hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代初期英国バンケット・トレンチャーのアーカイブ化とその文化的背景の総合的研究

本研究では、英国各地の博物館やカントリー・ハウスに収蔵されるものだけでなく、当時米国に持ち出され、博物館等に保存されている資料を統合し、整理・分類することにより、バンケット・トレンチャーの文化的意味と使用法を英米両国にわたり総合的に分析した。本研究は、近代初期英国文化とバンケット・トレンチャーの社会的実践との関係を明らかにし、英米におけるデジタルアーカイブ構築の基盤を作った。また17世紀の豊かな食文化と文化的伝統を対象に、キリスト教的起源の聖的図像、警句と植物学や土着の習俗起源の世俗的な図像、モットー、警句の絶妙な絡み合いから文化の豊かな表現が生まれた過程を明らかにした。一方で地理的にも視点をひろげ、イタリア、オランダなどを中心とする当時の文化的先進国のエンブレムが英国のエンブレムに与えた影響も考察し、またエンブレム的図像と警句の関係はアメリカにおける文化的影響関係にも転じていることから、エンブレムの地政学的変異も研究した。本研究の目的は、現在入手可能なバンケット・トレンチャーの図像資料の収集と、それに基づいて包括的アーカイブ構築とそのデジタル化を試みることである。本年度の実績概要でも記したように、研究資料調査も順調であり、また国内外の研究者との連携も良く、時間的・空間的・専門領域的に成功していると言えよう。ただヨーロッパにおけるバンケット・トレンチャーの図像資料だけに限っても扱うべき資料は膨大なのでアメリカ大陸における資料収集は翌年に実施することになるが、全体的にはおおむね順調に進展していると考えた。人文学最終年度は、ヨーロッパに続きアメリカでの資料収集を実施するとともに、これまでに構築してきたバンケット・トレンチャー資料のアーカイブを順次デジタル化し、同時に英国における大陸からの印刷文化の影響を分類し、国別には主に「オランダとドイツ」からの影響を、またジャンル別分類作業としては、主に「植物誌、イソップ物語、エンブレム、その他」に分けて分析を進める。また、近年の課題であった「英国ルネサンス宴会様式とシェイクスピアを代表とする詩や演劇などの文学作品の解釈・分析」に、上記で作成したアーカイブや応用エンブレム学の成果を活用し、論文にまとめて出版し成果を公開する。また、ホームページ作成によるデジタル資料の公開も予定している。これまでの研究達成度については、基礎的な研究資料や文献の調査に当初予測したよりも時間がかかっているため次年度に回さなくてはならない調査項目がいくつか残っているが、今年度も引き続き目的とする研究調査を進めると同時にその成果を複数の研究論文の形で発表する予定である。当初計画していたアメリカでの資料調査の代わりに、急遽必要となったイタリア美術館での資料調査を行ったため、渡航費・滞在費の差額により次年度使用額が生じる結果となったため。今後の主な作業としては、前年度に引き続き、まず、バンケット・トレンチャーに関する所蔵調査や関連する基礎文献の収集、リサーチを行う。その後、英国だけでなく米国における近代初期のバンケット・トレンチャーの図像資料や関連一次資料のデータ収集を実施する。それぞれの国の博物館などで資料を収集しコーパスを構築し、デジタル化する。
小児期における腸管上皮細胞間リンパ球とクリプトパッチの発達分化とその機能について

これまでに手術材料として得られた幼児期空腸、新生児期虫垂について上皮細胞間リンパ球とクリプトパッチの有無を組織学的に検索した。その結果、上皮細胞間リンパ球は少ないながらも新生児期から虫垂には存在することが明らかとなった。また、幼児期には成人に匹敵する上皮細胞間リンパ球が存在した。しかし、クリプトパッチに関しては、ヘマトキシリンエオジン(HE)染色でクリプトパッチ類似リンパ組織が粘膜固有層に存在するものの、免疫染色によって、c-kit陽性細胞が集積しているリンパ組織は存在しないことが明らかとなり、生後の腸管にはマウスクリプトパッチ相当リンパ組織は存在しないという結論とした。HE染色で認められた粘膜固有層に存在する小リンパ組織はこれまでは一次孤立リンパ小節といわれてきたものである。免疫組織学的検索では大部分はCD19陽性細胞で構成されており、わずかにCD3陽性細胞が散在している。以上の結果から、胎児期に上皮細胞間リンパ球を上皮細胞間に供給するようなリンパ球前駆細胞が集積したリンパ組織が存在する可能性があると考えられた。本年度はまずヒト腸管のリンパ球を免疫組織学的に解析するために必要な器材の整備と各種リンパ球マーカーを検出する抗体の検定をおこなった。抗CD3抗体、抗CD19抗体、抗CD20抗体、抗c-kit抗体、抗CD4抗体、抗CD8抗体などの主なリンパ球マーカーの検定が終了した。これらのマーカーを用いてヒト腸管組織の免疫組織化学的検索が始まっているが、これまでに明らかとなったのは以下の点である。1、ヒト腸管にはc-kit陽性細胞が多く認められるが、集積を作って存在することはない。主にリンパ球の小集積(従来孤立リンパ小節といわれてきたもの)の周辺の粘膜固有層に存在する。2、従来孤立リンパ小節といわれてきたリンパ球小集積はその大きさにかなりの幅があり、分布も絨毛の中にはまりこんだものから、粘膜筋板を越えて粘膜下層にまでおよぶものなど様々な形態・分布を見せる。また、これらのリンパ組織はBリンバ球が中心に分布しTリンバ球やc-kit陽性細胞が周辺に多く分布しており、従来考えられてきた孤立リンパ小節という概念とは異なる組織である可能性があり、また、この知見はマウスの腸管に存在するクリプトパッチ類似のリンパ組織(未発表データ)と共通点があり今後の解析が待たれるところである。3、新生児から乳児期にかけての腸管上皮細胞間リンパ球の解析は現在サンプルが集まりつつあり、近々解析が始まる予定である。以上のような結果が得られたが、今後の方針として蛋白レベルの解析だけでは十分でない印象がありinsitu hybridizationによるmRNAの解析を加えるべく準備を始めている。これまでに我々はマウス腸管に存在する上皮細胞間リンパ球の前駆細胞の集積、クリプトパッチの報告を行ってきた。本研究はこのようなリンパ組織がヒトに存在するかを検討することが主たる目的である。これまでに成人空腸、幼児空腸について手術材料を用いて検討してきたが、マウス腸管に存在するようなc-kit陽性細胞の集積はヒト腸管では認めないことが明らかになった。ヒト腸管では、c-kit陽性細胞はパイエル板や孤立リンパ小節の周辺に存在し、また、粘膜固有層に散在性に存在する。つまり、c-kit陽性細胞が中心のマウスクリプトパッチのようなリンパ組織は存在しない。一方、上皮細胞間リンパ球はCD3腸性Tリンパ球の検討によって1-3歳の幼児空腸には成人に匹敵するほどのものが存在し、上皮細胞間リンパ球が乳児期には十分な発達分化を遂げることが明らかとなった。マウスではクリプトパッチリンパ球が上皮細胞間リンパ球に分化することはほぼ明らかとなったが、ヒトではクリプトパッチ相当リンパ組織がないとすると胸腺外分化する上皮細胞間リンパ球の発達分化機構は未だ未解決の問題である。今後我々は、胸腺外分化リンパ球はマウスでは多数腸管に存在するが、ヒトではあまり多くないことから、生後早期にヒトでは胸腺外分化リンパ球の腸管での供給は終わってしまうのではないかとの仮定にたって、検索する年齢を新生児期や胎児期にまで広げて腸管の検索を行うことを検討中である。
震災に強い観光振興のあり方に関する研究

本研究の目的は、被災地域における観光復興の明暗を分けている理由を明らかにし、震災に強い観光振興のあり方を理論的に提示することである。平成28年度、29年度では、被災地を地域規模、観光規模、被害規模および震災前後の観光入込数の変化から、類型化し、観光復興の程度の違いを客観的に示すとともに、類型化ごとのモデルとなる地域の抽出を行った。また、それぞれ抽出された地域の関係者への聞き取り調査により、観光復興に必要な観光振興のあり方についての重要なポイント(平時の取組み、外部ネットワーク、コンテンツ化のノウハウ、多様化する観光ニーズ・宿泊ニーズへの対応、人材・担い手育成、情報発信など)を精査した。とくに、震災からの時間が経過するとともに被災地の環境および被災地における観光ニーズも変化し、それに対応することが難しいことが把握された。さらには、東日本大震災以降、被災地で生まれたボランティアを中心とした交流の継続性を担保することが容易ではないことが指摘された。平成30年度は、ボランティア、ボランティア・ツアーなどで被災地を訪問した地域に再訪しているかいないかを目的変数とし、再訪につながった要因を検証した。具体的には、ボランティアもしくは震災からの学びのプログラムに参加した首都圏の住民を対象にアンケート調査を実施した。その結果、継続的な支援の必要性、復興プロセスの確認、住民との交流が楽しいこと、地域ならではの食が再訪のキーになっていることが明らかとなった。また、再訪率の高い場所として福島県いわき市が、友人への推奨が高い地域として宮城県気仙沼市、宮城県南三陸町が挙げられた。研究代表者の産休による平成29年度の研究中断により、被災地における観光への取組みの進行把握、文献調査やインタビュー調査や聞き取り調査結果の再確認などの作業が増え、平成30年度も予定通りに現地調査などを遂行することができなかった。本年度は、本研究の最終年度であることから、平成30年度実施したアンケート調査の更なる分析結果を踏まえ、とくに、被災地で観光振興を担う自治体、組織(DMOを含む)を中心に調査を進めていく。これまでの遅れを取り戻し、体系的に検討した結果を踏まえ、震災に強い観光振興のあり方としての提言をまとめ上げたい。本年度は、ボランティア活動を契機とした交流の継続性を担保できていると推察される地域や、観光ニーズの変化へ対応できた地域を中心にフィールドおよび関係者へのインタビュー調査を実施していく。また、風評被害対策や観光地域防災計画の策定など震災時における迅速な対応に積極的に取り組む被災地以外の地域の調査(一部の調査は、平成30年度実施済み)も行い、多角的な視点から震災に強い観光振興のあり方の提言として報告書を作成し、その結果を文献報告する。庄子・内山は、被災地の観光復興のあり方としてモデルとなる事例を人口などの地域規模や、震災前の観光入込数などの観光の規模の違いに着眼し、その抽出を試みた。被災各県の市町村における震災発生前年から現在までの一般統計データおよび観光統計を収集し、分析を行い、被害状況および観光入込数の時系列的変化のパターンを把握し、地域の類型化を行った。分析の結果、観光入込数が大きい(以下、観光規模が大きい)または人口に対する観光入込数が大きい地域(以下、観光インパクトが高い地域)、被害の程度を考慮した上で観光復興の程度の違いを客観的に示すことができた。次に、観光規模または観光インパクトが大きく、被害の程度も大きいものの、観光復興の程度が早い地域を取り上げ、震災発生前から現在までの観光復興に関する取組みについて、観光振興にかかわる関係者へのヒアリング調査や、二次資料などから情報収集を行った。宮原は、5月に仙台で開催された広告関連の全国大会にパネリストとして参加し、被災地の生活再建が進む中、宿泊観光などの伸び悩みや観光振興の方向性について報告した。全国の広告や報道関係者との懇談から、メディアにおいても既に東北の震災への関心が薄れていることがうかがえ、東北側からの積極的な発信の継続の必要性を痛感した。こうした中でも、被災地の現場では、2016年度中に復興商店街から本設の商店街のオープンや、震災遺構の見学路の整備などが進められてきており、これらの施設整備の効果については、来年度以降に検証が可能になると考えられる。被災地を対象とした調査を通じて本研究グループメンバーは、被災地域間における観光復興の程度の違いを感じてきたものの、それを客観的に検証できていなかった。そのため、本年度取り組んだのは、被災地域間の観光復興の程度の違いを客観的に示すことであった。まずは、時系列的分析が可能になるよう一般統計データ、観光統計データなどを活用し、客観的な指標を構築した。次に、構築したこれらの指標に基づき、被災地市町村を分析し、被災地の観光復興のあり方としてモデルとなる事例を抽出した。さらに、モデル事例として抽出した地域における震災前からの取組みについての情報収集を行い、これまで研究グループで立てた被災地域における観光復興に関する仮説の検証を行っている。その中でも、本年度は主に、宮城県内の被災地での観光復興の動きを取材した。仙台市では、震災復興記録誌の編纂作業の担当者に仙台沿岸部の被災地の観光整備についてヒアリングと資料収集を行った。石巻圏域では、観光整備の状況を宮城県東部地方振興事務所主催のモニターツアーに参加して、行政側が提供したい観光資源と、来訪者が楽しみたい観光資源が一致するかなど現地で意見交換を行った。

また、震災後創出された「震災からの学び」を観光コンテンツとして提供している組織や団体へのヒアリング調査を行い、震災後から現在までのニーズの変化とその変化への対応や課題を把握した。南三陸町においては、グリーン・ツーリズムや民泊の可能性について宮城県農村振興課や南三陸町観光協会、グリーン・ツーリズム関係者からヒアリングと意見交換を行った。本研究の目的は、被災地域における観光復興の明暗を分けている理由を明らかにし、震災に強い観光振興のあり方を理論的に提示することである。これまでに、被災地を地域規模、観光規模、被害規模および震災前後の観光入込数の変化から、類型化し、観光復興の程度の違いを客観的に示すとともに、類型化ごとのモデルとなる地域の抽出を行った。また、観光復興のモデルとなる地域の関係者へのインタビュー調査などから観光復興に必要な観光振興のあり方についての重要なポイント・仮説(平時の取組み、外部ネットワーク、コンテンツ化のノウハウ、多様化する観光ニーズ・宿泊ニーズへの対応、人材・担い手育成、情報発信など)を精査してきた。さらに、被災地における観光ニーズの変化についても、語り部、被災地視察のガイドや観光事業者への聞き取りなどから把握してきた。とくに、平成29年度は、観光復興の程度の違いに影響を及ぼすとされる被災地での現場の動き、具体的には、復興商店街から本設の商店街のオープンや震災以降の見学路の整備などの観光インフラの変化、DMO組織の立ち上げなどの推進体制の変化に着眼し、被災地におけるその取組みを調査してきた。今後は、精査してきた仮説の検証、外的要因(新幹線の延伸やオリンピック開催など)の影響、震災前後の取り組みと現在の観光インフラの整備、推進体制の整備との関係、またこれらの整備の効果について、検証することが必要である。平成29年度の前期に研究代表者の庄子が、産休を取得していたため、研究が中断された。また、産休明けも保育環境が整わず、研究時間とくに現地調査などの時間を確保することが難しく予定していた計画を遂行することができなかった。また、中断期間中にも被災地における観光への取組みは進行しており、情報収集等に時間を要した。事業期間を1年延長し、対応していく。平成28年度、29年度では、被災地を地域規模、観光規模、被害規模および震災前後の観光入込数の変化から、類型化し、観光復興の程度の違いを客観的に示すとともに、類型化ごとのモデルとなる地域の抽出を行った。また、それぞれ抽出された地域の関係者への聞き取り調査により、観光復興に必要な観光振興のあり方についての重要なポイント(平時の取組み、外部ネットワーク、コンテンツ化のノウハウ、多様化する観光ニーズ・宿泊ニーズへの対応、人材・担い手育成、情報発信など)を精査した。とくに、震災からの時間が経過するとともに被災地の環境および被災地における観光ニーズも変化し、それに対応することが難しいことが把握された。さらには、東日本大震災以降、被災地で生まれたボランティアを中心とした交流の継続性を担保することが容易ではないことが指摘された。
新しい適応アルゴリズムを用いた民俗芸能演奏のＩＴ化とその普及・継承

演奏音を分析する際の2つの課題,1)近接する音の漏れ込みが発生すること,2)オクターブ間の音の漏れ込みが発生すること,に対処するため,LMS(最小平均2乗)アルゴリズムに時変性と周波数変動の耐性を取り入れた方法を計算機シミュレーションにより検討し,御神楽等の演奏音の採譜処理を行って基本的な性能を確認した.次に,御神楽等の分析を行いその判定結果を広く普及しているMIDIファイルへ変換するシステムを開発した.このシステムには,演奏音が誤ったことを検出する機能がつけている.これにより,共通の楽譜が存在しない神楽の伝承の1つのツールを開発できたと考えている.演奏音を分析する際の2つの課題,1)近接する音の漏れ込みが発生すること,2)オクターブ間の音の漏れ込みが発生すること,に対処するため,LMSアルゴリズムに時変性と周波数変動の耐性を取り入れた方法を検討し,御神楽等の演奏音の採譜処理を行って基本的な性能を確認した.これまでの検討により,隣り合った音階のように周波数差が小さい場合に,近接する音の漏れ込みが発生すること,オクターブ間の音の漏れ込みが発生すること,の2つの問題があることがわかっている.このため,以下のような計画で研究を進めた.1.御神楽などの演奏に使われる楽器は国際音階律に従っていないため,その基本音高を調査する.これは,周波数特性分析器により大まかな周波数を調べた後,これまでに開発した周波数推定法(ソフトウェアにより実現)により詳細な値を求めることで行った.2.上述した方法の2つの問題点の改善方法を,1)の調査結果をもとに計算機シミュレーションにより検討する.まず,近接する音からの漏れ込みについては,同一オクターブ上の周波数の波高値を同時に推定すること,およびダウンサンプリング(サンプリング周波数をサンプリング後に下げる処理)を行うことにより,同一オクターブ上の他の音高に対して十分な除去(ノッチ)特性を持つか確認した.これら2点の基本性能について,計算機シミュレーションと主に周波数領域からの理論解析により確認した.3.実際の御神楽等の演奏音の一部に対して採譜のための処理を行って基本的な性能を確認した.平成26年度は,演奏音を分析する際の2つの課題,1)近接する音の漏れ込みが発生すること,2)オクターブ間の音の漏れ込みが発生すること,に対処するため,LMSアルゴリズムに時変性と周波数変動の耐性を取り入れた方法を計算機シミュレーションにより検討し,御神楽等の演奏音の採譜処理を行って基本的な性能を確認した.平成27年度は,昨年度検討した方式を元に,以下のような計画で研究を進めた.1.御神楽等の分析を行いその判定結果を広く普及しているMIDI(Musical Instrument Digital Interface)ファイルへ変換するシステムを開発する.2.実時間処理に必要なDSP(ディジタル信号処理プロセッサ)システムの選定を行い,使用方法を理解し御神楽音等の分析システムを実装する準備を行う.上述の1.については,システムの動作を検証するために,まず,市販のソフトウエアにより西洋音楽の楽譜から笛等の演奏信号の合成信号を作成し,その合成信号を開発した分析システムに通し,作成したMIDIファイルから元の楽譜を得ることができることを確認した.次に,実際の御神楽を分析したが,西洋音楽ではないことからいくつか調整(小節内の音符の数等)が必要な項目が明らかになった.また,上述の2.については,DSPシステムの選定を行い,使用方法を理解して分析システムを実装する準備を行った.「研究実績の概要」で既述したように,H26年度の結果を元に,以下のような計画で研究を進めた.1.御神楽等の分析を行いその判定結果を広く普及しているMIDI(Musical Instrument Digital Interface)ファイルへ変換するシステムを開発する.2.実時間処理に必要なDSP(ディジタル信号処理プロセッサ)システムの選定を行い,使用方法を理解し御神楽音等の分析システムを実装する準備を行う.1.については,近接する音からの漏れ込みを同一オクターブ上の周波数の波高値を同時に推定すること,およびダウンサンプリング(サンプリング周波数をサンプリング後に下げる処理)を行うことにより対処し,楽音の分析結果をMIDIファイルへ変換するシステムを開発した.システムの動作を検証するために,まず,市販のソフトウエアにより西洋音楽の楽譜から笛の演奏信号の合成信号を作成し,その合成信号を開発した分析システムに通し,作成したMIDIファイルから元の楽譜を得ることができることを確認した.次に,実際の御神楽を分析したが,西洋音楽ではないことからいくつか調整(ピッチベント(周波数の小修正),小節内の音符の数等)が必要な項目が明らかになった.また,御神楽音では,西洋音楽に比べ音高間の周波数差が大きいため,楽譜の見易さの観点からのMIDIファイルと演奏の忠実さの観点からのMIDIファイルと2種類を作成するシステムとした.2.については,実時間処理に必要なDSPシステムの選定を行ったが,計画と異なり使用方法を理解して分析システムを実装する準備を行ったに留まった.

交付期間全体を通じて,まず演奏音を分析する際の2つの課題,1)近接する音の漏れ込みが発生すること,2)オクターブ間の音の漏れ込みが発生すること,に対処するため,LMSアルゴリズムに時変性と周波数変動の耐性を取り入れた方法を計算機シミュレーションにより検討し,御神楽等の演奏音の採譜処理を行って基本的な性能を確認した.次に,御神楽等の分析を行いその判定結果を広く普及しているMIDI(Musical Instrument Digital Interface)ファイルへ変換するシステムを開発した.システムの動作検証は,市販のソフトウエアによる西洋音楽の楽譜から笛等の演奏信号の合成信号,実際の御神楽の分析と2段階で行なった.分析結果から西洋音楽ではないことからいくつか調整(小節内の音符の数等)が必要な項目が明らかになり,特に,御神楽音では,西洋音楽に比べ音高間の周波数差が大きいため,楽譜の見易さの観点からのMIDIファイルと演奏の忠実さの観点からのMIDIファイルと2種類を作成するシステムとした.最終年度の28年度には,以下の記述にあるように,いくつかの改良を行なって練習の現場で紹介し改良点を検討した.小学生には使い方が難しい等の今後の改良点はあるが,共通の楽譜が存在しない神楽の伝承の1つのツールを開発できたと考えている.H28年度は,実際の演奏では,笛などで,ある音から異なる音へ移行する際に,笛の穴の押さえ方が不十分であるために規定外の音が発生する,信号のゲインが一定ではない,などの問題点の対処法を検討した.また,音楽的な知識を取り込み,正誤判定など演奏を支援する方法を検討しツールを作成した.更に,地元(八戸市内の浜市川地区)の御神楽保存会の方に,このMIDIファイルを紹介した.小学生から高校生までが対象であるため,MIDIだけではなく,申請時には計画していなかったより分かりやすいGUIが必要なことが判明し現在その検討を行っている。演奏音を分析する際の2つの課題,1)近接する音の漏れ込みが発生すること,2)オクターブ間の音の漏れ込みが発生すること,に対処するため,LMS(最小平均2乗)アルゴリズムに時変性と周波数変動の耐性を取り入れた方法を計算機シミュレーションにより検討し,御神楽等の演奏音の採譜処理を行って基本的な性能を確認した.次に,御神楽等の分析を行いその判定結果を広く普及しているMIDIファイルへ変換するシステムを開発した.このシステムには,演奏音が誤ったことを検出する機能がつけている.これにより,共通の楽譜が存在しない神楽の伝承の1つのツールを開発できたと考えている.「研究実績の概要」で既述したように,以下のような計画で研究を進めた.1.御神楽などの演奏に使われる楽器は国際音階律に従っていないため,その基本音高を調査する.これは,周波数特性分析器により大まかな周波数を調べた後,これまでに開発した周波数推定法(ソフトウェアにより実現)により詳細な値を求めることで行った.2.上述した方法の2つの問題点の改善方法を,1)の調査結果をもとに計算機シミュレーションにより検討する.まず,近接する音からの漏れ込みについては,同一オクターブ上の周波数の波高値を同時に推定すること,およびダウンサンプリング(サンプリング周波数をサンプリング後に下げる処理)を行うことにより,同一オクターブ上の他の音高に対して十分な除去(ノッチ)特性を持つか確認した.これら2点の基本性能について,計算機シミュレーションと主に周波数領域からの理論解析により確認した.3.実際の御神楽等の演奏音の一部に対して採譜のための処理を行って基本的な性能を確認した.上記の1と3は概ね順調に進展したが,2の理論解析の部分については,パラメータ(ステップサイズμ,積分のリーク係数γ)がある範囲で妥当であることが分かったが,より広範囲に解析が有効であるよう改善を図りたい.
空間的ランダム密構造のシミュレーションとステレオロジー

現実の生物細胞・金属組織中では粒子が密にしかもランダムに詰まった状態が実現されており、新しいステレオロジーの構築にはその空間構造のモデルが不可欠である。このモデルを理論的に扱うのは基本的に困難であるが、この困難は計算機シミュレーションを系統的に用いることで乗り越えることができる。しかし、そのためのシミュレーション法を開発する必要がある。このような観点から、本研究計画では粒子による高密度のランダム空間配置のシミュレーション法を中心に研究を推進してきた。平成5年度は、任意の半径分布をもつ粒子系の高密度ランダム構造を構成するための新しいシミュレーション法を、3次元で実現する計算プログラムを完成した。また、非球粒子(楕円や長方形など)のランダム充填モデルの計算機シミュレーションを行い、その結果をスペインで開催された国際ワークショップで講演した。平成6年度はより現実的な粒子のモデルの広義のステレオロジーを構築を目指して、前年度に開始した非球粒子の密構造の研究を中心に進めた。まず、現実に観測される対象の多くが向きを持つことから、非球粒子の方位が示す空間パターンを解析するための、われわれが開発した統計的方法に関して、8月にカナダで開催された国際計量生物会議で発表を行った。また、楕円の規則配置の密度に関して_P3充填と呼ばれる結晶群の場合を理論的に解析して、その結果を印刷公表する準備をし、現在印刷中の段階である。この問題は、楕円のランダム構造と密接に関連しており、またそこでの理論がランダム密構造のシミュレーションの計算プログラムを作成する上で役立った。そして、最後に楕円や長方形の粒子系の、マルコフ型モンテカルロ・シミュレーションのプログラムを完成して若干の計算結果を導くことができ、新しい知見を得た。この結果は統計数理研究所の共同研究会などで発表した。本研究の研究計画調書に述べたように、現在までのステレオロジーに欠けている点を補って新しいステレオロジーを目指すことが本研究の究極の目標であるが、われわれの基本的に新しい視点は、対象相互の空間的配置を、相互作用モデルやそれの特別な場合である剛体球モデルを用いて統計的に捉え、それをストレオロジーの枠組みに取り入れることである。これらの空間構造モデルを理論的に取り扱うのは困難であるが、それは計算機シミュレーションを系統的に用いることで解決できる。平成5年度においては、当初の研究計画に基づいて現有の計算機プログラムを用いてソフトコア相互作用粒子系・剛体球系のシミュレーションを重ね、データを大容量記憶装置に集積した。2次元平面のデータはステレオロジーの方法開発に必要な所期の目標を蓄積したが、3次元データを現在計算中である。また、平成5年度は非球粒子(楕円や長方形)のランダム充填構造モデルの計算機シミュレーションを行うことを新たに開始し、その計算プログラムを開発して、若干の計算結果を得た。その結果について9月にスペインで開催された「第6回確率幾何学、ステレオロジー、画像解析国際ワークショップ」で招待講演を行った。非球粒子の高密度構造のシミュレーションは現実的粒子のステレオロジーの構築にとって重要である。このモデルを理論的に扱うのは基本的に困難であるが、この困難は計算機シミュレーションを用いることで乗り越えることができる。このような観点で、本研究計画を推進してきたが、平成6年度はより現実的な粒子のモデルの広義のステレオロジーを構築を目指して、非球粒子(楕円や長方形など)の密構造の問題を中心に研究を進めた。まず、現実に観測される対象の多くが向きを持つことから、非球粒子の方位が示す空間パターンを解析するための、われわれが開発した統計的方法に関して、8月にカナダのハミルトンで開催された「第17回国際計量生物会議」で発表を行った。

また、典型的な非球粒子である楕円の規則配置の密度に関してp3パッキングと呼ばれる結晶群の場合を理論的に解析して、その結果を印刷公表する準備をし、現在印刷中の段階である。この問題は、楕円のランダム構造と密接に関連しており、またそこでの理論がランダム密構造のシミュレーションの計算プログラムを作成する上で役立った。そして、最後に楕円や長方形の粒子系の、マルコフ型モンテカルロ・シミュレーションのプログラムを完成して若干の計算結果を導くことができ、新しい知見を得た。この結果は統計数理研究所の共同研究会などで発表した。
地方分権化時代の地域密着型小・中一貫ものづくり科に関する調査研究

長野県諏訪市では,2008年度から,公立小・中学校の全校(小7校,中4校)において,小1から中3までの9年間を一貫した必修教科「相手意識に立つものづくり科」が特設された。本研究の結果,この「ものづくり科」の営みの核心は,児童・生徒が,自分(製作者)以外の者が利用する物品を製作し,他者に提供するという,資本主義社会の商品生産の基本的特質を教育活動の基盤に置いていることにあることが解明された。その意味で諏訪市のこの取り組みは,多様な実習を通して,現実社会を成り立たせている原理へ子どもたちを導き,彼・彼女たちに社会で通用する力量を身につけさせようとする,社会性に富む重い試みであると評価できる。長野県諏訪市は,平成20年度から,市独自の取り組みとして,公立小・中学校全校で小・中9年間一貫の特別必修教科「相手意識に立つものづくり科」を開設している(以下「ものづくり科」と略記する)。本研究は,この「ものづくり科」に焦点を当てたフィールド研究である。平成24年度は,この教科のうちの中学校の部分を調査・分析し,とくに教育課程と教育実践の構造に関する内容と特徴を明らかにすることを目的とした。このことによる最も基本的な解明点と成果の概要は以下の通りである。(1)「ものづくり科」の教育目的については,児童・生徒たちは,自分自身(製作者)のためというよりもむしろ,自分以外の他者が利用するのに適した物品を製作するという,市が打ち出した最も基礎的な基準(目的観)が,各中学校にも受容され,個々の教育実践のベースに根づきつつあると見られた。ただし,各中学校は,この標準的な目的観に準拠しながらも,主体性を発揮しつつ,目的設定に工夫を凝らしていることも確かであった。(2)このことは,単元編成や授業時数の運用の面にも大いに認めることができた。各中学校で実際に行われていた「ものづくり科」の授業は,市の基準では明示されていなかったけれども,授業時数の運用方法を工夫するなどして技術科の授業と密に連携されている部分が顕著に認められ,「ものづくり科」と技術科の授業を一体的に取り扱う営みが少なからず存在していた。また,2009年度以降,中学校4校が歩調を合わせて協同的な教育課程づくりに取り組んでいた。(3)これらのことは,中学校段階の「ものづくり科」は,小学校段階とは異なり,ほぼ専ら技術科教員が担当しているという人的教育条件に実際には強く導かれていると見ることができた。長野県諏訪市は,平成20年度から,市独自の取り組みとして,市立小・中学校の全校(小7校,中4校)において小・中9年間一貫の特別必修教科「相手意識に立つものづくり科」を開設している(以下「ものづくり科」と略記する)。本研究では,この「ものづくり科」について,平成2324年度の2年間に,教育課程・教育実践の構造それ自体を概ね調査・分析した。ただし,平成23年度に小学校段階,平成24年度に中学校段階をそれぞれ集中的に調査・分析したので,小・中の9年間を一貫して分析するという観点は弱かった。(1)「ものづくり科」は,小・中の9年一貫を志向しているけれども,実際には小学校から中学校への接続が断絶的な関係になりがちであることが明らかとなった。こうした小・中の接続関係の問題は,日本では普通教育の一環として技術教育を担う教科が制度上中学校の技術科のみしか存在しないという日本的事情に由来するところが少なくないと考えられた。(2)しかし,「ものづくり科」の営みを学力の発達の観点から分析すると,この教科では,あらゆる子どもたちに,自分以外の者が安全・安心に利用できる物品を自らの責任で製作し,手渡すことのできる力量を,小・中を通して段階的に身につけさせることを企図するようになっていることも明らかとなった。(3)総じて「ものづくり科」は,ユネスコの「技術・職業教育に関する条約」(1989年)等に綱領化された,世界標準としての普通教育としての「技術・職業教育・訓練」に迫るものであると考えられた。長野県諏訪市は,平成20年度から,市独自の取り組みとして,市立小学校・中学校の全校において,小・中9年間を一貫した特別必修教科「相手意識に立つものづくり科」を開設している(以下「ものづくり科」と略記する)。平成23年度は,この教科のうちの小学校の部分を調査・分析し,とくに教育目的と教育課程編成の面を中心にして,その内容と特徴を明らかにすることを目的とした。このことによる主要な解明点・成果の概要は以下の通りである。

(1)「ものづくり科」の営みの最も重要な特徴の一つは,地場産業との関わりを重視しながら,その関連性を,企業の論理ではなく,教育の論理の文脈で意味づけようと努力することにより,結果として技術・職業教育の性格を強く示しつつあることであると考えられた。すなわち,「ものづくり科」では,企業が求める消費者ニーズという文脈を,「家族や友人,使う人や買う人など」の「相手意識に立」った技術・職業的活動の文脈へと教育的に組み替え,小・中を通して,児童・生徒が,自分以外の者の要求に見合った物品を製作したり,製作物の販売体験等を行っていた。製作者以外の,他者の利用を前提とした物品製作と販売をめざしているので,他者とのコミュニケーションや共同作業の尊重,製図・図面の重視,道具・材料の適切な取り扱い等が大切にされていた。こうした傾向は,とくに小学校段階の取り組みにおいて顕著であると見られた。(2)各小学校での実際の「ものづくり」科の取り組みについては,6学年を通した教育課程編成には画一性はほとんど認められず,多様であった。具体的には全7校の実践は,概ね次の6種に区分することができた。すなわち,(1)総合学習学,(2)技術科型,(3)「二度づくり」重視型,(4)全学年統一型,(5)教科連携型,(6)外部講師活用型,の6種である。平成24年度の課題は,小学校段階に焦点を合わせた平成23年度の成果にもとづいて,その上の中学校段階の教育課程・教育実践の構造の解明に集中することであった。「研究実績の概要」で述べたように,この課題は概ね達成できた。ただし,今後に委ねられた課題も少なくなかった。その一つは,教育条件の一つである担当教員に関する問題である。中学校段階の「ものづくり科」は,小学校段階とは異なり,ほぼ専ら技術科教員が担っており,このため小学校段階よりも担当教員間の交流が密に行われ,このことが小学校には見られない中学校に特有の構造を生みだしていると考えられた。しかし,このことに関する詳しい調査・分析は今後の課題として残さざるを得なかった。このように,「ものづくり科」の教育課程・教育実践の構造と不可分な関係にある教育条件の側面に関する調査・分析は今後の重要な研究課題の一つである。平成23年度の本研究の課題は,主要には次の二つを設定した。(1)諏訪市教育委員会が地元企業等と共同で作成した「ものづくり科」の教育課程基準に焦点を合わせて,そこに見られる教育目的と教育課程の内的構造の特徴等を明らかにすること,(2)小学校(全7校)のうちの少なくとも半数程度について,「ものづくり科」の実際の教育課程,教育実践の特徴等を解明すること,の2点である。上記「研究実績の概要」で述べたように,これら二つの課題は概ね達成できたと考えている。平成2324年度の2年間に「ものづくり科」の教育課程・教育実践の構造それ自体は,概括的ではあるけれども概ね調査・分析した。ただし,平成23年度に小学校段階,平成24年度に中学校段階をそれぞれ集中的に調査・分析したので,各々の教育段階の内容と特徴は概略明らかにできたが,小・中の9年間を一貫して分析するという観点は弱かった。最終年度の平成25年度の研究課題は,第一に,「ものづくり科」の教育課程・教育実践の構造を,小・中一貫の視点から解明することに設定したい。
超新星爆発の研究を通じて天文学と原子核物理学の境界領域である核天文学を開拓する。

超新星とその関連天体における元素合成を以下のようにして調べた。1.超新星1987Aの光度曲線の観測と、爆発的元素合成により生成された放射性元素^<56>Coの崩壊率を使って求めたものを比べると、爆発後800日を越える頃からずれてくる。この原因が、爆発的元素合成で生成された放射性元素^<57>Coや^<44>Tiの量の理論的不確定性からくるのか、爆発後残されたと推定されている中性子星が原因なのかを究明することが極めて重要な課題となった。そこで、超新星1987Aに関する爆発的元素合成の計算結果を再検討した。その結果、恒星進化理論と元素合成理論からは、理論の不確定性の範囲内で、^<57>Coや^<44>Tiの量を変えても光度曲線のずれを説明することが困難なことを明かにすることが出来た(Kumagai,Shigeyama,Hashimoto,and Nomoto 1991)。2.1991年、超新星1987Aの回りに、リング状の星周物質がハッブル望遠鏡により初めて観測された。このリング生成のメカニズムとして、爆発前の星の回転の効果をしらべた。その結果、一般的に、星の進化の後期段階で、回転と関連した星風がその可能性として考え得ることを示すことができた(Eriguchi,Yamaoka,Nomoto and Hashimoto 1992).3.恒星内部以外を対象とする元素合成の研究として、降着円板内部の構造と元素合成の可能性を調べた。粘性パラメ-タを使った一次元化した降着円板のモデル、及び自己重力を含む2次元トロイドの平衡形状の構造を調べルことにより球体称の星と同様に核燃焼が起こり得ることを明らかにした(Hashimoto,Eriguchi,Arai and Mueller,1992)。
癌治療の障壁となる癌の多様性および癌幹細胞の遺伝学的解明

【目的】同一患者において(1)宿主側因子として遺伝子多型、(2)腫瘍側因子として遺伝子発現と変異、(3)環境側因子として疫学情報の各解析結果を得て、これらを統合的に利用することで消化器癌の発生・進展・治療感受性に関わる因子を明らかにする。【対象・方法】対象:大腸癌患者2000例、対照群3000例(全例CFを施行)。方法:(1)遺伝子多型:患者と対照の末梢血DNAを用いて50万SNPs遺伝子多型(Affimetrix社)を解析。患者群には抗癌剤治療例を含む。(2)腫瘍側因子:手術標本の利用が可能であった例からmicrodissectionサンプルを収集し、cDNA・ゲノムmicroarray(Agilent社)解析。【結果】(1)対照と癌患者でアリル頻度が10%以上の差を認める多型(trendp<0.0001)を32個認めた。(2)機能的多型としてSMYD3遺伝子で有意な差を認めた(p=0.05)。(3)遺伝子発現解析では癌進展に強く関連する遺伝子としてMYC,CLDN1,FABP6,TROP2,BMP7,MMP11,MMP7,COL12A1が抽出され、中でもTROP2,FABP6は転移に関連し、独立した予後規定因子となった。(4)喫煙と20歳時の体重などが大腸癌発生のリスクファクターになった。(5)抗癌剤感受性と各因子との関連は検索中である。【考察】大腸癌の発生・進展に関与する遺伝子多型・生活習慣や新たな大腸癌関連遺伝子を同定できた。現在解析中の抗癌剤感受性関与因子の結果を含めて、これらを多元的に観ることで日本人大腸癌の個別化医療の推進のみではなく、発癌予防にも寄与できると考えている。癌の多様性をもたらす因子を明らかにすることを目的として各種癌切除標本についてLMD-RNA採取を行い、DNAマイクロアレイ法により遺伝子発現解析と変異解析を行った。さらに各種癌について癌幹細胞検索を進めた。18年度LMD-アレイ発現解析:(1)大腸癌切除標本80例、食道癌30例凍結標本についてLMD-RNA採取を行いアジレント社製マイクロアレイ(44K)を用いて発現解析を行い、癌において有意に上昇を認める遺伝子を70個抽出できた。それらの遺伝子についてさらに別の大腸癌標本75例を用いてTaqMan PCR法で解析validationを行ったところ85%の症例でマイクロアレイ解析が確認できた。(2)遺伝子発現解析では癌進展に強く関連する遺伝子としMYC,CLDN1,FABP6,TROP2,BMP7,MMP11,MMP7,DCC1,COL12A1が抽出され中でもTROP2,FABP6は腫瘍での発現が顕著で転移に関連し、独立した予後規定因子となった。癌幹細胞解析:(1)大腸癌、肝臓癌、胃癌、肺癌細胞株においてVerapamil感受性を指標にSP(side population分画)細胞をセル・ソートしたところ、それぞれ12%に幹細胞分画を認め、未分化表面抗原系(CD133,CD49等)を発現することを認めた。(2)未分化表面抗原系(CD133,CD49等)をマーカーに手術切除癌組織由来の癌細胞をソートした分画は5FU、Gemcitabin等々の抗癌剤に対する抵抗性が強く、治療を指標とした癌組織の多様性が生ずる原因のひとつであると考えられた。19年度は癌幹細胞に対する遺伝子解析をより包括的に行っていく予定である。【目的】

同一患者において(1)宿主側因子として遺伝子多型、(2)腫瘍側因子として遺伝子発現と変異、(3)環境側因子として疫学情報の各解析結果を得て、これらを統合的に利用することで消化器癌の発生・進展・治療感受性に関わる因子を明らかにする。【対象・方法】対象:大腸癌患者2000例、対照群3000例(全例CFを施行)。方法:(1)遺伝子多型:患者と対照の末梢血DNAを用いて50万SNPs遺伝子多型(Affmetrix社)を解析。患者群には抗癌剤治療例を含む。(2)腫瘍側因子:手術標本の利用が可能であった例からmicrodissectionサンプルを収集し、cDNA・ゲノムmicroarray(Agilent社)解析。【結果】(1)対照と癌患者でアリル頻度が10%以上の差を認める多型(trendp<0.0001)を32個認めた。(2)機能的多型としてSMYD3遺伝子で有意な差を認めた(p=0.05)。(3)遺伝子発現解析では癌進展に強く関連する遺伝子としてMYC,CLDN1,FABP6,TROP2,BMP7,MMP11,MMP7,COL12A1が抽出され、中でもTROP2、FABP6は転移に関連し、独立した予後規定因子となった。(4)喫煙と20歳時の体重などが大腸癌発生のリスクファクターになった。(5)抗癌剤感受性と各因子との関連は検索中である。【考察】大腸癌の発生・進展に関与する遺伝子多型・生活習慣や新たな大腸癌関連遺伝子を同定できた。現在解析中の抗癌剤感受性関与因子の結果を含めて、これらを多元的に観ることで日本人大腸癌の個別化医療の推進のみではなく、発癌予防にも寄与できると考えている。
乳癌に対するアロマターゼ阻害剤評価系の開発

アロマターゼ阻害剤は宿主のホルモン環境に影響を与えることにより抗腫瘍性を発現するために、ヒト乳癌細胞を対象とした適当な評価系が報告されていない。本研究においては組織培養法であるHistoculture Drug Response Assayのアロマターゼ阻害剤評価系としての有用性を検討した。エストロゲンの基質であるアンドロステンダイオンと構造類似を有するステロイド型化合物である薬剤、14α-hydroxy-4-androstenedione-3,6,17-trione(NKS01)を実験に用いた。2-3mmに細切した乳癌手術材料をコラーゲンゲルマトリックス上に静置し、ステロイド除去したフェノールレッド除去イ-グル改変MEM培地+10%FCSを対照群とし、testosterone(tst)10^<-8>MまたはtstにNKS01を10^<-6>Mを添加した2群を設定した。7日間の培養の後、^3H-thymidine(^3H-TdR)0.67μCiを加えてさらに3日間の培養を追加した。実験終了時に^3H-TdRの液体シンチレーションカウンターによる取り込み測定と、DNAの定量を行い、DNAあたりの^3H-TdRの取り込み阻害により薬剤効果を判定した。培養終了時の標本を用いてアロマターゼの免疫組織化学的検討を行った。25症例中21例が判定可能であった。tst添加により対照群よりもサイミジン取り込みが増強した例は21例中6例(28%)であり、この全ての症例でNKS01の添加はtstによる^3H-TdR取り込みの上昇を阻害した。乳癌組織のアロマターゼ免疫組織化学の染色では、アロマターゼは乳癌組織の間質細胞に陽性に染色され、乳癌細胞における染色は認められなかった。NKS01の有効であった症例はすべてアロマターゼ染色が陽性であり、免疫組織化学的なアロマターゼの陽性所見はアロマターゼ阻害剤が抗腫瘍性を発現する必要条件であると考えられた。本実験系はアロマターゼ阻害剤のin vivoスクリーニング系として有用である。
放射状グリア突起内CDC42EP4セプチン複合体の生理機能と凝集体残留機構の解析

小脳バーグマングリア選択的に発現するCDC42EP4に着目して遺伝子欠損マウス系統を樹立し、以下の所見を得た。1平行線維-プルキンエ細胞間のグルタミン酸作動性シナプスを被覆するバーグマングリア突起において、CDC42EP4とセプチン線維はシナプスに面する細胞膜直下に集積する。2両者は複合体を形成し、ミオシン-10やグルタミン酸トランスポーターGLAST/EAAT1とも相互作用する。3CDC42EP4欠損によってこの相互作用が減弱し、GLASTはシナプスから遠ざかる方向に脱局在する。4電気生理学的には上記シナプスのEPSPが軽度に遷延するのみであるが、グルタミン酸トランスポーター阻害剤DL-TBOAの添加に過敏に反応し、後シナプス膜電位が顕著に上昇する。5運動学習障害は軽度であるが、野生型では無効な低濃度のDL-TBOAの投与によって重篤化する。以上から、CDC42EP4-セプチン複合体はGLASTをシナプス近傍に集積させる足場ないし拡散障壁としてグルタミン酸クリアランスに寄与することが示唆された(Nat Commun 2015)。グルタミン酸クリアランスを遅延させる形態異常の合併の可能性を精査したところ、CDC42EP4欠損マウスではBG突起先端がシナプス間隙から後退する一方、前後シナプス膜の接着領域が辺縁部でのみ拡大していた。N-cadherinや非筋型ミオシン重鎖IIB/MYH-10などニューロン側の接着関連分子の増加や、最近報告されたGLAST欠損マウス(宮崎らPNAS 2017)との類似性から、この異常は過剰なグルタミン酸に対するニューロン側の2次的反応と推測される。グルタミン酸滞留に起因するこのようなシナプス再編成は、細胞外死腔を拡大することでグルタミン酸クリアランスをさらに遅延させ、悪循環をもたらす可能性がある(Neurochem Int 2018)。29年度が最終年度であるため、記入しない。小脳皮質のBergmannグリア(BG)は神経伝達の調節や恒常性維持を担う大型放射状グリアである。グルタミン酸作動性シナプスを被覆する菲薄なBG突起の細胞膜直下にはセプチン細胞骨格を構成するサブユニット(SEPT1-14)の多くが集積する。個々のセプチン遺伝子欠損マウスは神経突起形成不全、黒質ー線条体ドーパミン神経伝達減弱、内耳低形成などを呈するが、小脳機能障害が顕在化した例はない。一方、CDC42EP4(CDC42およびセプチンと会合する機能未知蛋白質)欠損マウスは小脳機能障害を呈するが、そのメカニズムとして、足場であるセプチンからGLASTが解離することによるグルタミン酸クリアランス効率の低下であることを示した(Nat Commun 2015)。しかし、小脳に高発現するセプチン細胞骨格の局在・組成・機能には不明な点が多いため、グルタミン酸作動性シナプスとBG突起から成るtripartiteシナプスにおける主要サブユニットの分布パターンを、連続切片の免疫電顕画像からの再構築(ssTEM)法にて3Dマッピングした。分析の結果、1SEPT3はニューロン選択的でありグリア内にはない、2SEPT2/4/8/11はシナプス近傍のスパイン頚部を取り巻くBG突起の細胞膜直下に集積する、3SEPT5/6/7の分布パターンは12の混合型である、ことがわかった。以上その他の知見から、セプチン細胞骨格の組成は、ニューロンでは5-11-7(+3) or 5-6-7(+3)、BG突起では4-11-7, 4-8-7, 2-11-7, 2-8-7と推測される。上記データは今年度上半期に投稿予定である。上記データに基づき、セプチン重合の要となる必須サブユニットSEPT7をBG選択的に欠損させてセプチン細胞骨格系を破綻させたところ、細胞質内に多数の凝集体が発生し、オートファジー系やUPS系による分解を免れて残留している可能性を見出したため、病理学的にも興味深い現象として解析中である。

N-cadherinや非筋型ミオシン重鎖IIB/MYH-10などニューロン側の接着関連分子の増加や、最近報告されたGLAST欠損マウス(宮崎らPNAS 2017)との類似性から、この異常は過剰なグルタミン酸に対するニューロン側の2次的反応と推測される。グルタミン酸滞留に起因するこのようなシナプス再編成は、細胞外死腔を拡大することでグルタミン酸クリアランスをさらに遅延させ、悪循環をもたらす可能性がある(Neurochem Int 2018)。フィラメント組成の違いが会合分子の違いを介して多様な生理機能を生み出すと推測される。パーキンソン病および関連疾患ではセプチンがシヌクレインと共凝集すること(Neuron 2007)も視野に入れ、上記の解析で得られた知見を現在進行中のIP-LC/MS/MSデータの解釈やノックアウトマウスの解析にも活用して生理機能と病態への関与を探索する。29年度が最終年度であるため、記入しない。