を行った。結果:全長型と断片化OPNは結核、サルコイドーシスおよび健常者で正の相関を認めた。全長型OPNは健常群(197.63±70.50ng/ml)に比し結核およびサルコイドーシスで有意に高値であり、また、結核では病変の拡がりが広いほどより増加していた。サルコイドーシスのBAL中にはトロンビンで切断されたOPNが健常者に比較し有意に増加していた。また、OPN SNPsに関してはT-443CとT-616Gのpromoter領域のOPN NPsのassay系が確立できた。今年度我々は、人において、種々の抗体を用いて、全長型および断片化OPNの測定系を確立した。さらに、結核患者およびサルコイドーシスにおいて血中のOPNを測定しその臨床的意義を検討した。方法:未治療の結核患者30例(病変の拡がり1. 7例;拡がり2. 14例;拡がり3. 9例、うち粟粒結核4例を含む)、未治療のサルコイドーシス23例と健常者から血漿を分離し、BALは未治療のサルコイドーシス19例、健常者5例に施行し、BAL上清を分離し、抗OPN抗体を使用したELISAによって血中の全長型および断片化OPNを測定した。全長型OPNは健常群(197.6±70.5ng/ml)に比し結核群(拡がり1. 278.8±199.9ng/ml;拡がり2. 553.4±315.4ng/ml;拡がり3. 1202.7±713.3ng/ml)およびサルコイドーシス(534.0±548.8ng/ml)で有意に高値であり、また、結核では病変の拡がりが広いほどより増加していた。サルコイドーシスのBAL中にはトロンビンで切断されたOPN(24.3±18.0ng/ml)が健常者(7.8±5.2ng/ml)に比較し有意に増加していた。また、サルコイドーシスにおいて病変局所の断片化OPNは血中の全長型OPNと有意に相関していた。

結論:結核患者における血中全長型OPNは病変の拡がりと相関しており、その増加の程度は病勢を反映している可能性が示唆された。また、サルコイドーシスでは病変局所でトロンビンにより切断された断片化OPNが増加し、血中では全長型OPNが有意に増加し、それぞれは相関を認めた。目的:ヒトオステオポンチン(OPN)はRGD認識部位を有する燐酸蛋白であり、サイトカイン様作用を有している。近年Th1 cytokine優位な肉芽腫形成性疾患において、重要な役割をはたすことが報告されている。我々は、人において、種々の抗体を用いて、全長型および断片化OPNの測定系を確立した。さらに、Informed contentを得た結核患者およびサルコイドーシスにおいて血中のOPNを測定しその臨床的意義を検討した。さらに、informed contentを得た健常者および呼吸器疾患でOPN遺伝子多型single nucleotide polymorphisms(SNPs)のassay系の確立を目的とした。方法:未治療の結核患者30例(病変の拡がり1.7例;拡がり2.14例;拡がり3.9例、うち粟粒結核4例を含む)、未治療のサルコイドーシス23例と健常者から血漿を分離し、BALは未治療のサルコイドーシス13例、健常者7例に施行し、BAL上清を分離し、抗OPN抗体を使用したELISAによって血中の全長型および断片化OPNを測定した。Allele specific PCRで、OPN SNPの検討を行った。結果:全長型と断片化OPNは結核、サルコイドーシスおよび健常者で正の相関を認めた。全長型OPNは健常群(197.63±70.50ng/ml)に比し結核およびサルコイドーシスで有意に高値であり、また、結核では病変の拡がりが広いほどより増加していた。サルコイドーシスのBAL中にはトロンビンで切断されたOPNが健常者に比較し有意に増加していた。また、OPN SNPsに関してはT-443CとT-616Gのpromoter領域のOPN NPsのassay系が確立できた。
形質転換と大量集積

本研究計画の目標は、(1)植物の生産する有用物質大量集積を担っている遺伝子発現様式を、トランスジェニック植物を用いて解明すること、(2)有用物質を生産している培養系を用いて、その鍵となっている新しい遺伝子をクロ-ン化すること、さらにこれらを統一し最終的に有用物質大量集積の方途を探ることである。本年度は、以下のような成果を挙げた。(1)Tiプラスミドベクタ-からのTーDNA転移頻度を決定しているvir遺伝子の発現を、植物細胞壁多糖の構成糖が著しく促進することを見いだした。また、植物染色体へのTーDNAの組み込みに関与していると思われる染色体上の塩基配列を見つけた。(2)植物ヒストン遺伝子の転写因子のHBP1ーa,HBP1ーbの構造を明らかにした。(3)物質の輸送に関与している師部組織特異的に発現しているrolC遺伝子のプロモ-タ-を解析し、そのcis領域を同定した。(4)酵母細胞中で窒素除去に応答するシロイヌナズナDNA断片を単離し、植物に再導入したところ、植物中でも窒素除去に応答することがわかった。(5)ショ糖で発現が誘導される貯蔵タンパク質スポラミン遺伝子のプロモ-タ-のcis領域を決定した。スポラミンと同様,塊根で発現しているβーアミラ-ゼ遺伝子もショ糖で誘導されること、さらにこれら二つの遺伝子のプロモ-タ-領域に共通に結合するタンパク質因子を見つけた。(6)ベルベリン生合成の律速酵素段階を特定するとともに二つのメチルトランスフェラ-ゼを単一に精製した。(7)培養細胞系を用いてシコニン生合成の内在性誘導物質、及びベルベリンの生成と分泌に要する時間等を解明した。(8)苗条原基からリピッドボディの単離を可能にし、また苗条原基に遺伝子を導入する方法を検討した。(9)薬用植物への遺伝子導入系を確率し、実際にマウスのチトクロ-ムPー450遺伝子を導入した植物を作製した。(10)ブドウ培養細胞のケルセチン配糖化酵素の精製を行い、その細胞内局在部位を調べた。以上の研究を遂行するために、計画通り設備備品を購入した。
麻酔薬・鎮痛薬の作用における脳,脊髄α_2受容体の役割

本研究は、麻酔薬・鎮痛薬の作用に関し、中枢ノルアドレナリン(NA)神経系、とくにα_2受容体の役割を明らかにし、さらにα_2受容体作用薬と麻酔薬との併用効果についての基礎的知見を得ることを目的とした。覚醒群ラットを対照とし、N_2O 75%,Halothane 1.3% Pentobarbital(PB) 80mg/kg(ip),Morphine 5mg/kg(iv)役与時の鎮痛効果(tailーflick latency:%MPE)を調べ、さらにこれらの薬物にclonidineを併用した場合の影響を検討した。中枢のNA神経伝達機構については脳・脊髄NAレベル(HPLCーECD法にて測定)と[^3H]clonidine特異的結合(in vitro autoradiographyにて測定)を調べた。N_2Oの鎮痛効果発現の機序については金網拘束ストレス、青斑核破壊、麻薬拮抗薬の影響も併せ検討した。%MPEはN_2Oで60%、morphineで100%と鎮痛効果がみられたが、halothaneとPBでは鎮痛効果がなかった。Clonidine併用は、覚醒時のMPEを20ー40%増加し、halothane群、PB群では60ー75%、80ー100%増加させた。またN_2Oでは、青斑核と脊髄後角でNAレベルの低下と[^3H]clonidine特異的結合の増加がみられたが、他の麻酔薬については著しい変化はなかった。N_2群で青斑核破壊すると、MPEは30%に減弱した。N_2Oの鎮痛効果はmorphineの鎮痛効果を拮抗するに十分な量のnaloxone(5mg/kg)で響影されず、またストレス(拘束)誘発鎮痛(オピオイド系や下垂体ホルモン等が関与)により影響を受けなかった。以上より、N_2Oの鎮痛効果にはオピオイド系を介する機構より、NA神経系(下行性抑制系賦活とα_2受容体を介する一次知覚ニュ-ロン抑制)の関与がより有力であることが示唆された。またclonidine併用により麻酔薬(halthane,PB)の鎮痛効果が増強されることが明かとなった。これらの知見は臨床麻酔、疼痛管理におけるclonidineの有用性を示すものである。本研究は、麻酔薬の麻酔、鎮痛効果発現に関与するノルアドレナリン(NA)性神経系の役割のうち、とくにα_2受容体の役割を明らかにし、麻酔薬とα_2受容体作用薬の併用による効果発現に関する基礎的知見を得ることを目的とした。ラットをプラスチック製の箱に入れ、以下の実験を行った。ラットを覚醒群、笑気群(N20,75%)、ペントバルビタ-ル群(PB,80mg/kg,i.p.)に分け、各群をさらに無処置群、ストレス負荷群、及びclonidine前投与群(CLO,50ug/kg)に分けた。ストレス負荷は、金網拘束を2時間行った。経時的に平均動脈圧:mBP及び鎮痛効果(テ-ルフリック潜時:%MPE)を測定し、2時間後に断頭して局所脳、脊髄NA濃度(6カ所)をHPLC-ECDで測定した。N_2O群では、mBPが上昇し、その上昇はCLOで抑制されたが、ストレス負荷で増強されなかった。

また、%MPE増加はCLOで軽度増強されるが、ストレス負荷で増強されなかった。NA濃度は、孤束核(SOL)を除く全ての測定部位で覚醒群に比べ低値であった。PB群では、mBPが低下し、その低下はCLOで増強され、ストレス負荷でもmBPは上昇しなかった。%MPEは、PB単独では変化せず、CLOとの併用で著しく増加した。また、ストレス負荷による%MPEの増加は初期に軽度に抑制され、その後徐々に増強する傾向がみられた。NA濃度は覚醒時と比べSOLで高値であった。覚醒群のストレス負荷でみられるNAの減少はPBで抑制された。以上より、N_2Oの血圧上昇作用や鎮痛作用、あるいはPBの血圧下降作用や鎮静作用にNA性神経が密接に関与していることが明らかとなり、とくに、α_2受容体刺激薬がこれらの変化を修飾することが分かった。今後、α_2受容体結合変化を関連させ、α_2受容体の麻酔、鎮痛作用に果たす役割を明らかにする。[目的]麻酔薬・鎮痛薬(N_2O:75%,Halothane:1.3%,Pentobarbital(PB):80mg/kg ip,Morphine:5mg/kg iv)の鎮痛作用における中枢ノルアドレナリン(NA)神経系、特にα_2受容体の役割を明らかにすることを目的とし、前年度と同様のモデルを用い、(1)麻酔薬のNA神経伝達機構に及ぼす影響、(2)麻酔薬の鎮痛効果に及ぼすα_2受容体アゴニスト,クロニジン(CLO)の効果、(3)N_2Oの鎮痛効果発現に対するα_2受容体の果す役割、について検討した。[方法と結果](1)NA神経伝達機構:局所脳・脊髄(孤束核、青斑核:LC、視床下部、海馬:HC、大脳皮質:CT、脊髄後角:SP)のNAレベルをHPLCーECD法で測定した。覚醒群に比べ、N_2O群ではLCで54%低値、Halothane群ではCTで45%低値となり、またMorphine群ではHCで88%高値となった。また[ ^3H]ーclonidine特異的結合(in vitro autoradiography)は、覚醒群に比べN_2O群ではSPで16%、LCで13%高値となった。(2)麻酔薬の鎮痛効果に及ぼすCLOの効果:各麻酔薬投与時のtailーflick latencyを指標とした鎮痛効果を測定した。鎮痛効果(%MPE)は、覚醒時CLO投与で20ー40%増加し、さらにHalothane、PBにCLOを投与すると60ー80%増強された。(3)N_2Oの鎮痛効果発現:LC破壊を行うと前述したN_2Oの鎮痛効果は、一過性に%MPEが30%増加するのみで、著しく抑制された。拘束ストレス誘発鎮痛は、覚醒時%MPEが最大50%増加したが、N_2O群の%MPEの増加は拘束ストレスで影響を受けなかった。Morphineの鎮痛効果を抑制するに十分な量のnaloxone(5mg/kg iv)を投与してもN_2Oの鎮痛効果は拮抗されなかった。[まとめ]麻酔薬の鎮痛作用に中枢ノルアドレナリンα_2受容体が重要な役割を果たしている可能性が明らかとなった。特にN_2Oの鎮痛効果発現にはμ型オピオイドよりも、LC由来の下行性抑制系のNAや一次知覚ニュ-ロンにおけるα_2受容体の関与が有力と考えられた。
メラノーマの臨床形態から治療標的となる遺伝子変異を予測する

進行期メラノーマの治療法を選択する際に、腫瘍細胞において治療標的となるBRAF遺伝子変異の有無を検索することは必須である。本研究では腫瘍細胞の遺伝子検索以前に、メラノーマ病変の臨床形態のみからBRAF遺伝子変異の有無が予測可能かを調べた。結果、BRAF遺伝子変異ありのメラノーマ病変では変異なしの病変に比べ、病変に占める色素斑の割合が高く、1病変を構成する色が多彩かつ茶色や赤、ピンクの割合が高いことが判明した。BRAF遺伝子変異に関連するメラノーマの形態特徴を明らかにすることは、治療選択の手助けになるとともに、メラノーマ病態におけるBRAF遺伝子変異の役割を明らかにする手助けになると考えた。1.患者情報の集積:2006年から2015年に当施設を受診したメラノーマ症例を抽出し、受診時年齢、性別、病変部位、病期分類などの診療情報を集積し、リストを作成した。2.メラノーマ病変の画像解析:受診時に原発病変の臨床写真が取得された症例について、病変画像を集積した。デジタルカメラおよびダーモスコープで撮影した臨床画像について、病変内の色の種類や分布、病変の形、ダーモスコピー所見の解析を2検者で行った。3.臨床経過に関する情報の収集:診療録を参照し、病変の発生時期、受診に至るまでの経過等の情報を収集し、データベース化した。4.遺伝子変異の解析:手術等により病理検体が採取された症例については、腫瘍細胞のBRAF、NRAS、KIT遺伝子変異の有無についてサンガー法で検索を行った。しかしサンガー法では解析に含まれる検体の3割以上に遺伝子変異が含まれなければ変異ありと判定することができない。そこで変異検出の正確性を期すため、腫瘍細胞が豊富に採取可能な進行病変(腫瘍厚2mm以上)からまず解析を開始した。体幹四肢に分布する病変について、画像解析の結果と遺伝子変異の関連を調べたところ、BRAFV600E変異陽性のメラノーマでは以下の特徴があることが示された。1.年齢が若く、下肢に多い。2.長い期間は緩徐に進行し、ある時点から急激に増大し始める。3.茶色を含む多彩な色調を有し、斑と結節からなる。4.ダーモスコピーでは点状血管、ヘアピン血管、線条、乳紅白色領域の頻度が高い。臨床情報および病変の形態から、メラノーマの遺伝子変異を予測することがある程度可能になるかもしれない。また、当研究はBRAFV600E変異陽性のメラノーマが母斑から生じるという仮説を支持し得る知見と考える。症例リストの作成及び画像の集積については、予定より早く終了した。画像解析及び遺伝子変異の解析は予定通り遂行している。1.患者情報の集積:2006年から2015年に当施設を受診したメラノーマ症例のリストを作成した。2.メラノーマ病変の画像解析:GIMPなどの画像ソフトを用いて、病変を構成する色情報を解析した。8種類(黒、青、濃茶、薄茶、ピンク、赤、白、皮膚)の色をRGBで定義し、色の近似の判定は均等色空間を用いて行った。8種類の色の有無と、それぞれの色が病変に占める面積を測定した。4.遺伝子変異の解析:手術等により病理検体が採取された症例のうち、腫瘍細胞が豊富に採取可能な進行病変(腫瘍厚2mm以上)について、腫瘍細胞のBRAF、NRAS、KIT遺伝子変異の有無についてサンガー法で検索を行った。体幹四肢のメラノーマ病変について、臨床情報、病変を構成する色解析の結果と遺伝子変異の関連を調べたところ、BRAFV600E変異ありのメラノーマについて、1.若い女性の下肢に多く分布し、先行する色素斑から数年十数年の経過で結節が生じる、2.BRAFV600E変異なしの病変比べて赤や茶色の色の割合が高く青や白の割合が低い、という特徴があることが示された。臨床情報および病変の形態から、メラノーマの遺伝子変異をある程度予測することが可能になるかもしれないと考えた。BRAFV600E変異の有無によってメラノーマの形態に差が生じる要因の一つとして、病変内のメラニンの質の差が考えられた。画像解析及び遺伝子変異の解析を続行する。画像解析の結果と遺伝子変異の関連について、体幹四肢以外に分布する病変についても解析を進める。最終的には統計学的解析を行い結果をまとめる。考察等を加えて論文化の予定である。皮膚腫瘍平成27年度はデータベースからのデータ抽出作業が主であったため、当初計画で見込んだよりも多くの物品を必要としなかった。研究成果を発表するため国際学会に出席する。その旅費を支出する予定である。
環境一体型ロボットシステムにおける知的情報処理の研究

知的な情報システムを実現する方法には2つあり,人間のように,比較的数の少ないセンサと;脳が行うような高度な情報処理機能を組み合わせる方法と,ロボットだけでなく環境もセンサでくまなく覆い,目的達成のために必要な情報をより直接的に得る方法である.本研究では後者のアプローチにおいて,知的な情報処理システムを実現する研究に取り組んだ.具体的には,本研究とは独立に開発してきた知覚情報基盤プロトタイプ(多数のセンサからなる次世代のコンピュータネットワーク)を発展させ,これまでに開発してきた人間との対話を目的としたロボットを組み合わせることで,人間の行動に応じて知的に振舞う知的情報処理システムを実現した.研究期間における研究は,(a)行動に関する知的情報処理,(b)ロボットの行動支援のためのセンサネットワーク,(c)環境一体型ロボットの知的情報処理の主な3項目からなる.行動に関する知的情報処理では,ロボットの歩行や腕の制御,皮膚感覚の学習等,ロボットの基本機能と,ロボットやアンドロイドの見かけの問題をはじめとする人と関わるロボットに関する研究に取り組んだ.センサネットワークに関する研究では,基礎アルゴリズムに加え,床センサやカメラネットワークの利用法を研究した.環境一体型ロボットに関する研究では,センサネットワークと連動して活動するロボットを実装すると共に,遠隔操作等,それに関わる機能について研究を行った.知的な情報システムを実現する方法には2つあり,人間のように,比較的数の少ないセンサと;脳が行うような高度な情報処理機能を組み合わせる方法と,ロボットだけでなく環境もセンサでくまなく覆い,目的達成のために必要な情報をより直接的に得る方法である.本研究では後者のアプローチにおいて,知的な情報処理システムを実現する研究に取り組んだ.具体的には,本研究とは独立に開発してきた知覚情報基盤プロトタイプ(多数のセンサからなる次世代のコンピュータネットワーク)を発展させ,これまでに開発してきた人間との対話を目的としたロボットを組み合わせることで,人間の行動に応じて知的に振舞う知的情報処理システムを実現した.研究期間における研究は,(a)行動に関する知的情報処理,(b)ロボットの行動支援のためのセンサネットワーク,(c)環境一体型ロボットの知的情報処理の主な3項目からなる.行動に関する知的情報処理では,ロボットの歩行や腕の制御,皮膚感覚の学習等,ロボットの基本機能と,ロボットやアンドロイドの見かけの問題をはじめとする人と関わるロボットに関する研究に取り組んだ.センサネットワークに関する研究では,基礎アルゴリズムに加え,床センサやカメラネットワークの利用法を研究した.環境一体型ロボットに関する研究では,センサネットワークと連動して活動するロボットを実装すると共に,遠隔操作等,それに関わる機能について研究を行った.知的な情報システムを実現する方法には2つあり,人間のように,比較的数の少ないセンサと,脳が行うような高度な情報処理機能を組み合わせる方法と,ロボットだけでなく環境もセンサでくまなく覆い,目的達成のために必要な情報をより直接的に得る方法である.本研究では後者のアプローチにおいて,知的な情報処理システムを実現する.具体的には,本研究とは独立に開発してきた知覚情報基盤プロトタイプ(多数のセンサからなる次世代のコンピュータネットワーク)を発展させ,これまでに開発してきた人間との対話を目的としたロボットを組み合わせることで,人間の行動に応じて知的に振舞う知的情報処理システムを実現する.本年度は,知覚情報基盤の機能をさらに進歩させると共に,昨年度までに開発した人間酷似型ロボット(アンドロイド)と人間型ロボット(ヒューマノイド)と知覚情報基盤を組み合わせたシステムを完成させた.知覚情報基盤の機能においては,特に聴覚機能と床面の触覚機能について研究を行った.聴覚機能の研究では,多数の分散配置されたマイクロフォンを用いた分散聴覚の研究枠組みを提案すると共に,その基本機能である,音源の位置決めと音源の向きの同定(発話中の人の顔の向き)に関するアルゴリズムを提案し,実験により実証した.床面の触覚機能については,床センサから得られる情報と,人の動作モデルを組み合わせ,人の行動を追跡する機能を実現した.今後,人間の行動に関するよりマクロなモデルを導入することにより,より正確かつ詳細な情報獲得を目指していく.開発した知覚情報基盤の機能を,人間酷似型及び人間型ロボットと組み合わせ,それらロボットが人間に対して豊かに振る舞えるシステムを実現した.たとえば,人間酷似型ロボットとの組み合わせにおいては,ロボットは対話相手である人間の位置や振る舞いなどを知覚情報基盤からの情報を元に認識し,その認識結果に応じて対話内容を制御することができる.また,知覚情報基盤にID認識機能を持たせ,個人同定ができる状況において,人間型ロボットが人間の行動をどのように認識し,その認識結果をどのように利用できるかという問題についても,システム開発と実験を行った.知的な情報システムを実現する方法として,ロボットだけでなく環境もセンサでくまなく覆い,目的達成のために必要な情報をより直接的に得る方法に基づいて研究を推進してきた.具体的には,本研究とは独立に開発してきた知覚情報基盤プロトタイプ(多数のセンサからなる次世代のコンピュータネットワーク)を発展させ,これまでに開発してきた人間との対話を目的としたロボットを組み合わせることで,人間の行動に応じて知的に振舞う知的情報処理システムを実現した.研究項目とその詳細は以下の通りである.1.日常活動型ロボットの改良従来所有する日常活動型ロボットは,外部との通信機能を含め,その制御システムは精度や安定性に欠け,根本から改良する必要があった.ここでは,日常活動型ロボットの制御ボードを全面的に作り直すことに加え,全方位センサや魚眼レンズ,IDタグリーダなど,新たなセンサや環境との通信機能を実装した.2.センサネットワークの改良従来所有する床センサネットワークは,人間の詳細な行動(足跡)を追跡したり,ロボットの比較的小さな車輪の軌跡を追跡するには,密度が不足していた.また,ロボットの正確な位置決めと同定を行うには,IDタグを埋め込む必要があった.

ここでは,これらの改良を行い,上述の日常活動型ロボットと組み合わせて,環境一体型ロボットとして動作するハードウェアシステムを完成させた.3.環境一体型ロボットのソフトウェア開発センサネットワークによる知覚機能を基に,部屋の中で人を案内するロボットを完成させた.4.センサ間相関構造の理解.センサ間相関構造の代表的例として,床センサと移動体に取り付けれたジャイロの間で,相関計算によって仮想センサが作り得ることを確認した.環境に設置されたセンサとロボットを統合した,知的な情報システムの実現に向けて,研究に取り組んできた.18年度においては,研究計画書で掲げた研究サブテーマの内,特に,B.環境一体型ロボットの開発,C.センサ間相関構造の理解,D.環境一体型ロボットシステムの実現について研究に取り組んだ.以下のその概要を述べる.B.環境一体型ロボットの開発に関しては,人間型ロボット(車輪移動)と人間酷似型ロボット(アンドロイド)と複数種の多数のセンサからなるセンサネットワークを統合したシステムを完成させた.C.センサ間相関構造の理解においては,システムの概念設計を進めるとともに,人間やロボットの行動と環境に設置されたセンサとの間に,安定に観測される相関関係を発見し,それをもとに,人間やロボットの行動認識を行うシステムを実現した.具体的には,カメラの映像,ロボットや人間に搭載されたジャイロセンサ,床センサ間での相関関係を検出,利用できるようになった.D.環境一体型ロボットシステムの実現に関して,昨年度までに実現した案内ロボットは,センサノイズや,ロボットの異常行動に対して,十分な安定性を持たなかった.その問題に対し,パーティクルフィルタを用いて,自らの状況把握を多数の仮説を元に行い,瞬時の状況把握に失敗しても,自らエラーリカバリができるロボットを実現した.これにより,ほぼ失敗なく案内ができるようになった,このような多数の仮説を保持しながら,環境に設置されたセンサから時々刻々得られる情報を元に,常に仮説を検証するロボットの実現は他に例を見ない.
三陸海域における浮遊性端脚類Themisto属の群集組成、生活史および食性の解明

東北太平洋において採集された試料中より浮遊性端脚類Themisto属を抽出し、成熟段階、齢、性の判別および体長の測定を行なった後にThemisto japonicaおよびT. pacificaの2種に区分し、それぞれの出現数および生物量の季節的変化を海域ごとに明らかにする。次に齢および体長のデータをもとに、各採集時のコホートを時系列に追跡して端脚類2種の世代時間を推定する。続いて、端脚類の胃内容物を同定し、さらに重量を測定して胃充満度を算出したのちに日間捕食速度を算出する。この値と動物プランクトン群集組成解析の結果より、両端脚類の現場における動物プランクトン群集に対する捕食圧の評価を試みる。
エクソソームに着目した変形性関節症における軟骨変性の機序の解明

変形性関節症(osteoarthritis,以下OA)については多くの疫学研究によって滑膜の変化と痛みなどの症状、さらに軟骨の変性・消失の進行が密接に関連していることが示されている。この知見に基づけば、滑膜において痛みを生じるような変化が生じると、その際に何らかの因子が産生され、その因子が関節液を介して軟骨基質の変性・消失を引き起こしている可能性が考えられる。本研究の目的は関節液中に存在するエクソソームに着目し、進行が認められる膝OA(Progressive OA、以下P-OA)、進行が認められない膝OA(Non-progressive OA、以下NP-OA)、膝関節リウマチ(rheumatoid arthritis、以下RA)の3群について関節液中のエクソソームを比較解析することでOAにおける軟骨変性および疼痛発現のメカニズムを明らかにすることである。本研究では関節液中に存在しているエクソソームに含まれているmiRNAについて病態に関与している可能性の高いmiRNA(候補miRNA)を見出す。見出された候補miRNAについてin vivoに近い条件で実験を行い、その因子が軟骨細胞の挙動に及ぼす影響を検討する。初年度には膝OAについて確立された質問票であるWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index(WOMAC)により臨床症状を評価し、さらに経時的に撮影されたレントゲンやMRIといった画像データをもとに選別されたOA症例から採取されたP-OA、NP-OAの関節液とRA症例から採取された関節液からexosomeを分離、miRNAを抽出して検体間の比較解析を行った。研究初年度の平成30年度は関節液検体の選択とmiRNAの解析について予備的な検討を行った。OA関節液は外来において保存的に治療された膝OAの症例16例において疼痛の強い時期(P-OA)とその後に疼痛が軽快した時期(NP-OA)の2時点で同一の膝関節より採取された関節液16組、合計32検体を解析に用い、RAは人工関節置換術の際に16症例16関節から採取された関節液を採取した。P-OA、NP-OAを採取した症例は、該当する膝関節について1WOMACの痛みのスコアが12点以上改善、2P-OAを採取した時点の前後6-10カ月の間に単純レントゲン上、関節裂隙の狭小化が1mm以上進行、3MRIでBone Marrow Lesionの関与がない、の3つの基準をいずれも満たすものとした。RAについては血液検査などから関節リウマチの診断が確定している症例で、かつ、滑膜組織の病理所見により疾患活動性が高いと判断された症例を対象とした。各症例から採取した関節液よりexosomeを分離し、得られたexosomeからmiRNAを抽出した。当初、研究初年度において外部委託によるLC-MS/MSを用いてexosomeに含まれるタンパクを同定する予定であったが、予算的にLC-MS/MSを用いたタンパク同定は困難と判断されたため計画を修正し、研究初年度には予備検討を行った後、上述の基準をみたすOA症例より関節液を採取しエクソソームの回収とmiRNAの抽出を行った。今後、第二年度においてmiRNAについて半網羅的な定量解析を行い、OAの痛みに関与していると思われるmiRNAを特定していく予定である。研究二年目となる令和1年度にはPCRパネル(miScript miRNA PCR Array、Qiagen社)を用いて疼痛に関与しうる主要なmiRNAについて半網羅的な定量解析を行い、その結果からOAの痛みに関与しうるmiRNAの候補(以下、候補miRNA)を検索する予定である。PCRパネルを用いた解析では、解析されるmiRNAの数は限られるが、一度の解析で多数のmiRNAについて発現レベルの定量的なデータが得られる利点がある。PCRパネルの解析結果から種々のmiRNAについてP-OA、NP-OA、RAの3群間で発現レベル(厳密には関節内の濃度)の比較を行って候補miRNAを選択する。この選択には文献情報のほか公開されたデータベースの情報などmiRNAに関する既知の情報がフルに活用される。臨床的には滑膜病変が痛みの発生とOAの進行、すなわち軟骨基質の変性・消失に密接に関連していることは先に述べたとおりである。そこで本研究では候補miRNAの選択ののち、軟骨変性が候補miRNAにより実際に誘導されるかの検証を行う。具体的には人工関節置換術を行った末期OA患者において肉眼的な非変性部から軟骨を採取し、この軟骨を組織培養により維持し、一方の培養液中にLNAを導入して合成した候補miRNAと同配列のオリゴヌクレオチドを、他方にはコントロール・オリゴヌクレオチドを添加する。添加から72時間で軟骨組織を回収、RNAを抽出して2群間でタンパク分解酵素の発現レベルに差がみられるかを検討する。また候補miRNAと痛みの関連についても、滑膜組織から単離した滑膜細胞を単層培養として維持し、それにLNA化した因子を投与してNGFなどOAの痛みに関連することが知られている遺伝子の発現レベルの変化を調べる。

本研究の目的は関節液中に存在するエクソソームに着目し、進行が認められる膝OA(Progressive OA、以下P-OA)、進行が認められない膝OA(Non-progressive OA、以下NP-OA)、膝関節リウマチ(rheumatoid arthritis、以下RA)の3群について関節液中のエクソソームを比較解析することでOAにおける軟骨変性および疼痛発現のメカニズムを明らかにすることである。本研究では関節液中に存在しているエクソソームに含まれているmiRNAについて病態に関与している可能性の高いmiRNA(候補miRNA)を見出す。見出された候補miRNAについてin vivoに近い条件で実験を行い、その因子が軟骨細胞の挙動に及ぼす影響を検討する。初年度には膝OAについて確立された質問票であるWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index(WOMAC)により臨床症状を評価し、さらに経時的に撮影されたレントゲンやMRIといった画像データをもとに選別されたOA症例から採取されたP-OA、NP-OAの関節液とRA症例から採取された関節液からexosomeを分離、miRNAを抽出して検体間の比較解析を行った。研究初年度の平成30年度は関節液検体の選択とmiRNAの解析について予備的な検討を行った。OA関節液は外来において保存的に治療された膝OAの症例16例において疼痛の強い時期(P-OA)とその後に疼痛が軽快した時期(NP-OA)の2時点で同一の膝関節より採取された関節液16組、合計32検体を解析に用い、RAは人工関節置換術の際に16症例16関節から採取された関節液を採取した。P-OA、NP-OAを採取した症例は、該当する膝関節について1WOMACの痛みのスコアが12点以上改善、2P-OAを採取した時点の前後6-10カ月の間に単純レントゲン上、関節裂隙の狭小化が1mm以上進行、3MRIでBone Marrow Lesionの関与がない、の3つの基準をいずれも満たすものとした。RAについては血液検査などから関節リウマチの診断が確定している症例で、かつ、滑膜組織の病理所見により疾患活動性が高いと判断された症例を対象とした。各症例から採取した関節液よりexosomeを分離し、得られたexosomeからmiRNAを抽出した。当初、研究初年度において外部委託によるLC-MS/MSを用いてexosomeに含まれるタンパクを同定する予定であったが、予算的にLC-MS/MSを用いたタンパク同定は困難と判断されたため計画を修正し、研究初年度には予備検討を行った後、上述の基準をみたすOA症例より関節液を採取しエクソソームの回収とmiRNAの抽出を行った。今後、第二年度においてmiRNAについて半網羅的な定量解析を行い、OAの痛みに関与していると思われるmiRNAを特定していく予定である。研究二年目となる令和1年度にはPCRパネル(miScript miRNA PCR Array、Qiagen社)を用いて疼痛に関与しうる主要なmiRNAについて半網羅的な定量解析を行い、その結果からOAの痛みに関与しうるmiRNAの候補(以下、候補miRNA)を検索する予定である。
精神科医療機関におけるピアスタッフの実態と効果的な活用の可能性

本研究課題の2年目(2018年度)の1月から3月にかけて実施した、精神科医療機関で働くピアスタッフ・ピアサポーターを対象としたフォーカスグループインタビュー調査については、本年度は、研究協力者(自らもピアスタッフとしての経験のある者)と共に調査データのとりまとめや分析を進めた。また、調査結果の一部については、学会や研究会等にて、研究協力者とともに公表も行った。現在も分析を進めており、結果をふまえて、問いを焦点化し、2019年度に再度調査を実施予定である。また、実態調査にむけての調査票・インタビューガイド等の作成・検討や、研究倫理委員会の申請など、調査に向けた準備を行った。また、調査準備等としての一環として、研究協力者や研究協力機関の開拓、精神科医療機関でのピアスタッフ雇用状況の把握のために、ピアサポートに関連する研究会や学会等に参加し、情報集約を行った。加えて、研究代表者が携わっている他の関連した研究課題に関する研究班(地域の障害者福祉関連事業所等におけるピアスタッフに関する研究班、医療機関でのリカバリー志向の共同意思決定に関するプロジェクト、障害者ピアサポートの専門性を高める研修に関する研究班)との連携のもと、本研究にも関連する調査データを蓄積している。今後、本研究課題において実施予定の調査とあわせて考察することで、医療機関でピアスタッフが働く上での働き方・役割の可能性や、生じうる課題等の特徴が明らかになることが予測される。研究代表者自身の転職・転居に伴い、他業務等に費やすエフォートが増大したことや、研究協力者等の生活状況・勤務状況の変化、研究協力予定機関のピアスタッフ雇用の状況の変化等の中で、当初予定していた計画が遅れている状況がある。調査に向けた準備や、既に実施した調査データの分析・公表等については進めることができた。調査協力の得られた医療機関で働くピアスタッフおよび共に働く職員に対する個別インタビュー調査を実施する。また、協力を得られた医療機関において、ピアスタッフや共に働く職員、利用者に対する個別インタビュー調査を実施する。協力可能な機関については、あわせて、ピアスタッフ・共に働く職員・利用者に対するアンケート調査も実施する。あわせて、2年目に開催した医療機関にてピアスタッフやピアサポーターとして働いた経験のある者を対象としたグループインタビューの調査結果をふまえ、ピアスタッフ・ピアサポーターを対象としたグループインタビュー調査を年度内に開催する。これらの調査データや、本研究課題の1年目から3年目に実施した調査データは、研究協力者とともに随時分析等を進め、本研究課題としてのとりまとめや公表等を行う。平成28年度は、わが国の精神科医療機関におけるピアスタッフ雇用の状況の情報整理を行い、多施設共同による質問紙調査の実施にむけた準備を行うことを目標として研究に取り組んだ。まず、精神科領域におけるピアサポートに関するネットワーク等につながりのある研究者や実践家(ピアスタッフを含む)、ピアサポート関連のネットワークや研究班などと連携をとり、わが国においてピアスタッフを雇用する精神科医療機関の情報整理を行った。その結果、現在、わが国の精神科医療機関においてピアスタッフが雇用されている機関のおおよそのリストとして整理された。その上で、ピアスタッフを複数雇用している精神科医療機関(4機関)にコンタクトをとり、各機関においてフィールドワークを行った。ピアスタッフによる実際の支援場面や他の専門職との協働場面を観察し、ピアスタッフや職場の関係者、利用者等からの聞き取りを行い、ピアスタッフの雇用の状況や可能性および課題を把握した。また、ピアスタッフを雇用する一精神科医療機関(国立精神・神経医療研究センター)においては、対象機関のデイケアで働くピアスタッフと協働のもと、デイケアの利用者に対し、ピアスタッフとの関わりに関する質問紙調査を作成・実施した。調査は、一定期間のデイケア利用者76名に調査票を配布し、40名(回収率:52.6%)からの協力を得た。調査データはピアスタッフとともに分析を行い、調査結果は学会等において発表を行った。さらに、研究協力者(ピアスタッフ、研究者、実践家等)との検討を重ね、ピアスタッフに対するグループインタビュー調査の計画を作成した。ピアスタッフを雇用する複数の精神科医療機関におけるフィールドワークや、一機関における利用者に対する試行的なアンケート調査等については行うことができ、多施設共同の研究のための調査協力機関の確保や準備は予定通り進んでいる。一方で、倫理指針の変更等に伴い研究倫理委員会の承認に当初の予定以上に時間を要していることや、調査協力予定の機関の中には、チーム体制や管理者等の変更、ピアスタッフの雇用における変化等の様々な動きの生じた機関もあり、調査研究の実施において検討が必要な状況等もあり、特に、ピアスタッフに対するグループインタビューに関しては当初の計画よりもやや遅れが生じている状況がある。当初、平成28年度に実施を予定していたグループインタビューについては、平成29年度の実施を予定し、準備を進めている。精神科医療機関で働くピアスタッフおよびピアサポーターの主観的な実態と働く上での課題・可能性を把握することを目的とし、平成29年度は、精神科医療機関でのピアスタッフおよびピアサポーターとしての勤務の経験のある者を対象としたフォーカスグループインタビューを複数回実施した。調査は、首都圏の精神科医療機関において、ピアスタッフもしくはピアサポーターとして働いたことのある者(対人援助を主とする働き方であること)を条件とし、ピアサポート関連の有識者やネットワーク代表者から呼びかけにより得られた協力者8名(1グループあたり4名)を対象とし、2日間にわたるインタビュー計2回実施した。研究代表者とピアスタッフとしての経験のある者とがファシリテーターとなり、運営・進行を行った。

1日目は、ピアスタッフになった経緯や自身の障がいに対する思い等をテーマとした語りの時間を設定した後、ピアスタッフとしての役割や他職種と比較した際の特徴等を項目として設定した。2日目は、精神科医療機関で働くということに焦点化した話し合いとし、精神科医療機関での利用者・利用者家族・職場の他の職種(同僚・上司)・ピアスタッフの同僚などのそれぞれの立場との関わりにおける具体的エピソードや、精神科医療機関で働くことの特殊性や課題・可能性などについての考えを確認した。調査データは、あわせて収集を行ったフェイスシートにおけるデータ(基本属性、勤務状況等)と共に、現在、分析中である。インタビューの中で、多様な可能性・課題が確認されており、また、本調査を通じて、医療機関ピアスタッフとしてのネットワークがつくられはじめる契機ともなった。今後、同様のグループを複数回実施予定であり、これらのデータとも合わせて分析を行い、精神科医療機関で働くピアスタッフにおける働き方の実態と可能性としてとりまとめていく予定である。グループインタビューに関しては、協力者へのリクルートやより良い環境設定のための準備等に当初の計画よりも時間を必要とし、当初の計画時期よりも、少し遅らせる形での実施としている。また、多施設共同での実態調査に関しては、調査協力機関における状況や調査実施環境の準備(研究倫理委員会での承認等も含む)に当初の計画よりも時間を要しており、当初の計画時期よりも遅れがみられている。平成30年度より、研究代表者の所属機関の変更も伴うことから、平成30年度に、新たな所属機関で研究倫理委員会の承認を得たうえで、調査を開始していく予定である。本研究課題の2年目(2018年度)の1月から3月にかけて実施した、精神科医療機関で働くピアスタッフ・ピアサポーターを対象としたフォーカスグループインタビュー調査については、本年度は、研究協力者(自らもピアスタッフとしての経験のある者)と共に調査データのとりまとめや分析を進めた。また、調査結果の一部については、学会や研究会等にて、研究協力者とともに公表も行った。現在も分析を進めており、結果をふまえて、問いを焦点化し、2019年度に再度調査を実施予定である。また、実態調査にむけての調査票・インタビューガイド等の作成・検討や、研究倫理委員会の申請など、調査に向けた準備を行った。また、調査準備等としての一環として、研究協力者や研究協力機関の開拓、精神科医療機関でのピアスタッフ雇用状況の把握のために、ピアサポートに関連する研究会や学会等に参加し、情報集約を行った。加えて、研究代表者が携わっている他の関連した研究課題に関する研究班(地域の障害者福祉関連事業所等におけるピアスタッフに関する研究班、医療機関でのリカバリー志向の共同意思決定に関するプロジェクト、障害者ピアサポートの専門性を高める研修に関する研究班)との連携のもと、本研究にも関連する調査データを蓄積している。