hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳の可塑性を促す新しい摂食・嚥下リハビリテーション法の開発

視覚手がかりに応じて舌運動を行う12人の被験者において、近赤外分光法により前頭前野の活動を記録した。被験者には上下左右に舌を突出させる方向選択課題、舌を前方にのみ突出させる前方突出課題、および舌運動を行わないコントロール課題を遂行させた。全ての被験者において方向選択課題遂行時に前頭前野の活動を認めた。また、前方突出課題あるいはコントロール課題遂行時よりも強く、賦活領域の広くなっていた。これらの所見から、視覚刺激による方向性を持たせた舌突出運動は運動および感覚機能だけではなく、認知機能を含めた高次脳機能の回復・向上を目的とした摂食・嚥下リハビリテーションに効果な手法となると考えられた。本研究は、舌突出運動が脳の可塑的変化を促進する基礎的研究をもとに、摂食嚥下リハビリテーション法を開発することを目的としている。前年度までに使用していた視覚刺激呈示システムから、より汎用性の高い画像刺激呈示システムプログラムソフトを用い、視覚手がかりによる方向選択性舌突出課題を完成させた。遂行中の被験者において、前頭前野の賦活あるいは可塑的変化を光イメージング脳機能測定装置(Spectratech OEG-16)により測定する。課題シークエンスは以下の通りである。1課題開始の後、被験者の眼前のディスプレイに黄色の中央点が提示される。被験者は課題遂行中、常に中央点を注視し続ける。2中央点提示の2秒後、中央点から上・下・右・左のうちランダムに選択された1カ所に、白色の指示刺激が提示される。3被験者は指示刺激が提示された方向に舌を突出させ、指示刺激が提示している2秒間、舌を突出させた状態を維持する。4指示刺激の消灯により、舌を口腔内に戻す(これで1試行が終了し、3秒間のインターバルの後1に戻る)。同一被験者において、同じ視覚刺激を提示し、指示刺激の方向とは無関係に、常に舌を前方へ突出させるコントロール課題を行わせる。課題およびコントロール遂行中の脳活動の差分をとり、方向選択性舌運動による脳活動の賦活について検討する。本課題の遂行は、健常者のみならず摂食・嚥下障害患者においても負担のかからないものであり、摂食・嚥下リハビリテーションへ応用を前提に考えられた。舌突出課題を遂行する被験者から,光イメージング脳機能測定装置を用いて脳活動を記録し,視覚誘導性舌運動機能に関与する大脳皮質前頭前野の役割を明らかにした.被験者(12人)をディスプレイの前に座らせ,前頭部に光イメージング脳機能測定装置のセンサーバンドを取り付けた.被験者はディスプレイに呈示される視覚刺激を手がかりとして,舌の突出運動を行う課題(方向選択課題,前方突出課題,コントロール課題)を遂行した.全ての被験者において,方向選択課題遂行時に前頭前野の活動が認められた.9人では右半球に賦活が認められた.それら9人のうち,4人は左半球でも弱い賦活が見られ,残りの5人においては左半球の活動が抑制されていた.一方,右半球での活動は認められなかった3人では左半球での賦活が見られた.方向選択課題の方が前方突出課題よりも賦活した被験者は7人いた.脳活動が強くなり領域も広くなったものが3人,活動のみが強くなったものは4人いた.また,前方突出課題の方がコントロール課題よりも賦活を認めたものは5人で,1人は活動が強くさらに領域も広くなり,活動のみが強くなったものは4人であった.一方,方向選択課題の方がコントロール課題よりも賦活を認めたものは9人であった.2人は活動が強くさらに領域も広くなり,6人では強く活動し,1人は領域のみが広くなっていた.本研究により,視覚刺激による方向性を持たせた舌突出運動は,高次脳機能の回復・向上に効果的な手法となることが示唆された.したがって,方向性を持つ舌突出運動は運動および感覚機能だけではなく,認知機能を含めた高次脳機能を回復・向上させる可能性があり,摂食・嚥下リハビリテーション(口腔体操等)への応用が期待できる.視覚手がかりに応じて舌運動を行う12人の被験者において、近赤外分光法により前頭前野の活動を記録した。舌を突出する運動の遂行は脳を賦活あるいは脳の可塑的変化を促すことが多くの研究により示されている。しかしながら、それらの研究では舌を一定の方向(前方)へのみ突出させる運動のみであり、舌突出の方向性については調べられていない。一方、腕のリーチング時には方向選択性をもって活動する神経細胞の存在が知られており、舌突出においても、その突出方向によって脳の賦活および脳の可塑的変化をより促進させ、摂食・嚥下リハビリテーションへの応用が期待できると考えられる。

そこで方向選択性舌突出課題を遂行中の被験者において、前頭前野の賦活あるいは可塑的変化を光イメージング脳機能測定装置(Spectratech OEG-16)により測定し、認知機能を維持、向上させる科学的根拠に基づいた摂食・嚥下リハビリテーションの訓練・評価システムを開発することを目的とした。平成23年度はシステムで用いる視覚誘導・方向選択性舌突出課題を構築した。課題シークエンスは以下の通りである。(1)課題開始の後、被験者の眼前のディスプレイに黄色の中央点が提示される。被験者は課題遂行中、常に中央点を注視し続ける。(2)中央点提示の2秒後、中央点から上・下・右・左のうちランダムに選択された1カ所に、白色の指示刺激が提示される(指示刺激は将来行うべき舌突出運動の方向を示す)。(3)指示刺激は2秒間提示された後消灯し、4秒間の遅延期間となる(この遅延期間において、被験者は指示刺激の位置を記憶しておく必要がある)。(4)中央点が青色に変わる(GO信号)。(5)被験者は指示刺激が示した方向に舌を突出する(これで1試行が終了し、3秒間のインターバルの後(1)に戻る)。本課題の遂行は、健常者のみならず摂食・嚥下障害患者においても負担のかからないものであり、摂食・嚥下リハビリテーションへ応用を前提に考えられた。本助成金により研究に必要な物品(画像刺激呈示システムプログラムソフト)が購入できたことにより、臨床への応用を目的とした汎用性の高い摂食嚥下リハビリテーション法の開発がおおむね順調に進展している。光イメージング脳機能測定装置を一式購入し、課題の構築が完了した。研究代表者が所属する九州歯科大学の学生を被験者とする健常者における測定実施の準備も順調に進んでいる。本視覚刺激呈示システムおよび脳機能測定装置を用いて、視覚手がかりによる方向選択性舌突出課題を健常被験者に遂行させ、前頭前野の活動を記録する。さらに、本課題の遂行をトレーニングとしたリハビリ効果を検討するため、研究分担者・下堂薗が所属する鹿児島大学医学部・歯学部付属病院霧島リハビリテーションセンター(以下、リハビリセンター)に入院する摂食・嚥下障害患者を被験者として、脳機能の測定を行う。また、脳血管障害等により認知機能の低下が認められる患者においては、立方体模写およびMMSEの検査を行い、トレーニングによる高次脳機能への影響をあわせて検討する。光イメージング脳機能測定装置を用いて、平成23年度に構築した視覚誘導・方向選択性舌突出課題を遂行中の被験者における前頭前野の活動を記録する。さらに、本課題の遂行をトレーニングとしたリハビリ効果を検討する。また、研究分担者・下堂薗が所属する鹿児島大学医学部・歯学部付属病院霧島リハビリテーションセンター(以下、リハビリセンター)に入院する摂食・嚥下障害患者を被験者とし、摂食・嚥下リハビリテーションへの本研究の応用を検討する。その際、脳血管障害等により認知機能の低下が認められる患者においては、立方体模写およびMMSEの検査を行い、トレーニングによる高次脳機能への影響をあわせて検討する。光イメージング脳機能測定装置のデータ解析用ソフトのバージョンアップ、被験者の脳機能測定時に必要な物品(消毒液、マスク等)の購入をおこなう。また、リハビリセンターにおける研究分担者との打ち合わせ、および摂食・嚥下障害患者における脳機能測定とトレーニングのためのセットアップのために研究費を用いる。
光害による魚類生殖システムへの影響：脳深部神経に発現する光受容体から

都市環境における夜間の光暴露は、人間や動物の様々な生理機能に悪影響を及ぼすと考えられる。光によるメラトニン分泌を介した動物生理への影響は広く調べられているところだが、哺乳類以外の多くの生物では脳など眼以外の組織にも光受容体が存在することが知られており、光が直接的に神経細胞などに働きかけて生理機能を調節している可能性が高い。本研究では、特に魚類の脳内に発現している脳深部光受容体(opsin)と季節繁殖との関連に注目して、動物生理における光害のメカニズム解明を目指す。本年度は、メダカで得られた知見をもとに、同じく季節繁殖を行うクサフグで脳深部光受容体の遺伝子発現調節を調べた。日本海産のクサフグ未成熟個体を用いて複数の脳深部光受容体遺伝子cDNAをクローニングし、RT-PCRによるmRNA組織分布を確認したところ、眼、脳や下垂体以外にも、幅広い末梢組織における遺伝子発現が認められた。このことから、やはり魚類では多くの体組織が環境光に直接応答可能であることが示唆された。また、リアルタイムPCRによる網膜および脳組織におけるmRNA量の日周変動の解析を行った結果、明期開始直後にピークを持つ日周リズムを示す光受容体遺伝子が網膜で見つかった。恒暗条件下ではその光受容体遺伝子には日周mRNA量変動は見られなかったので、光による遺伝子発現誘導を受けていると考えられる。さらに、明暗条件下ではその光受容体mRNA量は明期の終わりには低下するが、引き続き主観的暗期にも明条件におくと、主観的明期が始まる前にmRNA量が上昇していることが確かめられた。これらの結果は、この特定の光受容体遺伝子が網膜において光による発現誘導を受けており、しかもその発現誘導が見られるのは明期開始前後に限られることを示している。この発現調節から、この光受容体はクサフグにおいて概日時計の同調に関わっていることが示唆される。飼育しているメダカの系群によって産卵しやすさが異なり、安定して産卵するようになるのが遅くなってしまった。異なる日長条件における光受容体遺伝子発現の応答を確認すると同時に、生殖に関わる神経ホルモン等の遺伝子発現レベル等も調べて、生殖に関わる脳深部光受容体候補を選び出す。また、並行してクサフグにおける光受容体遺伝子発現パターンを同様に詳しく調べることで、光受容体の遺伝子発現調節についての知見を深める。都市環境における夜間の光暴露は、人間や動物の様々な生理機能に悪影響を及ぼすと考えられる(光害)。そのために、まず本年度は、集団によって季節繁殖に異なる臨界日長をもつことが報告されている日本各地のメダカ4集団をNBRP Medakaを通じて各集団数ペアずつ入手し、繁殖させて実験のために次世代を得た。メダカゲノムデータベースからは多数の光受容体配列が見つかっているが、それらのcDNAをクローニングし、リアルタイムPCRで遺伝子発現の組織分布や概日リズムを調べた。その結果、多くの光受容体遺伝子は眼や脳、皮膚といった組織で共通して発現が見られたが、腸や心臓などの組織では発現している光受容体遺伝子は限られることが分かった。また、明暗条件での遺伝子発現変動を調べると、複数あるOpsin4遺伝子は眼と脳では全く異なる日周発現変動を示していた。また、恒明・恒暗条件での遺伝子発現も調べてみると、Opsin4x1遺伝子発現量は、眼では光条件にかかわらず概日リズムを維持した一方で、脳では恒明条件で高レベルで安定し恒暗条件で低レベルで安定することが分かった。これらの結果は、1つの光受容体が眼と脳とでは遺伝子発現調節が全く異なることを示しており、関わっている生理機能も当然異なると考えられる。親メダカの入手が遅れたことと予想以上にメダカの生育速度が遅かったせいで、実際の研究に用いる世代が数は十分にいるものの、性成熟については大半が未成熟な状態にある。したがって、本年度に行う予定であった日長の影響の詳細な解析は次年度まで持ち越し、その代りに光受容体遺伝子発現の組織分布など基礎データの充実を図った。来年度以降の実験に支障が出ないよう、飼育水槽を増やし余裕のある個体数を確保する。

このことから、やはり魚類では多くの体組織が環境光に直接応答可能であることが示唆された。また、リアルタイムPCRによる網膜および脳組織におけるmRNA量の日周変動の解析を行った結果、明期開始直後にピークを持つ日周リズムを示す光受容体遺伝子が網膜で見つかった。恒暗条件下ではその光受容体遺伝子には日周mRNA量変動は見られなかったので、光による遺伝子発現誘導を受けていると考えられる。さらに、明暗条件下ではその光受容体mRNA量は明期の終わりには低下するが、引き続き主観的暗期にも明条件におくと、主観的明期が始まる前にmRNA量が上昇していることが確かめられた。これらの結果は、この特定の光受容体遺伝子が網膜において光による発現誘導を受けており、しかもその発現誘導が見られるのは明期開始前後に限られることを示している。この発現調節から、この光受容体はクサフグにおいて概日時計の同調に関わっていることが示唆される。飼育しているメダカの系群によって産卵しやすさが異なり、安定して産卵するようになるのが遅くなってしまった。まずは異なる日長条件における光受容体遺伝子発現の応答を確認する。同時に、生殖に関わる神経ホルモン等の遺伝子発現レベル等も調べて、生殖に関わる脳深部光受容体候補を選び出す。それを踏まえ、候補受容体の生殖システムのとの関連を組織学的に調べ、さらにノックアウト動物を作製して、生殖などへの作用を解析していきたい。異なる日長条件における光受容体遺伝子発現の応答を確認すると同時に、生殖に関わる神経ホルモン等の遺伝子発現レベル等も調べて、生殖に関わる脳深部光受容体候補を選び出す。また、並行してクサフグにおける光受容体遺伝子発現パターンを同様に詳しく調べることで、光受容体の遺伝子発現調節についての知見を深める。行動解析のために考えていた機材が、デモ機を試してみると実際の実験に使用するには支障がありそうだったので、次年度の予算と合わせてより高額な機器の購入することにした。また、予定よりも規模を大きくして飼育するための飼育設備を整えたり遅れた分の実験を行うのにも十分な資金を確保する必要があった。次年度に、行動解析のための赤外線照明パネル購入費、組織学的解析用試薬・キット購入費、飼育設備購入費等に使用する予定である。本年度購入を予定していた組織学的解析用試薬・キット・消耗品購入費を、次年度に行うこととしたため。これらの購入は2019年度に行う。
医療介護混成チームで包括的に挑む施設入所重度要介護高齢者における便秘解消への試み

前年度の分析結果から、対象者個々についての分析が必要であることが示唆されたため、栄養・活動・薬剤・腸管運動について管理栄養士・理学療法士・薬剤師である研究者と消化器内科医師と生理学研究者とともにデータを分析した。さらに研究実施施設の介護職者・看護師と研究対象者の日常生活の状況や身体的特性を加えて検討し、介入方法の方向性を定めた。栄養に関しては、飲水量不足7名で食物繊維量は全員が不足(充足率53-69%)していた。嚥下機能の低下から食餌形態を変更することは困難であり、水溶性食物繊維飲料の活用を検討する。活動に関しては、一般的に強い活動とされている値域を示した時間と排便のあった日数に正の相関を認めた(r=0.784)。円背のある人がリクライニング車いすで座位を取ると、頚部が伸展することにより貪気が促進される。その結果、胃から大量の空気が腸管に送られ腸管運動の減弱が加わり、エックス線写真で腸管に大量のガスの貯留像を認めた可能性があった。全員が車いす座位を取れることから、股関節可動域を確認したうえで便座で座位(排便姿勢)が取れるような座位保持に向けてのリハビリテーションと、リクライニング車いす座位時に頚部が伸展しないようなポジショニングを導入する。腸管運動に関しては、腸管平滑筋の収縮と電位差は大腸刺激性下剤服用前後で変化はなく、先行研究よりも著明に低下していた(収縮回数:5分あたり0-7回、先行研究10-30回、電位差:0-0.16mV、先行研究1.51mV)。さらにエックス線写真で腸管内のガスや便の移動が小さいことから、大腸刺激性下剤の効果は小さいことが示唆された。また酸化マグネシウムの服用方法として、薬効を期待できない方法で服用させていた。腸管運動促進への介入として、大腸刺激性下剤を中止し漢方薬と経穴の指圧を検討する。研究対象者の個体差が大きく、個々の状況について分析が必要となった。便秘介入策として、内服下剤の調整(中止)・漢方薬の導入可能性を探る・経穴の指圧・座位(排便姿勢)保持訓練・水溶性食物繊維飲料の導入可能性を探ることを行う予定である。介入の実施においては、研究対象者の安全を確保するために研究者による安全確認と確実な実施が必要である。研究補助者によるサポートを考慮している。介護老人福祉施設入所中の要介護度4以上の65歳以上で、研究協力の同意を得た18名のうち、トイレ誘導訓練試行となった3名、便秘による不定愁訴が強く研究継続が困難と判断された2名、データ収集と下剤投与のタイミングが合わずデータ収集が終了しなかった1名を除く12名(平均年齢84.6歳、男性2名女性10名)を分析対象とした。対象者の背景は、12名中7名が食事時以外は臥床状態で、主な併存疾患としては、認知症9名脳梗塞7名骨折等整形外科的疾患4名であった。研究期間中の3か月間の排便パターンは、下剤服用で毎日排便があるもの1名を除いて同一対象者であっても下剤なしで数日間排便が継続するときもあれば、屯用の下剤を服用しても数日間排便がない状態もあった。下剤は、10名が毎日服用しており、6名は刺激性下剤と塩類下剤の両方で、4名が塩類下剤のみの服用で、1年から6年間継続して服用していた。排便がない場合に屯用として服用する下剤は、すべて刺激性下剤であった。食事の1日平均摂取内容は、食物繊維10.2g、水分931ml、炭水化物176g、マグネシウム204g、総カロリー1,311calであった。下剤投与による腸蠕動の変化は、聴診では食前において下剤投与前4.3回/分下剤投与後5.3回/分、食後においては5回/分と5.3回/分であった。腸電図計による左下腹部の腸平滑筋の収縮(平均)は、食前において下剤投与前15分あたり2回下剤投与後2.5回、食後においては15分あたり2.3回と16分あたり2.8回であった。腹部単純エックス線写真では、下剤服用前後ともに腸管内に著明なガスの貯留を認めたのは8名、便の貯留は7名であった。超音波検査では、全員に結腸のハウストラとガスの貯留を認めた。活動量や食事量、併存疾患などが類似していても排便パターンは対象によって大きく違うことから、集団ではなく個別的な分析が必要である。データ収集前の測定機器の調整に時間を要した。また、研究対象者の排便パターンの複雑さからデータ収集が可能なタイミングと研究者の予定を合わせることが困難であった。

活動に関しては、一般的に強い活動とされている値域を示した時間と排便のあった日数に正の相関を認めた(r=0.784)。円背のある人がリクライニング車いすで座位を取ると、頚部が伸展することにより貪気が促進される。その結果、胃から大量の空気が腸管に送られ腸管運動の減弱が加わり、エックス線写真で腸管に大量のガスの貯留像を認めた可能性があった。全員が車いす座位を取れることから、股関節可動域を確認したうえで便座で座位(排便姿勢)が取れるような座位保持に向けてのリハビリテーションと、リクライニング車いす座位時に頚部が伸展しないようなポジショニングを導入する。腸管運動に関しては、腸管平滑筋の収縮と電位差は大腸刺激性下剤服用前後で変化はなく、先行研究よりも著明に低下していた(収縮回数:5分あたり0-7回、先行研究10-30回、電位差:0-0.16mV、先行研究1.51mV)。さらにエックス線写真で腸管内のガスや便の移動が小さいことから、大腸刺激性下剤の効果は小さいことが示唆された。また酸化マグネシウムの服用方法として、薬効を期待できない方法で服用させていた。腸管運動促進への介入として、大腸刺激性下剤を中止し漢方薬と経穴の指圧を検討する。研究対象者の個体差が大きく、個々の状況について分析が必要となった。当初、データ分析は集団のデータとして統計的に分析する予定であったが、排便パターンや下剤の使い方など個人差が大きいことが分かったため、研究対象者それぞれについて個別に分析する。個々の分析結果をもとに栄養・下剤を含む薬剤・排便姿勢や排便を促進するきっかけなどについて便秘解消プランを検討する。便秘介入策として、内服下剤の調整(中止)・漢方薬の導入可能性を探る・経穴の指圧・座位(排便姿勢)保持訓練・水溶性食物繊維飲料の導入可能性を探ることを行う予定である。介入の実施においては、研究対象者の安全を確保するために研究者による安全確認と確実な実施が必要である。研究補助者によるサポートを考慮している。研究対象者の減数により、腹部単純エックス線撮影費用が減額したため未使用額が生じた。次年度は、対象者別の分析を医師・栄養士・理学療法士・薬剤師の背景を持つ研究者と介護職者で行い、それぞれに適した便秘解消プログラムを検討する。さらに介入研究に向けて準備を行う予定である。これらの研究に必要な交通費や物品の購入などに次年度使用額と平成30年度分として請求した助成金を合わせて使用する予定である。介入研究に向けて介入策を考案するために、今年度は研究対象者の個別分析を行ったため、使用額が少額となった。次年度は、介入研究の実施に伴い物品費・旅費・人件費等を執行する予定である。
スケーリング則にのる1トランジスタ形強誘電体メモリの基礎研究

本研究では,デバイス微細化のスケーリング則にのる強誘電体メモリとして,強誘電体をゲートに用い強誘電体の分極によって半導体に誘起した表面電荷の伝導を制御するデバイスの開発を行った。(1)強誘電体を用いたMFIS構造の試作強誘電体を用いたMFIS構造を実現するためには半導体と強誘電体の間にバッファ材料を入れ、材料の混合を防ぐとともに、シリコンの結晶性を強誘電体に伝えてヘテロエピタキシャルに近くなるような絶縁物材料を挿入する必要がある。そこで、ZrO_2をバッファ層のCeO_2に加えて界面近くに導入することにより、その上にCeO_2がヘテロエピタキシャル成長することに成功した。されにこのCeO_2層上に強誘電体であるPLZTをゾルゲル法で堆積し、1回の塗布ことに仮焼成を加えることにによりPLZTもヘテロエピタキシャル成長することに成功した。また,多結晶誘電体によるMFIS構造についてはバッファ層としてシリコンとコンパチビリティの良いSiONをシリコン上に形成し,その上に分極反転による劣化の少ない(SrBi_2Ta_2O_9)膜を析出し,良好なるC-V特性を得た。(2)セルファラインプロセスによるMFIS-FETの試作MFIS-FETのPtゲート,強誘電体SBT(SrBi_2Ta_2O_9)膜,バッファ層SiON膜をドライエッチングで一括除去した後にイオン注入によりS/Dを形成するセルファラインプロセスを実現した。初期試作はW/L700μm/150μmの大きいFETを作成した。その結果,誘電体分極に起因する0.5Vの閾値電圧のずれが観測でき,メモリとしての記憶動作を確認できた。セルファラインプロセスを用いてMFIS-FETを作成するには同じマスク層を用いて金属ゲート,バッファ層等も一括してエッチングする必要がある。1μmあるいはそれ以下のゲート長を持つ微細MFIS-FETを実現するには高アスペクト比構造のレジストマスクの形成が不可欠であった。そこで,通常の紫外線露光でパターン形成可能な透明性の高いEPON SU-8を用いた方法について検討し,パターン幅1.5μmでアスペクト比8のマスク層形成を行うことが可能になった。また,電子ビーム描画および反応性イオンエッチングを用いた3層シジスト法により0.5μm幅程度のパターン形成も可能で,微細MFIS-FET製作に有効な手段となると考えられる。デバイス微細化のスケーリング則にのる強誘電体メモリとして、強誘電体をゲートとして強誘電体の分極によって半導体の表面電荷を制御するデバイスの開発を進めている。このデバイスを実現するためには(1)強誘電体と半導体の界面において電荷注入を防ぐこと。(2)界面において材料の混合を防ぐこと。

(3)界面における界面準位やトラップが少ないことなどが必要であり、半導体と強誘電体の間にバッファー材料をいれ、材料の混合を防ぐと共に、シリコンの結晶性を強誘電体に伝えてヘテロエピタキシャルに近くなるような絶縁物材料を挿入することとし、バッファー材料としてCeO_2を、強誘電体としてPTO(PbTiO_3)を用いてスターとしたが、さらに完全なる構造に近づけるために研究を進めCe安定化ZrO_2を50A作成し、この上にCeO_<>を100A析出し、続いてPLZTを2100A析出した。得られた膜のCV測定によって1.2Vのメモリウィンドゥを測定した。以上と全く異なる強誘電体材料として最近、分極反転による劣化の少ないSrBi_2Ta_2O_3(略SBT)等が報告され、われわれは今まで積み上げてきたCeO_2/Si構造上にSBTを析出し、C-V曲線を評価しいる。最初800°Cの処理温度でSBTを析出したが材料の混合が見られたので、処理温度を700°Cに下げられる工程を考え、これによって材料の混合をとめることが出来た。さらにこの材料に対してはCeO_2層は単結晶である必要はないので、CeO_2蒸着の低温化によってCeO_2の実効比誘電率、耐圧の向上の実験を行い、良好なる結果を得た。デバイス微細化のスケーリング則にのる強誘電体メモリとして、強誘電体をゲートとして強誘電体の分極によって半導体の表面電荷を制御するデバイスの開発を進めている。このデバイスを実現するためには(1)強誘電体と半導体の界面において電荷注入を防ぐこと。(2)界面において材料の混合を防ぐこと。(3)界面における界面準位やトラップが少ないことなどが必要であり、半導体と強誘電体の間にバッファー材料を入れ、材料の混合を防ぐと共に、シリコンの結晶性を強誘電体に伝えてヘテロエピタキシャルに近くなるような絶縁物材料を挿入することとし、2つの方向に分けてMFIS構造を試作検討している。その一つはへテロエピタキシャルによるMFIS構造で、当初Siとの結晶格子寸法の一致からCeO_2をバッファ層として用いて来たがCeO_2はSiと反応してSiO_2を作ることが理論的、実験的に判って来たので、これを改善するためにZrO_2をCeO_2を加えて界面近くへ導入することを行い、その上のCiO_2層がヘテロエピタキシャルに成長することに成功した。さらにこのCeO_2層上に強誘電体であるPLZTをゾルゲル法で堆積し、1回の塗布ごとに仮焼成を加えることによってPLZTもヘテロエピタキシャル成長することに成功した。一方、今一つの方法として多結晶誘電体によるMFIS構造についてはバッファ層としてシリコンとのコンパチビリティの良いSiONをシリコン上に形成し、その上に分極反転による劣化の少ないSrBi_2Ta_2O_3(略SBT)を析出し、良好なるC-V特性を得た。これを用いて、セルファラインによるソース、ドレインの形成によるトランジスタの作成に現在努力している。本研究は,強誘電体の分極によって半導体に誘起した電荷の伝導を用いるトランジスタにおいて,寸法を比例縮小したときに出力電流が減少しない特徴を実現するもので,本年度は主に強誘電体を用いたMFIS-FET製作に必要な微細加工技術について研究を行った。(1)セルフアラインプロセスによるMFIS-FETの試作従来,強誘電体を用いたMFIS-FET製作はSi上にソース/ドレイン(S/D)領域を形成してからバッファ層および誘電体ゲートを形成するため,ゲート電極とS/D層のオーバーラップが必要であった。この部分に生じる寄生容量のため高速な微細FETの形成が困難であった。
好中球でのTissue Factor発現:その発現機序と病態との関連

背景・目的:これまで、白血球細胞系におけるTFの発現細胞は単球/マクロファージのみで、好中球(穎粒球)やリンパ球にはTF発現能がないとされていた。しかしながら、申請者らはウサギ、サルならびにヒトで炎症部位に集積する好中球がTFを強く発現することを新たに見出し、TFの新た'な機能・役割に関する新知見として注目されている。本研究ではこれまでの研究実績を活かし、好中球でのTF発現機序に関する細胞分子生物学的研究、ならびにサルモデルを駆使した好中球TFの病態生化学的研究を進めつつ、好中球TFについて、発現機構、炎症や凝固亢進など凝血病態との関連ならびに発現抑制機序など、その全体像を明らかにする。結果・考察:LPS投与によるサルでの炎症モデルのを作出を完成し、肝臓類洞を中心に好中球の集積と活性化好中球でのTF発現を、共焦点顕微鏡を駆使した免疫組織化学およびin situ hybridization等で明らかにした。同時に、内皮細胞表層の接着因子に関しても免疫組織化学的に検討し、好中球TF発現に関わる接着因子を検討した。ヒトの虫垂、肝臓あるいは脳の症炎症局所においても好中球TF発現が認められていることから、好中球TFは炎症における主要な生体内反応の一つであることが明らかになった。好中球TF発現と凝固系の活性化、凝血病態、炎症応答および動脈硬化などとの関連が新たに見出され、好中球TFの生理学的および病態生理学的役割に関する興味深い成果が得られた。背景・目的:従来から、単球は組織因子(TF)発現性であるが、好中球についてはTF発現能はないとされていた。一方、我々は好中球でのTF発現を見出し、好中球の新たな機能として注目されているが、従来説も根強い。今回は、サルおよびヒトの炎症・病巣部位など血管内外での好中球TF発現について、その発現機序も含め更に検討した。結果・考察:LPS投与サルにおいて、肝臓の類洞に顕著な好中球集積が見られ、TF抗体での免疫染色で強陽性を示した。また、アルザス反応モデルの皮膚組織においても、浸潤好中球でのTF陽性が観察された。更に、こうした好中球でISHでのTF mRNA発現が確認され、TFがde novoに発現・生成することが明になった。加えて、TF発現好中球にはVII因子が結合し、細胞表面での凝固活性化が示され、事実、TF陽性好中球周辺にフィブリン形成が認められた。抗PAF剤による好中球TF発現の抑制ならびに炎症部位でのICAM-1の発現誘導から、好中球TF発現にPAFやICAM-1を介した内皮細胞-好中球相互作用の関与が窺える。なお、ヒトの虫垂炎、脳梗塞部位などにおいても好中球でのTF発現が見られ、炎症局所での好中球TF発現が高頻度に起きていることが示唆された。背景・目的:これまで、白血球細胞系におけるTFの発現細胞は単球/マクロファージのみで、好中球(顆粒球)やリンパ球にはTF発現能がないとされていた。しかしながら、申請者らはウサギ、サルならびにヒトで炎症部位に集積する好中球がTFを強く発現することを新たに見出し、TFの新たな機能・役割に関する新知見として注目されている。

ヒトの虫垂、肝臓あるいは脳の症炎症局所においても好中球TF発現が認められていることから、好中球TFは炎症における主要な生体内反応の一つであることが明らかになった。好中球TF発現と凝固系の活性化、凝血病態、炎症応答および動脈硬化などとの関連が新たに見出され、好中球TFの生理学的および病態生理学的役割に関する興味深い成果が得られた。
配置転換を経験した看護師のアンラーニングを促進する支援プログラムの開発

研究目的:一般病棟から回復期リハビリテーション病棟へ配置転換を経験した中堅看護師のアンラーニングのプロセスの仮説モデルの適合度を検証する。研究方法:2017年度の研究成果に基づき、アンラーニングのプロセスの仮説モデルおよび仮説モデルの検証に用いる量的データを収集するための質問紙を作成した。また、プレテストを実施し質問項目の内容妥当性や回答への所要時間、回答する際に起こりうる問題、回答のしやすさ等、文章の表現やレイアウト、設問順番に関する意見を収集した。プレテストによる意見を基に質問紙を修正し実現可能性を確認した後に全国調査を実施した。全国の1,087施設、5,435名の看護師を対象とした。分析方法は、記述統計および、共分散構造分析を用いた。結果:6つの潜在変数、22の観測変数により作成した仮説モデルのデータへの当てはまりを示す適合度指標は、χ2(201)=1841.92、p<0.000、GFI=0.87、AGFI=0.83、RMSEA=0.09となり、概ね基準を満たしたが、適合度指標および観測変数間の相関行列によりモデル修正の示唆が得られた。修正モデルの検討は、まず仮説モデルの因子構造の理論的根拠に基づき内容妥当性を踏まえた因子構造の再検討とパスの追加を検討した。その後、観測変数の意味内容の類似性を点検し観測変数の削除を検討した。その結果、修正モデルの適合度指標はGFI=0.95、AGFI=0.93、RMSEA=0.06となり適合度指標の改善を確認できた。平成29年度のインタビュー調査およびデータ分析が順調に進展したためインタビュー結果に基づく質問紙をスムーズに作成することができた。そのため、全国調査の実施が予定より早期に可能となり、回収まで余裕をもって対応することが可能となった。全国調査の回収率は29.5%であったが、同意チェック欄への未記入や対象条件外の看護師からの回答などを除外すると有効回答率は約20%とやや低値であったが、配布数が多かったため、分析に耐えうるだけのサンプル数の確保ができた。分析の対象となった中堅看護師1,099名のうち1,047名(95.3%)は女性であり男性が52名(4.7%)であった。平均年齢は、44.11±8.02歳であり、40歳代以上が754名(68.6%)を占めていた。看護師経験年数は、20.54±8.03年、一般病棟経験の平均年数12.96±7.06年と10年以上ある者が862名(61.3%)を占めていた。一方、回復期リハビリテーション病棟経験年数は4.55±3.49年であり、回復期リハビリテーション病棟で10年以上の経験がある者は108名(9.8%)であった。回復期リハビリテーション病棟への異動は、希望で異動したものが424名(38.6%)、非希望は675名(61.4%)という結果であった。サンプル数が十分に確保できたことより、計画していた仮説モデルの検証が可能となり今年度の計画は順調に進展していると判断する。今後は、今回検証したモデルの信頼性を確認するために異なる集団において再調査・検証を行うこと、さらに検証結果で明らかになったアンラーニングを促進する要因に関する内容を基に支援プログラムの原案を作成することを目指す。支援内容については、実践適用可能性を高めるために、エキスパートパネルを繰り返し実施し、内容の洗練を図る。最終的には病棟の管理者が現場で活用できる支援プログラムの原案を作成し、実践適用可能性を評価するフィージビリティースタディを計画している。地域特性の影響を回避するため、可能な限り偏りが生じないように全国の回復期リハビリテーション病棟での実施を計画している。研究を遂行する上での課題は、フィージビリティスタディを実施する際に現場の管理者に負担が生じる可能性があることである。現場の管理者によらず、研究者が直接関与できる方法・手段を踏まえて検討する必要がある。

その結果、修正モデルの適合度指標はGFI=0.95、AGFI=0.93、RMSEA=0.06となり適合度指標の改善を確認できた。平成29年度のインタビュー調査およびデータ分析が順調に進展したためインタビュー結果に基づく質問紙をスムーズに作成することができた。そのため、全国調査の実施が予定より早期に可能となり、回収まで余裕をもって対応することが可能となった。全国調査の回収率は29.5%であったが、同意チェック欄への未記入や対象条件外の看護師からの回答などを除外すると有効回答率は約20%とやや低値であったが、配布数が多かったため、分析に耐えうるだけのサンプル数の確保ができた。分析の対象となった中堅看護師1,099名のうち1,047名(95.3%)は女性であり男性が52名(4.7%)であった。平均年齢は、44.11±8.02歳であり、40歳代以上が754名(68.6%)を占めていた。看護師経験年数は、20.54±8.03年、一般病棟経験の平均年数12.96±7.06年と10年以上ある者が862名(61.3%)を占めていた。一方、回復期リハビリテーション病棟経験年数は4.55±3.49年であり、回復期リハビリテーション病棟で10年以上の経験がある者は108名(9.8%)であった。回復期リハビリテーション病棟への異動は、希望で異動したものが424名(38.6%)、非希望は675名(61.4%)という結果であった。サンプル数が十分に確保できたことより、計画していた仮説モデルの検証が可能となり今年度の計画は順調に進展していると判断する。今後は、今回検証したモデルの信頼性を確認するために異なる集団において再調査・検証を行うこと、さらに検証結果で明らかになったアンラーニングを促進する要因に関する内容を基に支援プログラムの原案を作成することを目指す。支援内容については、実践適用可能性を高めるために、エキスパートパネルを繰り返し実施し、内容の洗練を図る。最終的には病棟の管理者が現場で活用できる支援プログラムの原案を作成し、実践適用可能性を評価するフィージビリティースタディを計画している。地域特性の影響を回避するため、可能な限り偏りが生じないように全国の回復期リハビリテーション病棟での実施を計画している。研究を遂行する上での課題は、フィージビリティスタディを実施する際に現場の管理者に負担が生じる可能性があることである。現場の管理者によらず、研究者が直接関与できる方法・手段を踏まえて検討する必要がある。
小児環境疫学研究へのライフコースアプローチの適用

本研究題目は,同一テーマをさらに発展させた後続科研費の採択を受けたことから,3ヵ年計画の2年目時点をもって終了することとなった.本研究では,多くの環境要因のように,単一での健康影響は小さく,複合的・経時的な曝露が問題となる疫学研究において,曝露状況が経時的に変化するような状況に対応する統計モデルを実データに適用することを目的としたものであった.具体的には,本研究では,主に社会医学領域で提唱されてきたライフコース疫学の概念を環境疫学に持ち込み,特定の臨床仮説に対して因果図を描き,ベースライン環境要因の直接的な影響と他要因やほか時点の曝露状況を介した影響の個別推定を行うことを行ってきた.本研究計画段階でメインの適用対象としてきた妊娠期からの環境化学物質曝露の経時評価を行っている10万人規模の出生コホート研究である「エコチル調査」は,2018年度末時点(3年計画2年目)で妊娠期から1歳時点までのデータのみを利用することができる状況であり,本研究における目的のひとつとしている経時的な対象者の変化を考慮することが困難であったため,本研究では先行して13歳までの追跡を終えている2000人規模の出生コホート研究データを研究対象データとして研究を実施した.本研究では,妊娠中もしくは乳幼児期の生活環境と未就学時期のアレルギー疾患発症の関連評価を臨床仮説とし,計画時点に設定した2つのモデル「1曝露評価は最大で3時点測定.結果は最終時点1時点での発症有無の評価のみ,結果が曝露に再度は影響しない状況」と「2曝露評価も疾患の状況評価も2時点以上で経時的に評価されていて,曝露と疾患の状況が相互に影響しあう状況」の2つについてモデル化を実施し,条件付モデル,同時モデルを用いてリスク定量を行った.本研究実績は3年計画の「小児環境疫学研究へのライフコースアプローチの適用」研究の初年度のものである.3年間での目的は子どもの成長発達に関わる健康上の問題について,曝露状況が経時的に変化するような状況に対応する統計モデルを実データに適用することである.H29年度は小規模なコホートデータを用いて曝露が繰り返し測定されており,経時的な曝露の影響を因果パス図として整理し,各種統計モデルを用いて効果の推定を実施した.研究成果の中間発表としてアメリカ統計学会連合大会において口頭発表およびポスター発表を実施した.本年度利用したデータは,成育医療研究センターで実施している出生コホート研究(成育コホート)のデータである.成育コホートは2003-2005年にかけて成育医療研究センターを受診し,研究に同意した1,703人の妊婦を研究対象者とし,生まれた子どもを既に12歳の年齢まで追跡している出生コホート研究である.妊娠中から子どもの成長発達に影響する可能性のある各種曝露情報が収集されており,健康アウトカムについても妊娠中,生後3ヶ月から3歳まで半年ごと,3歳以降1年ごとの調査票および5歳と9歳時点で実施した専門医の対面による健康診断で評価を実施した.本年度は妊娠中から乳児期の有毛ペット保有の有無(3時点で評価)を反復測定曝露とし,5歳時点でのアレルギー疾患(食物アレルギー,喘息,アトピー性皮膚炎のいずれか)発症の有無をアウトカムとし,親のアレルギー既往暦,離乳食,掃除や洗濯の頻度を共変量として条件付モデル,同時モデル,軌跡解析を用いて結果の比較を行った.特に条件付モデルを用いると,特定時点の曝露が直接的に疾患発症に影響する程度と,他の時点の曝露や共変量を経て間接的に疾患発症に影響する効果を分離することが可能となり,特定の時点間の曝露の健康影響の大きさを比較するのに有用であることが明らかとなった.計画していた研究計画仮説の検証および学会における口頭およびポスター発表を行うことができた.本研究題目は,同一テーマをさらに発展させた後続科研費の採択を受けたことから,3ヵ年計画の2年目時点をもって終了することとなった.本研究では,多くの環境要因のように,単一での健康影響は小さく,複合的・経時的な曝露が問題となる疫学研究において,曝露状況が経時的に変化するような状況に対応する統計モデルを実データに適用することを目的としたものであった.具体的には,本研究では,主に社会医学領域で提唱されてきたライフコース疫学の概念を環境疫学に持ち込み,特定の臨床仮説に対して因果図を描き,ベースライン環境要因の直接的な影響と他要因やほか時点の曝露状況を介した影響の個別推定を行うことを行ってきた.

本研究計画段階でメインの適用対象としてきた妊娠期からの環境化学物質曝露の経時評価を行っている10万人規模の出生コホート研究である「エコチル調査」は,2018年度末時点(3年計画2年目)で妊娠期から1歳時点までのデータのみを利用することができる状況であり,本研究における目的のひとつとしている経時的な対象者の変化を考慮することが困難であったため,本研究では先行して13歳までの追跡を終えている2000人規模の出生コホート研究データを研究対象データとして研究を実施した.本研究では,妊娠中もしくは乳幼児期の生活環境と未就学時期のアレルギー疾患発症の関連評価を臨床仮説とし,計画時点に設定した2つのモデル「1曝露評価は最大で3時点測定.結果は最終時点1時点での発症有無の評価のみ,結果が曝露に再度は影響しない状況」と「2曝露評価も疾患の状況評価も2時点以上で経時的に評価されていて,曝露と疾患の状況が相互に影響しあう状況」の2つについてモデル化を実施し,条件付モデル,同時モデルを用いてリスク定量を行った.当初の計画通り2年目の課題に取り組むと同時に,1年目の成果を論文として投稿することを目指すコンピュータの追加購入に関しては,統計解析に利用しているソフトウェアが最新のOSのバージョンに対応していなかったため,次年度以降に改めて購入することとしたため利用しなかった.また,国際学会への出張については予定していたものにはすべて参加したが,そのうち2箇所については別基金から支出してもらうことになったため,本研究費での支出が不要となり,来年度に持ち越しすることとした.
単子葉植物ユリ目および近緑植物群の分子系統学的解析

広義のユリ目Liliifloraeは、きわめてheterogeneousなグループであり、その系統・類縁関係、分類体系に関しては分類学者によって異説が多い。申請者のグループは、これまでLiliiflorae内のうちDioscoreales,Asparagales,Melanthiales,Lilialesの各目に属する分類群の類縁関係とその帰属に関して、主として葉緑体DNAゲノム(特にrbcL遺伝子)の解析により研究を進めてきた。これまで得られた結果を総合、要約すると以下のようになる。(1)Dahlgrenら(1985)によるMelanthiales目Melanthiaceaeは,以下の4つの全く異なるcladeに帰属する:(i)Tofieldia,Japonolirion;(ii)Methanarthecium,Narthecium,Aletris;(iii)Varatrum;(iv)Chamaelirium,Chionographis,Helonias,Heloniopsisの4群に分離する。(2)Convallariaceaeは、(i)Convallaria,Disporopsis,Smilacina,Polygonatum,Maianthemum;(ii)Prosartes,Streptopusの2つの全く異なるcladeに分離する。(3)Uvulariaceaeは、(i)Uvularia,Disporum;(ii)Scoliopus,Tricyrtis;(iii)Clintoniaの3つのcladeにわかれる。(4)これらの分子レベルの新事実を総合した系統樹の作成が現在進められいるが、この結果によるとユリ上目Liliiflorae内の各分類群の位置は大幅な変更が必要となる。(5)公募研究期間の1995年には、とくに当初の計画どうり新たにオモダカ上目Alismatifloraeのトチカガミ科HydrocharitaceaeヤナギスブタBlyxajaponica、イバラモ科NajadaceasイトトリゲモNajas japonica、オモダカ科AlismataceaeオモダカSagittaria triflora、ヒルムシロ科PotamogetonaceaeフトヒルムシロPotamogetonfryeri、ミズアオイ科PontederiaceaeコナギMonochoria vaginalisのrbcL遺伝子1,380bpの全塩基配列を決定し、単子葉植物郡全体におけるこれら分類群の、系統学的位置の解析が行われた。この解析結果は、現在の分類体系の大幅な再検討を必要とする重要な知見を含んでおり、今後さらに包括的な研究の必要性を示唆している。(6)以上の分子系統学的解析に加えて、rbcL遺伝子の詳細な構造の解析が、現在、併せて進められている。rbcL遺伝子中のGC含量は少ない。とりわけコドンの3番目にGかCをもつものが非常に少ない。condon usageを比較すると、どのアミノ酸においても、同義的なコドンの中で3番目にGかCをもつものの割合が少ない傾向がある。また、多くのアミノ酸で同義的なコドン中3番目にTをもつものの頻度が非常に高い傾向がみられた(Arg,Pro,Ala,Thrなど)。コドンの使用頻度に何らかのbiasがかっているのか否かについては,不明である。分類群間でのcodon usageには、はっきりした傾向はみられない。それが系統上の制約によるものなのか、あるいは分子的要因によるものなのかは現段階では判定できない。

この解析結果は、現在の分類体系の大幅な再検討を必要とする重要な知見を含んでおり、今後さらに包括的な研究の必要性を示唆している。(6)以上の分子系統学的解析に加えて、rbcL遺伝子の詳細な構造の解析が、現在、併せて進められている。rbcL遺伝子中のGC含量は少ない。とりわけコドンの3番目にGかCをもつものが非常に少ない。condon usageを比較すると、どのアミノ酸においても、同義的なコドンの中で3番目にGかCをもつものの割合が少ない傾向がある。また、多くのアミノ酸で同義的なコドン中3番目にTをもつものの頻度が非常に高い傾向がみられた(Arg,Pro,Ala,Thrなど)。コドンの使用頻度に何らかのbiasがかっているのか否かについては,不明である。分類群間でのcodon usageには、はっきりした傾向はみられない。それが系統上の制約によるものなのか、あるいは分子的要因によるものなのかは現段階では判定できない。
小児悪性腫瘍における発癌遺伝子の形質発現に関する研究

本研究では小児悪性腫瘍におけるras遺伝子形質発現と腫瘍の生物学的特性(腫瘍進展度、生命予後)を解析し、同遺伝子の形質発現が臨床における腫瘍マーカーとなりうるかを検討した。本研究期間内で神経芽細胞腫103例の免疫組織化学による検討が可能であった。一部症例では凍結保存されていた腫瘍組織を用いWestern blot法によるHa-ras p21の確認、及び、Southern blot法により癌遺伝子(Ha-ras、N-myc)の変化をDNAレベルでも検討し、以下の結果を得た。1.免疫組織化学により検出されるHa-ras p21の発現量は神経芽細胞腫症例の生命予後と有意な相関性が認められた(n=103)。即ち、Ha-ras p21発現の多い症例では非再発生存例が多く、Ha-ras p21低発現の腫瘍症例では死亡例が多かった(Xo^2=37.111、自由度=3、P<0.001)。この関係は進展腫瘍群(ステージIII、IV、n=68)の症例でも統計学的有意性が認められた(Xo^2=11.814、自由度=3、P<0.01)。3.近年報告のあるSouthern blot法によるNーmyc遺伝子増幅と免疫組織化学でのHa-ras p21発現量の予後予則因子としての有用性を同一腫瘍で比較検討した(n=43)。Nーmyc増幅は12例(全例死亡)に見られたが、死亡症例22例中12例(55%)であった。一方、Ha-ras p21低発現の22症例中19例(86%)が死亡例であり、Ha-ras p21高発現の21症例中18例(86%)が非再発生存例であり、予後判定因子としてHa-ras p21の有用性はNーmyc遺伝子増幅の有無と比べ、優るとも劣らない結果であった。昭和62年度には代表的小児悪性腫瘍である神経芽細胞腫の症例の集積が最も進み,約70症例が癌遺伝子の一つであるHaーras遺伝子の形質発現について,主に免疫組織化学的に検討された.現在,既に長期(二年以上)の観察期間を過ぎた生存例および死亡例の約50例について,その臨床的特徴とHa-ras遺伝子の形質発現の関連性をレトロスペクティブに分析し,以下の結論を得た.(1)免疫組織化学により検出されるHa-ras p21発現量と神経芽細胞腫症例の生命予後には有意な関連性が見られた.即ち,腫瘍細胞内にHa-ras p21の発現量の多い症例は二年以上の非再発生存例が多く,腫瘍進展度の少ない(stage I&II)症例に多くみられた.これに対し, Ha-ras p21発現の少い腫瘍は,腫瘍進展群(stage III&IV)に多く,再発,腫瘍死に至る予後不良の症例が大部分を占めた.この関係は統計学的にも有意であり,患者予後に関連する腫瘍マーカーとしての有用性が期待出来る.〔この結果は論文として, Cancer Researchに掲載予定(in press)である.〕(2)神経芽細胞腫のHa-ras遺伝子産物の発現がDNAレベルでの変化によるものかをSoathern blottingにより検討中である.この分析には新鮮冷結保存された組織が必要であり,現在症例数は少いが,予備的検討結果ではDNAレベルでのHa-ras遺伝子と蛋白質としてのras-p21の発現の間には有意な関連性は見られていない.遺伝子の転写(transcription)或は翻訳(translation)段階における調節機構の存在を窺わせる所見である.現在(1)(2)について更に症例数を増し検討中である.
地域医療における在住外国人母子保健事業のあり方に関する研究

神戸市内で外国人が集積している病院において、母が外国籍であることが母子保健上のリスク要因となりえるかを検討した。調査は須磨区にある若宮病院産婦人科(ベトナム人集住地域)と灘区にある神戸海星病院産婦人科(欧米人集住地域)で実施した。若宮病院では外国人妊産婦と日本人妊産婦との間で早産率や分娩時の出血量、分娩後のHb値に明らかな違いは認められなかった。帝王切開率については日本人10.3%に対して外国人24.1%と外国人のほうがやや高い傾向を示した。産科麻酔は外国人で有意に多かった。新生児に関しては、外国人において巨大児が多かった。神戸海星病院はカトリックの奉仕の精神に基づいた医療活動を行っている。外来診療部では、17力国語対応の40名の登録されたボランティアが外来スタッフ30名と共に外国人への対応している。妊娠期の産科学的因子に関しては、血液型は外国人では日本人に比して有意にRh(-)が多かった。流産の既往には外国人と日本人の間に差は観察されなかった。妊娠期合併症では、「貧血」や「妊娠中毒症」は日本人に多い傾向が、「切迫流産」と「切迫早産」は外国人で多い傾向がみられた。分娩期の産科学的因子に関しては、外国人で「選択的帝王切開」ならびに「緊急帝王切開」が多い傾向にあり、日本人では誘発・促進分娩が多い傾向が見られた。我々が開発した多言語間医療用自動翻訳システムは実際の診療場面を想定し、リアルタイムに患者と医師が画面上で、主訴,現症,検査,治療,説明などについて多言語間での会話が行なえることから、外国人診療において極めて有用性が高いと考えられる。小児救急ならびに産婦人科日本語文例はそれぞれの複数の専門医により作成され、さらに、英語、中国語、ポルトガル語、スペイン語をそれぞれ母語とする医師により外国語に翻訳された。本システムの開発上重要な点は医療用文例用語作成・翻訳とそれをコンピュータ上に表示させるためのソフトウエアシステムの開発の2点である。汎用的なWindowsのOS(windows 2000または同XP)を搭載したノート型Pc上において単体で動作が可能である。在住外国人女性は対人口比では母子保健の対象グループとして無視できないほど増加しているにもかかわらず、在留資格や国籍、使用言語や文化的な違いによって不利益な状況におかれていることが推察される。国際化が進む中、母と子の健康は多文化共生や次世代の健全な育成において極めて重要である。本年度の研究では神戸市の外国人集積病院における母子保健指標ならびに小児救急医療の現状を調べた。神戸市内で外国人が集積している拠点病院で外国籍であることが母子保健上のリスク要因となりえるかを調べた。ベトナム人が集住している長田区、兵庫区に近い若宮病院(産婦人科/内科/小児科)ならびに欧米系外国人が集住している灘区の神戸海星病院においてデータ収集を行い、母子保健指標を経済状態(生活保護や助産制度の利用)でマッチングさせた日本人集団と比較検討した。両施設とも、日本人に比して外国人において帝王切開率の高いことが明らかとなった。言語コミュニケーション不足が医療の質に影響する可能性が示唆された。日本人でも問題を抱える小児救急医療において、外国人患者の診療では医療従事者と患者双方が大きなストレスを感じることも多いと想像できる。