hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝統的河川構造物の有するグリーンインフラ機能

H29年およびH30年には、いずれも研究対象地において、大きな出水イベントが起こった。H29年度の出水では石造りの護床工一基が被災し、H30年度の出水においても堰機能を有する石造りの護床工一基が被災した。H30年度はこれらの被災した石造り護床工の内部構造を詳細に把握する調査を重点的に行った。石造り護床工の内部構造の把握については、研究申請時には対象としていなかった(構造物を壊さないと内部構造が把握できないため)が、今回の被災によって偶然にもその内部を把握する機会を得たため、項目を追加して重点的に調査を行った。被災した堰の内部構造調査により、1護床工の石の控え厚さや積み方、2裏込め材の層厚やその粒径や積み方、3護岸と護床工との接続部の構造、4石積み護岸控え厚さや裏込め材構造などが詳細に明らかとなった。前年に行った被災前の地形測量と併せて、石造り護床工とその周辺構造物(護岸)の構造が3次元的に整理できた。また、H29年度に被災した堰の復旧事業において、上記の調査結果を活かした石造り護床工の設計及び施工に取り組み、河川管理者および施工業者の協力のもと現地に竣工した。さらに、石造り護床工のエネルギー減勢機能に関する水理実験(1/50スケール)を行い、その水理特性を明らかにした。具体的には、同様の条件(同勾配、同じ形状)のコンクリート構造の堰と比較して、射流越流時の流速が半分程度となることや、支配断面から跳水位置までの距離が半分程度となること等を明らかにした。概ね予定通り進展している。しかしながら、平成29年に続き平成30年にも当該地は大きな出水イベントに見舞われた。2年連続で研究対象とした構造物が被災し、計画通りに調査研究が行えなかった部分も多い。一方で、出水時にしかとることができない貴重な観測データや、被災したことにより構造物の内部構造に関する知見や情報を得る機会を得たことは大きな収穫であった。前述のとおり、研究対象地は平成29年度に続き、平成30年度も大きな出水ベントに見舞われた。その影響により研究成果の方向性についても変化が生じるものと考えている。今後は、出水時の観測データを活用したものや、被災構造物の内部構造に関する調査により得られた知見を活かしたものに重点を置いて研究展開していきたいと考えている。具体的には、多くの構造物の機能を広く把握するのではなく、貴重な情報が得られた石造りの護床工の有する機能についてより深く考察することに注力して推進していきたいと考えている。本邦には、近世の伝統的土木技術による河川構造物が多く現存する。このような伝統的河川構造物は、近年グリーンインフラの重要な手法の一つとして注目を集めている。本研究では、福岡県を流れる野鳥川を対象として、伝統的構造物のもつグリーンインフラとしての機能を、環境・治水の両側面から評価する。それにより、環境と治水の両立する河川管理手法の確立に資する知見を得ることを目的としている。初年度であるH29年度は、初めに野鳥川における河川構造物の分布状況を詳細に把握した。河川構造物のうち河道の形態を決める上で特に重要な機能を有する護床工については、対象区間に17基存在し、そのうち4基が伝統工法による空石積みの護床工であることが確認された。空石積み護床工のグリーンインフラ機能を評価するために、底生動物の分布状況および魚類の生息状況について調査を行った。その結果、(1)野鳥川における伝統的河川構造物の空石積みの護床工は,その構造によって魚類の往来を妨げないこと.(2)空石積みの護床工上に生息する底生動物の種数は自然の区間と比べても有意差はなく,伝統的な工法を模倣した練積みタイプの護床工や従来のコンクリートタイプの護床工と比べて,自然に近い環境機能を有していること.(3)空石積みの護床工上の魚類の平均生息密度は,伝統的な工法を模倣した練積みタイプの護床工や従来のコンクリートタイプの護床工と比べて大きいこと等を明らかにした。治水機能については、H29年7月に起こった出水時の流況を現地で詳細に観測し、(1)護床工の縦断勾配を局所的に変化させ、跳水を意図的に起こして減勢する。(2)水衝部は護岸の形状を変え、水制を活用し、二次流を起こし、本流の流れとぶつけることで洪水流の勢い減勢する。(3)水衝部の堰では川幅を上下流に比べて広く取ってあり、水位を下げる効果を有する。等の知見を明らかにした。一方、研究対象地は福岡県朝倉市に位置するため、平成29年7月九州北部豪雨の影響を受けた。研究対象とした構造物もいくつかが被災し、計画通りに調査研究が行えなかった部分もある。

石造り護床工の内部構造の把握については、研究申請時には対象としていなかった(構造物を壊さないと内部構造が把握できないため)が、今回の被災によって偶然にもその内部を把握する機会を得たため、項目を追加して重点的に調査を行った。被災した堰の内部構造調査により、1護床工の石の控え厚さや積み方、2裏込め材の層厚やその粒径や積み方、3護岸と護床工との接続部の構造、4石積み護岸控え厚さや裏込め材構造などが詳細に明らかとなった。前年に行った被災前の地形測量と併せて、石造り護床工とその周辺構造物(護岸)の構造が3次元的に整理できた。また、H29年度に被災した堰の復旧事業において、上記の調査結果を活かした石造り護床工の設計及び施工に取り組み、河川管理者および施工業者の協力のもと現地に竣工した。さらに、石造り護床工のエネルギー減勢機能に関する水理実験(1/50スケール)を行い、その水理特性を明らかにした。具体的には、同様の条件(同勾配、同じ形状)のコンクリート構造の堰と比較して、射流越流時の流速が半分程度となることや、支配断面から跳水位置までの距離が半分程度となること等を明らかにした。概ね予定通り進展している。しかしながら、平成29年に続き平成30年にも当該地は大きな出水イベントに見舞われた。2年連続で研究対象とした構造物が被災し、計画通りに調査研究が行えなかった部分も多い。一方で、出水時にしかとることができない貴重な観測データや、被災したことにより構造物の内部構造に関する知見や情報を得る機会を得たことは大きな収穫であった。前述のとおり、研究対象地は福岡県朝倉市に位置するため、平成29年7月九州北部豪雨の影響を大きく受けた。そのため、研究対象とした河川構造物もいくつかが被災し、今後も計画通りに調査研究が行えない部分があると想定される。一方で、洪水時の水の流れに関する情報など、大規模出水時にしか得られない貴重なデータも取得できており、それらを活用した分析を行うことを重点的に進める方向で考えている。また、今次災害で被災した伝統構造物を詳細に測量、調査することで、もともとは把握できなかった地中の構造などについても詳細に把握できる可能性が出てきた。そのため、被災した構造物の詳細な調査については追加で実施したいと考えている。前述のとおり、研究対象地は平成29年度に続き、平成30年度も大きな出水ベントに見舞われた。その影響により研究成果の方向性についても変化が生じるものと考えている。今後は、出水時の観測データを活用したものや、被災構造物の内部構造に関する調査により得られた知見を活かしたものに重点を置いて研究展開していきたいと考えている。具体的には、多くの構造物の機能を広く把握するのではなく、貴重な情報が得られた石造りの護床工の有する機能についてより深く考察することに注力して推進していきたいと考えている。研究対象地が豪雨により被災し、H30年度に予定していた現地調査計画が変更(一部延期)となったため。
花色アントシアニンの発色機構制御による新規花色の開発-青バラの創製

花の赤から紫、青の色はアントシアニンで、僅か数種の発色団で千差万別な色を賄っている。発色機構を化学的に明らかにして、この原理に基づいてアントシアニン生合成遺伝子をクローニグして、本来、青色色素遺伝子を持っていない花、キク、バラ、カ-ネーションなどに、遺伝子導入し新たな色を持った花を分子育種する。研究の歴史の最も長いヤグルマギク青色プロトシアニンの発色機構の解明を行なった。この色素は、鉄、マグネシウムが中心金属の2核錯体で、青色発色は、発色団から鉄への電街道であることを明らかにした。他の青色花弁色素の化学構造の解明より、メタロアントシアニンが自然界普遍的に存在することを明らかにした。アジサイは変幻にその色を変える。青色はpH4.0でデルフィニジン3-グルコシドとイソクロロゲン酸、アルミニウムイオンによって、赤色は、pH3.0以下で再現された。空色アサガオ(Ipomoea tricolor)の開花段階のpH測定から、花弁の色素細胞が蕾ではpH6.6開花すると7.7まで上昇する。即ち、青色は色素細胞の液胞pHのアルカリ化によることが分った。花色発現機構解明を基礎に、アントシアニン生合成遺伝子、フラボン3′,5′水酸化酵素遺伝子をペチュニア取りだし、カ-ネーションに導入し藤色花の創製に成功した。色素を青色、安定化する芳香族酸のトランスアシラーゼ遺伝子をリンドウから取り出してその特性を調べた、さらに、フラボンからアントシアニンヘのゲート酵素遺伝子(ジヒドロフラボノール-4一レダクターゼ)を取りだし、ペチュニアの変異種に導入すると無色の花が橙色になることが分った。赤、紫から、青色にいたる多彩な花の色はそのほとんどがアントシアニンによる。アントシアニンはpHにより連続的に色が変化し、その安定化には色素分子が非共有結合性の弱い分子間相互作用により会合することが必須である。新規花色、特に青色花色の発現には、液胞pHの制御が極めて深く関わる。本研究では、この観点から西洋アサガオ(Ipomoea tricolor)花弁が、細胞のpH変化により色を変えることを、生きた細胞の直接pH測定により初めて解明した。空色西洋アサガオの蕾は赤紫色で、開花に伴い青色へと変わる。この花弁色素は、分子内に存在する複数個の芳香族有機酸の分子内会合により安定化される。つぼみと開花花弁から色素を抽出してHPLCで分析したところ、いずれにも、色素としてはヘブンリーブルーアントシアニン(HBA)しか含まれておらず、開花に伴う花色変化はpH変化によることが強く示唆された。そこで、植物細胞内微小電極を用いてアサガオ液胞pHの精密測定を試みた。顕微鏡下花弁の切片に微小pH電極を刺し、膜電位をモニターしながらpHを測定した。青色花弁液胞のpHは約7.7という高値を示し、一方、赤紫色の蕾花弁の液胞pHは6.6と低いことがわかったこの数値は、HBAをそれぞれの緩衝液に溶解したときの色とも良く一致した。空色アサガオの開花に伴う色の変化は、液胞pHが7.7へと劇的に上昇するためであることが明らかになり、WillstatterのpH説を実際の花色変化として初めて証明することに成功した。アサガオでなぜ、液胞pHがこのように異常に高くなるメカニズムで起こるのか今後の課題である。花の赤、紫、青色は、アントシアニンによる。この色素は、pH、共存物質、金属イオンによって変幻にその色を変える。この色素の色調は、pHによって敏感に影響を受ける。本年度は、バラの花弁色調と色素細胞のpHの関係を明らかにするために、直接、生きた色素細胞のpHを測定できる細胞内微小電極(直径1ミクロン以下)法を開発した。

バラ花弁の色素細胞は、表層の1層にしか存在していないので、搾汁のpHは色素細胞pHを反映していない。実際、搾汁を絞るとバラ色が紫色に変化する。植物用細胞内微小ガラス電極とpH測定装置は市販されていないので、研究目的に合わせて装置を自作した。植物細胞は内圧が10Kg/cm^2と高く、硬い細胞壁で覆われていることから、細胞を生かしたままでpH測定するにはガラス電極本体の製作がポイントとなり、先端の形状が重要であることが分かった。ガラスの溶解温度とガラス管材質、太さ、引き伸ばす力等多くの条件を検討し、適正な電極の形状を決めた。サザンカの赤花のpHを直接測定することに成功し、色素細胞のpHが3から3.5と極めて強い酸性を示すことを明らかにすることができた。この手法をバラの花のpH測定に適用すべく準備を整えている。バラの赤色色素とヤグルマ菊の青色色素との構造研究から、その発色団が同じシアニジンであり、ヤグルマギクのプロトシアニンはアントシアニン分子が鉄イオンにアントシアニン分子が錯体を形成して青色を呈していることが分かった。このことは、鉄イオンの導入と錯体形成の条件をバラに発現できる遺伝子を導入することができれば青いバラができると考えられる。花の赤、紫、青色は、花色素アントシアニンによる、この色素は、pH、金属錯体の形成、共存するコピグメントにより深色化と安定化が起きる。これまでの基礎化学研究で、アントシアニンにより青色花色を発現するには、1)安定な金属錯体の形成、または、2)液胞pHの上昇による安定なアンヒドロ塩基アニオン型の形成のいずれかが不可欠で、いずれも超分子の構築を伴うことがわかった。本年度は、1)からのアプローチとして、変幻自在に花色のかわるアジサイの発色機構の研究を、2)からのアプローチとして、芳香族アシル基転移酵素のクローニング研究を実施した。1)種々の色のアジサイの萼片成分の化学構造と含有量を調べ、色素がいずれもデルフィニジン3-グルコシドシドであること、および、青くなるほどコピグメントのイソクロロゲン酸とAl^<3+>が増加することを明らかにした。次に、アジサイ花色のin vivtro再現実験のために成分の大量調製法を開発した。デルフィニジン3-グルコシドシドは豆種皮より単離できることがわかった。イソクロロゲン酸およびその類縁体は、新たに高選択的化学合成法を開発して得た。構成成分を用いて、緩衝液中で金属イオン存在下で組み合わせ再構成実験を行なった。安定な青色発現にはpH3.54.5で色素と5位にケイヒ酸誘導体の置換したキナ酸、Al^<3+>の3成分の混合することが必須で、コピグメントにクロロゲン酸および類縁体を用いると青色の沈殿となった。青色発色に厳密な構造認識が働くことを見いだした。2)アントシアニンは芳香族酸残基の分子内会合により安定化される。そこで、リンドウ花弁よりヒドロキシケイヒ酸転移酵素を精製し性質を調べた。酵素タンパクは52kDa等電点4.6で,p-クマル酸、コーヒー酸のCo-Aエステルからアントシアニジン3、5-ジグルコシドの5位グルコースヘアシル基を転移させることがわかった。
テラヘルツ誘導放射によるリュードベリ状態間ダイナミクス

THz領域の誘導放射(THz stimulated emission : THzSEと略記)観測システムを構築した.一酸化窒素を対象分子とし, A^2Σ^+状態を経由する二段階励起法によって波数約60000 cm^(-1)以上に存在するリュードベリ状態を励起したが,主量子数nが9以上の強い前期解離性を有するsおよpRydberg状態からのTHzSEを観測することはできなかった.一方、本法の高分解能分光計測への応用として,バレンス状態であるB^2II (v = 14)状態の項値を小数点以下2桁で決定し, Rydberg-Valence間相互作用を解明した.THz領域の誘導放射(THz stimulated emission : THzSEと略記)観測システムを構築した.一酸化窒素を対象分子とし, A^2Σ^+状態を経由する二段階励起法によって波数約60000 cm^(-1)以上に存在するリュードベリ状態を励起したが,主量子数nが9以上の強い前期解離性を有するsおよpRydberg状態からのTHzSEを観測することはできなかった.一方、本法の高分解能分光計測への応用として,バレンス状態であるB^2II (v = 14)状態の項値を小数点以下2桁で決定し, Rydberg-Valence間相互作用を解明した.今年度は2025μm(1512THz)におけるNO,H_2,HD,D_2からの遠赤外誘導放射光(far infrared stimulated emission)を検出することを試みた。NOの前期解離Rydberg状態である8pσ,π(v=0)状態の励起スペクトルを測定したところ、σ,πのうち前者のみが検出された。π状態は吸収の測定から既に回転輪郭がぼやけておりps以下の寿命を持つことがわかっている。一方、σ状態では線幅の増大は見られるものの回転線は分離されておりps程度の寿命を持つが、今回の測定は誘今年度は2025μm(1512THz)におけるNO,H_2,HD,D_2からの遠赤外誘導放射光(far infrared stimulated emission)を検出することを試みた。一方、σ状態では線幅の増大は見られるものの回転線は分離されておりps程度の寿命を持つが、今回の測定は誘導放射がps程度の寿命でも起こり得ることを示している。発光を分光したところ、以前に報告した8sσ(v=0)からの発光パターンとよく一致した。すなわち8pσ(v=0)からの初段誘導放射経路として8pσ(v=0)→8sσ(v=0)が起こっていることが予想される。この遷移に相当する波長は40μmであり、検出器の波長上限を超えている。ボロメーターを検出器とする測定系を組み、直接この誘導放射を検出することが次年度の課題である。また8pσ(v=0)から下位のsσRydberg状態、たとえば7sσ(v=0)6や6sσ(v=0)への誘導放射は観測されなかった。このことは誘導放射に黒体放射が関係していることを強く示唆している。極端紫外・可視二重共鳴励起によって生成する水素分子およびその同位体のRydberg状態からの誘導放射を観測することはできなかった。一酸化窒素を対象分子とし、A状態を経由する二段階励起法によって波数約60000cm-1以上に存在するリュードベリおよびバレンス状態を回転量子数まで選別して励起し、レーザー光同軸方向に発せられる誘導放射光を検出し、電子構造ならびにエネルギー緩和のダイナミクスを追跡することが目的である。一酸化窒素の8sおよび8fリュードベリ状態からの遠赤外誘導放射光が当研究室ですでに検出されていることから、さらに高い9sリュードベリ状態を励起したが、誘導放射光を検出することはできなかった。その理由として、(1)9s状態が前期解離性を有するため増幅を起こすだけの十分長い寿命を持っておらず、増幅に必要な占有数を保持できないこと、(2)9s→8p遷移に基づく誘導放射が起こっていたとしても、8pリュードベリ状態が強い前期解離性であり、それ以後キャスケード的な放射緩和を起こすことがない等の理由が考えられる。実際A状態から直接8p状態を励起した場合でも誘導放射は観測できず、これは8p←Xの真空紫外吸収バンドの線幅が既に広がっていることと矛盾しない。B(v=14)状態からの赤外誘導放射光を検出しつつ、励起レーザー光の周波数を掃引し、B(v=14)状態のエネルギー準位構造を調べた。その際波長標準としてヨウ素分子の蛍光励起スペクトルを同時測定することにより、項値(cm-1)を小数点以下二桁の精度で決定し、近傍のリュードベリ状態との相互作用を明らかにした。
超精密超微小切削に関する研究

超精密超微小切削機構の解明を目的として、超精密切削加工機及びSEM内超微小切削加工機を用いた切削実験と、剛塑性有限要素法による微小切削過程のシミュレ-ションを行い、以下に示す結果を得た。1.多結晶銅の超精密2次元切削実験において、切込み2.5nmで正常な切りくず生成が行われることが確認された。切込みの微小化に伴いせん断角は23^゚まで小さくなり、比切削抵抗が極めて大きくなる。また仕上げ面表面には、切込み1mum以上の条件では結晶粒界及び段差が顕著に生じるが切込みの微小化に伴って見られなくなる。2.単結晶銅の超精密2次元切削及びSEM内での低速微小切削実験を行った結果、切込み1mum以上においては、切りくず生成、切削力、仕上げ面性状などに及ぼす結晶方位の影響が顕著に現れた。これに対して、切込みがサブミクロンオ-ダになると、その影響がほとんど見られなくなった。切りくず、被削材と工具との接触長さ及び切削力の測定から、工具刃先丸み半径に近い切込みでは、仕上げ面の加工変質の状態あるいは刃先部での被削材の変形挙動(バニシングやラッピング作用)が重要な役割を果たし、結晶異方性の影響を少なくしている。3.最大塑性仕事の原理を用いて、シュミットの法則による単結晶材料の降状条件を剛塑性有限要素解析に導入することができた。提案した手法を用いて銅単結晶材料の切削プロセスの解析を行い、切りくず形状、せん断角、切削力について、2次元微小切削実験と比較した結果、これらの項目について定性的な一致が見られた。4.工具刃先丸みを考慮した被削材の初期モデルを、流線に沿って修正することにより、定常切削状態のモデルを決定する手法を提案した。この解析より、切込みに対して工具刃先の丸み半径が大きくなると、切削比が小さくなり見かけ上の比切削抵抗が大きくなること、せん断域が拡大すことなどが明かとなった。平成元年度における研究は、当初の予定に従って概ね順調に進歩している。今年度得られた研究成果をまとめると、以下のとおりである。1.超精密超微小切削過程の基本特性の検討超精密切削加工機を用いて、無酸素銅、単結晶銅などの超微小2次元切削実験を行なった。使用した工具は特殊な単結晶ダイヤモンド工具である。その結果、見かけ上の切込みがμmのオ-ダから2nmに至る範囲において、ほぼ正常な切りくず生成が行なわれることを確認した。得られた切りくずは、連続型切りくずである。切削力を測定した結果、切込みが100nmのオ-ダ以下では、主分力よりも背分力が大きくなること、見かけ上の比切削抵抗は、切込みの減少に伴なって極めて大きな値を取ることなど、超微小切削の基本的な特性を明らかにすることができた。2.被削材の材料特性が超微小切削過程に及ぼす影響の検討上述の単結晶材料に対して、代表的な合金材料としてステンレス鋼を取上げ、特別に研磨を行なったCBN焼結工具を用いて超微小2次元切削を行なった。

その結果、見かけ上の切込みが0.01μmのオ-ダにおいてもほぼ正常な連続型切りくずが排出されること、切削力については、銅を切削した場合と同様、切込みの減少に伴なって比切削抵抗が極めて大きくなることなどの知見が得られた。3.仕上げ面と表面下の特性の評価超微小切削実験によって得られた仕上げ面の特性を、高倍率あらさ測定器、微分干渉顕微鏡などを用いて解析、観察を行なった。その結果、切込みの微小化に伴ないある程度の仕上げ面性状の改善は見られるものの、極めて極微小切込みにおいては、仕上げ面特性はむしろ劣化することが求められた。本年度は、超精密超微小切削機構の解明を目的として、超精密切削加工機を用いて単結晶銅の超微小切削実験を行い、切込みがナノメ-タレベルに至る超微小切削プロセスの基本特性を実験的に明らかにするとともに、剛塑性有限要素法による微小切削過程のシミュレ-ションを行った。その結果次のような成果を得た。1.単結晶銅の超精密2次元切削実験を行った結果、切込み1μm以上の切削においては、切りくず生成、切削力、仕上げ面性状などに対する結晶の方位の影響が顕著に現れるのに対して、切込みがサブミクロンオ-ダになるとその影響がほとんど見られなくなった。切りくず、被削材と工具のすくい面、逃げ面との接触長さ及び切削力の測定から、工具の刃先丸み半径に近い切込み条件では、仕上げ面の加工変質の状態あるいは刃先部での被削材の変形挙動(主としてバニシングあるいはラッピング作用)が重要な役割を果たし、結晶異方性の影響を少なくしていると言える。2.最大塑性仕事の原理を用いて、シュミットの法則による単結晶材料の降伏条件を剛塑性有限要素解析に導入することができた。提案した手法を用いて銅単結晶材料の切削プロセスの解析を行い、切りくず形状、せん断角、切削力について、2次元微小切削実験と比較した結果、これらの項目について定性的な一致が見られた。3.工具刃先丸みを考慮した被削材の初期モデルを、流線に沿って修正することにより、定常切削状態のモデルを決定する手法を提案した。提案した手法を用いて解析を行った結果、切削比、被切削低抗などの点で実験値とよい一致がみられ、切込みに対して工具丸み半径が大きくなると、切削比が小さくなり見かけ上の比切削抵抗が大きくなること、せん断域が拡大すことなどが明かとなった。
里親ファミリーホームからみた社会的養護における居住環境計画に関する実証的研究

本研究では、家庭養護のひとつである里親ファミリーホーム(以下FHと略す)の空間的特徴および生活実態の全国的傾向を捉えるためにアンケート調査を実施した。調査は全国216のFHを対象とし、107ホームの回答を得た。その結果、養育者が所有する戸建住宅で委託児童4名から6名を養育しているFHが多い実態が把握できた一方で、改修せずに開設する割合も高く一般的な住宅性能のなかで多人数が暮らす状況や、養育者の高齢化や実親との関係性にともなう課題もみられた。また、FHに必要な空間として居住者が揃って食事のできる空間や委託児童の自立と養育者との心的距離を考慮した子ども部屋の整備が重要であることが明らかになった。本研究は、社会的養護の居住環境のうち、家庭養護のひとつである里親ファミリーホーム(以下、FHと略す)の役割や空間的・運営的特徴について明らかにし、児童養護施設などの施設養護との比較分析を加えながら、養護環境による居住支援のあり方を考察することを目的としている。研究の初年度である平成26年度は、現地調査にもとづきFHにおける養育手法や生活実態を捉えた。調査対象は愛知県にある4つのFHとし、現地においてそれぞれの養育者に対してヒアリング調査を実施した。平面図を事前に提供してもらい、開設の経緯、運営方法、生活の様子などについて、図面で確認しながら質問した。調査時間は平均4時間であった。その結果、以下のことが明らかとなった。1)朝食、夕食ともに子ども全員が揃ってから行っており、ダイニング空間が生活リズムの中心となっている。2)FHに実子がいる場合、養育している子どもが就寝した後に養育者が実子との時間を確保する状況がみられる。3)空間利用からみると、養育者が子どもの自立を考慮しており、すべてのFHで年齢が上がるにつれて養育者から離れた位置の子ども部屋に移動する。4)養育者は特にFH内のコミュニケーションを重要としているが、養育者に児童養護施設での職員経験がある場合は、子どもとプライベートな話に関しては場所を変えて1対1で行う傾向がみられる一方で、里親経験のある養育者の場合は、食事などの普段の生活のなかで話をする傾向がみられ、養育者の経験によってコミュニケーションの位置づけは異なる。本研究活動期間の2年目にあたる平成27年度は、FHが抱える空間的な課題やニーズの全体的な傾向を把握するため、全国にある216のFHを対象にしたアンケート調査を行った。アンケート内容は、FHの概要や委託児童の人数や年齢、空間の使われ方、建物への満足度などである。アンケートは107ホームから返信があり、回収率は49%であった。なお、配布には日本ファミリーホーム協議会の協力を得た。アンケート集計および分析の結果、以下のことが明らかとなった。1)全体的な傾向として、個人事業者として運営し、4人から6人の委託児童を長期間にわたって養育しているFHが多い。2)FHの建物の特徴をみると、戸建て住宅が多く、平均延床面積は205.9平米である。所有形態は持ち家が多い。また、開設にあたり改修を行わないFHの割合が高く、それほど高くはない一般的な住宅性能のなかで多くの人数が暮らす状況にあるFHが多いと考えられる。3)養育者が感じる空間の満足度と延床面積の関係をみると、延床面積が小さいと空間への満足度が相対的に下がる傾向がある。特に120平米未満はダイニングとキッチン、子ども部屋に関する項目での満足度が低いことが目立つ。一般的な住宅と比較してFHにおいては、委託児童と養育者との交流空間の充実と、委託児童の自立のための環境整備が住宅性能として求められていると言える。平成27年度の目標は、平成26度に実施した事例ベースの調査結果を踏まえて、全国的なFHの傾向をアンケート調査により捉え、共通する特徴や問題点を整理することにあった。平成27年度はほぼ計画どおりに調査を実施することができた。具体的には、平成27年6月から8月にアンケート調査票を作成し、9月に配布先の調整、10月に調査票の配布、11月に調査票の回収を行った。調査票の配布・回収にあたっては、ほとんどのFHが加入する日本ファミリーホーム協議会の協力を得た。これにより、回収率も49%と高くなり、研究目的に適った十分なデータを得ることができた。しかし、分析の段階において、FHの平面プランの類型化と特徴の整理が不十分であることがわかったため、今後も他の調査を進めながらアンケート調査の分析をより深め、様々な視点からデータの考察を行う予定である。全国にあるFHの居住環境の状況を把握できるデータが得られ、多面的なデータ分析までは至っていないが、基礎段階の集計分析は終了していることから、現在までの達成度を「おおむね順調に進んでいる」と判断した。本研究は、社会的養護における家庭養護を担う里親ファミリーホーム(以下、FHと略す)の空間的、運営的特徴について明らかにすることを目的とする。最終年度である平成28年度は、昨年度に実施した全国216のFHを対象にしたアンケート調査(回収率49%)に関して多角的にFHの居住環境の実態を捉えるための分析を進めた。生活実態の把握では以下のことが明らかとなった。

1)養育者2名と委託児童46名の居住者構成が基本で、養育者の高齢化が課題となっている。2)生活実態のひとつとして養育者と含めた団らんをみると、委託児童の年齢が高くなるほど、子ども部屋での交流や、リビング空間を共有するだけといった心的距離を考慮したFHが増える傾向がある。3)家庭養護を目的としたFHであるが、事業継続と家庭生活の体験との視点の間で、理想とする受入人数が異なっており、そのバランスを検討する必要がある。また、平面図分析からは以下のことが明らかとなった。1)共用空間が個室や浴室・洗面所と隣接しない独立性の高いFHは、面積が広く、リビングが中心の空間構成が特徴であった。2)共用空間と浴室・洗面所が隣接しているFHは、面積が狭く、動線が複雑になりやすい傾向がみられた。3)FHの空間構成と満足度を比較すると、共用空間に浴室・洗面所が隣接するFHで、間取り全体に対する満足度が高く、様々な場所で養育者が委託児童と顔を合わせやすいためと考えられる。一方で、共用空間の独立性の高いFHは、リビングの広さに対する満足度が低く、廊下があるため団らん空間に余裕を確保しにくかったことが要因と考えられる。平成26年度から本年度までの研究成果は、当初計画していた施設養護の児童養護施設の比較が不十分ではあるが、FHが抱える居住環境の課題を具体的に明らかにでき、家庭養護における居住支援のあり方を考察することができたことである。本研究では、家庭養護のひとつである里親ファミリーホーム(以下FHと略す)の空間的特徴および生活実態の全国的傾向を捉えるためにアンケート調査を実施した。調査は全国216のFHを対象とし、107ホームの回答を得た。その結果、養育者が所有する戸建住宅で委託児童4名から6名を養育しているFHが多い実態が把握できた一方で、改修せずに開設する割合も高く一般的な住宅性能のなかで多人数が暮らす状況や、養育者の高齢化や実親との関係性にともなう課題もみられた。また、FHに必要な空間として居住者が揃って食事のできる空間や委託児童の自立と養育者との心的距離を考慮した子ども部屋の整備が重要であることが明らかになった。平成26年度の目標は、居住環境との関わりからみた生活実態がほとんど明らかになっていないFHの特徴、すなわち、持ち家や改修の有無などの建物的状況、養育する子どもの人数や補助員の採用といった事業計画、食事や就寝、入浴における住まい方や居住空間との関係など、FHの状況や課題について、事例をベースに多面的な視点から捉えることである。平成26年度は、事例数が予定より若干少ないものの、現地調査によりFHが抱える具体的な課題や特徴について明らかにできた。加えて、文献調査により、児童福祉学や心理学の分野からFHでの養育者によるケアの役割や子どもの自立と環境の関係性について整理することができた。これらの成果は今後の研究活動の基礎的知見になると考えている。以上のことから、現在までの達成度を「おおむね順調に進んでいる」と判断した。平成28年度は、これまでの知見にもとづき、FHと小規模児童養護施設の比較調査を実施する計画である。具体的には、平面プランや養育する子どもの属性などが似ているFHと小規模児童養護施設をそれぞれ5つほど選定し、養育者へのヒアリングを含めた現地調査を行い、住まい方の違いについて明らかにする予定である。
学術研究支援のための超高速情報通信網の研究開発

大学構内に整備が完成しつつある学内LANには、百メガビット/秒の速度の伝送方法を採用しているが、今後の学術研究の基盤となる情報通信網の整備に当たっては、ス-パコンピュータに対する超高速なインタフェースや超高速画像処理装置等をも統一的に制御するネットワーク方式を開発し、これにより新たな学術情報ネットワークを実現することが要請されている。このために平成5年度に試作した超高速通信網に使用するATM(非同期転送モード)装置を、6年度に設置した155メガビット/秒の超高速回線に接続し、その超高速通信網における品質制御を実際に適用するための実証評価を実施した。即ち、ABRと称する高度な制御を実現し、これにより多数の研究通信が公平にネットワーク資源を共有するための評価と、現実に通信トラヒックを流した環境での品質評価を同時に実施している。前者の評価のためには、NTT研究所と学術情報センターの間に試験ネットワークを再度構築している。後者では、NTTと東京理科大に新たに実験装置を設置している。研究の最終年度にあたり、11月には国際シンポジウムを開催し、一連の研究成果の公開をデモンストレーションを伴いとりおこなった。このとき、平成7年度から8年度に開催した成果を最終的に完成させており、全て良好な評価を得ている。以上をもって、5ヶ年にわたる本研究は所定の目標を達成しつつ終了する。
ケロイド・肥厚性瘢痕発生原因の力学的解明と臨床治療への応用

下腿にできる創とその周囲に発生する応力を明らかにした。その結果、瘢痕の方向と発生する応力の関係が明らかになった。指間部の瘢痕の生体力学的解明を行った。この結果、同部においての好ましくない瘢痕が明らかになった。今まで未知だったケロイド・肥厚性瘢痕の悪化メカニズムの生体力学的側面が明らかになり、避けるべき手術痕について新しい知見を得ることができた。手術や外傷後にできるケロイドや肥厚性瘢痕は、長年外科医や患者を悩ませている。小さな切開創や毛嚢炎から、時に巨大なケロイドが発生し、日常生活の妨げとなることがある。また疼痛やかゆみなどの臨床上を引き起こす。一度発生したケロイドや肥厚性瘢痕は、治癒させるために長い年月を要するため、予防が重要になる。予防として、創傷治癒期に創へかかる緊張を解除することは、経験上、最も有効な方法の一つとして知られている。このため臨床的には、テーピングを用いるなどして創部の減張が行われているが、不十分である場合が少なくない。効率的に緊張を軽減するためには、瘢痕周囲に発生する応力の詳細について、解明することが必要不可欠であるが、その詳細は知られていない。以上のことから、CTデータを用いて、手と下腿のシミュレーション・モデルを作製した。モデルに、手術や外傷によって形成される瘢痕を作製し、人体の運動に相当する負荷を加えて、瘢痕周囲に発生する応力を有限要素法を用いて解析した。その結果、手においては、手術において指間に何らかの皮弁を置く方法が、皮弁を置かない方法に比べて、有意に応力を減弱できることがわかった。また、下腿モデルでは、体軸に沿った傷の方が、沿わない傷に比べて、大きな応力が発生しており、有意差を認めたため、避けるべき創の方向であるということがわかった。本研究で得られた知見は、今後手術や臨床現場で活用することにより、今後さらなる手術結果の向上やケロイド・肥厚性瘢痕予防につながると期待できる。小さな切開創や毛嚢炎から、時に巨大なケロイドが発生する。これらは日常生活の妨げの原因となったり、疼痛やかゆみなどの問題を引き起こす。一度発生したケロイドや肥厚性瘢痕は、治癒させるために長い年月を要するため、予防が重要になるが、創傷治癒期に創へかかる緊張を解除することは、最も有効な方法の一つとして知られている。効率的に緊張を軽減するためには、瘢痕周囲に発生する応力の詳細について、解明することが必要であるが、その詳細は不明である。今年度は、CTデータからリバース・エンジニアリング的手法を用いて、前胸部のケロイドモデルを作製した。皮膚・脂肪層・乳腺・筋層・骨・肋軟骨の形状データを抽出し、それらに特異的な物性値を与えた。作製されたモデルに、手術や外傷によって形成される瘢痕を作製し、人体の運動に相当する負荷を加えて、瘢痕周囲に発生する応力を有限要素法を用いて解析した。これらを実際のケロイドの浸潤パターンと比較検討することで、応力とケロイド拡大の検証を行った。その結果、前胸部ケロイドに特徴的な、周囲の水平方向皮膚へ発生する高い応力が明らかになり、前胸部ケロイドの浸潤メカニズムの生体力学的側面が明らかになった。本研究で得られた知見を、今後手術や臨床現場で活用することにより、さらなる手術結果の向上やケロイド・肥厚性瘢痕予防につながると期待できる。また疹痛やかゆみなどの臨床上を引き起こす。一度発生したケロイドや肥厚性瘢痕は、治癒させるために長い年月を要する。このため予防が重要になる。予防として、創傷治癒期に創へかかる緊張を解除することは、最も有効な方法の一つとして知られている。効率的に緊張を軽減するためには、瘢痕周囲に発生する生態力学的詳細について、解明することが必要不可欠である。しかし、それらについてはほとんど解明されていない。以上のことから、CTデータを用いて、手や下腿、耳介、胸部などの体の各部位を正確に再現したシミュレーション・モデルを作製した。モデルに、手術や外傷によって形成される瘢痕を作製し、人体の運動に相当する負荷を加えることで、瘢痕とその周囲に発生する応力を有限要素法を用いて解析した。その結果、胸部におけるケロイド周囲に発生する応力が明らかになった。

この結果は、臨床で経験されるケロイド悪化のメカニズムと近似しており、これまでケロイドの浸潤と深い関連が指摘されてきた機械的ストレスに関する新しい深い知見が得られた。また、手の手術後にできる瘢痕周囲に発生する応力を明らかにし、それに対する効率的な手術法が解明された。また、下腿部にできる瘢痕とその周囲に発生する応力について明らかにした。本研究で得られた知見は、更に手術や臨床現場で活用することにより、今後さらなる手術結果の向上やケロイド・肥厚性瘢痕予防につながると期待できる。
感性デザインのためのマーケティング情報システムの応用研究

本研究では、感性デザインのためのマーケティング情報システムの応用研究を行い、以下の知見や成果を得た。1.最近注目されている感性工学について、その現状や動向を総括するとともに、感性工学と品質管理の関係、感性工学と商品企画の関係、感性工学とビジネスの関係について考察した。2.商品開発の際に保証すべき品質や、顧客価値の創造についてマーケティングの視点から考察した。3.感性デザインのためのマーケティング情報システムの雛型としての「商品企画七つ道具」の改良を行った。4.人の感性による計量・評価データの解析手法として重要な統計的官能評価手法について集成した。5.より微妙で複雑な感性商品のコストを分析するため、品質原価計算を適用することを検討した。また、環境品質も考慮するため、品質原価計算とゼロエミッションの関係を検討し、環境コストの低減を考察した。6.意思決定支援のための手法であるAHP(階層化意思決定法)で、一対比較データおよびその変動を分解する方法を提案し、一対比較が不完全な場合や評価が整合的でない場合にも適用できるように改良した。7.感性デザインのためのマーケティング情報システムの適用例として、以下のケーススタディを行った。・環境意識が消費者の購買行動に及ぼす影響を定量的に明らかにするとともに、環境対応商品コンセプトの探索を行った。・「VTRの使いやすさ」の感性評価について、ファジィ構造モデルおよび一対比較法により解析した。8.感性工学教育やデザインマネジメント教育の実施について自己点検した。9.わが国におけるファッションイラストレーションとファッションデザインの関係について考察した。本研究では、人の感性による計量・評価データの解析手法の改良などを行い、以下の知見や成果を得た。1.最近注目されている感性工学について、基礎的な事項や現状を総括した。また、感性工学と品質管理との関係、感性工学と商品企画との関係、感性工学とビジネスとの関係について考察した。2.感性品質の評価データの解析手法として有効であると考えられる一対比較型評価手法として用いられている官能検査手法である「シェッフェの一対比較法」、構造モデル化手法をファジィ理論に基づき拡張した「ファジィ構造モデル」、意思決定支援のための手法であるAHP(階層化意思決定法)の間の関係を明らかにした。3.「ファッションデザイン画の印象」について、女子大学ファッションデザイン画研究室の協カを得ながら実験計画法に基づく視覚感度実験を実施し、定量的に解析した。また、ファッションデザイン画における意匠図用基本プロポーションの試作を行った。4.デザインの嗜好などに関する感性情報をコンピュータ処理するための方法として、逐次型学習モデルによる双方向型相対感性モデルを提案した。5.商品開発の際に保証すべき品質や、新しい価値の創造について考察した。また、マーケティングにおける品質について、内容及び課題を検討した。6.文科系・理科系という学部の枠を超えたデザインマネジメント教育の実施を試みた。7.感性デザインのためのマーケティング情報システムの雛型である「商品企画七つ道具」の有効性を検討した。8.感性品質ではコスト面からの検討も重要であるので、品質管理と品質原価計算について、主として日本とアメリカにおける品質原価計算の動向を調査し、総括した。

6.意思決定支援のための手法であるAHP(階層化意思決定法)で、一対比較データおよびその変動を分解する方法を提案し、一対比較が不完全な場合や評価が整合的でない場合にも適用できるように改良した。7.感性デザインのためのマーケティング情報システムの適用例として、以下のケーススタディを行った。・環境意識が消費者の購買行動に及ぼす影響を定量的に明らかにするとともに、環境対応商品コンセプトの探索を行った。・「VTRの使いやすさ」の感性評価について、ファジィ構造モデルおよび一対比較法により解析した。8.感性工学教育やデザインマネジメント教育の実施について自己点検した。9.わが国におけるファッションイラストレーションとファッションデザインの関係について考察した。
難発現タンパク質の生産可能化技術構築

ライフサイエンス研究および産業において、酵素・抗体・ホルモンなどに代表される、ある特定の機能を有する有用なタンパク質を生産し利用するために、様々なタンパク質発現系が利用されている。しかしながら、発現させたいタンパク質によっては、全く生産されない、または、生産されたとしてごく少量である「難発現」である場合があり、その普遍的な解決ルールが存在しない。本研究では、扱いが容易な大腸菌および医薬品グレードのタンパク質生産に汎用される動物細胞発現系を用い、そのような機能性タンパク質を自由自在に大量生産するための基盤技術を構築することを目的とし研究を遂行した。具体的には、申請者がこれまでに見出した、大腸菌および酵母において難発現タンパク質の生産量を増大可能な「N末端SKIKペプチドタグ」を大腸菌分泌発現系および動物細胞発現系に適用し、その挿入位置による効果、利用可能性および限界を明らかにする。当該年度は、N末端SKIKペプチドタグのコドンの影響を調べるために、24種類の異なるコドンパターンからなるSKIKペプチドタグ付加遺伝子を調製し、大腸菌発現系によるタンパク質生産量に与える影響を解析した。その結果、いずれのコドンパターンにおいてもタンパク質生産量の増大効果が認められた。このことから、SKIKペプチドタグによるタンパク質生産量増大は、DNAコドンの影響を受けないことが示唆された。今後、タンパク質生産量を定量化することにより、最適なコドンパターンを選定し、上記目標を遂行するためのタグとして利用していく。タンパク質生産量を増大可能なN末端ペプチドタグのコドンの影響を解析し、コドン変更による大きな影響がないことが明らかとなった。これは、今後の実験材料を調製し研究を遂行していく上で、最も重要な情報である。当該年度に得られた成果をもとに、予定している研究を遂行可能と考えられる。当初計画通り遂行予定である。
自然言語意味概念の共通的記述に基づく次世代Web基盤環境構築とその知能化機能

情報流通と情報蓄積・共有,更には共創のグローバルな基盤に成長したWebを,コンピュータがその情報コンテンツの意味内容を把握できるようにして,検索・マイニング・編集・組織化等の意味に立ち入る操作を可能にする次世代知能化Webに向けた意味計算基盤の研究開発を行った.具体的には,メタデータ記述を中心とするSemantic Webとは異なり,我が国発の技術として我々が中心で国際標準化を行ってきた,自然言語テキストが表す概念意味の共通的記述言語であるCDL(Concept Description Language)に関する研究を進めた.CDLはコンピュータ・エスペラント語とも言える固有言語に依存しない共通言語の性質を有し,Webにおける言語障壁克服にも寄与する技術である.CDLに関する第一の技術課題は,テキストからCDLへの変換である.全自動機械翻訳が困難であるのと同様に,テキストからCDLへの全自動変換も困難であるので,人の負担の少ない半自動変換を目指し,語義(word sense)の選択と決定を介して,CDLへ変換するアプローチについて研究した.出来るだけの語義曖昧性解消をコンピュータにより行うことにより,人手介在の部分を減らすインタフェースの開発を行った.また,語句の単なるマッチングでなく,意味的なマッチングを可能とし,CDLデータの意味的検索法の研究開発を行った.本研究と並行する形でW3CのインキュベータグループでCDLを次世代Webへ向けた意味計算基盤とする国際標準化の活動も行った訳であるが,英語を主とし英語で事足りる国ではCDLのような言語の必要性の認識が薄く,この進展は一旦中断している.CDLは単語エンティティ間を関係識別子で結んで表すことをベースとしているが,関連研究として分布仮説に基づき,単語エンティティペア間の関係類似性をWeb検索エンジンの結果を利用して計算する手法を考案,開発した.この研究成果は,2009年5月のWWW国際会議(Web技術分野で世界で最も権威ある会議)にフルペーパーとして採録され,国際的に高い評価を得た.この原理を活用し,{(Tokyo, Japan),(?, France)}のようなエンティティ対を検索入力として,{?=Paris}を答えるような潜在関係検索エンジン(Latent Relational Search Engine)を開発した.これは特許出願も行った.更に,Webから抽出した多数の任意エンティティペアから代表的で有意な関係を有するエンティティペアを効率的に抽出する,新しい共クラスタリング法によるOpen InformationExtraction手法を創案,開発した.この研究成果も特許出願を行い,また2010年4月のWWW国際会議にフルペーパーとして採録され,高い評価を得た.情報流通と情報蓄積・共有,更には共創のグローバルな基盤に成長したWebを,コンピュータがその情報コンテンツの意味内容を把握できるようにして,検索・マイニング・編集・組織化等の意味に立ち入る操作を可能にする次世代知能化Webに向けた意味計算基盤の研究開発を行った.具体的には,メタデータ記述を中心とするSemantic Webとは異なり,我が国発の技術として我々が中心で国際標準化を行ってきた,自然言語テキストが表す概念意味の共通的記述言語であるCDL(Concept Description Language)に関する研究を進めた.CDLはコンピュータ・エスペラント語とも言える固有言語に依存しない共通言語の性質を有し,Webにおける言語障壁克服にも寄与する技術である.CDLに関する第一の技術課題は,テキストからCDLへの変換である.全自動機械翻訳が困難であるのと同様に,テキストからCDLへの全自動変換も困難であるので,人の負担の少ない半自動変換を目指し,語義(word sense)の選択と決定を介して,CDLへ変換するアプローチについて研究した.出来るだけの語義曖昧性解消をコンピュータにより行うことにより,人手介在の部分を減らすインタフェースの開発を行った.また,語句の単なるマッチングでなく,意味的なマッチングを可能とし,CDLデータの意味的検索法の研究開発を行った.本研究と並行する形でW3CのインキュベータグループでCDLを次世代Webへ向けた意味計算基盤とする国際標準化の活動も行った訳であるが,英語を主とし英語で事足りる国ではCDLのような言語の必要性の認識が薄く,この進展は一旦中断している.CDLは単語エンティティ間を関係識別子で結んで表すことをベースとしているが,関連研究として分布仮説に基づき,単語エンティティペア間の関係類似性をWeb検索エンジンの結果を利用して計算する手法を考案,開発した.この研究成果は,2009年5月のWWW国際会議(Web技術分野で世界で最も権威ある会議)にフルペーパーとして採録され,国際的に高い評価を得た.この原理を活用し,{(Tokyo, Japan),(?, France)}のようなエンティティ対を検索入力として,{?=Paris}を答えるような潜在関係検索エンジン(Latent Relational Search Engine)を開発した.これは特許出願も行った.更に,Webから抽出した多数の任意エンティティペアから代表的で有意な関係を有するエンティティペアを効率的に抽出する,新しい共クラスタリング法によるOpen InformationExtraction手法を創案,開発した.この研究成果も特許出願を行い,また2010年4月のWWW国際会議にフルペーパーとして採録され,高い評価を得た.情報流通と情報蓄積,共有,更には共創のグローバルな基盤に成長したWebを,コンピュータがその情報コンテンツの意味内容を把握できるようにして,検索,マイニング編集,組織化等の意味に立ち入る操作を可能にする次世代知能化Web基盤に向けた研究開発を推進した。

具体的には,メタデータ記述を中心とするSemanticWebとは異なり,我が国発の技術としてW3Cで国際標準化を進めている,自然言語テキストコンテンツの共通的概念意味記述言語CDL(Concept Description Language)に関する研究を進めた。CDLは基本的にはテキスト中の自立語間の意味的関係を記述し,それを階層的に構成して,テキストの表す深層意味には至らない一般に合意が得られるレベルの意味概念を,言語非依存な形式で共通的に記述する。行った研究開発の第一は,自然言語テキストからCDLへの変換法であり,英文についてCDLの45種の関係のうち使用頻度が高い36種の関係記述を,用例に基づいて機械学習する方法である。第二は,CDL化されたデータを検索するSQL-likeな問合せ言語を設計し,その初期的実装版としてRDF(Resource Description Framework)の問合せ言語SPARQLを利用した実装を行った。Webテキスト処理に関連する研究として,テキストからの感情抽出について,国際的にも高く評価される成果を得た。この効果を実証するために,Webニュースを8種の感情に分類して提示するシステムを開発した。また,Web検索エンジンを利用して,関係を持つ単語対であるか否かを判別する手法は,WWWO7(Web技術関係で最も権威ある国際会議)にフルペーパーとして採録され(日本からは2編のみ,日本の大学からは1編のみ),国際的に高い評価を得た。情報流通と情報蓄積・共有,更には共創のグローバルな基盤に成長したWebを,コンピュータがその情報コンテンツの意味内容を把握できるようにして,検索・マイニング・編集・組織化等の意味に立ち入る操作を可能にする次世代知能化Web基盤に向けた研究開発を進めた.具体的には,メタデータ記述を中心とするSemantic Webとは異なり,我が国発の技術として我々が中心でW3Cで国際標準化を行っている.自然言語テキストコンテンツが表す概念意味の共通的記述言語であるCDL(Concept Description Language)に関する研究を進めた.行った研究開発の第一は,自然言語テキストからCDLへの変換に関し,単語エンティティ間の関係を識別するのに適切な素性を定め,コーパスを基にした機械学習手法により,単語エンティティ間のCDL関係子(主として意味役割)の識別法を研究開発した.全自動機械翻訳が困難であるのと同様に,テキストからCDLへの全自動変換も困難であるので,並行して人の負担の少ない半自動変換を目指し,語義(word sense)の人手による選択と決定を介して,CDLへ変換するアプローチについて検討し,その初期版インタフェースの開発を行った.CDLは単語エンティティ間を関係識別子で結んで表すことをベースとしているが,関連研究として単語エンティティ対の類似性をWeb検索エンジンの結果を利用して計算する手法を考案,開発した.