hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RF-MBE法によるグラフェン上へのエピタキシャルBN成長

MBE法を用いてグラフェン上にAlNを成長した。そして、成長温度を低下させることにより、AlN表面の平坦性が向上し、グラフェン表面由来のステップを観測することができた。また、低温でAlNを成長させることによって、電子の移動度の低下とシート電子濃度の上昇をある程度抑制できた。次に、800 °Cにおいてグラフェン表面に窒素プラズマを照射した。そして、高温で窒素プラズマをグラフェンに照射することによって、グラフェンがダメージを受け、グラフェンの構造が破壊されていることを明らかにした。さらに、グラフェン上にBNを低温で成長した。そして、電子の移動度の低下とシート電子濃度の上昇をある程度抑制できた。固体BソースとRFプラズマによって活性化した窒素ガスを用いたMBE法によって成長したBを含む窒化物半導体薄膜に関する報告はほとんど例が無い。このため、平成26年度の研究では、BGaN層、BAlN層、BN層の3種類の窒化物半導体薄膜をc面サファイア基板上に成長して、これらの層の評価を行った。まず初めに、成長温度を600°C、700°C、800°Cに変化させて0.5μmのBGaN層の成長を行った。反射高速電子回折(RHEED)像は、基板温度800°Cではストリークパターン、700°Cで回折パターンが少しぼやけ、600°Cではぼやけたハローパターンとなった。X線回折(XRD)測定を行ったところ、BGaN層中のB組成が低いことを明らかにした。また、ホール測定を行った結果、基板温度800°Cで成長したBGaNはn型であり、高いキャリア濃度(3.4E19 cm-3)を示した。これに対して、700°C以下で成長したBGaN層は高抵抗であった。次に、成長温度を600°C、700°C、800°Cに変化させて0.5 μmのBAlN層の成長を行った。AlN層のRHEED像はスポットパターンであるのに対して、BAlN層のRHEED像はぼやけたハローパターンとなった。XRD測定から、BAlN層中のB組成は低いことが明らかにした。また、すべてのBAlN層は高抵抗を示した。700°Cにおいて3時間のBN成長を行い、AlKα線を用いたX線光電子分光(XPS)によって評価した。確認できたピークは、C、O、N、B、Alであった。これらの元素について、試料表面付近に存在する元素の物質量比を求めたところ、表面付近のB元素の量は約50%に及ぶことが分かった。Bの割合とO、Nの割合から、B2O3、BNとして存在しうる以上のBが存在し、他の元素と結合せず、B原子として表面に付着している可能性がある。今年度は、以下の2点について研究の進展があった。(1)まず、半絶縁性4H-SiC(0001)基板を真空中で加熱し、Si原子を選択的に昇華させることにより、SiC基板表面にグラフェンを成長した。そして、これらのグラフェンに対して、ラマン分光およびホール効果測定による評価を行い、1から2原子層のグラフェンが形成されていることを確認した。次に、このグラフェン上に絶縁物であるAlN層をMBE法で成長した。成長温度は、成長温度は800°Cと500°Cである。そして、グラフェン上に成長した厚さ5 nmのAlN層の表面を原子間力顕微鏡(AFM)を用いて評価した。この結果、グラフェン上にAlN層を成長する温度を800°Cから500°Cへ低下させることにより、表面の平坦性が向上することを明らかにした。また、上記のSiC/グラフェン/AlN構造に対して、ホール効果測定を行うことにより、500°CでAlN層を成長させることにより、グラフェンの移動度が低下しにくくなることを明らかにした。このことは、AlN層とグラフェンの接合界面の状態がグラフェンの電気的特性に大きな影響を及ぼすことを示している。この結果を国内の学会で発表した。(2)現在のBN成長速度が遅いので、高温セルによりB原子をさらに多く蒸発させる必要がある。そこで、B用セルの温度をセルの限界まで高くして、MBE法によりAlN表面上へBNを成長した。そして、100°Cほど低い従来のセル温度でBN成長をした場合に比べて、AlNに対する反射高速電子回折(RHEED)像が早くぼやけることを確認し、成長速度を高くすることができた。研究の途中で窒化物半導体を成長するMBE装置が故障したため、研究遂行に想定以上の時間がかかった。SiC上に作製したエピタキシャルグラフェンに関して、今年度は以下の2点について研究の進展があった。まず、ラマン分光スペクトルにおいて、炭素のsp2結合に起因するG'バンド(2700 cm-1)のピーク強度を用いて、AlNを成長したグラフェンの評価を行った。成長前のグラフェンは、はっきりとしたG'バンドを観測することができる。これに対して、200°CでAlNを成長すると、G'バンドを観測することはできるが、そのピーク強度が小さくなる。さらに高温でAlNを成長すると、G'バンドの強度が徐々に減少した。そして、800 °CでAlNを成長したグラフェンではG`バンドが消失しており、グラフェンが大きなダメージを受けていることを明らかにした。

次に、窒素プラズマによるグラフェンへのダメージを評価するために、800 °Cで窒素プラズマを照射したグラフェンに対して、ホール効果測定とラマン分光スペクトルを用いて評価した。ホール効果測定を行ったところ、800°Cで窒素プラズマを照射することにより、移動度が大きく減少した。さらに、窒素プラズマを照射した後ではG'バンドが消失していた。これらのことから、高温で窒素プラズマをグラフェンに照射することによって、グラフェンの構造がダメージを受け、破壊されていることを明らかにした。以上のように、グラフェン上に窒化物半導体をMBE法で成長する際には、窒素プラズマのダメージを減少させることが必要であるので、低温での成長が必要になることを明らかにした。MBE法を用いてグラフェン上にAlNを成長した。そして、成長温度を低下させることにより、AlN表面の平坦性が向上し、グラフェン表面由来のステップを観測することができた。また、低温でAlNを成長させることによって、電子の移動度の低下とシート電子濃度の上昇をある程度抑制できた。次に、800 °Cにおいてグラフェン表面に窒素プラズマを照射した。そして、高温で窒素プラズマをグラフェンに照射することによって、グラフェンがダメージを受け、グラフェンの構造が破壊されていることを明らかにした。さらに、グラフェン上にBNを低温で成長した。そして、電子の移動度の低下とシート電子濃度の上昇をある程度抑制できた。サファイア基板上へ成長したBN層をXPSで評価を行うことにより、B固体ソースを用いたBN層の成長速度を計算した。この結果、BN層の成長速度が低いために、Bを含む三元混晶でB組成を評価することは困難であることを明らかにした。また、サファイア基板上でのB原子の結合状態を明らかにした。さらに、MBE法で成長した一般的なGaN層は高い残留キャリア濃度を示すのに対して、本研究により高抵抗のBGaN層を成長することができた。来年度は、B用セルの温度を限界まで高くして、グラフェン上にBNを成長する。そして、その表面状態や電気的特性を評価する予定である。結晶工学平成26年度で得られた研究成果から、BN層の成長速度が低くても、BN層の評価を行うことができる手段が必要があることが明らかになった。このため、今後はSiC基板上に成長したグラフェンを基板に用いる。そして、その上に成長したBN層に対して評価を行う。さらに、平成26年度の研究で得られた高抵抗BGaN層、BAlN層、AlN層をグラフェン上に成長し、それらの構造におけるグラフェン層の伝導機構を調べる。研究に必要なMBE装置が故障したため、研究が予定通り進行しなかったため。平成26年度の研究費をほぼ計画通りに使用したが、1342円が未使用となった。研究に必要な消耗品の購入や学内の装置使用料を支出する予定である。平成26年度の未使用の研究費は、平成27年度における早稲田大学の物品費に充当する。
留学生の日本語学習動機の長期的発達：ダイナミックシステムズアプローチの観点から

本研究の目的は、ダイナミック・システムズ・アプローチの手法を参考としながら、日本語学習に対する動機づけの長期的変化を探ることであった。調査では、日本の大学に在籍する留学生、および卒業後、日系企業に就職した元留学生を対象として半構造化インタビューを実施し、日本語学習に対する動機づけの変化と変化の時期、影響要因を分析した。さらに、動機づけを高めることを目的とした授業実践を行った。結果として、日本語学習開始時から大学4年間、就職後までにおいて動機づけの在り方と影響要因が変化することが示された。これにより、各教育段階において求められる学習支援や教育プログラムの内容が異なることが示唆された。本研究の目的は、大学入学時から進路決定、就業時期を通して留学生の日本語学習に対する動機づけがどのように変化するのか、変化の過程と影響要因を明らかにすることである。これにより、大学入学直後から就職時期までの各教育段階において日本語教師に求められる学習支援の内容や教育環境の整備を検討する。平成26年度の本研究の成果は以下のとおりである。(1)文献研究:第二言語教育学、心理学等における動機づけ研究を整理し、最新の研究における調査手法、研究成果等を概観した。特に第二言語教育の分野において近年注目を集めているダイナミック・システムズ・アプローチに基づいた動機づけ研究を中心としてまとめた。(2)予備的分析:これまで国内外の中国人日本語学習者を対象として質問紙・自由記述・インタビューによる横断的調査を実施してきた。これらのデータを再分析し、調査対象者の学年や留学期間など時間経過に伴う動機づけの変化と影響要因を把握することを試みた。(3)縦断調査:中国人留学生を対象に、大学在籍時から就職後まで定期的にインタビューを実施し、日本語学習に対する動機づけの変化と影響要因を聞いた。現在はデータを文字化し結果の分析を行っているところである。2015年度は以下の調査、研究を実施した。(1)文献研究:昨年度から引き続き、新たな研究知見を取り入れるために最新の動機づけ研究を整理した。特にダイナミック・システムズ・アプローチに関しては新たな研究が数多く発表されているため、研究方法、成果等を整理した。質的なデータについて、ダイナミック・システムズ・アプローチの観点から分析した研究を中心にまとめた。(2)縦断調査:大学学部で学ぶ留学生、および卒業後日系企業で働く留学生を対象にインタビュー調査を実施した。調査目的は、留学や就職を通して日本語学習に対する動機づけと影響要因がどのように変化したのか把握することであった。データをすべて文字化し、時系列に沿って分析したところ、動機づけの在り方や変化のプロセス、影響要因は個別的かつ複雑であることが示された。その一方で、全体的には大学入学当初から就職活動前までの時期に見られた動機づけの変化が、その後の将来像や日本語学習に対する取り組みに影響を与えることも示唆された。また、そのような動機づけの変化は、留学中の日本人コミュニティとの関わり方やそのなかでどのような役割を果たすのか、という経験の相違により生起していた。今後は特徴的な学習者のデータについて詳細に分析を行い、留学生の異文化体験の相違とそれらが動機づけに及ぼす影響、またそのような経験の違いがなぜ生まれたのかを考察する。(3)成果発表: 1年目に行った予備的調査の分析結果について、論文投稿、発表を行った。研究目的、研究実施計画にもとづいて、学習者から継続的にインタビューデータを収集することができた。しかしながら、これまでに取得した量的、質的データは膨大であり、データ分析に時間がかかっている。次年度以降、データ入力の補助員も活用しながら分析を急ぐこととする。2016年度は以下の調査、研究を実施した。(1)縦断調査:日本の大学、大学院に在籍する中国人留学生に対するインタビュー調査を引き続き実施した。特に、1年次に在籍する留学生に対しては、3-4カ月おきに詳細なインタビューを行い、来日直後から1年間の動機づけの変化や影響要因を探った。結果として、来日時は単位の取得や成績など短期的な目標が日本語学習を牽引するものの、1年次後半となると、将来像や留学目的の不明確な学習者の場合、動機づけの低下がみられることが示唆された。(2)実践研究:動機づけを高める教育実践について検討するため、1年生の日本語授業において、自己の将来を考えることを組み込んだコンテント・ベースの授業を行った。授業では留学生の出身国や日本の社会状況、就職状況、日本語学習や留学経験を将来の職業にどのようにいかしていくか等について、個人やグループで調査・発表を行った。結果として、全体的に、留学生が持つ「第二言語の義務自己」(社会的望ましさや周囲から期待される日本語能力、経験等)についての認識は高まったものの、「第二言語の理想自己」(各個人の将来像、職業像、理想とする日本語能力等)についてはあまり変化が見られなかった。短期間の授業実践のなかで「第二言語の理想自己」を明確にすることは難しく、長期的な働きかけが必要であることが示唆された。(3)成果発表:これまでの調査で得られた研究成果について学会発表を行った。現在、さらに詳細なデータ分析を進めつつあり、論文投稿に向けて結果をまとめている。

結果として、日本語学習開始時から大学4年間、就職後までにおいて動機づけの在り方と影響要因が変化することが示された。これにより、各教育段階において求められる学習支援や教育プログラムの内容が異なることが示唆された。研究目的、研究実施計画にもとづいてほぼ予定通りに研究を進めることができている。縦断的な調査を実施するにあたって、調査対象者から調査協力の同意を得ることができ、継続的にデータを収集することができた。現在、インタビューデータの文字化および分析を進めており、次年度以降、結果をとりまとめて成果の公開を行う予定である。(1)縦断的なインタビュー調査を引き続き実施する。また、これまで収集したデータと併せて総合的な分析、考察を行う。(2)1年目、2年目の研究成果を取りまとめて、研究発表、報告書作成、論文投稿を行う。日本語教育今後の研究推進方策は以下のとおりである。(1)動機づけの長期的な変化のプロセスを解明するため縦断調査を継続する。中国出身留学生に対して、定期的に半構造化インタビューを行い、日本語学習に対する動機づけや動機づけに影響を与える要因について聞く。(2)1年目、2年目の研究成果を取りまとめ、研究発表、論文投稿を行う。
屍体実験における変性腰椎の動態解析と変性の定量化について

【目的】高齢者腰椎において、「側方すべり」はしばしばみられるものの、そのメカニズムは未だ不明である。【方法】荷重試験機はTh12固定部とS1固定部に分け、Th12固定部は下位肋骨を模擬した形状に設計し、腹斜筋の走行を再現して標本を左右後上方より前下方(以下L方向)、あるいは左右前上方より後下方(以下M方向)にワイヤーで牽引できるように作成した。死亡時平均年齢82.1歳の新鮮屍体6体のTh12からS1一塊として摘出し、レジンにて荷重試験機に設置した。各腰椎の挙動は、各椎体の棘突起に取り付けたLEDの位置を各々PSDカメラにて計測した後、左右のLあるいはM方向のワイヤーに500gを加えた状態での棘突起のLEDの位置を測定し、各椎体の上前縁と両横突起先端の位置を算出した。つぎに両横突起先端の中点を原点とする椎体ごとのローカル座標系をそれぞれ定め、原点の移動距離を椎体の並進、原点を中心とした軸回転角を各椎体の角度変化として、各椎体の側方並進および側屈角度を検討した。【結果】全腰椎および各椎間別の検討において、L方向牽引はM方向牽引に比べ側方並進が大きいものの、側屈角度可動域では差が少なかった。【考察】側方すべりは前額面で下位椎体に対する上位椎体の角度変化のない並進であることから、L方向牽引時はより大きな側方すべりを生じていたことを示している。L方向牽引はM方向にくらべ、前方へのモーメントが大きいことから、腰椎の側方すべりの発生にはなんらかの前方への力が関与していると考えられる。ヒト腰椎は複雑な形状をしており、また周囲にはさまざまな筋、靭帯が存在し、それぞれが相互的に作用することによって、特有の挙動をなしていると考えられている。それぞれの靭帯、椎間板,椎間関節,筋肉の働きを調査する方法として、レントゲン写真やCTスキャン、MRIなどをもちいた生体計測や、コンピューターシミュレーションによる解析、屍体実験などによる計測が考えられる。このうち、屍体実験に関しては、筋力、重力、腹圧などの力学条件の再現方法が容易でないことが大きな障害となり、その多くの実験が椎体-椎間板-椎体のいわゆるfunctional unitによるものであった。われわれは、腹直筋、内外腹斜筋、左右背筋群を模擬した荷重試験機を独自に製作し、全腰椎の挙動を観察した。【方法】実験はまずTh12からS1までの新鮮ヒト全腰椎を一塊として摘出し、Th12およびS1を荷重試験機の固定箱にレジンにて固定した。次に、L1からL5の各棘突起に2本ずつキルシュナーを介し、各3個の発光ダイオードを装着した.次に各筋を模擬した直径1mmのワイヤーに500gおよび1000gの重錘を取り付け、この組み合わせによって生体に近い様々な動きを模擬することができた。この動きは2台のPSDカメラにて測定し、さらに計算処理にて各椎体間のオイラー角を算出した。【結果】腹直筋および背筋方向にpre-loadをかけ、さらにほかの部位に重錘を負荷した実験では、前後屈方向の動きは抑制されるが、側屈や回旋への影響は少なかった。内腹斜筋方向にpre-loadをかけ、さらにほかの部位に重錘を負荷した状態では、上位椎間の回旋が下位椎間にくらべ多く抑制されていた。【考察】pre-loadを腹直筋および背筋にかけても側屈や回旋に大きな影響が出なかったのは、これらの筋の側方へのモーメントが小さいためと考えられた。また、内腹斜筋方向の力が回旋において上位椎間をより抑制したのは、上位椎間の椎間関節の形状が矢状面に近いことなどが影響しているものと考察した。
製品アーキテクチャと組織能力の共進化過程に関する実証研究

自動車産業ならびに情報家電産業を主たる研究対象として、企業関係者への聞き取り調査を行うとともに、製品開発や組織能力に関わる文献も収集しサーベイを進めて、理論的枠組みの構築も行った。それにより、製品アーキテクチャの選択過程に対して、開発関連部署間での連携・調整のあり方が影響を与えていることが明らかとなった。デジタル化の進展により困難性の急増している製品の開発活動を効率的に行うための、組織マネジメントのひとつのあり方が示唆された。平成22年度は、主として、自動車産業を対象として聞き取りならびに現場観察調査を行った。同時に、製品開発や組織能力に関わる文献も収集しサーベイを進めた。製品アーキテクチャの開発プロセスについて調査するために、日本の自動車メーカー数社の開発担当者(主として、開発を実際に行っているエンジニアと開発組織の部長クラス)への聞き取り調査を行った。その際に、特に、自動車の組込みシステムの開発と、開発組織内での部門間のコンフリクトについて焦点を当てた。つまり、開発組織において、メカ開発部署、エレキ開発部署、ソフトウェア開発部署間でのコンフリクトとコミュニケーションのあり方について、特定の車種を取り上げて詳細に聞き取りを行った。さらに、他の車種についても複数取り上げて、会社全体としての傾向・取り組みについても確認した。この作業を、複数の自動車メーカーに対して行った。このような聞き取り調査を通じて、製品アーキテクチャの組織内選択プロセスに影響を与える複数の要因が明らかになりつつある。現在、その結果を整理・分析しており、平成23年度中にはその成果を公開することができる予定である。さらに、特定の自動車企業を対象として、生産職場への濃密な現場調査も実施した。自動車のデジタル化や経営環境の変化といった大きな環境変動に対して、自動車の生産職場では、どのような適応行動がとられているのかということについて、主として、現場のグループリーダーに着目して分析を進めた。それにより、自動車生産の競争力を支える組織能力の一つの源泉について明らかになりつつある。その成果の一部は論文や学会において公表されており、平成23年度も継続して調査・研究を続ける予定である。平成23年度は、平成22年度に引き続き、企業関係者への詳細な聞き取り調査を行うとともに、聞き取り調査内容の整理および分析を進めて、主として、理論的枠組みの構築を進めた。自動車産業を対象として聞き取りならびに現場観察調査を行った。それにより、製品アーキテクチャの変化と開発組織の詳細な状況について把握するとともに、学術的・実務的に意味のある作業仮説を導出し、一部の実証分析を進めることができた。複合機や情報家電、自動車においてデジタル化が進んだことにより生じる、開発組織内での部門間のコンフリクトやパワー関係について焦点を当てた。それらの分析を通じて、開発組織においては、メカ開発部署、エレキ開発部署、ソフトウェア開発部署間、および、事業部間の両方におけるコンフリクトとコミュニケーションのあり方が、製品アーキテクチャの選択に大きな影響を及ぼしていることが明らかとなった。このように、聞き取り調査にもとづく事例研究によって、製品アーキテクチャと組織能力の共進化過程という、これまでほとんど実証的に分析されてこなかった現象を、包括的に分析することのできる分析枠組みの一部を構築できたと考えられる。その成果の一部は論文として公表されており、今後も継続して調査・研究を続けることで、さらなる成果を得られると期待される。今後も研究を継続していきたい。さらに、平成22年度に引き続き、特定の自動車企業を対象として、生産職場への濃密な現場調査も実施した。それにより、自動車生産の競争力を支える組織能力の一つの源泉について明らかになってきた。その成果の一部は学会や学術雑誌において公表されており、今後も継続して調査・研究を続けることで、さらなる成果を得られると期待される。これについても、今後も研究を継続していきたい。
人工光合成型エネルギ-変換

1.半導体を光触媒・光電極に用いる人工光合成の開発:(1)硫化亜鉛超微粒子にカドミウムを担持することにより、二酸化炭素のギ酸への光還元の量子効率が約2倍に向上した。(2)リンゴ酸酵素存在下で硫化カドミウムを光触媒に用いると光化学的に乳酸からピルビン酸が生成し、これに二酸化炭素が付加してリンゴ酸に転化する二酸化炭素の光固定反応が起こることを見出した。(3)p型半導体リン化ガリウム、ヒ化ガリウム、リン化インジウムを光カソ-ドに用いて二酸化炭素存在下で塩化ベンジルを還元すると、フェニル酢酸が合成できることを見出した。また、マグネシウムアノ-ドとの組合せで、太陽光エネルギ-のみで駆動するフェニル酢酸合成光電池が構成できた。(4)二酸化炭素の電解還元による炭化水素生成の可能性について検討し、ロジウム電極を用いて高圧下で電解すると電流効率9%で炭化水素が生成することを明らかにした。(5)可視光による水の完全分解のための光触媒として、ニオブ酸鉛複合酸化物が有望であることを見出し、白金担持により可視光照射下5%の量子効率で水素を発生することを見出した。2.有機物質・金属錯体を光励起する人工光合成反応システムの開発:(1)ポリパラフェニレン、オリゴパラフェニレンが水素発生ならびにケトンをアルコ-ルに光還元する触媒として働くことを見出した。(2)葉緑体の光酸化還元機能を有する人工超薄膜の開発に向けて、フェノチアジンービオロ-ゲンーシクロデキストリンの超分子複合体における電子移動反応制御法を確立するとともに、光酸化還元中心分子を保持した有機超薄膜の作成に成功した。(3)ポルフィリン会合体内電子移動速度が逆転領域的なエネルギ-ギャップ依存性を有することを明らかにした。
パルスフィールドゲル電気泳動法による恙虫病リケッチアの染色体構造の解析

恙虫病リケッチアの遺伝子構造については、16SrRNA遺伝子や、リケッチア構成蛋白である22,46,56,60kDa蛋白遺伝子の構造解析が行われているが、このリケッチアの染色体の全体構造に関する研究は皆無である。本研究では近年巨大DNAの解析法として開発されたパルスフィールドゲル電気泳動法を用いて、恙虫病リケッチアの染色体サイズの測定、染色体地図の作成及びこのリケッチアの株間の染色体構造の差異の検索、等を目的として研究を行った。その結果、(1)このリケッチアの染色体は一本の環状構造をしていること、(2)血清型を異にするGilliam,Karp,Kato及びKuroki株の染色体サイズは2.12.7Mb(メガベース)であり、このサイズは発疹チフス群または紅斑熱群リケッチアのものよりも2倍近い長い染色体であること、(3)この染色体サイズは恙虫病リケッチアの上記4株の間で数100kbの差異があること、及び染色体の制限酵素SmaI,EagI,ApaIの切断パターンにこれらの株間で差異が見出されたこと、(4)すでに明らかにされているこのリケッチアの16SrRNA遺伝子や22,46,56,60kDa蛋白遺伝子をプローブとしたSouthern hybridization法により、これら遺伝子の染色体上の位置を明らかにし、Gilliam及びKarp株についての染色体地図の作成に成功したこと、などの新知見を得た。
ウイルス性肺炎に伴う急性呼吸窮迫症候群と酸化ストレス応答の分子病態解析

インフルエンザウイルス感染による劇症肺炎モデルを用いて、酸化ストレスがARDSの病態に及ぼす影響について解析を行った。その結果、感染肺局所にて酸化修飾生体分子である8-ニトロ-cGMPが生じ、酸化ストレス応答シグナル分子として、肺傷害の病態形成に関与している可能性が示唆された。また、ヒトARDS症例の血漿蛋白質中の酸化修飾分子3-ニトロチロシン(3-NT)レベルを解析したところ、対照群に比べ有意に高いレベルの3-NTの生成が認められた。興味あることに、3-NTレベルは死亡例に比べ生存例にてより高く、3-NTがARDS後の肺の修復を反映している可能性が示唆された。以上の結果は、酸化修飾生体分子が2次シグナルとして酸化ストレス応答や組織修復に寄与している可能性を示唆しており、その制御はウイルス性肺炎・ARDSの新たな治療戦略として期待できるものと考えられる。急性呼吸窮迫症候群(ARDS)は、死亡率の高い予後不良の呼吸器症候群である。特にインフルエンザウイルス感染に伴うARDSは、甚大な健康被害をもたらしている。ARDSの病態形成に、一酸化窒素(NO)と活性酸素種(ROS)によってもたらされる酸化ストレスが重要な役割を演じていることが報告されているが、その詳細な分子メカニズムの解明には至っていないのが現状である。最近我々は、酸化ストレスに伴って細胞内にて全く新しい環状ヌクレオチド8-ニトロcGMPが生成すること、さらに8-ニトロcGMPは細胞内の蛋白質のシステイン残基と反応し、cGMPを付加する翻訳後修飾(S-グアニル化)をもたらし、酸化ストレス応答の2次シグナル分子として機能している現象を見出した。そこで本年度は、インフルエンザウイルス感染に伴うマウスARDSモデルを用いて8-ニトロcGMPの肺局所における生成とこれに伴う酸化ストレス応答について解析した。感染マウス肺組織を免疫染色にて解析したところ、特に、ウイルス増殖の場である気道上皮細胞において、NOの産生に依存した強い8-ニトロcGMPとS-グアニル化蛋白質の陽性像が得られた。興味深いことに、ウイルス感染に伴って、抗酸化・細胞保護作用を有するヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現が肺組織で高まっており、さらにその程度は、誘導型NO合成酵素(iNOS)欠損マウスに比べて野生型マウスでより顕著であることがWestern blot法、免疫染色法、およびHO-1の反応産物である一酸化炭素の血中レベル解析により明らかとなった。以上より、インフルエンザウイルスの感染に伴って生成した8-ニトローcGMPは、蛋白質のS-グアニル化を介してHO-1の誘導といった酸化ストレス応答における2次シグナル分子として機能している可能性が示唆された。8-ニトローcGMP生成の制御は、インフルエンザウイルス感染症やARDSの新たな治療戦略として大いに期待できるものと考えられる。我々はこれまで、酸化ストレスに伴って、蛋白質やヌクレオチドといった生体分子の化学修飾産物である3-ニトロチロシンや8-ニトロcGMPが細胞内にて生成すること、さらに8-ニトロcGMPは細胞内の蛋白質のシステイン残基と反応し、cGMPを付加する翻訳後修飾(S-グアニル化)をもたらし、酸化ストレス応答の2次シグナル分子として機能している現象を見出し報告してきた。そこで昨年度の本研究課題においては、マウスのインフルエンザウイルス感染ARDSモデルを用いて8-ニトロcGMPの生成とこれに伴う酸化ストレス応答について解析した。その結果、ウイルス感染に伴って8-ニトロ-cGMPがマウスの肺局所にて生成すること、さらに、蛋白質S-グアニル化を介してHO-1の誘導といった酸化ストレス応答が誘導されることを明らかにした。本年度は、これらの知見のヒトへの応用を目指し、ARDS症例の血漿中の3-ニトロチロシンについて、HPLC-電気化学検出器を用いて定量解析を試みた。その結果、ARDS検体においては対照検体に比し有意に高いレベルの3-ニトロチロシンの生成を認め、また、死亡例に比べ生存例にてより高い傾向がみられた。以上の結果は、ヒトにおいても、生体分子の化学修飾が酸化ストレス応答の2次シグナルとして働いている可能性を示唆しており、その生成の制御は、インフルエンザウイルス感染症やARDSの新たな治療戦略として大いに期待できるものと考えられる。

急性呼吸窮迫症候群(ARDS)は、死亡率の高い予後不良の呼吸器症候群である。特にインフルエンザウイルス(IFV)感染に伴うARDSは、甚大な健康被害をもたらしている。ARDSの病態形成に、一酸化窒素(NO)と活性酸素種(ROS)によってもたらされる酸化ストレスが重要な役割を演じていることが報告されているが、その詳細な分子メカニズムの解明には至っていないのが現状である。我々はこれまで、酸化ストレスに伴って、蛋白質やヌクレオチドといった生体分子の化学修飾産物である3-ニトロチロシン(3-NT)や8-ニトロcGMPが細胞内にて生成すること、さらに8-ニトロcGMPは細胞内の蛋白質のシステイン残基と反応し、cGMPを付加する翻訳後修飾(S-グアニル化)をもたらし、酸化ストレス応答の2次シグナル分子として機能している現象を見出し報告してきた。そこで一昨年度の本研究課題においては、マウスIFV感染ARDSモデルを用いて8-ニトロcGMPの生成とこれに伴う酸化ストレス応答について解析した。その結果、IFV感染に伴って8-ニトロ-cGMPがマウスの肺局所にて生成すること、さらに、蛋白質S-グアニル化を介してHO-1の誘導といった酸化ストレス応答が誘導されることを明らかにした。本年度は昨年度に引き続き、これらの知見のヒトへの応用目指し、ARDS症例の血漿中の3-NTについて、HPLC-電気化学検出器を用いて定量解析を行った。その結果、ARDS症例においては対照群に比べ有意に高いレベルの3-NTの生成を認めた。興味あることに、3-NTレベルは死亡例に比べ生存例にてより高く、また生存率も3-NT高値例のほうが低値上例に比べ高い傾向が見られた。3-NT生成の時間経過を解析すると、ARDS発症後14病日ごろをピークとして増加する群と増加しない群に分けられ、増加する群では増加しない群に比べ死亡率が低かった。また、3-NTレベルは肺胞上皮修復のマーカーであるKL-6や酸素化の指標であるP/F比と正の相関を認めた。以上のことから、3-NTの生成はARDS後の肺の修復を反映している可能性が示唆された。以上の結果は、ヒトにおいても、生体分子の化学修飾が酸化ストレス応答の2次シグナルとして働いている可能性を示唆しており、その生成の制御はIFV感染症やARDSの新たな治療戦略として大いに期待できるものと考えられる。
シリコン系強磁性半導体の創製とそのスピンデバイスへの応用

強磁性半導体は高いスピン分極率や,電界効果磁性制御といった通常の強磁性金属では持ち得ない機能を有していることから,スピンバイスへの応用上極めて有用な機能材料である,強磁性半導体はこれまで化合物半導体を中心に研究が進められてきたが,集積エレクトロニクスの中心であるシリコンテクノロジーに整合するものは本研究課題の開始当時には,ほとんど報告されていなかった.本研究課題では,SiやGeといったIV族半導体をホスト材料として強磁性半導体を実現することを目標とした。Siをホスト材料とする強磁性半導体の実現に向けて,Si中にMn,Cr,Feをドープした場合のエピタキシャル成長の過程(特に基板温度と遷移金属の濃度の関係)を詳細に調べ,この磁性について調べた.Siの場合では,ドープした遷移金属の量によっては,マクロには強磁性を示すものもあった.また,同様にいくつかの他の研究機関からMnドープSiが強磁性を示すことが報告されたが,これらの報告ではバンド構造についての評価はなく,これらが真の強磁性半導体として振舞うかは不明であった.本研究課題では,強磁性発現の起源を明らかにするため,磁気円二色性によるバンド構造の評価を行った.この詳細な観測から,Mn, Cr, Feのどれを用いても,これまでのところバンド構造のスピン分裂によって磁性を発現させているものは得られていないと結論した.一方,Geついては,Mnをドープすることによって,容易に強磁性を示す試料が得られた.詳細な構造評価と磁気円二色性を使った電子構造の評価から,Ge_<1-x>Mn_xの膜構造と磁性は,成長速度に強く依存して大きく変化することがわかった.成長速度が遅い場合,GeにMnをドープしてもMnを含まないGeのマトリックスと高濃度にMnを含むアモルファスのGe_<1-y>Mn_yに相分離することが明らかになった.このアモルファスGe_<1-y>Mn_yは強磁性半導体として振舞うことを明らかにした.成長速度を増加させると,アモルファス相の析出は抑えられ,Mnの濃度の濃いナノスケールのGe_<1-y>Mn_y柱状構造と,Mn濃度の低いGe_<1-z>Mn_zマトリックスに分離するが,膜全体はダイヤモンド構造を維持していると考えられる構造となった.このナノ柱状構造は非常に高い強磁性転移温度を発現できる可能性が理論的に指摘されている構造である.磁気円二色性の評価からは,強磁性析出物によるものは確認されなかった.強磁性転移温度は150K程度であったが,今後キャリア密度の制御等によって,非常に高いキュリー温度が得られる可能性を見出した.また,GeにFeをドープした場合では,バンドのスピン分裂による強磁性が発現し,容易に強磁性半導体が実現できることを明らかにした.本年度はSiやGeをホスト材料とする強磁性半導体の成長とその物性評価と,これらを応用したスピンデバイスであるスピンMOSFETの理論解析を行った.強磁性半導体は高いスピン分極率や電界効果磁性制御といった機能を有していることから、スピンデバイスへの応用上極めて有用な材料である.強磁性半導体はこれまで化合物半導体を中心に研究がなされてきたが,集積エレクトロニクスの中心であるSiテクノロジーに整合するものはこれまでにほとんど報告されていなかった.本研究課題ではSi, SiGe, GeといったSi系半導体をホスト材料として強磁性半導体を実現することを目標としている.SiにMnを高濃度にドープした構造は世界的にも注目を集めていたが,本研究課題ではこの構造のエピタキシャル成長を世界ではじめて実現した.Si_<1-x>Mn_xでは20%程度まで高濃度にMnをドープすると強磁性を示すことなどがわかった.また,Ge_<1-x>Mn_xに関してもエピタキシャル成長を実現し,磁気光学効果の測定から,その強磁性の起源を明らかにした.今後は,デバイス応用可能な高品質の強磁性半導体の創製および強磁性半導体を用いたスピン制御に向けて研究を展開する.また,本年度は強磁性半導体をチャネルに用いたMOSFET型スピントランジスタであるスピンMOSFETの理論解析を行った.強磁性体をチャネルに用いることによって,バイアスにほとんど依存しない大きな磁気電流比が得られることなどを理論予測した.また,このスピンMOSFETは大きな電流駆動能力や小さなオフ電流を有し,集積回路に適した性能を有することを示した.強磁性半導体は高いスピン分極率や電界効果磁性制御といった機能を有していることから、スピンデバイスへの応用上極めて有用な材料である.強磁性半導体はこれまで化合物半導体を中心に研究がなされてきたが,集積エレクトロニクスの中心であるSiテクノロジーに整合するものはこれまでにほとんど報告されていなかった.本研究課題ではSi,GeといったIV族半導体をホスト材料として強磁性半導体を実現することを目標としている.近年,Mnを高濃度ドープしたGeのエピタキシャル薄膜(Ge_<1-x>Mn_x)が強磁性を示し,これが強磁性半導体である可能性が指摘されている.しかし,その強磁性の詳細については理解されていなかった。本研究ではGe_<1-x>Mn_xエピタキシャル薄膜の微視的な構造および構造電子構造の評価から,Ge_<1-x>Mn_xの強磁性の起源がエピタキシャル成長中に生じる高濃度にMnを含むアモルファスのGe_<1-y>

Mn_yナノクラスターにあることを明らかにした.次いで,均一にMnの分散したアモルファスのGe_<1-x>Mn_x薄膜を実現し,この磁気光学効果,磁気伝導特性から,これがintrinsicな強磁性半導体であることをはじめて明らかにした.また,Siをホスト材料とする強磁性半導体の実現に向けて,Si中にMn,Cr,Feを高濃度にドープした場合のエピタキシャル成長過程を詳細に調べ,これらの遷移金属の濃度とエピタキシャル成長が実現できる成長温度との関係(相図)を明らかにした.強磁性半導体は高いスピン分極率や,電界効果磁性制御といった通常の強磁性金属では持ち得ない機能を有していることから,スピンバイスへの応用上極めて有用な機能材料である,強磁性半導体はこれまで化合物半導体を中心に研究が進められてきたが,集積エレクトロニクスの中心であるシリコンテクノロジーに整合するものは本研究課題の開始当時には,ほとんど報告されていなかった.本研究課題では,SiやGeといったIV族半導体をホスト材料として強磁性半導体を実現することを目標とした。Siをホスト材料とする強磁性半導体の実現に向けて,Si中にMn,Cr,Feをドープした場合のエピタキシャル成長の過程(特に基板温度と遷移金属の濃度の関係)を詳細に調べ,この磁性について調べた.Siの場合では,ドープした遷移金属の量によっては,マクロには強磁性を示すものもあった.また,同様にいくつかの他の研究機関からMnドープSiが強磁性を示すことが報告されたが,これらの報告ではバンド構造についての評価はなく,これらが真の強磁性半導体として振舞うかは不明であった.本研究課題では,強磁性発現の起源を明らかにするため,磁気円二色性によるバンド構造の評価を行った.この詳細な観測から,Mn, Cr, Feのどれを用いても,これまでのところバンド構造のスピン分裂によって磁性を発現させているものは得られていないと結論した.一方,Geついては,Mnをドープすることによって,容易に強磁性を示す試料が得られた.詳細な構造評価と磁気円二色性を使った電子構造の評価から,Ge_<1-x>Mn_xの膜構造と磁性は,成長速度に強く依存して大きく変化することがわかった.成長速度が遅い場合,GeにMnをドープしてもMnを含まないGeのマトリックスと高濃度にMnを含むアモルファスのGe_<1-y>Mn_yに相分離することが明らかになった.このアモルファスGe_<1-y>Mn_yは強磁性半導体として振舞うことを明らかにした.成長速度を増加させると,アモルファス相の析出は抑えられ,Mnの濃度の濃いナノスケールのGe_<1-y>Mn_y柱状構造と,Mn濃度の低いGe_<1-z>Mn_zマトリックスに分離するが,膜全体はダイヤモンド構造を維持していると考えられる構造となった.このナノ柱状構造は非常に高い強磁性転移温度を発現できる可能性が理論的に指摘されている構造である.磁気円二色性の評価からは,強磁性析出物によるものは確認されなかった.
新しい方法を組合せた多能性造血幹細胞の分化増殖機能の総合的考察と臨床的応用

当初の計画の他最近の急速な分子生物学の進歩に伴い、遺伝子組換造血因子を使用しての研究が進んだ。その概要は下記の通り。1)造血幹細胞の濃縮と単利ヒト骨髄の4hydroperoxicyclophosphamide処理により未分化の血造幹細胞のコロニーをつくり、マウスでは血造幹細胞や、分化した造血細胞に対するモノクローナル抗体等を利用し、細胞分離分析装置を用いて幹細胞の濃縮単離を行った。2)骨髄系細胞とリンパ系細胞及び破骨細胞が共通の祖先をもって分化する事を証明した。3)1Lー3、エリトロポエチン(Ep)、GーCSF、GM-CSF、1Lー6の分担領域を決定した。4)1Lー5がヒト、マウスの造血幹細胞から好酸球への分化増殖の後段に働くことと、成熟した好酸球の機能を亢進することをたしかめた。5)Ep遺伝子、1Lー3遺伝子をそれぞれ骨髄細胞に挿入し、因子非依存性の株細胞を樹立した。これらは造血因子を培養液中に分泌していた。6)AbelsonウイルスとリコンビナントSV40ウスルスを共感染させたマウス胎児細胞から巨核球系株細胞を樹立した。株細胞は両ウイルスの共感染で再現性をもって樹立され、単一のウイルスでは成功しなかった。7)巨核球系株細胞CMK細胞の諸性質をしらべ、ことにホルボール・エステル処理後に、巨核球の系質があきらかになり、又GM-CSFを分泌していることがわかった。又、この他巨核球性白血病から株細胞(VT7)を樹立した。この細胞は造血因子依存性で、巨核球の形質をあらわしている。8)コロニーの染色体分析による白血病類縁疾患のクローン性の検討を行った。本研究の目的は多能性幹細胞が各種の造血細胞へと分化する機構を、新しく開発された技術により検討することにある。まず造血幹細胞を純粋のpopulationとして濃縮する方法を考案した。マウスでは5fluorouracil注射により分化した造血細胞を除去し、この細胞を培養することにより未分化の芽球のみより成るコロニーを得た。このコロニーを構成する個々の細胞は幹細胞の性質を有する。ヒトでは同様のことを骨髄の4hydroperoxy cyclo phosphamide処理で非常に未分化な幹細胞がよく残存することを見出した。これに造血因子を加え、各因子の作用範囲を決定した。造血因子として分子クローニングによるIL3,G-CSF,GM-CSF,ERYTHROPOIETIN(Ep)等を使用し、また一部無血清培養を行った。EpはIL3の作用しない赤芽球分化の最終段階に働き、G-CSFは多能性幹細胞にも何らかの作用をもつことをみとめた。幹細胞の癌化、不死化を目的として行った種々の実験のうちからマウス胎児細胞にABELSON白血病ウイルス及びSV40の組替型ウイルスの重複感染により、巨核球の性質をもつ白血病細胞株が出来た。この実験には再現性があり、造血細胞が、一定方向への分化と白血病化を起す過程につき検討中である。マウス白血病NSF60株は各造血因子により各系の細胞に分化できる多能性幹細胞の性質を持つことを見出し、その調節機構を各因子の組合せによって検討した。これらの実験や臨床的に白血病患者から得られた分化した細胞が白血病細胞由来かどうかを判断する為に白血病等の患者骨髄より作った個々のコロニーの染色体と形態の同時分析を行い病的クローンの及んでいる範囲を明らかにし得た。前年度までの研究成果をもとに,新しく入手したリコンビナント造血因子や遺伝子プローブを用いて下記の研究成果を上げることが出来た.

1)インターリューキン5(115)による好酸球産生,分化,機能の調節.リコンビナントIL5はマウス及びヒト造血細胞に働いて好酸球コロニーを形成させる.その作用は5FU処理マウス脾よりやや分化の進んだ芽球以下に働くものと考えられた.IL5はさらに成熟好酸球にも働き,その寿命を延長し,活性酸素産生,遊走能の亢進をうながすことが分った.これらは今までに発表されていない新知見である.2)インターリューキン6はマウス芽球コロニーに好中球マクロファージのみの分化をうながすことが分り,従来発表されている多能性幹細胞に直接働くという知見を訂正した.3)造血因子依存性,正常造血細胞由来細胞株FDCPー2にILー3またはエリトロポエチンをコードする遺伝子を挿入すると,それらの細胞は因子非依存性に増殖することがわかった.おそらくはいわゆる自己分泌現象による増殖と考えられ,その詳細な機能を解明しつつある.4)骨髄移植の患者で,受与者と供与者のMN式血液型が異る場合に,あらたに出現する血液型亜型を個々の赤芽球コロニーの中で判断し,各亜型が骨髄中の幹細胞由来であることを証明した.5)慢性骨髄性白血病の骨髄等からコロニーをつくり,個々のコロニーの染色体分析を行った.急性転化時,付加染色体の出現している場合に,一見成熟した血球にも芽球と同様の異常がみられることがわかり,この病像の解釈に重要な示唆を得ることが出来た.これらの結果は,いずれもこれまで発表されたことの無い新知見であり研究計画は順調に進んでいると言える.前年度までの研究成果をもとに下記の研究を行い、また3年間のまとめを行った。1)造血幹細胞や成熟血球に特有な細胞表面抗原に対するモノクローナル抗体と細胞分離分析装置を使って分離し、細胞1ケずつマイクロタイターウエルに入れ造血因子を加えて培養した。その結果20ケに1ケの割合でコロニーをつくることに成功した。2)骨髄支持細胞としてPA-6、ST-2等の株細胞のフィダー層をつくり、その上に造血幹細胞をおき、リンパ球と骨髄系細胞を増殖させ、両者の発生分化の関連を追究した。その結果5FU処理マウス芽球コロニー細胞をST-2細胞の上で培養後Bリンパ球が分化増殖することをたしかめた。3)造血因子エリトロポエチン(Ep)の遺伝子を、幹細胞株細胞株FDCP-2に挿入したところEpなしで増殖できる株細胞を樹立した、これらの細胞は培養液中にEpを分泌している、抗Epモノクローナル抗体により増殖が抑制されるが、高単位を必要とし、おそらく、細胞内にもEpによる増殖をコントロールしている機溝があるものと推測された。この細胞をヌードマウスに移植すると、著明な多血症を呈した。4)巨核球性白血病株CMK細胞はホルボールエステルで処理後巨核球の形質が増強されること、培養液中にGM-CSF、分泌していることをたしかめた。又、別に、巨核球性白血病患者から株細胞を樹立した。これらは造血因子依存性で、巨核球系細胞の形質を表している。更にそれらの性質を詳細に検索中である。5)個々の赤芽球バーストコロニーのMN型を調べる事により骨髄移植後の赤芽球クローンの変化を知る事が出来た。この結果MN型物質は直接赤芽球に出現する者である事を証明した。以上、予定通り3年目の研究を進める事が出来た。
がん患者とその子供への支援プログラムの開発　－芸術療法とＰＩＬテストの導入の試み

本研究の目的は、治療期にある乳がん患者とそのこどもが共にサポートブックを用いた介入プログラムに参加することで、どのような効果があるのかを明らかにすることである。介入1か月後に、母親とそのこどもが介入プログラムに参加し互いに影響し合うことを通じて、身体的、心理的、機能的、社会的側面において肯定的な傾向がみられていた。乳がん患者への支援にこどもを含めて実施することは、有用であるとなると考えられた。また、サポートブックを用いたことによって、こどもは母親に日頃言えない感謝のことばを伝えていたり、逆に母親も子どもに感謝のことばと互いの気持ちを伝え合う機会となっていた。I.研究目的;乳がん患者とその子供への生を支えるための、親子のふれあいプログラムを開発することを目的とする。II.研究方法;1.研究デザイン;介入研究。2.対象;次の選定条件を満たす、乳がん患者とそのこども。1)こどもをもつ壮年期(2050歳代)の乳がん患者とその子ども。こどもに母親の病名・病状が伝えられていること3.調査期間;平成24年8平成26年9月(予定)4.研究内容;1)研究内容及び研究スケジュール・・・親子への介入(90分);1導入(10分)。2親子でサポートブック、またはアートセラピー実施(50分)。(サポートブックに出てこない質問で、お互いに聞いてみたいことがあればお互いに聴きあい、サポートブックの自由記載欄に書き込む。2)データ分析方法;(1)FACIT-sp日本語版、STAI日本語版は、スコアを介入前後で比較する。(2)『親子で対話を楽しもう』中の対話を抽出し質的に分析を行う。III.平成25年度における結果;本年度は4回計画し、3回で7組の参加があった。昨年度まで実施していたサポートブックを用いた介入プログラムだけでなく、アートセラピー、オルゴール療法などを取り入れた介入を実施した。5月にアートセラピストを招き1組の乳がん患者および10名の医療関係者が参加。6月には、参加者は集まらなかった。会議によって、サポートブックだけでなく患者が参加したいプログラムの実施が必要とのことで、9月にはヨガを取り入れ実施し4組の参加者が集まった。また、26年3月にはオルゴール療法を取り入れ、会場を金沢市内に移し2組が参加した。親子を対象とした場合、母親は参加したいと思っていても子どもの学校の予定や交通の便などを考慮する必要がある。しかし、参加した人たちからは、「楽しかった」「思い出に残った」「このようなプログラムはありがたい」などの意見が見られている。こどもに母親の病名・病状が伝えられていること3.調査期間;2012年82014年9月(予定)4.研究内容;1)研究内容及び研究スケジュール・・・親子への介入プログラムの内容(90分);1導入として参加者全員で歌をうたう(10分)。2親子でサポートブック※を作成(50分)。III.平成24年度における結果;治療期にある乳がん患者とそのこどもが共にサポートブックを用いた介入プログラムに参加することで以下の効果が明らかになった。1.介入前後で6名中3名がSTAIやFACIT-spの両方の尺度得点に改善がみられた。2.インタビューの内容から介入プログラムの参加を通じての母親の変化は〔病気体験に対する認識の拡がり〕〔家族・周囲の人々からの支えを再認識する〕〔こどもが成長する姿〕であり、母親からみたこどもの変化は〔こどもが病院を受け入れていく姿勢〕〔母親の身体を気遣う態度〕〔プログラムが楽しい思い出となる〕であった。3.子どもと母親のサポートブックの特徴や対話の特徴親子で一緒にサポートブックを作成することの効果として,親子が直接思いを伝え合うことにより親子に良い相互作用が働くこと,早期からの緩和ケアに繋がることが示唆された.I.研究目的;乳がん患者とその子供への生を支えるための、親子のふれあいプログラムを開発することを目的とする。こどもに母親の病名・病状が伝えられていること3.調査期間;平成24年8月平成27年4月4.研究内容;1)研究内容及び研究スケジュール・・・親子への介入(90分);1導入(10分)。2)データ分析方法;

(1)FACIT-sp日本語版、STAI日本語版は、スコアを介入前後で比較する。(2)『親子で対話を楽しもう』中の対話を抽出し質的に分析を行う。III.平成26年度における結果;本年度は3回計画し、1回は参加希望者なく、2回で6組の参加があった。7月にアートセラピストを招き3組の乳がん患者および2組の一般参加者、10名の医療関係者が参加した。3組からアンケートの返答があった。9月には4組の参加者があり、そのうち1ヶ月後の調査用紙の返事があったのは、1組であった。2015年3月は福井の総合病院での実施を試みたが、会場が病院ということで、参加者は集まらなかった。親子を対象とした場合、母親は参加したいと思っていても子どもの学校の予定や子どもが怖がらない会場を考慮する必要があることがわかった。しかし、参加した人たちからは、「楽しかった」「思い出に残った」「このようなプログラムはありがたい」などの意見が見られている。過去3年間の中間結果・考察について、国際がん看護学会(パナマ)にて発表した。I.研究目的;乳がん患者とその子供への生を支えるための、親子のふれあいプログラムを開発することを目的とする。II.研究方法;1.研究デザイン;介入研究。2.対象;次の選定条件を満たす、乳がん患者とそのこども。1)こどもをもつ壮年期(2050歳代)の乳がん患者とその子ども。3.調査期間;平成24年8月平成28年3月。4.研究内容;1)研究内容及び研究スケジュール・・・親子への介入(90分);1導入(10分)。2親子でサポートブック、またはアートセラピー実施(50分)。(サポートブックに出てこない質問で、お互いに聞いてみたいことがあればお互いに聴きあい、サポートブックの自由記載欄に書き込む。2)データ分析方法;(1)FACIT-sp日本語版、(2)『親子で対話を楽しもう』中の対話を抽出し質的に分析を行う。III.平成27年度における結果;本年度は3回(5月、7月、10月)計画し、1回目は4組(母4名、子ども7名)、2回目は7組(母7名、子ども9名)、3回目は4組(母4名、子ども5名)の参加があった。平成27年度は石川県でなく、隣の福井県で参加者を募集したこと、実施の場を病院でなく図書館や公共施設にしたことで参加者が増えたと思われる。親子を対象とした場合、母親は参加したいと思っていても子どもの予定や子どもが怖がらない会場を考慮する必要があることがわかった。参加者のFACIT-sp日本語版のデータの変化はそれほど改善は見られなかったものの、参加した人たちからは、「楽しかった」「思い出に残った」「このようなプログラムはありがたい」などの意見が見られた。なお、過去4年間の研究結果・考察を次年度の国際がん看護学会(香港)にて発表する予定である。また、本プログラムの特徴は、親子で一緒に遊んだ後、母親だけでサバイバーとしての悩みや、母親としての悩みを共有することにある。