hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フェノール性酸素で架橋したキラルな錯体集合体の構築

1,1,1-トリス(アミノメチル)エタンとサリチルアルデヒドとの縮合(1:3)で生じる三脚型6座シッフ塩基配位子(H_3L)の金属錯体について,その構造と磁気的性質を研究した.Ni^<2+>とH_3Lの反応(1:1)で得られる青緑色の錯体[Ni(HL)]は,X線構造解析により隣接した錯体分子のフェノール性酸素とフェノレート酸素の間で水素結合(OH...0,2.4Å)を介して2量体化していることが明らかになった.Ni^<2+>イオン間には,反強磁性的相互作用が観測された(J=-1.00cm^<-1>).一方,塩基存在下でNi^<2+>とH_3Lの反応(2:3)で得られる黄色の錯体は,X線構造解析によりフェノール性酸素で架橋した直線形の3核錯体([Ni_3L_2])であることを示した.両側の[NiL]^-は,中央のNi^<2+>に対して3座の錯体配位子として作用している.両端の単核ユニット部分はキラル(ΔまたはΛ)であるため,3核錯体にはホモキラルな組とヘテロキラルな組が可能である.構造解析した錯体はホモキラル構造であった.しかし,単位胞中にはΔ-ΔとΛ-Λの組が同数個含まれていて,自然分晶はしていない.隣接したNi^<2+>間には強磁性的相互作用(J=14.8cm^<-1>)が,末端のNi^<2+>間には反強磁性的相互作用(J=-1.77cm^<-1>)がみられる.単核錯体ユニット溶液に塩基を加えた後,ニッケル以外の金属イオン(M=Mn,Fe,Co,Cu)を反応させることにより,異種金属3核錯体([M(NiL)_2])を合成することができた.マンガン(II),鉄(II)およびコバルト(II)錯体についてはX線構造解析により[Ni_3L_2]と等構造であることを確認した.1,1,1-トリス(アミノメチル)エタンとサリチルアルデヒドとの縮合(1:3)で生じる三脚型6座シッフ塩基配位子(H_3L)の金属錯体について,その構造と磁気的性質を研究した.Ni^<2+>とH_3Lの反応(1:1)で得られる青緑色の錯体[Ni(HL)]は,X線構造解析により隣接した錯体分子のフェノール性酸素とフェノレート酸素の間で水素結合(OH...0,2.4Å)を介して2量体化していることが明らかになった.Ni^<2+>イオン間には,反強磁性的相互作用が観測された(J=-1.00cm^<-1>).一方,塩基存在下でNi^<2+>とH_3Lの反応(2:3)で得られる黄色の錯体は,X線構造解析によりフェノール性酸素で架橋した直線形の3核錯体([Ni_3L_2])であることを示した.両側の[NiL]^-は,中央のNi^<2+>に対して3座の錯体配位子として作用している.両端の単核ユニット部分はキラル(ΔまたはΛ)であるため,3核錯体にはホモキラルな組とヘテロキラルな組が可能である.構造解析した錯体はホモキラル構造であった.しかし,単位胞中にはΔ-ΔとΛ-Λの組が同数個含まれていて,自然分晶はしていない.隣接したNi^<2+>間には強磁性的相互作用(J=14.8cm^<-1>)が,末端のNi^<2+>間には反強磁性的相互作用(J=-1.77cm^<-1>)がみられる.単核錯体ユニット溶液に塩基を加えた後,ニッケル以外の金属イオン(M=Mn,Fe,Co,Cu)を反応させることにより,異種金属3核錯体([M(NiL)_2])を合成することができた.マンガン(II),鉄(II)およびコバルト(II)錯体についてはX線構造解析により[Ni_3L_2]と等構造であることを確認した.
終末期ケアにおけるソーシャルワーカーの役割に関する研究

今年度は、医療ソーシャルワーカー(以下、MSW)らを対象として、当事者の終末期において、ソーシャルワーカーはどのような役割を担うのかということについてアンケート調査を実施した。調査票は全国の緩和ケアが実施されている病院および無作為で抽出した一般総合病院996か所に配布し、回収率は約42%であった。調査の結果から当事者の死を身近で経験しているMSWは、死の看取りや役割意識、家族ケアへの意識は高いものの、死別に際して、SWの専門性を発揮しているかの問いには「どちらともいえない」が大多数を占めていた。専門的なケアを実施しているにもかかわらず、ソーシャルワーカーは自らの職務についての自信や明確な役割意識が持てずにいることが浮上したのである。こうした状況を改善するために、ソーシャルワーク実践における看取りについての明確な指針作りが急務といえる。わが国では高齢化の進展に伴い、医療・看護の分野を中心に終末期ケアのあり方について検討が行われている。2006年の介護保険制度の改正により、介護老人福祉施設におけるターミナルケア実施の報酬加算などが明文化され、社会福祉分野でも終末期ケアのあり方について検討することが求められつつある。しかしながら、実態として看取りや終末期ケアの実践は行われつつあるものの、社会福祉専門職者が看取りを行うことまでその役割として認識しているかは明らかとなっていない。その背景として、社会福祉専門教育のなかで、終末期ケアのあり方や、死生観を育成するプログラムなどは皆無であり、実態と現実の乖離が生じていることが推測されるのである。そこで、本研究では、ソーシャルワーカーが当事者の終末期においてどのような役割を担っているのか、また、その役割意識、援助姿勢、死生観について明らかにすることを目的とした。今年度は、文献調査およびフィールド調査を中心に、アンケート・及びグループインタビュー調査の実施に向けて予備的調査を実施した。先行研究の整理として、ソーシャルワーカーの立場から終末期ケアについて言及した先行研究はわずかであり、ソーシャルワーカーの固有性、認知度が脆弱であることは否めない。また、ソーシャルワーカーが当事者の終末期ケアを担うことへの認識が明確になっていない現状が影響していることが明らかとなった。こうした点を踏まえ、医療ソーシャルワーカー、社会福祉施設に勤務する社会福祉士等に予備的調査を実施し、アンケート調査項目、およびグループインタビュー調査項目を決定、調査票の配布を実施する段階である。今後は、調査結果を踏まえたうえで、終末期ケアにおけるソーシャルワーカーの役割を検討していく予定である。今年度は、医療ソーシャルワーカー(以下、MSW)らを対象として、担当している利用者の終末期において、ソーシャルワーカーはどのような役割を担うのかということについてアンケート調査を実施した。また、アンケート調査実施前のプレ調査として、MSWらへのインタビュー調査を実施し、アンケート調査項目を精査した。調査票は全国の緩和ケアが実施されている病院および無作為で抽出した一般総合病院996か所に配布し、所属しているMSWに回答を依頼し、回収率は約42%であった。回答者の性別割合は、男性22.9%、女性77.1%と女性が高い割合を示している。また、年齢構成は、30歳以上40歳未満が41.7%、次いで20歳以上30歳未満の人たちが34.7%を占めており、40歳未満の人たちが多い職場である。また、5年以内に身近な親族との死別を経験しているかという問いには、58.1%の人が経験しており、半数のMSWは身近な人の死を経験していることになる。さらに、過去5年以内に終末期ケアなどに関する研修を受けたかという問いには、57.8%の人が研修を受けており、終末期ケアに関する意識は高いということがうかがえる。また、MSWの役割意識として、<死にゆく患者へのケアの前向きさ>については、勤続年数5年未満と5年以上の人と、看取った患者数が50人未満と50人以上で有意差がみられた(p<0.5)。さらに、<家族・患者を中心とするケア>については、看取った患者数が50人未満と50人以上のMSWに有意差がみられた(p<0.5)。以上の結果から当事者の死を身近で経験しているMSWは、死の看取りや役割意識、家族ケアへの意識は高いものの、死別に際して、SWの役割を実施しているかという問いには、「どちらともいえない」という回答が大多数を占めていた。つまり、専門的なケアを実施しているにもかかわらず、ソーシャルワーカーは自らの職務についての自信や明確な役割意識が持てずにいることが浮上したのである。こうした状況を改善するために、ソーシャルワーク実践における看取りについての明確な指針作りが急務といえるのではないだろうか。
エネルギースパークリングを可能とする燃料電池/電池(FCB)の開発

カソード材料にMnO2を、アノード材料にNiMHを用いた二次電池と燃料電池の両機能を合わせ持ち、エネルギースパークリング発電が可能な革新的な燃料電池・電池(FCB)を開発した。急速ガス充電または電気的充電/放電を行った場合のFCBの両機能の特性および性能を実験的に調べた。その結果、FCBシステムは従来の二次電池および燃料電池と比較して、それぞれより大きなエネルギー密度および出力密度となることを明らかにした。1FCB充放電試験:FCBアノードには水素吸蔵材料,カソードに水酸化ニッケル+二酸化マンガン,電解質に6MKOHaqをポリアクリル酸カリウムでゲル化させたものを用いて,耐圧試験セルにFCBを構成させ,電気化学測定を行い,後続および表面分析を行った。その結果,水素の発生を確認し,過充電により水素が発生するとともに,放電容量が増大したのを確認し,FCBの原理が正しいことを実証した。2FCB正極の電極特性測定:正極にMnO2を用いて,二次電池活物質として機能するとともに,酸素供給により酸素還元触媒作用を確認し,FCBの正極として機能することを確かめた。3ニッケル水素二次電池のカソードの性能向上A1をドープしたα-Ni(OH)2に電解液にA1を添加しインターカレーション制御することで安定化し,ニッケル-水素二次電池カソードの性能向上を達成した。エネルギースパークリング(微弱なあるいは間欠的なエネルギーを貯蔵し、パルス的に大出力で放電すること)を可能とする新型二次電池を開発するための基礎研究を行った。Ni/MHの電極である水酸化ニッケルと水素吸蔵合金をFCBシステムに適用し、既存のNi/MH二次電池のエネルギー密度を大幅に向上させることを目的として、過充電により発生する気体を蓄えられる実験装置の設計・製作を行い、その実験装置を用いてセルの二次電池特性及び燃料電池特性を調べ、FCBシステム性能を評価した。負極としてランタンニッケル系の水素吸蔵合金を正極としてNi(OH)2と少量のMnO2の混合物を用いてFuel Cell/Battery(FCB)システムの構築を行った。その結果、・正極規制の全電池実験(負極量:正極量=10:1)から、過充電(SOC200%、SOC300%)の際に水電解による発生した酸素ガスを放電時に消費することによりセルの放電容量が向上した。・正極に酸素ガスを供給しながらCV測定および定電流放電実験を行い、二次電池性能及び酸素還元性能の両機能を持つことを明らかにした。特に本年度は、電気化学的な酸化還元反応や酸素ガス供給による充電(化学的充電)ができるFCBシステムの正極の開発のために二酸化マンガンに着目して研究を行った。1)放電深度による二酸化マンガン電極のサイクル特性、充電/放電特性、反応性の変化を「定電流充放電実験」、「サイクリックボルタメトリー(CV)」を用いて評価した結果、1電子反応の場合、劣化の原因であるMn304の生成されることなく安定な二次電池の特性を有したことが分かった。2)FCBシステムの特性を調べるセルの設計・製作を行い、これを用いて二酸化マンガンの酸素還元触媒能及び1電子反応後生成されるMnOOHの酸素ガスとの反応性(化学的充電反応)を評価した結果、酸素による再充電ができることや発電と同時に充電ができることが確認できた。
ＦＰＫＫＲ法による金属中の不純物間相互作用の第一原理計算およびデータベース構築

密度汎関数法のGGAに基づくフルポテンシャルKKR-Green関数法の第一原理計算を用いて金属に他の元素(添加元素や不純物)がある場合の母体原子の格子歪と体積変化,不純物原子間の(第1近接から第10近接までの)相互作用エネルギーの計算を行い,相互作用のメカニズムを解明した。具体的には, Fe, Al中のいろいろな元素について,原子間相互作用エネルギー,体積変化,磁性変化などを中心に周期表に沿って計算してまとめた。密度汎関数法の一般化密度勾配近似(GGA)とフルポテンシャル(FP)KKR-Green関数法に基づく(GGA-FPKKR法の)第一原理電子構造計算プログラムで格子歪効果までも取り入れた計算を行い,代表的な実用金属材料中の添加元素や不純物元素を母体金属に対する不純物原子として扱い,不純物原子ー母体原子,不純物原子ー不純物原子間の相互作用エネルギーを算出してまとめ,データベースを構築して公開するとともに,相互作用のメカニズムを解明することである。本年度は鉄中の不純物原子間相互作用エネルギーについて、Fe中のPACプローブであるS nと不純物元素X(X=Co, Ni , Zn , Ga , Ge , Pd , Rhなど)によるSn-X相互作用エネルギーについて、Sn-XとそのまわりのFe原子の格子歪について詳細に調べ、あわせて、不純物が入ることにより生じる全体的な体積膨張効果について調べた。特に、1不純物の体積膨張の実験結果、格子定数測定実験の結果はKanzaki模型の表式を用いた計算で、ほぼ再現できることを示した。これらのことについて、日本金属学学会にて発表を行ったとともに論文発表の準備を進めているところである。密度半関数法の一般化密度勾配近似に基づくFull-Potential KKR-Green関数法の第一原理計算により、主に、Al、Fe金属中の原子間相互作用エネルギーを周りの母体原子の格子歪みまで考慮してスーパーセル近似を用いることなく高精度に算出してデータベースとしてまとめ、相互作用のメカニズムを明らかにした。また、格子歪みに伴う体積変化も計算した。本研究の目的は,密度汎関数法の一般化密度勾配近似(GGA)とフルポテンシャルKKR-Green関数法に基づく(GGA-FPKKR法の)第一原理電子構造計算プログラムで格子歪効果も取り入れた計算を行い,金属中の母体元素とは別の元素(添加元素や不純物など)を不純物原子として扱い、それらの原子間相互作用エネルギーを算出してまとめ公開するとともに、相互作用のメカニズムを解明することである。上記目的を実現するため、本年度は、bcc鉄中の2原子不純物周りの格子歪および歪エネルギーの計算を行うための計算プログラムコード整備および一部計算を実行し、実験値と比較することにより本研究の第一原理計算手法の有効性を確認した。具体的には、Fe中のSnと不純物X(X=Ga, Pdなど)の周りの力を計算し、格子歪、および、相互作用エネルギーを決定した。上記について、金属学会にて発表したとともに、一部について論文発表の準備を進めている。格子歪効果を考慮したFe中のX-X, X-Yの計算を実行でき、実験値との比較も詳細に行うことができメカニズムの解明も進んでいる。これらについて日本金属学会にて発表を行うことができたとともに、平成25年度に行われる国際会議PRICM8での発表を予定している。また論文発表の準備も進んでいる。当初の計画通り鉄中の不純物相互作用エネルギーについて、不純物が2個存在する場合の周りの母体原子の格子歪を取り扱うためのプログラムコードの整備・拡張ができており、これにあわせて実験結果が報告されている系について一部計算を実行できている。またその成果を日本金属学会で報告することができた。本計算手法によるFe中の不純物原子間相互作用エネルギー計算のまとめを行いデータベースを作成して行く予定。得られた結果を国際学会発表、および、論文発表を行い成果を公表していく予定である。平成23年度に得られた結果を基にして、本計算手法による相互作用エネルギーの計算を実用金属材料のいろいろな系において適用し、異なる不純物同士の(格子歪も含めた)原子間相互作用エネルギーを周期表に沿って系統的に求めていき、結果を整理する。また、得られた結果を学会発表、および、論文発表を行い成果を公表していく予定である。また、これらの計算については、全て、置換型の不純物を考えているが、侵入型不純物の取扱いについても検討を行っていく。主に、成果発表のための出張旅費(海外での国際学会および国内での学会)、分担者との打ち合わせ旅費、第一原理計算実行のための研究補助者への謝金に使用する予定。研究費は主として、平成23年度に購入予定であったが、契約業者の納期遅延により導入できなかった備品(クラスターシステム計算機)の購入費、成果発表旅費、分担者との研究打ち合わせ旅費、第一原理計算の実行にあたり研究補助者への謝金に使用する。
高温・高圧下における鉄合金の電気伝導度測定

地球の核は、鉄を主要元素とする合金であり、溶融した液体外核と固体内核に分けられる。核の永年冷却によって放出されるエネルギーは、外核の活発な対流運動を通じて地球磁場を形成していると考えられている。ここで外核が熱対流を起こすためには、実際の核の冷却速度が、断熱温度勾配に沿って伝わる熱伝導の値よりも大きくなくてはならない。したがって、核の熱伝導度を決定することは核の熱史や磁場の発達史を考えるうえで重要なパラメータである。本研究では、高圧力下における鉄及び鉄合金の電気抵抗率測定から、ヴィーデマンフランツの法則を用いて核の熱伝導度の推定を行った。高圧発生装置にはダイヤモンドアンビルセル装置を用い、鉄の電気抵抗率を100万気圧まで2wt%ケイ素合金を70GPaまで測定し、これらの結果と衝撃圧縮実験を用いた先行研究との比較から、核の抵抗率飽和モデルを提唱し、国際誌にて発表した(Gomi et al. 2013)。更に、鉄ケイ素合金の電気抵抗率の濃度依存性を明らかにするために、予察的な2wt%ケイ素の実験に加えて1,4, 6.5, 9wt%ケイ素合金に関しても70万気圧まで電気抵抗率測定を行った。また、同様の実験を鉄ニッケル合金に対しても行い、5,10,15wt%ニッケル合金に関しても70万気圧までの電気抵抗率測定に成功した。これらの結果は、現在国際誌に投稿準備中である。本研究により得られた電気抵抗率は、これまで考えられてきた核の抵抗率と比較して半分程度である約1×10^<-6>Ωmであった。このことは核の熱伝導度が従来の見積もりよりも2倍程度大きく、外核最上部において約90W/mlKであることを意味する。この値を元にして熱史計算を行ったところ、内核の結晶化開始は10億年前よりも最近でなければならず、地球形成初期の核の温度は、マントル底部を溶融させるほど高温であった事が分かった。(抄録なし)地球の核は、液体の外核と固体の外核から成り、その化学組成は鉄を主要元素とし、ニッケルや軽元素(ケイ素、炭素、硫黄、水素、酸素など)を含んだ合金である。液体の外核は、活発な対流により地球磁場を作り出す事がダイナモ理論として知られている。この磁場は、有害な宇宙線から地表の生物を守るバリヤーの働きを担っている。したがって磁場の地球史スケールでの時間変動は、地表の生命の発展に対して重要な役割を果たす。核の熱伝導度・電気抵抗率は、地磁気ダイナモを考える上で極めて重要なパラメータであるにもかかわらず、高圧力下での輸送特性測定の困難さから、ほとんど制約されていない。金属の熱伝導度は一般的にヴィーデマンフランツの法則をもちいて電気抵抗率から算出する事が出来る。したがって、本研究では高温・高圧下における鉄合金の電気抵抗率の測定から核の熱伝導度・電気抵抗率の決定を行う事を目的とする。高圧下における電気抵抗測定には、ダイアモンドアンビルセル高圧発生装置に四端子電気抵抗測定法を組み合わせたものを用い、出発試料は純鉄と鉄にケイ素を固溶させた合金を用いた。本研究ではこれまでに常温下で100万気圧までの抵抗率測定に成功している。更にレーザー加熱を組み合わせることによって1500ケルビン以上の高温下における電気抵抗率の測定も行い、予察的な結果を得る事が出来たこれまでの結果を総合すると、核の電気抵抗率は、従来考えられていた値よりも小さく、熱伝導度は高い事が考えられる。この事は、核の冷却速度も従来考えられていたよりもはるかに速くなければならなかった事を意味する。

この値を元にして熱史計算を行ったところ、内核の結晶化開始は10億年前よりも最近でなければならず、地球形成初期の核の温度は、マントル底部を溶融させるほど高温であった事が分かった。常温下での実験は、予定よりも多くの化学組成の試料に対して行う事が出来た。また、高温下での実験は予察的な結果にとどまったが、測定技術の開発はおおよそ完了した。引き続き常温の実験を行い、不純物元素種とその濃度を変化させた実験データを取得する。また、温度依存性に関しては、既に予察的な実験が可能となっているため、本格的な加熱実験を進め1500ケルビン以上の高温下における電気抵抗率データの収集をおこなう。(抄録なし)
戦略的環境アセスメント法制化に向けた課題に関する日韓比較研究

今年度は、昨年の研究成果に基づき、韓国と日本の戦略的環境アセスメント導入の可能性に関して、更なる文献検討・専門家の意識調査を行い、法制度化の実現可能性について検討した。さらに、国際社会における位置付けを提示するため、モデルとなったヨーロッパの制度導入事例を検討分析し、日韓におけるそれと比較分析を行なった。まず、東京都の環境評価部へ訪問し、日本における環境アセスメント制度化の導入経緯と現状の把握に努めた。韓国では、韓国環境部、韓国環境政策評価研究院などで、専門家への個別インタビューを通じ情報を収集した。それらの比較から、日韓間では、開発事業に対する環境影響評価制度の導入および展開プロセスにおいて類似性がみられるが、いわゆる「戦略的環境アセスメント」の導入においては、日韓共にいまだ制度化が定着されたとは言い難く、計画の上位段階での国家制度導入が今後の課題であることが提示された。さらに、制度化導入の形式は、日本では、条例を用いた地方からまず導入され、韓国では法的根拠を持つ国から導入した形をとることが分かった。特に環境評価の項目および手法という観点からみると、日本の埼玉など一地方都市において、ヨーロッパ諸国と比較しても、かなり先進的な制度が導入されているといえ、同等制度の国家レベルでの導入が期待される。研究の総括として、ヨーロッパ・日本・韓国の戦略的アセスメント制度を、制度の形式・対象計画、評価項目、協議時期など、7つの区分から総合的に比較する事により、共通の問題点が明確化され、問題解決に向けた、日韓間の今後の共助に寄与できたといえる。研究計画にもあったように、今年度は日韓における戦略的環境アセスメントの動向および現状を比較分析しその有効性を検証することを目指した。まず、比較分析にあたり、韓国の環境影響評価制度体系および事前環境配慮制度の内容を整理することにより、韓国における現状制度を再確認した。さらに、今回は特に日本における動向を総合的に理解するため、日本の計画アセスメントの内容、戦略的環境アセスメント総合研究会報告書の翻訳・整理をすすめた。また、日本における戦略的環境アセスメントのより詳細な動向を把握すべく、東京都環境アセスメント条例改正案の翻訳、および埼玉県戦略的環境アセスメントの動向整理等、個別の事例についても検討を行った。環境省の関係部局(環境省総合環境政策局環境影響評価課等)への訪問インタビューにおいては、国家の戦略的環境影響評価の施行方法と概略的内容及び推進計画の協議のみならず、戦略的環境影響評価と事業環境影響評価制度間の関係性の問題を協議するに至った。韓国環境政策評価研究院への訪問では、これら新しく収集した情報を比較対照とし、韓国における事前環境性検討制度の施行内容と環境影響評価制度の関係を明確化することから、戦略的環境影響評価導入の可能性と施行方針の検討を行った。東京都や埼玉県など、地方自治体の取り組みを参考事例にすることにより、ソウル市特別市における環境影響評価制度の導入と、それに伴う問題点を協議した。その結果、導入に付随して起こる問題点とその改善策への取り組みの遅れが指摘された。今後は、更に多くの地方自治体について、その社会制度、歴史的背景、自然環境などの違いを考慮した戦略的環境アセスメント制度の比較を行い、その施行内容のみならず、施行後の問題点と改善策を視野に入れ、より有効性の高い制度化の検討が課題といえる。
水溶液化学に立脚した低エネルギープロセスによる機能性材料の合成

本年度の研究の大半は「海外優秀若手研究者海外派遣事業」の支援を受け、スウェーデン王国シャルマース工科大学にて行い、精密構造解析技術の習得を目指した。本研究課題では、水溶液プロセスによる構造が高度に制御された材料の合成を目指していることから、対象材料の精密構造解析についての知見を得ることは本研究課題を遂行する上で非常に重要である。モデル物質をZn_<2-x/2>Ti_<1-x>Nb_xO_4イオン伝導体とし、中性子線を用いた飛行時間(time-of-flight)による全散乱測定結果を利用したRietveld解析に加え、金属イオン-酸化物イオン間の結合電子価の総計(Bond Valence Sum)、逆モンテカルロ法により、各元素の位置の精密化を実施した。その結果、x=0.1の系においてNbは八面体位置を占有しており、八面体位置にのみカチオン欠陥が生じることを明らかにした。一方で、x=0.3の系については、Nbは四面体位置と八面体位置のそれぞれを占有していることが示唆された。また、合成した各試料の伝導度測定を交流インピーダンス法により行い、本試料の伝導率がNbのドープ量とともに増加することを明らかにした。さらに本年度は、昨年度見出した水溶性チタン錯体の濃アミン溶液を用いたソルボサーマル処理による球状粒子生成手法を詳細に調査した。本法を溶液法による新しい球状無機材料の作製手法として提案することは、本法が球状粒子作製法として奇異であることから大変意義深い。各種測定により、球状粒子は、アミンがインターカレートされたH_2Ti_2O_5・H_2Oから構成されることを明らかにした。一方で、四塩化チタンをチタン源に用いると球状粒子は生成しなかった。また、球状凝集体の生成の要因が、アミン/Ti比ではなく、80wt%以上のアミン濃度であることを明らかにした。これらの結果から、球状粒子生成には水溶性チタン錯体と濃アミン溶液が必須であることが明らかにされた。以上のように本研究課題において水溶液化学に立脚した多角的な材料合成が可能であることが示された。本研究課題は「水溶液化学に立脚した低エネルギープロセスによる機能性材料の合成」であり,独自の水溶性チタン錯体を用いることを特徴とする.今年度は、酸化チタン-ハイドロタルサイト光触媒を作製するために,ハイドロタルサイト合成条件に加え,インターカレーション手法,チタン濃度,温度、時間などを検討し,水溶性チタン錯体のハイドロタルサイトへのインターカレーション挙動についての知見を深めた.また、上記過程で水溶性チタン錯体の水熱処理により,合成が困難であるとされるブルカイト型酸化チタンの形態制御が可能であることを見出した.これまでに,水溶性チタン錯体の1つであるグリコール酸チタン錯体を用いた酸化チタンの水熱合成については詳細に調査を行ってきたが、他の配位子を有するチタン錯体については,グリコール酸チタン錯体と比べ実施例が少なかった。このことから、今年度はグリコール酸以外の配位子(乳酸,リンゴ酸,クエン酸,酒石酸)を有するチタン錯体の水熱処理による酸化チタン合成について詳細に検討を行った.その結果,クエン酸チタン錯体からは通常得られるよりも大きなアスペクト比を有する特異な形態を有するブルカイト型酸化チタンが得られることを見出し,また,その伸長方向を明らかにすることに成功した.アスペクト比の大きなブルカイトが得られる要因を特定するために種々の実験を行い,反応溶液中に存在する添加物や錯体の種類が得られる酸化チタンの構造に大きな影響を与えると結論付けた.ブルカイト型酸化チタンの形態制御例は極めて僅少であり,本研究成果は学術的に大変意義深い.他の配位子を有するチタン錯体においても同様に実験を行い,各錯体の水熱処理による酸化チタン合成の理解を深めることに成功し,これらの基礎的な知見は目的光触媒を作製する上で極めて重要である言える.本年度は,昨年度に見出した水溶性チタン錯体の水熱処理によるブルカイト型酸化チタンの形態制御技術を基礎として,ブルカイト型酸化チタンの更なる形態制御を試みた.原料となる錯体の配位子,処理時間・温度,添加物量・種類を様々に変化させ得られる粒子に関する評価を行ったものの,昨年度と同様にc軸方向に著しく成長したブルカイト粒子を得ることしかできなかった.その中で,アナターゼ型酸化チタンの形態制御が可能であることを新たに見出した.ブルカイト型酸化チタンの形態制御と同様の手法において,添加物の種類と濃度を調整するだけで,5-30nmの球状,100nm程度の両角錐状,150-300nmの紡錘状のアナターゼ型酸化チタン粒子を、上述した値の範囲で粒径を制御した状態で選択的に合成可能であることを見出した.また,それら粒子の成長方向を決定し,形態制御機構の考察を行った.このアナターゼ粒子の形態制御手法の発見により,水溶性チタン錯体の水熱処理ではアナターゼ,ルチル,ブルカイトの3種類の酸化チタンの形態の制御が可能であることが明らかとなり,水溶性チタン錯体が原料として高いポテンシャルを有していることをさらに強固に支持することができた.さらに本年度は,同手法を用いてマイクロオーダーの球状酸化チタン粒子が合成可能であることを発見した.

水溶性チタン錯体を濃アミン溶液中で水熱処理することで,直径1-5μmの球状チタン酸が得られ,またそれらは大気中で773Kの焼成を行うことによってその形状を保持したまま,アナターゼ型酸化チタンに転移することが分かった.窒素脱吸着測定より,これら得られた球状粒子は比較的均一なメソ細孔を有しており,焼成を行ってもその構造が破壊されることはなかった.得られたチタン酸および酸化チタン球状粒子はその形状および構造から触媒としての応用が期待できる.本年度の研究の大半は「海外優秀若手研究者海外派遣事業」の支援を受け、スウェーデン王国シャルマース工科大学にて行い、精密構造解析技術の習得を目指した。本研究課題では、水溶液プロセスによる構造が高度に制御された材料の合成を目指していることから、対象材料の精密構造解析についての知見を得ることは本研究課題を遂行する上で非常に重要である。モデル物質をZn_<2-x/2>Ti_<1-x>Nb_xO_4イオン伝導体とし、中性子線を用いた飛行時間(time-of-flight)による全散乱測定結果を利用したRietveld解析に加え、金属イオン-酸化物イオン間の結合電子価の総計(Bond Valence Sum)、逆モンテカルロ法により、各元素の位置の精密化を実施した。その結果、x=0.1の系においてNbは八面体位置を占有しており、八面体位置にのみカチオン欠陥が生じることを明らかにした。一方で、x=0.3の系については、Nbは四面体位置と八面体位置のそれぞれを占有していることが示唆された。また、合成した各試料の伝導度測定を交流インピーダンス法により行い、本試料の伝導率がNbのドープ量とともに増加することを明らかにした。さらに本年度は、昨年度見出した水溶性チタン錯体の濃アミン溶液を用いたソルボサーマル処理による球状粒子生成手法を詳細に調査した。本法を溶液法による新しい球状無機材料の作製手法として提案することは、本法が球状粒子作製法として奇異であることから大変意義深い。各種測定により、球状粒子は、アミンがインターカレートされたH_2Ti_2O_5・H_2Oから構成されることを明らかにした。一方で、四塩化チタンをチタン源に用いると球状粒子は生成しなかった。また、球状凝集体の生成の要因が、アミン/Ti比ではなく、80wt%以上のアミン濃度であることを明らかにした。これらの結果から、球状粒子生成には水溶性チタン錯体と濃アミン溶液が必須であることが明らかにされた。以上のように本研究課題において水溶液化学に立脚した多角的な材料合成が可能であることが示された。
造影MRIを用いた肺野小型肺癌の診断-定量的評価による良性悪性の鑑別-

造影MRIを用いた定量的評価によって、肺野腫瘤病変における肺癌と他疾患との鑑別診断への応用を目的として研究を行った。対象とした症例はは石灰化のない肺野腫瘤病変(長径30mm以下5mm以上)51例で、その内訳は肺癌手術例31例、手術または臨床的に良性腫瘤と診断された20例(結核腫13例、非特異的肉芽腫5例、過誤腫2例)であった。1.5T超伝導装置を用い、Spin Echo法TR : 500msec,TE : 20msecで横断像を撮像した。造影剤としてGd-DTPA 0.1mmol/kgを静注し投与前後で腫瘤内部の信号強度を比較検討した。以上の結果として、肺癌31例の造影後の信号強度は造影前に比べ75.6±24.2%(平均±標準偏差)上昇し、良性腫瘤20例全体の信号強度の上昇(33.0±39.2%)と比較して有意差(p<0.001)がみられた。良性腫瘤のうち、結核腫は11.0±9.1%、非特異的肉芽腫95.0±33.0%、過誤腫51.0±19%の上昇で、肺癌と結核腫の間には上昇率に有意差がみられ重なりがなかったが、肉芽腫との間には有意差がみられず、特に小さい腫瘤で肺癌との間に重なりがみられた。過誤腫は不均一に造影され、腫瘤内のよく造影される部分と肺癌では、信号強度の上昇率に有意差はみられなかった。25%以上の上昇率を悪性とした際の、悪性であるpositive predictive valueは81.5%、negative predictive valueは100%であった。造影MRIによる定量的評価では、悪性であることの診断には、単独では必ずしも十分でない場合があるが、信号強度の上昇が小さい場合は良性(結核腫)であるといえ、肺腫瘤の中から石灰化のない結核腫を鑑別診断するには有用であることが研究成果として得られた。
回復期リハビリテーション病院における歯科の役割についての検討

回復期退院後の在宅生活の中での変化と医科歯科連携のあり方を検討した。歯科は食のために介入することが多く、連携の必要性は認識されているが、実際には在宅ならではの難点として情報共有の難しさがある。当法人では、同じ法人内に医科と歯科があることから、顔の見える関係が構築できている、共通のカルテを利用できるというメリットがある。そのような環境で診療していく中で、在宅医療において歯科ができることを検討した。方法:医科から歯科へ依頼のあった患者171名を前向きに検討した。結果:171名の内訳は男性68名、女性103名、平均年齢歳84.7±8.5歳であった。主訴は口腔衛生管理45名、歯科治療25名、義歯関連52名、摂食嚥下障害59名であり、全体の32%を嚥下障害が占めた。診療した患者のうち、常食を食べていたものは91名、常食以外は60名、非経口摂取は20名であった。初診時の食形態により常食群と常食以外群に分けて比較すると、疾患のばらつきはほぼ同じであったが、常食以外群の方が高齢で、日常生活自立度が低く、栄養状態が悪かった。常食群では2年後に食形態が低下していたものは4名のみであり、2年間では食形態の変更がおきることは少なかった。常食を食べ続けられている患者は栄養状態のステイタスは変わらないことが多く、先に日常生活自立度が低下する傾向があった。常食以外群では21%が介入後に改善した。内訳は義歯に問題がある場合と、病院退院後に歯科介入が開始される場合があり、ともに介入後に食形態が改善した。歯科介入患者での2年間の肺炎での入院は5名(2.9%)であった。考察:食べる楽しみを支えるというQOLの点、低栄養や肺炎を防ぐという予防医療の点の両者で歯科介入の必要性は高いと考える。患者数は想定患者数に到達しているが、統計解析が遅れている。歯科介入のない患者を対照群として500名ほど抽出しているので、比較検討していく回復期リハビリテーション病院入院患者を対象として、咀嚼機能に影響を及ぼす因子について検討を行った。対象は、意識状態がJCS-II-1O以上で、絶食もしくはミキサー食やきざみ食など咀嚼が不要な食形態を摂取している患者43名(男性26名、女性17名、平均年齢74±11歳)とした。嚥下内視鏡検査(VE)にて、とろみを誤嚥なく摂取できた例のみを対象とし、通常の被検食にて評価後、サクサクテスト(以下SST)を実施した。SSTでは咀嚼を要する歯触りのよい薄焼き煎餅を用いた。摂取場面はVEと動画にて記録した。SST実施時の意識状態、咬合状態、構音、咀嚼パターンの有無(下顎の偏位の有無)、食塊形成(集合度・粉砕度)、咀嚼回数、誤嚥の有無を評価した。今現在、咀嚼の可否と関係のあるデータの解析を多変量解析にて実施しているところである。また、在宅療養患者でも同様のデータを採取している。今現在は、回復期から退院後まで継続して評価できている患者はほとんどいないため、前向きのフォローができていない。在宅では患者90名に対し、年齢、性別、居住形態、疾患、内服薬、OHAT(Oral Health Assessment Tool)、食事形態、構音、栄養状態(体重と血液検査)MNA-SF(Mini Nutrition Assessment Short Form)、FOIS(Functional Oral Intake Scale)を評価し、食形態に影響を及ぼす因子、低栄養に影響を及ぼす因子を検討している。病院と違い、在宅では基本的に常食を食べているため、口腔機能の回復の有無が食事摂取に影響を及ぼすことが判明している。データの採取は実施しているが、回復期から退院後の継続したフォローが難しく、継続したデータをとることができていない。回復期入院患者と在宅療養患者のそれぞれのデータ採取自体は進んでおり、今現在データの解析を実施している。

常食を食べ続けられている患者は栄養状態のステイタスは変わらないことが多く、先に日常生活自立度が低下する傾向があった。常食以外群では21%が介入後に改善した。内訳は義歯に問題がある場合と、病院退院後に歯科介入が開始される場合があり、ともに介入後に食形態が改善した。歯科介入患者での2年間の肺炎での入院は5名(2.9%)であった。考察:食べる楽しみを支えるというQOLの点、低栄養や肺炎を防ぐという予防医療の点の両者で歯科介入の必要性は高いと考える。患者数は想定患者数に到達しているが、統計解析が遅れている。回復期から在宅への継続したデータの採取ができるように務める。また、入院患者、在宅療養患者ともにデータ採取は継続していく。と同時に、データの解析を実施し、学会発表や論文の作成も開始していく。歯科介入のない患者を対照群として500名ほど抽出しているので、比較検討していくデータ採取が足りていないため、他病院にも協力を仰ぎ、データを採取していこうと考えている。そのための謝金やデータ採取に要する費用として使用する予定である。データの収集に謝金を要さなかったこと、またデータ解析がまだできておらず、学会発表が少ないことや論文にかかる費用がかかっていないことから、研究進行の遅延とともに研究費使用の遅れが生じている。
シロイヌナズナ胚軸をもちいた2次成長の分子生物学的研究

シロイヌナズナ胚軸の2次成長の分子機構の解析で,本年度は次の研究成果を得た。1)胚軸2次成長過程で内鞘細胞の分裂が盛んになってから、その最外層がコルク細胞になる。このコルク細胞の分化の前にその1層外側の内皮細胞で自家蛍光が見られた。そして、この内皮細胞の蛍光は内鞘細胞最外層がコルク細胞になると失われた。また、野生型胚軸では最終的にコルク層は2層形成され、1層目のコルク層は抽薹前、2層目は抽薹後に形成された。2)これまで行ったシロイヌナズナの胚軸2次成長過程の詳細観察を基に、2次成長に関わる分裂開始直前の播種後3日目、内鞘細胞の多層化が始まる播種後9日目、内鞘細胞最外層の細胞でコルク細胞の形成がみられ、また環状の維管束形成層が確認できる播種後12日目、中心柱の最外層全体でコルク細胞の形成がみられ、維管束領域では維管束形成層による拡大がみられる播種後14日目の計4点からRNAを採取し、マイクロアレイ解析を行った。得られたアレイデータを評価するため、胚軸2次成長過程で発現誘導される既知の遺伝子の発現を確認した。播種後3日目を対照区とし、fold-change (FC)値2以上を示す遺伝子について調べたところ、維管束形成層の活性維持に関わる遺伝子として知られるWOX4、WOX14 (WOX4/14)が経時的に増加しており、維管束領域の拡大とよい相関がみられた。さらに、コルク層形成との関連が高いリグニンやスベリン合成関連遺伝子群の9日目以降での急激な上昇が見られた。シロイヌナズナの胚軸二次成長の分子機構について、本年度次の研究成果を得た。1)胚軸二次成長の詳細観察:二次成長過程では、維管束領域の拡大と周皮形成の二つの事象が並行して起こる。周皮形成に関する知見は少ないので、周皮を構成する細胞層の一つで二次壁をもつコルク層に着目し、内鞘細胞から1層のコルク層が形成される過程を細胞レベルで詳細に観察した。その結果、コルク細胞の形成は一次篩部側の内鞘細胞の分裂により開始し、その後一次木部側へと進行することを明らかにした。また、内鞘細胞とそれ由来の細胞の分裂活性や微細構造の解析により、周皮を構成する細胞の特徴付けを行った。2)トランスクリプトーム解析:胚軸二次成長過程の分子基盤を明らかにする目的で、1)の詳細観察を基に細分化した胚軸二次成長過程の経時的なマイクロアレイ解析を行い、それぞれのステージで発現が変動する遺伝子群を網羅的に探索した。得られたデータを相互比較解析し、各ステージの分子マーカー候補や幹細胞の維持に関わる転写因子(WOX)など二次成長の制御に関わる可能性のある転写因子を選抜することができた。3)二次成長異常変異体の単離と解析:木部領域の拡大に異常を示すer erl1二重変異体を変異原処理し、胚軸二次成長に異常を示す新奇変異株の取得を進めている。本年度は、さらなる候補株の取得を行い、M2世代で新たに13系統の変異体候補を見出した。そして、既に得られている候補株(#5-1、#19-3)の中で、維管束形成層形成不全を示す#19-3でみられる表現型がオーキシン応答関連因子BDLの機能獲得型変異体でも見られることを発見し、胚軸二次成長過程における内鞘細胞の分裂活性制御にオーキシンが関与していることや#19-3の原因遺伝子がオーキシン関連遺伝子である可能性を強く示唆する結果を得た。1)シロイヌナズナ胚軸の2次成長過程を詳細に観察する事で、時・空間的な発生現象を明らかにし、特に内鞘細胞から、周皮が形成される過程を始めて明確に示し、今後の研究の基礎を確立した。2)既に明らかにしていた維管束系の確立の状況と、今回の1)の成果を基に胚軸の2次成長で発生が進行する重要な時期を決め、それに対応して幾つかの時間的ポイントで胚軸全体に対するトランスクリプトームを行い、発現プロファイリングのデータを取得した。そして、それを基に多数の発現変化の大きな遺伝子を同定した。その中には、多数の転写因子も含まれており、今後の研究の基礎が確立できた。3)胚軸の2次成長に異常を示す多数の変異株の取得を行っており、その幾つかに関して分子遺伝学的、細胞生物学的解析が進んでおり、今後飛躍的な成果が得られる可能性が高い。

2)これまで行ったシロイヌナズナの胚軸2次成長過程の詳細観察を基に、2次成長に関わる分裂開始直前の播種後3日目、内鞘細胞の多層化が始まる播種後9日目、内鞘細胞最外層の細胞でコルク細胞の形成がみられ、また環状の維管束形成層が確認できる播種後12日目、中心柱の最外層全体でコルク細胞の形成がみられ、維管束領域では維管束形成層による拡大がみられる播種後14日目の計4点からRNAを採取し、マイクロアレイ解析を行った。得られたアレイデータを評価するため、胚軸2次成長過程で発現誘導される既知の遺伝子の発現を確認した。播種後3日目を対照区とし、fold-change (FC)値2以上を示す遺伝子について調べたところ、維管束形成層の活性維持に関わる遺伝子として知られるWOX4、WOX14 (WOX4/14)が経時的に増加しており、維管束領域の拡大とよい相関がみられた。さらに、コルク層形成との関連が高いリグニンやスベリン合成関連遺伝子群の9日目以降での急激な上昇が見られた。1)二次成長に関する新規マーカー分子の同定:マイクロアレイ解析から選抜した分子マーカー候補遺伝子について、promoter::GUSラインなどを用いて胚軸二次成長過程での発現解析を行い、分子マーカーとして利用しうるかどうか検証する。とくに、内鞘細胞やそれに由来する細胞で発現する遺伝子に着目し、周皮形成に関連する分子マーカーの取得を目指す。また、内鞘や周皮で発現する転写因子に関しては、ノックアウト変異体や過剰発現体を用いた機能解析も同時に進め、周皮形成を担う側方分裂組織(コルク形成層)の形成・維持や内鞘細胞からの維管束形成層の形成といった二次成長を司る2種類の側方分裂組織の形成・維持に関与する鍵因子の同定を目指す。2)二次成長過程の細分化:野生型の胚軸において、コルク層が1層完成した後、2層目のコルク層が形成されるまでの過程を細胞分裂活性や微細構造の変化に着目して詳細に観察する。さらに、本研究で取得した分子マーカーと細胞分裂マーカーを同時に可視化することで、胚軸二次成長における側方分裂組織の形成や幹細胞としての機能発現の過程をより詳細に明らかにする。3)二次成長異常変異体の単離と解析:コルク層多層化変異体#5-1及び維管束形成層形成不全変異体#19-3に関しては、ラフマッピングと次世代シーケンサーを用いたSNP解析により、原因遺伝子の同定を行う。そして、#5-1や#19-3の原因遺伝子に関して、発現解析や機能解析を進め、これらの遺伝子の機能の解明を行う。また、昨年度取得した変異体候補については、M3世代にて表現型の再現性を確認し、原因遺伝子特定に向けた準備を進める。現在までに、本スクリーニングでは、周皮形成関連変異体をはじめ、これまでに報告のない興味深い変異体が単離されていることから、本年度もスクリーニングを継続し、新たな変異体候補の取得に努める。
移植関連血栓性微小血管障害における補体関連遺伝子の変異解析

TA-TMAをきたした患者検体18例とコントロール検体16例を、かずさDNA研究所でエクソン、隣接するイントロン、非翻訳領域について特定領域を濃縮する均等化ターゲットキャプチャー技術を用いてTA-TMA病因とされる17遺伝子について、TA-TMA疾患パネルを作製した。また、次世代シーケンサーHiSeq2500を使用し、NextGENeソフトウエアを用いて解析した。すべての変異体からSNPを除外しコーディング変異、フレームシフト、スプライシングバリアントを抽出するところまで終了した。TA-TMA18検体中12検体に病的変異その他、文献上変異についての報告があるものを認めた。また、18検体中4検体には、文献の報告はないが、低頻度MAF(major allele frequency)の変異があるものをTA-TMA3検体に認めた。しかし、コントロール群との有意差を現時点で認めないことから、パラメーターの変更などで有意差が生じる条件がないかの検討を現在行っている。本研究で作成したパネルにはゲノム上に重複配列をもっている遺伝子が多く、これらは今の次世代シーケンシングでは非常に解析が難しい遺伝子であることや、実際の解析にてTA-TMA群とコントロール群で明らかな差がない印象であるため、各パラメーターの条件を変更しながら有意差が生じる条件がないかを検討していることなどが影響している。そして、対象患者の年齢、性別、臨床診断、移植ソース、HLA一致度、前処置レジメン、感染合併の有無、GVHD予防薬の種類、GVHD有無と重症度について臨床情報を抽出し、TA-TMA発症との相関を認める因子を同定し、同定された17遺伝子それぞれの変異とTA-TMAの発症率を解析する方針である。まあ、遺伝子変異の個数とTA-TMAの発症率の相関の検討や、17遺伝子における変異と移植全体の生存率を検討する予定である。最終的にはこれらの解析結果から、TA-TMAの発症に最も関与する遺伝子変異ならびにリスク因子を同定したいと考える。かずさDNA研究所での検体解析の費用が必要であったが、予定していた検体数より少なかったため。
単身赴任者の子女の学校・家庭生活への適応に関する心理学的研究

本年度実施した役割分担としては、〔I〕子女の対処行動に関する心理学的研究と,〔II〕子女のストレス反応の規定要因に関する心理学的研究の二部門である。〔I〕では,単身赴任者(父親),妻(母親),その子女の適応や精神的健康をとらえるためのアンケ-ト調査を行った。その結果,父親は日常生活については不満足であるが,家族とのきずなには変化なく,また父親の権威も失墜していないと認識している。父親は妻から頼られ妻を理解し,子どもからも尊敬されているといったように,単身赴任に起因する大きな問題が生じているようには思われない。しかし,子どもの教育,特に進路や就職・勉強などについてはかなり心配している。母親は,夫婦間のきずなが強まり,父親の存在の大きいことに気づき,子どもと共に過ごす時間も多くなり,父ー母ー子関係が一層深まる者もみられた。子女は,日常生活には満足せず,父親が家に帰ることを強く希望し,単身赴任によって寂しさを感じているが,父親や母親に対する思いやりや気遣いも生じてきている。〔II〕では,(1)単身赴任・帯同赴任家庭における母親のストレスの現状とその規定要因の研究と,(2)子どものストレス反応の規定要因に関する心理学的研究を行った。(1)では,単身赴任者の妻(母)は帯同赴任の妻(母)に比べて夫の不在で寂しさが強く,不安感や身体的不調の兆候がやや大である。精神的負担の面でも両群の間に差はなかった。単身群では育児不安や子女に関する認識の仕方が母親のストレスに大きく影響している。(2)では,単身赴任の場合,子女の規範意識の低下がみられた。さらに,家庭が暗くなったり家族がバラバラになったりすることもある。帯同赴任の場合,転居や転校に伴う環境の変化を経験することで,自己の存在の安定性が一時的におびやかされること,また新しい環境への適応の過程で精神的にも身体的にも疲労が蓄積されることがうかがわれた。本年度実施した役割分担としては、〔I〕「子女の対処行動および子女の父親像の形成と発達に関する心理学的研究」と、〔II〕「子女のストレス反応の規定要因に関する心理学的研究」の二部門である。まず〔I〕では、特に単身赴任者本人、妻、子女について第一次アンケ-ト調査を実施した。その結果、(1)本人の単身赴任の理由は、子どもの教育のため、現住地に生活の基盤ができているため、などである。勤労意欲の変化はない。仕事にはかなり満足しているが日常生活の面では不満足である。悩みや心配事は、社会的支持(ソ-シャルサポ-ト)の面で、妻や職場の同僚に相談している。しつけや教育は妻が主として担当しており、妻からの相談はあまりない。子どもについての心配は、勉強や成績のこと、また異性とのつきあいである。(2)妻は、単身赴任時、不安であり、自分がしっかりしなければならないという気持ちになった。その不安感を主として自分の趣味でまぎらわす。悩みや心配事は、妻のきょうだい、夫、団体・グル-プの仲間等に相談している。夫との電話の主要な内容は、留守中の家庭での出来事や家族のことである。夫が帰宅した時の主要な話題は、子どもの進路や学校・職場での出来事に関するものである。(3)子女は、悩みや心配事として、対人関係、進路をあげている。相談相手は友人やきょうだいである。一番気になるのは家族のことである。父への希望は母を大切にし、健康に留意し、自分の趣味を持ってほしい。母への希望は、父親と類似した意見、健康、子どもを自由にさせてほしいなどである。〔II〕では、単身赴任者、帯同者、子女についてアンケ-ト調査を実施した。その結果、母では、単身赴任組が帯同赴任組よりもストレスが高く、子女では逆に帯同赴任組が単身赴任組よりストレスがやや強い傾向がみられた。

単身群では育児不安や子女に関する認識の仕方が母親のストレスに大きく影響している。(2)では,単身赴任の場合,子女の規範意識の低下がみられた。さらに,家庭が暗くなったり家族がバラバラになったりすることもある。帯同赴任の場合,転居や転校に伴う環境の変化を経験することで,自己の存在の安定性が一時的におびやかされること,また新しい環境への適応の過程で精神的にも身体的にも疲労が蓄積されることがうかがわれた。
クラスリン小胞輸送の機能障害は造血器腫瘍の原因となる

老齢SMAP1欠損マウスの約半数は、骨髄系血液細胞の異形成を伴った貧血を呈し、この病態はヒトの重篤な血液疾患である骨髄異形成症候群(MDS)に対応していた。さらに、MDSを発症したマウスの一部では急性白血病への移行を認めた。種々の輸送実験を行った結果、SMAP1欠損赤芽球ではトランスフェリンの取り込みが顕著に亢進していることを明らかにした。一方、SMAP1欠損マスト細胞ではc-Kitの取り込みには違いが認められなかったが、c-KitのMVBからリソソームへの選別が阻害されていることを見出した。さらには、このc-Kit分解遅延に伴って、活性化ERKの増加ならびに細胞増殖が亢進していた。これらのことより、トランスフェリンやc-Kitに代表されるクラスリン輸送機構の脱制御がMDSならびにAMLの素因になりうることを世界で始めて実証した。(1)SMAP1(-/-)マウスの表現型解析33匹の老齢SMAP1(-/-)マウスを解析した結果、1.16匹には特段異常は認められない2.10匹は骨髄異型性症候群(MDS)を発症3.2匹はMDSと骨髄増殖性疾患(MPD)を併発する複合疾患4.5匹は急性白血病を発症であった。続いて、各種分子の輸送実験を行った結果、SMAP1欠損細胞でトランスフェリンの取り込みが優位に亢進することを見出した。一方、増殖因子受容体であるc-Kitのエンドサイトーシスに違いは認められなかったが、multi-vesicular body (MVB)からリソソームへの輸送が著しく遅延していた。さらに、蓄積したc-Kitは下流のアダプター分子であるGrb2と会合した状態で存在しており、c-Kitシグナルが増大・継続していた。これらのことより、トランスフェリンやc-Kitの輸送異常に代表されるクラスリン輸送系の脱制御が素因となって、MDSならびに白血病を引き起こすことを個体レベルで初めて実証した。(2)SMAP1(-/-)マウスのMDS/AML病型とヒトMDS/AMLとの比較ヒト白血病細胞株14株、ヒトMDS 54検体について、smap1遺伝子翻訳領域のシークエンス解析を行ったが、当該領域の塩基配列変異は認められなかった。(3)MLL-SMAP1キメラがクラスリン輸送系に与える影響の検討MLL-SMAP1をCOS7細胞に過剰発現すると、SMAP1もしくはクラスリンの局在が変化し、トランスフェリンの取り込みが阻害されることを見出した。(4)SMAP1(-/-)マウスのMutagenesis実験マウス白血病ウイルス(Molony株)の感染実験を行ったが、野生型とSMAP1(-/-)マウスとで白血病の発症時期・発症種に違いが認められなかったため、協調遺伝子の探索を行えなかった。(1)SMAP1(-/-)マウスのコロニーの拡充ならびに表現型解析の継続現在までに、33匹の老齢SMAP1(-/-)マウスを解析した。その解析結果の内訳は、1.16匹には特段異常は認められない2.10匹は骨髄異型性症候群(MDS)を発症3.2匹はMDSと骨髄増殖性疾患(MPD)を併発する複合疾患4.5匹は急性白血病を発症であった。また、4.の急性白血病を発症した5匹のマウスのうち、3匹は骨髄単球性白血病を、2匹は赤白血病という診断であった。(2)SMAP1(-/-)マウスのMDS/AML病型とヒトMDS/AMLとの比較現在までに、ヒト白血病細胞株14株、ヒトMDS 54検体について、smap1遺伝子の翻訳領域をシークエンス解析したが、当該領域の塩基配列変異は確認されていない。(3)SMAP1(-/-)血球における、レセプターエンドサイトーシスの評価マウス骨髄の赤芽球を用いてトランスフェリンのエンドサイトーシスを評価したところ、SMAP1(-/-)細胞は(+/+)細胞に比べて、その細胞内への取り込みが亢進していた。一方、取り込まれたトランスフェリン受容体の細胞膜へのリサイクリングには全く影響が見られなかった。続いて、骨髄由来マスト細胞(BMMC)を用いてc-Kitの細胞内輸送を評価した。SMAP1(-/-)細胞と(+/+)細胞との間に、c-Kitの取り込みには有意な差異は認められなかったが、(-/-)細胞ではc-Kitの分解が遅延していた。