hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん患者の睡眠改善を目的としたタクティールケア介入と効果実証

本研究は、タクティールケア介入により、がん患者への睡眠に関する効果があるかを目的とした介入研究である。対象は、がん患者21名(入院11名、地域生活10名)に対して、1回30分のタクティールケアを一人あたり46回実施した。睡眠・覚醒の判定のため、1名につき平均10日間、アクチグラフを装着した。非介入日と介入日をデータ収集し、比較検討した。結果、睡眠潜時と中途覚醒の減少、居眠り回数の増加によって睡眠の質の向上が明らかとなった。本研究結果から、タクティールケア介入は、がん患者の睡眠・覚醒リズムに寄与することが示唆された。本研究の目的は、がん患者に対する睡眠の改善に、タクティールケアが有効かを検証することである。タクティールケアとは、手掌によって相手の身体を柔らかく包み込むように触れ、肌と肌のコミュニケーションを通して不安や不快症状などを緩和するタッチケアである。平成27年度の目的は、入院して治療中のがん患者に対してタクティールケア介入が睡眠・活動に及ぼす影響を明らかにすることであった。対象は、入院中の女性がん患者11名であった。われわれはタクティールケアの未介入日と介入日で、アクチグラフ、ピッツバーグ睡眠質問紙、主観的評価などで評価を行った。その結果、入院中の女性がん患者は、総睡眠時間や睡眠効率に有意差は認めなかったものの、主睡眠区間の覚醒時間の減少、1日における体動活動指数の増加、睡眠状態の自己評価は向上した。また、主観的評価として、「気持ちよかった」「安心できた」「眠くなった」「癒された」「温かくなった」「気分が楽になった」などが見られた。また、介入により、胸部、手関節部、外踝部の体表温度が上昇した。以上のことから、入院中の女性がん患者へのタクティールケア介入は、リラクセーション効果、循環促進効果があり、それらが睡眠改善に有効であることの示唆が得られた。・本研究の目的は、がん患者に対する睡眠の改善に、タクティールケア介入が有効かを明らかにすることであり、平成27年度は入院中のがん患者に介入しデータ収集、分析できたことから、概ね順調に進展していると評価できる。本研究の目的は、がん患者に対する睡眠の改善に、タクティールケア介入が有効かを検証することである。タクティールケアとは、手掌によって相手の身体を柔らかく包み込むように触れ、肌と肌のコミュニケーションを通して不安や不快症状等を緩和するタッチケアである。研究目標1は、平成27から28年度にかけて、入院治療中のがん患者に対して、タクティールケア介入が睡眠・活動に及ぼす影響を明らかにすることであった。対象は入院中のがん患者11名。未介入日と介入日でアクチグラフ、ピッツバーグ睡眠質問紙、主観的評価、体表温度の測定などで評価を行った。その結果、入院中の女性がん患者は、主睡眠区間の睡眠時間、睡眠効率、睡眠中断に有意差はなかったものの、主睡眠区間の覚醒時間、1日における体動加速度指数は有意な差が見られた。睡眠状態の自己評価は、未介入日よりも介入日に有意に向上した。主観的評価として気持ち良かった等が見出された。また、介入により、体表温度が上昇した。目標2は、平成28から29年度にかけて、外来治療を受けながら地域で生活するがん患者を対象に、タクティールケア介入が睡眠・活動に及ぼす影響を明らかにすることである。対象は、平成29年4月現在までに7名のデータ収集を終え、分析途中である。・本研究の目的は、がん患者に対する睡眠の改善に、タクティールケア介入が有効かを明らかにすることが目的である。平成2728年度にかけて、目標1の入院がん患者にタクティールケア介入し、データ収集、分析し、その結果を発表したことから評価できる。平成28年度から、目標2の地域で生活するがん患者を対象に、タクティールケア介入し、未介入日と介入日で、データ収集を行っているが、天候が悪い季節であったことから、参加者の協力が困難で、現在までに7名の参加者のデータ収集を終えた。あと数名の対象からデータ収集したうえで、データ分析をし、介入が有効かを探りたいと考えている。【目的】本研究の目的は、地域で生活するがん患者に対するタクティールケア介入による睡眠効果を明らかにすることである。【方法】対象:地域で生活する治療体験のあるがん患者10名。調査方法:非ランダム化比較試験。対象者には約2週間、アクチグラフを装着して貰った。個々の対象の調査期間の前半を未介入日とし、後半を介入日とした。介入日にタクティールケアを背部10分、足部20分実施した。調査項目:属性。生理的指標としてアクチグラフによる睡眠・覚醒の定量データ、心理的指標としてピッツバーグ質問紙(PSQI)。分析方法:単純集計。PSQIは介入前後の差を、睡眠・覚醒データは未介入日と介入日を比較した。【倫理的配慮】倫理審査委員会の承認を得た。対象者には文書で目的、方法、任意参加等を説明し、文書で同意を得た。【結果】アクチグラフ装着期間は平均は10日間、平均ケア回数は4回であった。

(1)睡眠・覚醒判定での中央値(未介入日、介入日)は、主睡眠区間の睡眠時間(432分、387分)、睡眠効率(94%、95%)でいずれも有意差はなかった。主睡眠区間の5分以上の睡眠中断(8回、7回:p=.048)、睡眠潜時(3分、0分:p=.023)、覚醒時間帯の睡眠割合(6%、8%:p=039)、体動活動指数(92、90:p=.012)は有意差が認められた。(2)PSQI得点6点以上(良くない睡眠状態)には10名中5名が該当した。PSQIの平均値は前6.3±4.9、後5.1±5.1、介入後に有意に低下(p=.016)した。【考察】地域で生活するがん患者にタクティールケア介入を実施した結果、未介入日より介入日の方が日中の睡眠割合が有意に高く、主睡眠区間の睡眠潜時と睡眠中断が有意に少なく、睡眠の質の主観的評価が高くなった。これらはタクティールケアというソフトマッサージによる体表温度の上昇や気分の安定が影響した結果と考える。本研究は、タクティールケア介入により、がん患者への睡眠に関する効果があるかを目的とした介入研究である。対象は、がん患者21名(入院11名、地域生活10名)に対して、1回30分のタクティールケアを一人あたり46回実施した。睡眠・覚醒の判定のため、1名につき平均10日間、アクチグラフを装着した。非介入日と介入日をデータ収集し、比較検討した。結果、睡眠潜時と中途覚醒の減少、居眠り回数の増加によって睡眠の質の向上が明らかとなった。本研究結果から、タクティールケア介入は、がん患者の睡眠・覚醒リズムに寄与することが示唆された。・平成28年度は、地域で生活するがん患者に対してタクティールケア介入を行い、睡眠の効果を明らかにしていく予定である。地域で生活する方を対象にデータ収集する場合には本学へ来校いただく予定であるが、天候が悪い季節は対象者の来校が困難となることから、介入時期や方法、場所の設定などを検討していく必要がある。・平成29年度は引き続き、地域で生活するがん患者を23名を募集し、タクティールケアの未介入日と介入日で、データを収集する。あわせて、データ整理、分析を進め、タクティールケアの有効性を探る。あわせて、目標1の論文執筆、投稿を進めていく。基礎看護学対象者は入院中のがん患者約20名を計画と挙げたが、平成27年度に研究対象として内諾を得られ実施できたのは15名であった。15名以外の患者においては、内諾を得た後に感染症出現や体調不良等で断られたため、当初予定の20名分のアクチグラフの借用並びにデータ解析料が派生しなかったためである。目標2の対象者は、地域で生活するがん患者約20名を予定していたが、内諾が得られ実施できたのは、平成28年度は7名であった。研究協力のために来校いただく予定であったが、天候不良のために協力が得られる人数が少なかったため、当初の予定よりアクチグラフのレンタル・解析料を使用できなかった。平成28年度は、昨年度のデータ収集、分析した結果を学会に発表し、論文作成をすることが必要である。あわせて、地域で生活するがん患者へのタクティールケア介入によるデータ収集を計画しており、参加者の協力にかかる交通費並びに睡眠のデータ収集、分析に費用がかかる予定である。平成29年度は、目標2の地域で生活するがん患者を数名、募集のうえ、データ収集、データ分析し結果を発表にむけて準備する。
K．プリングスハイムが日本の音楽文化にもたらしたもの―書簡の整理・分析にもとづく

平成30年度(1年目)は、初年度に計画していた3つのトピックに関する資料調査・収集に取り組んだ。プリングスハイムがやりとりした書簡の多くは、カナダのマクマスター大学図書館が所蔵している。同館より、資料を電子複写したものを取り寄せて、差出人・受取人、日付、内容などについて整理した(ドイツ語文のものは英訳した)。書簡は大量にあり、平成30年度に対象にすることができたのは一部である。またタイのバンコクの公文書館では、プリングスハイムのシャム滞在にかかる公文書の調査を、現地の協力者の協力を得て進めた。関係する文書の有無の確認に時間がかかり、調査は継続中である。国内に存在する資料(主に日本語の刊行物等)については、プリングスハイムが寄稿した記事、または彼に関する記事が掲載されている音楽雑誌(共益商社『音楽研究』、音楽評論社『音楽評論』、『音楽雑誌ムジカ』)、プリングスハイムが関わった音楽公演等に関する資料(東京音楽学校、ワインガルトナー博士夫妻演奏会、東京室内交響楽団、武蔵野音楽大学、東京世界音楽祭など)、彼が作曲した作品の楽譜を購入したほか、図書館・資料館等の資料を複写した。ここまでの研究成果は、まとまったものして発表するまでには至らないものの、研究成果の一部を、研究代表者が以前より実施している研究(1930-40年代の日本とタイ(シャム)の文化面での交流に関わる研究、ならびに1930年代のラジオの国際放送の音楽コンテンツを対象とした日本人の文化的アイデンティティに関する研究)に活用することができた。以下の事由により、平成30年度に本研究に振り向けるエフォートが当初の想定より小さくなった。そのため、研究の進捗が計画より遅れてしまった。また、カナダのマクマスター大学図書館での調査のための日程を十分に確保することができなくなった。そのため、同大学での調査を延期した。2年目に計画していたタイのバンコクの公文書館での資料調査(こちらは比較的、短期間で実施する計画であった)を実施した。(事由)・報告者の勤務先が実施し、報告者が主体的に関わった調査研究事業の終期が延びた(2018年9月まで→同年12月まで)・報告者の勤務先外の研究者との共同研究の終期が延びた(平成29年度まで→平成30年度まで)当初の計画の通り、資料調査とインタビュー調査を実施し、収集した資料・情報を整理・分析することで、プリングスハイムを取り囲む人的ネットワークの解明に取り組む。その結果を踏まえて、本研究が設定するトピックについての検討を進める。ことにプリングスハイムと大阪の音楽界の関係は、以前から注目すべきものと考えていたが、資料調査を進めるにつれて、その関係が予想以上に強かったことを推測させる証言・情報が集まってきた。さらに、おそらく1940年代前半に、プリングスハイムが上海の楽壇と関係を持っていたらしいことがわかった。プリングスハイムと大阪・上海をつなぐ何かがあった(人物がいた)ことが推測される。こうした点を念頭に置いて、資料・情報収集を進める。バンコクの公文書館での資料調査は、協力者の意見を聞きながら進める。マクマスター大学図書館での調査は、2020年2月または3月に実施することを計画している。(事由)・報告者の勤務先が実施し、報告者が主体的に関わった調査研究事業の終期が延びた(2018年9月まで→同年12月まで)・報告者の勤務先外の研究者との共同研究の終期が延びた(平成29年度まで→平成30年度まで)

当初の計画の通り、資料調査とインタビュー調査を実施し、収集した資料・情報を整理・分析することで、プリングスハイムを取り囲む人的ネットワークの解明に取り組む。その結果を踏まえて、本研究が設定するトピックについての検討を進める。ことにプリングスハイムと大阪の音楽界の関係は、以前から注目すべきものと考えていたが、資料調査を進めるにつれて、その関係が予想以上に強かったことを推測させる証言・情報が集まってきた。さらに、おそらく1940年代前半に、プリングスハイムが上海の楽壇と関係を持っていたらしいことがわかった。プリングスハイムと大阪・上海をつなぐ何かがあった(人物がいた)ことが推測される。こうした点を念頭に置いて、資料・情報収集を進める。バンコクの公文書館での資料調査は、協力者の意見を聞きながら進める。マクマスター大学図書館での調査は、2020年2月または3月に実施することを計画している。先にも記したが、初年度には想定したエフォートを振り向けることができなかった。そのため、資料分析を計画通りに進めることができなかった。また比較的に長期にわたり実施する計画であったカナダのマクマスター大学図書館での資料調査が、日程確保が困難であったために実施できなかった。さらに、購入を計画していた、資料デジタル化用の機器は、適当な機種の選定が難しく、翌年度送りにした。こうしたことにより、計画通りの予算執行ができず、次年度使用額が生じた。今年度は予定していた海外調査を実施し、また資料分析を進めることで、与えられた研究費を活用して、研究を鋭意、進める。
前帯状回からの覚醒下in vivoパッチクランプ記録法の開発

痛みの評価は今まで主に、逃避行動や脊髄の神経活動が指標とされているが、快・不快に加え感情や共感を含めた痛みの情動的側面など疼痛の本質を見極める極めて有用な評価法を開発する必要がある。そこで、昨年度に引き続き覚醒下および麻酔下のin vivo標本を用い、脳における疼痛特有の応答を記録する手法の開発を進め、今年度は以下の研究を行った。覚醒下in vivo前帯状回からの記録法を用い、引き続き神経活動の詳細な解析を行った。行動解析で用いた刺激と同様に後肢へのvon Frey刺激を行い、生理的な機械的刺激に伴う帯状回の応答を記録した。前年度記録に成功した時と同様に逃避行動後に観察される特有の応答が確認された。しかしながら記録を行った多くの場合、後肢の逃避行動に伴う体動により記録が安定せず、定量的解析が困難となった。そこで、全身麻酔下におけるin vivo前帯状回から記録を行い、後肢へのvon Frey刺激による前帯状回の神経活動を記録した。正常動物において前帯状回ニューロンは、自発性の活動が観察され、一定の周波数でバースト状の自発活動が観察された。von Frey刺激により刺激の間中神経活動が持続した。次いで、末梢神経障害性のモデル動物を作成し、同様の解析を行った。バースト状の自発活動は正常と比較して変化は見られなかった。一方、正常に比べ、強度の弱いvon Frey刺激でも前帯状回の神経活動が持続することを見出した。以上より、覚醒下で見られたvon Frey刺激に伴う特有の応答は、記録の安定から鎮痛薬の評価等には困難であるが、麻酔下ではその応答が減弱したものの、特に、神経障害性モデルでは前帯状回ニューロンの閾値が低下し、von Frey刺激の間中持続する応答が記録された。本研究から得られた記録法は鎮痛薬の評価等に極めて有用であることが示唆された。痛みの評価は今まで主に逃避行動や脊髄の神経活動が指標とされているが、快・不快に加え感情や共感を含めた痛みの情動的側面、即ち、痛みの高次機能は如何に評価できるであろうか。本研究は、疼痛の本質を見極める極めて有用な評価法を開発すべく前帯状回に着目し、以下の研究を遂行した。まずは前帯状回からの麻酔下での記録・解析を行い、次いで覚醒下からの記録法の開発を行った。頭部に固定用チャンバーを固定し、定位に前帯状回の位置を確認し、記録電極刺入用の穴を開けた。動物を記録用固定装置に馴化させた後、麻酔下にパッチクランプ用記録電極を前帯状回へ刺入した。ホールセルモードでパッチクランプ記録を行い、活動電位の記録に加え、電位固定下に興奮性のシナプス後電流(Excitatory postsynaptic current, EPSC)を記録した。下肢皮膚へ生理的な感覚刺激を加え、誘起されるシナプス応答や活動電位を定量解析すると、皮膚への機械的刺激に伴ってEPSCの発生頻度が増加し、活動電位の発火頻度が上昇した。麻酔深度を変えると、麻酔深度に依存してシナプス応答や活動電位の発火が変化し、特に深度を高めるとバースト状の群発性の発火が観察された。活動電位閾値下のシナプス応答を電流固定下で記録・解析すると、麻酔深度に依存してup-stateに対してdown-stateが増加し、感覚刺激に対する応答は減弱した。また、覚醒下からの記録は困難を極めたが、安定した記録を行う上で重要な保定法の開発を行うなど、覚醒下の記録確立に向けた準備を進めた。覚醒下からの記録法の開発は困難で、安定した記録が得られていないが、麻酔下の記録・解析が進み対照となる基礎的データを蓄積できた。疼痛には快・不快に加え感情や共感を含む痛みの情動的側面がある。これらは脊髄や視床における痛みの中継とは異なり、痛みの高次機能として情報処理されるものと考えられる。この痛みの情動的側面は如何に評価できるであろうか?本研究は、疼痛の本質を見極める極めて有用な評価法を開発するために、前年度見出した成果を更に展開し、以下の研究を遂行した。前年度のin vivoパッチクランプ法などを用いた研究から、痛みの情動的側面に関与する部位の1つである前帯状回は麻酔下で感覚応答を惹起するが、その神経活動は麻酔の影響を受けることを明らかにした。今年度は主に麻酔の影響を排除するために、覚醒下に記録を行う方法を開発した。全身深麻酔下に頭部に定位固定装置装着用のチャンバーを固定した後、十分に記録用固定装置への訓化を行った。行動実験と電気生理学的実験を比較するために、von Freyフィラメントを用いた行動学的解析を行った。次いで、覚醒下に前帯状回からin vivo細胞外記録を行い、後肢に感覚刺激を加えた。Von Freyによる触・圧刺激を後肢に加えると弱い屈曲反射がみられた。その際の神経活動を同時記録すると特徴的な周波数成分が出現するなど、覚醒下の前帯状回応答の記録に成功した。また、屈曲反射後もその応答が持続するなど覚醒下特有の感覚応答を記録・解析した。モデル動物を用いた解析に着手し、慎重に覚醒下の計画を立てるなど疼痛応答を捉える為の準備を進めた。覚醒下のin vivo記録に成功するなど本研究課題の大きな成果が得られた為、概ね順調に進んでる。

痛みの評価は今まで主に、逃避行動や脊髄の神経活動が指標とされているが、快・不快に加え感情や共感を含めた痛みの情動的側面など疼痛の本質を見極める極めて有用な評価法を開発する必要がある。そこで、昨年度に引き続き覚醒下および麻酔下のin vivo標本を用い、脳における疼痛特有の応答を記録する手法の開発を進め、今年度は以下の研究を行った。覚醒下in vivo前帯状回からの記録法を用い、引き続き神経活動の詳細な解析を行った。行動解析で用いた刺激と同様に後肢へのvon Frey刺激を行い、生理的な機械的刺激に伴う帯状回の応答を記録した。前年度記録に成功した時と同様に逃避行動後に観察される特有の応答が確認された。しかしながら記録を行った多くの場合、後肢の逃避行動に伴う体動により記録が安定せず、定量的解析が困難となった。そこで、全身麻酔下におけるin vivo前帯状回から記録を行い、後肢へのvon Frey刺激による前帯状回の神経活動を記録した。正常動物において前帯状回ニューロンは、自発性の活動が観察され、一定の周波数でバースト状の自発活動が観察された。von Frey刺激により刺激の間中神経活動が持続した。次いで、末梢神経障害性のモデル動物を作成し、同様の解析を行った。バースト状の自発活動は正常と比較して変化は見られなかった。一方、正常に比べ、強度の弱いvon Frey刺激でも前帯状回の神経活動が持続することを見出した。以上より、覚醒下で見られたvon Frey刺激に伴う特有の応答は、記録の安定から鎮痛薬の評価等には困難であるが、麻酔下ではその応答が減弱したものの、特に、神経障害性モデルでは前帯状回ニューロンの閾値が低下し、von Frey刺激の間中持続する応答が記録された。本研究から得られた記録法は鎮痛薬の評価等に極めて有用であることが示唆された。平成28年度に引き続き覚醒下からの記録法の開発を進めるとともに、当該研究計画を遂行する。今年度の研究成果を更に発展させモデル動物の解析などを進めるとともに、当該研究計画を遂行する。今年度は麻酔のよる影響の解析に時間を要したため、研究計画の一部(覚醒下からの記録・開発)を次年度の計画として追加・計上したため。今年度は覚醒下からの記録開発に時間を要したため、研究計画の一部(モデル動物の解析)を次年度の計画として追加・計上しており、その研究費用として使用を予定している。覚醒下からの安定した記録法の開発を今年度の計画に追加して計画を進める。
完全非線形2階偏微分方程式の粘性解と変分問題の研究

微分ゲ-ムや確率制御などの変分問題から導かれる種々の偏微分方程式は、完全非線形2階楕円型偏微分方程式の好適な例となっている。複数の確率過程のスイッチングを含む微分ゲ-ム問題が、両側制限条件をもつ微分不等式(miniーmax問題)の系と深く関連していることは、研究代表者により、すでに指摘されていた。本年度の研究では、この微分不等式系について、最近導入された新しい弱解の概念である「粘性解」の概念を用いて、従来より一般的は仮定のもとで、粘性解の存在を証明した。すなわち、A^Pv=-Σa^P_<ig>(x)V_<xixj>+Σb^P_i(x)Vxi+C^P(x)V,P=1,2,...,mを一様楕円型の偏微分作用素とし、U^1,...,U^Pを未知関数とする微分不等式の系:ただしU^<m+1>=U^1、を考える。近似方程式系の解U^P_εに対して、従来は、その導関数の評価を得るために、「C^P(x)は十分大きい」と仮定していたが、差分法に由来する新しい評価法を適用することにより、この仮定を除いても近似解の導関数の評価が得られることを証明した。従ってこの近似解の極限関数として、求める粘性解が得られる。その他、研究分担者により関連する研究成果が得られた。
歩行のre-trainingによる変形性膝関節症への長期効果検証

変形性膝関節症(膝OA)の治療として,有酸素運動,減量,筋力強化,教育・指導が推奨されている.ウォーキングは,最も簡便な有酸素運動であり,膝関節負荷を軽減させる歩行方法の再学習(gait re-training)が膝OAの症状を改善させるとの報告がなされた.我々は,体幹を安定させるDraw-in(腹部をへこませ腹部深部筋を収縮)と歩行の組み合わせ(DI歩行)により,膝関節負荷が減少することを報告した.そこで本研究の目的は,膝OAと診断された地域高齢者に対してDI歩行を練習し,その効果を多角的に検証する.また,本介入研究と並行して,簡便に膝関節負荷を推定する方法を開発する.変形性膝関節症(膝OA)の治療として,有酸素運動,減量,筋力強化,教育・指導が推奨されている.ウォーキングは,最も簡便な有酸素運動であり,膝関節負荷を軽減させる歩行方法の再学習(gait re-training)が膝OAの症状を改善させるとの報告がなされた.我々は,体幹を安定させるDraw-in(腹部をへこませ腹部深部筋を収縮)と歩行の組み合わせ(DI歩行)により,膝関節負荷が減少することを報告した.そこで本研究の目的は,膝OAと診断された地域高齢者に対してDI歩行を練習し,その効果を多角的に検証する.また,本介入研究と並行して,簡便に膝関節負荷を推定する方法を開発する.
弦理論の非摂動論的な効果の解析から、M理論の地図の解明へ

10次元弦理論は統一理論の最終形として有力視されている。その豊かな非摂動論的な効果のため、発見当初の想像をはるかに超える展開を遂げている。特に非摂動論的には11次元のM理論に拡大し、弦ではなく膜が主役となる。これらの物理を理解する上で、共形場理論の解析は不可欠である。約30年前に2次元共形場理論が厳密に解けて、弦理論の理解が飛躍的に進んだ。近年では弦理論やM理論の非摂動論的な効果の理解において、3次元と6次元の超対称性を持つ共形場理論が極めて重要な役割を果たすことがわかってきた。そこで、本研究では、3次元と6次元の超共形場理論の普遍的な構造を調べることで、“M理論の地図"に対する知見を得る。
脳内神経ネットワークからみた吸入麻酔薬の作用機序と発達脳に与える影響に関する研究

近年、発達脳に対する麻酔薬の影響が懸念され、その関心が高まっている。私たちは電気生理学的仕法、および生化学的仕法を用いて、発達過程にあるマウス線条体での麻酔薬の影響を観察した。ここでは線条体にあるコリナージック細胞の過分極活性化陽イオン電流(Ih電流)の変化を元に観察した。日齢728日のマウス線条体では日齢増加に伴い神経細胞膜の変化に伴い、Ih電流値の絶対値増加を認めた。そして、吸入麻酔薬であるセボフルランの添加により濃度依存性にIh電流の抑制が観察された。さらにIh電流が関与する条件下では細胞の持つ発火頻度を変化させることが見られた。近年,発達脳に対する麻酔薬の影響が懸念され,社会的にもその関心が高まっている.今回我々は日齢に伴う発達過程への吸入麻酔薬:Sevofluraneの影響を領域外シナプスより提供されるtonic GABA電流の変化により検討し,吸入麻酔薬の作用機序について考察した.日齢(P)335日のマウス脳スライスを作成し,大脳基底核線条体(MSN)からwhole-cell patch clamp法を用いて細胞内電流を測定した.電圧は0mV固定し人工脳脊髄液に灌流,その後tonic GABA電流を得た.Sevofluraneは灌流液中に添加し,またAmbient GABAの影響を検討するためにGABAtransporter(GAT)のBlockerであるNO-711を添加してその効果を観た.その結果,P3P35で線条体MSNにおいてtonic GABA電流が記録され,日齢を経るに従い大きくなりP28で平衡状態に達した.また全日齢を通じてsevofluraneの添加によりtonic GABA電流の増強が観られた.さらにNO-711の添加では同様にtonic GABA電流は増大したが,その度合いは他の日齢に較べてP14で有意に増大した.このようにsevofluraneによりtonic GABA電流が増強されることが示唆された.またマウス線条体MSNにおいてGAT Blockerの添加によりtonic GABA電流が増強していたことからsevofluraneは内因性GABAに反応することが考えられた.さらにP14では他の日齢と比較してsevofluraneへの作用程度が異なることからP14付近の発達過程においてsevoflurane作用機序に対する変曲点があるように思われた.その上で発達期においてtonic GABA電流に関与するGABA-A受容体のサブユニットの構成が変化しており, sevofluraneの作用に影響している可能性がある.こうした結果を踏まえ発達過程におけるGABA-A受容体サブユニットの構成変化にSevofluraneがtonic GABA電流を介して“脳抑制系機能"に影響を与えるように思われた1990年代よりNMDA(N-methyl-D-apartic acid)受容体遮断薬とGABA(gamma-aminobutyric acid)受容体作動薬がシナプス形成期の脳に対してアポトーシスを伴う神経変性を来し,その後の学習能力低下や行動異常を引き起こすという研究結果が数多く報告されている.これは麻酔科領域のみならず,子をもつ両親にとっても看過出来ぬ問題であり,今や国家レベルの公衆衛生学的コホート調査を用いて比較検討が行われるに至った.その上で脳神経細胞障害に全身麻酔という医療行為のみかどうかに統一見解はないもののいずれにしても全身麻酔薬が与える影響は無視できないものとなっている.そして未だ作用機序が解明されていない吸入麻酔薬であるが,私たちの研究室では大脳皮質・線条体を中心とした大脳皮質→基底核→視床ループにおける情報伝達回路に“乱れと興奮"の研究をもとに,新生児期の吸入麻酔薬暴露が脳内神経ネットワーク活動に与える影響を評価している.元来,学習や記憶はシナプスにおける電気信号の伝達効率が変化することにより成立している.このシナプス電動効率は伝達物質の放出効率とシナプス後細胞の受容体を介する応答効率によって決定され,いずれのメカニズムにも多種多様の膜タンパク質と細胞内シグナル分子が関与している.ここで分子生物学と電気生理学の仕法を組み合わせることによって,発達期の脳への麻酔薬が伝達物資の脳内放出効率調節機構に与える影響をより明らかにして来た.今回はWhole-cell Patch-clamp法を中心とした電気生理学的仕法を導入し,発達期の脳に対して吸入麻酔薬暴露が伝達物質の放出機構与える影響について検討した.麻酔薬のもつ『興奮性の発現』に関する研究結果をはじめ,海馬をその病因とするてんかん症例や線条体を病因とするパーキンソン病でのTonic GABA発現頻度が高いことを考えると,吸入麻酔薬発現メカニズム解析にも関与することは十分考えられる.その上でこの領域においても吸入麻酔薬の暴露により,新生児期の麻酔暴露による学習・行動障害発現のみならず術後特異的にみられる高次脳機能障害(集中力の低下,記憶力低下など)発現に影響を与えることが解析されているのでシナプス領域外受容体に起因するTonic電流の変動を調べた.その結果,吸入麻酔薬添加(2MAC)によりいずれの日齢でもTonicGABA電流は増大している.またGABAtransporter Blockerの添加でSevofluraneの効果が増強される.したがって中因性GABAに反応してTonicGABA電流を増大させていると考えられた.

また,δサブユニット作動薬などを用いた結果,吸入麻酔薬はこのδ受容体への影響が強く観察された.またこの増大効果はコリナージック細胞ではみられなかった.過分極活性化陽イオン電流(Ih)は主に心臓や中枢神経系において発達や周期的な調律形成に重要な役割を担っており,不整脈やてんかん・神経障害性疼痛との関連も指摘され,治療薬の標的としても近年注目を集めている.研究材料として出生後早期のマウス脳スライスを用いて基底核のひとつである線条体でのCholinergic interneuronに対してwhole-cell patch clamp法を中心に電気生理学的手法を用い,成長発達に伴うIhの変化を観察,併せて小児麻酔で使用される頻度の高い吸入麻酔薬セボフルラン投与による影響を検討した.Cholinergic interneuronは線条体のアセチルコリン分泌を司り,運動調節や認知機能において重要な役割を担うと共に,視床から多くの入力を受け感覚応答にも関与するとされている.そこで,日齢728のマウス線条体Cholinergic interneuronにおいて観察したところ,日齢増加に伴う神経細胞膜の状態変化とIhの絶対値増加を認めた.また,臨床において一番使われている吸入麻酔薬セボフルランは濃度依存性にIhを抑制し,Ih活性化抑制によるactivation curveの偏位を認めた.また,内向き整流性カリウムチャネル電流(Kir)は中枢神経系の調律形成にIhと同様に重要と考えられているが,Kir遮断薬であるバリウムを用いた実験結果からセボフルランのKirへの直接作用は小さく,またセボフルランのIhに対する作用へのKirの影響は小さいことが示唆された.さらにセボフルランは感覚応答に重要とされるCholinergic interneuronのrebound activationを抑制した.また,電気生理学的仕法のひとつであるcell-attached recordingsの解析も行ったが,Ihが関与する生理的条件下での発火頻度を変化させることが観察された.これらの結果からセボフルランによるIh抑制は出生後早期の線条体における神経ネットワークに影響を及ぼす可能性があることが示唆された.近年、発達脳に対する麻酔薬の影響が懸念され、その関心が高まっている。私たちは電気生理学的仕法、および生化学的仕法を用いて、発達過程にあるマウス線条体での麻酔薬の影響を観察した。ここでは線条体にあるコリナージック細胞の過分極活性化陽イオン電流(Ih電流)の変化を元に観察した。日齢728日のマウス線条体では日齢増加に伴い神経細胞膜の変化に伴い、Ih電流値の絶対値増加を認めた。そして、吸入麻酔薬であるセボフルランの添加により濃度依存性にIh電流の抑制が観察された。さらにIh電流が関与する条件下では細胞の持つ発火頻度を変化させることが見られた。現在,Ih (hyperpolarization-activated cation current)電流と総称されている電流は当初,電位依存性のナトリウム電流やカルシウム電流とは異なり,細胞膜の過分極によって緩やかな時間経過で活性化し,活性化後の不活化も見られないなど,その電気生理学的な特徴が奇妙である(funny)としてIf (funny current)電流と呼ばれた.
フォトンSTMの理論的研究

走査型近接場光学顕微鏡(SNOM)の理論的研究を目的に、半導体球の集合体で試料やプローブを表すモデルに対して非局所応答理論を適用して、光の周波数が試料の励起エネルギーに共鳴しているときの信号強度を、プローブ先端部の位置の関数として計算した。プローブは1個または数個の微小球とし、試料を含む全系の非局所応答のうちプローブに誘起された分極がつくる電場強度を「信号強度」とした。光の入射と受光のモードとしては(1)平面波入射でプローブ端受光と、(2)プローブ端で入射も受光も行う、の2通りの場合を考察した。(1)の場合の目的の一つは、「試料に誘起された分極を正確に測るには、プローブ先端と試料を極端に近づけなければならず、必然的に両者間に強い相互作用が予想される」という前年度の結果に基づいて、相互作用の効果を調べることである。光がプローブにも共鳴していると、等信号強度曲線は実際の試料の形状に比べてはるかに先鋭な形状になる。これは、光の共鳴条件が試料とプローブの相対位置に非常に敏感なためで、configurational resonanceと呼ばれることもある。通常の光学実験ではほとんどの場合入射光が試料の電気双極子を励起し、その双極子が信号光を発する。しかし上述の(2)の場合、光の出入りを支配するプローブ球は波長よりはるかに小さいので、試料に共鳴的に励起される分極は電気双極子である必要は全くない。多重極成分は遠方では振幅が急減するが、近接場としては双極子場の振幅と比べて全然遜色がないので、近接場強度で決まるプローブ球上の分極(すなわち信号強度)は、双極子共鳴の場合と同程度になり得る。簡単なモデルを用いて、この予想が正しいことを示し、誘起多重極の共鳴周波数と空間構造の両方を精密に観測する全く新しい分光法を提案した。
有明・八代海沿岸域の自然環境評価と環境共生型社会基盤整備に関する研究

1.有明海の潮流・物質拡散の数値計算を実施し、河川流入量変化、潮位変動、諌早堤防設置、熊本新港設置、ノリ網設置、風による吹送流等に伴う流況特性について検討した。また、干潟底泥の移動を調べる数値計算手法を作成し、地形変化の予測計算を行った。さらに、台風に伴う高潮題に対して、高潮と波と潮汐とを同時に考慮した数値計算手法を開発し、これを基に有明・八代海域における想定最大被害を対象としたハザードマップを作成した。2.泥分含有率、硫化物量、COD/強熱減量、及びCOD/泥分含有率の四つの特性を変数として、底質環境を七つの型に分類する事が出来、それぞれの型毎に底生動物の優占種が異なる事が明らかにされた。また、底生動物の生息状況の定量的な指標として多様度(H')と単位面積当たりの質重量(WWU)を用いた場合、豊かさを表す指標として、豊かさ指数(IR=H'×WWU)を提案した。この豊かさ指数に関しても、干潟環境の型の特徴がある程度現れたが、IRと干潟環境の型の間には明確な対応は得られなかった。そこで、この豊かさ指数に寄与する要因としていくつかのものを検討した結果、干潟の干出時間の寄与が大きいことが明らかになった。3.有明海、不知火海干潟を対象とし、干潟の浄化能を自然浄化の一つである脱窒の観点より脱窒への影響因子の特定、緑川右岸河口干潟における脱窒活性の経年変化、底質の異なる干潟の脱窒活性の比較の検討を行った。その結果、脱窒への最も大きい影響因子として含泥量が挙げられ、そのことにより含泥量が約95%と非常に高く泥質である佐賀県域干潟において高い脱窒活性が得られた。また、緑川右岸河口干潟における脱窒活性の経年変化を検討した結果、脱窒活性は梅雨期の大量の降雨により窒素、炭素源の流入、蓄積が起こりやすく、かつ水温が高く脱窒菌の活性が活発な夏場に高い事が判明した。また、干潟に特異的な潮汐作用と底生動物の存在に着目し、これらによる干潟脱窒能への影響を評価した。脱窒速度と底泥の特性の関係を求めるために底生生物を導入した底泥と導入していない底泥を充填したカラムを用いて実験を行い、硝酸態窒素濃度の変化から脱窒速度を計算した。その結果から脱窒速度に及ぼす生物かく乱の効果は底泥CODや酸化還元電位に影響されることが明らかになった。4.平成10年度に有明海中央部熊本沖の水深21-44mの4地点から採取されたピストンコア試料について,昨年度までに実施された堆積相解析,珪藻・底生有孔虫群集解析,ならびに放射性炭素年代測定をもとに,過去1万年の本海域の環境変遷史の検討を行った.その結果,現在の水深50m付近では,約9,500年前頃から海域が進入し,約7,400年前頃には熊本沖一帯が現在と同様の湾央部の環境となったと推定される.さらに約5,400年前には最も海域が広がり,熊本平野一帯は湾央部の環境となったことが明らかになった.これらの成果は,論文ならびに学会講演により公表された.5.環境の質の社会・経済評価を行う手法の一つとしての仮想的市場評価法(CVM)を用いて、白川・緑川河口域の干潟環境の保全に対する支払意志額を新課税および税再配分方式によって評価を行い,そのときに生じる差異の原因を理論的に分析し,どの程度評価額に差異が生じるかを実証的に検証した.この結果、白川・緑川河口帯の干潟環境質の価値評価額は、新課税では約1,400円/世帯/年、税再配分では約2,000/世帯/年という結果が得られた。6.これまでの研究成果のを一般公開を目的に、共同研究者等を中心に、有明海フォーラム"いのちの揺りかご「有明の海はいま」"よりよい未来のためにを、平成13年11月22日、メルパルクKUMAMOTOにて開催し参加者約300名を得た。

3.有明海、不知火海干潟を対象とし、干潟の浄化能を自然浄化の一つである脱窒の観点より脱窒への影響因子の特定、緑川右岸河口干潟における脱窒活性の経年変化、底質の異なる干潟の脱窒活性の比較の検討を行った。その結果、脱窒への最も大きい影響因子として含泥量が挙げられ、そのことにより含泥量が約95%と非常に高く泥質である佐賀県域干潟において高い脱窒活性が得られた。また、緑川右岸河口干潟における脱窒活性の経年変化を検討した結果、脱窒活性は梅雨期の大量の降雨により窒素、炭素源の流入、蓄積が起こりやすく、かつ水温が高く脱窒菌の活性が活発な夏場に高い事が判明した。また、干潟に特異的な潮汐作用と底生動物の存在に着目し、これらによる干潟脱窒能への影響を評価した。脱窒速度と底泥の特性の関係を求めるために底生生物を導入した底泥と導入していない底泥を充填したカラムを用いて実験を行い、硝酸態窒素濃度の変化から脱窒速度を計算した。その結果から脱窒速度に及ぼす生物かく乱の効果は底泥CODや酸化還元電位に影響されることが明らかになった。4.平成10年度に有明海中央部熊本沖の水深21-44mの4地点から採取されたピストンコア試料について,昨年度までに実施された堆積相解析,珪藻・底生有孔虫群集解析,ならびに放射性炭素年代測定をもとに,過去1万年の本海域の環境変遷史の検討を行った.その結果,現在の水深50m付近では,約9,500年前頃から海域が進入し,約7,400年前頃には熊本沖一帯が現在と同様の湾央部の環境となったと推定される.さらに約5,400年前には最も海域が広がり,熊本平野一帯は湾央部の環境となったことが明らかになった.これらの成果は,論文ならびに学会講演により公表された.5.環境の質の社会・経済評価を行う手法の一つとしての仮想的市場評価法(CVM)を用いて、白川・緑川河口域の干潟環境の保全に対する支払意志額を新課税および税再配分方式によって評価を行い,そのときに生じる差異の原因を理論的に分析し,どの程度評価額に差異が生じるかを実証的に検証した.この結果、白川・緑川河口帯の干潟環境質の価値評価額は、新課税では約1,400円/世帯/年、税再配分では約2,000/世帯/年という結果が得られた。6.これまでの研究成果のを一般公開を目的に、共同研究者等を中心に、有明海フォーラム"いのちの揺りかご「有明の海はいま」"よりよい未来のためにを、平成13年11月22日、メルパルクKUMAMOTOにて開催し参加者約300名を得た。1.有明海の白川・緑川河口域の模型を製作し、潮流特性の実験を開始した。また、実験に対する潮流の数値計算を実施し、河川流量変化、潮位変動等に伴う流況特性の把握と、移流物質の拡散状況を数値的に検討した。また、澪の形成や干潟の成長など底泥の移動を調べる数値計算手法の大枠を作成した。2.有明海湾口部を中心に、湾奥部、八代海、及び東京湾の底質の物理・化学的性質に関するデータを収集し、これらの内、4海域共に調査され、しかも互いに独立性の高い性質(泥分、硫化物、COD/泥分、COD/Ig)を説明変数としてクラスター分析を行った結果、底質は、ほぼ7つのタイプに分類され、しかもそれぞれのタイプによってた底生動物の主要出現種が異なっていることが明らかにされた。3.緑川河口の干潟の脱窒能を明らかにするために、アセチレンブロック法にて干潟土壌の脱窒能を測定した.脱窒速度がN03-N濃度とTOC濃度に関してMichaelis-Menten式を用いて説明できることを明らかにし、これをもとに現場での干潟の脱窒能を推定した。また、底生動物の脱窒反応に与える影響を有明海の底泥を充填したカラム実験で検討した。動物の排除操作によって硝化・脱窒速度は一端は減少するが再び増加し排除操作前と同様な値となった。これはORPなど物理化学環境が変化したためと思われた。
多機能集積化脳神経プローブシステムに関する研究

・マルチ光導波路付き半導体神経プローブの開発近年、遺伝子導入によって神経細胞に光感受性を発現させるOptogeneticsの実現により、光による神経活動操作が可能となった。この光刺激は従来の電気刺激と比較して、時間・空間的に高精度な神経刺激を実現出来る。従って、現在の脳神経科学において重要な手法の1つとなっている。この光照射には光ファイバーが使用されてきたが、光ファイバーは直径が数百脚であり神経細胞と比較して大きく、微細かつ多点での神経刺激が困難である。この問題を解決するため、今回、光導波路を採用することで、神経プローブ上への微細かつ複数の光刺激点を形成した「マルチ光導波路付き半導体神経プローブ」の試作及び評価を行った。マルチ光導波路付き半導体神経プローブの試作は半導体微細加工技術を用いて行った。マルチ光導波路付き半導体神経プローブには3本の光導波路と16点の記録電極を形成しており、多点光刺激、多点同時電気記録を可能としている。また、光導波路上への金属カバーの形成により光導波路からの光漏れを抑制している。これによって不要な神経刺激を防止する。試作したマルチ光導波路付き半導体神経プローブを用いた光照射試験を行った。光源には波長452nmのレーザー光源を用い、光ファイバーによって光源と光導波路を接続している。この光照射試験において、異なる3点の光刺激点より独立して光を照射することに成功した。また、金属カバーによる光導波路からの光漏れ抑制について評価を行った。光導波路への光の導入を行い、金属カバーの有無による光導波路からの光漏れを比較した。金属カバーの無い光導波路からは光漏れが観察されたが、金属カバーを形成した光導波路からは光漏れが観られず、金属カバーを形成することで光導波路からの光漏れを完全に抑制することに成功した。従って、このマルチ光導波路付き半導体神経プローブを用いることで、目的部位のみの高精度かつ多点での光刺激が可能となった。・シリコン神経プローブへの光導波路形成技術の開発神経細胞への光刺激は、電気刺激や薬液刺激に比べて高い時間・空間分解能が得られるために、神経細胞の機能をより詳細に解析することが可能である。今年度は、神経細胞への光刺激を実現するためにシリコン神経プローブ上への光導波路の形成を行った。光導波路のコア部にSiN、クラッド部にSiO_2を用いることで、刺激に使用する波長470nmの光を光導波路内に伝搬させることに成功した。また、作製した光導波路付きシリコン神経プローブのIn vitro性能評価のために、遺伝子導入によって光受容性チャネルであるチャネルロドプシン2(Channelrhodopsin-2:ChR2)を発現させた神経細胞を用いて光刺激実験を行った。その結果、光導波路付きシリコン神経プローブから射出された光によって当該神経細胞を脱分極させて活動電位を励起することに成功した。これにより、作製した光導波路付きシリコン神経プローブを用いることで、光刺激による神経細胞活動の操作が可能であることを明らかにした。・脳深部刺激療法用プローブの開発脳深部への電気刺激が可能なシリコン神経プローブの開発を行った。現在、脳深部刺激療法に用いられている刺激電極は直径数ミリの円筒状の金属であり、脳内において高い空間分解能で電気刺激を行うことは困難である。本研究では、高い空間分解能の刺激が可能となる小さい面積で大きな電荷供給能力を有するシリコン神経プローブ用電極を実現するために、IrOxを用いた刺激電極の作製と電気特性の評価を行った。その結果、従来のPtやAuよりも大きな電荷供給能力を有するIrOx電極を作製することに成功した。今後はIrOx刺激電極を搭載したシリコン神経プローブを作製し、In vivoでの脳深部刺激実験を行っていく。・先鋭化シリコン神経プローブの開発神経組織への神経プローブの刺入により、組織の損傷とそれに伴った炎症反応が発生する。これにより神経細胞と記録電極間のインピーダンスが増加し、神経活動記録の障害となる。この問題を解決するためには、刺入時の組織への損傷を低減する低侵襲な神経プローブが必要である。今回、Siの異方性エッチングによりプローブ先端の先鋭化を行うことで、より低侵襲な神経プローブの開発を行った。先鋭化により記録電極周辺の組織を切断する面積が減少し、侵襲性が低下する。試作を行った先鋭化神経プローブの刺入特性の評価を目的とし、ブレインファントムへの刺入試験を行った。その結果、Siの異方性エッチングによる先鋭化を行うことで、刺入時のプローブへの抵抗力が平均21%減少することを示した。・脳深部刺激療法用シリコン神経プローブの開発現在、パーキンソン病といった脳疾患に対して、神経プローブを脳深部に埋植し電気刺激を行う脳深部刺激療法が行われ、大きな成果を上げている。しかしながら、治療原理は解明されておらず、より詳細な解析が必要とされている。現在、治療に用いられているプローブは直径数ミリメートルの円筒状の刺激電極しか有しておらず、高い空間分解能での電気刺激と刺激に対する神経応答の記録は困難である。従って、より微小な刺激電極と記録電極を有し、高分解能電気刺激/電気記録を可能とする神経プローブが求められている。しかし、刺激電極の微小化により電荷供給能力が低下し、神経細胞への安定した刺激が困難となる問題が発生する。

これを解決するために高電荷供給能力が期待されるPEDOTを刺激電極材料に採用した神経プローブの開発を行った。そして、電気化学測定により、作製した電極は高い電荷供給能力を有することを示した。続いて、ラット海馬への電気刺激実験を行い、作製したプローブにより高効率な電気刺激が可能であることを示した。・マルチ光導波路付き半導体神経プローブの開発近年、遺伝子導入によって神経細胞に光感受性を発現させるOptogeneticsの実現により、光による神経活動操作が可能となった。この光刺激は従来の電気刺激と比較して、時間・空間的に高精度な神経刺激を実現出来る。従って、現在の脳神経科学において重要な手法の1つとなっている。この光照射には光ファイバーが使用されてきたが、光ファイバーは直径が数百脚であり神経細胞と比較して大きく、微細かつ多点での神経刺激が困難である。この問題を解決するため、今回、光導波路を採用することで、神経プローブ上への微細かつ複数の光刺激点を形成した「マルチ光導波路付き半導体神経プローブ」の試作及び評価を行った。マルチ光導波路付き半導体神経プローブの試作は半導体微細加工技術を用いて行った。マルチ光導波路付き半導体神経プローブには3本の光導波路と16点の記録電極を形成しており、多点光刺激、多点同時電気記録を可能としている。また、光導波路上への金属カバーの形成により光導波路からの光漏れを抑制している。これによって不要な神経刺激を防止する。試作したマルチ光導波路付き半導体神経プローブを用いた光照射試験を行った。光源には波長452nmのレーザー光源を用い、光ファイバーによって光源と光導波路を接続している。この光照射試験において、異なる3点の光刺激点より独立して光を照射することに成功した。また、金属カバーによる光導波路からの光漏れ抑制について評価を行った。光導波路への光の導入を行い、金属カバーの有無による光導波路からの光漏れを比較した。金属カバーの無い光導波路からは光漏れが観察されたが、金属カバーを形成した光導波路からは光漏れが観られず、金属カバーを形成することで光導波路からの光漏れを完全に抑制することに成功した。従って、このマルチ光導波路付き半導体神経プローブを用いることで、目的部位のみの高精度かつ多点での光刺激が可能となった。課題として掲げている多機能集積化脳神経プローブに関して、これまでに光導波路付きシリコン神経プローブ、脳深部刺激療法用シリコン神経プローブ、マイクロ流路付きシリコン神経プローブ等の様々な機能を有するプローブを開発しており、多機能集積化脳神経プローブの実現に向けて大きく前進しているためである。これまでに開発してきたマイクロ流路付きシリコン神経プローブ、光導波路付きシリコン神経プローブ、脳深部刺激療法用シリコン神経プローブ等の神経細胞への刺激と神経応答の記録を可能とする神経プローブの更なる集積化を進める。これらの刺激と記録を同時に行うプローブの開発を進めることで、脳と機械との双方向通信を実現する。
グローバル資本主義と経済的コスモポリタニズム

本研究の目的は、グローバル資本主義が抱える様々な問題性に対処しうる新たな構想として、コスモポリタニズムが如何なる意義・可能性を有しているかについて明らかにすることにある。この目的を達成すべく、第三年度もいくつかの観点から複数の研究を進めてきた。その中でも本年度特に重視していたのは、1990年代以降のコスモポリタニズム研究、新しいコスモポリタニズム(new cosmopolitanism)に関する理論的検討である。コスモポリタニズムの起源は古代ギリシャまで遡るとも言われるが、高度にグローバル化し、相互依存が深化した世界を解釈するための理論として、1990年代以降再び注目を集めてきた。こうした動きはしばしばと「新しいコスモポリタニズム」と呼ばれ、社会学に留まらず、人類学や政治哲学、政治学、カルチュラル・スタディーズといった幅広い分野から関心を集めてきた。当該年度はこうした新しいコスモポリタニズムの議論、特に社会学的なコスモポリタニズムに関する包括的な再検討を行う中で、そこで一体何が問われ、問題化されてきたのかについて明らかにしてきた。この研究成果については、日本社会学会、カルチュラルタイフーンといった国内学会、そして国際学会、IFSSO(International Federation of Social Science Organizations)にて報告を行ってきた。さらに2016年度にはその内容の一部が編著論文として収録される予定となっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的は、グローバリゼーションが高度に進展した現在、グローバル資本主義はいかなる問題性や弊害を抱えているのかを明らかにしながら、その弊害に対処しうる新たな構想としてコスモポリタニズムは如何なる意義、可能性を有しているかについて、理論研究、事例研究、政策研究を通じて示すということである。第一年度にあたる当該年度実施された研究成果は二つに大別される。第一に挙げられるのは、本研究課題が対象とする問題の枠組みを包括的、俯瞰的に提示した研究である。理論研究、事例研究、政策研究を複合的に組み合わせることで、以後各研究を詳細に発展させてゆく上で依拠することとなる本研究全体の理論枠組みを示すことができた。それに該当する成果は、「グローバル資本主義と経済的コスモポリタニズム」(『三田社会学』第18号、2013.7)および関東社会学会第8回修論フォーラム(於一橋大学、2013.6)における報告「経済的グローバリゼーションの進展とコスモポリタニズムの再興隆ー新自由主義政策批判における方法論的ナショナリズムの克服」である。第二に挙げられるのは、コスモポリタニズムに関する理論的検討である。理論研究は本研究課題における三本柱(理論研究・事例研究・政策研究)の中でも一番重要な部分であり、当該年度の研究において最も比重を置いたものであった。それに該当する成果は、論文「コスモポリタニズムの検討ーグローバル化時代の新たなオルタナティブとしてのアクチュアリティと困難性」(『現代社会学理論研究』第8号、2014.4)、第86回日本社会学会(於慶磨義塾大学、2013.10)での研究報告「「底辺の競争」へ抗するためのコスモポリタニズム」であった。本研究の主目的は、グローバリゼーションが高度に進展した現代社会において、グローバル資本主義はいかなる問題性や弊害を抱えているのかを明らかにしながら、その弊害に対処しうる新たな構想としてコスモポリタニズムは如何なる意義、可能性を有しているかについて検討することにある。この目的を達成するため、第2年度にあたる当該年度もいくつかの研究を進めてきた。主要な業績としてまず挙げられるのは、査読付きの投稿論文「「経済的グローバリゼーションの進展と国家の変容ーなぜ国家は新自由主義政策へと駆り立てられるのか」」(『慶應義塾大学大学院社会学研究科紀要ー人間と社会の探求』第79号)である。この論文では、そもそもなぜコスモポリタニズムのような国家を超えた政治的なプロジェクトが求められているのか、という当研究課題全体の前提とも言える部分を明らかにした。経済的なグローバリゼーションが進展する中で、国家はその役割の変容を余儀なくされており、国家を閉鎖的、自己完結的、自律的なものとして静態的に分析することは困難になっていることを示し、「方法論的コスモポリタニズム」の視座から、国家による政治とグローバル資本の関係を問い直した。