hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトインプリンティング疾患発症を招く（エピ）遺伝学的機序の解明

ヒトインプリンティング疾患発症を招く(エピ)遺伝学的機序の解明を目的として研究を行った。その結果、シルバーラッセル症候群では、発症機序の同定と遺伝子型ー表現型解析、第11染色体短腕遠位部重複の同定、第11染色体母性ダイソミーモザイクの同定が、テンプル症候群では、第14染色体インプリンティング領域のエピ変異の同定、発症機序と臨床像の解明が、鏡・緒方症候群では、詳細な臨床像の決定、臨床診断基準と遺伝子診断法の確定がなされた。さらに、鏡・緒方症候群患者とテンプル症候群患者におけるメチル化解析から、全ての患者のエピ変異領域がほぼ等しいことを見出すと共に、鏡・緒方症候群患者からiPS細胞を作成した。本年度における主たる成果は以下の通りである。シルバーラッセル症候群発症機序の同定と遺伝子型-表現型解析:われわれは、Netchineらのクライテリアを満足するシルバーラッセル症候群患者を138例集積し、既知の原因について解析した。その結果、H19-DMRのエピ変異が43例(31.2%)で、第7染色体母親性ダイソミー(upd(7)mat)が9例(6.5%)で同定された。エピ変異群とupd(7)mat群の比較では、出生児身長と体重はエピ変異陽性例で有意に小さく、頭囲はエピ変異陽性例で有意に大きいこと、エピ変異群では、IGF2発現量を反映するメチル化係数が、身長・体重・胎盤重量と良く相関し、頭囲とは相関しないことが明確となった。これは、IGF2が脳において両親性発現を示すことに一致すると思われた。さらに残る85例の解析を行い、第14染色体インプリンティング領域に存在するIG-DMR, MEG3-DMRのエピ変異を2例において同定した。これにより、新規シルバーラッセル症候群発症機序を見いだした。IMAGe症候群におけるCDKN1C変異の同定とシルバーラッセル症候群との表現型類似性:IMAGe症候群は、子宮内発育不全、骨幹端異形成、副腎低形成、男児における外性器異常を伴う症候群で、本年度2例においてCDKN1Cの機能亢進変異を同定した。そして、IMAGe症候群患者が、左右非対称を欠くもののシルバーラッセル症候群表現型を呈すること見いだした。IG-DMR, MEG3-DMR欠失症例におけるiPS細胞の作成:われわれは、複数の患者からiPS細胞を作成し、そのメチル化パターンを解析している。そして、この領域のメチル化が他の領域のメチル化と異なることを見いだし、解析を進めている。Kagami-Ogata症候群における詳細な臨床像の決定:われわれは、Kagami-Ogata症候群(KOS14)と診断された日本人患者34例の包括的な臨床像解析を行い、すべての症状のうち、豊満な頬と口唇の突出を伴う特徴的顔貌と、coat hanger angleの増加を伴う胸郭低形成は本疾患に特異的かつ長期(10歳以上)観察される所見であった。Silver-Russell症候群における第14染色体インプリンティング領域のエピ変異の同定:われわれは、Silver-Russell症候群と臨床診断された患者の包括的メチル化解析を行い、世界で初めて2例において第14染色体インプリンティング領域のエピ変異を同定した。これは、Silver-Russell症候群とTemple症候群が臨床的にオーバーラップすることを示す新しいデータである。Silver-Russell症候群におけるCDKN1Cを含む第11染色体短腕遠位部重複の同定:われわれは、Netchineらが提唱したSilver-Russell症候群の診断基準を満足するが、骨格の左右非対称のない3例において、CDKN1Cを含む第11染色体短腕遠位部の重複を同定した。これは、CDKN1Cの重複が、既に報告されているCDKN1Cの軽度機能亢進変異同様、骨格の左右非対称のないSilver-Russell症候群のサブタイプを招くことを示唆する。IMAGe症候群患者におけるCDKN1C変異の同定:われわれは、本邦におけるIMAGe症候群(子宮内発育遅滞、骨幹端異形成、副腎低形成、男児外性器異常)3例を解析し、2例においてCDKN1Cの機能亢進変異を同定した。そして、IMAGe症候群表現型がシルバーラッセル症候群の表現型を含むことを世界で初めて見出した。(1) Kagami-Ogata症候群(KOS14)の臨床診断基準と遺伝子診断法の確定:第14染色体父性ダイソミー関連疾患であるKOS14に関する現在までの臨床的および基礎的知見をまとめ、本症候群の臨床診断基準と遺伝子診断法を確立した。(2) Temple症候群(TS14)の発症機序と臨床像の解明:第14染色体母性ダイソミー関連疾患であるTS14を約20例において同定し、その発症機序と臨床像を明らかとした。この患者数は世界最大であり、TS14の疾患概念確立に大きく貢献すると考えられる。(3) KOS14およびTS14患者を用いたエピ変異発症機序の解明:われわれは、エピ変異で発症したKOS患者とTS患者、ならびに健常者の末梢血におけるメチル化解析から、全ての患者のエピ変異領域と健常者のDMR領域がほぼ等しいことを見出した(MEG3-DMRがより明瞭なDMRとして存在する)。これは、エピ変異がIG-DMRおよびMEG3-DMRの両端におけるinsulator構築の異常に起因する可能性を示唆する。また、iPS細胞を樹立した。

(4) Prader-Willi症候群(PWS)と生殖補助医療の関連性の検討:本症候群患者117例の検討により、第15染色体母性ダイソミーによるPWSは、生殖補助医療出生児において自然妊娠出生児よりも有意に高頻度であるが、これは、高齢出産という交絡因子で説明され、生殖補助医療特有の因子の関与は見いだされないことを示した。(5)女児優位の複数のインプリンティング疾患発症:われわれは、高度のエピ変異によるBeckwith-Wiedemann症候群(BWS)と偽性副甲状腺機能低下症を有する女児を見出し、さらに徹底的な文献検索を共に、その理由として、女児におけるX染色体不活化に伴うメチル化維持酵素の消費が挙げられることを世界で初めて明らかとした。ヒトインプリンティング疾患発症を招く(エピ)遺伝学的機序の解明を目的として研究を行った。その結果、シルバーラッセル症候群では、発症機序の同定と遺伝子型ー表現型解析、第11染色体短腕遠位部重複の同定、第11染色体母性ダイソミーモザイクの同定が、テンプル症候群では、第14染色体インプリンティング領域のエピ変異の同定、発症機序と臨床像の解明が、鏡・緒方症候群では、詳細な臨床像の決定、臨床診断基準と遺伝子診断法の確定がなされた。さらに、鏡・緒方症候群患者とテンプル症候群患者におけるメチル化解析から、全ての患者のエピ変異領域がほぼ等しいことを見出すと共に、鏡・緒方症候群患者からiPS細胞を作成した。第1に、われわれが長期にわたって研究してきた第14染色体父性ダイソミーおよびその類縁疾患が、European Network for Human Congenital Imprinting DisorderによりKagami-Ogata syndromeと命名され国際的疾患登録データベースであるOMIMにおいて#608149という番号が割り振られたことが挙げられる。これは、われわれが実施してきた第14染色体父性ダイソミーおよびその類縁疾患の発症機序の解明に加えて、同疾患の詳細な臨床像を決定したことから命名されたものであり、この成果は、2015年2月14日、午前10時のNHK全国ニュースで放送され、また、2015年3月4日の産経新聞朝刊と2015年3月6日の静岡新聞朝刊で報道された。これにより、日本人名のついた症候群名が正式に承認された。第2に、IG-DMR, MEG3-DMR欠失症例におけるiPS細胞が作成され、そのメチル化パターンが、他のDMRのメチル化パターンと異なり、極めて初期の発生時期から高度のメチル化されていることが判明した。このような、微細欠失によるインプリンティング疾患を有する患者由来のiPS細胞作成は、過去に類がなく、きわめて情報価値の高いデータが得られると期待される。第3に、シルバーラッセル症候群の新規発症機序として、第14染色体母性ダイソミーおよびその類縁疾患が存在すること、CDKN1Cを含む第11染色体短腕遠位部重複が身体左右非対称を欠くシルバーラッセル症候群を生じることを見出した。さらに、CDKN1Cの機能亢進変異に起因するIMAGe症候群3例を同定し、IMAGe症候群表現型がシルバーラッセル症候群の表現型を含むことを世界で初めて見出した。以上から、本研究は順調に推移していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
子宮内膜癌化モデルを駆使した内膜癌化機構の解明と新たな分子標的の探索

本研究は我々がこれまでに正常子宮内膜上皮細胞より作製した不死化癌化細胞を用いて内膜癌化の経路を解明し、新たな分子標的を探索することを目的とした。すでに不死化細胞を癌化させることが明らかとなっているK-ras変異導入による癌化の経路を明らかにすることを第一の目的とし、K-ras変異導入細胞ではNF-kBの転写活性化能が亢進していること、NF-kBのDNA結合能が上昇していること、NF-kB活性を阻害するIkBを強制発現すると浸潤能の低下、マウス腫瘍サイズの著明な減少など癌化のphenotypeの減弱が確認された。この結果より、子宮内膜癌のK-ras遺伝子下流ではNF-kBの活性化が起こっており、これが内膜癌化における重要な分子機構であること、K-ras遺伝子変異のある症例におけるNF-kB阻害剤の分子標的治療薬としての有用性が示された。本研究は我々がこれまでに正常子宮内膜上皮細胞より作製した不死化癌化細胞を用いて内膜癌化の経路を解明し、新たな分子標的を探索することを目的としている。具体的にはすでに不死化細胞を癌化させることが明らかとなっているK-ras変異導入による癌化の経路を明らかにすることを第一の目的としたが、当該年度には子宮内膜癌化に関わるK-ras遺伝子の下流のpathwayとしてNF-KBの活性化が重要であることを見いだした。具体的にはK-ras変異導入細胞ではNF-kBの転写活性化能が亢進していること、NF-kBのDNA結合能が上昇していること、NF-kB活性を阻害するIkBを強制発現すると浸潤能の低下、マウス腫瘍サイズの著明な減少など癌化のphenotypeの減弱が確認された。現在さらにNF-kB活性亢進の機序としてIKK活性の測定などを行っている。さらにK-ras遺伝子変異のある患者に対するNF-kB阻害剤の応用を将来的には目指し、in vitroでK-ras遺伝子変異のある細胞とない細胞でのNF-kB阻害剤の効果を比較検討している。すでに不死化細胞を癌化させることが明らかとなっているK-ras変異導入による癌化の経路を明らかにすることを第一の目的としたが、昨年度に引き続き、当該年度には子宮内膜癌化に関わるKras遺伝子の下流のpathwayとしてNF-KBの活性化が重要であることを明らかにした。Kras変異導入細胞ではNF-kBの転写活性化能が亢進していること、NF-kBのDNA結合能が上昇していること、NF-kB活性を阻害するIkBを強制発現すると浸潤能の低下、マウス腫瘍サイズの著明な減少など癌化のphenotypeの減弱が確認された。現在、K-ras変異のある子宮内膜癌患者の中で術後抗癌剤に不応性であった患者をピックアップし、他種がんですでに用いられているNF-kB阻害剤の臨床応用が可能かどうかの検討を行っている。
有毒物質への曝露による人身被害・環境損害の法的救済制度に関する比較法的研究

本研究では、有毒物質への曝露による人身被害・環境損害への法的救済制度について、日本、アメリカ、他の法域における現状について比較を行い、日本における望ましい法的救済制度-個別の補償・救済制度と訴訟の関係を含む-、それに関連して、大規模不法行為におけるクラス・アクションや団体訴権等の集団的権利保障のための訴訟方式について検討を行った。有毒物質への曝露による人身被害については、当事者が多数、因果関係の立証が困難、損害範囲の画定が困難、当事者間の紛争解決が当事者以外にも影響しうる、といった特徴があり、環境損害については、原告適格や環境権に関する問題もある。この種の被害・損害の法的救済のあり方を考える場合には、実体法と手続法さらには政策論と立法論を有機的に関連させて研究していくアプローチこそ有益であると考える。そこで、本研究では、このようなアプローチを採用しているアメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリアにおける有毒物質への曝露による人身被害・環境損害の法的救済に関して比較検討を行う。最終的には、日本において最適な法的救済制度を提言することを目的とする。研究方法は文献調査と現地調査により、成果を論文として公表する。1日本における有毒物質への曝露による人身被害・環境損害(通常は被害者多数の不法行為であることから、「大量不法行為」と呼ぶ)の法的救済制度に関して、文献資料を収集し、先行研究の整理に着手した。その一環として、ベルリンでの国際学会において、「Administrative Compensation System and Complex Tort Litigation in Japan」という標題で、水俣病問題を題材とした日本の不法行為訴訟と行政救済制度に関する報告を行った。2日本の法制度との比較対象として、アメリカの法制度の調査研究に着手した。アメリカでは、大量不法行為を、クラス・アクションや広域係属訴訟といった特別な方式で処理している。そこで、最新の知見を得るため、クラス・アクションをテーマとするシンポジウム(於ペンシルバニア大学)と広域係属訴訟をテーマとするシンポジウム(於テュレーン大学)に参加し、文献資料の収集を行った結果、(1)1997年のAmchem連邦最高裁判決以降、連邦レベルでクラス・アクションが認証されにくくなった状況に加えて、完全州籍相違でない州際クラス・アクションにも連邦裁判所の管轄権を拡げる2005年クラス・アクション公正法を利用した被告側によるクラス・アクション封じが起こっていること、(2)そのため、広域係属訴訟が連邦と一部の州において活用されてきていること、(3)広域係属訴訟において新たな争点が生じていること-和解のための広域係属訴訟の可能性、一つの大事件(例:911事件やハリケーン・カトリーナ災害)から直接・間接に生じた多種多様な被害(例:人身被害や物的損害、保険請求に関する紛争)を一つの広域係属訴訟としてまとめて処理する可能性-、等を知ることができた。1有毒物質への曝露による人身被害・環境損害(通常は被害者が多数存在する)の法的救済制度の研究の一環として、カナダ・モントリオールで開催された法と社会学会(Law and Society Association)の年次大会において、「Fighting Air Pollution through Litigation」という標題で、日本の大気汚染公害に関する一連の訴訟と公害健康被害補償制度に関する報告を行った。2 12月11・12日の両日にわたってオックスフォード大学で開催された、世界各国における集団被害の法的救済方法をテーマとしたGlobalization of Class Action会議に参加した.具体的には、EUおよびその構成国における民事司法制度とヨーロッパ、中央ヨーロッパ、北アメリカ、南アメリカ、オーストラリア、アジアの集団訴訟制度の現況の紹介,制度運用のための経済支援方法と集団の各構成員への救済の配分方法について検討が行われた。2 3月12・13日にドイツ・フランクフルトで開催された、集団被害の法的救済制度をテーマとしたクラスアクション・大量訴訟・集団的救済会議に参加した。会議では、EUおよびその構成国、アメリカ、カナダ、ブラジルにおける集団訴訟制度について検討が行われた。また、3月18-20日には、アメリカ・ソルトレイクシティーで開催された、アメリカ法曹協会主催の環境法会議に参加した。3人身被害の救済に関して、公害健康被害救済制度と公害訴訟について考察した英語論文を発表した。環境損害の修復に関して、改正土壌汚染対策法の意義と課題につい検討した論文を発表した。集団的被害救済制度について、インセンティブの付与による活用を提唱する論文を発表した。研究成果の内容として、(1)(1)アスベストの家庭内曝露に関する不法行為法理論の発展、(2)化学物質審査規制法の平成21年改正の背景となった国際的潮流ならびに欧州およびアメリカの動向、改正法の内容、(3)複数の企業による土壌汚染に関するアメリカ連邦最高裁判例と同判決が土壌浄化の法執行に与える影響を、それぞれ考察する論文を公表した。なお、この土壌環境の汚染と浄化に関連して、アメリカ環境保護庁が公表した「グリーン・レメディエーション戦略」を全訳し、環境省に提出している。(2)(1)日米法学会年次大会において、「環境不法行為訴訟の特徴と新たな動向」という表題で、アメリカの環境不法行為訴訟について、その特徴と、近年のパブリック・ニューサンス訴訟について焦点を当てた報告を行った。また、(2)アメリカ・シカゴで開催された法と社会学会年次大会において「アメリカおよび日本におけるアスベスト訴訟一比較研究」という表題で、

(3)アメリカ・バークレーで開催されたショー・サトウ会議において「日本の環境および労働安全に関する法-最近の変化、司法改革およびその運動の影響、将来の展望」という表題で、報告を行った。(2)(3)とも、アスベスト問題への行政的、立法的、司法的対応を検討する内容である。これらの研究成果は、共通して、有毒物質への曝露による人身被害・環境損害には実体法と手続法さらには政策論と立法論を有機的に関連させて対処する必要があることを示す内容になっている点に意義があると考える。とりわけ一部の成果は、現在進行中かつ今後さらに深刻化していくアスベスト公害に関連したものであり、この分野における研究資料として重要性があると考える。
体内臓器用柔らかさ測定方法および装置の開発

本研究では、まず眼圧の測定原理をヒントにして測定方法を考えた。これを基に柔らかさ試験機の実用化を目指して、我々が提案する柔らかさの定義と測定方法について、実際に柔らかさ試験装置を開発し、空気噴射力による軟体物やうさぎの臓器等の被測定物表面に発生させたくぼみを計測して、それぞれの柔らかさを調べた。さらに、粘弾性測定ができるように装置の改良を行っている。本試験装置は、被測定物に流体(空気)を吹付けるノズル、ノズルに流体を送り込むコンプレッサ、流体を等速度で被測定物に噴射させるレギュレータとそのときの圧力を測定する圧力センサ、噴射された被測定物表面のくぼみを測定する形状検知装置、コンプレッサおよびレギュレータを制御する制御部、および表示部より構成されている。噴流により被測定物表面を圧平する力は、デジタル荷重計により予め求めておく。ノズル先端から被測定面までの距離1を設定したときに噴射力Fは決まるので、被測定物表面に生じたくぼみ深さh、およびくぼみ直径dは形状検知センサで計測する。被測定物の柔らかさ(Pa)は、被測定物に働く力Fをくぼみの表面積πdhで除した商より求められる。(1)圧縮空気を吹付けてくぼみを発生させ、そのときの空気圧、くぼみの直径と深さを計測する簡単な方法である。(2)本装置は柔らかさと粘弾性特性(クリープおよびクリープ回復)の測定が可能である。(3)本試験機は比較的簡単な方法でかつ迅速な計測であり、非接触・非破壊試験方法のため、衛生的であり、高い安全性をもつ。(2)柔らかさは、プリンが一番柔らかく、続いてマグロ、こんにゃく、マシュマロ、スポンジの順になる。
難治性口腔癌に対するヘッジホッグシグナルを応用した治療戦略

本研究の目的は幹細胞性の維持と薬剤耐性に関与する口腔扁平上皮癌の腫瘍内微小環境における関与と抗癌剤耐性を解明する事である。まず口腔癌の治療で頻用されるシスプラチンを培養細胞中に添加してシスプラチン耐性細胞を作成した。耐性細胞の多くがATP7Bの過剰発現による耐性獲得であったが、OSC-19耐性細胞はATP7Bの関与はなかった。より詳細な観察から癌化・幹細胞の維持に関与するHippo pathwayの耐性細胞内でのYAPの高発現と核内移行が確認できた。またsiRNA処理によりシスプラチンの感受性が回復したことからOSC-19のシスプラチン耐性獲得にはHippo pathwayの関与が示唆された。我々は口腔扁平上皮癌培養細胞であるSCCKN・OSC19・HSC-3を用いて癌化学療法のkey drugであるシスプラチンとEGFRを阻害する分子標的薬セツキシマブを低濃度より培養液中に添加することで約5倍の耐性度を有する耐性細胞SCCKN-cdR・OSC19-cdR・HSC-3cdRとSCCKN-cxR・OSC19-cxR・HSC-3cxRを樹立している。本年はシスプラチン耐性株に発現したABCトランスポーターについて検討した。その結果、ATP7Bはシスプラチン耐性株での3種類すべてにおいて発現増強が確認された。また、従来よりシスプラチン耐性に関与すると言われているHIF-1も、いずれの耐性細胞においても発現増強を認めた。ATP7BおよびHIF-1の発現を制御している転写因子としてHedgehogシグナルの関与を疑ったが、Gliをはじめとする転写因子の活性化は見られなかった。しかしながら我々はHedgehogシグナルとの相互作用も報告されているHippoシグナルの一つに耐性と明らかな相関を見いだした。今後は本転写因子がHIF-1およびATP7Bに及ぼす作用をsiRNAを作用させることで確認したいと考えている。本研究の目的は幹細胞性の維持と薬剤耐性に関与するヘッジホッグシグナル伝達系の口腔扁平上皮癌の腫瘍内微小環境における関与と抗癌剤耐性機構を解明することである。まず、われわれは口腔扁平上皮癌の治療で頻用されるシスプラチンを口腔扁平上皮癌培養細胞の培養液中に添加し、dose escalation methodを用いてシスプラチン耐性細胞を作成した。これらの耐性細胞株ではABC transporterであるATP7Bの過剰発現による耐性獲得が多かったが、OSC-19シスプラチン耐性細胞はATP7Bの関与がなかった。本培養細胞においてヘッジホッグシグナルの変化を確認したが、シグナル経路に異常はみられなかった。より詳細な観察からシスプラチン耐性細胞は細胞形態と大きさが変化していることも見いだし、ヘッジホッグシグナルとともにがん化・幹細胞の維持に関与するHippo pathwayの関与が強く疑われた。そこでウエスタンブロット法および細胞免疫染色法を用いて耐性細胞内のYAPの発現を確認すると核内へと移行していることが明らかとなった。siRNA処理によりシスプラチン感受性は回復したことからOSC-19シスプラチン耐性細胞はHippo pathwayの関与が強く示唆された。本研究の目的は幹細胞の維持と薬剤耐性に関与するヘッジホッグシグナル伝達系の口腔扁平上皮癌の腫瘍内微小環境における影響と抗癌剤耐性機構を解明することである。われわれは口腔扁平上皮癌に治療で頻用されるシスプラチンを口腔扁平上皮癌培養細胞の培養液中に添加し、dose escalation methodを用いて耐性度が約5倍のシスプラチン耐性細胞を複数樹立した。これらのうち多くはABC transporterであるATP7Bの過剰発現による耐性獲得であり、従来の報告と同様であったが、OSC-19ではATP7Bの関与は見られなかった。本細胞株に対する詳細な研究よりヘッジホッグシグナルとともにHippo pathwayの関与が確認された。ウエスタンブロット法および免疫細胞染色によりYAPの核内移行が確認され、さらにsiRNA処理によりシスプラチン感受性が回復したことから、Hippo pathwayがシスプラチン耐性におけるHippo pathwayの関与する可能性があることを初めて報告した。同様の方法で抗EGFR抗体薬であるセツキシマブに対する耐性株の樹立にも成功し、現在、クローニングを行っている最中である。研究計画ではヘッジホッグシグナルの変化がシスプラチン耐性に関与するのではないかと予測していたが、Wntと同様にヘッジホッグシグナルの関連シグナルであるHippo pathwayの異常によるものであるのは予想できなかった。しかしながら、OSC-19シスプラチン耐性細胞においてYAPの核・細胞質の局在とシスプラチン耐性のメカニズムが解析できたことは経過として順調である。口腔腫瘍学今後は課題であるヘッジホッグの異常と癌細胞の関連を観察するため、Gorlin症候群(ヘッジホッグシグナルの異常を来した患者)由来の線維芽細胞を7株入手した。これらを用いてヘッジホッグシグナルが癌細胞に与える影響を解析していきたい。

当初、シスプラチンに対する耐性獲得のメカニズムにヘッジホッグシグナルが関与していると考え、解析を始めたが転写因子であるGliの発現と活性に大きな差は見られなかった。この時点では予想から外れたため、研究の大幅な遅れが予想されたが、文献検索活動の結果、新規の転写因子の関与の発見が早期にできたので、初年度についてはおおむね順調な進展状況である。残額は5,029円とほぼ、予定通りの支出となっている。次年度はシスプラチンの耐性に関与するメカニズムを解明する。また同時に作製したEGFRに対する分子標的薬であるセツキシマブ耐性細胞の耐性獲得メカニズムについて解析を始める予定である。ほぼ予定通りであるのでこのまま研究を進めていく。研究過程でH25年度は予想と異なる結果を得たため、新しい仮説の立案と予備研究に時間を割いたため、当初立案していたよりも物品費の使用割合が少なかった。次年度からは仮説を証明するための研究に入るため、ほぼ予定通りの使用金額になるものと考える。
放射光X線回折法によるEHL条件下潤滑油の構造解析

機械工学技術において,要素間の摩擦及びそれに伴う摩耗の発生に関する諸問題は極めて重要な課題であり,トライボロジー分野において多くの研究が進められている.しゅう動面に潤滑油を添加すると,それまで固体間でなされていた摩擦形態は大幅に変わり,通常,摩擦は緩和される.しかし,急激な加圧条件下で潤滑油を瞬間的に固化させて動力を伝えるトロイダルCVTの開発など,機械工学における潤滑油の新たな役割も見出されつつあり,それらを背景に潤滑油の微視的挙動に関する関心も高まってきている.にも関わらず,一般的な潤滑油の研究といえば摩擦係数や寿命などで表される巨視的な機械特性の測定を取り扱うものが多く,潤滑油の立体構造の観点から純粋にその役割を議論した例は極めて少ない.中でも,高圧しゅう動条件下,すなわち,弾性流体潤滑(EHL)条件下での潤滑油の立体構造を実験的に観察した例は,申請者らの調べるところ未だ見当たらない.そこで本研究では,高エネルギー加速器研究機構PLoton Factory内に設置されているBL-18Cビームライン上に小型二円筒試験機を設置し,二円筒間に形成されるEHL油膜に放射光X線を当てて潤滑油からの回折情報を得,その後得られた回折情報を解析することにより,EHL条件下潤滑油の構造解析を行った.その結果,静的な圧力場においてはトラクションオイルの分子構造の変化を確認することができたが,EHL条件下ではその構造変化は見られなかった.また,各種オイルのトラクション係数を測定し,静圧下での分子構造との関係性を詳細に調べた.機械工学技術において,要素間の摩擦及びそれに伴う摩耗の発生に関する諸問題は極めて重要な課題であり,トライボロジー分野において多くの研究が進められている.しゅう動面に潤滑油を添加すると,それまで固体間でなされていた摩擦形態は大幅に変わり,通常,摩擦は緩和される.しかし,急激な加圧条件下で潤滑油を瞬間的に固化させて動力を伝えるトロイダルCVTの開発など,機械工学における潤滑油の新たな役割も見出されつつあり,それらを背景に潤滑油の微視的挙動に関する関心も高まってきている.にも関わらず,一般的な潤滑油の研究といえば摩擦係数や寿命などで表される巨視的な機械特性の測定を取り扱うものが多く,潤滑油の立体構造の観点から純粋にその役割を議論した例は極めて少ない.中でも,高圧しゅう動条件下,すなわち,弾性流体潤滑(EHL)条件下での潤滑油の立体構造を実験的に観察した例は,申請者らの調べるところ未だ見当たらない.そこで本研究では,高エネルギー加速器研究機構Photon Factory内た設置されているBL-18Cビームライン上に小型二円筒試験機を設置し,二円筒間に形成されるEHL油膜に放射光X線を当てて潤滑油からの回折情報を得,その後得られた回折情報を解析することにより,EHL条件下潤滑油の構造解析を行った.その結果,静的な圧力場においてはトラクションオイルの分子構造の変化を確認することができたが,EHL条件下ではその構造変化は見られなかった.機械工学技術において,要素間の摩擦及びそれに伴う摩耗の発生に関する諸問題は極めて重要な課題であり,トライボロジー分野において多くの研究が進められている.しゅう動面に潤滑油を添加すると,それまで固体間でなされていた摩擦形態は大幅に変わり,通常,摩擦は緩和される.しかし,急激な加圧条件下で潤滑油を瞬間的に固化させて動力を伝えるトロイダルCVTの開発など,機械工学における潤滑油の新たな役割も見出されつつあり,それらを背景に潤滑油の微視的挙動に関する関心も高まってきている.にも関わらず,一般的な潤滑油の研究といえば摩擦係数や寿命などで表される巨視的な機械特性の測定を取り扱うものが多く,潤滑油の立体構造の観点から純粋にその役割を議論した例は極めて少ない.中でも,高圧しゅう動条件下,すなわち,弾性流体潤滑(EHL)条件下での潤滑油の立体構造を実験的に観察した例は,申請者らの調べるところ未だ見当たらない.そこで本研究では,高エネルギー加速器研究機構PLoton Factory内に設置されているBL-18Cビームライン上に小型二円筒試験機を設置し,二円筒間に形成されるEHL油膜に放射光X線を当てて潤滑油からの回折情報を得,その後得られた回折情報を解析することにより,EHL条件下潤滑油の構造解析を行った.その結果,静的な圧力場においてはトラクションオイルの分子構造の変化を確認することができたが,EHL条件下ではその構造変化は見られなかった.また,各種オイルのトラクション係数を測定し,静圧下での分子構造との関係性を詳細に調べた.
RI標識白血球の骨髄集積機序の解明と骨髄予備能評価に関する研究

RI標識白血球の骨髄への集積が真に白血球造成能を反映するか否か、放射線療法や化学療法等により骨髄機能抑制が疑われた悪性腫瘍患者群を対象として骨髄予備能の検討を行い、得られた結果から悪性腫瘍患者における放射線療法や化学療法による治療成績向上への応用を図ると共に、白血球数の減少が見られた患者におけるサイトカイン投与の適応性の有無を決定することを研究主目的とする。また同時に、より標識操作が簡便な白血球標識法を確立することをも目的とする。上記の研究目的に従い、平成8年度中に得られた研究成果のまとめは、下記の如くである。1.RI標識白血球の骨髄集積機序の解明に関する検討。放射線療法や化学療法施行中の悪性腫瘍患者群で施行されたRI標識白血球イメージング所見は、骨髄穿刺所見との対比より、明らかに白血球造成能を反映し、骨髄予備能を示す結果が得られた。2.放射線療法や化学療法中に白血球減少が見られサイトカインを投与した患者群での検討。これらの患者群では、サイトカイン投与により末梢血液中の白血球数に改善が見られても、必ずしも骨髄予備能改善に寄与しないことが、RI標識白血球イメージング所見の結果より示された。以上、平成8年度に得られた結果をもとに、悪性腫瘍患者の更なる治療成績向上とサイトカイン投与是非の決定に関する検討を継続する予定である。なお簡便な白血球標識に関しては、未だ満足すべき十分な結果が得られなかったが、標識率の改善を目指して引き続き検討を加えていく予定である。
イネ種子システインプロテイナーゼインヒビターの構造と植物生理学的機能の解析

イネ種子中に成熟型の貯蔵タンパク質が蓄積されるまでにはプロ型のタンパク質のプロセシングを経る.また,貯蔵タンパク質は種子の発芽過程で迅速に分解される.これらには当然プロテイナーゼが関与する.筆者らは,イネ発芽種子からグルテリンを効率よく分解するプロティナーゼを精製し, EC3, 4, 22に属するSH酵素であることを明らかにするとともに,これを特異的に阻害するタンパク質がやはりイネ種子中に存在することを見いだし,オリサシスタチンと命名した.本年度は,イネ種子中でのプロテオリシスの制御因子と考えられるオリザシスタチンの構造・活性相関の解明を主要な研究課題とした.東京大学田無農場から開花後2週間のイネ(日本晴)の穂を入手し, mRNAを抽出し,逆転写によってcDNAライブラリーを作製した.オリザシスタチンの部分一次構造の解析に基づいて合成した2種類のオリゴヌクレオチドを用い,ハイブリダイズするcDNAクローンをこのライブラリーから得た.その全塩基配列の決定によって推定されるオリザシスタチンの一次構造は動物起源のシスタチン類と高度の相同性をもつのみならず,共通配列QVVAGを保存していた.次いで, cDNAを大腸菌で発現させる系を確立し, 5′および3′-deletion mutantsからN-およびC-truncatedoryzacystatinsをfusion proteinsとして得た.それぞれのパパイン阻害活性を測定したところ, N端から38番目までのアミノ酸残基を欠くmutant OC-26-5′-39およびC端から35番目までのアミノ酸残基を欠くmutant OC-26-3′-67では活性が著しく低下しており,オリザシスタチンが十分に活性を発現するためにはQVVAGを含むある程度以上の長さのペプチド鎖が必要であると結論された.イネ種子中に成熟型の貯蔵タンパク質が蓄積されるまでにはプロ型のタンパク質のプロセシングを経る.また,貯蔵タンパク質は種子の発芽過程で迅速に分解される.これらには当然プロテイナーゼが関与する.筆者らは,イネ発芽種子からグルテリンを効率よく分解するプロティナーゼを精製し, EC3, 4, 22に属するSH酵素であることを明らかにするとともに,これを特異的に阻害するタンパク質がやはりイネ種子中に存在することを見いだし,オリサシスタチンと命名した.本年度は,イネ種子中でのプロテオリシスの制御因子と考えられるオリザシスタチンの構造・活性相関の解明を主要な研究課題とした.東京大学田無農場から開花後2週間のイネ(日本晴)の穂を入手し, mRNAを抽出し,逆転写によってcDNAライブラリーを作製した.オリザシスタチンの部分一次構造の解析に基づいて合成した2種類のオリゴヌクレオチドを用い,ハイブリダイズするcDNAクローンをこのライブラリーから得た.その全塩基配列の決定によって推定されるオリザシスタチンの一次構造は動物起源のシスタチン類と高度の相同性をもつのみならず,共通配列QVVAGを保存していた.次いで, cDNAを大腸菌で発現させる系を確立し, 5′および3′-deletion mutantsからN-およびC-truncatedoryzacystatinsをfusion proteinsとして得た.それぞれのパパイン阻害活性を測定したところ, N端から38番目までのアミノ酸残基を欠くmutant OC-26-5′-39およびC端から35番目までのアミノ酸残基を欠くmutant OC-26-3′-67では活性が著しく低下しており,オリザシスタチンが十分に活性を発現するためにはQVVAGを含むある程度以上の長さのペプチド鎖が必要であると結論された.
要約統計量表象の認知過程：視・聴・触覚における平均感覚量推定への拡張

分散認知のメカニズムの検討を目的として,以下の2つの実験研究を行なった.研究1では,分散識別学習において,異なる属性間での転移が生じるか否かを検討した.分散刺激には,長さ,または,方位の異なる9つの線分刺激を用いた.実験は,プレテスト,学習セッション,ポストテストの3つのファイズで構成された.24名の被験者が参加し,内12名が学習群に,他の12名が統制群に割り当てられた.プレテストでは,各被験者の、学習前の方位または長さ属性における分散識別精度を測定した.学習セッションでは,長さ分散学習条件に割り当てられた群は長さ分散の,方位分散学習条件に割り当てられた群は方位分散の学習を行った.学習セッションの後,両群とも,ポストテストを行った.結果から,単一属性内での学習効果は示されたが,他属性への学習効果の転移が生じたか否かは明らかにされなかった.方位と長さという異なる属性においては,学習効果の転移が生じにくい可能性が考えられる.研究2では,同一刺激属性について,同時・逐次の両提示条件における分散識別実験を行い,両条件での識別精度の違いを検討した.実験1では,刺激属性として,線分の長さと方位の2種を用いた.実験2では,線分の長さについてのみ,各刺激群の刺激数(セットサイズ:9,12,16)を操作し,セットサイズによって,刺激提示方法の効果が異なるか否かを検討した.結果から,逐次・同時提示の条件間の比較において,1)線分の長さ,線分の方位の両属性において,分散の識別精度に相違の見られないこと,2)分散刺激の刺激群を構成する刺激数(セットサイズ)を変化させても,両提示条件の識別精度に相違が見られないこと,3)線分の長さ刺激においては,逐次・同時の識別精度に正の相関関係のあることが示された.これらのことから,分散認知は,提示形式に依存しない独自の処理過程を媒介としている可能性が示された.当初の研究計画では,「研究1.各感覚モダリティにおける平均量推定精度の検討」における研究1-1触覚刺激における平均感覚量推定精度の測定,研究1-2聴覚刺激における平均量推定精度の検討,研究1-3視覚刺激における平均量推定精度の検討と,「研究2.各モダリティの平均量推定における情報処理モデルの構築」までを終えている計画であった。現状では,視覚刺激を対象とした実験研究で想定外の結果が示されたため,追加実験を行う必要が生じ、聴覚刺激をと触覚刺激を対象とする取り組みが大幅に遅れている.具体的には、研究1-3の視覚刺激における平均量推定精度と、研究2の情報処理モデルについては、視覚刺激についてのみ検討を終えている.また、実験研究の遅れに伴い,学会発表や論文の投稿が遅れている.今年度は,昨年度に引き続いて視覚刺激を対象とした実験を行うとともに,前期に,触覚刺激提示装置の選定を進める.視覚刺激実験では,5月から7月に追加実験を行い,8月に学会発表,11月までに論文を投稿する予定である.触覚刺激については,7月から9月に予備実験を行い,10月から11月末に本実験,12月に学会発表,年度末に研究結果をまとめて,3月末には論文を投稿する予定である.同時並行して、今年度の予定である「研究3.視・聴・触覚で共通のSSRメカニズムの検証」を行う.具体的には、各感覚モダリティの平均量推定精度と他の認知機能(記憶・注意等)との関連性の検討(研究3ー1)を進め、平均量推定課題とともに、視覚性及び聴覚性のワーキングメモリ課題、注意課題を行い、平均量推定課題の成績との関連性を検討する.次に、研究3ー1で得られたデータをもとに、モダリティ間の成績の相関関係の検討を行う.さらに、異なる提示刺激間での学習効果の転移特定の感覚モダリティについて平均量推定の学習を行い、学習が進んだ観察者にたいして、異なるモダリティについて同様の課題を行い、相互に学習の転移が生じるか否かを検討する計画である.以下3件の実験研究を行なった.1.理想的観察者分析を適用した平均値推定と分散識別の関連性の検討:対象刺激群の大きさの平均値の相異は,それらの分散の識別にどのような影響を及ぼすかを検討した.さらに,理想的観察者分析を用いて,バラツキ認知過程に平均値推定過程が含まれるか否かを検討した.結果から,平均値が等しいときに,1)バラツキ識別の精度が僅かに高いこと,2)バラツキ認知過程には,平均値推定は含まれないこと,が示唆された.2.平均値推定の学習効果が,分散識別精度に及ぼす効果の検討:異なる要約統計量(平均と分散)において,共通メカニズムが存在するか否かを検討した.実験では,方位刺激を用い,事前・事後テストを行って,平均値推定の学習効果がどのようにバラツキ識別に影響するかを検証した.学習段階において,平均値推定及び方位比較課題ともに,パフォーマンスが上昇した.分散識別課題において,統制群と学習群とともに,学習によってパフォーマンスが僅かに上昇した.これらの結果から,分散識別課題でのパフォーマンスの上昇は,平均値推定の学習効果に影響を及ぼしたとは言えなかった.すなわち,平均値推定と分散識別が共通の処理過程を媒介する可能性は支持されないことが示された.3.把握動作の調整・維持・産出における心理物理的特性の検討:把握力調整能力測定機器iWakkaを用いて,1)調整,維持,および再生のそれぞれの過程の精度の測定,2)マグニチュード産出におけるベキ指数の推定及びその個人差の検証を行った.結果から,調整・維持・10秒後再生において,ターゲット出力と顕著な差は見られなかった。

ただし,再生時は,調整・維持出力と比較して,過大出力傾向,または,過小出力傾向を示す参加者がみられた.マグニチュード産出では,予測される出力よりもかなり小さな値が出力された.聴覚・触覚の平均値推定についての実験研究を行う予定であったが、視覚刺激を用いた実験が主になり,聴覚・触覚での実験研究に至らなかった.理由としては、触覚に用いる機材の選定に,予想以上の時間を要していることが挙げられる.分散認知のメカニズムの検討を目的として,以下の2つの実験研究を行なった.研究1では,分散識別学習において,異なる属性間での転移が生じるか否かを検討した.分散刺激には,長さ,または,方位の異なる9つの線分刺激を用いた.実験は,プレテスト,学習セッション,ポストテストの3つのファイズで構成された.24名の被験者が参加し,内12名が学習群に,他の12名が統制群に割り当てられた.プレテストでは,各被験者の、学習前の方位または長さ属性における分散識別精度を測定した.学習セッションでは,長さ分散学習条件に割り当てられた群は長さ分散の,方位分散学習条件に割り当てられた群は方位分散の学習を行った.学習セッションの後,両群とも,ポストテストを行った.結果から,単一属性内での学習効果は示されたが,他属性への学習効果の転移が生じたか否かは明らかにされなかった.方位と長さという異なる属性においては,学習効果の転移が生じにくい可能性が考えられる.研究2では,同一刺激属性について,同時・逐次の両提示条件における分散識別実験を行い,両条件での識別精度の違いを検討した.実験1では,刺激属性として,線分の長さと方位の2種を用いた.実験2では,線分の長さについてのみ,各刺激群の刺激数(セットサイズ:9,12,16)を操作し,セットサイズによって,刺激提示方法の効果が異なるか否かを検討した.結果から,逐次・同時提示の条件間の比較において,1)線分の長さ,線分の方位の両属性において,分散の識別精度に相違の見られないこと,2)分散刺激の刺激群を構成する刺激数(セットサイズ)を変化させても,両提示条件の識別精度に相違が見られないこと,3)線分の長さ刺激においては,逐次・同時の識別精度に正の相関関係のあることが示された.これらのことから,分散認知は,提示形式に依存しない独自の処理過程を媒介としている可能性が示された.当初の研究計画では,「研究1.各感覚モダリティにおける平均量推定精度の検討」における研究1-1触覚刺激における平均感覚量推定精度の測定,研究1-2聴覚刺激における平均量推定精度の検討,研究1-3視覚刺激における平均量推定精度の検討と,「研究2.各モダリティの平均量推定における情報処理モデルの構築」までを終えている計画であった。現状では,視覚刺激を対象とした実験研究で想定外の結果が示されたため,追加実験を行う必要が生じ、聴覚刺激をと触覚刺激を対象とする取り組みが大幅に遅れている.具体的には、研究1-3の視覚刺激における平均量推定精度と、研究2の情報処理モデルについては、視覚刺激についてのみ検討を終えている.また、実験研究の遅れに伴い,学会発表や論文の投稿が遅れている.平成30年度は,前期に,触覚刺激提示装置を設置し,触覚の平均値課題を中心とした実験研究を進める.装置の設置完了後は,当初の結果にそって,次のような実験研究を推進する.研究1.各感覚モダリティにおける平均量推定精度の検討では,視・聴・触覚の三条件で,可能な限り刺激提示条件を一貫させ,平均感覚量の推定精度を比較する.
単純ヘルペスウイルス感染における粘膜より神経への伝播経路の解明

単純ヘルペスウイルスHSVは初感染時に粘膜・皮膚の扁平上皮に侵入し、上皮下の末梢神経終末より神経線維に侵入し、神経細胞の核に到達する。さらに神経細胞から神経細胞を経て中枢神経組織に到達し、感染が拡大する。宿主は自然・獲得免疫によりウイルス増殖を抑制し、ウイルスは最終的に潜伏状態となる。本研究ではHSV-2のマウス膣粘膜ならびに角膜感染モデルを用いて、粘膜より末梢神経、さらに中枢神経組織にHSVが到達する伝播経路を解析し、この伝播を制御する宿主機構を解明することを目的とした。併せてポリオウイルスを粘膜感染させ、その伝播ルートと比較した。種々のHSV-2野生株、US3欠損HSV-2ならびにそのrevertantをBALB/cマウスの膣内ならびに角膜に非外傷性に接種し、ウイルスの上皮、上皮下組織、末梢神経への侵入の3段階の時期における感染細胞を同定し、感染細胞にタイする宿主の細胞応答を解析した。ウイルス増殖を開始していない早期のウイルス感染細胞を同定するために作製したHSV-2の前初期遺伝子産物US1を認識する抗体はマウス感染組織において早期の感染細胞を免疫組織学的に同定することが可能であった。核内にのみこの蛋白を発現する早期の感染細胞は従来の抗体では検出できなかったSchwann細胞あるいは神経節細胞周囲の衛星細胞のHSV感染を明らかにした。この所見より上皮感染直後に上皮下の神経線維の感染が生じていることが示唆された。脊髄後索のSchwann細胞の感染はHSV-2による髄膜炎の発症病理を解析する上で非常に重要な所見である。また、Schwann細胞ならびに衛星細胞のHSV-2感染では細胞破壊が余りはっきりしないことも髄膜炎における後遺症を考慮する上で重要である。同じαヘルペスウイルスの水痘帯状庖疹ウイルスについては表皮より真皮内の神経組織にウイルスが伝達する過程がウイルス病理学的に確認されているのに対し、単純ヘルペスウイルスの表皮ならびに角膜感染においては非外傷(擦過)性の伝播様式には未解決な点が多い。HSV-2のマウス膣粘膜ならびに経角膜感染モデルを用いて、粘膜より末梢神経さらには中枢神経組織に到達する経路、さらにはその伝播における宿主因子を解析し、この伝播を制御する宿主機構を解明することを目的として研究を開始した。解析のポイントは、表皮・角膜の上皮におけるウイルス増殖、上皮下へのウイルス侵入、上皮下に侵入したウイルスの末梢神経への侵入の3段階の時期におけるウイルス感染細胞の同定と、感染細胞の宿主細胞応答の解析である。本年度はBALB/cマウスに非外傷性にHSV-2の種々の株を経膣的ならびに経角膜的に感染させ、経時的に組織学的に解析を行った。また、名大西山らが樹立したUS3欠損HSV-2ならびにそのrevertantも感染させた。一方、感染初期の細胞を含めたウイルス増殖を開始していない細胞を同定するために前初期遺伝子us1の産物US1をGST融合蛋白として大腸菌に発現させ、発現蛋白を可溶化し、精製した。精製した蛋白をウサギに免疫し、抗血清を作製した。現在、この抗血清を用いて免疫組織学的解析を開始した段階であるが、核内にのみUS1抗原陽性となる感染早期の細胞の同定に成功している。今後、この感染早期の細胞を経時的に追跡し、本研究の目的である粘膜感染から末梢神経、中枢神経にウイルスが到達する過程を明らかにする予定である。また、この解析により早期感染細胞が誘導する免疫応答細胞の性状も明らかにできることを期待している。

単純ヘルペスウイルスの1型ならびに2型と水痘帯状疱疹ウイルス等のαヘルペスウイルスは初感染時に粘膜あるいは皮膚の扁平上皮に侵入し、その後、上皮下の結合織内あるいは上皮内に存在する末梢神経終末より神経線維に侵入し、上行することにより神経細胞のsomaに、さらに中枢神経組織に達し、次なる神経細胞あるいは膠細胞に感染が拡大する。このウイルスの侵入に対して宿主はこの移行過程において自然・獲得免疫によりウイルスの増殖を抑制し、ウイルスは神経細胞内で潜伏状態に移行すると考えられている。とくに単純ヘルペスウイルス感染においては非外傷(擦過)性の伝播様式には未解決な点が多い。本研究ではHSV-2のマウス膣粘膜ならびに経角膜感染モデルを用いて、粘膜より末梢神経さらには中枢神経組織に到達する経路、さらにはその伝播における宿主因子を解析し、この伝播を制御する宿主機構を解明することを目的とした研究を行った。解析のポイントは、表皮・角膜の上皮におけるウイルス増殖、上皮下へのウイルス侵入、上皮下に侵入したウイルスの末梢神経への侵入の3段階の時期におけるウイルス感染細胞を同定し、感染細胞に対する宿主の細胞応答を解析した。昨年度行ったHSV-2の種々の株を非外傷性に経膣的ならびに経角膜的に感染させたBALB/cマウスについて経時的に組織学的解析を行った。同時に名大西山らが樹立したUS3欠損HSV-2ならびにそのrevertantも感染させたマウスも同様に解析した。感染初期の細胞を含めたウイルス増殖を開始していない細胞を同定するために前初期遺伝子us1の産物US1を認識する抗血清を用いてマウス感染組織において早期の感染細胞を免疫組織学的解析を行った。核内にのみUS1抗原陽性となる感染早期の細胞の存在を検出することに成功した。また従来のウイルス構成蛋白を認識する抗体では認識できなかったSchwann細胞あるいは神経節細胞周囲に存在する衛生細胞の核も陽性となった。さらに脊髄の後策のSchwann細胞の核が陽性であったことはHSV2感染における髄膜炎の発症病理上重要な所見である。さらにSchwann細胞ならびに衛生細胞では後期抗原が検出できていないことより、これらの細胞ではウイルスが細胞破壊性に感染することが少ないことと良く合致する。併せてポリオウイルスを粘膜感染させ、その感染伝播ルートと比較も行った。
環境教育の基本・概念の確立と学校教育への展開

環境教育の重要性、必要性が社会的に大きく叫ばれるようになった。しかし、環境教育とは何であるか。誰を対象にどのように実施すべきものであるかについては、いろいろな考え方があり、環境教育の基本理念・概念というものは世界的にみても確立していない。わが国においては、環境教育が公害教育として始められた不幸な歴史がある。また、英・米国において学校教育、社会教育の場において実施されてきた「自然研究」、「野外教育」、「自然保全教育」という内容はほとんどわが国においては実施されなかった。そのため、環境教育と言われていても、その内容は自然研究、野外教育、自然保全教育にしか過ぎないものが多く見られる。本研究は上記事実を踏まえた上で、次の2つを中心に行うことを計画、実施を行ってきた。(1)環境教育の基本理念・概念の確立(1)世界各国の状況の調査(2)国内の各分野の研究者等が環境教育に何を求めているかの面接調査(3)面接にいより収集した意見のとりまとめ(4)以上の結果に基づく、検討・討論(2)基本理念・概念の学校への展開(1)環境教育の現状の調査(2)環境教育の実施の場についての検討(3)どのように展開するかの原案作成・試行(4)最終展開案の作成上記研究によってえたものを研究分担者各自がとりまとめ、報告書を作成、広く配付する計画である。総合研究の第1年目として、本年度は班員相互間の意見の調整と、第2年目以降の研究の遂行についての計画を立てることを中心に活動を行った。(1)現在の日本における環境教育についての理解現時点において日本では、国際的な環境教育の流れについての知識が乏しく、また、世界の環境教育の中心となっているトビリシ政府間会議の勧告については全く知られていない。そのためには、基本的な知識をもってもらうための方策を大至急とることが必要であるとの結論になった。(2)日本で求められている環境教育についての調査どのような環境教育が日本において求められているかを知るために、いろいろな分野の人に面接して、その意見をまとめることが必要である。どのような形で意見を求めるか、誰に意見を求めるかについての検討を行い、次年度できるだけ早い時期に行うことを決定した。(3)学校教育への展開方法の検討どのような形でどのような内容のものを学校教育へ展開していくかの検討を行い、計画を作成した。しかし、環境教育は何であるか。本研究は上記事実を踏まえた上で、次の2つを中心に行うことを計画、実施している。(1)環境教育の基本理念・概念の確立(1)世界各国の状況の調査(2)国内の各分野の研究者等が何を求めているかの面接調査(3)面接により収集した意見のとりまとめ(4)以上の結果に基づく、検討・討論。本年においては、上記の中、(1)から(3)までを中心に行い、現在取りまとめ中である。(2)基本理念・概念の学校への展開(1)環境教育の現状の調査(2)環境教育の実施の場についての検討(3)どのように展開するのかの原案作成(4)学校での試行(5)最終展開案の作成本年においては、以上の中、(1)から(3)までを中心に実施した。

しかし、環境教育とは何であるか。誰を対象にどのように実施すべきものであるかについては、いろいろな考え方があり、環境教育の基本理念・概念というものは世界的にみても確立していない。わが国においては、環境教育が公害教育として始められた不幸な歴史がある。また、英・米国において学校教育、社会教育の場において実施されてきた「自然研究」、「野外教育」、「自然保全教育」という内容はほとんどわが国においては実施されなかった。そのため、環境教育と言われていても、その内容は自然研究、野外教育、自然保全教育にしか過ぎないものが多く見られる。本研究は上記事実を踏まえた上で、次の2つを中心に行うことを計画、実施を行ってきた。(1)環境教育の基本理念・概念の確立(1)世界各国の状況の調査(3)面接にいより収集した意見のとりまとめ(2)国内の各分野の研究者等が環境教育に(4)以上の結果に基づく、検討・討論何を求めているかの面接調査(2)基本理念・概念の学校への展開(1)環境教育の現状の調査(3)どのように展開するかの原案作成・試行(2)環境教育の実施の場についての検討(4)最終展開案の作成上記研究によってえたものを研究分担者各自がとりまとめ、報告書を作成、広く配付する計画である。