hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
写像の特異点の幾何学

摂動して現れる孤立臍点の個数を評価する公式孤立臍点の指数の写像度による計算公式特異点のある曲面に関するこれらの拡張などいくつか基本的な結果を得ている。・n次元ユークリッド空間内の特異点を持つ曲線についても同様の考察を行った。以上の研究を行うため海外ではウォーリック大学(連合王国),ノースイスタン大学,トロント大学(アメリカ合衆国,カナダ)に,国内では京都大学、近畿大学、鹿児島大学、兵庫教育大学、北海道大学等に研究代表者および研究分担者を出張させ又他大学の研究分担者を埼玉大学に出張させた。関連して富山淳氏、姜广峰氏、泉屋周一氏、小沢哲也氏、敦子加氏から専門知識の提供を受けた。これらの成果をまとめるためノートパソコンを買い、現在TeX原稿を準備中である。本年度行った研究のうち主なものは次のようである。・ノースイスタン大学のJerzy Weyman氏を招聘し、ジェット空関内のThom-Boardman多様体Σ^<i,j>の閉包Σ^<i,j>のRongaによる特異点解消を用いてΣ^<i,j>が有理特異点になる場合を分類することが出来た。ジェット空間でのΣ^<i,j>の定義方程式も考察し、幾つかの場合にその具体的表示をあたえることが出来た。(原稿準備中)一般線形群の表現論に現われるシューア加群によって、イデアルのシチジーを具体的に記述するのが鍵となる考え方である。・バレンシア大学のJuan Jose Nuno Ballesteros氏を招聘し、3次元ユークリッド空関内の一般には特異点のある曲面の曲率線の様相について研究した。より高い次元のユークリッド空間に埋め込まれた曲面についても曲率線の類似物が定義出来ることを発見し、その考察の手がかりとなる、ブローアップの手法を開発した。(原稿準備中)・シドニー大学のLaurentiu Paunescu氏を招聘し、改変後に解析的な不分岐被覆となる写像について、平坦性との関連より考察を行い、特別な状況下での陰関数定理と分岐被覆定理を証明した。(原稿準備中)一般的に扱うには改変後解析的写像の平坦化を組織的に考察することが鍵であると思われる。・Nash写像の零点集合族の同時Nash自明性に対し、研究分担者の小池敏司がその判定法を与えた。関連して、茂手木公彦氏、大塚富美子氏、佐伯修氏、Carles Bivia-Ausina氏、西村尚史氏より専門的知識の提供を受けた。本年度行った研究のうち主なものは次のとおりである.・トロント大学のAskold Khovanskii氏を埼玉大学に招聘しニュートン図形と特異点の周辺について,セミナーを行った.ニュートン図形による実解析写像の写像度の計算,グロタンディエック双対性の計算などについて貴重な情報の提供を受けた.更に,写像度とオイラー標数についての福井の過去の研究について突っ込んだセミナーを行い,それを発展させた公式を得ている.それを論文原稿にする事を検討中である.・ノースイースタン大学のJerzy Weyman氏を福井が訪れ,また氏を埼玉大学に招聘し,ジェット空間内のThom-Bordman多様体Σ^Iの閉包の定義イデアルに関する計算と考察を行った.以前得た<Σ^<i,j>>^^-に関する結果は印刷準備中(後掲論文)であるがこの関連話題である.A_3軌跡の閉包に関する考察が中心であるが,コンピュータによる数式処理計算を大量に行っている.一般線形群の表現論が記述のための言語となる.・シドニー大学のTzee-Char Kuo氏を招聘し,ブロー解析的写像について,セミナーを行った.Kuo氏の弧に沿ったニュートン図形の方法の応用を考えている.
違反行動の発生メカニズム解明と、違反防止教育プログラムの確立

本研究の目的は、違反行動の発生メカニズムを心理的に解明し、その発生を抑制するための教育プログラムを開発することである。そのため、看護業務において違反が生じるやすい場面を質問紙で提示し、そこで感じる主観的頻度、リスク評価、ベネフィット評価の3点について、9件法で回答を求めた。調査は大阪、京都の6病院で実施し、200の回答を得た。分析の結果、違反はリスクが小さく、ベネフィットが大きい状況、また時間的圧力が大きい状況で敢行されやすいことが明らかとなり、今後の違反防止対策を講じる上で重要な示唆を得た。平成21年度研究の概要は以下の通りである。本年度は違反行動の発生メカニズムを心理的に解明し、その発生を回避・抑制するための教育プログラムを開発するため、主に看護業務上の違反に焦点を当てた質問紙調査を実施した。実施概要は以下の通りである。1.質問紙で提示する違反事例の選定:平成17-19年度科研費研究で収集した違反事例を精査し、質問紙で用いる違反事例を選定した。選定の基準は発生頻度の高さ、発生場面遭遇可能性の高さ、場面理解の容易さ、客観的リスク・ベネフィットの操作のしやすさの4点であった。その結果、「手袋をしないで素手で処置」「手指消毒を行わずに体位変換」「注射器の針の二度使用」「ハイターを処置室に片付けない」「使用済みのシーツをベッドの足下床に置く」「時計をはずさず手を洗う」の6事例を選定した。2.違反事例の心理的要因に関する質問紙作成:1.で選定された6事例のそれぞれについて、客観的リスクの高低、違反による客観的ベネフィットの高低、時間的圧力の高低(入退院患者数の多さ)、社会的圧力の高低(違反を促す先輩看護師の指示)を操作した24の状況を設定し、合計96場面から構成される質問紙を作成した。質問ではそれぞれに場面を見て感じる主観的生起頻度(どの程度すると思うか)、リスク評価(どの程度危険と思うか)、ベネフィット評価(どの程度メリットがあると思うか)を9件法で回答を求めた。3,本調査の実施:調査は、研究協力者が勤務する京都府内のA病院および系列の2病院の他、大阪府内の3病院にも協力を得て、計6病院で実施した。調査では、安全に関する研修会として看護師に出席を求め、その一環として本調査を実施した(所要時間約30分)。219の質問紙を配布し、200の有効回答を得た。平成22年度研究の概要は以下の通りである。平成21年度実施した質問紙調査の分析を行った。調査対象は6病院に所属する現役看護師219名で、有効回答数は200であった。得られた主たる結果を以下に記す。1.客観的リスク、客観的ベネフィット、時間的圧力、社会的圧力が違反生起の及ぼす影響を検討するため、違反の敢行意図得点を従属変数に分散分析を行った。その結果、社会的圧力以外の3要因で主効果が見られ、客観的リスクが小さい状況、客観的ベネフィットおよび時間的圧力が大きい状況で、違反の敢行意図が増大することがわかった。2.客観的リスク、客観的ベネフィット、時間的圧力、社会的圧力がリスク評価およびベネフィット評価に及ぼす影響を検討した。リスク評価得点を従属変数に分散分析を行った結果、客観的リスクのみに有意な主効果力弐見られた。一方、ベネフィット評価得点を従属変数に分散分析を行った結果、客観的リスク、客観的ベネフィット、時間的圧力、社会的圧力のすべての要因に有意な主効果が見られ、客観的リスク小設定、客観的ベネフィット大設定、時間的圧力大設定、社会的圧力小設定でベネフィット評価得点が有意に高かった。3.変数間の相関値を算出したところ、リスク評価と敢行意図評価に有意な負の相関、ベネフィット評価と敢行意図評価に有意な正の相関、リスク評価とベネフィット評価に有意な負の相関が得られた。以上の結果から、違反は客観的リスクが小さく、客観的ベネフィットが大きい状況、また時間的圧力が大きい状況で敢行されやすいことが明らかとなった。またリスク評価は客観的リスクからのみ影響を受けるのに対し、ベネフィット評価は客観的ベネフィットだけでなく、客観的リスク、時間的圧力、社会的圧力からも影響を受けることが明らかとなり、今後の違反防止対策を講じる上で重要な示唆を得た。平成23年度研究の概要は以下の通りである。平成21年度、22年度研究から得られた結果を踏まえて、違反に対するリスク評価を上げること、およびベネフィット評価を下げることをねらいとしたグループワーク型の研修プログラムを考案し、看護師を対象に研修を実施した。また質問紙への回答を求めることにより、研修の有効性についても検討した。調査は2病院59名の看護師を対象として実施した。研修プログラムでは、看護業務における典型的な違反事例を提示し、以下の設問に基づきながらグループワークで話し合うことを求めた。設問

(1)「この行為にはどのような危険や問題点があるか?」設問(2)「なぜこの行為をしてしまうのか(理由)?」設問(3)「この行為をすることでどのような得があるか?」設問(4)「ついこのような行為をしてしまいそうになる状況は?このような行為をついしてしまわないために出来る工夫は?」研修の施行後に回答を求めた質問紙において、違反行為に伴うリスク要因や違反を行うことに伴うベネフィット要因について尋ねた項目において高い値が示され、研修により違反に係る理解が深まったことが示唆された。質問紙結果では総じて研修に関する項目に得点が高くなる傾向が示された。またグループワークの討議結果をまとめた記入内容を分析すると、数多くの背景要因を多角的、連鎖的に分析、記述されていたこと、さらに研修に関する自由記述欄では、研修に対する好意的な記述が多数記されていたことなどから、今年度試行した研修は参加者に好意的に受けとめられ、また違反の防止に有効であることが示唆された。
核受容体を活性化する機能性食品成分とその異物代謝に対する促進効果の解明

本研究では、一連の植物由来の機能性ポリフェノールに注目し、核内受容体CARへの作用と、CARに依存的な体内での機能性に関して研究を進めてきた。酒類に含まれるポリフェノールは生活習慣病のリスク低下などの作用を持つことが知られている。昨年度では、培養細胞系を用いて、これらの代表であるエラグ酸とレスベラトロールがCARを活性化することを確認し、エタノール誘導性脂肪肝マウスモデルに対するポリフェノールの効果とその効果のCAR依存性を検討した。今年度では、さらに肝臓のトランスクリプトームを解析し、酒類ポリフェノール類の投与は、エタノール投与によって発現が上昇したストレス誘導性遺伝子や糖新生と脂質合成に関する遺伝子の発現を抑制することが明らかになった。逆に、エタノール投与により発現が低下した胆汁酸合成と脂肪酸伸長関連遺伝子の発現は、増加させていることが判明した。また、酒類ポリフェノールはNAD合成と葉酸/含硫アミノ酸代謝も促進する可能性が示された。また、以上の肝臓トランスクリプトーム解析により、エタノールは自身の代謝や遺伝子の制御を介して、アセチルCoAの増加、NADの枯渇、メチル基供与体の減少を誘導し、エピジェネティックな修飾を引き起こすと考えられた。一方、酒類コンジェナーはエタノールと逆方向の遺伝子制御を行うことにより、エピジェネティックな修飾を抑制している可能性が示唆された。そこで、本研究では父親マウスのエタノール摂取のエピジェネティックな影響を解析すると共に、酒類コンジェナーを添加することによるその影響への効果を解析した。その結果、コントロール群と比べて、エタノール群仔マウスの体重は有意に重く、血中中性脂肪量も有意に高かった。また、肝臓のトランスクリプトーム解析と代謝制御分析の結果、エタノール群の仔マウスではウイルス応答、コレステロール合成・吸収、細胞周期、細胞増殖が促進され、脂質代謝と顆粒(白血)球蓄積が抑制されていることが予想された。一方、レスベラトロール添加群ではその変化が認められなかった。本研究は、異物感受性核内受容体であるCARの活性化を指標として食品機能性成分をスクリーニングし、これらの成分による解毒やエネルギー代謝の制御機構についての分子的知見を得、現代人の健康と食品産業の発展に寄与することを目的としている。本年度は、酒類に含まれるポリフェノールについて、CARの活性化能を検討した。HepG2細胞のアッセイ系を用いて、これらの代表であるエラグ酸とレスベラトロールが核内受容体CARを活性化することを確認した。次に、エタノール誘導性脂肪肝マウスモデルに対するこれらのポリフェノールの効果を検討した。エタノールを含まないコントロール食、エタノール食、ポリフェノール(エラグ酸あるいはレスベラトロール)を含むエタノール食をマウスに与え、肝臓の脂肪蓄積を組織染色により比較解析した。その結果、ポリフェノールを含むエタノール食を与えたマウスでは肝臓の脂質蓄積が抑えられていた。次にこれら4群のマウスの肝臓の遺伝子発現を、DNAマイクロアレイを用いて比較解析した。その結果、ポリフェノールはエタノール混餌で誘導されたストレス応答性の遺伝子群の発現を抑制し、脂肪代謝に関わる遺伝子の発現低下を元に戻していることが明らかになった。さらにポリフェノールで誘導される遺伝子を解析したところ、脂肪酸異化、コレステロール代謝に関わる遺伝子が多く含まれていた。CAR欠損マウスに関しても同様の実験を行い、エラグ酸とレスベラトロールのアルコール性脂肪肝に対する抑制効果は、CAR遺伝子の有無と関連することを示した。以上より、ポリフェノールによるアルコール性脂肪肝の抑制の代謝メカニズムが明らかになった。HepG2細胞のアッセイ系を用いて酒類ポリフェノールであるエラグ酸とレスベラトロールが核内受容体CARを活性化することを確認した。

また、動物実験により、エタノール誘導性脂肪肝に対するエラグ酸とレスベラトロールの予防効果を示した。肝臓のDNA microarray解析の結果から、これらの成分によるアルコール性脂肪肝の抑制の代謝メカニズムが明らかになった。CAR欠損マウスについても同様の実験を行い、その予防効果はCARの有無と関連することも示した。マウスでの生理活性が認められた機能性成分について、その構造とCAR活性化能との相関を解析する。特に脂質代謝の促進がみられたものについては、腸-肝循環や脂肪組織への滞留などの体内動態を解析し、代謝異常の改善への応用を目指す。また、ポリラェノールはエピジェネティックな遺伝子修飾にも関わっていることから、今後はポリフェノールの摂取が子世代・孫世代に与える影響を検討して行く予定である。
音声学習と文法創発に関わる神経回路の発生学的同定:鳥類の種間比較に基づく研究

鳥類の中でも鳴禽類は、幼鳥期に歌を学習することで知られる。鳴禽類の脳内には、「歌制御系」と呼ばれる神経回路網が存在しており、歌の学習や産出の基盤として働く。これに対し、歌学習能をもたないニワトリやハトは、このような回路網を持たず、鳴禽類とは明確な違いを有する。本研究は、歌制御系形成過程の分子機構を明らかにするとともに、歌学習能を持たない他種との比較研究より、進化の過程で歌制御系を獲得し、さらには歌学習能を獲得し発達させた分子的基盤を明らかにすることを自的としている。本年度は、本研究課題の最終年度ということもあり、これまでに得られた成果を学術論文としてまとめ発表することを、第一の目標とした。これまでに得られた詳細な遺伝子群の発現パターンの比較データをもとに、進化の過程で、歌制御系の獲得を導いた候補因子群として多くの因子を同定したが、とりわけ重要と考えられるアンドロジェン受容体と、カドヘリン遺伝子群について、発達時期を追った発現変化や、種間、雌雄間での発現比較などの詳細な解析を行ない、鳥類は、アンドロジェン受容体など歌制御系を持つ種に共通の遺伝子発現を獲得した段階と、さらに引き続いてカドヘリン分子群など、歌制御系を持つ種間でも発現に多様性が見られる因子群の発現を獲得した段階を経て、それぞれ種に特異的な歌学習能を獲得したと考えられる結果を得た。また、歌制御に関わる神経核であるRA核において、歌学習の発達に関連をもって発現するカドヘリン分子のサブタイプが変化することを明らかにした。これらの成果を最終的に、紀要論文1報を含む計3報の論文にまとめて、発表した。また、カドヘリン分子の機能について、レンチウイルスによる強制発現実験を行ない、発現するカドヘリンのサブタイプが発達時期に伴って変わっていくことが、歌の正常な習得に必須であることなどを明らかにした。鳴禽類の脳内には、歌の学習と産出に関わる紳経核群より構成される歌制御系と呼ばれる神経回路網が存在している。これに対し、歌学習能をもたないニワトリやハトは、このような回路網を持たず、鳴禽類とは脳の構造という点において明確な違いが見られる。進化の過程で、鳴禽類が歌学習能を獲得し発達させた分子的基盤を明らかにするため、初年度は、鳴禽類の一種であるジュウシマツの幼鳥と成鳥の脳を用いて、in situハイブリダイゼーション法により、歌制御系形成を制御する候補遺伝子群のスクリーニングを行った。その結果、これまでに様々な生物種において神経回路形成過程に関わると報告されている遺伝子群が、歌神経核に特異的に発現しており、その発現は発達にともなって制御されていることが明らかとなった。これらの因子については、現在、神経回路形成における役割について研究を進めている。さらにこれらの遺伝子群について、歌学習能を有する別種であるセキセイインコや歌学習能をもたないウズラとの、遺伝子の発現パターンの比較を行った。セキセイインコは鳴禽類の遠位種であるが、鳴禽類の歌制御系と機能的に類似した神経回路網を有している。セキセイインコでは、幾つかの遺伝子は鳴禽類と同様に、同様の機能を持つ神経核に特異的な発現が見られたが、他の遺伝子は異なる神経核で発現が見られた。一方で歌学習能を持たないウズラでは、全く遺伝子の発現パターンは保存されていなかった。これらの一連の研究より、鳥類は進化の過程で、種間で共通した分子機構と異なる分子機構の組み合わせによって、個々の歌学習能を獲得した可能性を示唆する結果を得た。この内容に関しては、現在、論文を準備中である。本研究は、歌制御系形成過程の分子機構を明らかにするとともに、歌学習能を持たない他種との比較研究より、進化の過程で歌制御系を獲得し、さらには歌学習能を獲得し発達させた分子的基盤を明らかにすることを目的としている。昨年度は、歌制御系の形成に関わる候補遺伝子のスクリーニングを行い、多くの候補因子を見出した。本年度は、まず昨年度の研究により得られた候補遺伝子群について、歌制御系の形成や歌の発達との関係性という観点から、発達期を追った発現パターンの解析や、トレーサーを組み合わせた発現細胞種の同定などより詳細な解析を行い、歌制御系の形成や、歌学習に関与する可能性について検討した。さらにこれらの候補因子群が、実際に歌制御系の形成や、歌学習の過程に関与するかどうかを探るべく、レンチウイルスベクターを用いた機能解析を試みた。まずGFPレンチウイルスを作製し、幼鳥の脳内に様々な条件下で注入し、遺伝子強制発現実験系を確立した。ついで実際に、候補因子の機能解析を開始した。艀化後20日の幼鳥の脳内にGFPを発現させたコントロール個体では、歌学習は正常に行われたが、歌学習開始時期においてのみ、歌神経核のひとつであるRA核で一過性の強い発現がみられる因子を、レンチウイルスにより強制発現させた個体では、成鳥後も、未発達な歌しか歌わず、歌学習の進行が阻害されていた。

現在、RNAiを用いた機能阻害実験などを行い、この興味深い因子についてさらなる機能解析を進めるとともに、他の候補因子についても、同様の手法を用い、機能解析を進めている。鳥類の中でも鳴禽類は、幼鳥期に歌を学習することで知られる。鳴禽類の脳内には、「歌制御系」と呼ばれる神経回路網が存在しており、歌の学習や産出の基盤として働く。これに対し、歌学習能をもたないニワトリやハトは、このような回路網を持たず、鳴禽類とは明確な違いを有する。本研究は、歌制御系形成過程の分子機構を明らかにするとともに、歌学習能を持たない他種との比較研究より、進化の過程で歌制御系を獲得し、さらには歌学習能を獲得し発達させた分子的基盤を明らかにすることを自的としている。本年度は、本研究課題の最終年度ということもあり、これまでに得られた成果を学術論文としてまとめ発表することを、第一の目標とした。これまでに得られた詳細な遺伝子群の発現パターンの比較データをもとに、進化の過程で、歌制御系の獲得を導いた候補因子群として多くの因子を同定したが、とりわけ重要と考えられるアンドロジェン受容体と、カドヘリン遺伝子群について、発達時期を追った発現変化や、種間、雌雄間での発現比較などの詳細な解析を行ない、鳥類は、アンドロジェン受容体など歌制御系を持つ種に共通の遺伝子発現を獲得した段階と、さらに引き続いてカドヘリン分子群など、歌制御系を持つ種間でも発現に多様性が見られる因子群の発現を獲得した段階を経て、それぞれ種に特異的な歌学習能を獲得したと考えられる結果を得た。また、歌制御に関わる神経核であるRA核において、歌学習の発達に関連をもって発現するカドヘリン分子のサブタイプが変化することを明らかにした。これらの成果を最終的に、紀要論文1報を含む計3報の論文にまとめて、発表した。また、カドヘリン分子の機能について、レンチウイルスによる強制発現実験を行ない、発現するカドヘリンのサブタイプが発達時期に伴って変わっていくことが、歌の正常な習得に必須であることなどを明らかにした。
コネキシン４３発現調整による骨組織再生メカニズムの解明

本研究では特に骨芽細胞の増殖・分化のメカニズムを解析することにより、正常な骨形成を誘導する方法を見いだすことを目的としている。我々は骨での細胞間コミュニケーションに重要な働きをしており、その遺伝子欠損が骨形成異常をきたすコネキシン43(Cx43)に注目し、Cx43が骨芽細胞の分化を調節するメカニズムを明らかにし、Cx43発現を調整することによる骨誘導の可能性を検討することとした。本研究ではコネキシンに着目し、組織特異的・誘導型のノックアウトマウスを解析することにより骨芽細胞の増殖・分化のメカニズムを解明することを目的としている。コネキシンはほ乳類で20種類以上知られており、細胞間コミュニケーションを司る主要な膜タンパク質であるが、骨において主に発現しているのはCx43である。Cx43の古典的なノックアウトマウスは出生直後に心血管の異常により死亡することが知られており、胎生期において骨芽細胞の分化が阻害され成長障害を引き起こすことが見いだされている。また、骨芽細胞特異的なCx43のコンディショナルノックアウトにおいても、骨芽細胞の分化抑制が報告されている。さらに、ヒトのCx43遺伝子の変異は眼歯指形成異常(ODDD)を引き起こしているとされている。これらの報告からCx43が骨芽細胞の分化に必須であると考えられるが、その詳細なメカニズムは未だ明らかにされていない。そこで、成長期の骨芽細胞でのCreリコンビナーゼの発現をドキシサイクリン投与により抑制し、成長が停止した後にCx43を骨芽細胞特異的にノックアウトすることで骨リモデリングにおける細胞間コミュニケーションの役割を解明したい。本年度はコンディショナルノックアウトマウスの作製をおこない、骨サンプルの回収を終了した。さらに得られた骨からRNAを精製しDNAマイクロアレイによる比較を行った。現在その結果は解析中である。Cx43flox/flox,Sp7-tTA-creマウスに1mg/ml Dox入りの水を与える続けることにより、creリコンビナーゼの発現を抑制し、Cx43欠損が起こらないよう7から8週令まで育て、その後、Doxを含まない飲料水を飲ませることにより骨芽細胞系細胞特異的にCx43のノックアウト(cKO)を誘導することを本年度の計画しておりました。しかしながら、最近Dox入りの餌を与えることによって目的の遺伝子をTet-off可能であるという動物実験例が報告されたことから、我々も混餌による個体での遺伝子発現調節を行うこととした。現在サンプリングが終了し解析を行っているところである。今後の研究の推進方策今年度、研究を推進していくために以下の方策を実行する予定である。1、マウスの成長期を過ぎてからCx43を骨芽細胞でノックアウトしたマウスの頭蓋骨由来骨芽細胞を培養しその石灰化能を調べる。2、本コンディショナルノックアウトマウスの骨髄より間葉系幹細胞を分離し、骨芽細胞への分化能および、石灰化能を検討する。3、DNAマイクロアレイのデータを解析し、cKOマウスの骨における遺伝子発現の変化から推定される骨芽細胞の形質変化を調べる。

今後の研究の推進方策今年度、研究を推進していくために以下の方策を実行する予定である。1、マウスの成長期を過ぎてからCx43を骨芽細胞でノックアウトしたマウスの頭蓋骨由来骨芽細胞を培養しその石灰化能を調べる。2、本コンディショナルノックアウトマウスの骨髄より間葉系幹細胞を分離し、骨芽細胞への分化能および、石灰化能を検討する。3、DNAマイクロアレイのデータを解析し、cKOマウスの骨における遺伝子発現の変化から推定される骨芽細胞の形質変化を調べる。研究計画に若干の修正と遅れがあったため、次年度使用額が生じました。
嗜銀顆粒性認知症におけるアミロイドPETとアポリポ蛋白E多型

病理学的には高齢者の軽度認知症障害の最も多い原因である嗜銀顆粒性認知症について、初めての臨床研究として、MRI画像上の側頭葉前部内側(迂回回に相当)の萎縮を主な指標に34例を診断し、うち47%でアミロイドPETは陰性であり、アルツハイマー型認知症14例では陰性0%であったことと明らかな対比を示した。また本症でもアポリポ蛋白E4があるとアミロイドPET陽性率が上がが、E4を持たないアミロイドPET陰性例が本症の中核的な一群と考えられた。高齢者の認知症の原因として、アルツハイマー型認知症以外の疾患として嗜銀顆粒性認知症が重要で、臨床的にも十分診断できることを示した。嗜銀顆粒性認知症について、臨床症状(65歳以降の発症、進行が緩徐な記憶障害、または頑固さ・易怒性・攻撃性を中心とする軽度の人格変化、または老年期初発の妄想)およびCTまたはMRI軸位断にて、しばしば左右差を有する側頭葉内側前部の萎縮(迂回回萎縮に相当)があること(必須)を、臨床診断基準として、以下の検討を行った。嗜銀顆粒性認知症100例でのアポリポ蛋白E4のキャリアの頻度は、31%でありアルツハイマー型認知症100例での59%に比べて有意に低かった。PiBによるアミロイドPETの検討では、アルツハイマー型認知症で、11例がすべて陽性なのに対して、臨床診断した嗜銀顆粒性認知症22例では、50%が陰性であり、診断の正しさを支持した。なお、ここでアミロイド陽性例についての症状、画像上の特徴も別に解析する予定である。嗜銀顆粒性認知症と臨床診断した3例について病理解剖を行い、神経病理学的所見について検索中である。嗜銀顆粒性認知症の診断は、A)臨床像所見として65歳以降の発症の軽度認知障害または認知症が存在し、1)進行が緩徐な記憶障害、または2)前頭側頭型認知症類似だがより軽度の人格変化(頑固さ・易怒性・攻撃性)、あるいは妄想などの精神病状がみられ、かつB)形態画像所見としてCTまたはMRI軸位断にて、しばしば左右差を有する側頭葉内側前部の萎縮(迂回回萎縮に相当)があること(必須)を基準として行った。嗜銀顆粒性認知症と診断した27例(前年度22例から増加)についてアミロイドPET(PiB-PET)を施行し、14例がPiB陽性、13例がPiB陰性であった。一方、比較対象とした晩期発症型のアルツハイマー病14例では全例がPiB陽性、前頭側頭葉変性症16例ではすべてPiB陰性であった。嗜銀顆粒性認知症では認知症症状が軽度のわりに側頭葉内側前部の萎縮が強く、半数でPiB陰性であった。PiB陽性例では、PiB蓄積に左右差を有する例が多かった。側頭葉内側前部の萎縮例でPiB陽性の場合は、嗜銀顆粒病理にアミロイド病理が合併する場合、あるいはアルツハイマー病でTDP-43病理が合併している場合が想定され、両者の区別を臨床的に推測できないかが今後の課題である。予定どおりに症例の蓄積を行っている。嗜銀顆粒性認知症と鑑別が問題になる、TDP-43病理による前頭側頭葉変性症やアルツハイマー病に合併するTDP-43症例の剖検例7例を得たので、生前の画像所見との対比についても検討中である。嗜銀顆粒性認知症(AGD)の診断は、A)臨床像所見として、65歳以降の発症で軽度認知症害または認知症が存在し、1)進行が緩徐な記憶障害、または2)前頭側頭型認知症類似だがより軽度の人格変化、または妄想などの精神症状がみられ、かつB)形態画像所見としてCTまたはMRI軸位断にて、しばしば左右差を有する側頭葉内側前部の萎縮(迂回回に相当)があること(必須)を基準として行った。AGDと診断した34例についてピッツバーグコンパウンド(PiB)アミロイドPET(PiB-PET)を行い、16例(47%)でPiB陰性であった。アポリポ蛋白E多型との関係では、PiB陰性の割合はE2/3型3例中2例(67%)、E3/3型22例中11例(50%)、E3/4型9例中3例(33%)であり、E4を有するとPiB陽性率が上がることが示された。比較対象とした晩期発症型アルツハイマー(AD)では14例すべてがPiB陽性で陰性例はなかったので、AGDの約半数でPiBであることは、一見記憶障害などの症状は類似していても、AGDとADとの違いを示していた。また、AGDのPiB陽性例でも、PiB沈着パターンは、萎縮側に強い左右差を有しており、通常のADとは異なるパターンであった。以上のことから、高齢者の認知症でAD以外の認知症であるAGDを、臨床的に鑑別することが可能であり、AGDはsuspected non-Alzheimer pathophysioplogy (SNAP)を構成する重要な疾患であると考えられた。病理学的には高齢者の軽度認知症障害の最も多い原因である嗜銀

顆粒性認知症について、初めての臨床研究として、MRI画像上の側頭葉前部内側(迂回回に相当)の萎縮を主な指標に34例を診断し、うち47%でアミロイドPETは陰性であり、アルツハイマー型認知症14例では陰性0%であったことと明らかな対比を示した。また本症でもアポリポ蛋白E4があるとアミロイドPET陽性率が上がが、E4を持たないアミロイドPET陰性例が本症の中核的な一群と考えられた。高齢者の認知症の原因として、アルツハイマー型認知症以外の疾患として嗜銀顆粒性認知症が重要で、臨床的にも十分診断できることを示した。予定通りに嗜銀顆粒性認知症と診断した症例のPiBによるアミロイドPET検査を実施できている。限局性側頭葉萎縮例の中には、嗜銀顆粒性認知症の他に、海馬硬化症や晩期発症型の意味性認知症などのTDP-43蓄積による症例も含まれてくると考えられる。臨床的には、嗜銀顆粒性認知症では、側頭葉皮質の萎縮があっても、対応する意味記憶障害(語義失語や相貌に意味記憶障害)が出にくいのに対して、アルツハイマー病にTDP-43を合併する場合には、意味記憶障害が出現する可能性があり、鑑別点にならないかを検討していく。老年精神医学まずは今後症例数を増やして検討していく。また、典型例のほかに、嗜銀顆粒性認知症とアルツハイマー病理の合併および、アルツハイマー型認知症とTDP-43病理の合併との鑑別できないかどうか、症状や画像診断の面から合わせて検討していく。
ごみ焼却施設周辺のダイオキシン類による健康影響を評価する統計モデル

「ごみ焼却施設からの距離」をダイオキシン類への曝露の主要な代替変数としたごみ焼却施設周辺の疾病の超過リスクの検出に関して、本研究では、(1)焼却施設の位置を既知としてその周辺の超過リスクを検出する方法(Focused test)と、(2)焼却施設の位置を未知として、超過リスクが生じている「場所とその周辺」を特定する方法(Global test)を検討してきた。前者については、すでにStatistics in Medicine(2002)に報告し、かつ、周辺地域のがん死亡率の経年的変化に基づく新しい健康影響評価のための方法を、施設からの方角など距離以外の要因も考慮に入れた柔軟な統計モデルを英国王立統計学会主催の国際統計学会(2002)で発表(招待講演)した。後者の方法については、Connecticut大学の生物統計学科Kulldorff助教授との共同研究により,昨年度までに提案した方法と他の方法,Kulldorffのspatial scan statisticとBonetti-Pagano's M statisticsとの検出力の総合的な比較を行い、その結果はComputational Statistics and Data Analysis(2003)に掲載された。本研究で検討した統計モデルの応用として,ごみ焼却施設周辺の乳児死亡への影響の解析に適用するとともに、ごみ焼却施設とは異なるものの単一汚染源への応用例として、原子力発電所周辺の周産期死亡データの解析例を示し、その応用可能性を検討した。本年度は、ごみ焼却施設周辺のダイオキシン類の健康影響を現状の環境に適した形で鋭敏に検出するための統計モデルを検討する第一段階として以下の研究を実施した.1.調査対象焼却施設、周辺の市区町村の選定・調査:厚生省が平成9年4月に緊急対策の判断規準として示した「排煙1立方メートル当たり80ng-TEQを越える施設」を基本的な選定基準として63施設を選定し、そのうち幾つかの施設周辺の土壌中ダイオキシン類濃度を分析した.さらに、各施設から半径20kmの同心円内とその境界に位置する市区町村を対象に地形、土地利用状況を調査して適切と考えられた450の市区町村を選定した.さらに、市区町村の地理的位置は人口中心点を利用してxy平面座標へプロットするが、位置の座標化、各焼却施設からの距離などの計算を効率的に行うツールとして、GIS(Geographical Information System)のコンピュータソフトを選定した。2.健康影響の評価方法の検討:ごみ焼却施設の煙突から排出されるダイオキシン類の施設周辺の最大着地濃度分布のモデル化を行うとともに、周辺地域のがん死亡率の経年的変化が該当する焼却施設が稼動を開始した時期、ダイオキシン類の排出負荷量、施設からの距離など要因を考慮に入れた柔軟な統計モデルの基礎的研究を行い、その成果を英国グラスゴーで開催された王立統計学会で発表した。前年度に決定された研究プロトコールにしたがって、ダイオキシン類による健康影響に関する総合的な解析を行うための統計モデルの検討とデータの準備を行った。「焼却施設からの距離」を曝露の主要な代替変数とした施設周辺の疾病の超過リスクの検出に関して、ごみ焼却施設の煙突から排出されるダイオキシン類の最大着地濃度分布を考慮して、従来の方法に比較して検出力の高い新しい方法を提案し、統計学に関する国際学術雑誌Statistics in Medicineに掲載された。また、周辺地域のがん死亡率の経年的変化に基づく新しい健康影響評価のための方法を、該当する焼却施設が稼動を開始した時期、ダイオキシン類の排出負荷量、施設からの方角など距離以外の要因も考慮に入れた柔軟な統計モデルを英国王立統計学会主催の国際統計学会で発表(招待講演)した。本研究で検討した手法を利用して、焼却施設周辺の悪性新生物死亡の超過リスクの存在を検討するために使用する死亡データ、人口データ、市区町村・ゴミ焼却施設の地理的位置(緯度・経度)情報を収集し解析するための解析システムをGIS(Geographical Information System)ソフトを利用して構築した。この作業のためのデータ入力作業と膨大な計算の一部は業務委託を行った。

前者については、すでにStatistics in Medicine (2002)に報告し、かつ、周辺地域のがん死亡率の経年的変化に基づく新しい健康影響評価のための方法を、施設からの方角など距離以外の要因も考慮に入れた柔軟な統計モデルを英国王立統計学会主催の国際統計学会(2002)で発表(招待講演)した。後者の方法については、Connecticut大学の生物統計学科Kulldorff助教授との共同研究により,昨年度までに提案した方法と他の方法、Kulldorffのspatial scan statisticとBonetti-Pagano's M statisticsとの検出力の総合的な比較を行い、その結果はComputational Statistics and Data Analysis (2003)に掲載された。本研究で検討した統計モデルの応用として、ごみ焼却施設周辺の乳児死亡への影響の解析に適用するとともに、ごみ焼却施設とは異なるものの単一汚染源への応用例として、原子力発電所周辺の周産期死亡データの解析例を示し、その応用可能性を検討した。
発達障害児の早期スクリーニング法の開発

本研究は、自閉症など発達障害児の早期発見をできるだけ早く正確に行われるようにすることを目的として、生後3日前後の新生児を小児科医が診察し、また観察方法を統一させて母子のコミュニケーションの様子をビデオ撮影を行った。平成29年度末までに41名の参加者を募り、平成30年6月現在、小児科医診察時と母子コミュニケーション時のスコアの分布や相関等を分析中である。今後、平成31年度7月より、1歳の発達状況を調査し、生後3日目との関連がないかを分析する予定である。本研究は、自閉症など発達障害児の早期発見のために、迅速で正確な新しいスクリーニングを策定するための新たなインディケーターの探求を目的とする。発達障害児への早期支援の重要性は先行研究により実証されてきているが、早期支援に不可欠である早期発見については、十分な数の小児を対象とした前向き(Prospective)の研究はなく、1歳前後迄の早期発見についての研究結果も多様である。本研究は、進行中の出生コホート調査(環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」)の追加調査として、出生直後から児の発達をビデオ撮影し前向きの観察すると共に、保護者への質問票調査を半年毎に実施し、客観的情報(=映像)と主観的な情報(=養育者の「育てにくさ感」)を統合し、見落とされてきた可能性のある発達障害のインディケーターを見つけ出し、新たなスクリーニング開発につなげることとした。平成26年度には、大学倫理審査申請・条件付き承認、各医療機関(JA高知病院・高知赤十字病院・幡多けんみん病院・菊地産婦人科)の産婦人科及び小児科へ協力依頼・承認、ビデオ撮影の為のパイロットスタディをJA高知病院の医師と実施・プロトコール作成、進行中の出生コホート調査(環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」)への研究申請を実施した。ビデオ撮影のプロトコール作成では、Dr. T. Berry Brazeltonが開発したNBAS (Neonatal Behavioral Assessment Scale)を基に、協力医療機関で実務に支障のない形で簡素化をすることをJA高知病院小児科医と試みた。但し、エコチル調査の追加調査としての実施が出来なかったため、申請時の「研究が当初計画通りに行かない時の対応」に従い、平成27年度には、別途参加者をリクルートすることで対応をする。本研究は、進行中の出生コホート調査(環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」)の追加調査として、出生直後から児の発達をビデオ撮影し前向きの観察すると共に、保護者への質問票調査を実施し、客観的情報(=映像)と主観的な情報(=養育者の「育てにくさ感」)を統合し、見落とされてきた可能性のある発達障害のインディケーターを見つけ出し、新たなスクリーニング開発につなげることとした。平成26年度には、大学倫理審査申請・条件付き承認、各医療機関の産婦人科及び小児科へ協力依頼・承認、進行中の出生コホート調査(環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」)への研究申請を実施した。しかし、エコチル調査参加者への負担増加の懸念等により、当初予定していた通り追加調査としての実施が出来なかったため、平成27年度は、申請時の「研究が当初計画通りに行かない時の対応」に従い、研究計画の練り直しと新計画の実施を目指した。児の評価方法については、協力医療機関(JA高知病院)にて実務に支障のない形でできるように評価方法を簡素化し、NBAS (Neonatal Behavioral Assessment Scale)を基づき、ビデオ撮影の為のパイロットスタディの見直しを行なった。先行研究についての文献検索、撮影したビデオをスクリーニングする医師への依頼、新たに追加するビタミンD測定方法の検討等を実施しながら研究計画の練り直しを行ない、再度大学への倫理審査申請を行なった。(平成28年5月18日現在、倫理審査委員会事務局からの指摘に基づき最終案を作成中。)平成26年度は環境省の「エコチル調査」の追加調査としての実施を予定していたが、エコチル調査参加者の負担になる可能性があること等から、次善の案として計画していた、別途コホートを立ち上げる方向で計画を立て直すことした。平成27年度は、共同研究者とビデオ撮影などを検討しプロトコールを作成する一方、計画の練り直しに時間がかかり、また、体調不良による入院などもあり,年度末までには練り直した研究計画に基づき倫理審査の再申請までは実施したが、予定通りには捗らなかった。

児の評価方法については、協力医療機関(JA高知病院)にて実務に支障のない形でできるように評価方法を簡素化し、NBAS (Neonatal Behavioral Assessment Scale)を基づき、ビデオ撮影の為のパイロットスタディの見直しを行なった。その後、予定外に体調不良を伴う入院などによる実施の遅延に伴い、研究期間を1年間の延長することとなり、平成29年2月15日に高知大学、4月27日にJA高知病院の倫理審査において本研究の実施が承認されたため、6月よりリクルートを開始する予定である。平成26年度は環境省の「エコチル調査」の追加調査としての実施を予定していたが、エコチル調査参加者の負担になる可能性があること等から、次善の案として計画していた、別途コホートを立ち上げる方向で計画を立て直すことした。平成27年度は、共同研究者とビデオ撮影などを検討しプロトコールを作成する一方、計画の練り直しに時間がかかり、また、体調不良による入院などもあり,年度末までには練り直した研究計画に基づき倫理審査の再申請までは実施したが、予定通りには捗らなかった。平成28年度は、本学および研究実施機関(JA高知病院)での倫理審査申請・承認手続きでのなどの準備が遅れ、本学での承認が平成29年2月となったため、研究期間の延長を申請することとなった。本研究は、自閉症など発達障害児の早期発見のために、迅速で正確な新しいスクリーニングを策定するための新たなインディケーターの探求を目的とする。本研究は、進行中の出生コホート調査(環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」)の追加調査として、出生直後から児の発達をビデオ撮影し前向きの観察すると共に、保護者への質問票調査を実施し、客観的情報(=映像)と主観的な情報(=養育者の「育てにくさ感」)を統合し、見落とされてきた可能性のある発達障害のインディケーターを見つけ出し、新たなスクリーニング開発につなげることとしたが、エコチル調査参加者への負担増加の懸念等により、当初予定していた通り追加調査としての実施が出来なかったため、平成27年度は、申請時の「研究が当初計画通りに行かない時の対応」に従い、研究計画の練り直しと新計画の実施を目指した。児の評価方法については、協力医療機関(JA高知病院)にて、NBAS (Neonatal Behavioral Assessment Scale)に基づき、ビデオ撮影の為のパイロットスタディの見直しを行なった。その後、体調不良を伴う入院による実施の遅延に伴い、研究期間を1年間の延長することとなり、平成29年2月15日に高知大学、4月27日にJA高知病院の倫理審査において本研究の実施が承認されたため、平成29年7月平成30年2月に研究を実施した。研究期間中に41名の同意を得て、NBASに基づいた小児科医による評価および申請者による母子のコミュニケーションの評価を実施し、現在データを分析中である。尚、当初予定をしていた1歳時の発達段階の追跡調査については、科研費の期間は終了したが、平成30年度7月より引き続き実施予定である。本研究は、自閉症など発達障害児の早期発見をできるだけ早く正確に行われるようにすることを目的として、生後3日前後の新生児を小児科医が診察し、また観察方法を統一させて母子のコミュニケーションの様子をビデオ撮影を行った。
酸性雨がわが国の土壌環境に及ぼす影響の評価と予測

1.ポストカラム誘導化法による溶液中アルミニウムの存在形態の分析溶出アルミニウムの土壌溶液中での存在形態を分析する方法として、イオンクロマトグラフィを応用したポストカラム誘導化法を採用し、シュウ酸およびフミン酸共存下での有機性アルミニウム錯体の定量および錯体形成への影響因子について検討した。シュウ酸を配位子とした場合、熱力学データから推定したアルミニウム錯体濃度とポストカラム誘導化法によって推定した結果とは、定性・定量的に非常に良い一致を示した。フミン酸を配位子とした場合には、溶液pHの低下によって錯体形成能が低下することが示された。2.森林土壌酸性化の機構、影響因子に関する実験的検討森林において特徴的な林内雨のイオン組成、土壌有機物に注目し、それらの因子が土壌の酸緩衝機構、交換性塩基の溶脱や溶出アルミニウム量および形態に及ぼす影響をカラム実験により検討した。林内雨を用いた場合、林外雨に比べてカラム流出液のpHが低い傾向を示した。また、土壌の酸性化に対して林内雨中のナトリウムはほとんど影響せず、カルシウム、カリウムが影響を及ぼすことを示した。表層有機物層は下層の鉱質土壌に比べて陽イオン交換による酸緩衝能が非常に高く、溶出したアルミニウムを毒性の低い有機性アルミニウム錯体に変化させる作用を持つことを明らかにした。3.土壌環境への酸性雨の影響を評価するモデルの構築と将来予測SMARTモデルを参考モデルとして、新たに森林土壌酸性化モデルを構築した。さらに、構築したモデルを単純化することにより、カラム実験によって検証することのできるプロセスからなる、検証モデルを再構築した。検証モデルによるシミュレーション結果は、土壌酸性化に伴うカラム流出液中の水素イオン濃度やアルミニウムイオン濃度および塩基性陽イオン濃度の変化を定性的・定量的に良く再現しており、用いたパラメータの値についても現実的な変動範囲内にあることが示された。また、酸性降下物量に関するいくつかのシナリオに基づいて修正SMARTモデルを用いた数値シミュレーションを実施し、日本における森林土壌酸性化に関する今後100年間の将来予測を行った。本研究で得られた成果を以下に列挙する。1.樹木の立ち枯れが観察される地域での土壌酸性化の現状分析関東地方の樹木の立ち枯れが観察されている地域(埼玉鷲宮神社、神奈川大山)の土壌を採取し、その化学特性を分析することにより、土壌の酸性化の現状と樹木立ち枯れとの関連について検討した。土壌は深さ約50cm(大山)から約3m(鷲宮神社)まで約515cm間隔で採取し、塩基飽和度、交換性陽イオン濃度の他、土壌間隙水を遠心分離により採取し、pH、Al濃度等を測定した。その結果、鷲宮神社の土壌は表層でpH4以下を記録する等酸性化が顕著であり、間隙水中Al濃度も深さ2.5m以浅で植物に影響が及ぶとされているレベル(1mg/L)を超える値を記録した。2.土壌の有機物含有量および組成が土壌の酸性化に及ぼす影響溶出アルミニウムの土壌溶液中での存在形態を分析する方法として、イオンクロマトグラフィを応用したポストカラム誘導化法に注目し、その有効性について検討した。その結果、フッ素およびシュウ酸を配位子としたAlの錯体形成反応において、ポストカラム誘導化法で分離定量した結果は熱力学定数から計算される理論結果と良好に一致し、有機・無機の配位子に対する本手法の形態分析法としての有効性を明らかにした。

さらに、本測定法によって1.で採取した土壌間隙水中のAl濃度をその存在形態毎に分離定量し、ほぼすべてがAl^<3+>の形態で存在していることを明らかにした。1.フミン酸共存下での溶液中アルミニウムの存在形態の分析溶出アルミニウムの土壌溶液中での存在形態を分析する方法として、イオンクロマトグラフィを応用したポストカラム誘導化法を採用し、フミン酸共存下での有機性アルミニウム錯体の定量および錯体形成への影響因子について検討した。その結果、溶液pHの低下によって錯体形成能が低下することが示された。これは土壌が酸性化することによって土壌容液中に溶出してくるアルミニウム量が増加するという従来の知見に加えて、腐植物質とアルミニウムとの錯体の形成によるに解毒作用の低下を新たに示す結果であり、生態系への影響が土壌の酸性化の進行にともない加速度的に増大する可能性を示唆するものである。2.土壌環境への酸性雨の影響を評価するモデルの構築と将来予測海外でいくつか開発されている土壌酸性化評価モデルのうちで日本の森林土壌に対する適用性を考慮し、オランダで提案されているSMARTモデルを参考モデルとして、新たに森林土壌酸性化モデル(修正SMARTモデル)を構築した。さらに、構築した修正SMARTモデルを単純化することにより、カラム実験によって検証することのできるプロセスからなる、検証モデルを再構築した。検証モデルによるシミュレーション結果は、土壌酸性化に伴うカラム流出液中の水素イオン濃度やアルミニウムイオン濃度および塩基性陽イオン濃度の変化を定性的・定量的に良く再現しており、用いたパラメータの値についても現実的な変動範囲内にあることが示された。また、酸性降下物量に関するいくつかのシナリオに基づいて修正SMARTモデルを用いた数値シミュレーションを実施し、日本における森林土壌酸性化の将来を予測した。
トランスポートソームと細胞骨格の相互制御機構

微小管結合タンパク質としてSGIP1・と高い相同性を示すFCHO1、FCHO2を同定した。SGIP1・とFCHO2は微小管のみならず細胞膜リン脂質に結合し、細胞膜をチューブ状に変形させる活性をもち、クラスリン依存性のエンドサイトーシスを制御していることを見出した。FCHO2は上皮性ナトリウムチャンネルのユビキチン化、エンドサイトーシスを制御していた。さらに、FCHO2は中心体に局在し、中心体蛋白質・-チュブリンのダウンレギュレーションに関わり、微小管の形成を制御していた。私共は、チュブリン・微小管結合タンパク質を検出するアッセイ法を開発し、新しい微小管結合タンパク質(p100)の単離に成功している。さらに私共は、ラット脳より微小管に結合するタンパク質を一括して精製し、それらを質量分析によって網羅的に解析しており、これまで新しい分子(p180、p110、p90)を発見している。本年度の本研究において、これらの新しい分子を解析し、以下の成果を得た。1.p100のN末端側は、微小管に結合することに加えて、in vitroでリン脂質のホスファチジルセリンとホスファチジルイノシトール4,5二リン酸に強く結合し、リポソームをチューブ状に変形させることを見出した。さらにp100を細胞に過剰発現させると、細胞膜がチューブ状に変形した。一方p100のC末端側は、クラスリン被覆ピットと小胞のコンポーネントであるEps15と結合することを明らかにした。また、p100を細胞に過剰発現させると、EGF受容体やトランスフェリン受容体のエンドサイトーシスが抑制された。微小管は、初期のエンドサイトーシスにおいてクラスリン被覆小胞のソーティングに関わっていることが報告されている。したがって、p100はクラスリン被覆ピットや小胞の形成に関わり、さらに小胞のソーティングに機能していると考えられる。2.Mycタグを付加したp180を細胞に発現させると、p180は一次線毛に局在した。p110は、濁度法とローダミン-チュブリンを用いた解析より微小管形成を促進することを明らかにした。またp110は、サイクリン依存性タンパク質リン酸化酵素5(CDK5)によって少なくとも2カ所リン酸化され、このリン酸化によって微小管結合活性が抑制された。p90は微小管非依存的に中心体に局在した。このように本年度の本研究は予想以上に進展し、当初の目的をほぼ達成するこができた。私共は、複数の新しい微小管結合蛋白質を見出しており、このうち2つ(SGIP1αとBrelinと命名)に焦点をあてて解析を行っている。これまで、SGIP1αが微小管のみならずリン脂質に結合し、細胞膜を変形させるとともに、クラスリン被覆小胞のコンポーネントEps15に結合することを見出している。また、Brelinは神経組織特異的に発現していることを明らかにしている。本年度の本研究において、SGIP1αとBrelinの研究を発展させ、以下の成果を得た。1.SGIP1αをsiRNAによってノックダウンさせると、トランスフェリンのエンドサイトーシスが抑制されることを見出した。SGIP1αの細胞内局在を解析し、SGIP1αはクラスリン被覆小胞のみならず初期エンドソームにも局在することを明らかにした。SGIP1αの過剰発現によって、初期エンドソームが変形し、SGIP1αのノックダウンによって、初期エンドソームでのEGF受容体のソーティングが障害された。したがって、SGIP1αはクラスリン依存性のエンドサイトーシスと初期エンドソームでのソーティングを制御していると考えられる。また私共は、SGIP1αと高い相同性を示す新しい分子を見出し、SGIP1αがファミリーを形成していることを明らかにした。2.BrelinをsiRNAによってノックダウンさせると、神経突起の形成が障害されることを見出した。このように本年度の本研究は予想以上に進展し、当初の目的をほぼ達成することができた。私共は、複数の新しい微小管結合蛋白質を見出しており、このうちSGIP1αに焦点をあてて解析を行っている。これまで、SGIP1αが微小管のみならずリン脂質に結合し、細胞膜を変形させとともに、クラスリン被覆小胞のコンポーネントEps15に結合し、クラスリン依存性エンドサイトーシスを制御していることを見出している。本年度の本研究において、他の新しい微小管結合蛋白質の解析とSGIP1αの研究を発展させ、以下の成果を得た。1.新しい微小管関連分子(p180と仮称)を見出し、この分子が脳、肺、精巣に高い発現を示すことを明らかにした。さらに、p180が脳室上衣細胞や気管支上皮細胞の線毛に局在すること、直接微小管と結合しないことを見出した。P180は何らかの分子を介して微小管と連結していると考えられる。