hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
２１世紀の新しい窒素循環基幹システムの構築

実験計画では、今回新たに合成したリチウム内包γ-シクロデキストリン包接化合物を触媒としたアンモニアの生成を確認するまでを24年度の課題としたが、アンモニアの生成の確認まではいたらなかった。しかし、H24年度の研究により、リチウム内包フラーレンの取り扱いや化合物に関する知見がまし、これまでは質量スペクトルのみにたよっていたリチウム内包フラーレンの確認を、7L1-固体NMRにより正確に捕捉することが可能になった。この分析手段を用いて、プラズマ照射法によって得られたフラーレンとリチウム内包フラーレンのクラスターからリチウム内包フラーレンを単離精製する新たなプロトコルが確立しつつある。これによりH25年度は大量のリチウム内包フラーレンを使用して研究を加速させたい。H25年度の研究計画では、今回の一連の研究が新規であるため、結果のでるごとに知的財産権獲得のための特許出願を行っていく計画を立てたが、実際には、先に述べたリチウム内包フラーレンの実験に使用できる量が少ないことから、リチウム内包フラーレン包接γーシクロデキストリンを単離精製するところまでいたらず、そのため特許出願のために必要なデータが得られていない。先に述べた新たなプロトコルの確立により、大量のリチウム内包フラーレンが使用できるようになれば、構造決定の研究も進展すると考えられるので、現在準備中の明細書を完成させ、知的財産権の獲得も行っていきたい。今後のリチウム内包フラーレンの研究環境を改善する意味も含めて、プラズマ照射法によって得られたフラーレンとリチウム内包フラーレンのクラスターから、リチウム内包フラーレンを単離精製するプロトコルを確立する。今回の研究で確立したプロトコルにより、リチウム内包フラーレンを大量に単離精製し、研究試薬を過不足なく使用できる研究環境を作り、さらに、新たなプロセスで精製されたリチウム内包フラーレンを用いて、リチウム内包フラーレン包接γ-シクロデキストリンの合成法の検討を加速する。溶媒を用いた反応とモルタル反応を用いた包接化合物の2種類の合成方法を検討する。その後、包接化合物の単離精製を行い、包接化合物の正確な分子構造の決定を行う。構造を決定すると同時に、包接化合物の物理化学的なデータをそろえ、今後の研究の方向性を導くための基礎データとする。次に、構造の決定したリチウム内包フラーレン包接γーシクロデキストリンを用いて、窒素よりアンモニアを生成するプロセルの検討に入る検討項目としては、1窒素量と触媒量、2反応に有効な光の波長(特に太陽光を意識した紫外領域、近赤外領域での検討、3反応系の温度、4亜ジチオン酸ナトリウムの添加量、5亜ジチオン酸ナトリウムに代わる塩基の検討等を進めていく。残りの期間が残り少ないためプロセスの最適条件の検討に着手し、将来の展開に備えて、収率を向上させるのに有効な因子を見出すところまでの検討を行いたいと考えている。最終的に最適な反応条件の決定までを行うことは困難と思われるが、最低限アンモニアの生成を確認し、ここでも今後の研究への方向性を見出す知見を得たいと考えている。リチウム内包フラーレンの原料(リチウム内包フラーレンとフラーレンのクラスター、リチウム内包フラーレンのPF6塩)の購入を行い、リチウム内包フラーレン包接γ-シクロデキストリンの合成法の検討を加速する。窒素ガスの発生装置を導入し、窒素ガスの供給を容易にする。
磁力線ベースの電磁流体のビジュアルシミュレーション

オーロラのCGアニメーションを制作するための新しいモデルの提案を行った.3DCGでオーロラを表現する手法はいくつも存在するが,オーロラの動特性である分離・再結合を表現できる方法は無かった.そこで本提案法では,オーロラ分布を点群で表現し,オーロラの3DCGアニメーションを制作した.次に,太陽表面などの熱伝導が顕著に現れる現象の再現のために,熱伝導計算を効率的に計算するための方法を提案した.自然界の中では雨氷も熱伝導が重要な現象であり,そのアニメーションを制作する方法を提案した.提案する熱伝導の計算方法は,流体計算法の1つであるFLIP法と親和性が高い方法である.オーロラのCGアニメーションを制作するための新しいモデルの提案を行った.3DCGでオーロラを表現する手法はいくつも存在するが,オーロラの動特性である分離・再結合を表現できる方法は無かった.そこで本提案法では,オーロラ分布を点群で表現し,オーロラの3DCGアニメーションを制作した.次に,太陽表面などの熱伝導が顕著に現れる現象の再現のために,熱伝導計算を効率的に計算するための方法を提案した.自然界の中では雨氷も熱伝導が重要な現象であり,そのアニメーションを制作する方法を提案した.提案する熱伝導の計算方法は,流体計算法の1つであるFLIP法と親和性が高い方法である.本年度は,CG分野の研究として,オーロラのゆらぎのビジュアルシミュレーション方法を開発し,実写や実動画と比較検討を行なうことが目的であった.オーロラは磁力線に沿って電離圏に流入・流出する荷電粒子によって発生する物理現象であり,まずは磁力線に垂直で地表面に平行な平面上での運動を再現することを目標とした.2次元平面において磁力線の断面にあたる流入・流出箇所を複数設定し,電位や電流量による力学系を考慮してオーロラの形状変形の動特性を再現することを確認した.従来研究では表現できなかった分断・再統合といったオーロラの動特性に基づいたオーロラのビジュアルシミュレーションを再現する方法を提案した.この研究成果は国内で研究発表を行い,学会誌への論文投稿を行い条件付採録の評価を受けている状態である.3次元シミュレーションへの拡張は実装途中であり,成果発表をするに至っていない.最終年度は,まずオーロラのビジュアルシミュレーション方法を開発し,論文誌に採択された.また,この論文誌の特選論文として選定された.次にプロミネンスのビジュアルシミュレーション方法の開発に取り組んだ.プロミネンスでは磁場の取り扱い以外に温度も重要な要素であり,この取り扱いについて格子法と粒子法を併用したハイブリットな方法を実験した.この手法が有効な場面を検討した結果,プロミネンス以外に外部との熱伝導が顕著に表れる自然現象として雨氷に着目し実験と結果をまとめるに至った.この成果を国際会議で発表し,Best Paper Awardを受賞した.現在論文誌に投稿中である.磁力線を用いたシミュレーションについては,実装と実験途中であり,外部発表には至っていない.研究期間全体を通して,電磁流体の現象の一つであるオーロラについて,磁力線を考慮したビジュアルシミュレーションを考案できた.太陽のプロミネンスについては基盤となる温度のシミュレーションで別の事例でも適用可能な新規の手法を考案した.温度の計算とオーロラで使用した磁力線のシミュレーションを組み合わせてプロミネンスのビジュアルシミュレーションを提案することもできると考える.コンピュータグラフィックス本年度の実施予定では,オーロラのビジュアルシミュレーションの実装・検証と次年度以降着手する予定の研究調査であった.オーロラの3次元シミュレーションの実装と検証と,別の電磁流体の現象として太陽プロミネンスの研究調査が残っており,その分が遅れている.これは3次元のビジュアルシミュレーションとしてレンダリングを行なう場合に計算時間が予想以上にかかってしまい,ユーザーがコントロールするために必要なインタラクティブ性が失われることがわかったため,手法の検証・修正が必要になったためである.この実装検証が遅れている結果,文献調査に関しても遅れが生じている.オーロラの3次元のビジュアルシミュレーションを完遂させることを最優先に進める.レンダリングパートについては従来法を採用し,計算速度を向上させることを検討する.この作業と並行して太陽プロミネンスの調査を行なう.天文学分野で行われている手法を確認し,CG分野への応用を検討し,プロミネンスのビジュアルシミュレーションの実装にも早急に着手する.購入予定のPC等のハードウェアが現状で十分であったり,H25年度以降に高スペックの発売予定があったため購入を見送った.また,実装が遅れていることもあり,発表予定であった学会での発表が難しくなったため旅費も予定よりも少なくなった.最新のPCを購入することで少しでも計算時間の短縮を図る.また,次年度は成果の学会発表を積極的に行なうことで参加費・旅費等での使用が考えられる.
A型行動パターン変容に関わる運動の効果

本研究の目的は,健常なタイプA者における有酸素運動訓練が果たす心臓自律神経機能およびタイプA自己評定の効果を調べることであった.地方新聞によって研究参加を公募した結果,78名の参加希望者が応募した.彼らに、まずA型行動パターン(TABP)質問紙調査を行わせ,そのタイプA者として男子14名,女子14名の被験者を選んだ.その後,被験者は9週間の有酸素運動を行う群(AE群)とウエイティング・リストに登録された統制群(WC群)に無作為に分けられた.両群の被験者は,9週間の訓練期間の前後に、彼らの精神課題遂行に伴って記録される心電図R-R間隔連続記録をパワー・スペクトラル分析され,その結果から心臓自律神経機能検査を行った.加えて、体重および体力の指標として換気閾値(VT)の測定を行った.その結果,AE群は,訓練後に,VTを改善し,体重を減少させたが,WC群ではそのような傾向は見られなかった.AE群は,パワー・スペクトラル分析によって示された心臓副交感神経機能(高周波数パワー値)が訓練によって大きく改善させた.自覚変化の測定のいくつかでも,AE群はWC群よりも有意に大きな値を示した.これらの結果は,有酸素運動訓練は,TABPそのものには影響を与えないが,タイプA者の心臓副交感神経機能を増強し,間接的に彼らの心臓疾患罹患への危険性を予防する可能性を示唆している.本研究の目的は,健常なタイプA者における有酸素運動訓練が果たす心臓自律神経機能およびタイプA自己評定の効果を調べることであった.地方新聞によって研究参加を公募した結果,78名の参加希望者が応募した.彼らに、まずA型行動パターン(TABP)質問紙調査を行わせ,そのタイプA者として男子14名,女子14名の被験者を選んだ.その後,被験者は9週間の有酸素運動を行う群(AE群)とウエイティング・リストに登録された統制群(WC群)に無作為に分けられた.両群の被験者は,9週間の訓練期間の前後に、彼らの精神課題遂行に伴って記録される心電図R-R間隔連続記録をパワー・スペクトラル分析され,その結果から心臓自律神経機能検査を行った.加えて、体重および体力の指標として換気閾値(VT)の測定を行った.その結果,AE群は,訓練後に,VTを改善し,体重を減少させたが,WC群ではそのような傾向は見られなかった.AE群は,パワー・スペクトラル分析によって示された心臓副交感神経機能(高周波数パワー値)が訓練によって大きく改善させた.自覚変化の測定のいくつかでも,AE群はWC群よりも有意に大きな値を示した.これらの結果は,有酸素運動訓練は,TABPそのものには影響を与えないが,タイプA者の心臓副交感神経機能を増強し,間接的に彼らの心臓疾患罹患への危険性を予防する可能性を示唆している.本研究の目的は,虚血性心疾患に関わる行動パターン,すなわち攻撃性,敵意,競争心,時間切迫感などの傾向が強いA型行動パターンの行動変容介入手段として、身体運動が果たす役割を調べることである.平成8年度においては,先の目的を遂行するため,横断的研究として,行動パターン,運動習慣,性の影響を心理的ストレス課題遂行中の生理的ストレス反応から調べた.まず,日常生活において定期的に運動を行っている男女大学生100名と行っていない男女大学生87名を対象として,JAS学生版(佐藤,1992)によって被験者の選定を行った.A型行動パターンの強い者(タイプA)および弱い者(タイプB),運動習慣の有無,男女の3要因から次の各6名の8群が被験者として選ばれた.1)男子・A・有習慣群,2)男子・A・無習慣群,3)男子・B・有習慣群,4)男子・B・無習慣群,5)女子・A・有習慣群,6)女子・A・無習慣群,7)女子・B・有習慣群,8)女子・B・無習慣群.被験者の生理指標は,米国Autogenic社製Biolob Systemを使用し,心拍数(HR)および皮膚温(ST)を同時に測定した.これらの測定は,センサー装着後,準備期間を経て,5分間の安静期(baseline),3分間の鏡映描写課題期(stress),および4分間の回復期(recovery)を通して行われた.その結果,群の交互作用に有意な結果を得,以下のことが明らかになった.1)タイプA者はタイプB者に比べて,心理的ストレス課題遂行中の心拍反応が大きかった.2)この傾向は,特に男子において顕著に現れ,運動習慣のない者の心拍反応がきわめて大きかった.3)皮膚温の結果においても,男子・タイプA者の反応の回復が遅かった.4)タイプAでしかも運動習慣のない者も,ストレス課題中の皮膚温の低下が大きかった.以上の結果から,特に男子のタイプA者において,心理的ストレス課題遂行へのストレス反応は大きく現れ,運動習慣の有無の影響がきわめて大きいことがわかった.本研究の目的は,健常なタイプA者における有酸素運動が果たす心臓自律神経機能およびタイプA自己評定の効果を調べることであった.地方新聞によって研究参加を公募した結果,78名の参加希望者が応募した.彼らに,まずA型行動パターン(TABP)質問紙調査を行わせ,このうちタイプA者として男子14名,女子14名の被験者を選んだ.

その後,被験者は9週間の有酸素運動を行う群(AE群)とウエイティング・リストに登録された統制群(WC群)に無作為に分けられた.両群の被験者は,9週間の訓練期間の前後に,彼らの精神課題遂行に伴って記録される心電図R-R間隔連続記録をパワー・スペクトラル分析され,その結果から心臓自律神経機能検査を行った.加えて,体重および体力の指標として換気閾値(VT)の測定を行った.その結果,AE群は,訓練後に,VTを改善し,体重を減少させたが,WC群ではそのような傾向は見られなかった.AE群は,パワー・スペクトラル分析によって示された心臓副交感神経機能(高周波数パワー値)が訓練によって大きく改善させた.自覚変化の測定のいくつかでも,AE群はWC群よりも有意に大きな値を示した.これらの結果は,有酸素運動訓練は,TABPそのものには影響を与えないが,タイプA者の心臓副交感神経機能を増強し,間接的に彼らの心臓疾患罹患への危険性を予防する可能性を示唆している.
南極から見たゴンドワナ形成史:SHRIMP年代学からのアプローチ

東南極大陸のインド洋に面するドローニングモードランド(DML)地域は、パンアフリカン変動帯の延長にあたると考えられており、後期原生代古生代初期に完成したゴンドワナ大陸の地殻形成の発達過程を解明するための絶好の研究対象である。本研究では、これまでの南極観測隊等による現地調査や新たな野外調査によって得られたDMLに分布する諸岩体の変成作用の解析から得られる温度圧力履歴及びSHRIMPを用いた精度の高い年代測定に基づいた時間軸を組み合わせて、形成史を再現するともに、ゴンドワナ形成のテクトニックモデルを再構築することを目的とした。その結果、以下のような成果を得た。1)東南極のナピア岩体リーセルラルセン山地域は38-26億年前の様々な時期に形成した地殻の集合体であり、超高温変成作用の終結時期は25.2-24.6億年前であったことを初めて明らかにした。2)昭和基地周辺変成岩の変成年代と原岩年代を再検討し、セル・ロンダーネ山地と比較をした結果、両地域のプレ・ゴンドワナ時代の地史はまったく異なっていたことがわかった。また、セル・ロンダーネ山地でのパンアフリカン期変動は2つのイヴェントが識別され、ゴンドワナ形成モデルに大きな制約条件を与えた。3)新たに調査した東南極中央ドロンニングモードランドの変成作用や火成作用の解析やシルマッハヒルズに産する変成岩類の年代測定から、テクトニクスの地域性を示唆した。4)南アフリカのナタール帯に南北に散発的に分布するグレンビル変動末期のA-type花崗岩試料の年代測定をおこない、火成作用の時空的変遷を示した。5)世界各地の大陸地殻形成の研究がSHRIMPを用いた共同研究として実施され、グリンランド南西部、北西ヒマラヤ、スコットランド、ベトナム、日高山脈、甲府盆地などの地域で成果があった。6)SHRIMPの運用開発に関する研究として、国立極地研究所の二次イオン質量分析計(SHRIMP II)によるU-Pb年代測定方法の標準化を完成させた。また、なるべく早く共同利用に供する体制を作り上げるため、独自の標準試料の安定供給を確立し、また、U-Pb-Th同位体比と定量を従来法によって年代値と同位体比等の評価を行った東南極大陸のインド洋に面するドローニングモードランド(DML)地域は、パンアフリカン変動帯の延長にあたると考えられており、後期原生代古生代初期に完成したゴンドワナ大陸の地殻形成の発達過程を解明するための絶好の研究対象である。また、なるべく早く共同利用に供する体制を作り上げるため、独自の標準試料の安定供給を確立し、また、U-Pb-Th同位体比と定量を従来法によって年代値と同位体比等の評価を行った本研究の目的は、ロディニアからゴンドワナへの形成テクトニクスを変成岩地質学とSHRIMPを用いた精密な年代学の成果を組み合わせて、解き明かそうというものである。本年は初年度として国立極地研究所のSHRIMP年代測定のためのジルコンの標準試料を、今後、国立極地研究所を訪れる全国の共同利用研究者のために確保することを目的に以下の作業を行った。1)オーストラリア国立大及び産業総合技術研究所と協力して、米国ミネソタ州のダルース貫入岩体から約700kgの岩石を採集した。現在、この岩石からジルコンの分離作業を実施中である。2)U, Th, Pbの定量、同位体比測定用の標準試料として、オーストラリアのカーティン大学、米国地質調査所と共同で、スリランカ産ジルコン結晶のU-Pb-Th同位体比と定量を従来法によって測定した。次年度に、これらの年代値と同位体比等の評価を行い、極地研SHRIMP用標準試料の確立を目指す。

また、大陸地殻の形成と発達をSHRIMP年代学からアプローチするために以下の研究を行った。1)東南極のやまと・ベルジカ岩体とナピア岩体の温度圧力履歴と年代の関係を検討するために、Sm-Nd年代測定やカソードルミネッセンス像によって、詳細に検査された試料中のジルコンのU-Pb年代測定を行った。2)南極ドローニングモードランド地域での野外地質調査、マッピングと岩石試料採集を実施し、SHRIMPによる年代測定のための試料を調整中である。測定は次年度に実施する予定。3)2001年6月の地球惑星科学関連学会合同大会、10月の国際太古代シンポジウムや、10月のゴンドワナ国際シンポジウム、南極地学シンポジウムにおいて、これまでの成果を発表した。本研究の主な目的は、ロディニアからゴンドワナへの形成テクトニクスを変成岩地質学とSHRIMPを用いた精密な年代学の成果を組み合わせて、解き明かそうというものである.国立極地研究所のSHRIMP運用の全体に関わる作業として、年代測定のためのジルコンの標準試料とするため、昨年度採集した米国ダルース貫入岩体の岩石、約100kgの試料の粉砕を行った。実験室の整備を待って、新年度早々から、重液による分離に取りかかる予定である。また、国立極地研究所やオーストラリア国立大学が主催したワークショップを通じて、機器の保守や操作性の向上を研究した。さらに、SHRIMPを共同研究へ提供する際の参考にするため、ユーザーとの意見交換会を実施し、今後のSHRIMPによる地球科学研究の展望を検討した。主な研究成果:大陸地殻の形成と発達をSHRIMP年代学からアプローチするために以下の研究を行った。1)東南極のナピア岩体のモナザイトのCHIME法による年代とジルコンのSHRIMP年代との併用により、33億年25億年にいたる岩体形成史の解明した(外田他)。2)東南極のレイナー岩体の変成年代について、CHIME法によってザクロ石に包有されているジルコンやモナザイトの年代の関係から検討した(本吉他)。3)東南極の東ドロニングモードランドの先パンアフリカン期の熱イベントを区別し、ゴンドワナの形成テクトニクスを論じた(白石他)4)東南極の中央ドロニングモードランドの地質構造、火成作用、変成履歴の研究を行った(大和田他、馬場他)。5)本邦の日高山脈の変成年代と日本海拡大時期が一致することを見いだし、日高変成作用の熱源を議論した(臼杵他)。6)本邦の甲府花崗岩体のジルコンU-Pb年代とK-Ar、Rb-Sr年代の比較から、本州弧と伊豆弧の衝突テクトニクスを検討した(斉藤他)。これらの成果は内外のジャーナルに投稿中または新年度に開催される国際シンポジウム等で発表する予定である。また、現在ベトナム・コンタム地塊の年代測定試料を準備中である(小山内他)。1)南極ドロンニングモードランドおよびエンダビーランドに分布する原生代古生代のレイナー岩体・リュツォ・ホルム岩体および太古代のナピア岩体から得たSHRIMPジルコン年代との比較のために、モナザイト試料のEPMA年代測定(CHIME法)をおこなった。その結果、全地域からSHRIMP、年代を支持する年代値が得られたが、レイナー岩体のモナザイトの一部はやや古い900Maの年代値を示し、またナピア岩体からはジルコン年代では得られなかった1900-1700Maの後退変成作用の年代が得られた。
輸液ラインに発生する気泡の抑制法方開発と看護業務軽減への効果

輸液ライン中に発生する気泡を抑制するため、電子レンジ法を検討した。この方法では輸液ボトルを1分間の処理で十分な抑制効果が得られた。しかし、この方法では薬剤に影響がでる可能性があるため、ボトルの温度管理による抑制法も検討した。この方法では、3時間の室温の放置で抑制効果が得られた。どちらの方法も、処理後にハンドシェイキングの処理を加えることで抑制効果が促進された。我々は「輸液ライン中の気泡発生を抑制する各種の方法を樹立し、患者の不安と看護業務の軽減」に寄与しようと考えている。これまでにボトルを冷蔵保存することにより「輸液ボトルから、一定量の気泡をライン中に発生させる実験方法」を樹立、さらには「気相振とう法」、「超音波法」、「電子レンジ法」により、気泡発生をほぼ完全に抑制できることを報告した。この結果、「気相振とう法」で抑制処理に必要な最短の時間は35分間であったのに対し、「電子レンジ法」では、12分程度であることを明らかにした。平成24年度は、「電子レンジ法の詳細な検討」と「機器による加温等を施さない、ボトルの温度管理による抑制法(以下、温度管理法)」の検討を実施した。この結果、電子レンジ処理の際に行う、ハンドシェイキング処理の操作が気泡抑制の重要な要素の1つであることが示された。また、「温度管理法」では、冷蔵保存することにより気泡の発生しやすい状態の輸液ボトルでも、一定時間25°Cで保存したのち、簡単なハンドシェイキング処理を行うことで、気泡を抑制する傾向が認められた。一方、同じ時間25°Cで保存したものの、ハンドシェイキング処理を行わない比較対象実験では気泡が発生した。これは、気泡の発生要因の1つに、ボトルの保存時と使用時の温度差が大きく影響しているものの、温度管理だけでは抑制しきれず、ハンドシェイキング処理が必要である可能性を示した。方法論の普及を考えた場合、特殊な機器を使わないこの方法が最も有力である。そこで、現在、この方法の詳細な検討を継続している。平成24年度からは、「機器による加温等を施さない、ボトルの温度管理による抑制法(以下、温度管理法)」の検討を実施した。この結果、一定時間25°Cで保存したのち、簡単なハンドシェイキング処理を行うことで、気泡を抑制する傾向が認められた。方法論の普及を考えた場合、特殊な機器を使わないこの方法が最も有力であると考え、平成25年度には、詳細な検討を行った。この結果、臨床現場で気泡が発生しやすいと考えられる状態のボトルを再現し、この状態のボトルを摂氏25度の室温に12時間放置するか、3時間以上放置後ハンドシェイキング処理を加えることで、抑制効果が得られた。また、実際の輸液ポンプを用いた場合、気泡検出アラームの作動も「温度管理法」とハンドシェイキング処理を適切に適用することで、ほとんど作動することはなかった。したがって本研究の1つの結論として、常温保存できる輸液ボトルでは、「温度管理法」の適切な運用により、輸液ライン中の気泡発生を抑制できるとの結論に至った。これまでにボトルを冷蔵保存することにより「輸液ボトルから、一定量の気泡をライン中に発生させる実験方法」を樹立、さらには「気相振とう法による、ほぼ完全な気泡発生の抑制」を報告した。しかし、冷蔵保存されたボトルの場合で、輸液開始前に35分間の処理を要する等、依然として解決・調査すべき点も多く残されている。平成23年度は、超音波法と電子レンジ法の検討を実施した。電子レンジ法の開発と検討を進めた結果、冷蔵保存したボトルでも、これに必要な抑制処理の時間は、12分程度であることを明らかにした。一方、超音波法では、10分前後を要した。どちらの方法も、気相振とう法に必要な35分間の処理時間と比較し、時間短縮に成功したといえる。特に電子レンジ法の樹立では、大幅な短縮に成功した。また、ボトルを冷蔵保存した後、摂氏25度前後まで急速に温めることにより、室温付近の薬液であっても、気泡を一定量発生する実験用のボトルの作成に成功した。

このボトルを用いて電子レンジ法を検証した結果、1分程度の処理時間で十分であった。方法論の普及には「簡便性と再現性」が最も重要な要素の1つであるが、家庭用の安価な電子レンジを用いて検討を行った。この点も加え、今回の電子レンジ法の樹立は、普及の観点からも非常に大きい意義をもつ。また、電子レンジ法の検討の結果、気泡の発生要因の1つに、ボトルの保存時と使用時の温度差が大きく影響していることも推察された。このことから、ボトルの保存温度を管理することにより、気泡の発生を抑制する方法についても検討すれば、機器を使用しない抑制手順の可能性も考えられた。平成24年度の最大の研究目的である、「電子レンジ法の詳細な検討」」については、目的を達成したといえる。この結果、ボトルを、4°Cよりも高い各温度で保存した場合に発生する気泡について、必要な処理時間を詳細に明らかにすることができた。また、平成23年度に新たに検討すべき課題として浮上してきた「保存温度を管理することによる抑制方法(温度管理法)」についても、4°Cでボトルを保存して気泡を発生しやすい状態にしたボトルについて検討の進展が見られた。本研究は、方法論の開発と方法論の普及の足ががりの樹立といえるので、空調があれば、特殊な器具を使用しないで済む「温度管理法」の発案は、当初の目的以上の成果があったと考えられる。一方、「臨床での、抑制処理のニーズ」については、臨床現場で働く複数の看護師からの継続的な意見を得ることはできたものの、標本母体の大きな調査には至らず、特筆する進展は得られなかった。しかしながら、種々の抑制法の概略が決まらなければ、抑制処理にかかる手間をニーズ調査の際に伝えることはできない。また、抑制に必要な手間は、ニーズ調査にも大きく影響することが予想される。これらのことを総合すると、新たな方法論の開発の展開ができたことは、研究全体の目的を達する為の当然のストラテジーと考えられる。したがって、本年度の達成度は、おおむね順調に進展してると考えられる。平成23年度の最大の研究目的である「新たに提案する2種の方法での抑制処理の時間短縮」については、電子レンジ法の樹立により大きな時間短縮を実現し、目的を達成したといえる。また、電子レンジ法の検討と、これまでの実験の結果を総合して考慮すると、ボトルの保存温度を管理する抑制方法が、新たに検討すべき重要な課題としてピックアップされた。これが見出された点でも大きな進展があったと言える。一方、「臨床での、抑制処理のニーズ」については、臨床現場で働く複数の看護師からの意見を得ることはできたものの、大きな標本母体の調査には至らず、特筆する進展は得られなかった。大規模なニーズ調査を開始する前に、種々の抑制法について、さらに詳細な検討を先に進めた方が、方法論の普及や、研究の展開に、合理性がある。この為、ボトルの保存温度を管理することにより、気泡の発生を抑制する方法が、新たな重要課題としてピックアップされた点も考慮し、これらを総合的に判断すると、本年度の達成度は、おおむね順調に進展してると言える。様々な温度で保存したボトルや生理食塩水以外の薬液について、温度管理法の詳細な検討を行い、方法論の樹立度を高めていく。この為、ボトルの保存温度を管理できるペルチェ式の小型冷蔵庫を数台追加購入し、検討する。
頭蓋内圧脈波の振動解析シミュレーション用実験モデルの試作

本研究では,今まで医師の経験に頼っていた脳疾患者の診断をより的確かつ定量的に実施できるようにするために頭蓋内圧脈波の発生機構を明らかにすることを目的として,頭蓋内の実体を模擬した力学的モデルを製作し,工学的立場から実験およびシミュレーションを中心とした基礎的な研究を行った.(1)動物実験データの収集・解析成猫を用いた動物実験においては,炭酸ガステスト,硬膜外バルーンテストなどを実施し,この時の脳動脈圧および頭蓋内圧などを測定した.脳動脈圧と頭蓋内圧とのデータの関係をあらわす指標としてヒステリシス面積率を定義した.ヒステリシス面積率は,頭蓋内圧亢進など,頭蓋内に異常が発生すると高くなることが確認された.(2)頭蓋内の力学モデルによる実験本研究で製作した力学モデルは,頭蓋骨に相当する容器,脳実質に相当する弾性体,血液および髄液の循環系に相当する流体などから構成される.また,髄液の流れによって等価質量が増大する効果を実現するための絞りおよび頭蓋内部の非線形性を実現するためのゴムシートによる非線形ばねをふくむ頭蓋内の実体をより精確に模擬したものである.このモデルにたいして振動実験を行った.動脈流を模擬した脈流を入力し,このときのモデル内部の圧力変動(頭蓋内圧に相当)を測定し,動物実験データと比較した.製作したモデルにおいては,容器内部の平均圧が高く,入力圧力の変動周波数が高くなるほど,ヒステリシス面積率が上昇した.これは,前述の動物実験の結果とよく一致している.今後は,頭蓋内部の様々な疾患を物理的に再現するためにさらにモデルの改良をしていく必要がある.本研究では,今まで医師の経験に頼っていた脳疾患者の診断をより的確かつ定量的に実施できるようにするために頭蓋内圧脈波の発生機構を明らかにすることを目的として,頭蓋内の実体を模擬した力学的モデルを製作し,工学的立場から実験およびシミュレーションを中心とした基礎的な研究を行った.(1)動物実験データの収集・解析成猫を用いた動物実験においては,炭酸ガステスト,硬膜外バルーンテストなどを実施し,この時の脳動脈圧および頭蓋内圧などを測定した.脳動脈圧と頭蓋内圧とのデータの関係をあらわす指標としてヒステリシス面積率を定義した.ヒステリシス面積率は,頭蓋内圧亢進など,頭蓋内に異常が発生すると高くなることが確認された.(2)頭蓋内の力学モデルによる実験本研究で製作した力学モデルは,頭蓋骨に相当する容器,脳実質に相当する弾性体,血液および髄液の循環系に相当する流体などから構成される.また,髄液の流れによって等価質量が増大する効果を実現するための絞りおよび頭蓋内部の非線形性を実現するためのゴムシートによる非線形ばねをふくむ頭蓋内の実体をより精確に模擬したものである.このモデルにたいして振動実験を行った.動脈流を模擬した脈流を入力し,このときのモデル内部の圧力変動(頭蓋内圧に相当)を測定し,動物実験データと比較した.製作したモデルにおいては,容器内部の平均圧が高く,入力圧力の変動周波数が高くなるほど,ヒステリシス面積率が上昇した.これは,前述の動物実験の結果とよく一致している.今後は,頭蓋内部の様々な疾患を物理的に再現するためにさらにモデルの改良をしていく必要がある.
精子形成関連遺伝子発現プロファイリングの解析と男性不妊に対するテーラーメイド治療

精子形成段階特異的なマーカーをマウスの精巣を使って探索したところ、E-cadherinが基底膜上に接触している平坦な形をした細胞のみで発現していることが分かった。E-cadherin陽性細胞はヘテロクロマチンが存在せず、α6integrin、β1integrin、Ep-CAMを発現していた。精細管のホールマウント抗体染色によりE-cadherin陽性細胞は単独又は少数の細胞がお互いに接触してクラスターを形成しており、そのクラスターの細胞の数は主に2,4,8個であった。これらの結果からE-cadherin陽性細胞は未分化型精祖細胞であることが分かった。未分化型から分化型精祖細胞への転換が起こるステージVIIVIIIでE-cadherin陽性細胞の大部分がc-Kitを発現し始め、ステージIXになると二重陽性細胞は稀になった。このことからE-cadherinの発現はA_1精祖細胞に分化すると消失することがわかった。精祖幹細胞のマーカーとされているc-RetやGFRα1陽性細胞は全てE-cadherin陽性であり、殆どが単独もしくは2個のE-cadherin陽性細胞で発現していた。またPlzfも全てE-cadherin陽性細胞で発現していた。BrdU取り込み実験からE-cadherin陽性細胞はE-cadherin陰性精祖細胞より細胞周期が非常に長く、busulfanによる精巣の再生実験においてE-cadherin陽性細胞のみが生き残り、その後精子形成が再開されたことから幹細胞の特長を持っていることが分かった。W/W^vマウスにE-cadherin陽性又は陰性細胞を移植したところ、E-cadherin陽性細胞を移植した群のみコロニーを形成したことから精祖幹細胞はE-cadherin陽性細胞の集団に含まれていることが分かった。幹細胞の増殖・分化にかかわっていることが知られているNotchファミリー遺伝子について、その全てがマウスの精子形成の過程で発現しており、精祖細胞ではNotch3が、精母細胞ではNotch1,Notch4のシグナルが活性化していることを我々はこれまでに明らかにしてきた。精子形成におけるNotchシグナルの役割を知るために、活性型であるNotch1及びNotch3の細胞内領域の遺伝子をエレクトロポレーションにより精巣で発現させたところ、Notch3の細胞内領域を強制発現させたときと比べてNotch1の細胞内領域を強制発現させた場合、精祖細胞から精母細胞への分化を促進することが明らかとなった。この研究の過程でわれわれは精祖細胞及び精母細胞特異的なマーカーの探索をおこなってきたが、ある細胞表面抗原Aが抗体染色により精祖細胞の一部でのみ発現していることを見出した。全ての精祖細胞の核がNotch3抗体で染色される中、特に強い染色を示す細胞が存在していることを我々は見つけているが、表面抗原Aはこのような精粗細胞でのみ発現しており、その細胞は形態学的にもこれまで報告されている精粗幹細胞の特徴を持っている。また、BrdUの取り込み実験よりこの細胞の細胞周期は非常に長く、さらに精巣をBusulfan処理した場合でも死滅することなく生存し続け再び自己増殖するなど、実験的にも精粗幹細胞としての性質を有していることを示している。精粗幹細胞は存在するもののSteel因子が欠損しているために分化することのできないSl/Sl^dミュータントマウスの精細管内にも、表面抗原A陽性細胞の存在が確認されたことから、この表面抗原Aは精粗幹細胞のマーカーとして有用であると考えている。
オルガネラのイントロンの分子進化

(1)ゼニゴケミトコンドリアcoxl遺伝子の第4イントロンはS.pombeのcoxl遺伝子の第1イントロン、ゼニゴケ第6イントロンはP.anserinaの第7イントロンとN.crassa第3イントロン、ゼニゴケ第7イントロンはP.anserinaの第9イントロンとS.cerevisiaeの第4イントロンとS.pombeの第2Aイントロン、ゼニゴケ第8イントロンは、P.anserinaの第15イントロンとS.cerevisiaeの第5BイントロンとS.pombeの第3イントロンと同じ位置に存在した。さらにゼニゴケミトコンドリアのcoxl遺伝子の第2イントロン(グリープ□)もS.cerevisiaeの第1イントロンと同じ位置に存在することを見出した。この事実は、これらのイントロンは植物と菌類が分岐する以前から現在の位置に存在し、垂直的に伝幡したと考えられる。(2)ゼニゴケミトコンドリアの25個のグループIIイントロンの塩基配列の相同性から、18個のイントロンが6つの相同性を示すグループを形成するとこ、エキソン結合部位ならびにイントロン結合部位の解析から、各グループのイントロンはリバーススプライシングにより転移増殖したことが推察された。また、イントロンにコードされているマチュラーゼのリバーススプライシング活性によるイントロンの転移増殖の可能性が示唆された。この転移増殖は、一部のイントロンについては蘚苔類と高等植物が分岐した後、近い最近に起きたことも判明した。(3)ゼニゴケミトコンドリアのイントロンにコードされているマチュラーゼのアミノ酸配列の相同性検索により、ゲノム内のイントロンの転移増殖と挙動を共にしたマチュラーゼ遺伝子と、イントロンの挙動とは独立に菌類より水平伝幡したマチュラーゼ遺伝子が確認された。これらのマチュラーゼ遺伝子のアミノ酸配列に逆転写酵素のモチーフとエンドヌクレアーゼ酵素のモチーフがあることから、マチュラーゼ遺伝子自体が転移能力を持っていたことが示唆された。
B細胞の分化と機能に対するIRF-2の役割

IRF-2は生体内での胸腺依存性(TD)抗原に対する抗体産生に必要であること明らかにしてきた。IRF-2はI型インターフェロン受容体(IFNAR)のシグナルを抑制することが報告されている。そこでIFNAR関与についてIRF-2IFNAR両欠損マウス(DKO)で検討した。DKOにおいてもIRF-2KOと同様の抗体産生の低下が観察されたため、IRF-2はIFNAR非依存的経路でTD抗原に対する抗体産生を制御していることが示された。抗体産生におけるIRF-2の機能をさらに検討するために、IRF-2KO碑及びリンパ節B細胞をin vitroでLPS刺激したところ、碑B細胞では産生量に変化が見られず、一方リンパ節B細胞の場合では産生量が半減していた。これは脾臓とリンパ節におけるB細胞亜集団の構成比の違いにより、脾臓より濾胞B細胞(B2)を精製し刺激した場合、IgM産生の低下が認められた。そこで、B2細胞が抗体産生細胞へ分化する際の転写因子や細胞表面分子の発現変化を検討した。IRF-2KO B2細胞ではBlimp-1の発現上昇の低下する一方で、抗体産生細胞へ分化状態を示す細胞の割合や数が増加していた。以上のことからIRF-2はB2細胞の抗体産生及びBlimp-1の発現を正に、細胞表面分子の発現変化を負に制御していることが明らかとなった。TD抗原に対する抗体産生の低下はCD4^+T細胞、特に濾胞T(Tfh)細胞への分化異常によっても起きる。そこで、in vitroでIRF-2KO CD4^+T細胞をTfhに分化させたところ、正常に分化した。またIRF-2KOを免疫し、脾臓でのTfhの分化を観察したが、Tfhの細胞数及びマーカーの発現にも差は認められなかった。このため、TD抗原に対する抗体産生の低下はTfhの分化異常にはよらず、B細胞自身の異常によることが明らかになった。本年度はIRF-2のin vivoにおけるB細胞での機能、腹腔内B1細胞分化への関与、シグナル伝達分子の発現変化と抗IgM刺激時のシグナルの変化について検討を行った。IRF-2のin vivoにおける機能を検討するために、野生型マウス(WT)とIRF-2ノックアウトマウス(IRF-2KO)にTNP-OVAをCFAに混濁したもの、またはTNP-Ficollを腹腔投与した.TNP-OVA免疫後、7日、14日においてTNP特異的IgM抗体価の減少が認められた。逆に、TNP-Ficoll免疫後、7日、14日においてはTNP特異的IgM、IgG抗体価は増加した。このことからin vivoにおける抗体産生にIRF-2が関与していることが明らかとなった。腹腔内B1細胞の分化にIRF-2が関与しているかを明らかにするために、IRF-2KOの腹腔内B1細胞の細胞数を解析した。その結果、IRF-2KOではWTと比較してB1a細胞、B1b細胞、共に減少していることが明らかとなった。I型インターフェロン受容体(IFNAR)の関与について検討するために、IFNAR・IRF-2KO(DKO)における、腹腔内B1細胞の細胞数を解析した。DKOではB1a細胞は部分的に、B1b細胞は完全に細胞数が回復していた。その結果、IFNAR依存的経路でB1細胞の分化に関与していることが示された。活性化刺激を受ける前のシグナル伝達分子の発現、および抗IgM抗体刺激後の細胞質内へのCa^<2+>の流入を検討した。無刺激状態のWTとIRF-2-KO B2細胞のシグナル伝達分子の発現を検討したところ、発現差は認められなかった。抗IgM刺激後はCa^<2+>流入の若干の減少が観察された。これらの結果から、IRF-2は細胞質内へのCa^<2+>の流入に何らかの方法で関与していることが示唆された。

TD抗原に対する抗体産生の低下はCD4^+T細胞、特に濾胞T(Tfh)細胞への分化異常によっても起きる。そこで、in vitroでIRF-2KO CD4^+T細胞をTfhに分化させたところ、正常に分化した。またIRF-2KOを免疫し、脾臓でのTfhの分化を観察したが、Tfhの細胞数及びマーカーの発現にも差は認められなかった。このため、TD抗原に対する抗体産生の低下はTfhの分化異常にはよらず、B細胞自身の異常によることが明らかになった。
食品中の危害微生物のリアルタイム・オンサイト定量システムの構築

今年度は、腸管出血性大腸菌O157:H7とサルモネラ属菌(Salmonella Typhimurium)を用いて食品(肉類と野菜)から菌を高精度に回収する方法を検討した。腸管出血性大腸菌O157:H7を用いた検討では、牛肉とレタスを用いて添加回収を行った。夾雑成分の少ないレタスを用いた添加回収では、0.2μmフィルターを利用することで添加した大腸菌を効率的に回収できた。牛肉を用いた添加回収では、ストマッキング液を2段階の速度で遠心分離する事で、脂肪分等の夾雑成分と添加した大腸菌を効率的に分離回収できた。サルモネラ属菌を用いた検討では、鶏肉を用いて添加回収試験を行った。牛肉と同様に2段階の速度で遠心分離する事で添加した菌を効率的に分離回収できた。それぞれの回収液を昨年度改良したマイクロ流路システムで測定したところ、蛍光顕微鏡で測定した値と大きな差はなく、それぞれの菌を高精度に定量できた。一方、低濃度の菌を定量するためには、回収液を濃縮して測定を行う必要があるが、上記の方法では濃縮可能なレベルまで食品由来の夾雑成分を除去できなかった。そこで、夾雑成分をさらに取り除くため免疫磁気分離法の検討を行った。その結果、サルモネラ属菌を用いた検討では回収率を保ったまま鶏肉由来の夾雑成分を濃縮可能なレベルまで除去できた。この方法を用いて回収したサルモネラ属菌をマイクロ流路デバイスで測定した所、蛍光顕微鏡で測定した値と大きな差はなく、高精度に定量できた。現在、免疫磁気分離法を用いて回収後に、濃縮を行ったサンプルにおいてもマイクロ流路デバイスを用いて添加した菌を高精度に定量できるか確認している。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。食中毒原因菌の検出方法は培養法が中心となっており、結果が判明するまでには48時間以上を要するため、より迅速な方法が必要とされている。本研究課題では、独自に開発したポータブル・マイクロ流路システムを基盤として、飲食品中の危害微生物の高精度なリアルタイム・オンサイト・モニタリング法を作成し、食中毒を予防するためのシステムの構築を目指している。まず、夾雑成分の多い食品から危害微生物の検出を効率よく行うために、ポータブル・マイクロ流路システムのCCDカメラ及びレーザーの改良を行った。危害微生物のモデルとして腸管出血性大腸菌株(ベロ毒素欠損型)を選択した。本株とFITC標識された本株に特異的な蛍光抗体をマイクロ流路内で反応させ(on-chip染色)、改良したポータブル・マイクロ流路システムで検出を行った。その結果、改良したポータブル・マイクロ流路システムは蛍光顕微鏡法と同等の精度で蛍光染色された菌を検出できることが分かった。さらにサルモネラ菌による食中毒の原因菌として多く報告されているSalmonella Typhimuriumについて、マイクロ流路システムでの検出を試みた。特異的な検出方法の探索を行ったところ、Alexa Fluor 488で標識した蛍光抗体法が有効であることが分かった。改良したポータブル・マイクロ流路システムを用いて固定した標準菌株の検出を行ったところ、蛍光顕微鏡法と同等の精度で検出できることが分かった。現在、食品(肉製品など)から危害微生物を高精度に回収するための検討を遠心分離法や磁気分離法を用いて行っており、食品由来の夾雑成分が測定へ与える影響を分析している。危害微生物の検出方法の結果を踏まえて、マイクロ流路システムの改良を検討した結果、あらかじめ予定していたCCDカメラに加えて、検出効率を十分に得るためにレーザーも新しく改良する必要性が生じたため、当初の予定よりやや遅れている。

モニタリング対象とする食材・飲食品から、危害微生物を高精度に回収するための検討を行い、各種食材・飲食品中の危害微生物を迅速かつオンサイトで定量するための方法を、ポータブル・マイクロ流路システムを用いて作成する予定である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
社会的文脈における自己と他者についての感情推論

本研究では、他者の感情を他者がおかれた社会的文脈情報から自発的に推論することを示す実証的証拠を得た。また、状況への注目や音声による情報提示など、この推論を促進する要因について示唆を得た。他方で、後悔感情の予測におけるインパクトバイアスの実証的証拠を示した。また、学業課題におけるポジティブおよびネガティブな感情予測が、後の達成動機づけを強めることをいくつかの現場実験で示した。本研究の目的は、自己の感情についての推論と他者の感情についての推論の両者を統一的に論じる理論的枠組みを作るため、実験に基づくそれぞれの実証的証拠を得ることである。自己の感情推論については感情予測研究の枠組みを利用して、将来の自己の感情を推論する際のバイアスとそれを除去する方法を明らかにする。他者の感情推論については社会的文脈情報から自発的に他者の感情を推論する過程とそれを制約する条件を明らかにする。その過程で自己の感情状態が利用(投影)されやすい傾向を示すとともに、投影を低減する条件を明らかにする。加えて、感情推論が社会的行動に結びつく過程の検討を開始する。平成19年度はまず、日本心理学会のワークショップ「共感性と社会的認知」の中で小森が、「状況からの自発的感情推論-共感の認知的側面の実証的検討」と題して、これまでの研究の概観を発表した。また、村田は指定討論者として各話題提供者にコメントするとともに、社会的認知研究において共感性および自己と他者の感情推論の位置づけについても論じた。次に、社会的文脈情報に基づく他者についての自発的感情推論の研究では、再学習パラダイムに基づく実験を実施して、小森が日本社会心理学会で口頭発表した。この研究では、相手の感情を意識的に推論しようとするよりも、相手の視点を取得して状況に焦点を当てた方が、感情推論が促進されるという興味深い結果も得られた。自己についての感情予測の研究では、商品の選択場面での変更可能性を操作して、満足感の予測と実際に及ぼす影響を検討した。その結果、変更が可能な場合の方が不可能な場合よりも高い満足感が予測されるが、実際には不可能な場合の方が選択の満足感は高まることを示唆する結果を得た。変更不可能な場合の方が、心理的免疫システムが働いて選択の正当化が起きやすいからだと推測される。この研究は道家が日本社会心理学会で口頭発表した。この学会期間中には、村田が「社会的認知セミナー」を学術総合センターで開催し、本研究に関心を持つ全国各地の研究者と討議することができた。以上に加えて、他者についての「勇気の錯覚」を実証する現場研究と、意思決定における後悔感情の働きに関する実験研究を実施して、小森と道家がアメリカの性格と社会心理学会で発表した。この学会では、予測感情の働きについての興味深い研究発表も多く、最新の情報を多数得てきた。また、音声情報による刺激材料などを作成して、平成20年度の実験研究の準備を進めた。平成20年度はまず、音声情報を用いた自発的感情推論の研究を推進した。前年度の実験結果を分析して、小森と村田が日本感情心理学会大会で研究発表を行った。別の手続を用いて行った実験結果を日本心理学会大会で研究発表を行った。これらの研究によって、概して音声情報の方が文章情報よりも感情推論を引き起こしやすいことが見出された。しかし、作成した音声刺激には問題点が残り、その後修正を進めている。他方で、平成19年度までに実施した自発的感情推論の研究を論文にまとめて投稿した(現在審査中)。自己についての感情推論の研究では、平成19年度に引き続き、商品選択場面での感情予測研究を実施した。道家と村田の日本社会心理学会大会で発表した研究では、後悔感情を予測することが衝動買いの抑制に及ぼす効果を検討した。また、商品選択や購買行動にかかわる諸側面の研究を重ねて、自己に関する感情予測研究の拡張を試みた。日本心理学会大会や2009年のアメリカの性格と社会心理学会大会で発表した研究を通じて、自己の感情推論が商品選択などの多くの社会行動を説明する可能性を持つことが示唆された。しかし、充分に説得的な実験結果が得られていないので、今後さらに検討を重ねる必要がある。実施を予定していたゲーム課題および採用面接課題を用いた感情予測研究は、課題作成に予想外の時間がかかり、平成20年度には遂行できなかった。他方で、レポート課題を用いた感情予測研究を実施したが、平成21年度に発表できる成果を得た。なお、道家・村田の「後悔の過大推測」論文は、本研究課題開始以前に実施されたものであるが、非常に関連の深い内容であり、論文の改稿には本研究課題が貢献したので、研究成果欄に含めた。平成21年度はまず、これまでに実施した自発的感情推論の研究をまとめた小森めぐみを第一著者とする論文が、日本グループ・ダイナミックス学会の「実験社会心理学研究」に採択されて掲載が決定した。また、感情予測研究については主としてアメリカの最新の研究成果をレビューして、研究代表者が展望論文としてまとめた。

これは、日本認知心理学会が監修した現代の認知心理学シリーズの研究代表者が編者を務めた第6巻「社会と感情」の第6章となる。研究の実施については自発的感情推論の実験を引き続き実施したが、報告できるような成果が得られたものはなかった。レポート課題を用いた感情推測の研究は、桑山恵真との共同研究として前年度の成果を複数発表することができた。また、授業場面を用いた現場研究をさらにいくつか実施した。この研究は、感情的出来事経験後の後知恵バイアスを併せて検討する方向に発展している。こういった場合の後知恵バイアスは、過去にさかのぼっての自己の感情推論としてとらえることができるだろう。これらの成果は日本社会心理学会大会やアメリカの性格と社会心理学会大会で成果を報告した。感情予測に関わる理論的枠組みとしてWilson & Gilbert (2008)が感情順応理論を提唱したが、この理論から「感情を説明することがそれを和らげる」と予測できる。そうするとポジティブ感情の場合には不確実のままの方がポジティブのままであるという「不確実性の喜び」仮説を導くことができる。これについて井上裕珠と共同で行った実験の成果も日本消費者行動研究学会などで発表した。さらに、後悔感情の経験と予測についての道家瑠見子との共同研究も継続した。加えて、馬場洋香との共同研究では多肢選択場面での後悔と満足感について検討した。他に、関連するテーマのシンポジウムを、日本認知心理学会で企画、実施した。他者の感情推論についてはすでに文章読解を用いた研究で一定の成果を得ているが、音声情報からも自発的に生起するかどうかを小森めぐみとの共同研究で検討した。その結果、音声情報からも自発的感情推論が生起すること、視点を変えることによってその生起に差異が生まれる可能性があることが示された。自己の感情予測についての道家瑠見子との共同研究では、まず、講義の期末テストを利用した現場研究を実施した。その結果、良い成績に伴う好ましい感情を予測した場合には、達成動機づけが高まることが示された。他方で、悪い成績に伴うネガティブ感情を予測した場合にも、それを避けるよう課題遂行に動機づけられる可能性が示された。次に、食行動に関わるインパクトバイアスについて行った研究では、映像で呈示された食物について食べた後の感情を予測させた場合には、バイアスが生じる証拠が得られなかった。これに関連して食行動の自己制御について渡邊さおりとの共同研究も実施して、食行動の自己制御場面で感情予測が果たす役割について示唆を得た。さらに、外集団成員との接触に伴う不快感について、感情予測のインパクトバイアスの観点から田戸岡好香と共同研究を実施したところ、一部の結果で集団間行動の文脈でも感情予測の過程が役割を果たす証拠を得た。以上に加えて、平成21年度から桑山恵真との共同研究として行っている後知恵バイアスの研究も継続しそ行った。その結果、テスト結果が悪かった学生が必然性に関して後知恵バイアスを示し、そうでなかった学生と比べて感情状態がポジティブになることを示した。以上の結果を、自己と他者の感情推論についての統合的な理論的枠組みの中に位署づけることを試みた。