hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空間周波数コム光源を用いた計測システムの開発

光干渉計は、光波の干渉を利用して測定物体の様々なパラメータ(長さ、形状、断層、膜厚、歪み、分光特性等)を測ることができる。そのため、古くから産業界での製品検査装置から医療検査装置まで幅広く用いられている。我々は、通常の白色干渉法では計測が難しい薄膜の反射面形状計測に主眼を置き、とびとびの離散的な周波数成分から成る波長幅の広い特殊な光の周波数成分を走査可能な光源をSuper luminescent diodeと空間周波数フィルタ及び空間光変調器を用いて制作し、その干渉特性を生かした新しい計測システムを開発した。従来の干渉計測法では数ナノメートルの精密な計測が可能な技術の場合は測定範囲が限られ、測定範囲が広い計測の場合は測定精度が限られてしまい、用途によって干渉計測の種類を使い分ける必要があった。特に、数mm以上の広い範囲で数nmの精度を持つ形状計測手法の実現には広帯域な光源とその光源の自由な周波数走査が必要であり、その要件を満たすことは容易ではなかった。本研究では、これらの要件を満たす技術として、光コム干渉法を提案し、その原理を継承しつつされに発展させることで、様々な用途での高精度広範囲高速な計測が可能な手法を開発することを目的としている。これらの目的を実現するために、当該年度では、以下の二つの研究を並列に行った。1空間周波数変調型コム発生器のプロトタイプを制作し、前年度の基礎実験結果を踏まえガラス薄膜の表裏面の表面形状及び光学的厚さ分布計測を行った。2液晶型空間光変調(SLM)を用いた新しいコム発生器を試作し出力光の周波数特性を調べ、機械的可動部の無い電子的な制御によって多波長成分の周波数間隔走査と中心周波数走査が可能であることを実験によって示した。これらの研究成果により、数mm以上の広い範囲で数nmの精度を持つ形状計測手法の実現のために必要不可欠な干渉位相及び干渉振幅の独立的な制御が可能であることが示され、さらに実際の計測へ適用が可能であることが示された。本年度は、空間スペクトルフィルタを用いた多波長発生装置を用いた干渉特性の計測実験及び、空間光強度変調器を用い多波長発生装置の提案及びその評価実験を行った。特に、前者の研究では、広帯域な多波長光の周波数間隔を等間隔に保ちながら中心成分を固定した上で対称的な周波数間隔走査を行った場合の干渉特性を詳しく計測し、位相弁別による干渉ピーク消光が可能なことが示された。これらの特性を活かした光源装置を開発することにより今まで困難であった白色干渉での薄膜計測が実現できる可能性が示された。さらに、後者の実験では、従来手法に不可欠な機械的走査が全く要らない全電子的な多波長走査光源を開発し、その応用可能性を検討することが出来た。空間光変調器の効果的な仕様により、直接的で多種多様な周波数間隔走査が可能となり今までにない干渉出力を得ることができることが示された。この装置を用いた干渉実験を行い、上記空間スペクトラルフィルタを用いた場合と同様な干渉特性を得ることが出来た。これらの研究成果は次の段階の研究テーマであるホログラフィックOCTへの基礎となる布石的な原理確認実験として活用できる。また、本研究の成果を発展させた新しい方式の干渉計測装置の開発を行う予定である。本研究は、空間周波数コム光源を用いることにより従来の共振器構造による周波数コム光源では困難な自由な周波数間隔掃引を可能とする新しい干渉計測の開発を行う。従来の膜厚計測の場合、隣り合う二つの反射点が測定分解能よりも短い距離で隣接していると、干渉信号が重なって二つの反射点が識別できなくなる問題点がある。本研究で提案する光源と干渉計測手法は、その中心波長を全体的にシフトすることで片方のピークを消光でき、二つの反射点を識別することが可能となる。本手法の特長は、コム光の周波数間隔を、中心波長を軸として対称に掃引すると高次の干渉ピークが検出されることである。この特長により光路差の走査が必要ない干渉計測が実現でき、更に中心波長をシフトすることにより、干渉ピークを消光することが可能となる。この干渉法の実現のために、空間周波数を制御する非共振器型のコム光源を開発する。本研究は、長距離計測から形状計測まで広範囲の測定レンジを網羅するので、従来の干渉計では計測が難しい大型の工業製品の3次元精密形状計測やワンショットの塗装厚計測、微細な内部歪検出に応用できる。また、測定レンジ拡張機能により数cmから数m離れた位置からの生体OCT(optcal coherence tomography)計測への転用も検討している。当該年度は、以下の二つの研究を並列に行った。1空間周波数変調型コム発生器のプロトタイプを制作し、前年度の基礎実験結果を踏まえ厚さ20μメートルのガラス薄膜の表裏面の形状及び光学的厚さ分布計測を行った。

2液晶型空間光変調(SLM)を用いた新しいコム発生器を試作し出力光の周波数特性を調べ、機械的可動部の無い電子的な制御によって多波長成分の周波数間隔走査と中心周波数走査が可能であることを実験によって示した。1の研究では、空間周波数マスクを精密な金属板加工により新たに制作し空間軸の走査によって、コム光の周波数間隔と中心周波数を走査することができる光源を実現した。この光源からの出射光をマイケルソン型干渉計に入射し、ガラス板の形状を計測することができた。実験では、中心波長865 nm、帯域約35 nm、9812143GHzまでコム間隔を掃引可能な光コムが生成され、正弦波位相変調法を適用した干渉計により干渉位相及び振幅を測定した。1次及び2次の干渉振幅と位相分布の変化をもちいてガラス板の断層形状を測定し、中心周波数走査による独立的にな干渉位相のシフトを生じさせオーバラップにより分離が困難な表面と裏面の干渉振幅形状を分離して検出することができた。これらの実験の成果は、中国北京で開かれたSPIEの国際学会及び、東京で開催された光波センシング技術研究会で発表された。2の研究では、SLMを用いて多波長光源を実現した。実験では、先ず、単一波長を透過させ、強度変調、SN比などの基礎的な特性を確認し、単一の波長走査が可能であることが示された。次に、光コムを生成し、周波数間隔の走査を行った。周波数間隔は0.29THz2.43THzまで約61GHz刻みで変化した。生成した光コムを用いることで、周波数間隔の走査によって約120400μmまでの範囲を30μm以下の刻みで計測できることが示された。当該年度の目的は、(1)空間周波数変調機能を有するコム光源の作成、(2)干渉位相の原理確認実験であった。現時点までに、スーパールミネッセントダイオードを光源としてロンキールーリングやスターターゲットなどの簡易型の空間周波数フィルターを用いて空間周波数走査を可能とするコム光源を開発した。また、この光源及び正弦波位相変調干渉計を用いて干渉信号を観測し、周波数間隔と中心周波数の掃引に対する干渉振幅及び位相特性を実験により明らかにした。以上の成果を考慮すると、当該年度の研究はおおむね順調に進展したと考えられる。当該年度は、以下の二つの研究を並列に行った。1空間周波数変調型コム発生器のプロトタイプを制作と応用計測実験2液晶型空間光変調(SLM)を用いた新しいコム発生器を試作と光源の周波数走査実験それぞれの研究において、以下の解決すべき課題が考えられる。1における課題は、空間周波数マスクの制御の自動化と2次元並列化が必要である。今までの実験において、空間周波数マスクは手動で可動していたため、正確な位置制御ができず周波数走査の精度に疑問があった。今後は、自動ステージとパソコンによる制御系を導入しより正確な作動を目指す。2における課題は、出力強度の増大と実際の干渉計測への応用可能性の追求である。用いる強度変調方式は偏光制御型であるため出力光が弱くなる弱点がある。各素子の波長特性と光学軸の調整及びハイパワーな光源が必要になる。また、来年度までに干渉計測への適用実験を行うことが必要である。今後の研究推進の方向は、以下の概ね2通りに分かれる。(1)ワンショット深さ計測に関する研究(2)液晶型空間光変調器による周波数操作に関する研究先ず、
InGaN窒化物三元混晶のHVPE成長は可能か?

省エネルギー社会のキーマテリアルであるInGaN窒化物三元混晶の新しい気相成長方法を用いて、現在成長が不可能なIn_xGa_1-_xNの(1)高品質結晶の成長、(2)高速・厚膜成長および(3)全組成領域の成長を実現する。In_xGa_1-_xN混晶は、組成(x)を制御することによりバンド端エネルギーを紫外領域(365nm)から赤外領域(1900nm)まで変化が可能な大きな潜在能力を持つことから、高効率LEDやLDの発光材料さらに太陽光の全範囲の吸収が可能な高変換太陽電池材料として注目されている。しかし、この材料はIn組成20%以上の結晶成長が非常に難しく、そのため高品質InGaNの成長に成功した例は世界的に無い。本研究の新しい成長方法によりInGaNの成長が可能なことを見出した。具体的には、◎原料部の反応(高選択的なInCl3発生およびGaCl3発生メカニズム)InCl3およびGaCl3の発生メカニズムを熱力学解析により明らかにするとともに、実験的にも検証した。原料部で選択的に生成されたInCl3+InCl3は析出部に輸送され、析出部でNH3が混合されInGaN混晶が熱力学解析により予想されたように、InGaNの析出を確認した。原料送入比と析出組成の関係を明らかにするとともに。成長速度と成長条件の関係を明らかにした。さらに、成長温度と析出組成、成長速度および結晶品質の関係を明らかにし、X線回折、フォトルミネッセンス、光吸収、SEM、レーザー顕微鏡、AFMなどを用いて物性測定を行った。
黄色ブドウ球菌の血球崩壊毒素遺伝子の水平伝播及び毒素の作用機構の解明

1.PVL変換ファージの多様性φSLTと名付けたPVL遺伝子を保有する新規ファージを取得し、PVLのファージ変換を証明した。さらにSLTゲノムの全塩基配列を決定し、すでに明らかにしたφPVL及びφPV83-proのゲノムとの比較を行った。φSLTは10bpの3'突出型cosを有し、62個のORFをコードする、42,941bpからなるゲノムを有していた。φPVLとφSLTでは、PVL及びatt周辺約6.4kbのみが共通の配列であり、それ以外の領域は全く異なっていた。一方、PVLのバリアントであるP83株のlukM-lukF-PVクラスター遺伝子を有するφPV83-proのゲノムは、φ11とφPVLの及び他のファージの配列からなっており、このうちcos及びmorphogenesis領域を含む約55%の部分はφPVLとほぼ完全に一致していた。これら3つのPVL変換ファージ/プロファージ、及びφ11の部分配列の比較した結果、これらのファージのゲノムが、組みかえ、調節と複製、バッケージングと頭部、尾部形成、溶菌の各機能モジュールが、それらの境界に位置するjunction部位で組み変わった、キメラ構造をとっていることが明らかになった。Junction部位の塩基配列は3者間で良く保存されており、これらがファージゲノムの再編成に関与していると推定された。2.LukF成分の機能領域の解析LukFのホスファチジルコリン(PC)との結合に重要な残基としてTrp177及びArg198を同定した。さらに、これら2残基間の残基をアラニンに置換する(アラニンスキャン)を行い、上記2残基以外にいくつかの残基が関与している可能性を示唆した。1.感染能力のあるファージの取得フルンケル症患者の感染巣より得られたPVL保有株32株のうち1株から、いくつかのPVL陰性の臨床分離株に溶原化しPVL産生株へと変換するファージを得、φSLTと命名した。φSLTは約100×50nmの長頭型頭部と長さ約400nmの尾部からなり、cosを持つ約44kbの二本鎖DNAゲノムを有した。これまでに塩基配列を決定した領域では、PVL遺伝子およびattPサイト周辺等、部分的にφPVLと相同な領域が見られるが、その他の領域はφPVLとは異なっていた。以上の結果、PVL遺伝子は複数のファージ上に存在し、水平伝播される事が示唆された。現在さらに解析を進めている。2.P83プロファージの解析プロファージ、φPV83-proの45,634bpの全塩基配列を決定し、現在その解析と確認の作業を行なっている。これまでに2種類の新規のISのトランスポゼースを含む64のORFが見いだされた。PVL型クラスターはattサイト近傍、lytの下流に位置していた。φPV83-proのcos及びmorphogenesis領域を含む約55%の領域はφPVLとほぼ一致していたが、φ11ファージのattやintを持つなど他のファージとキメラ構造をとっていた。3.ISの解析φPV83-pro中にIS30ファミリーの特徴を持つISSA1、IS1272と高い相同性を有するISSA2を見いだした。現在、転移能を証明する系を模索中である。LukF単量体とαーToxinの7量体の立体構造の比較から、LukFのTrp^<177>Arg^<198>が血球膜上のホスファチジルコリンとの結合及びγ-ヘモリジン活性に重要であること、赤血球への結合にはこれに加えてTyr^<72>とArg^<203>が赤血球膜の未知のレセプターへの結合に必要であることを明らかにした。

さらに、これら2残基間の残基をアラニンに置換する(アラニンスキャン)を行い、上記2残基以外にいくつかの残基が関与している可能性を示唆した。
リヒャルト・ワーグナー研究

ヨーロッパの芸術史・思想史において「モデルネ」(近代の最先端から近代の桎梏を乗り越えようとする思潮)への道を切り開いたドイツの音楽家リヒャルト・ワーグナー(1813-83)の活動とその意義を、音楽作品のみならず著作・論文等に即して美学的、哲学的な見地から解明するとともに、ナショナリズム、ユダヤ人問題、ナチズムなどの歴史的な背景に照らして現代にまで及ぶその影響を功罪を含めて明らかにした。ヨーロッパにおける近代芸術の改革者であるドイツの舞台音楽作曲家リヒャルト・ワーグナーの仕事を、音楽と舞台の両面から理解することはもとより、19世紀ヨーロッパの政治、文化、社会、宗教的な脈絡において理解し、ひいては西欧近代(モデルネ)という現象を明らかにすることを目的とする。そうしたワーグナー研究において基本的文献である『コジマの日記』を読み解き、日本語に翻訳して刊行するとともに、ワーグナー作品のなかでも「ロマン主義」オペラと呼ばれる3作品について音楽とドラマの相互浸透を跡づける訳注/音楽注を付した対訳書を刊行することを目標とする。1.リヒャルト・ワーグナ一研究の基本文献である『コジマの日記』(Cosima Tagebucher)の解読翻訳を進め、普仏戦争からドイツ帝国樹立へ至る時代の同時代資料を読み込むとともに、ワーグナー(夫妻)が渉猟した膨大な書物の世界を跡づけることにより詳細な注解を作成した。その結果は『コジ・マの日記』第2巻(1870年6月71年10月)として東海大学出版会から上梓される(2009年6月刊行予定)運びであり、音楽学、ドイツ文化論はもとより、ヨーロッパ19世紀研究に貴重な一石を投ずるものと信ずる。2.ワーグナーがその芸術目標とした「楽劇」への移行期に書かれ、芸術史上「モデルネ」への重要な一歩を記したロマン主義オペラ《ローエングリン》の対訳・注解を刊行する(2009年度に五柳書'院より上梓する予定)ための予備的な基礎作業として、同作品の文献学的テキスト校訂を行った。3.ワーグナー作品の(テクストと音楽双方にわたる)韻律の問題を《ニュルンベルクのマイスタージンガー》を例に研究し、日本音楽会のシンポジウムで共同発表した。1.リヒャルト・ワーグナー研究の基本文献である『コジマの日記』(cojima tagebucher)を読み解き、詳細な注解を付した翻訳『コジマの日記2』(1870年6月71年10月分)を東海大学出版会より刊行し(2009年9月20日)、音楽学、ドイツ文化論はもとより政治・経済・宗教に及ぶヨーロッパ19世紀研究に貴重な一石を投ずることができた。2.ワーグナーがその芸術目標とした「楽劇」への移行期に書かれたロマンチック・オペラ《ローエングリン》のテクスト校訂を行い、原典との対訳に音楽注・訳注を付した対訳本《ローエングリン》の編訳を行った。(2010年4月刊行予定)3.『コジマの日記3』を読み解くための基礎資料を収集し、解析する作業を行った。その際、特に普仏戦争後のドイツ・フランス関係を知るうえで必要な当時の新聞記事をあたるなどの検証作業を行い、その知見は次年度に予定されている翻訳作業に資すること大であると期待される。4.ワーグナーのロマンッチック・オペラ第2作『タンホイザーとヴァルトブルクの歌合戦』の対訳・解題本の作成が予定されており、今年度はその準備作業として『タンホイザー』のドレスデン版・パリ版、2種類のスコアを突き合わせ、テクストの文献学的な確保作業を実施した。とりわけ中世写本(コーデクス・マネッセ)及びテユーリンゲン年代記群における「歌合戦」の成立過程を明らかにできたのは大きな成果であった。1.リヒャルト・ワーグナーの音楽劇(Musikdrama)への橋渡しをなす先駆的な「ロマン主義オペラ」3作品の棹尾を飾るロマン主義オペラ《ローエングリン》(1848)について綿密なテクスト批判に基づく台本/スコア両面からの校訂を行ない、音楽学者三宅幸夫氏との共同研究により原文対訳に詳細な訳注・音楽注を付し、解題および歴史的/文献批判的資料を掲載した対訳本『ローエングリン』(日本ワーグナー協会監修,2010年5月五柳書院刊)を刊行した。同書は日独文化交流の点からも注目を浴び,2011年秋に在日ドイツ大使館主催の日独修好150周年記念講演会においても取り上げられる予定である2.ワーグナーの「ロマン主義オペラ」の第2作《タンホイザー》についても対訳本を上梓すべく,本科学研究費による補助を得て,同作品の成立過程を示す各種資料を収集し,その分析を終え,従来「ドレスデン版」(1848)「パリ版」(1861)と呼ばれながらその実態が必ずしも明らかでなかった2種類のヴァージョンを画定することかびきた。現在その翻訳および訳注音楽注の作成に取り組んでおり、一両年以内にその成果を世に問う予定である。3.ワーグナー

研究にとって基本的な資料であるCosima Tagebucherを読み解き,注解を付した翻訳『コジマの日記』(東海大学出版会)を刊行すべく,2010年度にはその第3(1871年11月73年4月)に相当する部分の作業を進めた。1リヒャルト・ワーグナーの音楽劇Musikdramaへの橋渡しをなす初期のロマン的オペラ『タンホイザーとヴァルトブルクの歌合戦』(1845)についてテクストとスコア(総譜)の両面に渡って各種異稿を収集し、徹底的な批判的校訂を加えることにより、従来「ドレスデン版」(1845)「パリ版」(1861)あるいは「ドレスデン版」(1875)と呼ばれながら必ずしも実態が明瞭ではなく錯綜していた「版」と「稿」を整理し、『タンホイザー』をめぐる版の問題に一定の解決をつけた。こうして再構成された「1860年版」と「1888年版」について、音楽学者三宅幸夫氏との共同作業により、ドイツ語/日本語によるテクストの対訳に詳細な訳注・音楽注を付し、さらに解題および歴史的/文献批判的資料を掲載した日本ワーグナー協会監修『対訳タンホイザー』に取り組んだ。同書は2012年5月、五柳書院より刊行される予定であり、日本における音楽文化研究に大いに資するものと期待される。2ワーグナーの最初期のロマン的オペラ『さまよえるオランダ人』について、平成25年度における同作品の対訳本の刊行に向けて各種資料の収集に努めるとともに、文献批判的手法によるテクストの確定を行なった。3ワーグナー研究にとって基本的な資料であるCosima Tagebuecherを読み解き、詳細な注解を付した『コジマの日記』(東海大学出版会、全10巻)を刊行すべく、平成23年度には日記の1871年11月73年4月に相当する部分の翻訳作業を進めた。刊行は平成25年度を予定している。4本科学研究費による補助を得て2010年度に完成させた同本ワーグナー協会監修『対訳ローエングリン』の成果にもとづき、2011年9月のバイエルン州立歌劇場の来日公演(『ローエングリン』)を機に国内外の専門家による国際シンポジウムを開催した。1 19世紀ドイツの作曲家リヒャルト・ワーグナーを研究するための基本的な資料であるCosima Tagebuecherを読み解き、時代背景から作品の成立史にわたる詳細な注解を付して『コジマの日記』(東海大学出版会、全10巻)として刊行すべく、平成24年度には日記の1871年11月73年4月部分の注解作業を進めた。平成26年度の刊行を予定している。2ワーグナー中期の音楽哲学論文である『ベートーヴェン』、『俳優と歌手』の翻訳を進めた。この2論文を含む論集『ワーグナー著作集ベートーヴェン』(仮称、法政大学出版局)は平成26年に刊行予定である。3ワーグナーの音楽劇Musikdramaへの橋渡しをなす初期のロマン的オペラ『タンホイザーとヴァルトブルクの歌合戦』(1845)についてテクストとスコア(総譜)の両面に渡って各種の遺稿を収集し、徹底的な批判的校訂を加えることにより、従来「ドレスデン版」(1845)、「パリ版」(1861)、「ドレスデン版」(1875)などと呼ばれながら、必ずしもその実態が明瞭ではなく錯綜していた刊行「版」と手書き「稿」の関係を整理し、『タンホイザー』をめぐる「版」の問題に一定の決着をつけた。そのうえで音楽学者三宅幸夫氏との共同作業により、2012年5月、日本ワーグナー協会監修『対訳タンホイザー』を五柳書院より刊行した。4ワーグナーの最初のロマン的オペラ『さまよえるオランダ人』について、文献批判的手法によりスコアと台本テクストの確定を行ない、翻訳と注解を進めた。
「トランスナショナル日韓関係史」―「文化」/「市民社会」交流から見た日韓関係

一次史料、インタビュー、現地調査を通じて、日韓関係を文化・地方自治体・市民社会等トランスナショナルなアクターに注目し、その交流の歴史と現状を研究し、その外交的含意について考察した。日本文化は「クールジャパン」として韓国社会に深く浸透しており、韓国の「文化」や韓国人の対日認識に影響を与えてきた。また、地方自治体交流は政治関係に影響されることなく積極的に展開されている。このようなトランスナショナルな関係の基盤により、日韓関係は多元化し、政府関係の悪化にも関わらず「復元力」を有するに至った。ただし、交流の主体と目的・関心における非対称性は、新たな葛藤の火種になりかねず注意が必要である。1.関連研究の分析と各資料館・図書館等での資料収集:日韓のトランスナショナルな交流は1990年代以降、冷戦終焉後の新秩序模索の中、地域主義の観点と「日韓新時代」への希求として活性化したことが明らかになった。韓国の民主化により体制摩擦が克服され未来志向の関係設定に合意が得られたが、この時期はまだ「上からの」交流推進という性格が強い。2.韓国における日本文化の浸透、文学の「日流」についての調査:大手書店や図書館での調査を通じ長年続いた日本文学人気が完全に定着したことを確認した。村上春樹の新作は韓国で対日感情が厳しかった2013年8月でも売上1位を記録し、推理小説やライトノーベルなどジャンルも多様化し、日本関連書籍の公刊も着実に増えた。韓国の日本文化受容は政治状況にさほど影響されていないという暫定的仮説を得た。3.地方自治体及び各団体の交流の実態と歴史に対する調査:浦項市は旧日本家屋通りを史跡として造成し観光名所にした。釜山市の対日交流に対する関心は注目に値する。各交流団体は日本歌謡祭、対馬との合同花火大会等多様なイベントを通じ、政治状況に影響されずに交流を推進している。地域新聞も日韓交流に関する記事が多く、首脳会談の必要性を説くなど対日積極姿勢が目立つ。このような中央と地方の温度差について今後注目していく。また1992年に発足した「韓日海峡沿岸市道県知事交流会議」に関する貴重な資料を入手した。この会議は東京-ソウル間関係では見えない日韓関係の側面が垣間見られるので今後さらに調査を進める。4.専門家との意見交換:日韓共同世論調査を主管する「言論NPO」代表を招きセミナーを開催し、ソウル大学日本研究所の教授等と意見交換を行い「韓日草の根交流と国家親善」等のシンポジウムにも参加した。韓国の公共外交について報告を行い、現代日本学会では安倍外交と岸外交を日韓関係から比較する報告を行った。1.関連研究の分析と史資料館・図書館における資料収集:韓国国立外交院において、日韓関係における文化問題の位置づけについて調査した。冷戦期は日本が文化開放など積極的に文化交流を提案し、韓国の歴史問題という外交カードに対して文化カードで対応していたことがわかった。また韓日協力委員会についての史料も収集した。2.日韓沿岸部の地方自治体の交流の歴史と実態に関する調査:鳥取県は江原道との友好関係を持続させており、日韓友好交流公園と日韓友好資料館の造成、県立図書館での韓国関連図書の充実など、韓国との交流と地域主義を重視していた。その結果韓国人観光客も多かったが、島根県は竹島(独島)問題により韓国との交流に影響が出ており、それに対し不満を抱く県民の意見も聞かれた。福岡では韓国人観光客の実態と意識についても調査し、多くの韓国人は政治・歴史問題と切り離して日本観光や日本文化の摂取に積極的であることがわかった。国/中央だけでなく自治体/地方の観点の重要性を再確認した。3.韓国における“クールジャパン"の浸透についての調査:群山市は植民地期の日本文化の名残を歴史遺産として保存し、観光地として再開発し好評を得ている。しかし日本人観光客の姿はなく、相互認識の改善のためにも広報が今後の課題といえる。また韓国の若者は日本の「青春文化」「優しさ」「スローライフ」に共鳴し、競争社会と格差社会の中で日本(文化)にオルタナティブを求めていることがわかった。これは単なる文化の交流・接触の意義を超えるトランスナショナルな日韓関係の一側面として注目される。4.日韓市民連帯についての調査:金大中大統領図書館等での資料調査に加え、日韓市民社会の連帯に携わるジャーナリストや政治家、ヘイトスピーチに対抗する市民団体へのインタビューを行い、東西大学日本研究センター、高麗大学日本研究センターの専門家とも意見交換を行った。1.資料館・関連機関における研究調査:韓国国立外交院、国会図書館等で資料調査を行い、日本自治体国際化協会、日韓トンネル推進会議等の機関で調査を行った。また全国紙と地方紙の日韓関係関連報道について比較分析し、その温度差を確認した。2.釜山・対馬における研究調査:釜山文化財団と対馬の朝鮮通信使緑地連絡協議会による、朝鮮通信使のユネスコ記憶遺産登録への共同申請について調査した。日韓両国は歴史問題や軍艦島の世界遺産登録をめぐり対立があるが、この事例は日韓のトランスナショナルな協力事例として注目に値する。80年代からの取り組み、政治に翻弄されつつも申請を実現させた熱意と認識のずれについて知ることができた。また、近年釜山からの観光客が急増する対馬の現状と課題につき調査し、「日韓境界の島」対馬の位置づけと可能性について考察した。3.日韓市民社会の連帯についての研究:「PEACE&GREEN BOAT日韓クルーズ2015」に乗船し、日本のピースボートと韓国の環境財団による連帯の歴史につき調査した。

また、釜山にある古里原発に反対する市民団体を訪問し、反原発運動における日韓連帯の現状につき調査した。原発問題は、歴史問題と違い日韓の市民社会が全面的に協力できる課題であり、今後の市民社会の連帯を牽引する運動として注目される。4.近年日韓関係は政治・歴史問題等で冷え込んだが、以前のように関係全体に影響を及ぼすことはなかった。これはトランスナショナルな関係の蓄積・拡大・深化により、日韓関係が多元化・多中心化しており、「復元力」も強化される等、質的に変容したことを示している。一方、釜山と対馬等主体間の非対称性、交流の目的についての認識のずれ等、トランスナショナルな関係における非対称性の問題は克服すべき課題といえる。今後は日韓関係に影響を与える新たな要因として浮上した中国にまで視野を広げて研究を試みたい。一次史料、インタビュー、現地調査を通じて、日韓関係を文化・地方自治体・市民社会等トランスナショナルなアクターに注目し、その交流の歴史と現状を研究し、その外交的含意について考察した。日本文化は「クールジャパン」として韓国社会に深く浸透しており、韓国の「文化」や韓国人の対日認識に影響を与えてきた。また、地方自治体交流は政治関係に影響されることなく積極的に展開されている。このようなトランスナショナルな関係の基盤により、日韓関係は多元化し、政府関係の悪化にも関わらず「復元力」を有するに至った。ただし、交流の主体と目的・関心における非対称性は、新たな葛藤の火種になりかねず注意が必要である。国交正常化後最悪と言われる日韓関係の冷却化は、2014年度においても改善されることはなくさらに悪化の一途をたどった。その結果、本研究課題の研究遂行において多くの難点に直面せざるをえなかった。また、研究対象が時期的にも空間的にも広範囲に渡ること、一次史料の公開の制約があり、資料収集と現地調査に多くの時間を割愛せざるを得ず、それらの史資料とインタビュー内容を駆使してセミナーでの報告は行ったものの、論文という形で成果を公表するまでには至ることができなかった。成果公表については2015年度の課題としたい。国際関係史1.引き続き韓国外交院、日本外交史料館等を中心に史資料を収集し史的分析を行う。また、韓日/日韓協力委員会、韓日/日韓親善協会、日韓文化交流基金など日韓の交流団体についての調査を行い、その歴史的意義について考察する。2.引き続き日韓海峡沿岸部の地方自治体の交流の歴史と現状を調査し、次年度は日韓交流の象徴でもあり境界の島でもある対馬を訪れ現地調査を行う。3.日韓クルーズ「第8回PEACE&GREEN BOAT 2015」(2015年8月)など日韓市民の交流のイベントに直接参加し、日韓市民社会の連帯の現状について調査を行う。また、日韓市民連帯に携わった当事者に対しインタビューを行う。4.日本文化の受容・浸透と韓国人の対日認識の変遷、韓流と嫌韓流など文化をめぐる日本人の対韓認識の変化など、文化と歴史認識・政治関係、日韓の相互認識についての考察を深めていきたい。5.研究の最終年度であるために、これまでの研究成果を総括しその成果の公表を行う。
高二酸化炭素濃度条件が水田土壌中の可溶態炭素とメタン放出に及ぼす影響

化石燃料の大量使用と森林の減少によって、大気中の二酸化炭素濃度が上昇し地球温暖化を引き起こしつつあることは、すでに広く知られているが、増加する大気二酸化炭素濃度が農業生態系に及ぼす影響はまだ完全には理解されていない。人類の約1/3以上の食糧生産の場である水田における大気二酸化炭素濃度上昇の影響は、1998年から農業環境技術研究所を中心として世界で初めて岩手県の開放系水田で試験されてきた。昨年度は岩手県の試験水田で落水後に採取された表層土壌と次表層土壌を2段階の温度条件(25°Cと30°C)で40日間密閉培養し、その間の生成メタン量、二酸化炭素量、可溶態炭素量を測定した。本年度の分析結果から、高二酸化炭素条件下の水田土壌は対照区土壌に比べてメタン生成活性が次表層で高く、表層で低いことが見出された。また可溶態炭素量はいずれの土層でも高二酸化炭素条件下のほうが対照区より多いことが見出された。また本年度は農業環境技術研究所と共同で、大気二酸化炭素濃度上昇が水稲からのメタン放出量と分泌炭素量に及ぼす影響についてインディカを含む4種の水稲品種を用いて測定し、さらにメタン生成活性や土壌中の溶存メタン、可溶態炭素量との関係を明らかにした。その結果、メタン放出量は開花期に最高を記録したが、その時期は品種により移植後5670日と異なった。生育期間の全メタン放出量は高二酸化炭素条件下のほうが対照区より多いことが見出され、品種別にはIR72>Dular>NPT(IR67966)>JP(コシヒカリ)の順になった。溶存メタン量も同様な傾向が認められたがその差は小さかった。現在、溶存炭素、メタン生成活性の結果を取りまとめ中である。その試験の一環として、受入れ予定研究者の犬伏らは大気二酸化炭素濃度の増加で水田からのメタン放出が増大する可能性を指摘したが、メタン生成過程が二酸化炭素と有機酸という2つの異なる基質からの生成経路があり、また生成されたメタンの一部は土壌中や水稲根圏で酸化されるので、その詳細な増加メカニズムは未知である。本研究ではメタン生成菌の基質となる可溶性有機態炭素に注目し、水稲根からの分泌量や組成および有機物分解量を大気二酸化炭素濃度上昇条件下で測定し、さらにメタン生成活性や大気への放出量との関係を明らかにすることを計画した。本年度は岩手県の試験水田で落水後に採取された表層土壌と次表層土壌を2段階の温度条件(25°Cと30°C)で40日間密閉培養し、その間の生成メタン量、二酸化炭素量、可溶態炭素量を測定した。その結果、高二酸化炭素条件下の水田土壌は対照区土壌に比べてメタン生成活性が次表層で高く、表層で低いことが見出された。次年度の実験にむけて、根からの分泌炭素量が異なる水稲品種を文献検索し研究機関にその後の研究経過を照会している。
第二言語における統語形態素とレキシコンの解釈・使用にみられる第一言語の影響

本研究は、第二言語習得の際に第一言語がいかに関与するかを探るため、統語形態素とレキシコンという言語の異なる2つの項目に注目し、日本人や中国人の学習者の英語習得を調査した。その結果、両項目において、第一言語の影響が明らかにみられるものの、その影響の仕方や大きさは異なることがわかり、第二言語習得において、「第一言語の影響」が、言語項目ごとにさまざまな形とインパクトで現れることが示された。今年度の研究では、第二言語習得の際に第一言語がいかに関与しているかを探るため、言語モジュールに関わる言語項目のなかで特に統語形態素の習得に注目し、習熟度別(発達段階、最終段階)に第二言語の発達の実態を調査した。具体的には、日本人英語学習者(上級・中級レベル)によるテンス解釈に注目し、中級レベル話者(大学生の学習者)と上級レベル話者(英語圏に長期滞在経験をもつ学習者)を被験者として文許容度判断テストによる言語実験を行った。テンスの第二言語習得に関して、産出面において得られた「最終段階までにはほぼ母語話者と同様のテンスに関する言語知識が習得可能である」(Okuwaki, 2005)という結果が、解釈面からも支持されるかどうかを調べ、テンスの知識を体系的に考察しようと試みた。結果として、第二言語学習者が、微妙な意味解釈に関する項目を発達過程の早い段階で習得して母語話者と同様の解釈を行うことができることを示したが、正確性をもって形態的に表現できるためにはある程度の言語的発達が必要であるとまとめた。分野への意義、重要性としては、第二言語学習者が、母語における知識をそのまま転移するのではなく、肯定証拠に基づいて第二言語特有の複雑な文法に気づくことができるという発見、しかし、それを言語形式として正しく産出できるようになるのはその後の発達であるという知見である。これは、今回対象となった項目のみならず、その他の言語項目においても適用されるべき仮定であるという点も意義があると考えられる。さらに、言語モジュールの中でもより認知能力と関わるレキシコンについて文献研究を進めた。上記の研究で明らかになったことが、他の言語項目にも当てはまるどうかという視点から理論的研究を進めている。次年度は、今年度の研究の成果を基に、日本人の英語習得という枠を超えて第二言語習得一般に関して考察する予定である。今年度の研究では、アスペクトに関する統語形態素に注目し、第二言語文法が発達する過程において第一言語の影響がいかに現れるのかを検証した。アスペクトを含むtemporalityは言語に普遍的に存在すると考えられるが、それをどのように文法化するかは言語によって異なる。本研究は、L1とL2で「意味-形式」の関係が異なる場合に注目し、英語のbe+-ing形がもつさまざまなアスペクト的意味、特に日本語で「テイル」とは訳せないような場合において、日本人英語学習者がbe+-ing形にどのような意味を付与するのか、文の適切性判断テストを用いて調べた。習熟度による違い(初級・中級レベル)があるのかどうかも見た。結果として、L1とL2で「意味-形式」の関係が異なる場合でも、学習者は習熟度が上がるにつれて母語話者のような解釈に近づいていくということがわかったが、状態動詞のbe+-ing形による「一時的状態」の解釈のような微妙な意味の違いの認識は難しいことも明らかになった。これまでのアスペクト研究では、形態素の領域は主に発話データに基づいており、形態素を適切に使用できても意味解釈が適切にされているかについてはあまり注目をされてこなかったが、今後は解釈データに基づく意味的な側面にも目を向けて形態素研究を進める必要がある、という本研究の示唆は意義のあるものである。さらに、上記とは別の言語モジュールであると考えられるレキシコンについては、特に第二言語におけるformulaic sequencesについての理論研究を進め、次年度に向けての言語テストを準備した。次年度は、今年度の研究の成果を基に、中国語やスペイン語が第意義言語である英語学習者からもデータを集め、第二習得における母語の影響をさらに調べていく予定である。本研究では、言語の異なるモジュール(統語、レキシコン)に関する母語の関わりを検証することで、第二言語習得において第一言語の影響がみられるかどうかを検証した。今年度は、中国語を母語とする英語学習者に対して行った統語に関する言語調査の分析を行い、日本人から得られたデータと比較した。その結果、統語において第一言語の影響がみられることがわかった。今後、さらに多様な英語レベルの学習者に対しても同様の調査を行い、その影響がどの程度まで一般化できるのかどうかをさらに検証していきたい。また、レキシコンに関して、第二言語学習者が類似語における意味の関連性をどのように捉えているかを調査することで、第二言語レキシコンにおける母語の関わりを考察し、学会発表、論文発表を行った。

日本人英語学習者を対象に、意味関連性判断課題と文章完成課題を行い、その中で、日本人英語学習者が、L2語の意味表象をどの程度正確にわかっているか、L1相当語の影響があるかどうかを調べるとともに、L2語の意味の再構築の可能性について検証した。その結果、L2語彙習得において完全な意味発達は困難であり、一定程度の発達は可能であっても、L2語の意味を再構築し十分に発達させるには限界があるということが示された。同時に、語彙サイズの変化に伴い、段階的に発達する可能性のある領域であることも示唆された。今後は、さらに意味の再構築についてより多角的に調べるために、調査内容・方法を再考する必要があることもわかった。さらに、第二言語使用におけるformulaic sequencesに関する研究にも着手し、これまで研究されてきた領域におけるさまざまな研究を考察した。formulaic sequences使用に関して、学習者コーパスを利用した研究や、その言語処理、言語表象に関する心理言語学的研究についての文献研究を行い、論文としてまとめた。
超高速ラマン分光法によるシュタルク局在電子の緩和過程の研究

〈1.試料の設計、製作、評価〉本研究に用いる量子井戸構造には、レ-ザ-発振可能な波長領域にバンド間遷移があること、適当な電場で井戸間のトンネリング確率が大きく変化出来ること、GaAs及びAlGaAs層のラマンスペクトルが分離して観測できること、が要求される。種々の既知のデ-タ及び数値計算からこれらの条件を満たすと考えられる構造を設計し、(a)80Aー46A結合二重井戸と(b)100A結合多重井戸を試作した(三菱重機中央研究所徳田氏との共同研究による)。フオトルミネッセンス(PL)および光伝導の測定から、(a)については、ほぼ、設計どおりの遷移エネルギ-を持つことが分かった。〈2.光源の開発〉パルス光源として、長波長領域ではモ-ドロックArレ-ザ-励起ピリジン色素レ-ザ-を、作製して用いる予定であったが、安定性、扱い安さ、将来性などを考慮し、新たにTiーサファイアのモ-ドロック化を行うことにした。その結果、7400Aでパルス幅200fsec、平均出力120mwを実現することができた。〈3.ポンプ・プロ-ブ・ラマン散乱の測定〉ポンプ・プロ-ブ・ラマン散乱の測定法を確立するため、ロ-ダミン色素レ-ザ-(波長約6000Aパルス幅10psec程度)を用いて、バルクのGaAsについて、プラズモン・フォノン結合モ-ドの強度を遅延時間の関数として調べ、パルス幅程度の時間分解能でキヤリア-密度の測定できることが、確認できた。以上、試料、光源、測定系についてはほぼ予定どおり準備ができた。量子井戸のダイナミックスの測定までは至らなかったが、来年度中には完了したい。
抗腫瘍性含窒素多環状化合物の合成

1.申請者が開発したプロトベルベリンからの生合成的変換によるベンゾフェナンスリジン合成法の反応条件を検討し、一般的合成条件を確立した。2.各種のo-スチリル安息香酸誘導体から、ベンゾキノン存在下5mol%のPdCl_2(CH_3CN)_2を用いる触媒的アシロキシパラデーション法を開発して、3-アリールイソクマリンの一般合成法を開発した。3.上記の反応を活用して、抗腫瘍性ベンゾフェナンスリジンアルカロイドnitidineのイソクマリン体を経由する新しい合成法を開拓した。
微細固体粒子が懸濁する二相流のディフューザ特性

本研究は流体中に懸濁している微視的挙動を無視し得ない微細固体粒子懸濁液のディフューザー特性を調べ、内部流動の様相を明らかにする目的で実施した。供試二相流としては固気及び固液二相流であり、供試ディフューザは半頂角α=5゚及び11゚である。固気二相流においては平均粒子径19.8μm及び30.7μmのガラスビーズを混入し、質量混合比0.050.2、レイノルズ数5.5×10^4の条件下で圧力分布が測定された。その結果、局所圧力回復係数は単相流と比較して最大約11%減少することが明らかにされた。一方、固液二相流は水道水に二酸化珪素及びカーボンブラック粒子を懸濁させたものを用いた。平均粒子径はそれぞれ1.4μm及び1.29μmである。測定された圧力分布の実験値より求められた局所圧力回復係数は固気二相流の場合と同様に水道水のみの値と比較して最大約15%減少することが判った。これらの二つの流れ場において、類似な現象が得られたので、粒子レイノルズ数に着目し、単相流の速度分布の測定結果と関連させて局所圧力回復係数の減少率を整理した。その結果、摩擦速度、粒子径をそれぞれ代表速度及び代表寸法にとった粒子レイノルズ数はディフューザ特性の一つである局所圧力回復係数に対する一つのパラメータと見なすことが出来ることを指摘した。局所圧力回復係数が単相流のそれと比較して減少する原因を明らかにするため、固液二相流のディフューザ内流れの可視化が超音波断層装置を用いて実施された。その結果、微細固体粒子が懸濁する流れでは管壁近傍における逆流域が単相流のそれと比較して大きくなることが明らかにされ、減速による圧力の回復が少なくなることが判った。これらの研究成果は1992年の日本混相流学会と日本機械学会の講演会で発表され、さらに1993年に混相流学会及び国際学会で発表の予定である。
品質工学(タグチメソッド)の理論と応用に関する学術的研究

本研究では,日本発のマネジメント・オブ・テクノロジーである品質工学(タグチメソッド)を数理的側面から捉え直し,定式化して普遍化していくことで,発展させやすいものに整理していくことを目指し,「SN比の統計的推測」,「直交表実験の計画と解析」,「オンライン品質管理」,「MTシステムの理論研究」の4つのテーマに分けて研究を行った.それぞれについて,「改良型T法の提案」,「変化点による工程診断」,「異常値検出のためのMTシステム」,「過飽和実験計画の構成」などの研究成果を得ることができた.本研究は,日本発のマネジメント・オブ・テクノロジーである品質工学(タグチメソッド)を数理的側面から捉え直し,定式化して普遍化していくことで,発展させやすいものに整理していくことを目指している.そのために,タグチメソッドについて以下の4つのテーマを掲げて研究を行っている.(1)SN比の統計的推測法:誤差因子を母数因子として実験にとり上げた場合の等SN比性検定を構築する.また,データに対応のある場合を論じる.(2)直交表実験の計画と解析:過飽和実験計画で収集されたデータの解析と,応答が計数値の場合における直交表実験データの解析について,基礎研究を行う.(3)オンライン品質管理:観測特性と調整パラメータの間の工程因果モデルを,時系列多変量分布としてモデル化するとともに,工程調整における損失関数を,SN比などを用いて定式化する.(4)MTシステムの理論研究:MTA法,TS法,T法などの様々なMTシステムの手法の数理的性質を明らかにしながら問題点の整理を行う.また,多重共線性へ対策案を検討する.本研究では,日本発のマネジメント・オブ・テクノロジーである品質工学(タグチメソッド)を数理的側面から捉え直し,定式化して普遍化していくことで,発展させやすいものに整理していくことを目指し,「SN比の統計的推測」,「直交表実験の計画と解析」,「オンライン品質管理」,「MTシステムの理論研究」の4つのテーマに分けて研究を行った.それぞれについて,「改良型T法の提案」,「変化点による工程診断」,「異常値検出のためのMTシステム」,「過飽和実験計画の構成」などの研究成果を得ることができた.平成19年度は次の成果を得た1)複数の2値入力、量的反応システムの性能比較をSN比によって行う場合を想定し、2値信号に対して、対応のある量的データの構造モデルを明らかにし、この問題が非心t分布における非心度の比較問題になることを示した。その上で、正規化変換を用いて、検定統計量を導出した。2)非対称的判別手法として知られるマハラノビス・タグチ・システムにおける実際の誤判別率を求めた。単位空間から得られた初期標本から求めた平均ベクトルと分散共分散行列をもとにした将来の単位空間からの標本の誤判別率はカイ2乗分布で求めた名目の値よりもはるかに大きいことを示した。これに対してF分布で求めた実際の誤判別率は名目値に近く、安定することを示した。3)パラメータ設計で実験での誤差因子の水準設定が難しい場合を想定し、誤差要因の値が共変量として観測された場合の解析法を与えた。これは共分散分析モデルのひとつの拡張である。平成20年度は以下の研究成果を得た.1)変数の因果関係を表すパスダイアグラムにおいて,直接効果と間接効果の両方が有意に存在する場合に,それらの効果の強さの比較を行う検定方法を新たに提案した.また,数値シミュレーションによって検定方法の有効性を示した.2)オンライン品質管理について,単段階工程の調整問題を統計的逐次決定問題として定式化し,シミュレーションモデルの構築を行った.これにより,工程に異常が起こったときなどに,それを直ちに検知し正常状態に戻すための調整方式を,予め工程設計段階で合理的に構築するための方法論が構築できると考えられる.3)正則でない一部実施計画のあるクラスの性質について,指示関数を定義し,これについての考察から,正則でない2水準計画のクラスが示唆された.4) MTシステムの1つであるRT法の重大な問題点を指摘した。そして,この問題点を回避する修正を施した新たな手法を提案した.これらの研究成果により、現状のタグチメソッドが理論的に解明されるだけでなく,今後さらに発展するための礎が形成されると期待される.本研究は,日本発のマネジメント・オブ・テクノロジーである品質工学(タグチメソッド)を数理的側面から捉え直し,定式化して普遍化していくことで,発展させやすいものに整理していくことを目指している.平成21年度においては以下の研究成果を得た.1)等SN比性検定を,同一の試料を繰返し測定して得られる従属なデータへ拡張した.さらに,拡張したSN比を定義し直すことで,等分散性の仮定を外すことを可能にした.これらの等SN比性検定方法について,シミュレーション実験によって有効性を示した.2)オンライン品質管理について,工程に異常が起こったときに,それを直ちに検知し正常状態に戻すための調整方式を,予め工程設計段階で合理的に決定するための方法論を,実際の事例とシミュレーション実験に基づいて構築した.そして,シミュレーション実験による最適化設計プロセスにおいて,実験計画法と品質工学を活用する方法について整理を行った.3) MTシステムを利用する分野や事例の再検討をし,時間によって単位空間が変動する現象へのMTシステムの適用について考察した.また,多重共線性への対策方法を考案した.4) 2水準因子に関する一部実施計画の問題について,最適性に関するMA基準やGMA基準を拡張した基準を提示した.

また,過飽和実験計画と確率対応法について整理を行った.これらの結果により,タグチメソッドの性質が理論的に解明されただけではなく,今後さらに発展させていくための礎が形成されると期待される.本研究は,日本発のマネジメント・オブ・テクノロジーである品質工学(タグチメソッド)を数理的側面から捉え直し,定式化して普遍化していくことで,発展させやすいものに整理していくことを目指している.平成22年度においては以下の研究成果を得た.1)MTシステムの手法の1つであるT法について改良型T法を提案し数値実験で有用性を示した.さらに,工程能力指数の統計的推測について,SN比の観点から総合的なレビューを行った.また,2値信号・量的ベクトル特性を観測する場合のSN比に対する推測論を確立した.2)オンライン品質管理について,工程からの観測特性に仮定される多変量確率分布に基づいた,工程状態母数の変化点についての工程診断方法について提案した.また,各種コストを考慮した検査計画の立案のための最適停止問題において理論的解析を行った.3)異常値検出に関して,教師なしの侵入検出問題におけるロバストな主成分分類を使用した新たなスキームを提案した.また,MTシステムの理論的研究をまとめた.4)直交表の列数を拡張した過飽和実験計画の構成をし,さらに,直交表に基づくパラメータ設計も含め,コンピュータ上で実施される実験データの解析に関する指針を示した.また.直交表実験によるロバストパラメータ設計について,遺伝的アルゴリズムを適用し,その有用性を数値実験で示した.これらの結果により,タグチメソッドの性質が理論的に解明されただけではなく,今後さらに発展させていくための礎が形成されると期待される.
北米先住民の「記憶の場」構築に関する史的考察：ノーザン・シャイアンの史跡化営為

本研究は部族固有の記憶を宿す地所の国定史跡化に力を注ぐノーザン・シャイアンの事例を検証することで、歴史と記憶の交差を検討するものである。現地フィールド調査、インタビュー調査、史資料調査を通して、1)歴史性に訴えて先住民が土地保全を図る方策には一定の有効性が認められる、2)部族の精神性、宗教性に関わる記憶は歴史という文脈に容易に収まらない、3)史跡化により部族の記憶は国史に一旦は従属させられるものの、史跡管理の過程において出来事の解釈を巡る議論・対話は継続する、ことが明らかとなった。史跡化は部族主権の原点に関わる記憶を継承し、時間的奥行きをもって近代部族自治を捉えることに繋がることが確認された。本研究はアメリカ平原先住民であるノーザン・シャイアンの事例に焦点を当て、現代アメリカ合衆国における先住民の記憶の史跡化営為を検討することで、「記憶」と「歴史」の交差について考察を深めるものである。平成25年度はノーザン・シャイアン保留地を基点とした夏季フィールド調査を行い、部族の伝統的世界観や伝説と所縁の深いベアビュート、ブラックヒルズ、ディシュミット湖を視察し、それぞれの場の景観や管理の現状について調査を行った。現地インタビュー調査では、部族の伝統儀式の継承に尽力してきたキットフォックス・ソサエティのメンバー、部族教育関係者、民俗植物学識者に対して聞き取りを行った。9月にはコロラド州デンバー国立公文書館において、ノーザン・シャイアンが関わったブラックヒルズ土地請求訴訟について史料調査を行った。同時に、国立公園局インターマウンテン地域事務局国定史跡担当者に対し、先住民による国定史跡化の動向について聞き取りを行った。本年度調査の結果明らかとなった、意義ある重要な点としては以下の3点が挙げられる。1)1946年から1976年までの32年間存在したインディアン請求委員会は、先住民の土地返還請求を初めて直接的に扱ったものの、「土地請求」を「補償請求」にすり替える機能を果たした。2)先住民部族は訴訟が進行するなか、部族の継続的存在が証明、明示されることが部族主権保持のために重要であることを認識した。3)先住民の土地請求を精査するなかで収集された情報は国立公園局によって集約・管理され、そうしたデータが今日の先住民の史跡化営為を支えていると考えられる。インディアン請求委員会における土地請求訴訟では先住民への土地返還は認められなかったものの、その後先住民部族は、国立公園局との連携のなかで記憶の史跡化という方策をもって部族の記憶を孕む土地の保全を図るようになったと考えられる。平成26年度は、モンタナ州ノーザン・シャイアン保留地を取り巻くように位置するリトルビックホーン戦場国立記念施設、ローズバッド戦場国定歴史名所、ウルフマウンテン戦場国定歴史名所、メディスンディアロック国定歴史名所を視察し、それぞれの場の景観維持の状況や、土地所有の状況等について調査を行った。併せて2011年に認定領域が確定された、先史時代の遺跡を有するワイオミング州メディスンウィール/メディスンマウンテン国定歴史名所についても視察、調査を行った。現地フィールド調査、及び聞き取り調査からは、1)「インディアン戦争」の文脈で先住民関連地所の史跡化認定を進める内務省国立公園局と、祖霊が棲み、部族の記憶が宿る「聖地(sacred ground)」を史跡化によって保護しようとする部族とでは、「史跡」の定義に大きな隔たりがあること、2)国定史跡認定過程における協議では、先住民側から国立公園局に対し「史跡」定義の再考が様々なかたちで促されていること、3)認定を受けた国定史跡は、国立公園局の庇護のもと、土地開発に対し一定の抑止力をもつことが確認された。史資料調査からは、1992年に国定史跡保存法が改正され、先住民との協議、協力に関わる事項が新たに追加されたことで、先住民が「史跡化」を術として部族関連地所の保護を進めるようになった経緯が明らかとなった。部族の精神性、世界観が関わる「記憶」は、容易には「歴史」という文脈と接点を結ばないものの、その交差において生じる歴史と記憶の折衝を、具体的な地所の国定史跡認定過程を追うことで明らかにした点が今年度研究の意義として挙げられる。保留地を基点とした夏季フィールド調査では、部族が祖先の埋葬地であると主張する保留地東隣接地オッタークリークの状況を視察した。石炭開発計画、及び関連鉄道建設計画について、当初計画からの変更について情報を収集することができた。オッタークリークに近接するウルフマウンテン国定史跡は、土地保全のインセンティブとして十分に効力を発揮していないものの、史跡管理に関わる国立公園局の介入によって、鉄道建設計画に関わる折衝継続が可能となっていることが確認された。現地インタビュー調査では部族歴史保存事務局、部族政府文化委員会、及びキットフォックス・ソサエティのメンバーに、部族にとってのオッタークリークの重要性について聞き取りを行った。またオッタークリークにおける植生について、エスノボタニストに聞き取りを行った。研究最終年度となる平成27年度は、記憶の史跡化を基とした部族の土地保全の営為をアメリカ合衆国史への反駁として捉え直し、学会発表、論文刊行をおこなった。