hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光による酵素活性抑制手法の開発

今後、異方性の絶対値については装置関数による補正が必要であるものの、相対的な値は評価できる系が構築できた。また、THz光照射領域が微小な条件下でのタンパク質機能・構造を評価するため、蛍光顕微鏡による蛍光強度の定量を試みたが、蛍光性ビース濃度と蛍光強度の相関性が安定せず、改良が必要である。タンパク質への高強度THz光照射の実験に関して、外部機関の都合により当初の予定の全てを実施することは困難であった。一方、THz光とタンパク質との相互作用の理解のための実験については最終年度の計画を前倒しして進めることができた。蛍光測定により、THz光照射下におけるタンパク質の回転運動を評価するための実験系を試作した。また、微小領域におけるタンパク質の反応を評価するため、照射実験系に組み込む蛍光顕微鏡一体型反応定量系も試作した。タンパク質との誘電相互作用予測のための、種々の生体高分子の誘電測定も種類を増やすことができ、溶液系での水の寄与の大きさや高分子材料における誘電特性の不均一性から照射影響の予測を行えた。本年度までの研究内容を一層深めつつ、当初の計画に則って研究を推進する。昨年度に引き続き、タンパク質や熱応答性高分子の誘電測定を続け、種々の分子についてTHz照射影響について検討する。また、THz波照射の条件を変えて照射影響の違いを調べることでTHz波によるタンパク質機能制御の可能性を検討する。本年度までの研究内容を一層深めつつ、前年度の計画を急ぎ実施する。前年度に引き続き、タンパク質や生体高分子の誘電測定を続け、種々の分子についてTHz照射影響について検討する。また、THz波照射の条件(周波数、強度、照射時間)を変えた照射影響の違いや、THz光照射下におけるタンパク質運動性の測定により照射影響の機構についても知見を深める。
産業副産物の有効利用による環境負荷低減型基質の開発

本研究では,水圏環境改善のための産業副産物を利用した炭酸化多孔質体を開発した.本多孔質体を炭酸化する際に,二酸化炭素と反応させるため,産業副産物のリサイクルおよび環境負荷の低減にもつながることになる.本多孔質体は,既存の人工魚礁で使用されている増殖基質に比べて高い増殖機能を有することを検証した.特に,小型餌料生物や海藻の着生および有害金属イオンの吸着については,既存の基質の520倍の機能を発揮した.本研究では,水圏環境改善のための産業副産物を利用した炭酸化多孔質体を開発した.本多孔質体を炭酸化する際に,二酸化炭素と反応させるため,産業副産物のリサイクルおよび環境負荷の低減にもつながることになる.本多孔質体は,既存の人工魚礁で使用されている増殖基質に比べて高い増殖機能を有することを検証した.特に,小型餌料生物や海藻の着生および有害金属イオンの吸着については,既存の基質の520倍の機能を発揮した.環境負荷低減や食の安全に対する意識が高まる中,道路や護岸工事および漁場造成事業等に使用されるコンクリート製品は,再生資源の循環利用先への期待が高まっている.本研究は,再生資源の中で未利用,低利用であるが,再利用の促進かつCO_2削減により環境負荷を低減させ,同時にコンクリート製品への利用方法を定量的に確立させることを目的に,新たな機能を付加したコンクリート製品の製造を可能とする材料を見出すものである.その上で,産業副産物の有効利用による環境負荷低減型基質を開発し,その有効性を実証した.再生材料(鉄鋼スラグ)を適切に組合せ,ブロックの空隙率を制御し,粒度,配合,基質製作用型枠を設計・検討した.これにより製作した多孔質ブロックは,既存の多孔質ブロックと比べ,保水性に優れ,価格的には同等以下,強度的には同等以上かつ長時間の路面温度低減効果を有することを確認した.また,使用済み製品を回収後,粉砕し,骨材として再利用可能であることも確認した.本多孔質体を1t製作するのに約100kgのCO_2削減に繋がる.本研究で使用する鉄鋼スラグに珪酸(SiO_2)が多く含まれていることに着目し,アオコ発生が顕著なため池を対象に,スラグ利用基質と既存の骨材利用基質を水中に浸して溶出試験を行い,珪素の溶出量および藍藻類,珪藻類の現存量を定量的に評価し,本基質の生物優占種制御機能の優位性を検証した.また,海域においては夏期の赤潮,貧酸素水塊の発生に伴う環境悪化対策,稚魚放流後の歩留まり向上対策へ本技術を適用することを考え,従来の漁場造成事業で使用されている増殖基質に比べ,経済的にも品質的にも同等以上で,水産資源生産力に優れ,しかも天然無機素材の混入により底泥中の金属類を吸着可能とした,高度な環境改善機能を有することを確認した.これらの結果より,既存技術に対する優位性,競争力の強さを実証した.1.基質目詰まり抑制技術の検討について本研究開発で想定している気孔径を持つ基質については,本研究開始前の準備段階で海域に設置しており,機能の持続性について,既存技術に対する優位性が長期的にも発揮されているかどうかを確認するため,連続空隙率を指標とした目詰まりに関する定量的評価を行った,その結果,設置後3年が経過した時点でも目詰まりがほとんど認められなかった.この結果を基に,粒径の大きな鉄鋼徐冷スラグを骨材とした水質・底質浄化および稚魚の初期減耗を抑制可能な「餌場」と「保護・育成場」の条件を同時に提供できる施設を新たに開発した.その後,本施設を海域に設置後,有用魚種であるキジハタ稚魚を放流し,歩留まりを調査した.通常の岩礁帯への放流方法では,放流1カ月後の時点で,歩留まりは1%以下という現状に対して,本施設による歩留まりは,10%強を確保できた.これは,現在,加速して減少している水産資源生産力に歯止めをかけるために有効な技術となり得る.2.水質・底質浄化機能評価結果の比較検討多孔質体に天然無機素材(HAP)を混入することにより,水域で深刻化する有害金属類の溶出を抑制し,安定不溶化する技術を開発した.多孔質体を湖底(香川県府中湖)に設置し,水質・底質浄化機能の評価を行った結果,鉄,銅,鉛,マンガン,カドミウム等の金属を7090%吸着かつ安定不溶化することを確認した.また,スラグの材料特性により,植物プランクトン優占種を制御可能であることを検証した.これは,既存のポーラスコンクリート,護岸材および河床材では実現が困難であった,高度な環境改善材として有効な技術となり,成果の一部は香川県湖畔の護岸工法として実用化された.前年度に引き続き,粒径の大きな高炉徐冷スラグを骨材とした空隙率30%の多孔質基質を製造した.本基質は,水質・底質浄化および稚魚の初期減耗を抑制可能な「餌場」と「保護・育成場」の条件を同時に提供できることから,海域に設置した基質に有用魚種であるキジハタ稚魚を放流し,歩留まりを調査した.通常の岩礁帯への放流方法では,放流1カ月後の時点で,歩留まりは1%以下という現状に対して,本施設による歩留まりは,放流後1ヶ月を経過した時点で昨年度同様に10%強を確保できた.

また,前年度から設置している基質の生物着生機能については,稚魚の餌料として利用される選好性餌料生物を計数した結果,基質設置後14ヶ月が経過して時点で,約29kg/m3の着生量が確認され,既存の着生基質と比較しても,本基質は,数倍数十倍の餌料生物増殖機能を有することが検証された.これは,現在,加速して減少している水産資源生産力に歯止めをかけるために有効な技術となり得る.成果の一部は,有用稚魚保護・育成技術として実用化された.多孔質体に天然無機素材(HAP)を混入した多孔質体を海底に設置し,底質浄化機能の評価を行った結果,前年度の淡水域における結果と同様に,底質中の鉄,銅,鉛,マンガン,カドミウム等の金属を7090%吸着かつ安定不溶化できることを確認した.また,本多孔質基質を浮体施設に搭載し,移動設置可能な新規水質浄化施設を開発した.これは,既存のポーラスコンクリート,護岸材および河床材では実現が困難であった,浄化対象水域へ施設を移動設置できため,経済性に優れ,高度な環境改善技術となり得る.この点については,研究終了後も自治体との連携を強化しながら,機能の検証を継続する.以上より,目的に応じた産業副産物の選定,水質・底質環境改善および生物資源生産力向上システムを構築できた.基質目詰まり抑制技術の検討については,当初の予定通り,連続空隙率を指標とした評価を行い,機能の持続性を確認できた.水質・底質浄化機能評価結果の比較検討については,計画通りの現地実験を行い,水質.底質改善が確認されたことから,開発した多孔質体が高い金属吸着機能を有することを検証できた.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,有用水産資源が特に餌料として摂取する選好性餌料生物に関する分析を実施する.さらに,これまで不明であった海藻表面に着生した葉上生物も含めた定量的な餌料生物培養機能を評価する予定である.調査のための船舶および自航式水中ロボットも使用可能な状態であるので,計画通りの研究が遂行されるものと考える.また,淡水域では,水深帯の問題に応じた多孔質体の仕様を決定し,既存の護岸技術に対する優位性を検証する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
在村菌学の研究

三河の蘭学塾門人の中,能登〓の鈴木玄貞について,同家の史料若干を筆者が責任者をしている研究所に購入,また子孫による著作も入手した.永良の加藤宗詣については,同家の日記の未刊部分を見る機会を得た.赤羽根の葛野経良については,同家の蘭学関係を含む史料を一見した.大村益次郎門下の黒沢益吉について,同人は後藤五郎と称して開成所に関係,その弟孫四郎(後の阿建祐之)も同所に関係があったなど,今後への手懸りを得た.刈谷の浅井恭甫については同家の史料の一部を研究所で入手し,今後の分析が期待される.なお遠州になるが白須賀の跡見玄山について,当地方の平田派国学徒羽田野敬雄との関係を示す史料を何点か知りえた.在村蘭方医の前提としての在村医の分布については,所在を確認していた碧海郡の明治初期の医家の名簿を入手し,その検討を試みつつある.漢蘭方の割合,両者の開業年時の比較など,この地域の医家の形成史に資するところが多い.拙論への批判の素材となった岡山県地域については,岡山大の古医書調査を行い,特に美濃の蘭方医田口鳳介の蔵書を一括所蔵しているのを確認した.岡山への途次,京大で同所所蔵の浜松の西欧知識導入者名倉予何人関係の史料を実見,その写真版を入手した.福井市,小牧市では南蛮流に属する栗崎流の系譜の存在と史料の所在を認めた.大阪杏雨書屋に愛知県で最初の牛痘種痘を行った柴田方庵の日記のあることを知り,訪問の上その写真版を入手した.精査するとその門人が多く判明するので,東海地区との人的関連を分明にしたい.医家を含む地方知識人の形成史については,名号村の旧家八名太郎左衛門家-その母が華岡青洲の乳癌手術を受けている-の史料の悉皆調査を行った.また元禄時代に古義堂門人を出し,華岡門人も多く出ている大野村の区有文書の調査を行い,村の知識人や医家についてのいろいろな知見を得ることができた.三河の蘭学塾門人の中,能登〓の鈴木玄貞について,同家の史料若干を筆者が責任者をしている研究所に購入,また子孫による著作も入手した.永良の加藤宗詣については,同家の日記の未刊部分を見る機会を得た.赤羽根の葛野経良については,同家の蘭学関係を含む史料を一見した.大村益次郎門下の黒沢益吉について,同人は後藤五郎と称して開成所に関係,その弟孫四郎(後の阿建祐之)も同所に関係があったなど,今後への手懸りを得た.刈谷の浅井恭甫については同家の史料の一部を研究所で入手し,今後の分析が期待される.なお遠州になるが白須賀の跡見玄山について,当地方の平田派国学徒羽田野敬雄との関係を示す史料を何点か知りえた.在村蘭方医の前提としての在村医の分布については,所在を確認していた碧海郡の明治初期の医家の名簿を入手し,その検討を試みつつある.漢蘭方の割合,両者の開業年時の比較など,この地域の医家の形成史に資するところが多い.拙論への批判の素材となった岡山県地域については,岡山大の古医書調査を行い,特に美濃の蘭方医田口鳳介の蔵書を一括所蔵しているのを確認した.岡山への途次,京大で同所所蔵の浜松の西欧知識導入者名倉予何人関係の史料を実見,その写真版を入手した.福井市,小牧市では南蛮流に属する栗崎流の系譜の存在と史料の所在を認めた.大阪杏雨書屋に愛知県で最初の牛痘種痘を行った柴田方庵の日記のあることを知り,訪問の上その写真版を入手した.精査するとその門人が多く判明するので,東海地区との人的関連を分明にしたい.医家を含む地方知識人の形成史については,名号村の旧家八名太郎左衛門家-その母が華岡青洲の乳癌手術を受けている-の史料の悉皆調査を行った.また元禄時代に古義堂門人を出し,華岡門人も多く出ている大野村の区有文書の調査を行い,村の知識人や医家についてのいろいろな知見を得ることができた.
インクジェット微小液滴を使ったマイクロダイナミックアクティブセンシング

微小液滴と細胞組織の衝突時に起こる現象の解析のため,本研究では微小液滴を生成するインクジェットと衝突後の液滴と,細胞組織のダイナミクスを観察するための高速カメラからなる新しいダイナミックアクティブセンシングシステムを開発した.液滴が対象物に衝突すると,対象物の変形とともに液滴自体も変形する.質量保存則により液滴の体積は不変なので,対象物の変形は定常状態における液滴の高さや幅などの形状から間接的に推定することができる.衝突過程はおおよそ0.1ミリ秒という極めて短い時間で終わるため,液滴と対象物の変形を観察するために高速カメラを用いた.得られた結果は,次のように整理できる.(1)直径80μm,速度4m/sの液滴との衝突によって細胞組織に生じる塑性変形の深さに起因する液滴高さをもとに"Droplet Hardness"を定義した.(2)インクジェットと高速カメラを組み合わせたダイナミックアクティブセンシングシステムを開発し,高速カメラによる100,000Hzの撮影により,液滴と対象物の衝突ダイナミクスについて観察した.実験結果より,Droplet Hardnessは対象物の硬さと相関があることが分かった.これに基づき,対象物の塑性変形が対象物中のダンパ要素の存在によって説明できることを明らかにした.(3)シミュレーションを通じて,実験と同様に衝突後の液滴にくぼみができること,ならびに硬さに準じて対象物の変形が起こることを確認した.以上の結果により,Droplet Hardnessが組織工学に適応できる可能性を示した.微小液滴と細胞組織の衝突時に起こる現象の解析のため,本研究では微小液滴を生成するインクジェットと衝突後の液滴と,細胞組織のダイナミクスを観察するための高速カメラからなる新しいダイナミックアクティブセンシングシステムを開発した.液滴が対象物に衝突すると,対象物の変形とともに液滴自体も変形する.質量保存則により液滴の体積は不変なので,対象物の変形は定常状態における液滴の高さや幅などの形状から間接的に推定することができる.衝突過程はおおよそ0.1ミリ秒という極めて短い時間で終わるため,液滴と対象物の変形を観察するために高速カメラを用いた.得られた結果は,次のように整理できる.(1)直径80μm,速度4m/sの液滴との衝突によって細胞組織に生じる塑性変形の深さに起因する液滴高さをもとに"Droplet Hardness"を定義した.(2)インクジェットと高速カメラを組み合わせたダイナミックアクティブセンシングシステムを開発し,高速カメラによる100,000Hzの撮影により,液滴と対象物の衝突ダイナミクスについて観察した.実験結果より,Droplet Hardnessは対象物の硬さと相関があることが分かった.これに基づき,対象物の塑性変形が対象物中のダンパ要素の存在によって説明できることを明らかにした.(3)シミュレーションを通じて,実験と同様に衝突後の液滴にくぼみができること,ならびに硬さに準じて対象物の変形が起こることを確認した.以上の結果により,Droplet Hardnessが組織工学に適応できる可能性を示した.
各種回折法による細胞配列とミクロフィブリル配列の異方的周期性の解析

本研究では、X線回折法、電子線回折法、レ-ザ-光回折法の3種の回折法を木材の異方的形態解析に活用した。そしてこれらがいずれもフ-リエ変換であることに着目し、その整備された数学的演算法を、結果の解釈に導人した。そして木材の形態的異方性を、「細胞壁レベル」、「細胞レベル」、「組識レベル」の3段階に分けて、フ-リエ変換法の周期構造解析法により研究した。まず「細胞壁レベル」の異方性についとはミクロフィブリルの分布形式が重要であるから、X線回折法で木材細胞壁の全体的なミクロフィブリル傾角を計測した。この時、供試木材試片に対する「圧線処理法」を考案することにより、従来の傾角測定における煩雑さと精度を画期的に改良することができた。電子線回折法では細胞壁の局所的な部位におけるミクロフィブリルの配列状態の検索を目指した。この電子線回折法は技術的に大変高度なものであるが、成熟した細胞壁と、分化中の細胞壁の両方で細胞壁の各種の壁層で回折パタ-ンの検出に成功し、局所的解析への道が開けた。この2種の回折法で木材の異方的物性に決定的な役割をになう細胞壁のミクロフィブリル傾角の定量的計測が可能となった。自然物に特有な「ゆらぎ」も検出できたが、その定量的解釈には至っていない。「細胞レベル」の異方的周期性については、レ-ザ-光回折法と、これと同様な効果を持つ画像処理のFFT法により、細胞壁の厚さ、細胞壁の方位、細胞の配置について、自己相関関数の導入により精密な解析法に確立し、木材中に含まれる細胞形態の復元(細胞断面単位胞)に成功した。一方木材物性に及ぼす異方的形態の影響についてのシミュレ-ションと具体的な計測により、解析に必要な形態が特定され、それが前述した細胞断面単位胞とミクロフィブリル傾角であることが明かとなった。木材の物性に重要な意味を持つのは、マクロレベルでは細胞の形状と配列、ミクロレベルでは細胞壁内のミクロフィブリルの配向分布である。まず、細胞の形状と配列について見ると、これらは大変不規則であり、解析困難であったが、申請者らが開発したレ-ザ-回折法と、これをさらに発展させた高速フ-リエ変換法(FFT)を活用することにより、これらの特性を的確に捕えることにはじめて成功した。具体的には木材の横断面像を画像処理して、細胞の配列だけを示すドットマップや、細胞の形状を示すネットマップを作製した。これらをフ-リエ変換して、パワ-スペクトルパタ-ンをまず得て、さらにこれらを再びフ-リエ変換した。この2段階フ-リエ変換法の開発により、樹種的な特徴が明解に捕らえられ、さらに針葉樹において重要な意味を持つ早材と晩材の移行過程を数量的に検出することが可能となった。ミクロフィブリルの配向については、これまで顕微鏡的な計測に加えて、X線回折法が使用されてきた。しかしながら実際には木材の形状に起因する不要な回折や、試料作製に伴う問題によって回折パタ-ンが複雑となり、測定値の信頼性に問題があった。そこで今年度は試料に加熱圧締法を適用することにより、細胞壁中におけるミクロフィブリルの主配向とその角分散を迅速かつ的確に検出することに成功した。

さらに木材細胞の接線壁と放射壁のそれぞれを、壁面にほぼ平行に薄くそいで、各壁層毎の電子線回折パタ-ンを得ることに成功した。そして壁層内においてもミクロフィブリルの角分散が存在することを明らかにすることができた。これら上述の3種の回折法は数学的にはフ-リエ変換であることに着目し、次年度はこれら回折法によって得られた結果を、フ-リエ変換の数式によって互いに比較対応し、木材のマクロからミクロに至る周期構造を解明する。今年度はレ-ザ-光回折法による細胞レベルの周期的形態解析に研究の主眼を置いた。レ-ザ-光回折法の原理は2次元のフ-リエ変換法と同一であることが証明されている。そこで画像処理装置に付属のFFT法も同時に活用した。木材の横断面切片標本を直接レ-ザ-光回折装置に入力し、またその光顕拡大像を画像処理装置でFFT処理した。そして得られたパワ-スペクトルパタ-ンに再度のFFTを行い、自己相関パタ-ンを導く方法を考案し、形態要素の解読を非常に容易かつ定量的に実行することに成功した。一方木材の横断面の光顕的形態をミクロからマクロへ(1)細胞壁(2重細胞壁)の断片、(2)細胞壁の連結による細胞形状の網目模様、(3)細胞の2次元的配列、(4)組織の配列、の4種の形態要素に区別して解析することにした。(1)については、細胞壁一細胞内腔境界を金コ-ティングやエッジ強調処理でコントラストを付与したboundarymapのパワ-スペクトルパタ-ンと自己相関パタ-ンにより、細胞壁の厚さを計測できるようになった。また細胞形状を抽出したnet mapから細胞壁の方位が求められた。さらに細胞の位置だけを抽出したdot mapにより(3)を検出できた。針葉樹早材部におけるこれらの解析結果から、そこに含まれる全ての仮道管の中で、もっとも頻度の高い仮道管の横断面形態の復元に成功した。これに「仮道管断面単位胞」と呼ぶことにした。そこには非常に多くの形態情報が数量的に表現できることになった。これは木材の細胞レベルでの異方性を明解に示すものであり、今後樹種識別や物性解析に非常に重要な意義を持つであろう。(4)については、針葉樹早材の解析結果を早晩材移行過程の解析に発展させるとともに、広葉樹の道管と木繊維の分布形式について、極座標による異方性解析を実施し、樹種的な特徴抽出に成功した。
導入遺伝子を生体内探索子とする内的発がん分子機構の解明

本研究の目的は、生体高分子との強い反応性を有するヒドロキシノネナールなどの脂質過酸化生成物とDNA傷害、さらに発がんとの関連をレポーター遺伝子導入ラットなどの遺伝子改変動物を用いて究明することにある。肝発がんメカニズムの異なる2-amino-3-methylimidazo[4,5-f]quinoline(IQ)及びN-nitrosopyrrolidine(NPYR)をそれぞれ300ppm及び200ppmの用量でレポーター遺伝子導入gpt deltaラットに13週間投与し、肝発がん性の指標であるglutathione S-transferase(GST-P)陽性肝細胞巣の発生状況と酸化的DNA傷害及びin vivo変異原性との関連について、非発がん物質acetaminophen(AA)10000ppm投与群ないし無処置対照群と比較した。その結果、GST-P陽性肝細胞巣の発現は対照群に比し、IQおよびNPYR投与群で有意に増加した。gpt遺伝子の変異頻度は、IQおよびNPYR投与群で対照群のそれぞれ34倍および10倍上昇し、direct sequencing法で変異スペクトルを解析したところ、IQ投与ではG:C toT:A transversionが優勢であるのに対して、NPYR投与ではA:T to G:C transitionが優勢であった。IQによるG:C toT:A変異は、グアニンの8位に付加体が生成することに符号する突然変異と解されるが、NPYRによるA:T to G:C変異は、これまでのin vitroの試験系においてグアニン付加体のみが注目されてきたことに対して、アデニン付加体がNPYRの発がん機序の主役を担っている可能性を新たに提示する。現在、p53やNrf2遺伝子を欠損したハイブリッド動物を用いて、レポーター遺伝子の変異を検索している。本研究は、生体高分子との強い反応牲を有するアクロレインやヒドロキシノネナール(HNE)などの脂質過酸化生成物と発がんとの関連についてレポーター遺伝子導入マウスなどを用いで究明し、その分子機構を追究することを目的とする。今年度は肝臓に脂質過酸化を惹起することが知られている四塩化炭素をラットに投与し、酸化物DNA傷害のマーカーである8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)および脂質過酸化生成物によるDNA蛋白付加体の推移について検討した。13週齢の雄性F344ラットを各群30匹の3群に分け、オリーブ油に溶解した四塩化炭素を3200、1600、0(対照群)mg/kgの用量で強制経口投与し、2、4、6、24、48、72時間後に肝臓を採取した。脂質過酸化生成物による蛋白付加体を免疫組織化学的に検索し、DNA付加体を^<32>Pポストラベル法により定量した。また、8-OHdGをELISA法により定量した。その結果、HNE修飾蛋白は6時間後から出現し、24時間後にピークとなった後、72時間後には殆ど消失した。この推移は用量相関性に観察され、組織変化にやや先行する傾向が認められた。アクロレインDNA付加体は24および72時間後で有意に増加し、8-OHdGは2時間後において既に用量相関性の有意な上昇を示した。次年度以降は、レポーター遺伝子を導入したマウスやラットに脂質過酸化誘発物質を投与し、変異原性および発がん性を臓器レベルで比較検討する実験を開姶する。本研究は、生体高分子との強い反応性を有するアクロレインやヒドロキシノネナール(HNE)などの脂質過酸化生成物と発がんとの関連についてレポーター遺伝子導入マウスなどを用いて究明し、その分子機構を追究することを目的とした。

昨年度は、肝臓に脂質過酸化を惹起することが知られている四塩化炭素をラットに強制投与し、酸化的DNA傷害のマーカーである8-hydroxydeoxyguanosine (8-OHdG)をELISA法により、脂質過酸化生成物によるDNA付加体を^<32>Pポストラベル法により定量するとともに、脂質過酸化生成物による蛋白付加体を免疫組織化学的に検索した。その結果、8-OHdGは2時間後において既に用量相関性の有意な上昇を示した。一方、HNE修飾蛋白は6時間後から出現し、24時間後にピークとなった後、72時間後には殆ど消失した。この推移は用量相関性に観察され、組織変化にやや先行する傾向が認められた。また、アクロレインDNA付加体は24および72時間後で有意に増加した。今年度は、肝発がんメカニズムの異なる2-amino-3-methylimidazo[4,5-f]quinoline (IQ)、nitrosopyrrolidine (NPYR)及びdi(2-ethylhexyl)phthalate (DEHP)をレポーター遺伝子導入gpt deltaラットに4週間または13週間混餌投与し、肝発がん性の指標であるglutathione S-transferase (GST-P)陽性肝細胞巣の発生状況と酸化的DNA傷害及びin vivo変異原性との関連を追究する動物実験を終了した。現在、gpt遺伝子の変異頻度を中心に解析を進めている。次年度は、さらにHNEそのものをp53ヘテロ欠損gpt deltaマウスに投与し、p53遺伝子の特定コドンにおける突然変異出現の可能性とgpt遺伝子の変異頻度への影響について検討する。本研究の目的は、生体高分子との強い反応性を有するヒドロキシノネナールなどの脂質過酸化生成物とDNA傷害、さらに発がんとの関連をレポーター遺伝子導入ラットなどの遺伝子改変動物を用いて究明することにある。肝発がんメカニズムの異なる2-amino-3-methylimidazo[4,5-f]quinoline (IQ)及びN-nitrosopyrrolidine (NPYR)をそれぞれ300ppm及び200ppmの用量でレポーター遺伝子導入gpt deltaラットに13週間投与し、肝発がん性の指標であるglutathione S-transferase (GST-P)陽性肝細胞巣の発生状況と酸化的DNA傷害及びin vivo変異原性との関連について、非発がん物質acetaminophen (AA) 10000ppm投与群ないし無処置対照群と比較した。その結果、GST-P陽性肝細胞巣の発現は対照群に比し、IQおよびNPYR投与群で有意に増加した。gpt遺伝子の変異頻度は、IQおよびNPYR投与群で対照群のそれぞれ34倍および10倍上昇し、direct sequencing法で変異スペクトルを解析したところ、IQ投与ではG:C toT:A transversionが優勢であるのに対して、NPYR投与ではA:T to G:C transitionが優勢であった。IQによるG:C to
ハチ刺傷によるショックの免疫学的研究

日本では1979ー1988年の10年間に、年平均37人がミツバチ(HB)或はアシナガバチ(wasp)などによるハチ刺傷ショックで死亡している。この数は目撃者により死亡時の状況がはっきり確認されているものであり、そうでない場合は単に病死などとしてかたずけられている可能性もあり、実際にはもっと多いと考えられる。ところで、本邦ではこれらのハチ刺傷によるショック死例は解剖されておらず、また文献によれば解剖しても特異な所見は見られないと報告されている。そこでこの死因を科学的に証明し、戸外での不審な死亡例などの解明に役立てるための基礎研究を行なった。アレルギ-の病因としてIgEおよびIgG4が重要な抗体である。そこでハチ刺傷後何らかのアレルギ-症状で病院を訪れた23人の患者血清中のハチ毒特異IgE(sIgE)およびIgG4(sIgG4)抗体を酵素免疫測定法で測定し、これらの抗体がハチ刺傷診断のマ-カ-として有用かどうかを検討した。また、抗原としてHBのwhole body、HBから得られたphospholipase A2(PLA2)、スズメバチ(YH)およびアシナガバチ(PW)類の毒を用いたが、これらのハチ毒成分の比較をPAGゲル等電点電気泳動(pH3.5ー9.5)で行なった。その結果、アレルギ-症状の厳しさの程度と関係なく有意なレベルの1ないし数種のハチ毒に対するsIgE或はsIgG4が検出された。sIgEは12人(52%)の患者に、sIgG4は8人(35%)に検出された。しかも、高レベルのsIgEとsIgG4はいずれもショック状態の患者から検出された。これらのことからハチ毒特異sIgEとsIgG4はハチ刺傷診断の1つのマ-カ-として有用だと思われる。ハチ毒蛋白成分については、HBとPLA2はpI8よりわずかアルカリ側に当然共通のバンドが見られ、YHはpI4.7ー8の間に多数のバンドが検出され、PWは4.7付近に1本のバンドが検出され、バンドpatternに違いが見られた。North Carolinaの田園地方における突然死10例をMedical Examinerで解剖し、その死因が外傷あるいは病死と報告されていたものについて、5種類のハチ毒に対するIgE抗体をvenom RAST(Radioallergo sorbent test)で検査したところ、半数以上は陽性反応を示し、insect anaphylaxisの可能性も疑われるという報告がある。香川医大も農村地域に所在し、戸外での突然死の検案や解剖をする機会も考えられるので、insect anaphylaxisのことも考慮して、ハチ毒に対するIgE抗体およびIgG_4抗体をアイソト-プを使用せずELISA法で測定し、死因を明きらかにするための基礎研究を行った。救急病院より恵与された12例ハチ刺傷患者血清を試料とした。抗原としてのハチ毒は、日本産のものが入手不可能であったので、Sigma社製のbee venom、その主成分のphospholipase A_2およびwasp venomとして、Polistes apachus(スズメバチ種)、Dolichovespula arenaria(アシナガバチ種)およびアシナガバチ3種混液の5種類を用いて、Specific IgEおよびIgG_4抗体を測定した。

12例の患者のアナフィラキシ-反応の程度は、Muellerのgradeにより分類すると、蕁麻疹、発赤などのgrade1が6例、嘔吐、下痢などのgrade2が4例、呼吸困難などのgrade3が1例、低血圧などのgrade4が1例であった。抗体については、何らかのvenomに対して有意に高いIgEが検出されたもの7例、同様にIgG_4に関しては3例、両抗体とも高かったのは4例、逆に両抗体とも有意差なかったもの2例であった。抗体と症状との関係はgrade4の例が12例中一番高いIgEを示したが、その他の例は症状との相関は見られなかった。最近報告されているnonーIgE mediateによるmast cell activationのrouteも考えられ、アナフィラトキシンのC3aをELISA法で測定できないか検討中である。日本では1979ー1988年の10年間に、年平均37人がミツバチ(HB)或はアシナガバチ(wasp)などによるハチ刺傷ショックで死亡している。この数は目撃者により死亡時の状況がはっきり確認されているものであり、そうでない場合は単に病死などとしてかたずけられている可能性もあり、実際にはもっと多いと考えられる。ところで、本邦ではこれらのハチ刺傷によるショック死例は解剖されておらず、また文献によれば解剖しても特異な所見は見られないと報告されている。そこでこの死因を科学的に証明し、戸外での不審な死亡例などの解明に役立てるための基礎研究を行なった。アレルギ-の病因としてIgEおよびIgG4が重要な抗体である。そこでハチ刺傷後何らかのアレルギ-症状で病院を訪れた23人の患者血清中のハチ毒特異IgE(sIgE)およびIgG4(sIgG4)抗体を酵素免疫測定法で測定し、これらの抗体がハチ刺激診断のマ-カ-として有用かどうかを検討した。また、抗原としてHBのwhole body、HBから得られたphospholipase A2(PLA2)、スズメバチ(YH)およびアシナガバチ(PW)類の毒を用いたが、これらのハチ毒成分の比較をPAGゲル等電点電気泳動(pH3.5ー9.5)で行なった。その結果、アレルギ-症状の厳しさの程度と関係なく有意なレベルの1ないし数種のハチ毒に対するsIgE或はsIgG4が検出された。sIgEは12人(52%)に患者に、sIgG4は8人(35%)に検出された。しかも、高レベルのsIgEとsIgG4はいずれもショック状態の患者から検出された。これらのことからハチ毒特異sIgEとsIgG4はハチ刺傷診断の1つのマ-カ-として有用だと思われる。ハチ毒蛋白成分については、HBとPLA2はpI8よりわずかアルカリ側に当然共通のバンドが見られ、YHはpI4.7ー8の間に多数のバンドが検出され、PWは4.7付近に1本のバンドが検出され、バンドpatternに違いが見られた。
腎糸球体上皮細胞におけるオートファジー関連蛋白の機能解析

我々は、オートファジー関連蛋白であるGABARAP、Atg7に注目して腎糸球体上皮細胞における機能解析を行った。GABARAPTgマウスの観察により、GABARAPが糸球体硬化にいたるメカニズムに関与している可能性が考えられた。また、GABARAPのプロセシングに必要なAtg7について、ポドサイト特異的Atg7欠損マウスの観察により、ポドサイト障害時にAtg7が関与している可能性が示唆された。オートファジーは細胞内小器官等の蛋白処理機能であり、この機能不全は様々な疾患に関与していることがわかっている。腎臓におけるオートファジーの役割について、当教室は以前、ネフローゼ動物モデルにおけるポドサイト障害の回復時に、オートファジーのマーカー蛋白であるLC3が重要な役割を果たしていることを報告した。GABARAPはLC3のホモログであるが、オートファジーにおける役割はまだ不明である。GABARAPのトランスジェニック(Tg)マウスを検討し、腎糸球体内においてはGFP-GABARAPが主にポドサイトに発現していることを確認した。本研究は、オートファジー関連蛋白遺伝子改変マウスと培養ポドサイトを利用した、オートファジー関連蛋白のポドサイトにおける機能解析を行うことを目的とし、21年度はGABARAPのTgマウスにおける蛋白尿惹起後の組織学的変化の観察を行った。生理的条件下において明らかな異常はなく、病的条件下での観察を行うためアドリアマイシン(ADR)腎症を惹起したところ、Tgマウスにおいて蛋白尿の遷延と硬化糸球体の増加を認めた。しかし、GFP-GABARAPはLC3と異なりオートファゴソーム上に発現せず、さらにはp62と細胞質内で凝集体を形成していた。GFP-GABARAP/p62の凝集体が糸球体機能の低下に関与しており、ポドサイト障害からの回復を阻害していることが考えられた。上記は現在論文投稿中である。さらにLC3のプロセシングに必要な蛋白であるAtg7において、ポドサイト特異的Atg7ノックアウト(KO)マウスを作成した。生理的条件下で明らかな蛋白尿は認めず、病的条件下の観察のためADR腎症を惹起させたところ、KOマウスに有意な蛋白尿の増加を認めた。22年度はADR腎症後のAtg7KOマウスの詳細な組織評価を中心にオートファジーの機能解析を行う予定である。22年度は21年に引き続き、GABARAPのTgマウスにおける蛋白尿惹起後の組織学的変化の観察を行った。GABARAPTgマウスの糸球体硬化を来たすネフローゼモデルであるアドリアマイシンを使った観察では、Tgマウスがコントロールに比べて尿蛋白量・硬化糸球体数の有意な増加を来たすことを確認し、GABARAPが糸球体硬化にいたるメカニズムに関与している可能性が考えられた(現在投稿中)。また、LC3,GABARAPのプロセシングに必要なAtg7の脳特異的な欠損マウスが神経疾患を引き起こすことが報告されており、さらにオートファゴソームの形成に必要なAtg5について、この腎特異的な欠損マウスが高齢になると蛋白尿を来し、糸球体硬化を来すことが報告された。Atg7においてもポドサイトにおける同様の役割が期待され、昨年までに、Atg7がポドサイトに存在することを確認し、ポドサイト特異的Atg7欠損マウスを作製した。22年度はAtg7のポドサイト障害時の役割を検討するため、アドリアマイシン腎症モデルを用いた尿蛋白量・硬化糸球体数の比較を行ったところ、欠損マウスに蛋白尿・糸球体硬化の有意な増悪を認め、さらに欠損マウスにおけるポドサイトアポトーシスの増加傾向を確認した。ポドサイト障害時にオートファジーが関与し、さらにはポドサイトアポトーシスとも深く関与している可能性が考えられた(現在投稿準備中)。
ファージ・ライブラリーを利用した膜インターフェイス製御分子の最適化と機能

本研究では,強固な立体構造をもつペプチドから構成される独自のファージ表層提示ペプヂド・ライブラリーを構築し,このライブラリーを用いて膜インターフェイスにおけるタンパク質-タンパク質相互作用を制御するリガンド分子(促進的あるいは制御劇リガンド)の新しい設計技術を開発する.これまでに,顆粒球刺激因子(G-CSF)受容体結合ペプチドの獲得に成功した.本年度は,この設計技術をインターロイキン-5(IL-5)受容体に適用し,制御リガンドを獲得した.(1)IL-5受容体親和性ペプチドの獲得:既に作成済みのファージ表層提示α-ヘリックスペプチドライブラリーをIL-5受容体を固定化したプラスチックを使ってスクリーニングし,IL-5受容体結合性のファージを獲得した.(2)受容体結合性ペプチドの合成:得られたファージ粒子についてファージELISAを行い,強く結合するクローンを得た.その中から,高い結合性を示した4種のベプチドを固相合成した.(3)ペプチドの受容体結合試験:4種のペプチドについて円二色性スペクトル(CD)により,ヘリックス構造の安定性を調べた.また,SPRによりペプチドと受容体との結合を検討したところ,IL5-R10-23が最も高い結合を示した(K_d=302μM).(4)受容体結合性ペプチドのアラニンスキャニング:受容体結合ペプチドIL5-R10-23のC-末端ヘリックスのランダム化したアミノ酸についてアラニンスキャニングを行い,各アミノ酸の結合および構造の維持における必要性を検討した.その結果,K24およびL24をアラニンに変換した変異体はいずれも結合活1生が,向上した(それぞれKd=49,47μM).ヘリックス安定性はIL5-R10-23とほとんど変わらなかった.本研究では,強固な立体構造(α-helixなど)をもつペプチドから構成される独自のファージ表面提示ペプチド・ライブラリーを構築し,このライブラリーを用いて膜インターフェイスにおけるタンパク質-タンパク質相互作用を制御するリガンド分子(促進的あるいは抑制的リガンド)の新しい設計技術を開発する。1.顆粒球刺激因子(G-CSF)受容体ペプチドのアラニン・スキャニング:平成16年度特定領域研究(公募研究:膜インタフェイス)の中で,ヘリックス・ループ・ヘリックス構造ペプチドのファージ表層提示ライブラリーの作製に成功し,顆粒球刺激因子(G-CSF)受容体を用いてスクリーニングした結果,受容体結合性ペプチドの候補を見いだした。そこで,受容体ペプチドのC-末端ヘリックス(ライブラリー面)各アミノ酸残基をアラニン残基に置換したペプチドを合成し,受容体結合活性やヘリックス構造形成における各アミノ酸残基の特性を調べた。2.2次ファージ表面提示ライブラリーの構築:上記アラニン・スキャンニングから得られた結果にもとづき、ペプチドのC-末端ヘリックスをライブラリー化した2次ペプチド・ライブラリーを構築した。3.2次ファージ・ライブラリーのスクリーニング:プレートに固定化した顆粒球刺激因子(G-CSF)を用いて,先のファージ・ライブラリーをスクリーニングし,受容体結合性のファージ粒子を単離した。ペプチド(P8-2)は,ヘリックス構造を有しており、受容体に強く結合することが判明し(Kd=3.15microM),親ペプチド(1AA)と比較して結合活性を17倍向上させることに成功した。4.IL-5受容体親和性ペプチドの獲得:本手法の有用性を確認する目的で,IL-5受容体に対して本ペプチド・ライブラリーのスクリーニングを検討中である。本研究では,強固な立体構造をもつペプチドから構成される独自のファージ表層提示ペプヂド・ライブラリーを構築し,このライブラリーを用いて膜インターフェイスにおけるタンパク質-タンパク質相互作用を制御するリガンド分子(促進的あるいは制御劇リガンド)の新しい設計技術を開発する.これまでに,顆粒球刺激因子(G-CSF)受容体結合ペプチドの獲得に成功した.本年度は,この設計技術をインターロイキン-5(IL-5)受容体に適用し,制御リガンドを獲得した.(1)IL-5受容体親和性ペプチドの獲得:既に作成済みのファージ表層提示α-ヘリックスペプチドライブラリーをIL-5受容体を固定化したプラスチックを使ってスクリーニングし,IL-5受容体結合性のファージを獲得した.(2)受容体結合性ペプチドの合成:得られたファージ粒子についてファージELISAを行い,強く結合するクローンを得た.その中から,高い結合性を示した4種のベプチドを固相合成した.(3)ペプチドの受容体結合試験:4種のペプチドについて円二色性スペクトル(CD)により,ヘリックス構造の安定性を調べた.また,SPRによりペプチドと受容体との結合を検討したところ,IL5-R10-23が最も高い結合を示した(K_d=302μM).(4)受容体結合性ペプチドのアラニンスキャニング:受容体結合ペプチドIL5-R10-23のC-末端ヘリックスのランダム化したアミノ酸についてアラニンスキャニングを行い,各アミノ酸の結合および構造の維持における必要性を検討した.その結果,K24およびL24をアラニンに変換した変異体はいずれも結合活1生が,向上した(それぞれKd=49,47μM).ヘリックス安定性はIL5-R10-23とほとんど変わらなかった.
非線形光重合反応による光機能性ナノデバイスの研究

1.近赤外フェムト秒レーザー(波長780nm,パルス幅80fs,繰り返し周波数82MHz)照射による光重合反応の硬化特性を調べた.試料としてラジカル重合反応により硬化する光硬化性樹脂を用いた.その結果,非線形現象により光重合反応をナノメートルオーダーの局所領域に閉じ込められることを見いだした.これは,入射光強度の2乗に比例して生じる2光子吸収の非線形性と,樹脂の光重合反応自身の非線形性に起因する.光重合反応自身の非線形性とは,光吸収によって始まる化学反応が露光エネルギーに対して非線形な応答を示すというものである.ラジカル重合では光吸収によって生成したラジカルが周囲のモノマーを連鎖的に重合する.ここで,樹脂中に阻害剤が存在すると,ラジカルは阻害剤と結合して重合を引き起こすだけの活性を失い重合領域が制限される.露光条件を最適化して樹脂内でレーザー光の焦点を走査し,ファイバーアレイ構造を形成した.微細構造は重合過程および現像乾燥過程において最大40%収縮した.この収縮現象を利用して,加工サイズを面内方向65nmまで小さくすることに成功した.2.光機能性ナノデバイスの作製を行った。2光子吸収光重合反応により20x20x7.5μmの3次元ログパイル型フォトニック結晶を作製した。収縮による構造の変形を防ぐために、事前に逆補正を形状に掛け構造を作製した。格子定数を1.1,1.3,1.5,1.7μmと変化させ透過スペクトルを測定し、それぞれ5000,4885,4465,4320cm^<-1>付近にフォトニックバンドギャップを観測した。実験結果は、理論計算によって得られたバンドギャップのピークと一致した。3.無電解メッキ法を用いて金属ナノ構造を作製した。金属ナノ構造が新しい機能を持つナノ材料となることは、最近世界的に興味がもたれている。2光子吸収光重合反応により3次元微細構造作製後、構造の表面に還元剤としてすず(II)イオンを塗布した。構造を銀イオン溶液に浸して銀イオンを還元させ、構造表面に銀薄膜を形成した。1.異なった組成を持つ光硬化性樹脂を用いて,近赤外フェムト秒レーザー光照射による光重合反応の硬化特性を調べた.ラジカル重合で硬化する光硬化性樹脂(SCR-500,JSR Co. Ltd)と,SCR500にラジカル末端の拡散を防ぐ禁止剤を0.8wt.%添加した樹脂と,SCR500に2光子吸収断面積の大きい光重合開始剤を0.1wt.%添加した樹脂を試料として用いた.近赤外フェムト秒レーザー(波長780nm,パルス幅80fs,繰り返し周波数82MHz)を開口数1.4の対物レンズを用いて樹脂内に集束照射し,入射光強度,露光時間を変化させて樹脂を点硬化させた.入射光強度が10.5mWの場合,硬化スポットの大きさはそれぞれ150nm,100nm,450nmであった.これより,禁止剤を添加することが加工分解能向上に有益であるという知見を得た.2.光重合反応の反応速度は系の温度に依存する.系の温度が加工分解能に与える影響を調べるため,温度制御可能なステージを組み込んだ実験装置を構築した.試料はSCR500を用いた.樹脂をカバーガラス上に滴下し,顕微鏡用冷却・加熱ステージ(LK-600,ジャパンハイテック株式会社)の試料載板に固定した.冷却・加熱ステージにより樹脂の温度を-60°Cから80°Cまで変化させた,開口数0.55の対物レンズを用いて近赤外フェムト秒レーザー光を集光し,入射光強度一定の元で露光時間と樹脂の温度を変化させ樹脂を点硬化させた.露光時間が32mS以上の場合,樹脂の温度上昇に伴い硬化スポットのサイズが減少した.これは樹脂の温度上昇によって,ラジカルの連鎖移動反応に伴う重合停止反応が支配的になったためだと考える.しかし,実験系で得られた最小の硬化スポットのサイズは温度に依存しなかった.これより,系の温度は加工分解能に大きな影響を与えないという知見を得た.1.近赤外フェムト秒レーザー(波長780nm,パルス幅80fs,繰り返し周波数82MHz)照射による光重合反応の硬化特性を調べた.試料としてラジカル重合反応により硬化する光硬化性樹脂を用いた.その結果,非線形現象により光重合反応をナノメートルオーダーの局所領域に閉じ込められることを見いだした.これは,入射光強度の2乗に比例して生じる2光子吸収の非線形性と,樹脂の光重合反応自身の非線形性に起因する.光重合反応自身の非線形性とは,光吸収によって始まる化学反応が露光エネルギーに対して非線形な応答を示すというものである.ラジカル重合では光吸収によって生成したラジカルが周囲のモノマーを連鎖的に重合する.ここで,樹脂中に阻害剤が存在すると,ラジカルは阻害剤と結合して重合を引き起こすだけの活性を失い重合領域が制限される.露光条件を最適化して樹脂内でレーザー光の焦点を走査し,ファイバーアレイ構造を形成した.微細構造は重合過程および現像乾燥過程において最大40%収縮した.この収縮現象を利用して,加工サイズを面内方向65nmまで小さくすることに成功した.2.光機能性ナノデバイスの作製を行った。

格子定数を1.1,1.3,1.5,1.7μmと変化させ透過スペクトルを測定し、それぞれ5000,4885,4465,4320cm^<-1>付近にフォトニックバンドギャップを観測した。実験結果は、理論計算によって得られたバンドギャップのピークと一致した。3.無電解メッキ法を用いて金属ナノ構造を作製した。金属ナノ構造が新しい機能を持つナノ材料となることは、最近世界的に興味がもたれている。2光子吸収光重合反応により3次元微細構造作製後、構造の表面に還元剤としてすず(II)イオンを塗布した。構造を銀イオン溶液に浸して銀イオンを還元させ、構造表面に銀薄膜を形成した。
民間企業における仕事と介護の両立支援のあり方に関する研究

日本企業にとって従業員の老親介護問題は重大な問題である。この問題に対して企業からの支援が必要となっている。特に、これまでの出産と育児に対する両立支援との違いに着目することが重要である。この問題を放置すれば、従業員の自発的離職を増大させる可能性が高い。自発的離職を抑制するためには、多様な支援が求められている。この研究の分析によれば、職場での良好なコミュニケーション、働き方の柔軟性、組織文化の改善、などが効果的であることが統計的に検証された。・本研究テーマの推進にあたり、当初計画に従って民間上場企業6社について、詳細なヒアリング調査を行った。調査内容は全社同様の方式・内容で以下の点についてである。このヒアリング調査によって得られた情報は、第二年次での定量調査において反映し、両立支援の成否、老親介護に利根ナウ離職発生要因の検証に用いられる1.現在の従業員全体の中での「老親介護」に直面している従業員がどの程度、存在すると把握できているか2.老親介護に関与する従業員の休業・休暇制度およびその他の支援制度を利用状況3.今後の両立支援に対する基本的な考え方4.企業として両立支援を行う上での課題・問題点5.中長期的な従業員に対する両立支援の方向性6現在、介護と仕事との両立支援に関して実施している諸制度の内容・第二年度実施予定の定量調査に関する調査票の開発を行った。開発途上の調査票に関してはダイヤ高齢財団主催の研究会における大規模アンケートにおいて、試験的な実施を行った。4320票の有効回収データの解析を行い、調査内容および設問方式等に関して、一定の信頼性を有するものとの判断に至った。・第一年度における本テーマ研究の内容については、「週間社会保障」(法研発行)「人事実務」(産労総合研究所発行)において学術論文として発表を行った。以上当年度は、研究課題の解明のために、当初計画にしたがって調査、分析、発表活動を実施できた。1.労働者に対する定量調査(本調査1500名程度を回収予定インターネット調査)を実施した。回収標本1533人2.離職行動およびカミングアウト行動の要因分析(層別分析含む)・職場、仕事要因との因果分析(回帰分析、多段階プロビット分析他)・介護に対する不安要因との因果分析(回帰分析、多段階プロビット分析他)また、中間的な研究成果について、日本労務学会第44回全国大会(北海学園大学)での自由論題報告において「介護リスクと離職可能性リスクとリソースの多重性から捉えた離職要因分析」との表題での発表を行い、他の研究者との議論を行った。また、同大会研究論文集に同タイトルの論文投稿を行い、掲載された(研究報告論集pp.245-252)。さらに、27年度7月予定で単著出版(旬報社と契約済)に向けて、分析、執筆活動を行った。三カ年の本テーマでの研究活動により以下の実績、成果を得ることができた。・両立問題と同質的と見なされてきた出産・育児と両立との課題としての異質性、独自性の特定とその検証を独自調査に基づく統計的分析により成功した。その異質性は、「時間的予測困難性」「経済負担の予測困難性」「同時多発性」「負担逓増性」「空間的分離性」「介護者の高職位性」「複雑な当事者性」「被援助者との葛藤」「投資効果性の差異」と命名した。・三種の大量標本調査(二種は既存調査、一種は当該科研費による独自調査)の多角的な分析により、民間企業における従業員の仕事と老親介護との両立における阻害要因及び促進要因が多く発見され、統計的に検証された。一例として、職場要因を示すと以下のとおりである。抑制要因では「社外の取引先との仕事が多い」「国外出張がよくある」「同僚や部下とはプライベートな話題は話しにくい」→「個人の成果が厳しく評価される」等々である。一方、促進要因では、「女性」「情報共有等のための打合せを行っている」「有休がとりやすい職場」「何でも話せる上司」等々である。以上の定量調査分析と検討に加えて、大手企業11社の人事部門での定性調査・ヒアリングの情報を総合して、今後の民間企業における老親介護との両立実現のための支援策のあり方について検討を行った。出産・育児での両立支援制度とは異なる独自制度の構築を必要性について考察を行った。・以上の研究成果の一部を2015年1月に学術文献として出版を行なった(『介護者クライシス(旬報社)』)。加えて、同文献の内容については朝日新聞、山梨日日新聞、日本テレビ、テレビ東京、FM東京等で放映され、日本社会における当該問題の重要性、喫緊性を広く知らしめる実績を得ることができた。当初計画の企業ヒアリング、先行研究調査と分析、新規定量調査の実施を完了している。最終年度はこれらの研究成果を踏まえて、学会報告と単著執筆を残すのみである。

人的資源管理論当初計画の企業ヒアリング、先行研究調査と分析、新規定量調査の実施を完了している。新規定量調査で得られた標本データに計画した分析を行う予定である。最終年度はこれらの研究成果を踏まえて、学会報告と単著執筆を残すのみである。単著執筆に関しては、既に初稿原稿が完成しており、出版に向けての作業を完了する予定である。・当初計画のヒアリング調査に関しては、ほぼ完了・第二年度実施予定の定量調査に関しては、調査票開発が80%程度完了・先行類似研究に関しても、概ね資料収集を完了実施した定量調査の分析作業が年度を越えて作業中(データ加工作業)のため、作業完了後の支払いが次年度となった。・定量調査に向けた仮説の最終検討・定量調査に向けた上記仮説を反映した調査票の完成・大規模な定量調査(従業員調査)を今秋に実施予定実施した定量調査の分析作業完了後に該当額を支払う予定である。また、学会参加に要する費用、単著出版に関する費用を使用予定である。当初予定していた民間企業ヒアリングに関して、協力に対する謝金を掲示用していたが、いずれの企業担当者も謝金受け取りを辞退されたため予算消化を行わなかった。初年度での上記未消化予算は第二年度実施の定量調査費用に充当する予定であり、より大規模な標本の採取を行う計画である。