hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食道癌細胞におけるProtein Kinase CとChimaerinの役割

KE3、KE4、KE5、KE6、KE7、KE8、KE9の7種類の細胞株ではβ2chimaerinの軽度の発現を認めており、切除標本を用いた免疫染色の結果からも上皮細胞の増殖に何らかの関係があるものと考えられた。そこで、β2chimaerinの生物学的機能を検索する目的で現在β2chimaerin遺伝子を組替えたadenovirusを作製中である。また、今後、chimaerin発現と臨床病理学的所見との関係も明らかにしていく予定である。(目的)食道癌細胞におけるprotein kinase C(PKC)とβ2Chimaerinの役割を分子生物学的手法を用いて検討した。(結果)食道癌培養細胞株KE3にPKCのactivatorであるPMAを30nM、1時間投与すると投与24時間後にはcontrolと比較しで23%の増殖抑制作用が認められた。細胞周期の検討ではPMA投与群ではcontrolと比較してS、G2/M期が14.6%増加した。この結果よりKE3の細胞増殖にはPKCが関与していることが考えられた。さらにKE3の内因性PKCδはwestern blotの解析では中等度の発現が認められた。従って、KE3細胞においてPKCの中でもPKCδはKE3細胞の増殖に関与している可能性が考えられた。この現象を裏付ける目的でKE3にPKCδadenovirus(PKCδAdV)を感染させ、PKCδを強制発現させることによる生物学的効果を検討した。PKCδAdV感染24時間後にPKCδ蛋白の発現をwestern blotで確認したが、良好な発現が認められた。感染後24時間後にはcontrolと比鞍して60%の細砲増殖抑制が認められた。さらに、感染後にPMAでPKCδをactivateすると73%の細胞増殖抑制が認められた。以上より、KE3細胞においてPKCδは強い細胞増殖抑制作用を有することが示唆された。食道癌培養細胞株8種類を使用し、β2Chimaerinの発現を検討するために、RT-PCRを施行した。(今後の予定)β2chimaerinの生物学的機能を検索する目的でβ2chimaerin遺伝子を組替えたadenovirusを作製した。β2chimaerin adenovirus感染後に良好な蛋白発現が認められた。今後、chimaerin強制発現後の生物学的効果を明らかにしていく。
酸素安定同位体を用いた、集水域の生物活性モニタリング法の開発

水域における溶存酸素の動態は、富栄養化・水質汚濁に伴った生物活性に影響を受ける。この溶存酸素動態にリンクするもっとも基本的なパラメータは、「光合成(P)」と「呼吸(R)」であり、その比(「P/R比」)は生物活性の総和の指標と考えることができる。本研究では、モデル集水域として琵琶湖流域を設定し、その集水域でおこる物質収支の総和としての琵琶湖に着目してモニタリング手法の開発を行なった。琵琶湖北湖では、近年深水層における年最低溶存酸素濃度の低下傾向が懸念されているが、溶存酸素動態の詳細は分かっていない。そこで、本研究では溶存酸素安定同位体比を用いて琵琶湖の溶存酸素生成-消失機構を検討した。調査は琵琶湖北湖近江舞子沖の定点(水深約70m)で月一回行なった。溶存酸素同位体比は、大気との交換により供給される酸素(大気の酸素同位体比に近い)、光合成により生産される酸素(水の酸素同位体比を反映する)、呼吸により消費される酸素(呼吸による同位体効果により、残った溶存酸素同位体比は上昇する)により決定される。琵琶湖における年間の酸素同位体比の変動をみてみると、成層期に表水層では光合成により酸素同位体比は低くなったが、深水層での酸素同位体比は時系列に従って上昇した。2004年度の湖底直上における酸素同位体比最大値は2005年1月に現れたが、2005年度では2005年10月におこっており、年変動を示した。溶存酸素飽和度と酸素同位体比を両軸に取ったグラフによると、P/R比を視覚的に表現でき、かつ呼吸による同位体分別係数を用いたモデルによってP/R比のアイソクラインを示すことが出来た。これにより、P/R比の深度別季節変動が明らかになった。本研究を通じて、酸素同位体比を用いたモニタリングにより、溶存酸素濃度のみでは得られない酸素の由来や消費過程の推定を行なえることを示した。集水域のモニタリングをする上で、生物活性にリンクするもっとも基本的なパラメータは「光合成Photosynthesis」と「呼吸Respiration」である。その比(「P/R比」)は生物活性の総和の指標の一つと考えることができる。本研究は、自然生態系・人工生態系の合わさった集水域(河川から湖)における生物による生産・物質分解過程を、溶存酸素同位体比の厳密分析によって、微細に測定することを目指す。ここで用いる理論的基礎は、δ^<18>Oの質量依存的同位体効果、およびΔ^<17>Oの質量非依存的同位体効果である。本年は、まず溶存酸素のサンプリングのために最適である高真空コックを装備したガラス瓶を制作した。そして、溶存酸素を抽出する真空ラインを制作した。さらに、質量分析計につながる前処理システムの設計を行った。具体的には、溶存気体を真空ライン上で拡散により取出し、モレキュラーシーブ5Aカラムを用いたガスクロマトグラフィーにより窒素分子と分離して酸素分子を測定する方法を検討した。溶存酸素同位体比(δ^<18>OおよびΔ^<17>O)のスタンダードに関して、国内の研究者とワーキングスタンダードを交換して測定精度を検証した。本年度の終わりからは琵琶湖の鉛直プロファイルのサンプリングを始めた。本研究は特に地域に特化した研究ではないが、生物生産/分解系を扱うのにもっとも適しており、さらに近年問題になっている琵琶湖底層の溶存酸素の減少問題にも関係すると考えられるからである。本サンプリングでは、同時にインキュベーションによって酸素消費速度を定量して、P/R比のパラメータとしての有効性を検証している。16年度には、これらの手法を用いてモデル河川でも現場観測を行い、生物環境に対する人間の負荷を生態学的にモニタリングする手法を開発する予定である。ここで用いる理論的基礎は、δ^<18>Oの質量依存的同位体効果、およびδ^<17>Oの質量非依存的同位体効果である。本年度は、昨年度製作した溶存酸素を抽出する真空ライン、及びモレキュラーシーブ5Aカラムを備えたガスクロマトグラフィーにより窒素分子と分離して酸素分子を測定する方法を用いて現場測定を行なった。平成16年12月からは、琵琶湖の鉛直プロファイルのサンプリングを始めており現在も継続中である。近江舞子沖定点の湖底直上(70m)での、みかけの酸素消費は4-8月にかけては約30mgO_2/L/day、8-12月にかけては約10mgO_2/L/dayとなった。インキュベーションによる酸素消費速度測定では、6-7月に低く8-10月に高い値を示した。一方、δ^<18>Oの値は循環期(冬季)には大気平衡よりやや低い値を示し、全層を通して光合成シグナルが残っていることを示した(P>R)。また、湖底直上では、成層期にはδ^<18>Oが平均して0.03‰/dayの上昇を示し、底層での酸素消費が連続的に起こる事を示した(P<R)。

成層期末期には、水温躍層はより深い位置に形成された(1月14日時点で約40m)が、深層水のδ^<18>O値は濃縮を続け、底層でのδ^<18>O_<SMOW>値が30‰を下回る値を示した。水域における溶存酸素の動態は、富栄養化・水質汚濁に伴った生物活性に影響を受ける。この溶存酸素動態にリンクするもっとも基本的なパラメータは、「光合成(P)」と「呼吸(R)」であり、その比(「P/R比」)は生物活性の総和の指標と考えることができる。本研究では、モデル集水域として琵琶湖流域を設定し、その集水域でおこる物質収支の総和としての琵琶湖に着目してモニタリング手法の開発を行なった。琵琶湖北湖では、近年深水層における年最低溶存酸素濃度の低下傾向が懸念されているが、溶存酸素動態の詳細は分かっていない。そこで、本研究では溶存酸素安定同位体比を用いて琵琶湖の溶存酸素生成-消失機構を検討した。調査は琵琶湖北湖近江舞子沖の定点(水深約70m)で月一回行なった。溶存酸素同位体比は、大気との交換により供給される酸素(大気の酸素同位体比に近い)、光合成により生産される酸素(水の酸素同位体比を反映する)、呼吸により消費される酸素(呼吸による同位体効果により、残った溶存酸素同位体比は上昇する)により決定される。琵琶湖における年間の酸素同位体比の変動をみてみると、成層期に表水層では光合成により酸素同位体比は低くなったが、深水層での酸素同位体比は時系列に従って上昇した。2004年度の湖底直上における酸素同位体比最大値は2005年1月に現れたが、2005年度では2005年10月におこっており、年変動を示した。溶存酸素飽和度と酸素同位体比を両軸に取ったグラフによると、P/R比を視覚的に表現でき、かつ呼吸による同位体分別係数を用いたモデルによってP/R比のアイソクラインを示すことが出来た。これにより、P/R比の深度別季節変動が明らかになった。本研究を通じて、酸素同位体比を用いたモニタリングにより、溶存酸素濃度のみでは得られない酸素の由来や消費過程の推定を行なえることを示した。
著作物等の大規模電子化プロジェクトにおける拡大集中許諾制度の可能性

拡大集中許諾(ECL)制度は、権利制限という手段に頼らずに著作物等の円滑な利用を可能とする側面がある。平成29年度は、この側面に焦点をあてた比較法的検討を行った。具体的には、ECL制度を含め、著作物の利用を希望する者が合理的にライセンスを受けられるような体制づくりを権利者側に促すものと捉えることができる仕組みについて、比較法的分析を行った。検討の対象とした利用領域は主に大学教育に関連した複製である。検討の対象とした国は米国、英国及び北欧諸国である。米国においては権利者側において利用者がライセンスを合理的に受けやすい環境を整えていれば、それにも関わらず無断で利用行為が行われた際には、権利制限規定が適用されにくくなる方向で著作権法を解釈する裁判例が存在する。英国においては、ライセンスを受けることが可能であれば、無許諾の利用は許容されないことが法律に規定されている。北欧においては、複写が広がり始めた1970年代に、集中管理団体と利用者である教育機関との間においてライセンス契約が締結される見込みが高かったことから、ECL制度の対象となった。これらの国における判例の動向や法制度の分析に加え、この検討課題と関連する争点を取り扱った世界貿易機関(WTO)における紛争事例も比較検討の対象に加えた。著作者は一定の利用行為を行う権利を専有するが、その内容は、一定の場合において制限されている。どのような場合に著作者の権利が及び、どのような場合に著作者の権利を制限することが許容されるのか。ライセンス体制が整えられているという実態はこれに対してどのような影響を及ぼすのか。こうした問題意識に基づいた上記比較法的検討を行い、「著作権法における権利制限と許諾(ライセンス)の関係に関する比較法的考察ー教育における利用を題材にー」(横浜法学第26巻第2号2017年12月)と題した論文にまとめた。著作物の利用を希望する者が合理的にライセンスを受けられるような体制づくりという観点から、拡大集中許諾(ECL)制度とそれ以外の仕組みや制度とを比較することができた。拡大集中許諾制度の優れた点と課題について考察を行うための重要な材料となるものである。なお、米国では、Googleによる大学図書館の蔵書等のスキャン・デジタル化事業であるGoogle Booksプロジェクトの中の行為が著作権侵害に当たるとして、作家・出版社らがGoogleに対して訴訟を起こした。最終的に裁判所はGoogleによる全文デジタル化及びスニペット表示の提供はフェアユースとして認められると判断した。これに至る過程において、GoogleがECLに類似した枠組を構築することを内容とする当事者間の和解案が示されたことを背景に、米国著作権局は非営利の教育・研究目的に限定したECL制度の試験的な導入に向けた検討を開始した。しかし、当該検討については顕著な進捗はみられず、現在のGoogle Booksプロジェクトにおいて取り組まれている形での大規模電子化事業については、フェア・ユースの適用が認められた。したがって、米国については、ECL制度導入に関する議論ではなく、これに代わるものとして、著作物のライセンス体制の有無とフェアユースの成立に関する議論に関する分析を行った。フランスにおける動きを分析する。フランスにおいては、絶版書籍の電子化に限定されたECL類似の制度とも評価できる「書籍電子利用法」が2012年に制定された。同法により、絶版となった20世紀の書籍(著作権保護期間満了前のものに限る)のデータベースを整備し、データベースに登録された書籍については、認可された集中管理団体が利用者に対し複製と配信に関する利用許諾及び利用料の徴収を行い、著作権者や出版者に分配する制度が創設された。しかし、同法や同法を施行するデクレ(命令)の合憲性や欧州法制との整合性などが争われた結果、上記デクレの一部が無効とされた。一連の動きを分析する。これに加え、最終年度である平成30年度は、これまでの検討を踏まえた総合的な考察を行う。初年度は米国における判例研究を中心に、拡大集中許諾(ECL)制度の可能性に関する考察を行った。ECL制度を最初に導入した北欧諸国においては、学校における著作物の教育利用にこの制度が活用されている。多くの国では、著作物の学校教育利用について権利制限規定が設けられており、一定の要件のもとに権利者の許諾なく利用できるが、一定の要件を超える利用については許諾(ライセンス)が必要となっている。北欧諸国においては、許諾が必要な部分も含めて、学校教育における円滑な利用を可能とする方策としてECL制度が導入されている。一方、米国においては、大学教育と関わる著作物の利用について、権利制限規定であるフェア・ユースの対象として自由に利用することができるのか、あるいは許諾が必要な利用行為であるかを争う、複数の裁判事例がある。米国におけるECL制度導入に関する検討過程において、この制度を導入すると元来フェア・ユースとして認められる可能性がある行為についてまでリスク回避のために許諾料を支払う方向に誘引する可能性があるとして懸念を表明する意見が相次いだ。ECL制度は、権利制限規定により無許諾での利用が認められる利用行為と関わりの深い領域で導入される傾向がある。以上を踏まえ、著作物の利用行為のうち、フェア・ユースとして無許諾での利用が認められるものと、ライセンスが必要なものとの関係について、考察する裁判例の一つとして、米ジョージア州立大学の電子リザーブ訴訟を選び、「大学における著作物の利用とフェア・ユースー米ジョージア州立大学の電子リザーブ訴訟ー」(横浜法学2017年3月)と題した論文にまとめた。

米国の判例研究を通じて、権利制限規定の対象となる利用行為と許諾が必要な利用行為の関係に関する考察を深めることができた。これは、拡大集中許諾制度の導入根拠に関する考察を行う上で必要なものである。米国判例研究に思いのほか時間がとられたため実施できなかった比較法的分析については、平成29年度に実施する。拡大集中許諾(ECL)制度は、権利制限という手段に頼らずに著作物等の円滑な利用を可能とする側面がある。平成29年度は、この側面に焦点をあてた比較法的検討を行った。具体的には、ECL制度を含め、著作物の利用を希望する者が合理的にライセンスを受けられるような体制づくりを権利者側に促すものと捉えることができる仕組みについて、比較法的分析を行った。検討の対象とした利用領域は主に大学教育に関連した複製である。検討の対象とした国は米国、英国及び北欧諸国である。米国においては権利者側において利用者がライセンスを合理的に受けやすい環境を整えていれば、それにも関わらず無断で利用行為が行われた際には、権利制限規定が適用されにくくなる方向で著作権法を解釈する裁判例が存在する。英国においては、ライセンスを受けることが可能であれば、無許諾の利用は許容されないことが法律に規定されている。北欧においては、複写が広がり始めた1970年代に、集中管理団体と利用者である教育機関との間においてライセンス契約が締結される見込みが高かったことから、ECL制度の対象となった。これらの国における判例の動向や法制度の分析に加え、この検討課題と関連する争点を取り扱った世界貿易機関(WTO)における紛争事例も比較検討の対象に加えた。著作者は一定の利用行為を行う権利を専有するが、その内容は、一定の場合において制限されている。どのような場合に著作者の権利が及び、どのような場合に著作者の権利を制限することが許容されるのか。ライセンス体制が整えられているという実態はこれに対してどのような影響を及ぼすのか。こうした問題意識に基づいた上記比較法的検討を行い、「著作権法における権利制限と許諾(ライセンス)の関係に関する比較法的考察ー教育における利用を題材にー」(横浜法学第26巻第2号2017年12月)と題した論文にまとめた。著作物の利用を希望する者が合理的にライセンスを受けられるような体制づくりという観点から、拡大集中許諾(ECL)制度とそれ以外の仕組みや制度とを比較することができた。拡大集中許諾制度の優れた点と課題について考察を行うための重要な材料となるものである。なお、米国では、Googleによる大学図書館の蔵書等のスキャン・デジタル化事業であるGoogle Booksプロジェクトの中の行為が著作権侵害に当たるとして、作家・出版社らがGoogleに対して訴訟を起こした。最終的に裁判所はGoogleによる全文デジタル化及びスニペット表示の提供はフェアユースとして認められると判断した。
失語患者のコミュニケーション能力障害に対する改善に関する研究

失語症患者のコミュニケーション能力障害の実態を明らかにするため、入院療養中の重度中等度失語患者の療養におけるコミュニケーション状況を観察した。その結果、復唱良好群では「聞き返し」不良群では「うなづき」をコミュニケーション手段として多用していることを明らかにした。次いで、失語症検査SLTAでの急性期失語検査時間の短縮化と重症患者のベットサイドでの簡易検査作製を目的に、最頻重要検査項目の抽出を行った。失語症と診断された111例を対象とした。111例の内訳は、平均年齢60.1歳(SD10.8)で、検査に要した時間は、平均84.9分(SD26.8)、性別は男性77名、女性34名、利き手は全ての患者が右利きであった。失語症に至った原因疾患は、脳血管障害92名(脳内出血21名、脳梗塞64名、脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血7名)、脳腫瘍15名、頭部外傷4名であった。失語症の重症度分類では、重度29名、中等度47名、軽度35名であった。対象を発症後6ヶ月以内の急性期失語とし、SLTA検査項目25項目について多変量解析(主成分分析法)にて13検査項目を選出した。第1主成分は"聴く"と"読む"、第2成分は"書く"、第3成分は"話す"を成分構造とした検査項目であった。抽出された第1・第2・第3成分の下位検査項目は、"聴く"の「単語理解」と「短文理解」の2項目、"読む"の「仮名単語」「漢字単語」「短文理解」の3項目、"話す"の呼称」「単語の復唱」「仮名一文字の音読」「漢字単語の音読」「仮名単語の音読」の5項目"書く"の「仮名単語」「漫画説明」「仮名単語の書取」の3項目で、全部で13項目あった。この13項目は、言語機能の検査時の必須条件である"聴く""話す""書く"読む"の4つの機能を含み、かつSLTAの全項目を約二分の一に簡約できた。この簡約化されたSLTAは、比較的短時間に行え、bed sideでの失語症のスクリーニング検査として有用であると思われた。失語患者のコミュニケーション能力障害の実態を明らかにすることを目的に、平成11年度は、臨床的に失語症と診断された患者4名に対し、標準失語症検査SLTAを実施し、失語症の程度を把握した。ついで、1日(8時間)を設定し、参加観察法を用いて観察を行った。観察方法は、患者と看護婦・医師・家族や面会者・同室者などとのコミュニケーションを研究者が参加観察し、データ収集を行った。参加観察して得られたデータは、その夜即ワープロに入力し整理した。別の日にスーパーバイザーと各場面毎に話し合い、コミュニケーションストラテジーのどれに該当するかを検討した。その結果(1)疾患では、脳腫瘍2名、脳梗塞2名であった。(2)失語症の程度は、重度2名・中等度2名であった。

(3)復唱の程度は、重度の患者の正答率は04/15問、中等度の患者の正答率は、1114/15問であった。(4)4事例の日常生活程度は、歩行が可能で病院内の往来は自由にできていた。(5)失語症のコミュニケーション・ストラテジーの分類では、聞き返し(39.5%)、うなづき(25.7%)、身振り手振り(21.6%)、回避(13.2%)となった。(6)SLTAでの復唱の程度とコミュニケーション・ストラテジーを分析すると、復唱良好群には「聞き返し」が多く、復唱不良群では「うなづき」を多用していることが明らかとなった。統計学的検定においても、有為であった(P<0.001)。失語症患者のコミュニケーション能力障害の実態を明らかにするため、平成11年度は、入院し療養中の重度中等度失語患者の療養におけるコミュニケーション状況を把握し、復唱良好群では「聞き返し」不良群では「うなづき」をコミュニケーション手段として多用していることを明らかにした。平成12年度の研究においては、ベットサイドで簡便な検査項目指標として活用する事を目的に、本邦で一番普及率の高い失語症検査SLTA(Standard.Language Test of Aphasia)結果をもとに、最頻重要検査項目の抽出を行った。失語症と診断された190例を対象とした。SLTAは、25項目187題から構成されており、この結果より、失語症の分類と重症度が判定される。対象をBroca失語の重度および中等度、Wernicke失語の重度および中等度、全失語の重度と中等度の6群に分類し、25項目について各失語群毎の比較を分散分析で実施し、多変量解析(主成分分析法)にて14検査項目を選出した。この14項目にて簡易失語パターンを作製した。この14項目は、言語機能の検査時の必須条件である"聴く""話す""書く""読む"の4つの機能を含み、かつ検査項目は音節と単語レベルで構成されることになり、SLTAの全項目を約二分の一に簡約できた。この簡約化されたSLTAは、比較的短時間に行え、かつ簡易失語パターンによる各失語症のタイプ判別も可能であり、bed sideでの失語症のスクリーニング検査として有用であると思われた。失語患者のコミュニケーション能力障害の実態を明らかにすることを目的に、平成11年度は、臨床的に失語症と診断された患者4名に対し、1日(8時間)、患者と看護婦・医師・家族や面会者・同室者などとのコミュニケーションを研究者が参加観察し、データ収集を行った。その結果、復唱良好群には「聞き返し」が多く、復唱不良群では「うなづき」を多用してしいることが明らかとなった。平成12年度の研究においては、ベットサイドで簡便な検査項目指標として活用することを目的に、本邦で一番普及率の高い失語症検査SLTA(Standard Language Test of Aphasia)結果をもとに、最頻重要検査項目に抽出を行った。SLTAの全検査項目を約二分の一に簡約できた。この簡約化されたSLTAは、比較的短時間に行え、かつ簡易失語パターンによる各失語症のタイプの判別も可能であり、bed sideでの失語症スクリーニング検査として有用であると思われた。平成13年度は、まとめとして研究報告書の作成を行った。さらに、標準失語症検査SLTAの簡略し短縮版作製による臨床看護へ応用を考察した。標準失語症検査SLTAの短縮版の信頼性の検討をCronbach α係数で抽出した。その結果、信頼係数α=.93.87で、いずれの下位検査項目も高い信頼性が得たれた。失語症の検査法で、コメディカルスタッフが簡便に使用でき、しかも信頼性の高い失語症の検査を用いることで、失語症急性期患者への応用が可能であると考えた。
身体障害者の温熱環境に関する研究

今日冷暖房の使用は生活上不可欠なものであり、熱適応障害を持つ脊髄損傷者は、温熱環境改善の要望が高く、今後熱的弱者を対象とした冷暖房機器の開発が重要になってくる。頸髄損傷者は血管調節障害者・発汗障害などにより十分に放熱が行われず、身体内部に熱がこもってしまいうつ熱といわれる状態を呈することがある。そこで今回冷風機を用いて、頸髄損傷者の持つ体温調節障害に起因する高温環境下でのうつ熱回避を目的とした局所冷却に対し、どれくらい効果があるのかを検討すべく人工気候室実験を行った。今回の実験では設定温湿度は過去の実験でデータがない25°C30%,80%と過去にうつ熱傾向がみられた31°C50%,80%で行った。冷却方法は風速1.0m/sの冷風を大腿部と上腕部に当てた。冷却のインターバルは(1)風無し(2)10分を3回(3)15分を2回(4)30分を1回の4つのパターンとした。被験者は男性で頸髄損傷者4人と健常者4人で、着衣条件は0.6cloの作業着を着用した。測定項目は生理反応を1分間隔で皮膚温7点とコア温、15分間隔で体重減少量、心理反応として温冷感・快適感・室温評価・気流感を調べた。(1)と比較して(2)(4)においては、RH50%で冷却の効果により著しくコア温の上昇を抑えた設定は見られず、RH80%においては逆に(1)よりもコア温が上昇してしまう結果となった。心理反応においても頸髄損傷者は(1)と比較して暑い側の申告が増えるなど冷風を感じとっていない結果となった。今回の実験において、冷却部位の選定にはRH50%における実験結果を基にして行ったが、温冷感まひの見られる部位を選択したことから、心理反応まで影響を及ぼすことが難しいと考えられる。また湿度の違いにより、結果が違うことから湿度差とまひ部を考慮した冷却部位について検討を続ける必要がある。
小児開心術における血管内皮細胞障害の予防:白血球接着分子抑制因子の臨床応用

当初の計画通り患者の家族にinformed concentをとった上で29例の小児開心術患者より採血を行った。うち14例でMDSを投与した。採取した血液は遠心分離しThrombomodulin、過酸化脂質、補体C3、顆粒球エラスターゼ、および血中ミエロペルオキシダーゼの測定を行った。また臨床的な肺血管障害の指標となるrespiratoryindexを術後に血液ガス分析結果より算出した。結果:体外循環前後で対照群ではThrombomodulin(FU/mL)は3.9±1.5から4.8±1.9に増加するのに対しMDS群は3.9±1.6から3.7±1.3とほぼ不変であった。また顆粒球エラスターゼ(μg/L)は対照群135±64から776±202、MDS群97±41から511±221と増加は対照群のほうが大きかった。血中ミエロペルオキシダーゼ(μg/L)も対照群312±145から537±215、MDS群264±140から379±84と顆粒球エラスターゼ同様増加は対照群の方が大きかった。内皮細胞障害を最も顕著に反映する肺酸素化能の指標であるrespiratory indexも術直後、術後3時間で対照群は1.85±0.62、1.75±0.41であるのに対し、MDS群では1.49±0.20、1.58±0.41と良好に経過した。過酸化脂質、C3に関しては両群間で差はなかった。この結果よりMDSは当初仮定したとおり白血球による障害を抑制している可能性が示唆され、臨床的にも術後の肺機能障害を防御していることが確認された。当初の計画通り患者の家族にinfomedconcentをとった上で23例の小児開心術患者より採血を行った。うち8例でMDSを投与した。採取した血液は遠心分離しThrombomodulin、過酸化脂質、補体C3、顆粒球エラスターゼの測定を行った。患者は年長児軽症例、年少児重症例に分けて各々対照群とMDS群を比較した。現時点での結果:体外循環前後で軽症例対照群ではThrombomodulin(FU/mL)は3.7±1.4から5.1±1.9に増加するのに対し軽症MDS群は4.2±0.7から4.5±0.5に増加するのみであった。また顆粒球エラスターゼ(μg/L)も軽症例対照群157±76から824±185、軽症MDS群101±18から555±263と増加は対照群の方が大きかった。内皮細胞障害を最も顕著に反映する肺酸素化能の指標であるrespiratoryindexも術後3、6時間で軽症例対照群は1.53±0.29、1.64±0.68であるのに対し、軽症MDS群では1.20±0.08、1.23±0.20と良好に経過した。重症例に関しては全指標について両群間で差は認めなかった。いづれの症例においても検体の採取やMDS投与によって患者に不都合を生じることはなかった。この結果より軽症例では当初仮定したとおりの結果が出ていると考えられるが、重症例ではMDSの効果は現れていない。今後軽症例では症例数を重ねていくこととし、重症例ではMDSの投与量を増やすことを検討している。
脂肪細胞の肥大化を規定する分子機構とその肥満症への関与の解明

研究代表者は、アポEの余剰脂肪蓄積における役割を研究することによって、この2年間で以下の実績をあげた。1.アポEを欠損した肥満・糖尿病モデルマウスを作成とその解析。(1)アポEを欠損したマウスは肥満抵抗性で脂肪細胞の肥大化や脂肪肝の形成が抑制されていた。(2)アポEを欠損したマウスは耐糖能やインスリン感受性が良好であった。(3)アポEを欠損したマウスでは血中アディポサイトカインの異常が改善していた。(4)アポEを欠損したマウスのマクロファージでは炎症関連分子の発現が抑えられていた。以上の結果から、アポE欠損マウスでは余剰脂肪の蓄積を抑えることで肥満やインスリン抵抗性の増悪を抑制していると考えられた。2.アポEを欠損した肥満・糖尿病マウスに遺伝子導入によってアポEを補充したことによる変化。(1)アポEの補充によって体重と脂肪組織重量が増加した。(2)アポEの補充によって褐色・白色脂肪細胞径が増大した。(3)アポEの補充によって耐糖能が悪化した。以上の結果から、アポE欠損マウスにみられた脂肪蓄積抑制やインスリン感受性はアポE欠損に起因するものと考えられた。3.アポE欠損による脂肪蓄積抑制メカニズムの解明。(1)アポEを欠損したβ-VLDLでは脂肪細胞への取り込みが低下していた。(2)アポEを欠損したマウスでは摂食量が低下していた。(3)アポEを欠損したマウスではエネルギー代謝が亢進していた。この研究成果から、apoE欠損マウスでは脂肪組織に余剰脂肪が蓄積されていないことが、全身の糖代謝に好ましい影響を与えており、余剰脂肪蓄積のメカニズムの解明が肥満糖尿病に対する新規治療のターゲットにつながるものと考えられた。我々は、apoE欠損マウスがbackgroundであるC57BL/6にみられる加齢に伴う体重・血糖値の上昇傾向が抑えられていることに着目し、apoEの存在が「余剰脂肪蓄積」の鍵となっており、ひいては糖代謝異常を引き起こす要因になっているのではないかと考えた。本研究の目的は、apoEが余剰脂肪蓄積や全身の代謝異常にいかに関与するのかを解析し、その分子機構の理解を通じて、肥満時の脂肪組織の性質の規定や糖代謝異常に関する新しい機序を解明することである。1肥満・糖尿病マウス脂肪組織の解析と代謝状態の評価apoE欠損マウスとKKAyマウスを交配し、Ayマウスを基盤としたapoE野生型、ヘテロ欠損型、ホモ欠損型の3種類の系統をすでに樹立した。これらのマウスを用いての検討でapoE欠損マウスでは、(1)apoE野生型に比べて、肥満傾向が抑えられ、耐糖能が良好でインスリン感受性であった。また、アディポネクチンの上昇とレプチンの低下を認めた。(2)酸素消費量が高値で摂餌量が抑制されていた。(3)高インスリン正常血糖クランプにより、全身のインスリン抵抗性が改善していた。(4)脂肪細胞の肥大化や脂肪肝が抑制されていた。(5)脂肪組織において種々の炎症性分子の発現が抑制されていた。2 apoE補充に伴う脂肪組織における発現変化の解析上記のapoE欠損マウスにapoEのcDNAを組み込んだアデノウィルスベクターを経静脈的に投与し遺伝子導入をおこなった。apoE補充により急速に、肥満・インスリン抵抗性が惹起され、インスリン抵抗性の増大、脂肪細胞の肥大化が認められた。
真軌道計算の展開: 非線形現象の解明と擬似乱数生成への応用

この研究では,区分的線形写像を含む区分的1次分数写像の真軌道計算の応用として,カオス真軌道を使った擬似乱数生成器の構築と,関連する連分数の研究を主に行った.具体的には,次の研究を行った.1. 3次実代数的整数上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器の構築.2. p=2進数体の2次代数的要素上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器の構築.3. 1と2それぞれの擬似乱数生成器に関して,以下の意味で極めて良い性質を持つ初期点(シード)集合のクラスの特定.そのクラスに所属する初期点集合Iに関しては,Iに含まれる各要素が全て異なる代数体に所属する.その外にも,Iは,一様性,一般性,各要素の連分数展開の純周期性という性質をもつ.4.虚2次代数的整数の集合のクラスで,同様の性質をもつものの特定.5.真軌道を使った擬似乱数生成器を有限状態で近似する擬似乱数生成器の構築.6. p進数体の要素を連分数展開するためのアルゴリズムをいくつか構成し,それらが2次代数的要素に対してだけ周期的展開をあたえることを証明.7.多次元p進連分数アルゴリズムの構築.8.サブスティテューションとRauzyフラクタルのp進世界への拡張,など.これらの成果は,国内外の会議や専門誌で発表済み,もしくは発表準備中である.特に,論文A. Saito, A. Yamaguchi, Pseudorandom numbergenerator based on the Bernoulli mapon cubic algebraic integers, Chaos 28, 103122 (2018)は,掲載されたChaos誌のFeatured Articleに選ばれ,また一般向けの紹介記事がAIP Scilightに掲載された.我々はあるクラスの力学系(区分的線形写像を含む区分的1次分数写像で表現される力学系)の真軌道を計算する新しい方法を構築した.この方法は,数として整数ベクトルで表現できる代数的数を採用し,計算機で正確に実行できる整数演算のみを用いて,軌道生成を行う点に特長がある.本研究課題では,この真軌道計算を使った非線形現象の解明と真軌道計算の擬似乱数生成への応用とに焦点をあてて研究を行っている.初年度にあたる平成27年度では,カオス真軌道を使った擬似乱数生成器の構築と,それに関連する連分数の研究を主に行った.カオス真軌道を使った擬似乱数生成器として,以下の2つを構築した.1. 3次実代数的整数上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器2. p進数体上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器(p=2かつ数として2次代数的数を使用)さらに,複数の擬似ランダムビット列を生成する上では,初期点(seed)を一様にとり,かつ,異なる初期点から始まる軌道が交わらないことが望ましいが,この両方を実現する初期点の選択法も開発した.(特に,p進数の一様性に関しては,一般の素数pおよびd>1に関して,Q上d次以下となる初期点をpZ_p上で一様に取ることが可能であることを示した.)さらに,これらの擬似乱数生成器から生成されたビット列の乱数性が良好であることを,NISTの乱数検定を行い確認した.真軌道計算の擬似乱数生成への応用に関しては,関連する連分数の研究も含めて順調に研究が進展した.また,平成27年度は,査読付論文誌に1件,国内外の会議に14件の成果発表を行うことができた.以上から,本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する.初年度に引き続き平成28年度も,カオス真軌道を使った擬似乱数生成と,それに関連する連分数の研究を主に行った.初年度に構築した1. 3次実代数的整数上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器,および2. p=2進数体の2次代数的要素上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器では,初期点(seed)の集合を適切に選ぶことにより,生成される擬似ランダムビット列の下位ビット同士が一致しないことを保証している.平成28年度では,1と2それぞれの擬似乱数生成器に関して,以下の意味で極めて良い性質を持つ初期点集合のクラスを,大規模な計算機実験を行うことにより特定した:そのクラスに所属する初期点集合Iに関しては,Iに含まれる各要素が全て異なる代数体に所属する.このことはビット反転などの様々なビット演算を施しても,Iから生成されるビット列同士が一致しない(それ程,Iから生成されるビット列同士が異なっている)ことを意味する.また,連分数に関しては,p進数体Q_pの元を連分数展開するためのアルゴリズムをいくつか構成した.これまでにも様々なp進連分数アルゴリズムが考えられてきたが,Q上2次のQ_pの元に対してだけ,(終局)周期的展開をあたえるアルゴリズムは存在しなかった.それに対して,本研究で構成したアルゴリズムは,Q上2次のQ_pの元に対してだけ,周期的展開をあたえることを示した.真軌道計算の擬似乱数生成への応用に関して,関連する連分数の研究も含めて順調に研究が進展した.

また,平成28年度は,査読付論文3篇,国内外の会議に12件の成果発表を行うことができた.以上から,本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する.擬似乱数生成器を提案する上では,あたえられたシード(種)を擬似乱数列に変換するアルゴリズムだけでなく,シード全体の集合として何を考えているかについても明確にする必要がある.このシード集合に関して,平成29年度の研究により,以下のことが明らかになった.1.実2次代数的整数上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器のシード集合が,一様性,体の不一致,(整数を加えることによって全ての実2次代数的整数を覆えるという意味での)一般性,各要素の連分数展開の純周期性という著しい性質をもつ.2. p=2進数体の2次代数的要素上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器のシード集合も,1と同様の性質をもつ.3.虚2次代数的整数の集合で,同様の性質をもつものが存在する.(この結果,虚2次代数的整数を使った新しい真軌道擬似乱数生成器の存在も明らかになった.)真軌道を使った擬似乱数生成器では,非周期性などの望ましい性質を理論的に保証でき,また,その統計性も極めて良好だが,計算コストが高いという問題点がある.平成29年度は,統計性ができるだけ良好でかつ計算コストが低い擬似乱数生成器の実現を目指し,実2次代数的整数上の真軌道を使った擬似乱数生成器を有限状態で近似する擬似乱数生成器の構築を行った.また,多次元p進連分数アルゴリズムの構築,および,サブスティテューションとRauzyフラクタルのp進世界への拡張に関する研究も行った.真軌道計算の擬似乱数生成への応用に関して,関連する連分数の研究も含めて順調に研究が進展した.また,平成29年度は,査読無し論文3篇,国内外の会議に15件の成果発表を行うことができた.以上から,本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する.この研究では,区分的線形写像を含む区分的1次分数写像の真軌道計算の応用として,カオス真軌道を使った擬似乱数生成器の構築と,関連する連分数の研究を主に行った.具体的には,次の研究を行った.1. 3次実代数的整数上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器の構築.2. p=2進数体の2次代数的要素上のBernoulli写像の真軌道を使った擬似乱数生成器の構築.3. 1と2それぞれの擬似乱数生成器に関して,以下の意味で極めて良い性質を持つ初期点(シード)集合のクラスの特定.そのクラスに所属する初期点集合Iに関しては,Iに含まれる各要素が全て異なる代数体に所属する.その外にも,Iは,一様性,一般性,各要素の連分数展開の純周期性という性質をもつ.4.虚2次代数的整数の集合のクラスで,同様の性質をもつものの特定.5.真軌道を使った擬似乱数生成器を有限状態で近似する擬似乱数生成器の構築.6. p進数体の要素を連分数展開するためのアルゴリズムをいくつか構成し,それらが2次代数的要素に対してだけ周期的展開をあたえることを証明.7.多次元p進連分数アルゴリズムの構築.8.サブスティテューションとRauzyフラクタルのp進世界への拡張,など.これらの成果は,国内外の会議や専門誌で発表済み,もしくは発表準備中である.特に,論文A. Saito, A. Yamaguchi, Pseudorandom numbergenerator based on the Bernoulli map
誘導性抑制性T細胞におけるFoxp3発現制御機構の解明と個体での機能解明

炎症性疾患の発症と抑制にはヘルパーT(Th)細胞が主要な役割を果たしている。Th細胞には古くからTh1およびTh2が知られているが、近年新たなTh細胞として自己免疫など正の応答を起こすTh17 (ROR γt陽性)および負の応答を促すiTreg(Foxp3陽性)が知られるようになった。本研究では関節炎治療を目ざし、iTregの誘導を促進させTh17を減少させることを目標とする。そのための第一歩としてTGFβシグナルとFoxp3とROR γtとの関係を明らかにする実験を行った。Th17およびiTregはともにその分化誘導にTGF-βを必要とする。このときIL-6が共存するとiTregへの分化は抑制されTh17分化が促進される。我々はT細胞特異的にSmad2を欠損したコンディショナルノックアウトマウスを作製した。Smad2ノックアウトマウスはTGF-β1ノックアウトマウスの様に自己免疫疾患を自然発症はしなかったが、DSS誘導性の腸炎に対して感受性を示し、一方L.major感染に対してはIFN-γを高産生することで耐性を示した。TGF-β1シグナルにおいてはSmad2以外にもSmad3が重要な役割を担っていることが知られている。実際にin vitroの解析から、Smad2だけでなくSmad3もTGF-β1によるFoxp3の発現誘導や維持、IL-2およびIFN-γの抑制に重要な役割を担っていることが示唆された。一方ROR γtの誘導はSmad2/Smad3両欠損T細胞でも正常にみられたことから、Th17誘導はSmadに依存しない経路で誘導される可能性が示唆された。またROR γtの活性を負に制御する因子としてGfilを見いだした。Th細胞には古くからTh1およびTh2が知られているが、近年新たなTh細胞として自己免疫など正の応答を起こすTh17(RORγt陽性)および負の応答を促すiTreg(Foxp3陽性)が知られるようになった。そのための第一歩としてFoxp3とRORγtとの関係を明らかにする実験を行った。初期の論文ではIL-6はRORγtを誘導するのに必要とされていたが、今回我々はin vitroの解析からRORγtの誘導にはTGF-βが重要であり、IL-6はその誘導には大きく影響しないことを見出し、IL-6の主要な役割はFoxp3の誘導抑制であることを示した。また、IL-17プロモーターを用いた解析をもとに、RORγtが直接IL-17のプロモーター上に結合しIL-17の転写を促進すること、Foxp3はRORγtによるIL-17の転写促進を強く抑制することを明らかにした。またFoxp3は自身のexon2にコードされる領域を介してRORγtと結合すること、そしてその結合が阻害されることでFoxp3による抑制作用が減弱することも見出した。以上の結果より、TGF-βはFoxp3およびRORγtをともに誘導するが、IL-6非存在下ではFoxp3がRORγtの転写活性を抑制するためにiTregへと分化誘導され、IL-6存在下ではIL-6によりFoxp3の発現が抑制されるためにRORγtの活性が高まりTh17へと分化誘導が進むということが示唆された。
細胞外マトリックスタンパクとインテグリンの病態における意義の検討

動脈硬化症、心筋梗塞など難治性心血管疾患において、オステオポンチンをはじめとする細胞外マトリックスタンパクとその受容体であるインテグリンが果たす役割を、中和抗体や遺伝子改変マウスを用いて検討し、最終的には疾患の新たな治療法開発につなげることを目標とし、研究をすすめている。現在、様々な疾患モデルを作成し、中和抗体や遺伝子改変マウスを用いて、その治療効果を確認中である。以上の研究を通じて、個々の分子の役割のみならず、分子間相互作用や相乗効果、ひいては組織再構築の分子機構の全容に近づきたいと考えている。1、OPN/α9インテグリン(1)動脈硬化ApoE欠損マウスにangiotensinIIを浸透圧ポンプを用いて持続注入することによる動脈硬化モデルを確立した。対照群(抗マウスIgG抗体投与群)と、治療群(トロンビン切断型OPN中和抗体またはα9インテグリン中和抗体投与群)に分け、各抗体の投与を行い、投与後2又は4週間後に大動脈組織を摘出し、動脈硬化病変の面積計測、組織学的、生化学的検討を現在行っている。(2)心筋梗塞C57BL/6野生型マウスにおける心筋梗塞モデルを確立した。対照群(抗マウスIgG抗体投与群)と、治療群(トロンビン切断型OPN中和抗体またはα9インテグリン中和抗体投与群)に分け、各抗体の投与を行い、生存率を観察すると共に、手術14日、28日後に心臓超音波検査法による心機能計測、組織学的検討、生化学的検討を現在行っている。(1)動脈硬化C57BL/6野生型マウスにワイヤーによる血管障害を引き起こし、血管障害後血管再構築モデルを確立した。今後TN-C-/-、TN-X-/-、TN-C-/-TN-X-/-マウスを用いて順次解析を行っていく予定である。(2)心筋梗塞C57BL/6野生型マウスと、同週令のC57BL/6バックグラウンドのTN-C-/-、TN-X-/-、TN-C-/-TN-X-/-マウスにおいて心筋梗塞を現在作製しており、今後生存率観察、心機能計測、組織学的検討、生化学的検討などを順次行っていく予定である。1、OPN/α9インテグリン(1)、動脈硬化ApoE欠損マウスにangiotensinIIを浸透圧ポンプを用いて持続注入することによる動脈硬化モデルを確立した。対照群(抗マウスIgG抗体投与群)と、治療群(トロンビン切断型OPN中和抗体またはα9インテグリン中和抗体投与群)に分け、各抗体の投与を行い、投与後2又は4週間後に大動脈組織を摘出し、動脈硬化病変の面積計測、組織学的、生化学的検討を行っている。(2)、心筋梗塞C57BL/6野生型マウスにおける心筋梗塞モデルを確立した。対照群(抗マウスIgG抗体投与群)と、治療群(トロンビン切断型OPN中和抗体またはα9インテグリン中和抗体投与群)に分け、各抗体の投与を行い、生存率を観察すると共に、手術14日、28日後に心臓超音波検査法による心機能計測、組織学的検討、生化学的検討を行っている。(1)、動脈硬化C57BL/6野生型マウスにワイヤーによる血管障害を引き起こし、血管障害後血管再構築モデルを確立した。
新たな領域形成における領域特異的転写因子の発現制御と細胞増殖制御の相互作用

ショウジョウバエ成虫肢の付節形成過程では、3齢初期に隣接して発現する転写因子BarとDacが、Hippo経路の制御因子であるDsやFjの発現を制御することで局所的な細胞増殖を誘導し、それによるNubやRn、Apといった転写因子のタイムリーな発現により、BarとDacの発現が変化することで5つの付節が形成されることが明らかになった。このことは、領域特異的転写因子の発現の初期状態が設定されると、局所的に細胞増殖が制御され、それによってさらに領域特異的転写因子の発現が変化するという、領域特異的転写因子の発現制御と細胞増殖制御の間の密接な関係によって新たな領域が形成されることを示唆している。真核多細胞生物の組織や器官の発生過程では、組織の成長に伴い、種々の領域特異的転写因子の発現が時々刻々と変化することで、最終的な形態に対応する領域に分割される領域化が重要である。このメカニズムの理解を目標として、ショウジョウバエ成虫肢形成過程、特に付節領域の分節化過程をモデル系として、種々の領域特異的転写因子の発現と機能について詳細な解析を行った。ショウジョウバエ成虫肢の付節は第1付節第5付節の5つの分節から構成されるが、発生初期には多くてもBarを発現する領域とDachshund (Dac)を発現する領域の2つの領域にしか分割されておらず、その後の組織の成長に伴い、BarやDacの発現が変化して、最終的にBarが強く発現する領域、弱く発現する領域、BarもDacも発現しない領域、Dacが弱く発現する領域、強く発現する領域の5つに分割される。平成24年度では、この過程でNubbin (Nub)、Rotund (Rn)、Apterous (Ap)という転写因子による発現制御機構と組織の成長のバランスが領域化に重要であることがわかり、平成25年度では、さらにodd-skipped familyの4つの転写因子の機能と細胞増殖を制御するHippo経路についての解析から、Hippo経路の上流因子Four-jointed (Fj)の発現が上記の複数の転写因子によって同時に制御されることでその正確な発現領域および発現量が制御されており、これが組織の成長の正確な制御につながっていることを示唆するデータを得た。この過程でのNubbin (Nub)、Rotund (Rn)、Apterous (Ap)という転写因子の発現と機能を解析した結果、1)付節領域の成長に伴い、それまで一様に発現していたNubの発現領域にNubが発現しない領域が生じ、拡大することにより、Nubによって発現が抑制されていたRnの発現領域が生じ、拡大し、RnによってBarの発現が抑制されてBarの発現しない領域が生じ、拡大すること、2)Nubの発現しない領域とRnが発現する領域は終齢幼虫中期以降も拡大し続けるが、終齢幼虫中期になると、将来の第4付節領域でApが発現し始め、ApによってRnによるBarの抑制が抑制されるため、それ以上、Barが発現しない領域は拡大せず、Barを弱く発現する領域が形成されることがわかった。このことから、組織の成長とApの発現時期の制御のバランスが領域化に重要であることが明らかとなった。平成24年度では、この過程でNubbin (Nub)、Rotund (Rn)、Apterous (Ap)という転写因子による発現制御機構と組織の成長のバランスが領域化に重要であることがわかり、平成25年度では、さらに細胞増殖制御に重要なHippo経路の上流因子Four-jointed (Fj)の正確な発現領域および発現量が、複数の転写因子により統合的に制御されていることを示唆するデータを得た。

平成26年度では、Hippo経路のもう一つの上流因子Dachsous (Ds)の発現制御機構の解析とともにFjとDsの機能解析を行い、これらの因子の発現領域・量が、領域特異的転写因子により時間的空間的に正確に制御されることで、付節形成期における正確な細胞増殖が制御されており、そのことがさらに領域特異的転写因子の発現パターンを変化させるという、一連の統合的な相互作用が見えてきた。真核多細胞生物の組織の発生過程では、組織の成長に伴い、領域特異的転写因子の発現が変化することで、最終的な形態に対応する領域に分割される。この機構を理解するため、ショウジョウバエ成虫肢の付節領域の分節化過程をモデル系として、解析を行った。付節領域は第1第5の5つの分節から構成されるが、発生初期には転写因子BarとDachshund (Dac)の発現により2つの領域にしか分割されていない。その後の組織成長に伴い、BarとDacの発現が変化し、最終的にBarとDacの発現パターンの組み合わせによって5つに分割される。平成24年度は、この過程でNubbin (Nub)、Rotund (Rn)、Apterous (Ap)という転写因子による発現制御機構と組織成長のバランスが領域化に重要であることがわかり、平成25年度では、さらに細胞増殖制御に重要なHippo経路の上流因子Four-jointed (Fj)の正確な発現領域および発現量が、複数の転写因子により統合的に制御されていることを示唆するデータを得た。平成26年度では、Hippo経路のもう一つの上流因子Dachsous (Ds)の発現制御機構の解析とともにFjとDsの機能解析を行い、これらの因子の発現領域・量が、領域特異的転写因子により時間的空間的に正確に制御されることが重要であることがわかり、平成27年度では、Fjの発現はDacやTarsal-lessによる発現領域とOdd family転写因子群による発現量の制御に依存することや、Dsの発現はBarやEGFRシグナルによって制御されていることが明らかとなった。これらの結果から、発生過程において、モルフォゲンによって設定された初期状態から、細胞増殖制御と遺伝子制御ネットワークの統合によって、新たに領域が形成されていくことが明らかとなってきた。ショウジョウバエ成虫肢の付節形成過程では、3齢初期に隣接して発現する転写因子BarとDacが、Hippo経路の制御因子であるDsやFjの発現を制御することで局所的な細胞増殖を誘導し、それによるNubやRn、Apといった転写因子のタイムリーな発現により、BarとDacの発現が変化することで5つの付節が形成されることが明らかになった。このことは、領域特異的転写因子の発現の初期状態が設定されると、局所的に細胞増殖が制御され、それによってさらに領域特異的転写因子の発現が変化するという、領域特異的転写因子の発現制御と細胞増殖制御の間の密接な関係によって新たな領域が形成されることを示唆している。平成26年度は、FjとDsの付節形成期における機能解析と、領域特異的転写因子によるこれら2つの因子の発現制御機構の解明を目標とし、FjとDsの領域特異的な発現により、付節内に領域特異的な細胞増殖が起こること、FjとDsはそれぞれ複数の領域特異的転写因子によりその発現が正確に制御されることが示唆され、領域特異的転写因子の発現と細胞増殖制御の統合的理解を深めることができた。
六朝期における「隠喩」論-文学批評と哲学の交鎖-

拙論「隠喩の忘却もしくは法の後に-『文心雕龍』比興篇から-」において六朝期の「隠喩」論の概要を考察したのを受けて、今年度はその意味を検討するのに費やした。具体的には、六朝期までの言語論の総括的な見直しを行い、自らを隠す「隠喩」に結実する言語の退隠の歴史の意味を中心に据えた。当初は、フランスの文学批評のテクストを通じて、その意味を考察する予定であったが、J.G.A.ポ-コックの論考に触れたことで、予定を変更し、彼の中国古代の言語思想に対する研究を吟味した。それは「政治思想史の再構築について-J.G.A.ポ-コック「儀礼、言語、権力」序説-」として結実したが、ポ-コック自身が文学と現代哲学(特に言語の哲学と呼ばれるもので、フランスの哲学も含む)に極めて造詣が深いことから、中国ともヨーロッパとも距離を取り、それを踏み越えるような特異な研究となったと思われる。一言で述べるなら、「隠喩」の政治性が明らかになったということである。ポ-コックはそれを「言語の政治学」と呼んでいる。ただ、ポ-コックの研究が漢以前に集中しており、漢代がやや薄かったため、それとは別に研究を行い、『春秋繁露』の言語論を考察することで補った。この成果は、『中国思想入門』の項目の一つとして書いた「名・文」の中に現れたと思う。今後は以上の成果をもとに、もう一度六朝期の言語論を見直し、特にその政治性の研究に力を入れていきたい。