hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子状態制御した分子ビームを用いた表面化学反応遷移状態へのアプローチ

29年度にこれら開発してきている2種類の分子線装置を用いて、排気ガス処理触媒のモデル表面であるPtおよびRh表面にCO分子を吸着し、そこに様々の状態のNO分子を照射し、反応の遷移状態を調べる予定で装置の調整を進めてきた。さらに高速レーザー分光を行うための準備を研究協力者と進め、遷移状態解明のための分光法開発の予備実験を開始した。また、物質材料研究機構の倉橋グループとの共同研究として、銅合金表面上における初期酸化過程に入射酸素分子の立体異方性がどのように寄与するかを明らかにする実験を開始した。ここでは六極磁場により酸素分子の量子状態を選択し、配列状態を制御する手法を用いている。予備実験によりヘリコプター型衝突と車輪型衝突で大きな反応性の違いがあることがわかった。反応の遷移状態を解明するためには、理論計算により実験結果のシミュレーションを行うことが必要となる。これについては、上述した予備実験で得られた様々なデータを研究分担者と一緒に理論解析を進め、今後遷移状態の解明に展開するための素地を固めた。現有する2台の分子線装置の調整は、やや手間取っているが、いろいろな仕様の部品や方法を試行錯誤してほぼ実験に応用する目処がついたところである。放射光施設にある同様の仕様の装置を用いて、酸素分子、塩化メチル分子およびエチレン分子の超熱分子ビームを発生し高分解能X線光電子分光により、反応過程を調べる研究は昨年度に引き続き行っており、ほぼ順調に成果を残しながら進んでいる。特に表面酸化過程等を詳細に解明できた。また、物質材料研究機構の倉橋グループとの共同研究として、銅合金表面上における初期酸化過程に酸素分子の立体異方性がどのように寄与するかを明らかにする実験を始めたことにより、遷移状態への分子の立体化学的寄与を理解する上で研究が格段に進んだ。また、開発してきている2種類の分子線装置を用いて、排気ガス処理触媒のモデル表面であるPtおよびRh表面にCO分子を吸着し、そこにNO分子を照射し起こる反応の遷移状態について、29年度に調べる予定で、装置の細かい調整を進めることができた。さらに高速レーザー分光を行うための準備を研究協力者と進め、予備実験を開始し、その成果について学会発表を予定しており順調に進んでいる。反応の遷移状態を解明するためには、理論計算により実験結果のシミュレーションを行うことが必要となるが、これについては、予備実験で得られた様々なデータを研究分担者と一緒に理論解析を進め、いくつかの論文にまとめた。以上、今後遷移状態の解明に展開するための素地を固めたと考えており概ね順調に進んでいる。これまで製作してきている超高真空対応型配向分子線装置ならびに連続超熱分子ビーム装置の調整を前年度に引き続き行った。超高真空対応型配向分子線装置については、塩化メチル分子ビームを発生し、四重極質量分析計で検出するシステムを改良し完成した。また、NO分子ビーム発生のための準備を行った。放射光施設において連続超熱分子ビーム装置を用いて、酸素分子、エチレン分子、塩化メチル分子が銅および銅合金上で繰り広げる表面反応過程を高分解能X線光電子分光によって明らかにした。特にエチレン分子や塩化メチル分子の解離反応の閾値を決定できたので、理論計算と合わせて反応の遷移状態の議論を進めた。
地図情報システムを活用した中山間地域の農地保全と営農支援に関する研究

本研究の目的は、中山間地域における農地保全と水田農業の担い手に対する営農支援の方策について、経営情報システム論の観点から理論的、実証的に検討し、コンピュータ利用による科学的手法を提起することにある。主たる研究手法として用いるのは、研究代表者等が開発を手がけ実用段階に移行してきたパソコン用ソフトウエア「水田作経営の一筆圃場管理システム」である。本研究を通じて得られた研究成果の主要な内容は下記の通りであり、これらを論文として取りまとめて報告書に収めた。1.中山間地域における農地保全と農用地利用調整のあり方について、集落営農や第三セクター方式による水田作経営を対象にして実態調査を行い、その結果を取りまとめるとともに、その成果を上記ソフトウエア開発に反映させた。また、これらの水田作経営で実際に採用されている経営情報システムについて調査し、開発ソフトウエアの普及条件を明らかにした。2.鳥取県の中山間地域に立地する水田作経営のK及びR法人を対象にしてソフトウエアの現地実証試験を実施し、開発の促進に資した。3.マニュアルを作成し、鳥取県や滋賀県、石川県等の農業試験場、地域農業改良普及センターの協力を得て、開発ソフトウエアを普及に供した。4.地図情報システムを用いて開発した本ソフトウエアを、外国農業に向けて適用範囲を拡大する目的に沿って、中国及びホンジエラスの外国研究者との共同により、両国農業に関する研究を実施した。研究初年度の本年に実施した研究の概要は、以下の通りである。1.中山間地域における農地保全と農用地利用調整国内の鳥取県の中山間地域に位置するK町を対象にして、H公社が町内全域を対象にして実施する農用地利用調整の業務について実態調査を行って情報処理の実際を把握し、その結果をソフトウエア開発に供した。2.中山間地域の水田作経営における経営情報システム鳥取県K町の大規模水田作経営・K法人を対象にして経営情報システムの利用実態を調査し、圃場管理や農作業管理に関わる情報処理の実際を把握し、その結果をソフトウエア開発に反映させた。3.地図情報システムを活用したパソコン用ソフトウエアの開発上記パソコン用ソフトウエアの改良を進め、バージョンアップを図った。4.地図情報システムを活用したパソコン用ソフトウエアの現地実証試験鳥取県K法人を対象に改良したソフトウエアの現地実証試験を実施し、実用性を向上させた。研究最終年度の本年に実施した研究の概要は、以下の通りである。1.中山間地域における農地保全と農用地利用調整鳥取県の中山間地域・T市M地区に経営立地するR農事組合法人を対象にして集落営農のための農用地利用調整推進方策について検討し、その結果をソフトウエア開発に供した。2.中山間地域の水田作経営における経営情報システム鳥取県の中山間地域で水田農業のコントラクター事業を行う第三セクター方式の20経営体を対象にして、農地保全を中心とした経営情報システムの整備状況を調査し、ソフトウエアの適応性と普及方法を検討した。3.地図情報システムを活用したパソコン用ソフトウエア開発上記パソコン用ソフトウエアの改良を進め、バージョンアップを行った。4.地図情報システムを活用したパソコン用ソフトウエアの現地実証試験鳥取県内のK及びR法人を対象に改良したソフトウエアの現地実証試験を実施し、実用性を向上させた。
タイ王国での家計行動の制度論的な実証研究：家計間相互扶助の所得再分配機能と諸背景

本研究は,タイにおける家計間での私的な金銭的な相互援助の実態を制度理論の見地から明らかにする。この目的を達成するために,まずは,タイの代表的な家計統計から,家計行動の特徴を明らかにする。そして,独自の1716部の個票分析調査結果を示す。これらの2つの根拠に基づき,タイでは,政府主導の,いわゆる公的社会保障制度に基づくものとは異なる,人的ネットワークに基づく所得再分配メカニズムが存在することを指摘する。本研究の2013年度課題は,「外部家計間での相互扶助の実態個票調査」であり,他の家計への送金行為を巡っては,その担い手として,ステレオタイプとして農村部貧困家計の若者の存在がタイの社会経済論で広く認知されている。近年では,野崎謙二(2007)「タイにおける地域格差:その実態および中国への意味」『経済科学』,No. 53, vol. 3, pp. 181-198も,その存在を前提に,地域間所得格差の是正装置としての都市部⇒地方への送金の重要性を示唆している。但し,その規模や実態は論証されていない。それゆえ,申請者は,2013年度には,現地協力者であるKanyaphat Jarusiriroj氏(民間人)やSinudom Arissara氏(タイ王国工業省・経済政策アナリスト)らの協力を得て,バンコク都及びその周辺で製造業に勤務する者に焦点をあてた個票調査を実施した。そして,これにより,次の3点を確認した。第1には,これまでの調査を裏付けるように,業種に関わりなく私的な金銭的なやりとりが広範囲に見られる点,第2には,やりとりの相手は,親や子供が中心であり,従来考えられてきた様な,幅広い血縁者にまでは及んでいない点,そして第3には,統計解析結果からは,金銭的なやり取りをする諸属性の中で特に顕著に有意性を確認出来る属性はなく,むしろ,タイ人全体的な特徴として捉えられる可能性を否定できない点,以上である。従って,こうした統計析出内容の是非については,さらに,詳細かつ精緻な別の形の解析を進めることで検証し仮説を確定させると共に,追加的な個票調査を実施し,個票部数を増やすことで,その調査自体の統計的な有意性を高めていくこととする。本研究の主たる課題は,タイの社会経済システムを特徴づける諸要因たる文化,社会的慣習等が家計行動に与える影響を,タイ研究の動向を踏まえつつ,特に,家計間での送金の実態に着目して検証することである。また,特に2012年度については,タイの家計行動の統計的実態と制度的背景の把握を進め,特に代表的統計Socio-Economic Household Survey上の家計の支出入細目を,租税制度や社会保障制度(年金・医療・生活扶助)の現状を把握しつつ精査した。この結論として,(a)経済的に不活動(Economically inactive)な家計を除く,職業別の家計では,他の外部家計(Outside of household)からの援助と,寄付・贈与という項目が,支出入のそれぞれの5%程度あること,(b)地域別に見ると,北部・東北部といった相対的に貧しい地域ほど,収入において外部家計からの援助に依存する度合いが高く,収入の1割を超えること,(c)平均的な家計では,食費等に含まれる付加価値税を除く所得税等の直接税支払と,その対価たる公的扶助は支出入上,1%程度で脆弱な対応関係であること,以上の3つについて,統計細目を精査することで析出した。本研究では,タイの社会経済システムにおける私的な金銭的援助の実態とその諸背景を実証的に明らかにすることを課題としている。最終年度に当たる26年度には,特に,私的な金銭的な援助行動に職業毎の差異がみられるのかということを検証するべく,製造業勤務者300名弱に対して個票調査を実施し,その回答者の約8割が私的な援助行動に関わっていることを確認した。また,研究全期間では,家計間での相互金銭援助行動を巡って,(1)統計細目からみた状況把握,(2)独自のマイクロ個票調査,(3)それら結果の実証モデル化,以上に取り組んだ。これら(1)(3)の目的に対して,具体的には以下の様な結論を析出した。まず,(1)について,例えば,統計的には,経済的に不活動(Economically inactive)な家計を除く,職業別家計では,他の外部家計(Outside of household)からの援助と,寄付・贈与という項目が,支出入のそれぞれの5%程度あることである。続いて(2)については,例えば,バンコク都在住者1500名強に対して調査した結果,例えば,都市部⇒地方の送金と同様に,都市部の家計間でも半数以上が互いに金銭援助をしていることを確認した。(3)については,例えば,前述の(2)の内容に付随して,少なくとも,家計レベルでは,約2割程度あること,同時に,VAT等の税金支払い等が相対的に少ないこと等を踏まえ,公的社会保障とは異なる型の所得再分配メカニズムが併存する可能性を,「ハイブリット型」メカニズムとして素描した。

以上から,本研究の結論として,タイでは,全国的規模での家計間相互金銭的援助の実態があり,また,こうした傾向が,都市部でも見られることから,その所得再分配機能の役割には,システムレベルでの文化的,思想的要因が関連している可能性があることを析出した。理論経済学次の2点が根拠として挙げられる。(1)計画調書では,13年度に当初予定していた郵送及び対面での聞き取り調査について,先行する形で,既に開始している点,(2)研究の進捗状況について,European Association for Evolutionary and Political Economics年次大会,進化経済学会全国大会,そして論文によってその成果の公表も並行して進めている点,以上である。2014年度の課題は,次の2つである。第1には,企業勤務者を対象とする個票調査を再度実施することで,本研究の推論の正しさを確定していくことである。これについては,申請時の調書に記載した,現地調査協力者であるSinudom Arissara氏に調査を随時委託することで,効果的な作業を進める予定である。第2には,収集した個票データと統計的なデータとを組み合わせ,それを「家計」ー「(諸)制度」ー「マクロ(1国全体)」という3項目を数値化した相互関係として表し,タイの所得再分配構造全体を表わすような実証的なモデルを作成することである。これについては,既に「家計」ー「(諸)制度」についての試作を開始しており,2014年度は,特に「制度」ー「マクロ」の部分を中心に作成を進め,最後に全体像を改めて見直す作業に取り組む。2013年度は,まずは,家計間での私的な相互扶助の状況について,独自の個票を作成し,現地で調査する。具体的には,1都市部⇒農村部への送金の実態,2その担い手像,3金銭的なやり取りの範囲,これら3つの内容について検証すべく,都市部バンコク都在住者に対して,独自の質問個票を作成した上で,対面式及び郵送方式を併用する形での調査を実施する。その上で,回収した個票について,それら調査項目間での量的相関性及び質的相関性について,統計解析を進めていくことで,タイの私的な相互扶助の実態を実証的に明らかにしていく。また,これに並行して,本研究の主張を補完する統計資料の収集も引き続き進めていく。2013年度に予定していた個票調査に対する海外現地協力者への謝金支払について,現地通貨タイバーツの為替レートが,当初していた予想よりも支払い時に円に対して0.10.2円程度タイバーツが安かったためである。従って,研究の遂行が遅延したために発生した金額ではない。2014年度については,その予算の大部分を,個票代理回収に関わる現地協力者への謝金支払に充て,残額を,国内,名古屋大学での最終的な研究成果の析出に関わる打ち合わせの交通費とする予定である。また,これに関わって,2013年度と同様に,為替レートについて再度為替差益が出た場合については,申請時には,私費で賄う予定として記載していた,研究の幅広い成果の還元に関わる学会等での公表の機会のための費用とし,一層の研究成果の流布に努めることとする。前述の方策,特に現地個票調査に関わる形で,主に,(1)タイ王国バンコク都現地での個票調査票の回収に協力してもらう,研究協力者のSinudom
電力系統の位相情報を用いない太陽光発電システムの開発に関する研究

電力系統に接続されたインバータ機器は,電源電圧と位相情報に基づいて動作している。太陽光発電システムも系統連系を行うときにはこれらの情報を必要とし,正確な位相情報が得られなければ,発電電力に対して多くの電流が流れ送電損失が大きくなる。しかし,電力系統のインダクタンスや系統に接続された他の機器による電圧波形歪みや位相遅れのため,太陽光発電システムは正確な電源情報を知ることは難しい。そこで,系統から直接位相を検出するのではなく,最小次元オブザ-バにより電源情報を推定する新しい方式を開発した。このシミュレーション結果により,系統の位相とその推定値が異なっていても速やかに系統の位相が推定できることを確認し,さらにステップ状に電源位相が変化しても追従できることを確認した。従来,太陽光発電の最大電力点追従制御は,常に太陽電池両端電圧の小刻みな変動を行い,その前後の値を比較することにより最大電力点に到達していた。この方式では,最大電力点に到達はできるが,変動を常に行っているため太陽光が一定であっても発電電力が脈動し,大きな照度の変化が有ったときには追従が遅い欠点があった。本研究では,現在の動作点と微小変異によるその前後の計3点の電力を用いて最大出力を得る方式を開発した。これは電力曲線を2次関数で近似する方式であり,1回の演算で最大電力点近傍に達することが可能で,端子電圧脈動の回数を大幅に縮小できる。この方式と最小次元オブザ-バによる電源位相推定を組み合わせた実験装置を製作した。これを使った実験結果により,速やかに最大電力点に追従することと,従来方式に比較してはるかに少ない脈動であることを確認した。電力系統に電力を送電する太陽光発電システムにおいては、太陽電池の最大点追従と電力系統の総合力率を1にすることが重要である。ところが、電力系統には波形ひずみや系統インピーダンスのために、系統の電圧位相を正しく知ることは簡単ではない。そこで、送電線路のインピーダンスと連系用リアルクトルのインダクタンスを用いて、電源電圧を推定する同一次元オブザーバを構成した。このオブザーバは、インバータ電流と制御系内部の量を用いて構成されており、系統の情報を必要としない。このため、系統の波形歪みに強いインバータ制御系が構成できた。シミュレーションの結果より、オブザーバによって得られる位相が系統の電圧位相に追従できることが示された。また、本研究では、最大点追従に放物線補間法を用いている。これは、現在の動作点とその前後の3点の情報を用いて、電圧と出力電力の関係を放物線で近似して最大点を求める方式である。この方式は、従来の前後値比較方式に比べて、最大点に到達するまでの演算回数が少ないので、直流電圧の動揺が従来方式に比較して改善される。これらを確認するために実験システムを作成した。このシステムは高性能プロセッサであるDSPを用いて制御したので高速な演算を行うことができ、高速で正確な電源電圧位相の推定と、最大点追従が達成されることが確認できた。しかし、本方式では、まだ直流電圧の動揺が残っていたり、電源位相推定においてはパラメータ変動に弱い欠点があるので、次年度内にこれらを改善したいと考えている。また,最近では,系統に接続される電力用機器に対して,力率1で高品位の電流波形が求められている。しかし,電力系統のインダクタンスや系統に接続された他の電力用機器による電圧波歪みや位相遅れのため,太陽光発電システムは正確な電源情報を知ることは難しく,得られた位相情報の変動により,システムが不安定になる恐れがある。

そこで,正確な情報を得ることが難しい系統から直接位相を検出するのではなく,太陽光発電システムと系統のインピーダンス及び出力電流から,最小次元オブザ-バにより電源情報を推定する新しい方式を開発した。このシミュレーション結果により,系統の位相とその推定値が異なっていても速やかに系統の位相が推定できることを確認し,さらにステップ状に電源位相が変化しても追従できることを確認した。これにより,太陽光発電システムが系統から遠く離れているような系統インピーダンスが大きいときや,近くに大容量の負荷が存在して電源の波形歪みが大きくても,システムは安定に動作できる。従来,太陽光発電の最大電力点追従制御は,常に太陽電池両端電圧の小刻みな変動を行い,その前後の値を比較することにより最大電力点に到達していた。この方式では,最大電力点に到達はできるが,変動を常に行っているため太陽光が一定であっても発電電力が脈動し,大きな照度の変化が有ったときには追従が遅い欠点があった。本研究では,現在の動作点と微小変位によるその前後の計3点の電力を用いて最大電力を得る方式を開発した。これは電力曲線を2次関数で近似する方式であり,1回の演算で最大電力点近傍に達することが可能で,端子電圧脈動の回数を大幅に縮小できる。この方式と最小次元オブザ-バによる電源位相推定を組み合わせた実験装置を製作した。これを使った実験結果により,速やかに最大電力点に追従することと,従来方式に比較してはるかに少ない脈動であることを確認した。
メタボローム解析技術に基づいた魚肉の新たな品質評価法の実用化に向けた基礎的研究

前研究課題(26750023)でメタボローム解析(またはメタボロミクス)をブリ筋肉の評価へ応用し、新たな魚肉の品質評価法として提案した。この課題では、ブリ筋肉の部位判別分析、ブリ筋肉の貯蔵による鮮度評価および呈味評価を行い、鮮度・呈味から魚肉の品質を評価した。本研究課題では、このメタボローム解析に基づいた新たな魚肉の品質評価法の実用化に向けた基礎的な研究を行うことを目的とした。本年度は、魚種差の解析を行った。魚は、多種多様であり、魚種によって代謝成分プロファイルが大きく異なることが予想された。前課題では、ブリをモデルにしたが、すべての魚種に適用できる評価法の開発のためには、魚種差の解析は必須であった。研究室で実験系を確立したGC-MSによる水溶性一次代謝成分のメタボロミクスを各魚種で解析した。これまでに、カサゴ、オニオコゼ、マダイ、ウマヅラハギ、クロダイ、ニジマス、フグの解析を行った。引き続き魚種を増やし、研究期間中に出来る限り多くの魚種で評価する。本年度は、試験的にカサゴ、オニオコゼ、マダイ、ウマヅラハギの白身4種で魚種判別分析を行った。なお、すべて養殖魚である。主成分分析の結果、スコアプロットから4種を分離することができた。他の種に比べ、オニオコゼとカサゴは代謝成分プロファイルが近かった。この2種は、同じカサゴ目に分類される魚である。同じ分類の魚は代謝成分プロファイルも近いことが示唆された。一方、ローディングプロットからは、クレアチニン、リン酸、乳酸等がマダイと正の相関、オニオコゼと負の相関を示した。底生性の魚であるオニオコゼと活発に泳ぐマダイとの違いが代謝成分プロファイルに反映された可能性が高い。以上、本年度の研究により、4魚種の解析ではあるものの魚種による代謝成分プロファイルの違いが明らかになった。今後は、より多くの魚種で解析を進めていく。本年度は、メタボローム解析に基づいた魚肉の品質評価法の実用化に向けた課題の一つである魚種の違いによる代謝成分プロファイルの解析を行うことを計画していた。これまでに7種の解析を行った。しかしながら、多種多様に存在する魚の評価としては、少ない。そのため、研究期間内に出来るだけ多くの魚種を入手し、継続的に解析を行っていく。実験に使用する魚は、出来るだけ漁獲から処理までの条件等を把握しておくことが望ましい。本年度は、条件が把握できる各魚種の入手に時間がかかり解析が遅れた。そのため、現在までの進捗状況を(3)やや遅れているとした。徐々に解析する魚種を増やし、研究期間終了までに出来る限り多くの魚種の代謝成分プロファイル解析を行う。本年度(一年目)は、魚種差の解析を行った。魚種差の解析は、研究期間終了まで継続して行っていく。魚種の選定は、地域を問わず行い、出来る限り多くの魚種を入手する。次年度(二年目)および三年目は、魚肉の低温貯蔵による腐敗および熟成による代謝成分プロファイル変化の把握を行う計画であった。当初の計画通り行っていく。次年度は、代表的な白身魚であるマダイをモデルに、5°Cおよび0°Cの貯蔵試験を行う。まず、5°Cの貯蔵試験では、一般生菌数および揮発性塩基窒素をモニタリングしながら貯蔵し、腐敗指標と代謝成分プロファイルの相関性を解析する(腐敗評価)。一方、0°C貯蔵では、一般生菌数をモニタリングしながら、味覚センサーによる呈味評価を行い、呈味と代謝成分プロファイルの相関性を解析する(熟成評価)。

底生性の魚であるオニオコゼと活発に泳ぐマダイとの違いが代謝成分プロファイルに反映された可能性が高い。以上、本年度の研究により、4魚種の解析ではあるものの魚種による代謝成分プロファイルの違いが明らかになった。今後は、より多くの魚種で解析を進めていく。本年度は、メタボローム解析に基づいた魚肉の品質評価法の実用化に向けた課題の一つである魚種の違いによる代謝成分プロファイルの解析を行うことを計画していた。これまでに7種の解析を行った。しかしながら、多種多様に存在する魚の評価としては、少ない。そのため、研究期間内に出来るだけ多くの魚種を入手し、継続的に解析を行っていく。実験に使用する魚は、出来るだけ漁獲から処理までの条件等を把握しておくことが望ましい。本年度は、条件が把握できる各魚種の入手に時間がかかり解析が遅れた。そのため、現在までの進捗状況を(3)やや遅れているとした。徐々に解析する魚種を増やし、研究期間終了までに出来る限り多くの魚種の代謝成分プロファイル解析を行う。本年度(一年目)は、魚種差の解析を行った。魚種差の解析は、研究期間終了まで継続して行っていく。魚種の選定は、地域を問わず行い、出来る限り多くの魚種を入手する。次年度(二年目)および三年目は、魚肉の低温貯蔵による腐敗および熟成による代謝成分プロファイル変化の把握を行う計画であった。当初の計画通り行っていく。次年度は、代表的な白身魚であるマダイをモデルに、5°Cおよび0°Cの貯蔵試験を行う。まず、5°Cの貯蔵試験では、一般生菌数および揮発性塩基窒素をモニタリングしながら貯蔵し、腐敗指標と代謝成分プロファイルの相関性を解析する(腐敗評価)。一方、0°C貯蔵では、一般生菌数をモニタリングしながら、味覚センサーによる呈味評価を行い、呈味と代謝成分プロファイルの相関性を解析する(熟成評価)。当初購入予定であった物品(機器)の購入が不要となったため、未使用の物品費が大きく発生した。未購入の理由は、代替の機器が所属する研究機関で整備されたためである。未使用の物品費については、次年度以降の研究を円滑に進めていけるよう消耗品等の購入に充てる。また、成果の公表を積極的に行うため、学会発表のための旅費や論文掲載にかかる費用にも充てる。
血管肉腫におけるスフィンゴシン-1-リン酸受容体の発現と治療への応用

血管肉腫細胞はスフィンゴシン-1-リン酸受容体1(S1PR1)を高発現しており,S1PR1の機能的アンタゴニストであるphospho-FTY720は,血清中でもS1PR1を内在化・分解することで,血管肉腫細胞のS1Pおよび血清への細胞走化性や細胞遊走が抑制された。血管肉腫症例では,S1PR1とスフィンゴシンキナーゼ1(SPHK1)が高発現しており,STAT3活性化との関連性がみられた。したがって,血管肉腫では,SPHK1/S1P/S1PR1/STAT3のオートクラインループが腫瘍細胞の恒常的な細胞運動の亢進をもたらすこと,また,FTY720の投与が腫瘍の転移を抑える可能性が示唆された。本年度は研究計画の平成27年度分を先行させた。(1)血管肉腫細胞株であるASO-HASおよびMO-LASにおけるスフィンゴシン-1-リン酸レセプター1(S1PR1)の発現量をqRT-PCRおよびWestern blotで比較したところ、MO-LASの方が高発現していたため、以後の実験にはMO-LASを使用した。MO-LASのセルブロックを用いた免疫細胞化学では、S1PR1は細胞突起の細胞膜に強陽性となった。(2)非血清存在下で、S1PによるMO-LASの細胞遊走能および細胞走化性の亢進をtime-lapse videoによるwoundhealing assayおよびtranswell migration assayで確認した。MO-LASにS1PR1のsiRNAをリポフェクタミン法で導入し、選択的にノックダウンした場合には、蛋白レベルでもS1PR1が減少していることが確認でき、さらにS1Pへの走化性も低下していた。(3)リン酸化FTY720(FTY720-P)を添加後では、MO-LASのS1PR1の内在化及び分解が確認された。FTY720-Pによる前処置後では、MO-LASの血清への走化性は濃度依存性に抑制された。使用した濃度では、MO-LASにアポトーシスは誘導されなかった。(4)低酸素下では、MO-LASのHIF-1蛋白の分解は抑制され、SPHK2、S1PR1、STAT3の発現亢進が認められ、また細胞走化性が亢進したが、FTY720-P(100nM)添加では、定常状態に比較してその細胞走化性抑制効果が減弱した。以上より、臨床的に応用されている濃度のFTY720-Pが、S1PR1の機能的アンタゴニストとして血管肉腫細胞の転移を抑制することが示唆されたが、周囲の酸素濃度により、その有効性が左右される可能性がある。以上、FTY720-Pの添加では、S1PR1の細胞膜での発現がほとんど見られなることから、S1P/S1PR1シグナルの減弱によるSTAT3の活性化の抑制が、FTY720-Pによる血管肉腫の細胞遊走の抑制と関連している可能性が示唆された。平成27年度は、「血管肉腫におけるS1PR関連分子発現について」、血管肉腫の原発巣と肺転移部をS1PR1に対する特異抗体を用いた免疫組織化学にて検討し、血管肉腫では、原発部位のみならず転移部位でもS1PR1が高発現していることを確認した。さらに、血管肉腫細胞株MO-LASについてS1PR1S1PR5について発現量をqRT-PCRにて検討した結果、S1PR1の発現が他のS1Pレセプターに比較して著しく高いことが判明した。次に、「S1PR1の機能的アンタゴニストであるリン酸化FTY720(FTY720-P)が、S1Pおよび10%FBSへの走化性や、S1Pおよび10%FBSにより誘導される細胞遊走を抑制する機序について」検討した。MO-LASでは、細胞遊走に関連するシグナル伝達蛋白であるp44/42MAPK、STAT3およびAKTが恒常的に活性化していたが、FTY720-P処置では、p44/42MAPK (Erk1/2) (Thr202/Tyr204)およびAKT (Ser473)のリン酸化は抑制されず、STAT3 (Tyrosine705)のリン酸化が抑制された。また、FTY720-Pによる強い細胞遊走の抑制効果が、FTY720-Pが結合しないと考えられているS1PR2を介したものではないことは、S1PR2のアンタゴニストであるJTE013を添加してもなおFTY720-Pの抑制効果がみられたことにより確認された。しかしながら、MO-LAS細胞における、S1PR3、S1PR4、S1PR5の発現と細胞遊走との関連性については、これらS1Pレセプター蛋白に対する特異抗体がなく、依然不明のままであり、当初の計画よりやや遅れている。まず、血管肉腫症例および血管肉腫細胞株(MO-LAS)を用いて、sphingosine-1-phosphate(S1P)レセプターである、S1PR1、S1PR2、S1PR4、S1PR5の免疫組織化学的発現について市販のモノクローナル抗体を用いて検討した。

しかしながら、いずれも特異的な染色性が得られず、sphingosine-1-phosphateレセプターの発現を免疫組織化学的に検討するには、ポリクローナル抗体である抗S1PR1ウサギ抗体(H-60, Santa Cruz社)のみが、特異性を確認できたものとして、使用可能であることが判明した。次に、皮膚の血管肉腫症例(13例)における、S1PR1とSTAT3の活性化の関係について、H-60抗体と抗phosphoSTAT3 (Try705)抗体を用いた免疫組織化学にて検討した。その結果、すべての血管肉腫症例において、S1PR1の高発現とSTAT3の活性化との関連性が明らかとなった。特に血管構造を示さない異型の強い細胞の核にphosphoSTAT3 (Try705)の強い染色性がみられた。また、S1Pの生成に関与するsphingosine kinase 1 (SPHK-1)についても、全例が細胞質に強陽性となった。さらに、S1P/S1PR1シグナルによる発現の増強が報告されている細胞接着因子であるvascularcell adhesion molecule (VCAM)-1の発現についても13例の血管肉腫症例について検討したが、その発現は不均一であり、S1PR1の発現との相関は得られなかった。以上の結果とこれまでの結果を合わせると、血管肉腫では、SPHK-1/S1P/S1PR1/STAT3のオートクラインループによる恒常的な細胞運動の亢進が血管肉腫の強い転移能と関連していることが示唆された。血管肉腫細胞はスフィンゴシン-1-リン酸受容体1(S1PR1)を高発現しており,S1PR1の機能的アンタゴニストであるphospho-FTY720は,血清中でもS1PR1を内在化・分解することで,血管肉腫細胞のS1Pおよび血清への細胞走化性や細胞遊走が抑制された。血管肉腫症例では,S1PR1とスフィンゴシンキナーゼ1(SPHK1)が高発現しており,STAT3活性化との関連性がみられた。したがって,血管肉腫では,SPHK1/S1P/S1PR1/STAT3のオートクラインループが腫瘍細胞の恒常的な細胞運動の亢進をもたらすこと,また,FTY720の投与が腫瘍の転移を抑える可能性が示唆された。平成26年度の計画であった「血管肉腫におけるS1PR関連分子発現の臨床病理学的意義について検討」は血管肉腫の症例の蓄積に乏しいため、平成27年平成28年度にかけて行うこととした。そこで平成26年度は、平成27年度の研究計画である「1血管肉腫培養細胞にS1PRのsiRNAを導入し、血清に存在するS1Pに対する細胞走化性の変化について検討する。2S1PR15それぞれに特異的なmodulatorによる培養細胞の細胞増殖の抑制・アポトーシスの誘導・細胞走化性の抑制の有無を検討する。3Modulatorについては、低酸素状態の影響も調べる」を行った。上記の研究実績の概要でも示したように、S1PR1の機能的なアンタゴニストであるFTY720の臨床的使用濃度範囲内で、血管肉腫細胞株であるMO-LASの細胞遊走や走化性が抑制され、かつ低酸素下ではFTY720-Pの抑制作用は減弱することが判明した。以上、当初計画の平成27年度分に関しては、siRNAの導入実験などがS1PR1に限られたため、当初の計画より多少遅れているように思う。1まず、平成26年度と27年度に行ったin vitroでの血管肉腫細胞株を使った実験結果の論文化を図る。以上から、平成28年度は、血管肉腫症例におけるS1PR1とその他のS1Pレセプター(特異抗体が入手できた場合)あるいはSK1とp-STAT3、p-AKT、p-p44/42MAPK (Erk1/2)の発現と転移能との相関性を、主に免疫組織化学手法を用いて検討する予定である。病理学平成27年度の最終に注文した物品が推定額より安価であったため、10,360円の余剰がでた。次年度に行う免疫組織
窒化ガリウム系微結晶粒子の合成と物性制御

1.GaN微結晶粒子の気相合成Ga蒸気とアンモニアガスとの反応を利用する気相合成法を新たに提案し、装置の設計・作製後、GaN微結晶粒子の合成を行った。得られた試料は、粒径0.12.0μm程度の多面体状や不定形のGaN微結晶粒子と未反応Gaの混合物であった。次いで、粒径分布の合成条件依存性を明らかにした。2.GaN微結晶粒子の結晶構造評価X線回折測定より、反応炉温T_f=1050°C以上で合成した試料はウルツ鉱構造のGaN微結晶であるが、1000°C以下で低温合成した試料には低温相の閃亜鉛鉱構造の微結晶が混在していることがわかった。閃亜鉛鉱構造粒子の混在割合は、理論計算に基づき、T_f=900、1000°Cの試料でそれぞれ23、7%と見積られた。3.GaN微結晶粒子のフォトルミネッセンス評価粒径の大きな微結晶を多く含む高温合成の試料では、24Kにおいて励起子発光が支配的に観測された。室温における発光の積分強度は24Kの約3%であるが、この割合から本研究の方法で合成したGaN微結晶粒子の結晶品質が極めて高いことを示した。一方、粒径の小さな微結晶を多く含む低温合成の試料では、高温合成の試料に比べて、発光強度は1桁以上低く、また温度消光も著しい。これは粒子径が小さく、粒子表面での非発光再結合過程が支配的なためと考えられる。4.GaInN混晶微結晶粒子の合成と評価新たにIn用のルツボを設置し、Ga_<1-x>In_xN粒子の合成を行った。In組成xは、T_f=800°Cでは約0.04であった。xは炉温の上昇と共に減少し、1100°CではInの混入は認められなかった。PL評価では、x=0.02の1000°Cで合成した試料が最も強い発光を示すが、これは混晶化によるキャリア局在現象により、粒子表面での非発光再結合が抑制されたためと考えられる。本研究では、新たに提案した2過程の気相法により、窒化ガリウム(GaN)系微結晶粒子の制御性に優れた作製法を確立することを目的としている。今年度は、主に結晶核形成過程について以下の結果を得た。1.金属GaをBNるつぼ中で約1100°Cに高周波加熱し、発生したGa蒸気とNH_3を、8001050°Cの反応炉内で混合・反応させた後、反応炉の出口においてフィルターにより紛体試料を捕集した。得られた試料はGaN粒子と未反応のGaの混合物であった。塩酸を用いてGaを除去した試料についてX線回折測定を行ったところ、wurtzite構造のGaNに特有なピークのみが観測され、合成された粒子が六方晶GaNの微結晶であることを確認した。粒子形状については、粉末が粒径0.12.0μm程度の多面体状や不定形の粒子で構成されていることがSEMにより確認された。粒径分布はN_2とNH_3の流量や反応炉の温度などの合成条件により変化し、ガス流量が増加すると平均的な粒径は小さくなり0.10.2μmの粒子が主となる傾向が得られた。

2.上記合成法で作製したGaN粉体は、バンド端発光が支配的なフォトルミネッセンスを示した。主として、小さい粒子がほとんどの試料♯005と小さい粒子と大きい粒子がほぼ半々の割合の♯012を用いて、粒径依存性の評価を行った。24Kにおいて、#012のスペクトルにはバンド端近傍の3.4eV近傍に3つの発光過程が観測された。高エネルギー側のピーク(3.46eV)は束縛励起子によるものと考えられる。一方#005では、3.20eVにブロードな発光が観測された。強度は約♯012と比べて低いが、これは粒子径が小さいことから、粒子表面での非発光再結合が起こりやすいことに起因していると考えられる。この発光の起源については現在検討中である。1.GaN微結晶粒子の結晶構造評価X線回折測定の結果、反応炉温T_f=1050°C以上で合成した試料は結晶構造がウルツ鉱構造のGaN微結晶であるが、1000°C以下で低温合成した試料では、閃亜鉛鉱構造の微結晶が混在していることが示唆された。回折パターンのシミュレーションにより、閃亜鉛鉱構造粒子の混在割合は、T_f=900,1000°Cの試料でそれぞれ約23%、7%と見積られた。閃亜鉛鉱構造はGaNの低温相であり、有機金属気相法等の低温エピタキシャル成長により作製できることが報告されているが、本研究の微結晶合成法においても同様の傾向になることが明らかになった。粒径の大きな微結晶を多く含む高温合成(T_f【greater than or equal】1050°C)の試料では、24Kにおいて自由励起子および中性アクセプタ束縛励起子による発光が支配的に観測された。室温における発光の積分強度は24Kのおよそ3%であるが、この温度消光の割合から本研究の方法で合成したGaN微結晶粒子の結晶品質が極めて高いことを示した。一方、粒径の小さな微結晶を多く含む低温合成の試料では、高温合成の試料に比べて、発光強度は1桁以上低く、また温度消光も著しい。これは粒子径が小さく、粒子表面での非発光再結合過程が支配的なためと考えられる。3.GaInN混晶微結晶粒子の合成と評価新たにIn用のルツボを設置し、Ga_<1-x>In_xN粒子の合成を行った。In組成xは、T_f=800°Cでは約0.04であった。xは炉温の上昇と共に減少し、1100°CではInの混入は認められなかった。PL評価では、x=0.02の1000°Cで合成した試料が最も強い発光を示すが、これは混晶化によるキャリア局在現象により、粒子表面での非発光再結合が抑制されたためと考えられる。
アブラナ科植物におけるゲノムの自己／非自己認識機構の解明

全遺伝子がホモ接合である純系は,育種や研究において重要である.申請者らはこれまでの研究成果から,アブラナ科機能性新型野菜『香味菜』を用いた交配によって,従来よりも極めて簡便に任意のアブラナ科品種のDouble Haploid (DH)系統を育成できる手法(香味菜法)を開発しつつある.本研究課題では,これまで近交系や純系の育成が困難であったアブラナ科作物を対象とした新規DH系統作出法(香味菜法)の実用化にむけて,生殖時に異種ゲノムを受容し雑種が成立する場合と,異種ゲノムを感知し排除する場合とを遺伝学的に調査することで,新規DH系統作出法である香味菜法の成否を決定する因子を探索し,これまでの研究によって,次の2つのことを明らかにした.1つ目は,香味菜法によるDH系統の作出(およびゲノム脱落)をさまざまなB.rapa品種を用いて試みた結果,同種内であっても香味菜法の成功率に顕著な品種間差があることを明らかにした.2つ目は,受精後5日目前後のタイミングで非自己ゲノムが脱落することが示唆された.これらの結果から,今後の研究において効率的にゲノム脱落の過程が観察でき,現象の理解が進むと考えている.また,遺伝学的研究を実施するための材料となるCDDやCCDといった二基三倍体や,品種間のF1植物体についても,すでに作出を実行し,研究準備を進めた.外部に発注した次世代シーケンサーによるRAD-seq解析について,データの納品が遅延したため,進捗に遅れが生じたものの,データの納品と予定していた遺伝学的解析と分子生物学実験は完遂することができた.実施した遺伝学的解析からは,香味菜法によるDH系統の作出(およびゲノム脱落)において,さまざまなB.rapa品種ごとに,その成功率に顕著な品種間差が認められるという興味深い実験データが得られ,今後のさらなる遺伝学的解析が期待できた.また,分子生物学実験からは受精後5日目前後のタイミングで非自己ゲノムが脱落することが示唆されたため,このステージのサンプルを用いてwhole mount in situ hybridization(WISH)法による解析や,最新の実験機器を利用した3D電子顕微鏡による観察を実施する準備を実施した.本研究課題の推進によって,今後の実験に用いる植物品種が明確になり,さらなる研究による発展が期待できる.次世代シーケンサーを利用したRAD-seq解析のデータ納品(発注は2018年9月)が,2019年3月になってしまったため,このデータの解析を現在実施している.ゲノム脱落現象を引き起こすセンサーは,非自己ゲノムの何を認識しているのか?,という疑問について2つの仮説を立ててアプローチする.1つ目の仮説は,センサーが非自己ゲノムのゲノムサイズを認識しているというもので,2つ目の仮説は非自己ゲノム内の特異的な遺伝子座に由来する情報によって認識しているというものである.これらのどちら仮説が支持されるかを遺伝学的な実験で検証する.また,これまでの研究によっておおまかなゲノム脱落のタイミングが受精後5日目前後にあることが明らかとなったことから,特定したステージの胚サンプルに対してWISH (whole mount in situ hybridization)と呼ばれる,組織や個体全体に対するin situ hybridization解析を行う。この方法では,切片ではなく組織丸ごとを用いてin situ hybridization解析を行うため,観察対象の空間的な情報が得られ,さらに組織内の限られた細胞で起こっている現象を見逃すことなく補足できるというメリットがある.近年,植物の透明化技術が進歩したため(ClearSee(Kurihara et al.,2015),TOMEI(Hasegawa et al.,2016)),動物組織の解析に利用されてきた本技術も植物組織に対して十分に適用可能になった.全遺伝子がホモ接合である純系は,育種や研究において重要である.理想的な純系であるDouble Haploid (DH)系統は,高い重要性を有するにもかかわらず,DH系統の育成法にさまざまな問題点があり利用機会が限定的である.申請者らはこれまでの研究成果から,アブラナ科機能性新型野菜『香味菜』を用いた交配によって,従来よりも極めて簡便に任意のアブラナ科品種のDH系統を育成できる手法を開発しつつある.初年度の研究では,これまで近交系や純系の育成が困難であったアブラナ科作物を対象に,DH系統を簡便に育成する新手法を実用化に向けて開発・整備することを目的に,49系統のB. rapaを種子親に利用して,『香味菜』を花粉親にした交配を行った.その結果, 29組合せにおいてF1植物が得られ,ミズナを種子親にした場合が最も好適であり,カブを種子親にした場合には全く種子が得られないなど,この手法の適用可能な植物種が明らかになかった.この適用範囲を決定している要因を調査したところ,全ての交配組合せにおいて,受粉後の正常な花粉管の伸長および誘引が認められたのに対して,受精後の胚発生では1020日目に生存率の低下および発生遅延が認められた.PCRによる母親ゲノムの消失時期の検証においても,受精後1020日目に母親ゲノムが消失している結果が得られ,これらのことから,受精後1020日目の球状胚以降の発生段階で,母親ゲノムの消失が起きていることが明らかになった.研究は順調に進展し,(i)ゲノム脱落が生じやすい交配組合せの決定,(ii)ゲノム脱落(ゲノムの自己/非自己)のおおまかなタイミングなど,今後の解析に不可欠なデータが蓄積された.これらのデータを活用して,より詳細な研究に繋げる予定である.

全遺伝子がホモ接合である純系は,育種や研究において重要である.申請者らはこれまでの研究成果から,アブラナ科機能性新型野菜『香味菜』を用いた交配によって,従来よりも極めて簡便に任意のアブラナ科品種のDouble Haploid (DH)系統を育成できる手法(香味菜法)を開発しつつある.本研究課題では,これまで近交系や純系の育成が困難であったアブラナ科作物を対象とした新規DH系統作出法(香味菜法)の実用化にむけて,生殖時に異種ゲノムを受容し雑種が成立する場合と,異種ゲノムを感知し排除する場合とを遺伝学的に調査することで,新規DH系統作出法である香味菜法の成否を決定する因子を探索し,これまでの研究によって,次の2つのことを明らかにした.1つ目は,香味菜法によるDH系統の作出(およびゲノム脱落)をさまざまなB.rapa品種を用いて試みた結果,同種内であっても香味菜法の成功率に顕著な品種間差があることを明らかにした.2つ目は,受精後5日目前後のタイミングで非自己ゲノムが脱落することが示唆された.これらの結果から,今後の研究において効率的にゲノム脱落の過程が観察でき,現象の理解が進むと考えている.また,遺伝学的研究を実施するための材料となるCDDやCCDといった二基三倍体や,品種間のF1植物体についても,すでに作出を実行し,研究準備を進めた.外部に発注した次世代シーケンサーによるRAD-seq解析について,データの納品が遅延したため,進捗に遅れが生じたものの,データの納品と予定していた遺伝学的解析と分子生物学実験は完遂することができた.実施した遺伝学的解析からは,香味菜法によるDH系統の作出(およびゲノム脱落)において,さまざまなB.rapa品種ごとに,その成功率に顕著な品種間差が認められるという興味深い実験データが得られ,今後のさらなる遺伝学的解析が期待できた.また,分子生物学実験からは受精後5日目前後のタイミングで非自己ゲノムが脱落することが示唆されたため,このステージのサンプルを用いてwhole mount in situ hybridization(WISH)法による解析や,最新の実験機器を利用した3D電子顕微鏡による観察を実施する準備を実施した.本研究課題の推進によって,今後の実験に用いる植物品種が明確になり,さらなる研究による発展が期待できる.次世代シーケンサーを利用したRAD-seq解析のデータ納品(発注は2018年9月)が,2019年3月になってしまったため,このデータの解析を現在実施している.DH系統を簡便に育成できる遠縁交雑法として,アブラナ科機能性新型野菜『香味菜』を用いた交配を発見した.本方法が最も効率的に機能するのが,ミズナを種子親にし,香味菜を花粉親にした場合である.この交配組合せにおいて,受精後1020日目に注目して,より細かい間隔でサンプリングを行い,いつ,どのように,父親ゲノムの脱落が生じるのか,その後,母親ゲノムが倍加するタイミングはどこなのかを,明らかにしたい.また,作出したDouble Haploid (DH)系統についても,全ゲノムレベルでホモ化が所持ているのかを,次世代シーケンサーを用いて明らかにしたい.ゲノム脱落現象を引き起こすセンサーは,非自己ゲノムの何を認識しているのか?,という疑問について2つの仮説を立ててアプローチする.
遠位型ミオパチーの発症機構における筋ライソゾーム機能の研究

昨年度はDMRV筋における各種lysosome関連蛋白の動態を蛋白レベルでの検討をした(Kumamoto T,et al.,2000)。今年度はDMRV筋におけるこれらの蛋白のmRNA levelの検討する前に、基礎的知見を得るため、まず本症の疾患モデルであるラットのchloroquine(CQ)-myopathyのヒラメ筋について研究を行った。予め脱神経処理(DN)したラットにCQを連日投与し(CQ+DN筋)、4日目からRV様のautophagic vacuoles(AV)を認めた。AVは8日目で最も著明であったが、DNやCQ筋にはみられない。Clathrinは2日目よりDN筋、CQ+DN筋で著明に上昇し、4日目をピークに8日目でやや+減少傾向を示した。Northern blotではclathrin,adaptin,mannose-6-phosphate receptorのmRNAは共にCQ筋で上昇はみられないが、DN筋、CQ+DN筋では2日目より上昇傾向を示し、CQ+DN筋でより高値を示した。しかし、8日目にはadaptin,clathrinのmRNAは正常近くまで減少した。DN筋では2日目以降も上昇したままで、8日目での減少は認めなかった。すなわちCQ+DN筋ではAVの形成亢進と共にTrans-Golgi networkを介したearly endosome形成の亢進が認められ、また、早期からclathrin及びadaptin mRNA levelは増加するが、AVが最もみられるときに減少し、AVの形成後のautolysosomeのturnoverの遅延が示唆された。
一葉植物モノフィレアの特殊な発生を支える分子メカニズムの解明

被子植物の茎頂分裂組織では幹細胞が維持され、そこで生じた細胞群から地上部の葉・茎の繰り返し構造が無限に形成される。一方で葉は有限成長型の器官で、それを形作る葉分裂組織は決まった発生段階で細胞分裂が止まる。イワタバコ科モノフィレア属の植物(モノフィレア)はこれとは対照的な特徴をもつ。1)栄養成長期に茎頂分裂組織に相当する組織から新しい器官を形成せず、2)葉分裂組織に相当する組織が無限に細胞分裂し1枚の子葉を無限に成長させる。そこで本研究はモノフィレアの遺伝子発現解析・遺伝子改変を行なうことで、どのような分子機構がモノフィレアの特殊な形態形成を支えているかを解明する。
梅毒治癒判定法応用を目的としたトレポネ-マ菌体成分の同定・分離に関する研究

各症期の梅毒患者から経時的に採取した血清中に出現している、抗トレポネ-マIgM、IgA、IgGの各Igクラスに属する抗体、並びに4種のIgGサブクラス抗体(IgGl4)と、SDSーPAGEで分離したトレポネ-マ抗原成分との反応を、Westernーblot法を用いて検索した。その結果、IgM抗体によるトレポネ-マ抗原成分との反応性は、加療に最も良く対応して減少することが改めて確認出来た。またIgM抗体が治療の指標となり勤いケ-スに於ては、IgM抗体の代わりに、IgAまたはIgGサブクラス抗体を利用出来ることも判明した。しかしながら、各種抗体とトレポネ-マ菌体成分との反応性には個体差が存在しており、各症期に特有な抗原成分や、band形成patternを呈示することは出来なかった。但し、加療に並行してその反応性が低下する幾つかの抗原成分の存在が明らかになり、特に56Kd抗原は、全症期の殆どの患者血清に於て強い反応性が観察され、加療による減少傾向が顕著であった。同時に、臨床的にはもはや加療を必要としないと診断された全ての晩期患者血清を対象とした実験では、IgM抗体との反応性は全く観察されず、故に梅毒の治癒判定を目的とする有効なトレポネ-マ抗原成分であると結論づけた。56Kd抗原と同様に、全症期の患者血清中に反応性の存在が認められたものの、56Kd抗原とは逆に、加療により症例によってはその反応性がより強くなる傾向を示した17Kd抗原との2種の抗原成分を単離・精製してモノクロ-ナル抗体の作製を継続中である。各症期の梅毒患者から経時的に採取した血清中に出現している、抗トレポネ-マ・パリダムIgM、IgA、IgGの各Igクラスに属する抗体、ならびにIgGサブクラス抗体(IgG14)と、SDSーPAGEで分離したトレポネ-マ(TP)抗原成分との反応を、Westernーblot法を用いて検索した。その結果、既に種々の検査法で報告されている如く、治療効果判定のマ-カ-としては、IgM抗体が最も良好であることが改めて確認された。しかしながら、治療を加えても、IgM抗体が減少しない症例も多く、また、IgM抗体量が検出限度以下である症例を加えると、実に40%近くがこれ等のグル-プに分類された。この様なケ-スの、いくつかの早期梅毒例では、IgA抗体がIgM抗体にかわってマ-カ-として利用し得ることを確認した。一方、IgG抗体量は殆どの症例に於いて、加療に伴った減少は認められなかったが、その反応パタ-ンは、症期判定の目安となり得るとの結果を得た。IgGサブクラスによる検索では、加療により、1つもしくは複数のサブクラスに於て、TP抗原成分との反応性の低下が観察され、IgGサブクラスが治療効果判定のマ-カ-として有効であることが判明した。しかしながら全体的にみると、各種抗体とTP菌体抗原成分との反応性には個体差が存在しており、各症期に特有な反応性を示す抗原成分を同定することは出来なかった。但し、加療に伴ってその反応性が減少する幾つかの抗原成分の存在が明らかになり、特に56K、ならびに17Kの2種の成分については、その減少傾向は各症期に共通して著明であった。現在、この2種の抗原成分を分離する目的で、大量のTPの精製を実施している。梅毒各症期の個々の患者を対象として、その加療後の血清を経時的に採取し、各血清中に出現してくるIgクラス抗体(IgM、IgA、IgG)並びにIgGサブクラス抗体(IgG1IgG4)と、SDSーPAGEで分離したTreponema pallidum Nichols株(TP)菌体抗原成分との反応性の動態をWesternーblot法を利用して検討した。

各症期プ-ル血清を対象とした実験結果とは異なり、個々の患者血清に於ては、各種抗体とTP菌体成分との反応性にはかなりの個体差が存在しており、各症期に固有な反応性を示す抗原成分は検出されなかった。また症期を判別することが出来得るだけの症期固有のbandーpattern(profile)も断定出来なかった。全ての抗原成分は、IgM抗体との反応性が最も加療効果を反映していたが、IgM抗体が初診時から捕捉出来ないケ-スでは、IgAやIgGサブクラス抗体を代わりの指標とすることが有用であることが明らかになった。各症期の全ての患者血清に共通して強い反応性を示したいくつかの抗原成分の中から、特に加療に並行して減少する傾向を著明に示した56kd抗原と、その強い反応性が加療しても変化せず、むしろ増強されるケ-スもあった17kd抗原の2種の抗原成分については、これを単離・精製した。治療効果判定法に利用するモノクロ-ナル抗体の作製を試みたが、現在のところ有効な抗体は得られておらず、現在実験を継続中である。