hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自発蛍光を応用した黄斑疾患の病因の解明、診断ならびに治療への応用

眼底自発蛍光撮影の臨床応用は本邦において普及しつつあり、機関誌「あたらしい眼科」にて「眼底自発蛍光の変化が示唆するもの」として眼底自発蛍光を紹介した。眼底自発蛍光は、共焦点レーザー走査型検眼鏡(cSLO)あるいは眼底カメラ型装置に特殊なフィルターを組み込み、撮影することができる。眼底自発蛍光では、強度近視あるいは加齢黄斑変性における網脈絡膜萎縮の変化について非侵襲的に評価できる方法として注目されている。cSLOを用いて、強度近視眼におけるインドシアニングリーン(ICG)を用いた硝子体手術後のICG残存を観察したところ、術後6ヶ月でも網脈絡膜萎縮痕周囲でICG残存が観察され、網膜色素上皮の存在が眼内ICG排泄に関わっていることを見出し報告した。また、cSLOを用いたICG造影では、加齢黄斑変性の一型であるポリープ状脈絡膜血管症(PCV)の血管病変を描出することに長け、従来の撮影方法よりも病変全体のサイズが小さく測定できる旨を報告した。また、狭義加齢黄斑変性とPCVに対する光線力学療法の治療成績を比較し、PCVの治療成績が良好であることを報告した。眼底自発蛍光は主として網膜色素上皮細胞内に存在するリポフスチンに由来すると考えられているものの、臨床の場においては、漿液性網膜剥離範囲に一致して過蛍光が観察され、網膜下液内に存在する自発蛍光物質が示唆されている。最近では感覚網膜内に存在する自発蛍光物質について報告がみられるものの、生体眼においてはリポフスチンの自発蛍光が強いために、従来の自発蛍光撮影では感覚網膜内にある自発蛍光物質の可視化は困難であると考えられている。今回、黄斑移動術後における眼底自発蛍光撮影において、術後の新しい黄斑では強い過蛍光を示す症例が数多くみられ、これらの過蛍光の形状が術前の脈絡膜新生血管の形状と相関していることを見出し、新しい黄斑における過蛍光は術前の脈絡膜新生血管に由来する感覚網膜内に残存した自発蛍光物質である可能性を見出し、論文の投稿をおこなった。眼底自発蛍光撮影装置として、580nmの励起波長と695nmのバリアーフィルター、488nmの励起波長の撮影フィルターを眼底カメラに組み込むことによって自発蛍光撮影装置を作成した。既存のレーザー走査型検眼鏡を用いて、波長488nmならびに790nmの自発蛍光撮影もおこなった。まず、580nmの励起波長による眼底カメラ型撮影装置を用いて、偽弾性黄色腫に合併した網膜色素線条例での眼底自発蛍光の特徴について検討した。網膜色素線条で脈絡膜新生血管を合併すると視力予後は不良である。その理由として、脈絡膜新生血管を生じると、周囲に広範な網膜色素上皮萎縮が生じ視力予後に影響すると考えられているが、網膜色素上皮萎縮を評価する従来の方法としてフルオレセイン蛍光眼底造影があるが、萎縮を判定する新たな方法として眼底自発蛍光撮影を用いて検討した。色素上皮萎縮・欠損は低蛍光を示し、低蛍光の形状からRPE ripと分葉状、境界不明瞭な広範囲の低蛍光に分類された。これらの網膜色素上皮萎縮・欠損は必ずしも脈絡膜新生血管と連続していなかった。偽弾性黄色腫は膜輸送蛋白に関連したABCC6遺伝子変異が報告されており、この遺伝子変異によって細胞外マトリックスの変性を生じて網膜色素上皮が容易に裂けやすい可能性が示唆された。加齢黄斑変性以外での脈絡膜新生血管を生じる疾患として、強度近視が挙げられる。強度近視で脈絡膜新生血管を発症すると、遅発性に周囲に萎縮性変化を生じ重篤な視力低下を生じる。この萎縮性変化の進展、ならびに強度近視における眼底自発蛍光の特徴について、レーザー走査型検眼鏡を用いて波長488nmで撮影し、特徴ある所見を見出すことができたため、論文を投稿した。

最近では感覚網膜内に存在する自発蛍光物質について報告がみられるものの、生体眼においてはリポフスチンの自発蛍光が強いために、従来の自発蛍光撮影では感覚網膜内にある自発蛍光物質の可視化は困難であると考えられている。今回、黄斑移動術後における眼底自発蛍光撮影において、術後の新しい黄斑では強い過蛍光を示す症例が数多くみられ、これらの過蛍光の形状が術前の脈絡膜新生血管の形状と相関していることを見出し、新しい黄斑における過蛍光は術前の脈絡膜新生血管に由来する感覚網膜内に残存した自発蛍光物質である可能性を見出し、論文の投稿をおこなった。
薬剤耐性対策アクションプランに基づく周術期クリニカルパスにおける予防抗菌薬適正化

【研究目的】本研究では、静岡県西部地区の大規模医療機関にて運用されている周術期クリニカルパス内の手術部位感染予防抗菌薬について調査し、Evidence-based medicine(EBM)の観点から、不適切な抗菌薬処方の有無を明らかにすることを目的とした。また、クリニカルパス内の不適切な抗菌薬処方を変更することにより、抗菌薬の適正使用推進および使用量削減の実現を目指した。【研究方法】1静岡県西部地区の8施設(浜松医科大学医学部附属病院(当院)、浜松労災病院、JA静岡厚生連遠州病院、聖隷浜松病院、総合病院聖隷三方原病院、中東遠総合医療センター、磐田市立総合病院、菊川市立総合病院)で運用されている手術関連クリニカルパスを収集し、抗菌薬処方の有無について調査した。2各クリニカルパスの抗菌薬処方について、エビデンスの有無を文献検索や書籍等から評価し、「継続」「内容変更(使用日数・抗菌薬の種類等)」「削除」を判断した。3当院のクリニカルパスに含まれる「削除」と判断された経口抗菌薬について、各診療科の医師と協議し、同意が得られた経口抗菌薬を削除した。【研究成果】対象の8施設において、眼科の角膜移植術、斜視手術、腎臓内科の腎生検、産婦人科の広汎子宮全摘術、耳鼻科領域の手術などのクリニカルパスでセフカペンピボキシル、セフジトレン、セフジニルが処方されているのが確認された。これらすべての経口抗菌薬が「削除」と判断された。このうち、耳鼻科領域の手術以外のクリニカルパスにおいて経口抗菌薬を削除することができた。セフカペンピボキシル、セフジトレン、セフジニルのAUDは3.12から1.12と、クリニカルパスの変更前後で減少した。
米国のSTEM教育調査及びそれを踏まえた我が国の理数教育の在り方の考察

○研究目的米国における理数教育、特にブッシュ政権以来米国政府が力を入れてきたSTEM(科学・技術・工学・数学)教育の実態を把握し、わが国の理数教育と比較することにより有益な示唆を得ることを目的とした。○研究方法米国の理数教育の実際把握のため、米国科学財団(NSF)、アーリントン群教育関係者、マサチューセッツ州の教育実験校、米国衛生研究助(NIH)、各種科学関係博物館等の実地調査・関係者からの意見聴取を行った。また、我が国の状況とも比較するため、文部科学省の理数教育担当者、科学技術振興機構のスーパーサイエンスハイスクール(SSH)担当者、国立教育政策研究所の海外教育研究者等から意見聴取を行うとともに、市川学園(千葉)でのSSH公開授業、奈良県のSSHの成果発表会に参加し、関係者との議論を行った。○研究成果これにより、米国は我が国に比べ連邦政府の教育への影響は弱く、教育全体に占める予算が少ないこと、一方、州や郡が中心となるため、各地域の裕福度や文化格差等を反映した教育の地域格差が生じており、STEM教育による理数面での全体的底上げについては、教育現場での効果はあまり見られていないという実態が分かった。しかし、教育格差を平準化するため、郡は域内全般で使えるような教科書作りを、また大学等ではNSFの支援等も受け、ITなども利用した各種の優れた教材作りが行われていることも分かった。また、我が国のSSHのような制度はなく、SSH制度の卓越性が逆に理解できたが、一方、米国では一般に高校まで義務教育であるものの、試験選抜によるマグネットスクール等の優秀な学校ではすぐれた英才教育が行われているという実態も把握できた。
歴史的・論理学的手法を用いるプライバシーの多義性と文脈依存性に関する研究

プライバシーの多義性と文脈依存性について論理学・歴史学の成果を活用して整理を行ったうえで、最新の米国の法学理論書を翻訳した。歴史的に見て広くプライバシー類似現象が存在することを示し、論理学により役割によるプライバシー情報の取り扱いに関する規範が変わることを示した。情報倫理学の知見と対面的相互行為に関する社会学理論を応用し、道徳的自律および他者への自己提示の自由を侵害することがプライバシー侵害の危害であることを解明し、情報通信技術が媒介する非対面的行為にもこの理論が適用できることを示した。情報倫理学研究会を主催し、研究会主要メンバーによる大学教養課程向けの情報倫理教科書を編集・著作した。本助成金の成果の一部として、本年度は次の著書・論文発表を行った。大谷卓史「最近の情報倫理学・法学海外文献におけるプライバシー研究の動向」『信学技報』112(129) 223-228(2012年7月)土屋俊監修、大谷卓史編著『情報倫理入門』アイ・ケイコーポレーション(2012年9月)前者は、日本では紹介が遅れている米国における法哲学・情報倫理学分野のプライバシー研究を紹介し、整理するものである。後者は、2012年2月に開催した第1回情報倫理学研究会を受け、現在の情報倫理学・科学技術史研究の成果を踏まえ、わが国情報倫理学の第一人者の監修を受けた、中堅・若手の哲学者・倫理学者・科学技術者による初学者向けの教科書である。情報倫理学教育の重要性は指摘されながら、現在の学問水準から見て内容的に充実すると同時に哲学・倫理学を専攻しない教員によっても教えやすい教科書はきわめて少ない状況であった。本書は、学問的成果を踏まえて、大学の教養課程における教育現場で使いやすいほかに類を見ない教科書と考える。2012年3月には、第2回情報倫理学研究会を開催し、研究発表および議論を行った。情報セキュリティの研究者および建築家を招き、情報技術や住居建築とプライバシーの関係について講演をいただき、議論を行った。また、研究代表者のほか、研究連携者が、本プロジェクトで展開したプライバシー研究について報告を行った。現在の最新の研究状況を踏まえた、情報倫理学におけるプライバシー研究に関して討論を行う重要な機会となった。この研究会での議論を踏まえ、さらに平成25年度の研究を加速していく予定である。また、『月刊みすず』における連載「科学技術の現在史」において、現代における情報メディアに関連するプライバシー問題について時評的に論じている。この中では、従来の学術的研究では指摘されなかったプライバシー問題も指摘し、検討した。最終年度は、前年度までの研究を基礎として、プライバシー概念の広がりを整理し、個別的な問題について研究発表を行った。法学者D. J. Soloveによる定評あるプライバシーに関する理論書Understanding Privacyを翻訳刊行し、解説を執筆した。本書の翻訳・解説執筆作業を通じて、プライバシー情報の文脈依存性とプライバシー概念の多義性についてその広がりを確認し、整理を行った。この研究成果をもとに、応用哲学会(2013年4月)で、プライバシーの文脈依存性とプライバシー概念の多義性について、前出のSoloveおよびH.Nissenbaumの理論における取り扱いを整理した。これらの理論的整理に基づき、電子情報通信学会技術と社会・倫理研究会および情報倫理学研究会などで、プライバシーの社会的価値、「集団プライバシー」概念、日本におけるプライバシー概念、図書館とプライバシー、SNSにおける子どもの自律とプライバシー、医療情報に関するプライバシーに関して研究発表を行った。研究期間を通じて、情報倫理学研究会を組織し、研究会の開催運営を行うことによって、哲学・倫理学者による情報倫理学研究を推進する国内体制の基盤を築いた。幅広い分野の先行研究を概観し、プライバシー概念の複雑さ(多義性・文脈依存性)を扱う理論書の翻訳を通じて、プライバシー概念の広がりを確認し、現代における整理の方針を得た。現代における個別のプライバシー侵害などの問題について、研究発表およびエッセイ執筆を通じて考察した。情報倫理学教科書1冊、応用倫理学教科書における情報倫理学項目の執筆1冊、翻訳書1冊、プライバシーに関する学術発表8本、情報セキュリティとプライバシーの現代史に関する学術論文1本、プライバシーに関するエッセイ形式の論文12本を発表した。1.日本におけるITプライバシー問題についての解明。第一に、インターネットの普及によって日本のプライバシー状況が変容しつつあることを指摘した。インターネット上に分散する情報を恣意的・機械的に統合して提示するなどの操作により、実像とはかけ離れた自己像が提示される問題が生じ、さらに情報主体によるその自己像の修正が困難になっていることを指摘した。第二に、プライバシーは、隠蔽か暴露かという二元論で考察されることが多いものの、情報の提示の仕方が、情報主体の人格的利害に大きくかかわることを示した。この帰結として、悪事を隠蔽する権利であるというプライバシー権への批判が必ずしも当たらないことを指摘した。2.情報セキュリティ問題についてプライバシーは情報セキュリティと機密情報の保全に密接に関連している。

本研究においては、第一に、インターネットの普及以前から、現代までの情報セキュリティの変容を歴史的に記述した。電子データの利用が増大し、インターネットが普及したことで、情報セキュリティの脆弱性と脅威が増大していることを示した。2000年代後半からは経済的・政治的目的からの情報システムへの攻撃が増大する傾向があり(脅威の政治・経済化)、情報流出が大規模化していることを示した。第二に、文脈依存性の観点から、ウィキりークス問題に代表される現代の情報保全の課題について論じた。現代の組織はIT利用を拡大し権限委譲を進めることで意思決定の迅速性を得る一方、この結果、機密情報の漏えいリスクは高まった。情報保全・管理の技術・社会統制と組織内の信頼醸成との均衡を図る必要があることを指摘した。3.情報倫理研究会の開催若手・中堅の情報倫理研究者を集め、情報倫理研究会を開催した。現代的な情報倫理問題について検討し、議論を行った。この研究会の成果は、大学生向けの情報倫理教科書として2012年秋に公刊される予定である。プライバシーの文脈依存性と多義性を解明するため、論理学と歴史学の手法を取り入れた哲学・倫理学的研究を実施している。歴史学的研究に関しては、日本の近世から近代にかけての生活や慣習に関する専門文献・一般文献を収集・読解し、必ずしも日本にプライバシーは存在しなかったとは言えないことを確認しつつある。国内では紹介されていない非西洋世界に関するプライバシー文献も確認している。また、西洋の都市史・建築史の文献を読むと、多くの一般公衆においては、プライバシーのある生活を送るようになったことが19世紀ころであることがわかる。歴史的に見て、プライバシーは西洋のものであるという一般的な思い込みを正すための材料が整いつつあるように思われる。論理学的手法による研究は、主に連携研究者の村上祐子東北大学准教授が実施している。状況意味論にもとづき、役割という文脈によるプライバシー情報の開示・非開示の変更に関して形式化を実施している。これらの成果にもとづいて、プライバシーの哲学・倫理学的研究を進めつつある。現在の米国のプライバシーに関する法学および情報倫理学分野における代表的論者であるD. SoloveとH. Nissenbaumの著書を分析している。プライバシーの多義性と文脈依存性について解明を試みたD. Soloveの_Understanding Privacy_(Harvard Universsity Press, 2008)に関しては、その成果として、翻訳を準備中であり、平成25年度中に発行予定である。上記の歴史的・論理学的研究および、法学・哲学分野での細心のプライバシー理論の検討を踏まえて、平成24年度においてはプライバシーと自由の関係について検討を開始した。
神経核の脱落がタウ病理形成に与える影響の解明

神経毒DSP-4投与は、タウオパチーモデルマウス(PS19)の大脳皮質、海馬および嗅内野においてノルアドレナリンの減少、タウオパチー発症早期でのタウ病理の出現ならびに生存率の低下を促進した。本結果はノルアドレナリンがタウ病理形成拡大を修飾することを示唆し、認知症発症機構の解明と治療薬開発の新規の標的を提案するものと考えられた。また、オリゴマー状およびコンフォメーション依存性抗タウ抗体の反応性が細胞内および細胞外タウで異なり、これらの抗体を用いた免疫化学的手法は、タウ病理伝播に重要と考えられる細胞外タウの解析とタウ病理形成伝播機構の解明に応用可能と期待される。青斑核ノルアドレナリン(NA)作動性ニューロンの脱落は脳の老化とともにみられる現象であるが、認知症の主な発症原因であるアルツハイマー病ではこの現象はより顕著である。また、これらのニューロンの投射先である嗅内野、海馬そして大脳皮質は本疾患で損傷をうけ、神経細胞の脱落およびタウ病理が頻発することが知られている。本課題では、青斑核NA作動性ニューロンの脱落がタウ病理形成伝播および神経細胞死の誘導に与える影響を検証する目的で、タウ病理形成および神経細胞死の様式が解析されている変異型タウを発現する遺伝子改変マウスモデルの青斑核ニューロン脱落がタウ病理および神経細胞に与える影響の解析を試みる。DSP-4[N-(2-chloroethyl)-N-ethyl-2-bromobenzylamine]はNA作動性ニューロンに特異的に作用する神経毒であり、これを使用して青斑核NAニューロンを選択的に脱落させるシステムの構築を試みた。生後1ヶ月齢マウスに神経毒DSP-4を投与し、投与5ヶ月後青斑核ニューロンを免疫組織化学的に解析した。その結果、神経細胞数に有意な変化はみられなかったが、NAなどのモノアミン作動性ニューロンのマーカーである抗ドーパミンβ水酸化酵素抗体および抗チロシン水酸化酵素抗体で標識される神経細胞は著しく減少していた。これまで本神経毒を使用した動物実験では神経毒投与1ヶ月後程度の期間での解析が行なわれてきたが、本結果は本神経毒の影響が5ヶ月間持続し、ニューロンの脱落は不可逆的であることを示す知見である。タウ病理マーカーとしてリン酸化依存性抗タウ抗体AT8標識を行なった結果、脳幹部から海馬領域にかけて免疫反応陽性細胞が少数確認されたが神経毒による影響はみられなかった。この結果は生後6ヶ月では本モデルマウスにおけるタウ病理形成が不十分であり、より長期間にわたって病理の進展に与える影響を観察する必要があるものと考えられた。研究室の移動および職の変更等があったため、研究活動の開始が6月以降になりその準備にも時間を要したこと、移動に伴い使用可能な実験設備に変更があったこと、マウスの繁殖ならびに実験に必要な表現型を発現するまでに時間がかかったことから、研究に遅れが出てしまいました。青斑核ノルアドレナリン作動性ニューロンの脱落は脳の老化とともにみられる現象であるが、認知症の主な発症原因であるアルツハイマー病ではこの現象はより顕著である。また、これらのニューロンの投射先である嗅内野、海馬など辺縁系そして大脳皮質は本疾患でその進行とともに損傷をうけ、神経細胞の脱落およびタウ病理が頻発することが知られている。本課題では、青斑核ノルアドレナリン作動性ニューロンの脱落がタウ病理形成伝播および神経細胞死の誘導に与える影響を検証する目的で、タウ病理形成および神経細胞死の様式が解析されているタウオパチー原因遺伝子である変異型タウを発現する遺伝子改変マウスモデルの青斑核ニューロン脱落がタウ病理および神経細胞に与える影響の解析を試みる。P301S変異タウを発現する認知症モデルマウスPS19(B6;C3-Tg(Prnp-MAPT*P301S)PS19Vle/J)に神経毒であるDSP-4[N-(2-chloroethyl)-N-ethyl-2-bromobenzylamine]を投与し、本モデルが呈する表現型に与える影響を解析した。PS19マウスでは3ー6ヶ月齢にシナプス変性およびグリオーシス、6ヶ月齢でタウ線維形成および記憶学習行動に異常、9ヶ月齢で神経細胞死が認められる。生後6週齢のPS19マウスにDSP-4を腹腔内投与し、薬物無処理の対照PS19マウスと比較検討を行った結果、(1)マウスの短寿命化、薬物投与から4ー10ヶ月後のマウスの解析から(2)嗅内野および海馬におけるノルアドレナリンおよび線条体における神経細胞内チロシン水酸化酵素量の減少、(3)脳内特定領域におけるタウ病理形成とその進展の違いなどが認められた。これらの結果は、神経毒DSP-4の投与が、脳老化を促進し、タウ病理形成の進展を修飾するものと考えられた。(1)マウスへの神経毒DSP-4の投与により老化脳内環境の指標であるノルアドレナリン量の減少、チロシン水酸化酵素含有ニューロンの減少が確認されるなど、脳老化の解析に適するモデルが作成できたこと。(2)脳老化環境の誘導を目的とした本投薬がタウオパチー・モデルマウスにみられる表現型に与える影響(短寿命化およびタウ病理形成分布の変化など)を明らかにしたこと。上記のように本研究計画において期待される結果がえられてきている。

本結果はノルアドレナリンがタウ病理形成拡大を修飾することを示唆し、認知症発症機構の解明と治療薬開発の新規の標的を提案するものと考えられた。また、オリゴマー状およびコンフォメーション依存性抗タウ抗体の反応性が細胞内および細胞外タウで異なり、これらの抗体を用いた免疫化学的手法は、タウ病理伝播に重要と考えられる細胞外タウの解析とタウ病理形成伝播機構の解明に応用可能と期待される。P301S変異型タウを発現する遺伝子改変マウス(PS19マウス)は、タウオパチー発症初期(生後6ヶ月齢以後)には主に脳幹および脊髄に、後期(生後9ヶ月齢以後)には大脳皮質、嗅内野および海馬にタウ病理が拡大するモデルである。本モデルにおいて加齢に伴うタウ病理形成に与える神経毒物DSP-4投与の影響を解析した。薬物投与1ヶ月後には、薬物無投与の対照と比較して、大脳皮質、嗅内野および海馬においてノルアドレナリン量の著しい低下が確認されたがドーパミンおよびセロトニン量の顕著な変化はみられなかった。この結果は、薬物投与によるノルアドレナリン量の顕著な低下が、青斑核ニューロンが投射する大脳皮質、嗅内野および海馬におけるシナプスにおけるノルアドレナリンの取り込み、あるいは青斑核ニューロンにおけるノルアドレナリン合成の抑制によるものと考えられた。さらに、リン酸化依存性および非依存性タウ抗体等を用いた免疫組織化学的および生化学的解析から生後7ヶ月齢には脊髄および脳幹に加え、大脳皮質、嗅内野および海馬にもA68およびAT8陽性タウ封入体が確認され、また炎症マーカーの発現にも違いがみられた。これらの結果から、脳幹および脊髄と比べより軽度なタウ病理を呈する本モデルの大脳皮質、嗅内野および海馬領域におけるノルアドレナリンの低下が、これらの領域においてタウ病理形成を促進することを明らかにした。細胞外タウが細胞内タウに比べ、より高分子量であるオリゴマーを含むこと、C末端領域内およびタウの微小管結合部位内にエピトープをもつ抗体の反応性が異なることを明らかにし、上記の抗体の反応性の比較による脳抽出物内のタウの性質の解析法を構築した。今後、上記薬物投与より誘導されるタウ病理拡大の促進する機構が本手法により解明されることが期待できる。本課題に用いる遺伝子改変マウスの繁殖がすすみ、実験に使用できる匹数も徐々に確保できて来ているので、これらの病理の進展状況に応じた研究を計画する。本モデルマウスは生後4ヶ月齢以降に分子レベル、そしてこれに続き6ヶ月齢以降に病理レベルで表現型を呈する性質をもつので、今後は本結果に記載したシステムを用いて経時的なタウ病理変化と脳内モノアミンの変化などについて解析を行なう予定である。研究室の移動に伴い使用できる実験設備が変わった影響で実験手技等に若干変更の可能性がある。自由行動下マウスのマウス脳からのモノアミンおよび細胞外タウの採取は、脳の摘出解剖後適宜分画を行う方法に変更し、抗体を用いた高感度な測定法による検出法を行なうことも検討している。また培養細胞系を用いてタウ伝播現象におけるタウの細胞外放出とそのメカニズム、およびモノアミンによる影響についての実験も検討したい。前年度までの研究から、神経毒投与により脳老化を反映するモデル系が作成できた。さらに、この系において認知症モデルマウスの老化が促進され、タウ病理形成とその進展が修飾されることを明らかにした。
新学習指導要領保健分野「健康と医薬品」に関する授業構成の実証研究

2008年に公示された新学習指導要領において、保健分野の内容(4)に「医薬品は、正しく使用すること」が盛り込まれた。これを受け、本研究の目的を医薬品についての内容を扱う中で、健康の維持増進に対する意識を「セルフメディケーション」として高めていくための授業構成を確立していくこととした。健康と医薬品に関する授業構成を、「生と性を考える」単元構成の中に位置づけ、その有効性を検証した。その手法は、授業の前後でのアンケート調査結果、授業ノートの点検結果を分析することによるものであった。その結果は、(1)自分の判断で薬を飲む生徒が78割おり、くすりの適正使用協議会の他の中学生調査結果(中学生で3割)と比較し、高い割合であり、薬の使用に関する正しい知識を身につけさせる必要性をより強〓感じる。(2)医薬品の効く仕組みについて、この授業実践を通して約2割から7割近くの生徒が理解を深めた。(3)服用の仕方は、水以外で服用する者が約5割から約2割へと減少し、授業を通しての理解が進んだ。(4)一般用医薬品と医療用医薬品の違いを認識している者が8割を超えている。くすりの適正使用協議会の調査結果(中学生の9割が認識していない)と比較しても高い。ただ授業後に認識率が減少した点は、授業での取り組みをより丁寧に行う必要があると思われる。(5)薬の服用を病気の回復途中で止めてしまう傾向がみられた。これは処方された薬(処方薬)は最後まで飲みきることが大切であるとの認識を、一般用医薬品と混同しているものがおり、改善の余地があった。(6)薬の適切な服用法(錠剤をかみ砕いて飲まない、水以外では飲まない等)が授業を通して学習できた。(7)「お薬手帳」の認識率は低いものの、授業後はその存在を知る者が有意に増え、薬の飲み合わせによる副作用を知る手がかりにすることの認識が向上した。
磁場下におけるスピン三重項超伝導の物性

Sr_2RuO_4はスピン三重項超伝導体と考えられているが、磁場下における超伝導相での振る舞いのいくつか、例えば、H_<c2>の面内角度回転での等方性、パウリ限界的な振る舞い、および、ナイトシフトにおけるdベクトルの異方性エネルギーの小ささ、がスピン三重項超伝導として説明できるかどうかは、今なお、明らかとなっていない。むしろ、これらの観測事実からスピン一重項であるかもしれないという声も強くなっている。我々は、これらの点を明らかにするため、微視的なモデルから出発し、摂動論的手法によってEliashberg方程式を解く事で、超伝導ギャップ関数を決定し、これを拡張して1)スピン軌道相互作用を導入することで、正常状態における磁気異方性、および、超伝導dベクトルの縮退を解く異方性エネルギーの見積もり、2)超伝導状態の計算によって、カイラル状態における自発磁化の見積もり、および、ゼーマン項による磁場下での相図を議論、3)微視的に得られたギャップ構造を用いて、準古典近似に基づいた磁場中超伝導の計算を行い、H-T相図、H_<c2>の異方性、比熱やNMRの緩和時間T_1の計算を行った。以上の結果から、Sr_2RuO_4における異方性や磁場下での超伝導の振る舞いについて、一定の理解が得られた。これまで我々は、摂動論的手法に基づいて、様々な強相関電子系超伝導体を研究してきた。この方法を超伝導状態に拡張することは容易である。しかし、これまで、超伝導状態における微視的な計算は、揺らぎ交換(FLEX)近似によるスピン一重項状態についての研究しか行なわれていない。この近似法は反強磁性臨界点付近の正常状態、超伝導状態の振る舞いを記述することに成功したが、Sr2RuO4のスピン三重項状態を正しく議論することはできなかった。これは、FLEX近似が特定の揺らぎを増強し、その揺らぎを媒介として超伝導を引き起こすのに対して、Sr2RuO4では、むしろ顕著な磁気揺らぎを持たないγバンドが超伝導を引き起こす原因であったからである。また、FLEX近似では対破壊効果が大きくなりすぎるのも原因の一端である。こうして、ここではスピン三重項状態を研究するのに有利な3次摂動による方法を超伝導状態に拡張して、Sr2RuO4の超伝導状態を研究した。このときスピン軌道相互作用も微視的に取り入れ、常磁性帯磁率の振る舞いや、dベクトルに関する内部自由度に関連した物理について、詳しく調べた。最終的には、この微視的な理論を磁場中超伝導に拡張し、ナイトシフトそのものを具体的に評価することを目指している。
難再生性マングローブの細胞培養系開発と細胞融合

培養細胞やプロトプラストからの個体再生が困難であった、熱帯・亜熱帯の海岸域に生育するマングローブキ各種の培養系を開発し、細胞融合による育種を可能にするため、1)沖縄西表島において採集した、ヒルギダマシ、マヤプシキ、ヤエヤマヒルギ、オヒルギ、メヒルギなどの無菌の材料を得るための準備として種子の室内育成を行った。2)色々な生育ステージの子葉、葉、芽、花器官等から、カルス誘導のための植物ホルモンや培地塩類等の、種類、濃度の最適条件を明らかにするため、少量液体培地を入れた、多穴シャーレあるいは、透明なカバーを用いた平底サンプル管法(申請者が工夫)を用い、無菌培養したまま、倒立顕微鏡観察する方法により、多数の培地条件の検索を行った。ヒルギダマシで若干の増殖が得られ、初めてマヤプシキ子葉からのサスペンジョンカルチャー系を確立した。3)24穴、96穴などの多穴シャーレを用いて各種細胞壁分解酵素の組み合わせと、浸透圧の最適条件を検討した。購入したウェルスキャナーを付属させた簡易倒立顕微鏡による、効率的観察および、データ処理を行うことにより、3科8種のマングローブ葉プロトプラストが単離可能になり、論文発表した。4)さらに、プロトプラストの簡単な精製法を検討し、いくつかの種について、無菌液体培養を試みた。結果の写真画像処理解析のコンピューターによる効率化を試みた。5)外国産ロッカクヒルギの培養細胞のプロトプラスト培養に対する、4種の塩とpHの影響を調べ、耐塩性の弱いポプラや、草本タバコのプロトプラストと比較し、Naに対する若干の耐性のほかに、MgやCa塩による増殖促進効果の特徴を初めて明らかにし、論文発表した。6)5)を参考にして、ヒルギダマシ、マヤプシキの葉組織からの細胞分裂誘導に対し、NaCl以外に、K、Mg、Ca塩に対する反応性の特徴を初めて明らかにし、学会発表した。培養細胞、プロトプラストからの個体再生が困難であった、熱帯・亜熱帯の海岸域に生育する、マングローブ各種の培養系を開発し、細脚融合による育種を可能にするため、1)沖縄西表島において採集した、ヒルギダマシ、マヤプシキ、ヤエヤマヒルギなどの無菌の材料を得るための準備として種子の室内育成を行った。2)色々な生育ステージの子葉、葉、芽、花器官等から、カルス誘導のための植物ホルモン等の組み合わせの、種類、濃度の最適条件を明らかにするため、少量液体培地を入れた、多穴シャーレあるいは、透明なカバーを用いた平底サンプル管法(申請者が工夫)を用い、無菌培養したまま、倒立顕微鏡観察する方法により、多数の培地条件の検索を行い、植物ホルモン、培地塩類によって若干の促進効果を得た。進捗部分を報告にまとめた。初めてマヤプシキ子葉からの増殖細胞が継代培養可能になった。3)24穴、96穴などの多穴シャーレを用いて各種細胞壁分解酵素の組み合わせおよび、浸透圧条件の最適条件を検討した。購入したウェルスキャナーを付属させた簡易倒立顕微鏡により、たくさんの条件の効率的観察および、データ処理を行うことにより、数種のマングローブ葉プロトプラストが単離可能になった。この結果は学会発表を行い、論文投稿中である。5)外国産ロッカクヒルギの培養細胞のプロトプラスト培養に対する、4種の塩とpHの影響を調べ、耐塩性の弱いポプラや、草本タバコのプロトプラストと比較し、ナトリウムに対する若干の耐性のほかに、マグネシウムやカルシウム塩による増殖促進効果の特徴を初めて明らかにし、論文準備中である。

6)5)を参考にして、ヒルギダマシ、マヤプシキの葉組織からの細胞分裂誘導に対し、NaCl以外に、K、Mg、Ca塩に対する反応性の特徴を初めて明らかにし、学会発表した。
「ドイツ民族」の構築と脱構築――市民的文化と芸術音楽への信頼――

本研究は19世紀ドイツの教養市民層を主な対象として、音楽芸術への信頼とドイツ文化への信頼がいかに内在的結びついていたかを解明しようとするものである。これはドイツのビーレフェルト大学の教養市民層研究プロジェクトに新たな知見を加える、歴史社会学的な考察となる。今年度は、教養市民層問題と概念史、ドイツにおける教育制度および資格社会問題、教養理念の概念史、近代美学と芸術的天才の信仰、芸術音楽への信頼の成立といった、これまでの数年間従事してきた論点を総合することを試みた。それにより、従来の研究方法においては別個に扱われてきたこれらの問題群には論理的・必然的な関係が潜んでいたことを解明し、音楽芸術への信頼とドイツへの信頼が結びついていたメカニズムを、「本来性」という独自の分析概念を提起することによって明らかにした。これらの、一見無関係と思われる諸現象には、明確な定義を拒む非規定性を共通に見出すことができ、非規定的な状態の中に現状否定的なユートピアを夢想するのが「本来性」の思想である。これは19世紀ドイツの様々な領域に確認でき、そうした思想はドイツ民族の本来的なあり方への信頼にも結びつくこととなった。今年度の研究は、論文にまとめて所属する研究機関に提出した。
独占的競争経済における政策効果の動学分析

本年度は、前年に引き続き、不完全市場を前提にした成長モデルの動学的性質の検討を行うと共に、独占的競争市場における最適化政策について具体的な検討をした。主要な研究結果は次の2点である。1不完全市場を前提にした成長モデルの分析前年度の研究成果をもとに、本年度は2部門内生成長モデルにおける不決定性の発生について詳細に検討した。別掲の近刊論文("Indeterminacy and Endogenous Growth....")では、2部門モデルを利用して、外部性の存在を許せば、たとえ規模に関する収穫一定が成立しても不決定性は生じ得ることを証明した。また、既刊の日本語論文(「不決定性とサンスポット」)において、これらの研究結果の経済的意味について説明をした。2不完全競争市場における最適化政策近刊予定の共同論文("Patent Length and Economic Growth")において、独占的競争市場を前提にした内生的成長モデルを用いて、技術進歩の速度とパテント政策の関連について分析を行った。これは従来ミクロ的にしか検討されていなかった問題であり、本論文は今までにないマクロ的視点からの研究結果を提供することができた。また現在投稿を準備中の論文では、不完全競争のマクロ動学モデルを利用して、市場の不完全性と最適課税政策の関係を分析した。本研究は、本年度と来年度の2年間にわたって行われる予定であるが、本年度は主として、不完全競争市場を前提にした経済成長モデルの動学的性質に対して、種々の経済政策がどのような効果を及ぼすかを検討した。(1)均衡経路の不決定性に及ぼす効果独占的競争と収穫逓増を前提にした成長モデルでは、定常均衡に収束する経路が不決定になることは既に知られている。本年度の研究では、たとえ収穫一定の生産技術を仮定しても不決定性が生じ得ることを示し、それに対して課税政策がどのような効果を持つかを調べた。まず別掲の近刊論文("Indeterminacy of Equilibrium....")において簡単な2部門内生的成長モデルを用いて検討し、さらに現在投稿準備中の論文において、より一般的な内生的成長モデルを構築して検討した。また、近刊の論文(“Growth and Welfare Effects....")においても、貨幣的成長モデルを用いて、インフレ課税と不決定性の関係にを論じた。(2)成長モデルの収束スピードに及ぼす効果経済成長モデルの収束速度の問題は、「収束論争」との関連で多くの研究者の興味を引いているが、この問題について独占的競争を前提にした成長モデルを用いて検討した研究はほとんどない。本年度は、現在投稿準備中の2つ論文において、財政・金融政策のパターンと市場の独占度が収束スピードにどのように関係するかについて、理論モデルと数値例を利用して分析した。別掲の近刊論文("lndeterminacy and Endogenous Growth....")では、2部門モデルを利用して、外部性の存在を許せば、たとえ規模に関する収穫一定が成立しても不決定性は生じ得ることを証明した。
蛍光1分子追跡による細菌べん毛モーターの回転計測

細菌べん毛モーターは,細胞膜を介したイオンの流れによって駆動され,両方向に回転できるナノマシンである.このモーターは,高速駆動や回転制御機構などの興味深い特徴をもつ.従来のモーター回転計測はモーター本体の動きを直接的に追跡するものではなく,フィラメントを介した間接的なものであった.本研究では,分子レベルでモーター本体の回転を直接的に観察するために,1分子蛍光顕微鏡やモーター蛍光標識の手法を開発した.細菌べん毛モーターは,人工の回転モーターと同様に回転子と固定子から構成される.モーター固定子はイオンチャネルとしても機能するため,細胞膜を介した電気化学的勾配にしたがってイオンを流入させる.このイオン流にともない固定子の細胞質部位が構造変化して回転子と相互作用することで回転トルクを発生すると考えられている.本研究では,モーターがトルクを発生している細胞内部位を蛍光標識して,モーター本体の回転を直接的に検出する基盤技術の開発を目指した.平成24年度は,昨年度に引き続いての観察系システムの改良,テトラシステインタグを介して固定子MotBを蛍光染色する新規手法の開発,回転子・固定子の二重染色を中心におこなった.まず,計測システムの評価として,顕微鏡自体の安定性がx-y方向に12 nm程度のノイズレベルで構築できていることを確認した.次に,テトラシステイン(TC)モチーフCys-Cys-Pro-Gly-Cys-Cysを含むようにMotBとの融合タンパク質を構築したところ,従来モーターの蛍光観察に利用されてきたGFP-MotBよりも良く機能を保持していることを確認できた.TCタグには1分子追跡も可能であるReAsHが特異的に結合して発色することが知られており,現在1分子観察するために最適な染色条件を検討している.また,回転子FliGと固定子MotBをGFPやmCherryなどの蛍光タンパク質とをさまざまな組み合わせで融合タンパク質を作成してモーターの機能を評価し,モーター固定子・回転子の同時観察に最適な系を見出した.細菌べん毛モーターは,細胞膜を介したイオンの流れによって駆動され,両方向に回転できるナノマシンである.このモーターは,高速駆動や回転制御機構などの興味深い特徴をもつ.従来のモーター回転計測はモーター本体の動きを直接的に追跡するものではなく,フィラメントを介した間接的なものであった.本研究では,分子レベルでモーター本体の回転を直接的に観察するために,1分子蛍光顕微鏡やモーター蛍光標識の手法を開発した.細菌べん毛モーターは,回転子と固定子から構成される直径約50 nmの超分子回転モーターである.モーターは,細胞外構造物であるらせん状のべん毛フィラメントをスクリューのように回転させて細菌遊泳の原動力を生み出す.モーター本体は細胞膜に埋まっており,イオンチャネルとして機能する固定子の細胞質ドメインと回転子が相互作用して,細胞膜を介したイオンの流れを回転トルクへとエネルギー変換する.これまで,トルクが細胞質側で発生しているにもかかわらず,モーターの回転は常にフィラメントを通して間接的に検出されてきた.そのため,モーターの力学特性の情報は集まるものの,回転の分子機構については明らかでない点が多い.そこで,本研究では,モーターが実際にトルクを発生している細胞内部位を蛍光標識して,モーター本体の回転を直接的に検出する基盤技術の開発を目的としている.本年度は,主に蛍光観察系システムの確立をおこなうために,以下の研究をおこなった.1)1分子蛍光顕微鏡の評価.構築した顕微鏡を利用して蛍光色素1分子が観察できることを確認し,詳細な装置の評価をおこなった.2)蛍光色素によってモータータンパク質を標識する条件の検討.モータータンパク質にHalo-tagを介して,Rhodamineで蛍光標識する条件の検討をおこなった.現在,蛍光の退色過程から,機能しているモーターの構成素子の数の見積もりをおこなっている.また,モータータンパク質のmCherryやSNAP,CLIPによる標識方法の開発をおこなった.蛍光顕微鏡による観察系に加えて,光ピンセットによる細胞の動きを制御するシステムの構築を予定していたが,光学系の導入まで至らなかったため.昨年度完成に至らなかった光ピンセットのシステムの導入など,引き続き,顕微鏡光学系の構築を推進する.光ピンセットの導入に必要な光学部品の購入費およびモータータンパク質を蛍光標識する試薬類の購入への使用を予定している.
中国横断山脈の隠花植物の種多様性の解析

中国雲南省と四川省に位置する横断山脈の隠花植物調査を平成10年から平成12年の三ヵ年にわたり実施した。調査範囲は低地の常緑広葉樹林から高山帯の無植被地まで及んだが、特に低地では自然林はわずかに寺院等の周辺に見られる程度であった。本研究の主たる目的である標本資料の収集については、コケ類約5000点、地衣類約3150点、菌類約4000点、シダ類約130点、種子植物約2000点の標本を得ることができた。現在これらの標本にもとづき研究を進めている。以下、現在までの成果の概略を分類群毎に示す。コケ類は高知では周北極要素やヒマラヤとの共通種が多くを占め、高度が下り山地帯になると東アジア要素のものが多く見られた。一方、標高2000m以下の低地では、コマチゴケ科やアブラゴケ科などの熱帯要素の種が見られ、中国内陸部へも河川流域伝いに分布域を北上させていることが確認された。地衣類は標高1800mを越えると樹皮、岩上着生とも非常に豊富に生育していた。しかし,これ以下の高度ではムカデゴケ科,テロスキステス科をのぞいてほとんど生育しない。Hypogymnia属の新種を確認した。ヘリトリゴケ科19種が雲南省新産であった。菌類は、担子菌のAmanita属及びCinoboletus属の新種が確認された。ヒダナシタケ目コウヤクタケ科の38属87種が本地域に産することが明らかになり、アジア新記録9種(8属)および中国新記録37種(25属)が含まれる。また、Hyphodontia属とTubulicrinis属の2新種を認めた。微小菌や変形菌でも新種や中国新記録種を確認した。中国と日本のHypocrea属を比較すると、形態的・地理的隔離の上ではかなり異なる種や菌株でも、分子系統学的にはごく近縁である例が多かった。植物寄生菌については7種のクロボ菌と25種のサビ菌を確認した。本年度は菌類を中心に調査した。平成11年1月に届いた標本類に基づいて現在研究を進めている。担子菌類のサビキン目は約200点、ヒダナシタケ目約700点、変形菌類約50点、細胞性粘菌の分離菌株約300点、子嚢菌類約350点などの標本が採集され、菌類全般の採集標本は総計約2500点に達している。それらの中には未報告種(新種・中国新産種)などが含まれていることが一部すでに判明している。原始的な担子菌類のMixia osmundaeは従来日本だけから知られていたが、今回の調査で中国にも分布することが明らかになった。rDNAのITS領域による類縁関係の判定によると、日本産と中国産の菌株間には差が認められなかった。細胞性粘菌培養菌株による分類学的研究は目下中国の研究機関で進めている。ボタンタケ属については従来の採集標本の情報を加えてrDNAのITS領域により地域間の分化の状態を調べたところ、H.albofulvaという種の中国産菌株と日本産菌株は別のクラスターに分けられることが予備実験ではあるが判明した。これについてはさらに詳しく解析する予定である。

また、日本に招蒋した中国の研究者楊祝良助教授は、日本産のテングタケ属を中心に中国産との比較研究を行った結果、中国雲南省には日本と共通の種が多いこと、ならびに日本にはまだ多くの新種や日本新産種があることを指摘した。現在その研究をまとめている。その他、地衣類は約500点の標本が採集され、その中には東南アジアと日本の暖温帯や冷温帯地域と共通や高山性の種が見いだされた。平成11年度は本研究の一環として、四川省内の39地点においてコケ類、地衣類、菌類そして植生の現地調査及び標本収集を実施した。今回調査した場所は、垂直分布からみると低地の常緑広葉樹林から亜高山帯の針葉樹林を含むが、特に低地では自然林はほとんど見られなかった。しかし、寺院等の周辺にはまだ良好な森林が残されていた。コケ類は約2800点の標本を採集した。2000m以下の低地では、コマチゴケ科もアブラゴケ科などの熱帯要素の種が見られ、中国内部へも分布域を拡大しているのが確認された。また、この地域のコケ類は日本のものとの関連が強く、ヒメジャゴケを初め多くの共通種が見られた。一方、高地ではより周北極要素が多くなる傾向が見られた。地衣類は約1000点の標本を採集した。地衣類は標高1800mを越えると樹皮,岩上着生とも非常に豊富に生育していた。しかし,これ以下の高度ではムカデゴケ科,ダイダイゴケ科をのぞいてほとんど生育しない。特に他の地域では平地の樹皮上に普通に見られるモジゴケ科地衣類が極端に少ないのが目に付いた。また,四川盆地の底部では,葉上地衣類の存在を期待したが,ほとんど見られなかった。菌類は、とくに担子菌類のハラタケ目およびヒダナシタケ目の調査採集を行い、約750点の標本を採集した。現在までに、Sistotrema estonicum Parm.、Tubulicrinis chaetophorus(Hoehn.)Donkなどの中国未報告種を確認した。また新種と思われるものもいくつか認めている。植生調査の資料として、約2000点の顕花植物の標本を採集した。その中には分類学的に興味深いものもあった。例えば、ホウヨウホトトギスが四川省に産することが明らかになった。また、イワタバコ科Petroscomea属2種の雑種と見なされるものが見いだされた。平成12年度は第三次調査としてチベット地域に隣接する雲南省北西部を中心に810月にかけて、コケ類、地衣類、菌類の現地調査及び標本収集を実施した。なお、夏季の高山帯を調査する1次隊と秋季の山地帯を主として調査する2次隊に分けて実施した。コケ類は約2000点の標本を採集した。北西部の高地ではヒヨクゴケ科などの周北極要素とともにMicrodendron sinenseのような横断山脈とヒマラヤに固有なものが確認された。一方、山地帯では東アジア要素のものが多く、本地域が西限となるものが多かった。また、キンシゴケ科蘚類では、雲南省固有の種においてこれまで未知の仮根上無性芽を確認した。菌類は、担子菌約600点、微小菌約900点、変形菌98点の標本を採集した。担子菌では、高地でAmanita属及びCinoboletus属の新種が確認された。また、ヒダナシタケ目の中国新記録種を数種認めた。微小菌においても新種と中国新記録種を確認した。さらに、変形菌でも新種を確認している。また、梅里雪山の標高2200m4700mにおいて細胞性粘菌の垂直分布を調査した結果、生息に良好な森林植生が見られたにもかかわらず細胞性粘菌相は貧弱であった。人為的な植生破壊の影響と考えられる。シダ類は133点の資料を採取し、化学分類学的研究を進めている。
銀糸無機抗菌剤に関する補綴領域への応用

銀系無機抗菌剤のイオンピュア^<TM>およびノバロンAG300^<TM>を用いて各種口腔細菌に対する抗菌作用と抗菌効果について検討した結果,以下の結論を得た。1.イオンピュアおよびノバロンのS.mutansに対する最小発育阻止濃度(MIC)はそれぞれ7.5mg/mlおよび1.3mg/mlであり,抗菌作用は静菌的であった。抗菌剤練り込み試料に対するMICはイオンピュアでは5wt%,ノバロンにおいては10wt%において認られた。抗菌剤練り込み試料面での生存率はイオンピュアおよびノバロンでは3wt%より顕著に減少した。2. C.albicansに対するノバロンのMICは500μg/mlであり,抗菌作用は殺菌的であった。ノバロンの義歯床への添加をインプリントカルチャー法により検索した結果,Candida属菌の顕著な発育阻止が認められた。3. 1)ユニファーストIIに対する各種コーティング材の接触角は,429R 37.8度,740 28.9度,プライトナー27.9度であり,比重は,429Rは1.00,740は1.04,プライトナーは1.07であった。コーティング試料表面のヌープ硬さ(HK)は,429Rで3.88,740は2.31,プライトナー13.00であった。試料表面の元素分析により,練り込みよりもプライトナーでコーティング処理した試料において,より強いAgの元素強度が認められた。2)イオンピュアおよびノバロンのカップ法によるA.viscosusへのMICは,それぞれ2.5mg/mlおよび1.3mg/mlであり,ラップ密着法による検討において,プライトナーでは429Rや740よりも,低い混入率において抗菌効果が認められた。銀系無機抗菌剤としてイオンピュア(石塚硝子)およびノバロンAG300のS.mutansに対する最小増殖阻止濃度をカップ法によって求めた結果,それぞれ7.5mg/ml,1.3mg/mlであった。各種抗菌剤の抗菌作用を検索するため液体培地中に抗菌剤を添加し,菌体の経時的な増殖曲線を求めたところ,抗菌剤を添加した培地における菌体の増殖は抑制され,なおかつ菌体が生存していたことから,いずれの抗菌剤も供試菌に対しては静菌的に作用していることがわかった。また抗菌剤を練り込んだ試料に対するプラーク形成の阻止効果を検索するため,人工プラーク中の非水溶性グルカン量を計測した。これには,5%スクロース加液体培地中に試料を懸垂し水溶性グルカンを洗浄除去した後,付着した人工プラークを音波処理して脱離分散させ,フェノール硫酸法を用いて吸光法から換算した。この結果いずれの試料においても抗菌剤を混入した試料面での人工プラークの形成が抑制された。菌体の初期付着に対する抗菌効果を検討するため,ラップ密着法の変法を用いた。このラップ密着法は抗菌剤を練り込んだ試料に対する抗菌効果を求めることに対して工業界で用いられている方法である。これを変法し,3時間後の供試菌の生存率を求めた。その結果,抗菌剤の濃度が増すにしたがって生存率は低下し,抗菌効果が増大したことがわかった。銀糸無機抗菌剤のS.mutansに対する抗菌性が確認されたことより、試料をコーティングすることで同様の抗菌効果が得られるかを検討した。また歯周疾患の原因菌のーつであるActinomyces viscosusを用いS.mutansと同様の抗菌性の確認をおこなった。コーティング材(429R,740およびベルフィールブライトナー)の物性1.各種コーティング材のユニファーストへの接触角は、429R 37.8度,740 28.9度,ブライトナー27.9度であった。

2.コーティング材の比重は、429Rはl.00,740はl.04,ブライトナーは1.07であった。3.コーティング試料表面のヌープ硬さ(HK)は、429Rで3.88,740は2.31,ブライトナー13.00であった。4. NMRスペクトル分析により、ブライトナーはMMAとアクリル酸エステルから構成されていた。Agの元素強度のマッピングイオンピュアおよびノバロンを練込んだ試料(混入率4%)とブライトナーによりコーティング(混入率4%)した試料表面の元素分析により、練り込みよりもブライトナーでコーティング処理した試料において、より強いAgの元素強度が認められた。1.イオンピュアおよびノバロンのカップ法によるMICは、それぞれ2.5mg/mlおよび1.3mg/mlであった。2.イオンピュアおよびノバロンのラップ密着法による検討において、ブライトナーでは429Rや740よりも、低い混入率において抗菌効果が認められた。
粗抽出物に含まれる天然物と生体高分子の相互作用検出法

本研究では,テラヘルツ(THz)波がメンブレンなどの基材を透過する特性と,生体高分子の有無に応じてTHz帯での吸収や屈折率が変化することを利用した生体高分子の相互作用を非標識で検出する手法を開発した。特に本手法が持っ非標識分析の特性を最大限に利用し,粗抽出物に含まれる天然物と生体高分子の相互作用を検出するための研究を実施した。ジゴキシンと抗体を利用した競合結合実験を行い,従来法である蛍光標識による検出実験との比較を試みた。ジゴキシンと抗ジゴキシン抗体の結合を非標識で検出する際の抗体量の検討を行った。その結果得られた実験条件を元に,ジゴキシンやその類縁体であるジゴキシゲニン,ジギトキシゲニンを500.016mMの濃度(6段階)でPVDFメンブレン上に0.2μlづつプロットし,メンブレンを基材としたアレイを作成した。これに非標識の抗ジゴキ・シン抗体を作用させる際, 1および10当量のジゴキシンを混入させ,競合試験を実施した。その結果,従来の検出法であるAP/CDP-Starで検出した結果を同等の検出結果を得た。このことから,テラヘルツ波による非標識分析において,競合試験が正しく検出されており,しかも検出感度が蛍光法と同程度であることが確認された。今回開発したTHzイメージング法は,メンブレンの厚み方向での干渉を利用した新しい手法であり,メンブレン上で結合した抗体による屈折率変化が干渉波形のシフトとなって計測される。その結果,画像による多点計測が実現できる。このような非標識分析技術は,特定のタンパク質と相互作用する化合物の追跡方法として極めて効率的である。細胞毒性など表現型スクリーニングと組み合わせることによって,天然物を用いたケミカルジェネティクス研究を単離作業を行いながら進めることが可能になる技術でもあり,天然物化学の研究に効率化と新しい研究展開への機会をもたらすという点で期待できる。
有機塩素化合物によるキタオットセイの汚染と影響に関する生態毒性学的研究

有害物質による海洋汚染は地球規模で広がり、鯨類や鰭脚類を中心にその生態影響が懸念されている。本研究では、有害物質のモニタリングデータが欠落しているキタオットセイを対象に、有機塩素化合物の化学分析を試みた。まず、1986年に三陸沖で捕獲したキタオットセイの雌について、有機塩素化合物の年齢変動を調べた。その結果PCBおよびDDTの残留濃度は5才前後まで増加し、以降急激な低減が認められ、20才を越えると再び増大する傾向を示した。こうした傾向は、授乳による有機塩素化合物の母子間移行が5才頃始まり、雌はその後ほぼ毎年出産を繰り返すが20才前後で繁殖活動を停止することを示唆している。このような年齢変動は、すでに鯨類やアザラシ類で認められており、オットセイもこの種の海産哺乳動物同様、相当量の有害物質の母子間移行があるものと推察される。次に、20才以上の成熟雌を用いて、汚染の経年変動を復元したところPCBの残留濃度は1970年になって徐々に上昇し、1976年頃ピークに達したのち低減したが、1980年代はほぼ横這い状態を示し、そのレベルは最高濃度の3分の1程度にとどまった。DDTの経年変動もPCBと類似のパターンを示したが、1980年代になっても低減が続き、最近の残留濃度は最高値のおよそ30分の1まで減少した。ところでオットセイで認められた汚染の経年変動は、日本の魚介類で報告されている結果よりも欧米の試料で認められる変動パターンに近い。こうした結果は、オットセイの有機塩素化合物汚染は特定の地域に由来するものでなく、地球規模での汚染の広がりの結果と考える方が妥当なことを示唆している。本研究により、陸上の汚染が低減しても、外洋性高等動物の汚染はかなり長期化することが予側された。