hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高反応性脂質アルデヒド代謝酵素を標的とした肺がんアジュバント療法剤の開発

さらに、AKR1B10阻害剤での前処理は肺がん細胞のシスプラチン耐性化を克服したことから、本阻害剤は肺がんのCDDP治療におけるアジュバント療法剤として有効であることが示唆された。肺がん細胞の抗がん剤耐性化におけるAKR1B10の役割を解明するために、平成26年度は培養細胞を用いて種々検討を行った。本年度に予定していたCDDP耐性化への増殖因子や他抗酸化酵素の関与については調べることができなかったが、その代わりにCDDP処理下にA549細胞中で高濃度産生されるNOの役割を詳細に調べることができたため、本申請研究はほぼ順調に進行していると思われる。生物系薬学平成27年度はCDDP耐性と酸化ストレス誘導の関連性を明示するために、抗酸化酵素(グルタチオン転移酵素や他AKR)の変動をリアルタイムPCRにて精査する。また、AKR1B10阻害剤の肺がん細胞耐性克服効果の機序を検証するために、CDDP耐性化における細胞死マーカーの変動(ミトコンドリアマーカー、カスパーゼ活性など)やフローサイトメトリーによる細胞周期測定等を詳細に調査する。さらに、肺がんの抗がん剤耐性克服効果を調べるために、動物モデルを構築して今までに見出した候補化合物の効果を評価する予定である。肺癌細胞の抗癌剤耐性化におけるアルドケト還元酵素(AKR)1B10の役割を明示するために、平成25年度には、1精製酵素を用いた検討と2肺癌細胞の抗癌剤耐性化におけるアルドケト還元酵素(AKR)1B10の発現変動とその意義を調べることを目的として研究を進めた。当初予定していた項目2の実験内容(抗癌剤耐性化に伴うKeap1の変異、Nrf2による転写を調節する因子の変動、増殖因子の細胞外分泌)については実施できなかったが、平成26年度に予定していた酸化ストレス経路(小胞体ストレス、ノネナール毒性に対するAKR1B10の関与等)を今年度内に調査することができたため、ほぼ予定通りに進行していると思われる。本年度計画していた各種増殖因子の産生に関する検討ができなかった。また、予定していた国際学会での発表を見送ったため、これらに関する経費の残額が生じた。平成25年度の研究遂行において研究計画の大幅な変更を余儀なくされるようなことはなかったため、平成26年度は予定通り、培養細胞を用いたCDDP耐性機序の解明とそれに対するAKR1B10の意義を明確にしていく予定である。また、研究の進捗状態が良好な場合には、平成27年度に予定している動物実験における実験系と判定方法の確立を前倒しして行うことを予定している。各種増殖因子の産生量を測定するためのELISAキットと抗体等、ウエスタンブロットおよびPCR分析用の試薬等を購入するためにおそよ5060万円が必要である。また、国際学会や国内学会での発表も予定している。
芳香環連結反応を鍵としたペプチド抗生物質の効率的合成法の確立

チオペプチド抗生物質はグラム陽性菌のタンパク質合成阻害剤候補でありその生物・薬理活性が現在急速に注目を集めている。構造的特徴としてはアゾール環(チアゾール、オキサゾール)を置換基とした多置換ピリジンを含む大環状ペプチド構造を有しており、誘導体は50種類以上存在する極めてユニークな化合物群である。このような背景の中、チオペプチド抗生物質の合成は多くの化学者の研究対象となっており、現在まで複数の研究グループによって合成が報告されている。これらの合成において鍵となる多置換ピリジン骨格は、付加環化反応によるピリジン合成や有機金属化合物と有機ハロゲン化物のクロスカップリング反応によって構築するものが報告されている。しかしながらいずれの合成法においても前駆体の調製に多段階を必要とするため、より直接的な骨格構築法が望まれている。本研究の目的は、チオペプチド抗生物質群の効率的かつ柔軟な一般的合成法の確立である。昨年度は主骨格である多置換ピリジンの迅速構築法確立し、6種類のチオペプチド抗生物質の形式全合成に成功した。今年度はチオペプチド抗生物質の中でも最難関合成標的化合物であるノシヘプチドの中心骨格である2,3,6-トリアリール-5-ヒドロキシピリジンを独自に見出した多置換ピリジンの迅速構築法を用いて合成を行った。2,4-ジアリールオキサゾールを合成した後、位置選択的クロロ化反応により2,4-ジアリール-5-クロロオキサゾールに誘導した。その後アリールアクリル酸誘導体を作用させることで[4+2]付加環化反応が進行し、2,3,6-トリアリール-5-ヒドロキシピリジンが得られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。これらの合成において鍵となる多置換ピリジン骨格は、付加環化反応によるピリジン合成や有機金属化合物と有機ハロゲン化物のクロスカップリング反応によって構築されている。そのために今年度は主骨格である多置換ピリジンの迅速構築法の開発をおこなった。本手法は当研究室で開発された芳香環直接連結反応とDiels-Alder反応を鍵反応としており、これまでに4種類のトリアリールピリジンの迅速合成に成功した。さらにチオペプチド抗生物質の主骨格であるトリチアゾリルピリジンの合成に対して、開発した方法を適用することにより目的の多置換ピリジンを得た。今後は詳細な条件検討をおこない、効率的なトリチアゾリルピリジンの合成を目指す。昨年度は主骨格である多置換ピリジンの迅速構築法を報告している。本手法は当研究室で開発された芳香環直接連結反応とDiels-Alder反応を鍵反応としており、今回はDiels-Alder反応に焦点を絞って研究をおこなった。種々条件検討後、基質適用範囲の調査をおこなったところ、計10種類以上のトリアリールピリジンの合成に成功した。さらに本手法を用いてチオペプチド抗生物質の主骨格であるトリチアゾリルピリジンの合成に着手した。前年度報告した際は低収率であったものの、条件検討の結果、中程度の収率で目的のトリチアゾリルピリジンを得た。得られたトリチアゾリルピリジンから数段階経ることにより、6種類のチオペプチド抗生物質の形式全合成に成功した。これらの合成において鍵となる多置換

ピリジン骨格は、付加環化反応によるピリジン合成や有機金属化合物と有機ハロゲン化物のクロスカップリング反応によって構築するものが報告されている。しかしながらいずれの合成法においても前駆体の調製に多段階を必要とするため、より直接的な骨格構築法が望まれている。本研究の目的は、チオペプチド抗生物質群の効率的かつ柔軟な一般的合成法の確立である。昨年度は主骨格である多置換ピリジンの迅速構築法確立し、6種類のチオペプチド抗生物質の形式全合成に成功した。今年度はチオペプチド抗生物質の中でも最難関合成標的化合物であるノシヘプチドの中心骨格である2,3,6-トリアリール-5-ヒドロキシピリジンを独自に見出した多置換ピリジンの迅速構築法を用いて合成を行った。2,4-ジアリールオキサゾールを合成した後、位置選択的クロロ化反応により2,4-ジアリール-5-クロロオキサゾールに誘導した。その後アリールアクリル酸誘導体を作用させることで[4+2]付加環化反応が進行し、2,3,6-トリアリール-5-ヒドロキシピリジンが得られた。昨年度見出した多アリール化ピリジンの迅速構築法を詳細な検討を行うことで10種類以上のトリアリールピリジンの合成に成功している。また本手法を用いて6種類のチオペプチド抗生物質の形式全合成を達成した。以上のように目的であるペプチド抗生物質の網羅的合成法の確立に大きく近づいたことから、今年度の研究進歩状況は期待以上のものであったといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。見出したチオペプチド抗生物質の統一的合成法は未だ一般性に欠けている。より広範な種類のチオペプチド抗生物質を合成するために、主骨格である多置換ピリジンの新たな合成法の確立を目指す。そして従来法では達成不可能であったチオペプチド抗生物質の全合成に着手する予定である。芳香環直接連結反応とDielS-Alder反応を合わせ用いることにより、多置換ピリジンの迅速構築法の開発に成功した。さらに本手法を用いて低収率ながら目的としていたチオペプチド抗生物質の主骨格であるトリチアゾリルピリジンが得られた。以上のようにペプチド抗生物質の効率的合成法の確立に大きく近づいたことから、今年度の研究進歩状況は期待以上のものであったといえる。引き続き開発した多置換ピリジンの合成法の条件検討をおこない、トリチアゾリルピリジンの効率的な合成を目指す。さらに、合成したトリチアゾリルピリジンから種々のチオペプチド抗生物質への誘導化を検討する。
介護状態に対応したサルコペニア病態解析と包括的リハビリテーションメニューの構築

介護状態に対応したサルコペニア病態解析と包括的リハビリテーションメニューを作成する目的として研究を行なってきた。その中で日常生活の中でリハビリテーションメニューを行う介護職(介護福祉士)へのロコモーティブシンドロームやサルコペニアの知識の意識づけ・啓を行うことはリハビリテーションメニューの普及に繋がる。介護福祉教育の一環としてロコモーティブシンドローム・サルコペニア知識の普及はリハビリテーションメニューを構築する意識づけに繋がることが示唆された。日本人の平均寿命は男性80歳、女性86歳となりほぼ世界一となった。しかし全員が健康で暮らしているわけではなく、人生の終盤において何らかの介護を必要とする期間が数年ある。加齢に伴う骨格筋量、及び筋力が低下する『サルコペニア』となると運動機能・生活機能が低下する「ロコモーティブシンドローム」を誘発する。要介護となる原因として関節疾患や転倒・骨折などの運動器疾患が脳卒中や認知症と並び全体の約22%を占めている。本研究は介護施設を利用している高齢者に対して機能低下を予防するため行う運動器リハビリテーションとバランス能力・歩行状態を施設入所高齢者に対しての効果的リハビリテーションの開発と標準化を目指すものである。昨年度運動器の障害のために要介護状態となるロコモーティブシンドロームについて筋力のみの関係性に着目し健常者における測定のプロトコルを作成を行い、高齢者測定の準備のためのシュミレーションを行った。また、筋力、バランス能力とともに、筋肉量を総体的に測定する事が重要であるという知見を得た中から、高齢者に対するロコモーティブシンドローム対策のためのプログラム「ロコモ体操」が効果的であるという知見を得た。今年度、本短期大学の学生を対象とし、筋力、バランス能力、筋肉量のデータを自ら自覚することで、高齢者施設でのロコモーティブシンドローム対策の為のプログラムが重要であると認識できることを確認した。高齢者施設に実習し、将来就職する学生が施設内において運動機能の低下防止、維持を行うために学生教育は非常に重要である事が認識された。ロコモーティブシンドローム対策の為の方策の開発、標準化はもちろんであるが、広く認識し、実践するための教育も同時に進める必要があるとの見解を得た。運動器の障害のために要介護状態となるロコモーティブシンドロームについて今年度においてはバランス能力と、筋力のみの関係性に着目し健常者における測定のプロトコルを作成を行い、高齢者測定の準備のためのシュミレーションを行うことができた。しかし、その測定プロトコルを作成する上で、第14回日本医学会公開フォーラム(平成24年10月、日本医師会館:東京)へ参加した際、筋力、バランス能力とともに、筋肉量を総体的に測定する事が重要であるという知見を得ることができた。また、筋肉量を簡便に測定する方法として、CT,MRI等直接的画像解析と測定誤差の変化が少なく簡便に除脂肪量を測定する生体インピーダンス法の活用について知見を得ることができ、当初考えていた測定項目ではロコモーティブシンドロームの全体像を掴むことは不十分であった。そこで当初の測定計画の中に生体インピーダンス法を用いた筋肉量の測定(体組成計を使用し、高齢者にも負担なく測定できる事を目的としたもの)を測定プロトコルに取り入れることによって、高齢者においてサルコペニアを起因とするロコモーティブシンドロームの実体を把握する方法の確立を行うことができた。包括的リハビリテーションとしてロコモーショントレーニングに加え、太極拳等の比較的ゆっくりとした運動の動きが効果的との知見を得、日常的に行なっている運動の有無の調査だけでなく、測定対象者の日常生活内ににおいての動作状況、生活環境を調査項目の一つに入れることで、生活に密着した動作と筋力、バランス力、筋肉量との関連を検討する新たな方向性も考察することができた。日本人の平均寿命は男性80歳、女性86歳となりほぼ世界一である。しかし健康で暮らす高齢者ばかりではなく、人生の終盤において何らかの介護を必要とする期間が数年ある。運動器の障害によって日常生活に困難を来しそれを起因とするQOLの低下する高齢者が激増することは必至である。加齢に伴う骨格筋量、および筋力が低下する「サルコペニア」となると運動機能、生活機能が低下する「ロコモーティブシンドローム」を誘発する。要介護となる原因として、関節疾患や転倒・骨折などの運動器疾患が脳卒中や認知症と並び全体の22%を占めている。本研究は介護施設や在宅で生活する高齢者に対して機能低下を予防するため行う運動器リハビリテーションとバランス能力・歩行状態を把握し、効果的な予防プログラム、リハビリテーションメニューの開発と標準化を目指すものである。26年度においては効果的なリハビリテーション作成や施設高齢者に実際行うのは高齢者の日常生活に接する介護福祉士への教育が重要であるとの考えから実習前の介護福祉士に「サルコペニア」「ロコモーティブシンドローム」の教育を行い介護者が病態についての意識を持ち予防のためのリハビリテーション、介護を実践できたかという実態調査を行った。日常生活の中で予防的なリハビリテーションを行うことは、生活実態を把握した上で行うことができる介護福祉士の教育に必須であるとの考えに至った。この研究については第21回日本介護福祉教育学会において「介護実習教育におけるロコモーティブシンドローム対策教育の検討」というテーマで発表を行った。このため26年度に地域高齢者への調査の計画を変更したために期間延長することとなった。

その中で日常生活の中でリハビリテーションメニューを行う介護職(介護福祉士)へのロコモーティブシンドロームやサルコペニアの知識の意識づけ・啓を行うことはリハビリテーションメニューの普及に繋がる。介護福祉教育の一環としてロコモーティブシンドローム・サルコペニア知識の普及はリハビリテーションメニューを構築する意識づけに繋がることが示唆された。介護状態に対応したサルコペニア病態解析と包括的リハビリテーションメニューを作成する目的として研究を行なってきた。「サルコペニア」「ロコモーティブシンドローム」について介護教育の中で行うことによって高齢者の介護予防に意識を持つ人材育成をすることが重要であるとしたため当初行う地域高齢者の調査の計画を変更したため遅れている。介護福祉学昨年度との学生比較としての教育効果としての研究、また地域高齢者への測定データ収集からの生活実態把握、効果的なリハビリテーションプログラムの開発検討を行う予定である。本研究課題の目的である包括的リハビリテーションメニューの開発において、高齢者の身体的状況の的確な把握、状態変化を詳細に掴む為に若年者の実態調査を行った中から、学生のロコモーティブシンドロームに対する意識の変化が、高齢者のロコモーティブシンドローム対策のために重要であるとの見解が得られた。高齢者への実態調査からのロコモ対策の効果的なメニューの開発とともに、教育現場におけるロコモ対策普及の取り組みが将来的に広く浸透するためのキーとなり得ることを認識し、メニュー開発の為の研究と普及教育方法についての検討を行っている。本研究課題の目的である包括的リハビリテーションメニューの開発において、高齢者の身体的状況の的確な把握、状態変化を詳細に掴むことは大切な研究順序である。そのためリハビリテーションメニューを構築するうえで、その変化を的確に掴む方法の確立は必須であった。当初の計画で身体的な状況を掴むこと上では不十分であったとの知見を得ることが出来たため、当初の予定であった今年度中、高齢者への測定しデータの解析という予定から健常者(若年者)への測定のみの結果となった。しかし筋力、筋肉量、バランス力の3つの柱を基点とした測定プロトコルを確立を見出したことは萌芽研究としての研究成果として自己評価している。この見出したプロトコルは今後、高齢者への測定においてスムーズに研究をすすめるためには非常に重要であると認識している。26年度の研究において「サルコペニア」「ロコモーティブシンドローム」予防を目的とした学生に対しての教育が重要であるとし計画を変更し「介護実習教育におけるロコモーティブシンドローム対策教育の検討」を第21回日本介護福祉士教育学会にて発表を行い、当初計画していた地域高齢者への調査の計画を変更したため次年度使用額が生じた。
生細胞でのAhリセプター転写複合体のイメージングと活性化機構

FRETペアであるCeruleanとCitrineをLBP-1a,LBP-1b,LBP-1cのC末端に結合し培養生細胞で発現した。細胞質に局在するLBP-1aとLBP-cホモダイマー,LBP-1aとLBP-1cのヘテロダイマー間のFRETをCeruleanの蛍光寿命短縮とCitrine蛍光寿命曲線のライズにより観察したところ,強いFRETシグナルが観察できた。LBP-1bホモダイマー間のFRETも同様に計測できた。LBP-1c-CitrineとLBP-1a-CeruleanとLBP-1bを共発現し,LBP-1bにより核内に移行したLBP-1aとLBP-1c間のFRETを計測したところ,細胞質と同様にFRETシグナルが観察できた。この結果はLBP-1bとヘテロダイマーを形成することにより,核内に移行したLBP-1aとLBP-1cが,核内でヘテロダイマーを再形成することができることを示している。Arntは核局在の転写因子であるが,少なくとも培養細胞でトランスフェクションにより発現した場合PMLボディに局在する細胞が見られる。Arntに上記のFRETペア蛍光タンパク質を融合し,発現したところ,PMLボディに局在するときのみ,FRETが観察された。この結果からArntはホモダイマーを形成するが,生細胞核内ではホモダイマーとしては存在していないことが示唆された。また,Arnt欠失変異体のFLIM-FRET解析から,PMLボディでのFRETも,ホモダイマーからの結果でないことが推測された。Ahリセプター(AhR)のリガン後結合に関与するアミノ酸残基を,リガンドとの相互作用とAhRの分子進化から予測した。5つの候補アミノ酸をアラニンに変異し,転写活性を調べたところ,Phe318が重要であることが判明した,さらに,近隣のアミノ酸である,lle319,His320も重要であることがわかった。F318L変異AhRはメチルコランスレン(MC)による転写活性をもっていたが,β-ナフトフラボン(βNF)による転写活性化は起きなかった。この変異体はMCにより核移行したがβNFでは核に移行しなかった。さらにF318L変異AhRのリガンド結合活性を調べたところ,^3H-MCは結合しコールドのMCによって結合は競合したが,βNFでは競合しなかった。これらの結果から,F318は直接リガンド結合に関与しているアミノ酸残基であると結論された。これらの結果を踏まえて,AhRのリガンド結合ドメインの立体構造を,他のPASドメインタンパク質の立体構造に基づいてシミュレーションを行った。LBP-1ファミリータンパク質は,CYP1A2遺伝子の転写活性化に重要な働きを行っている。以前,5LBP-bに核移行シグナルが存在し,LBP-1aとLBP-1cはLBP-1bとヘテロダイマー一を形成することによって,核に局在することを報告した。LBP-1aとLBP-1cにSV40の核移行シグナルを付加し,核に強制発現したところこの二つの転写因子には転写活性はほとんどなかった。LBP-1bにのみ強い転写活性化活性が存在した。LBP-1ダイマーの形成をFLIM-FRETによって観察した。
遅発性神経細胞死における低脳温とグルタミン酸の関連

虚血後再灌流時の脳温は、遅発性神経細胞死を規定する重要な因子であるが、そのメカニズムは明らかではない。これまでの検討で、スナネズミの前脳虚血モデルを用い、少なくとも脳音が上昇するものは、遅発性神経細胞死を助長することが明らかになった。また、脳虚血後の脳温および脳血流量の間には、有意な関係はみられなかったが、再灌流時血流量の変化が少ない個体に脳温の上昇する傾向がみられた。この脳温の上昇は海馬CA-1領域での錘体細胞数の細胞死との間に正の相関が見られた。本年度はさらに研究を発展させ、細胞の脱分極を規定するカリウムチャンネルと神経細胞死の関係を検討した。カリウムチャネルにはATP sensitiveなチャネルがあり、虚血時にはこのチャネルが開き、細胞は脱分極に傾く。このため、この過分極電位は、低酸素性の脱分極を起こしにくくするので、心筋ではそのチャネルと虚血耐性との関係が認められている。したがってカリウムチャネルの開口と脳虚血時の脳温、脳血流の関係を知ることは虚血時の神経細胞の虚血への感受性を解く一つの鍵となると考えられる。カリウムチャンネル開口薬であるニコランジル、クロマカリムを虚血後に投与しても、脳温、脳血流量に対する影響はほとんど見いだされず、また一方、拮抗薬のグリベンクラミドでは、脳温、脳血流に対しては影響はほとんどないが、遅発性神経細胞死を抑制する傾向がみられた。したがってカリウムチャネルは脳温、脳血流といったパラメータと独立した因子で神経細胞死に関与していることが考えられる。また、これらのカリウムチャンネル作動薬の遅発性神経細胞死に対する効果は、脱分極により放出されるグルタミン酸濃度を変化させることにより、生じている可能性がある。現在、カリウムチャンネル、脳温、脳血流とグルタミン酸濃度についての関係を検討中である。
電磁波による微量活性酸素生成と化学発光測定による抗酸化活性計測法の開発

マイクロ波を照射しながら生体からの極微弱生化学発光(単一光子現象として観測されるほど微弱なのでバイオフォトンと呼ばれる)を測定するため、マイクロ波を試料近傍に閉じこめつつ光を観測するためのアプリケータを製作した。そして、我々の標準試料であるアズキの芽生えを用いた基礎実験においてマイクロ波の照射によって放出されるフォトンの強度が増加するということがわかった。このことから、マイクロ波による抗酸化活性測定が可能であることが示された。マイクロ波の生体への影響は加熱効果が主であると考えられるので、加熱効果を調べるため、ヒーターによって温度変化を制御し、フォトン放射がどのように変わるかを調べた。その結果、加熱速度を変化させた実験では加熱速度が速いほど、フォトンカウントの増加速度、最大値が大きく、フォトン増加に関して次の3つの可能性が考えられた。第一に生体の活性化に伴い呼吸量が増加したこと。第二に温度上昇により傷害が生じたこと。第三に熱ショックタンパク質(HSP)が合成されたことである。いずれの場合にも生体内活性酸素やラジカル濃度が上昇し、フォトンが増加する原因となった可能性がある。またフォトンの増加に関しては昇温速度が速いほど同じ温度でもフォトンカウントが大きいので、時間の経過とともに温度適応し傷害の進行が止まった、HSPが蓄積されHSPの合成が停止した等が可能性として考えられた。そこで温度変化をステップ関数的にした結果、最初に曝す温度が高いほどその間のフォトンカウントが大きく、また更に温度を上昇させた時のフォトンカウントの最大値が小さくなる傾向が見られた。これは、より高い温度に慣らされた植物の獲得熱耐性が大きくなり、熱ショックによる活性酸素等の傷害が抑えられるということである。このことから、バイオフォトンの放出には抗酸化酵素の活性低下による活性酸素濃度の上昇などの熱による傷害が重要な要因であることを示しており、マイクロ波による抗酸化活性測定を行う場合には加熱効果を考慮する必要があるという結論を得た。マイクロ波を照射しながら生体からの極微弱生化学発光(単一光子現象として観測されるほど微弱なのでバイオフォトンと呼ばれる)を測定するための装置を組み上げた。極微弱光を測定するための光電子増倍管は各種ノイズ減からの影響が予想され、予備的に行った実験では、マイクロ波強度を落としても光電子増倍管にマイクロ波が干渉することが分かった。そこで、マイクロ波を試料近傍に閉じこめつつ光を観測するためのアプリケータを製作した。そして、アプリケータを用いた場合には入力マイクロ波強度が200Wの場合でもアプリケータからのマイクロ波の漏れが0.01mW/cm^2以下となり、光電子増倍管のカウントへの影響は熱ノイズ以下でほぼ干渉しないレベルまで下がることを確認した。次に、我々の標準試料であるアズキの芽生えを用いた基礎実験を行った。アズキのフォトン放射強度はマイクロ波の照射開始と共に増加し始め、マイクロ波の照射を終了すると同時に減少を始めた。このことからマイクロ波の照射によってアズキから放出されるフォトンの強度が増加するということがわかった。この原因として考えられるのは、マイクロ波を照射したことによりアズキの温度が上昇し生体細胞の活性が上昇、そして呼吸の増加により生体内での活性酸素発生量が上昇し、発生した活性酸素が生体細胞を酸化することによってフォトン放射強度増加したということである。さらに、マイクロ波の強度を大きくしてゆくと、致死温度に達することによる急激なフォトンカウント数の増加が見られた。温度の上昇を抑えるようにより多くの水を入れた場合には、比較的低い温度からでもフォトンカウント数の増加が見られた。

このことから、マイクロ波の効果が加熱だけではないという可能性が示唆された。今後はマイクロ波ヒートスポットや非熱的効果についての詳細な検討を進める必要がある。昨年度にマイクロ波の照射によって生体(アズキの芽生え)から放出されるフォトンの強度が増加するということがわかり、マイクロ波による抗酸化活性測定が可能であることが示されたが、マイクロ波には加熱効果の他に、非熱的効果が存在する可能性が示唆された。そこで今年度は、加熱効果を分離するため、ヒーターによって温度変化を制御し、フォトン放射がどのように変わるかを調べた。その結果、加熱速度を変化させた実験では加熱速度が速いほど、フォトンカウントの増加速度、最大値が大きく、フォトン増加に関して次の3つの可能性が考えられた。第一に生体の活性化に伴い呼吸量が増加したこと。第二に温度上昇により傷害が生じたこと。第三に熱ショックタンパク質(HSP)が合成されたことである。いずれの場合にも生体内活性酸素やラジカル濃度が上昇し、フォトンが増加する原因となった可能性がある。またフォトンの増加に関しては昇温速度が速いほど同じ温度でもフォトンカウントが大きいので、時間の経過とともに温度適応し傷害の進行が止まった、HSPが蓄積されHSPの合成が停止した等が可能性として考えられた。そこで温度変化をステップ関数的にした結果、最初に曝す温度が高いほどその間のフォトンカウントが大きく、また更に温度を上昇させた時のフォトンカウントの最大値が小さくなる傾向が見られた。これは、より高い温度に慣らされた植物の獲得熱耐性が大きくなり、熱ショックによる活性酸素等の傷害が抑えられるということである。このことから、バイオフォトンの放出には抗酸化酵素の活性低下による活性酸素濃度の上昇などの熱による傷害が重要な要因であることを示しており、マイクロ波による抗酸化活性測定を行う場合には加熱効果を最大限考慮する必要があるという結論を得た。
抗菌ペプチド「ナイシン」とエタノールを併用した食品保存技術とその作用機構解析

本研究では、食品添加物であるナイシン(乳酸菌由来の抗菌ペプチド)が単独では抗菌効果の無い大腸菌に対して、エタノールとの併用により高い殺菌相乗効果を示すことを明らかにした。また、エタノール中でナイシンが速やかに大腸菌に付着すること、4°C下で本溶液の抗菌活性が長期間で維持されることを見出した。さらに、エタノール単独、ナイシン単独では抗菌効果を示さなかったグラム陽性の乳酸菌および食肉表面菌に対してもエタノール・ナイシン溶液に有用な抗菌効果が認められた。以上の結果から、エタノール・ナイシン溶液は、その簡便性から食肉、調理器具、さらには医療機材等の低コストで有用な抗菌剤としての利用性が期待される。ナイシンAは、主にチーズ製造に使用される乳酸球菌により生産されるランチビオティクのバクテリオシン(抗菌ペプチド)で、50ヶ国を超える国々で食品添加物として使用されている(我が国は2009年に食品添加物指定)。これまで研究代表者は、ナイシンが中性pH域で抗菌活性が大幅に低減する欠点を、20%エタノールに溶解させることで高い抗菌効果が維持出来ることを見出した。そこで本年度は、ナイシンの溶解と活性発現に効果的なエタノール濃度の決定と、調製した各溶液の耐熱性および保存性について調べた。ナイシンAを20、40、60、および80%エタノールに溶解した溶液(2mg/400ml)は、指標菌Lactobacillus delbreuckii subsp. bulgaricus JCM1002Tに対して安定な高い活性値(1,9693,938AU/ml)を示した。次いで、各溶液を70°C、1hの条件で加熱したところ、40%以上のエタノール溶液で約50%の活性が維持されたが、4、および37°C下における保存性試験では、1週間後に大幅な活性値の低下が観察された。そこで、酸化防止剤を添加した80%エタノール・ナイシン溶液(2mg/400ml)について保存性試験を行ったところ、EDTA添加区で最も高い残存活性値が得られたものの、対照の無添加エタノール・ナイシン溶液と比較して有意な差は認められなかった。一方、高濃度の80%エタノール・ナイシン溶液(2mg/40ml、2mg/10ml)は、4°C、37°Cに保存した溶液ともに調製後3ヶ月が経過しても高い活性を維持しており、常温での保存(上市)が可能であることが明らかになった。なお、組合せに有効なエタノール濃度と感作後の溶液中ナイシン残存量と、「ナイシンとエタノールによる相乗効果機構の解明ー1」では、予備検討で良好な結果を得ており、来年度の本試験で結論を出す予定である。ナイシンはLactococcus lactisにより生産されるバクテリオシン(抗菌ペプチド)で、我が国では2009年から食品添加物として使用されている。また、グラム陽性菌に対して抗菌活性を示し、大腸菌等の陰性菌に効果はないものの、エタノールとの併用で相乗効果が認められている。本研究では、エタノール・ナイシン溶液を用いた大腸菌の感作(浸漬)試験から、有効死滅濃度について検証を行った。また、各濃度のエタノール中におけるナイシンの大腸菌菌体に対する付着性試験を行い、その付着量を検討すると共に、一度付着したナイシンに対する菌体からの回収の可能性についても検証を行った。浸漬試験の結果、E.coli JM109においては35%エタノール・ナイシン溶液および38%エタノール溶液で即座に菌が死滅した。また、E.coli BL21においては35%エタノールで即座に菌が死滅し、30%エタノール・ナイシン溶液では感作後20分で完全に菌が死滅することが明らかとなった。本結果から、ナイシンとエタノールの相乗効果が再確認されたと供に、ナイシン未添加の場合には大腸菌菌体に対して40%以上のエタノール濃度が殺菌上は必要である可能性が示唆された。JM109における付着性試験により、58%エタノールまでナイシンは付着したが、60%以上では付着が見られなかった。またBL21では、エタノール濃度の上昇に伴い緩やかに付着性が低下する傾向が得られた。JM109におけるナイシンの回収試験では、菌体に付着しない60%エタノールでも、4.3%と低い回収率であり、BL21では50%エタノールでも1.5%の低い値を示した。以上の結果から、ナイシンは感作後に瞬時に菌体へ付着し、一度菌体に付着すると遊離せずに抗菌作用を発揮すると考えられた。2年間の研究で、エタノール・ナイシン溶液の特性と有効濃度を決定し、大腸菌に対する作用機構の解明が進展したことに加え、最終年度の応用試験に向けた食肉表面汚染菌の分離同定(当初の計画外試験)が進行中だが、ナイシンとエタノールによる相乗効果機構の解明ー2(電子顕微鏡、プロテオーム解析、および菌体内物質のメタボローム解析)については完遂出来ていないことから、標記の進捗状況と判断した。これまで申請者は、食品添加物であるナイシン(乳酸菌由来の抗菌ペプチド)が、単独では抗菌効果の無い大腸菌に対して、エタノールとの併用により高い殺菌相乗効果を示すことを明らかにしてきた。そこで本研究では、エタノール・ナイシン溶液の有効濃度と各種細菌に対する殺菌効果、および作用機構を調べ、一般家庭から食品産業、医療現場までに有効かつ実用可能な抗菌剤の開発を試みることとした。本申請研究1年目および2年目では、エタノール中でナイシンが速やかに大腸菌に付着すること、4°C下で本溶液の抗菌活性が長期間で維持されることを見出した。

また最終年度では、発酵食品で重要な役割を担う一方で一部の食品では汚染原因菌でもあるグラム陽性の乳酸菌(ナイシン生産・耐性株、および抗菌ペプチド生産性のガセリ菌株)、および食肉表面菌に対するエタノール・ナイシン溶液の抗菌効果について検討を試みた。その結果、エタノール単独、ナイシン単独では抗菌効果を示さなかった各乳酸菌株に対して、エタノール・ナイシン溶液の高い相乗抗菌効果と感作直後からのナイシン菌体付着性が確認された。次いで、市販食肉(牛、豚、および鶏)に70%、80%エタノール・ナイシン溶液を噴射したところ、エタノール単独で抗菌効果は無かったが、ナイシン添加により各食肉に対する高い抗菌効果が認められた。また、鶏ささみ肉を同エタノール・ナイシン溶液に浸漬した結果、エタノール単独の30秒感作でも食肉表面菌の減少率は90%に達しなかったが、エタノール・ナイシン溶液では100%の減少率が得られた。以上の結果から、エタノール・ナイシン溶液は食肉表面菌をはじめとするグラム陽性・陰性菌に対して高い抗菌作用を示すことが明らかとなり、その簡便性から食肉、調理器具、さらには医療機材等の低コストで有用な抗菌剤(抗菌スプレーおよび浸漬剤)としての利用性が期待される。本研究では、食品添加物であるナイシン(乳酸菌由来の抗菌ペプチド)が単独では抗菌効果の無い大腸菌に対して、エタノールとの併用により高い殺菌相乗効果を示すことを明らかにした。また、エタノール中でナイシンが速やかに大腸菌に付着すること、4°C下で本溶液の抗菌活性が長期間で維持されることを見出した。さらに、エタノール単独、ナイシン単独では抗菌効果を示さなかったグラム陽性の乳酸菌および食肉表面菌に対してもエタノール・ナイシン溶液に有用な抗菌効果が認められた。以上の結果から、エタノール・ナイシン溶液は、その簡便性から食肉、調理器具、さらには医療機材等の低コストで有用な抗菌剤としての利用性が期待される。エタノール・ナイシン溶液の性状については、平成27年度に濃度と安定性に関して大きな知見が得られたことから、平成28年度では他の食中毒原因菌や大腸菌等を用いた各種性状試験を実施する。また、一部の細菌に関しては、エタノール・ナイシン溶液の感作後に、電子顕微鏡、プロテオーム解析、流出物質の同定・定量解析、および菌体内物質のメタボローム解析を行い、「ナイシンとエタノールによる相乗効果機構の解明ー2」を試みる。なお、ナイシンの有機酸菌体内蓄積機構は、官能基を改変・修飾した各種有機酸を用いたリポソームの動態から検証を行う。最終年度となる平成29年度で、現行の供試菌(3株)に加えた他の菌種・菌株(食肉表面汚染菌)を用いて、引き続きナイシンとエタノールによる相乗効果機構の解明(電子顕微鏡、プロテオーム解析、および菌体内物質のメタボローム解析)を行うと共に、本エタノール・ナイシン溶液を用いた食品保存および殺菌への応用として、食肉製品、野菜を対象とした浸漬およびスプレー試験から、本溶液の有効性と実用化に向けた検討を行う。食品微生物学平成27年度に実施した、ナイシンA感作後の菌液中におけるナイシンAの残存量測定(菌体付着量測定)については、溶液の活性測定法が簡便かつ有効であったために、ペプチド抗体を用いた同実験を中止した。
熱収支・気流シミュレーションの連成解析による江戸町屋敷の夏季と冬季の熱環境評価

筆者は現代東京とは空間構成が大きく異なる江戸時代後期の江戸町人地に着目し,地域の気候特性を活かした都市空間の設計および暮らし方の提案への知見を得ることを目指し,学位論文では,夏季における対象地の表面温度分布を数値シミュレーションより算出し,江戸町屋敷は夏季熱帯夜の形成要因になっていないこと,各時間区分での居住者の屋外での滞在空間の熱放射環境が他の屋外生活空間よりも相対的に良好であることを明らかにした当該研究は,上記の筆者による学位論文の更なる発展を目指し,江戸町人地の同一町屋敷を対象に,江戸湾からの気流の影響も考慮し,夏季と冬季における熱と気流の連成解析を行うことで,熱環境の評価を試みている。また,居住者の生活行動や服装の影響も考慮し,熱的快適性からの評価も試みている。1年目の平成22年度には,1)夏季と冬季の代表気象の特定,2)夏季における対象地の気流解析,3)夏季における居住者の作業量と着衣量の特定,4)冬季における対象地の表面温度分布の検討,の4項目に関する作業を行った。2年目にあたる平成23年度は,まず明治23年から明治33年までの冬季の気象データの11年平均を求め,CFDより対象地の冬季の気流分布を解析した。更に学位論文と同様の手法により史料より冬季における居住者の生活行動を抽出し,そこから居住者の滞在空間・環境調整行動を属性ごとに設定した。更に着衣量に関しても一覧を作成し,生活科学分野の既往研究に基づき居住者の代謝量と着衣量も設定した。その上で,上記の検討結果と昨年度および学位論文での研究結果とを合わせ,数値シミュレーションによる熱と気流の連成解析を行った。居住者の一日の作業量と着衣量を考慮した上で,生活高さにおける対象地の夏季と冬季での屋外生活空間での平均放射温度分布,気温分布より,熱環境の変化が問題となる両季節における屋外生活空間の熱環境を評価した。筆者は現代東京とは空間構成が大きく異なる江戸時代後期の江戸町人地に着目し,地域の気候特性を活かした都市空間の設計および暮らし方の提案への知見を得ることを目指している。当該研究は,夏季における対象地の表面温度分布を数値シミュレーションより算出した学位論文の発展を目指し,同一地点を対象に,江戸湾からの気流の影響も考慮し,夏季と冬季における熱環境を熱と気流の連成解析より評価している。江戸時代後期における江戸町人地の屋外生活空間での夏季と冬季の熱環境の評価を目的に,平成22年度は,下記4テーマに関する研究を実施した。1)夏季と冬季の代表気象の特定:地図および史料より,江戸時代後期から明治40年代まで,旧江戸町人地および気象データ観測点の東京気象台周辺では,計測データに影響を及ぼす大きな変化がないことを確認した。その上で,明治23年から明治33年までの11年間における夏季および冬季晴天日の気象データから,当時の東京の気象を把握し,数値シミュレーションによる熱環境の解析に用いる代表日を特定した。2)夏季における対象地の気流解析:対象地は江戸湾に近く,堀と水路にも囲まれるため,それらの地勢を再現した上で,上記1)で把握した気象データを元に対象地である京橋地区の表通りと町屋敷内の路地における気流分布を,ネスティング手法を適用して数値シミュレーションで解析した。なお気流解析には時間を要するため,冬季の気流解析は現在作業中である。3)夏季における居住者の作業量と着衣量の特定:学位論文で明らかにした居住者の夏季一日の生活行動に基づき,居住者の服装を史料より設定した上で,居住者の作業量と着衣量を既往研究より特定・算出した。また冬季も同様の作業を行うため,当時の史料を精査・選定する作業も行った。4)冬季における対象地の表面温度分布の検討:史料より夏季と冬季での建物の変化を把握した上で,シミュレーション用3D-CADモデルを修正し,上記1)で把握した冬季の代表日における対象地の表面温度分布を,数値シミュレーションより算出した。結果,熱を溜め込まない江戸町人地では,冬季においても夜間のヒートアイランド現象は発生せず,近年問題となっている亜熱帯圏の生物の越冬は困難であることを確認した。平成23年度は対象地の気流分布を解析した上で,熱と気流の連成解析を行う予定である。

2年目にあたる平成23年度は,まず明治23年から明治33年までの冬季の気象データの11年平均を求め,CFDより対象地の冬季の気流分布を解析した。更に学位論文と同様の手法により史料より冬季における居住者の生活行動を抽出し,そこから居住者の滞在空間・環境調整行動を属性ごとに設定した。更に着衣量に関しても一覧を作成し,生活科学分野の既往研究に基づき居住者の代謝量と着衣量も設定した。その上で,上記の検討結果と昨年度および学位論文での研究結果とを合わせ,数値シミュレーションによる熱と気流の連成解析を行った。居住者の一日の作業量と着衣量を考慮した上で,生活高さにおける対象地の夏季と冬季での屋外生活空間での平均放射温度分布,気温分布より,熱環境の変化が問題となる両季節における屋外生活空間の熱環境を評価した。
希土類鉄ガーネット化合物を用いた磁気副格子のスピンダイナミクスに関する研究

本年度は申請時の初年度計画である「試料作成と白金/希土類鉄ガーネット二層膜系におけるスピンホール磁気抵抗効果(SMR)の測定」を行い、研究報告書で述べた通り信頼性・新規性の高い結果を得た。以下に詳細を述べる。SMRという界面効果における磁気副格子の寄与を明らかにするため、PLD法と電子線蒸着法により作成した白金/エルビウム鉄ガーネット(ErIG)二層膜系を用いて10から300 Kにおける角度依存磁気抵抗(ADMR)測定を行った。300 KにおいてはErIGの磁化はFe原子に由来するものが支配的なため典型的なSMRの振る舞いが観測された。磁気補償温度近傍である80 Kでは、外部磁場の強さによってADMR信号の振る舞いが変化した。外部磁場1 Tでは抵抗の角度依存性は観測されなかったが7 Tにおいては300 Kの時と同じ角度依存性を示した。このことから80 Kでは外部磁場1 Tと7 TにおいてErIGの異なる磁気相が生じ、それがSMRに反映されたと解釈できる。また10 KではSMR理論で抵抗の角度依存性が現れないはずの面での回転において抵抗の角度依存性が見られた。同温度での7 T測定結果には単独スピンSMRモデルと磁気異方性だけでは説明できない振る舞いも見られた。これらは低温でのみ現れるErIG特有の磁気相を反映したものと考えられる。ErIG層の厚さや基板物質が変化すると磁気補償温度付近でのADMR信号の振る舞いに変化が見られたことから、基板物質由来のErIG薄膜の格子ひずみや膜厚そのものが磁気補償温度近傍での界面磁化に大きく影響することが示唆される。これらの結果を体系的に説明するためには、SMR測定結果の多様な振る舞いから得られたErIG/Pt界面の情報と今後予定しているspin pumpingの実験から得られるバルク状態の情報と照らし合わせて考えていく必要がある。現在の研究進捗状況について、今年度はおおむね順調に研究が進展したと評価できる理由3点を以下に述べる。第一に、申請時の研究計画に沿ったプロセスを実行できている点である。エルビウム鉄ガーネット(ErIG)薄膜の作成・評価やスピンホール磁気抵抗効果の測定はそれにかかる時間、そして得られるデータの量共に膨大なものである。しかし私は一つ一つの段階を丁寧にこなし、系統的なデータを得ることに成功した。第二に、当初予定していなかった単結晶ErIGを使用したことである。学会を通じてErIG単結晶を持っているグループがあることを知った私はすぐに共同研究を提案した。単結晶が手に入ったことで多種多様な振る舞いを見せる薄膜サンプルの結果を考えるため今後の大きな指針となる。これは本研究を進めるにあたり非常に重要な要素である。第三に、数多くの共同研究先と上手く連携を取りながら研究を進めることができている点である。本研究は我々のグループだけでは完結できないものであり、提携先との信頼関係がそのまま研究の進捗に影響する。私は研究への真摯な姿勢をもって共同研究者たちと信頼関係を築き、ここまでの成果を積み上げてきた。以上の理由から本研究課題の進捗状況はおおむね順調といえる。昨年度作成した白金/希土類鉄ガーネット二層膜系におけるスピンポンピングによる逆スピンホール起電力測定を行う。昨年度実施したSMR測定は金属層から流れ込むスピン流に対する磁性絶縁体中の磁化の応答が変化することで白金層の抵抗率が変化するという界面での効果であるのに対し、スピンポンピングによる逆スピンホール起電力の起源は磁性絶縁体中で励起された磁化ダイナミクス(磁化の歳差運動)である。つまりスピン流源が逆になる。希土類鉄ガーネットがスピン流源として働いた場合に副格子磁化がスピン流生成にどういった寄与を見せるのかを本年度中に明らかにすることが目標である。本実験遂行のためスピンポンピングでの高周波測定に必要なシグナルジェネレータ、スペクトラムアナライザと高周波ケーブルを購入する予定である。シグナルジェネレータは物質中の磁化の歳差運動を誘起させるために必要な高周波磁場の生成に使用し、スペクトラムアナライザで歳差運動の励起によるマイクロ波吸収量を測定する。以下に詳細を述べる。

ErIG層の厚さや基板物質が変化すると磁気補償温度付近でのADMR信号の振る舞いに変化が見られたことから、基板物質由来のErIG薄膜の格子ひずみや膜厚そのものが磁気補償温度近傍での界面磁化に大きく影響することが示唆される。これらの結果を体系的に説明するためには、SMR測定結果の多様な振る舞いから得られたErIG/Pt界面の情報と今後予定しているspin pumpingの実験から得られるバルク状態の情報と照らし合わせて考えていく必要がある。現在の研究進捗状況について、今年度はおおむね順調に研究が進展したと評価できる理由3点を以下に述べる。第一に、申請時の研究計画に沿ったプロセスを実行できている点である。エルビウム鉄ガーネット(ErIG)薄膜の作成・評価やスピンホール磁気抵抗効果の測定はそれにかかる時間、そして得られるデータの量共に膨大なものである。しかし私は一つ一つの段階を丁寧にこなし、系統的なデータを得ることに成功した。第二に、当初予定していなかった単結晶ErIGを使用したことである。学会を通じてErIG単結晶を持っているグループがあることを知った私はすぐに共同研究を提案した。単結晶が手に入ったことで多種多様な振る舞いを見せる薄膜サンプルの結果を考えるため今後の大きな指針となる。これは本研究を進めるにあたり非常に重要な要素である。第三に、数多くの共同研究先と上手く連携を取りながら研究を進めることができている点である。本研究は我々のグループだけでは完結できないものであり、提携先との信頼関係がそのまま研究の進捗に影響する。私は研究への真摯な姿勢をもって共同研究者たちと信頼関係を築き、ここまでの成果を積み上げてきた。以上の理由から本研究課題の進捗状況はおおむね順調といえる。昨年度作成した白金/希土類鉄ガーネット二層膜系におけるスピンポンピングによる逆スピンホール起電力測定を行う。昨年度実施したSMR測定は金属層から流れ込むスピン流に対する磁性絶縁体中の磁化の応答が変化することで白金層の抵抗率が変化するという界面での効果であるのに対し、スピンポンピングによる逆スピンホール起電力の起源は磁性絶縁体中で励起された磁化ダイナミクス(磁化の歳差運動)である。つまりスピン流源が逆になる。希土類鉄ガーネットがスピン流源として働いた場合に副格子磁化がスピン流生成にどういった寄与を見せるのかを本年度中に明らかにすることが目標である。本実験遂行のためスピンポンピングでの高周波測定に必要なシグナルジェネレータ、スペクトラムアナライザと高周波ケーブルを購入する予定である。シグナルジェネレータは物質中の磁化の歳差運動を誘起させるために必要な高周波磁場の生成に使用し、スペクトラムアナライザで歳差運動の励起によるマイクロ波吸収量を測定する。
横須賀製鉄所・造船所におけるフランス系建設技術の導入に関する基礎的研究

本研究の結果、横須賀製鉄所では「木造と煉瓦の折衷構造」の建築構造形式を意識的に採択していたことなどが確認された。この構造形式は、良質な石材が少ないという日本の資源の状況に見合ったもので、耐震性は日本でも馴染のある木造が担い、煉瓦壁で耐火性を持たせた点が利点であると認識されていた。また、多くの近代的な建築材料を先駆的に使用すると共に、科学的な材料研究を進めていた様子も明らかとなった。本研究は、日本とフランスに残る歴史資料の分析を通して、フランスから横須賀製鉄所・造船所に導入された建設技術について明らかにすることを目的としている。フランスに残る横須賀製鉄所・造船所関係の直接的な歴史資料には、主に、フランス防衛資料館本部(service historique de la defense a Vincennes)に所蔵される資料群、フランス人技師の子孫に伝来する資料群があり、本研究事業では、建設技術分野以外の資料を含めて、これらの資料を可能な限りまとまりのある形で全体的に収集する事を計画している。併せて、フランスの各軍港市には、横須賀製鉄所・造船所と共通する仕様を有する同年代の建造物が残されると共に、横須賀製鉄所・造船所に来日したフランス人技師の歴史資料などが所蔵されており、これらの情報についても可能な限り収集する事を目標とした。これらの資料収集調査では、横須賀市国際交流課、フランス・ブレスト広域都市共同体国際交流課、横須賀製鉄所・造船所の経済史分野のフランス人研究者、横須賀製鉄所フランス人技師の子孫の協力により、順調に作業が進む一方で、資料所在情報が増え続ける結果をもたらしている。収集資料の解読作業については、当初、本研究事業にとって重要なものから順を追って部分的な翻訳を委託する計画を立てていた。しかし、重要資料の選定と部分翻訳には重複する作業が多いことから、自ら翻訳を進めて翻訳の部分的な校正をフランス語の専門家に依頼する体制で研究を進める事とした。すなわち、研究目的に適った資料から順を追って解読に着手し、研究成果を予測しながら関連資料を解読する工程で研究を進める事とした。現時点では、建築材料研究、度量衡の換算法、煉瓦製造技術、建築構造形式、土木技術、技術者の系譜等の項目で、フランスと横須賀の対比的研究を行い得る素材を見出して分析を進めており、今後は他の項目についても翻訳と歴史的考察を更に進める計画である。本年度は主に、フランス共和国パリ市(Paris)、シェルブール市(Cherbourg)、ブレスト市(Brest)、ナント市(Nantes)、ラ・ロッシェル市(la Roshelle)、ロッシェルフォール市(Roshefort)での資料収集調査と資料整理を行った。その中で、「横須賀製鉄所・造船所関係資料リスト(海軍歴史資料館シェルブール支所所蔵)」(「ARSENAL JAPONAIS DE YOKOSUKA construit par la France」(Historique de la marine cherbourg))を収集できた点が主な成果であった。このリストに掲載されている資料の多くは、パリ市内に所在する海軍歴史資料館ヴァンセンヌ本部に所蔵されている。当該年度の調査で資料の複写が出来たのは、資料リストの2項目までであるが、複写画像の数量は2000点超である。本リスト所収の資料のみでも大量であるが、ヴェルニー等の人物情報に関する資料群も別途に存在するため、海軍歴史資料館所蔵(支所を含む)の横須賀関連資料は膨大な量に上ることが判明した。これらは、日本側の資料では確認できない歴史情報を多く含んでいるなど、横須賀製鉄所・造船所の歴史研究にとって重要な資料群であると言える。また、この資料リストが所蔵されていたシェルブールの市街地やロッシュフォール、ラ・ロシェル、パリ市内で、数多くの通称「フランス積み」の煉瓦造建築を確認できた。更に、ブレストからナントへの移動中に、レンヌ駅、ルドン駅等でも「フランス積み」煉瓦造建築が確認できた。軍港を擁するロッシュフォールでは、横須賀製鉄所と同年代のドライドック、長棟のロープ工場、横須賀製鉄所医師サヴァティエの母港である海軍医学校校舎などを調査した。また、ブレスト市では、商業港のドライドックについて、ポンプ室等の地下施設内部を含む現地調査と図面収集を実施した。ブレスト公立公文書館では、横須賀での煉瓦製造を成功させた「レオン・ボエル(Leon Boelle)」の出生届と死亡届を確認し、家族構成等が判明した。この他、横須賀製鉄所に勤務した3名のブレスト出身者の出生届を確認した。また、横須賀製鉄所に勤務したブルターニュ地方原住民のBreton人に関する調査を行った。防衛歴史資料館ロリアン支所では、アンドレット(Indret)工廠出身者の調査を行った。ここでは、初代工事課長・機械課長ゴートランのアンドレットから横須賀製鉄所への派遣を示す資料や勤務実績書、手紙等が確認された。加えて、その他のアンドレット出身者の出生地や職歴、フルネーム等が新たに判明した。更に、経歴不詳であった1名がアンドレット出身者であること等を確認した。