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静脈内皮細胞機能のエピゲノム調節における長寿遺伝子の役割

静脈内皮細胞老化は、高齢者の深部静脈血栓症や、老化静脈を用いたバイパスのグラフト不全に直結する問題である。本研究では、静脈内皮老化のマーカーを探索し、その分子的制御を検討した。ラットにおいて、PAI-1は高齢ラットで発現が亢進しており、糖尿病ラットでより高い傾向にあり、さらに、長寿遺伝子との関連が指摘されているマイクロRNA132および34aが有意に高齢ラットで発現増加しており、老化マーカーとなりうると考えられた。現在、血管病患者の静脈材料におけるPAI-1, miR132, miR34a発現について検証中であり、年齢や生活習慣病の種類や期間にどのように影響されるのか研究を進めている。1)マウスにおける下肢静脈形態および機能の解析高齢(生後4856週齢)C57BL/6 mouseおよび同週齢のob/ob mouseの下肢静脈を対象として、その形態的変化および機能変化の差異と、それにおける長期糖尿病の影響を検討した。静脈の光学顕微鏡レベルにおいては、両群に全く差を認めず、内膜肥厚や炎症性細胞の接着あるいは浸潤を認めず、また、免疫染色上も期待された接着分子発現、あるいは内皮機能に関連するeNOSやその発現に関与する転写因子の発現に両群間で差を認めなかった。2)ヒトにおける静脈標本採取とその解析臨床で問題となる静脈機能異常は、超長期におよび生活習慣に影響されて起こるエビジェネティックな変化であるという仮説を立てて研究を行ってきたが、そうした長年の生活習慣の蓄積(metabolic memory)は高齢マウス、長期糖尿病マウスを使用しても、再現するのが極めて難しいという結論が見えてきており、マウスの検討と並行して、ヒトでの検討を行うことが必要という考えのもと、ヒト静脈片の形態的、機能的、およびそのエビジェネティックスを背景にある生活習慣病別に検討する臨床研究を倫理委員会の承認のもと、開始した。【糖尿病動物の下肢静脈における内皮機能障害の証明】糖尿病動物において静脈内皮機能低下や、その背景にあると考えられるNO等に関する細胞内情報伝達や長寿遺伝子発現さらにその背景に横たわると考えられるepigeneticsに関する検討を加える上において、対象とする動物系の選択や生後何ヶ月の時点で最も効率良く糖尿病による影響を反映するかを捉えておくことが重要である。我々は、インスリン抵抗性を示すob/obマウスが生活習慣病を反映した糖尿病モデルとして妥当と考え、生後2ヶ月、4ヶ月時点での大腿静脈の組織学的検討および内皮依存弛緩反応によるNO分泌能について検討を行い、C57BL/6と比較検討してきた。しかしながら、4ヶ月時点までには大腿静脈における有意な変化は観察されず、さらに長期の病態暴露が必要であると考えられ、現在糖尿病発症6ヶ月および12ヶ月モデルでの組織学的、機能的および分子生物学的解析に向けて動物飼育中である。また、マウス静脈における内皮依存弛緩反応は微細でかつ非常に菲薄な静脈片での実験に難渋しており、再現性を得られるまでに至っていない。なお、control群であるC57BL/6における大腿動脈および静脈擦過モデルを作成しており(発表論文の項参照)、糖尿病による酸化ストレス下において再生した内皮細胞の機能異常についての研究も開始したところである。高齢マウス・糖尿病高齢マウスの大腿静脈における静脈形態や機能については、異常が明らかではなく、ヒトの長年にわたる生活習慣の血管への蓄積を再現できる動物モデルの作成が極めて難しいことが判明したため、昨年度からヒトの静脈検体(手術における余剰静脈片)における静脈機能評価を行う方針に変換し、本学倫理委員会の承認のもと、静脈検体の採取および試料検体の蓄積を行っている。糖尿病の有無、透析依存腎不全の有無、女性・男性、年齢、および内服薬など、静脈機能に影響すると予測される背景因子が多彩、多様であるため、症例の蓄積を待って、一斉に解析を行うことを予定している。解析には、静脈片から採取したRNAを用いて、eNOSやSIRT1などの遺伝子発現を検討することを予定している。動脈の内皮細胞は、高齢化により内皮機能が低下することが知られており、高齢は動脈硬化症の大きな促進因子となっている。一方、静脈の内皮細胞について、高齢化がどの程度内皮機能を落とすのか、それによって静脈血栓症が増加したり、あるいはその静脈を用いた動脈バイパス手術の開存成績に悪影響を及ぼすのかどうか、あまり研究されていない。また、内皮細胞の老化,に関して、高齢化により内皮細胞のsirtuin-1(sirt-1)産生が低下するという報告と、逆に代償性に増加するという報告があり、見解が分かれている。月齢18か月のラットを用いて静脈内皮細胞の静脈内皮細胞の遺伝子発現を解析し、長寿遺伝子sirt-1の発現とその関連遺伝子について、月齢2か月のラットと比較して検討した。ラットには、WisterラットとGKラット(2型糖尿病発症Wisterラット)を用い、大腿静脈に発現したmRNAおよびmicroRNA(miR)を抽出して4群間で比較を行った。【結果】非糖尿病若年ラット(YA-NDM)、糖尿病若年ラット(YA-DM),非糖尿病老年ラット(OA-NDM),糖尿病老年ラット(OA-DM)の4群(各n=4)で比較検討を行った結果、sirt-1 mRNAの発現は、若年ラットで低く、老年ラットで高い傾向で、OA-NDMがOA-DMに比して高い傾向にあったが、有意差は無かった。炎症系サイトカインやp65,増殖因子などについても4群間で有意差は無かった。

それに対して、miRに関しては、miR 34a, miR 132ともに、高齢になると有意に低下し(p<0.01),さらに高齢の中でもDMラットで低くなっており(p<0.01)、静脈内皮におけるこれらmiRの機能について興味が持たれる結果が得られた。【結語】静脈内皮における長寿遺伝子の役割は明確にできず、さらなる詳細な検討が必要と考えられた。一方、miRは内皮機能を反映している可能性があり、内皮機能のバイオマーカーとして検討する有意機な価値が示唆された。静脈内皮細胞老化は、高齢者の深部静脈血栓症や、老化静脈を用いたバイパスのグラフト不全に直結する問題である。本研究では、静脈内皮老化のマーカーを探索し、その分子的制御を検討した。ラットにおいて、PAI-1は高齢ラットで発現が亢進しており、糖尿病ラットでより高い傾向にあり、さらに、長寿遺伝子との関連が指摘されているマイクロRNA132および34aが有意に高齢ラットで発現増加しており、老化マーカーとなりうると考えられた。現在、血管病患者の静脈材料におけるPAI-1, miR132, miR34a発現について検証中であり、年齢や生活習慣病の種類や期間にどのように影響されるのか研究を進めている。上記のとおり、ヒトの長年にわたる生活習慣の血管への蓄積を再現できる動物モデルの作成が極めて難しいことが判明したため、昨年度からヒトの静脈検体(手術における余剰静脈片)における静脈機能評価を行う方針に変換したため。血管外科採取した静脈組織検体の解析を行い、長年にわたる糖尿病や透析依存腎不全が静脈内皮機能にどのような影響を及ぼしているのか、また、スタチンなどの薬剤によってそうした長年の酸化ストレスや炎症性ストレスへ暴露してきた血管機能の保護作用が静脈にもあるのかを明らかにする。具体的には、静脈片から採取したRNAを用いて、eNOSやSIRT1などの遺伝子発現を検討することを予定しており、さらにそれらの変化がヒストンのアセチル化などエピジェネティック変化とどのような関連があるのかを間接的に示唆する所見があるかどうかを検討し、今後の研究に発展させてゆく予定である。臨床で問題となる静脈機能異常は、超長期にわたって生活習慣に影響されて起こるエビジェネティックな変化であるという仮説を立てて研究を行ってきたが、そうした長年の生活習慣の蓄積(metabolic memory)は高齢マウス、長期糖尿病マウスを使用しても、再現するのが極めて難しいという結果が得られてきており、実験動物作成の困難さが本研究の進捗を遅らせていることが理由であると考えている。・非糖尿病動物との差異を生じるまでに長期の飼育期間を要することに問題があり、十分長い酸化ストレス暴露期間を待たなければならないことが、遅れの原因となっている。・マウス静脈片における内皮依存弛緩反応の困難さ;静脈は平滑筋層が動脈ほど発達しておらず、かつ、非常に脆弱であるため、測定データのばらつきが非常に多きく難しい課題を抱えている。研究計画の変更によって研究が遅れ、採取した検体の解析が次年度にずれ込んだため。
技術教育における技術概念及び技術の方法を中心とした教材の開発と試行

わが国の技術教育における課題の一つは,技術教育の内容が体系化されていないことである.本研究は,一般教育としての技術教育の立場から,基本的な技術概念に基づく構造化されたカリキュラムを開発し,試行を行った.研究の第一は,基本的な技術概念を検討し,カリキュラムの枠組をきめることである.カリキュラムの中心となる技術概念は,「システム,材料,エネルギ,情報」であり,これらから派生する下位の技術概念をとりだし,さらにその構造化を試みた.研究の第二は,このようなカリキュラムの検討に基づく教材開発と,その試行である.教材は,中学校における機会領域及び電気領域から,それぞれ1つをとりあげた.機械の学習は,「エネルギ変換」の学習をどのようにすすめるかを検討するため, 2つのグループを設けた.一つは,内燃機関の整備を行うグループであり,もう一つは,蒸気機関の模型製作と内燃機関の観察と膨張の実験を行うグループである.模型製作・観察グループは授業時数が少ないにも拘らず,エネルギ変換の理解は,整備にようなくとも可能であることを示した.電気の学習は,「トランジスタ回路」の理解を目的として,増幅回路を設計し製作する.このため,次の2つのグループを設けた.一つは,「インターホン」の製作を中心とし,設計を教科書程度の内容で学習をするグループであり,他は「水位報知器」の設計と製作を行うグループである.後者は,半導体やトランジスタの機能にかかわる概念及び法則を理解させる必要があり,そのため多くの教材・教具を開発した.結果は,「水位報知器」の設計と製作を行うグループが,「トランジスタ回路」の理解において全体的にすぐれていることがわかった.わが国の技術教育における課題の一つは,技術教育の内容が体系化されていないことである.本研究は,一般教育としての技術教育の立場から,基本的な技術概念に基づく構造化されたカリキュラムを開発し,試行を行った.研究の第一は,基本的な技術概念を検討し,カリキュラムの枠組をきめることである.カリキュラムの中心となる技術概念は,「システム,材料,エネルギ,情報」であり,これらから派生する下位の技術概念をとりだし,さらにその構造化を試みた.研究の第二は,このようなカリキュラムの検討に基づく教材開発と,その試行である.教材は,中学校における機会領域及び電気領域から,それぞれ1つをとりあげた.機械の学習は,「エネルギ変換」の学習をどのようにすすめるかを検討するため, 2つのグループを設けた.一つは,内燃機関の整備を行うグループであり,もう一つは,蒸気機関の模型製作と内燃機関の観察と膨張の実験を行うグループである.模型製作・観察グループは授業時数が少ないにも拘らず,エネルギ変換の理解は,整備にようなくとも可能であることを示した.電気の学習は,「トランジスタ回路」の理解を目的として,増幅回路を設計し製作する.このため,次の2つのグループを設けた.一つは,「インターホン」の製作を中心とし,設計を教科書程度の内容で学習をするグループであり,他は「水位報知器」の設計と製作を行うグループである.後者は,半導体やトランジスタの機能にかかわる概念及び法則を理解させる必要があり,そのため多くの教材・教具を開発した.結果は,「水位報知器」の設計と製作を行うグループが,「トランジスタ回路」の理解において全体的にすぐれていることがわかった.技術概念は、技術の科学ともいうべき技術学を背景とする。技術教育は技術学とともに技術的実践の能力や態度を学びとらせるものであるが、技術学は進歩が急速できわめて広範囲にわたることから、その学習は基本的技術概念の構造を、技術の方法を通して行う必要がある。このため、本年度の研究の主要な目標は、技術教育のカリキュラムを技術概念と技術の方法という2つの観点から検討すること、さらに、その結果を踏まえて教材の開発を行うこととした。具体的には下記のように計画して研究をすすめた。カリキュラムの枠組の検討は、技術概念においてもっとも基本となる「システム,材料,エネルギ,情報」を柱とし、それらの下位概念が「構造,状態,効果」というカテゴリに分類できるという仮定のもとに、枠組となる基本概念の抽出を試みた。また、技術の方法は、その方法の柱となるものが「システム思考」につながる考え方であり、その枠組となる基本的概念として「設計,加工,操作,評価」をとりあげた。以上の考え方にもとづいて、中学校技術・家庭科における機械2及び電気2の領域の教材開発を行った。機械2の教材は、内燃機関を中心にエネルギ変換をテーマとして、それにかかわる技術概念(法則も含む)と、技術の方法(変換のメカニズムとその効率を中心とした)を明らかにし、指導計画を作成した。電気2の教材は、ダイオードによる整流のはたらきをテーマとして、そのはたらきにかかわる技術概念を明確にし、入力と出力から機能をとらえる技術の方法を用いたVTRとCAI教材を開発した。両教材の試行は、昭和62年度に行う予定であり、授業記録及び評価データにもとづいて教材の評価を行い、教材の改善をすすめたい。
強磁性金属ナノ粒子における光局在効果と低エネルギー磁化反転方式の研究

強磁性金属ナノ粒子における局在型表面プラズモン(LSPR)の磁気光学効果について議論した。Mie散乱理論に基づき、強磁性金属(FM)ナノ粒子における電界増強度を見積もり、Auナノ粒子と比較した。FMナノ粒子の電界増強度は15-17であり、Auナノ粒子と比較すると半分であった。FMナノ粒子を形成した。光透過率やファラデー回転角を測定した。磁気光学効果の大きな増大は観測されなかったものの、FMナノ粒子に特有のスペクトルを観測した。サイズ効果を考慮し、実験結果を再現した。FMナノ粒子の局在型表面プラズモンは電界増強を起こすものの、磁気光学効果を増大させるほど大きくはないことが明らかになった。平成24年度の研究によって、強磁性金属そのものの光局在効果による磁気光学効果の増大と、磁気異方性の制御は困難であることが明らかになった。平成25年度は、絶縁性フェリ磁性体である磁性ガーネットの磁気光学効果や試料の作製法、結晶歪による磁気異方性について研究した。磁性ガーネットの磁気異方性は使用する基板や組成、歪、キャリア濃度によって変化することが知られており、キャリア濃度を光や電場で制御することにより磁気異方性を制御可能である。本研究では磁性ガーネット薄膜を作製し、X線回折測定、ファラデー回転角スペクトルと磁場依存性を評価した。製膜にはマグネトロンスパッタリング法と有機金属堆積法(MOD法)を用いた。マグネトロンスパッタリング法によりCe置換イットリウム鉄ガーネット(Ce:YIG)の製膜条件を最適化した。X線回折測定結果からCe:YIG薄膜の回折半値幅は良好であり、波長600nmにおいて1000度/cmのファラデー回転角を得た。またMOD法により製膜したBi置換イットリウム鉄ガーネット(Bi2Y1Fe5O12, Bi:YIG)薄膜について述べる。製膜にはMOD原料BIFEY(2/5/1)を用いた。石英及び、GGG基板上にスピンコートにより原料を塗布し、アニールによりBi:YIG薄膜を製膜した。石英基板上のBi:YIG薄膜は弱い垂直磁気異方性を示し、アニール温度の上昇とともに垂直磁気異方性が強くなった。また、GGG基板上に製膜したBi:YIG薄膜は面内磁気異方性を示し、アニール温度の上昇とともに格子歪が小さくなり、垂直磁気異方性が大きくなることが明らかになった。一部の製膜ではMOD原料にSiO2を添加し、3価のFeを4価のSiで置き換えることによって磁気異方性の制御を試みた。SiO2の添加に伴い格子歪が変化し、垂直磁気異方性が大きくなった。強磁性金属ナノ粒子における光局在効果と低エネルギー磁化反転方式を実現するため、平成24年度は強磁性金属ナノ粒子を製膜し、その磁気光学効果を評価した。酸化マグネシウム基板、石英基板上に電子ビーム蒸着法によって自己組織的に強磁性金属(Fe, Co)ナノ粒子を製膜した。名目上の膜厚は1.5, 4, 6, 13 nmとした。また、製膜時の膜厚を増やすことでFe, Coの薄膜(膜厚20 nmの連続膜)を形成した。光局在効果の比較のため、同じ方法で非磁性のAuのナノ粒子を製膜した。本研究の一部は東北大学金属材料研究所との共同研究によって行われた。作製した試料の波長400-1600nmの光透過スペクトル、及び、ファラデー効果のスペクトルを測定した。Auの試料は波長600 nm付近において光局在を示す透過率の極小を示した。一方、強磁性金属のFeとCoナノ粒子試料は全波長範囲にわたって平坦な光透過率を示した。作製したFe, Coナノ粒子試料では光局在効果は十分ではないことが明らかになった。Fe, Coのファラデー効果を測定したところ、0.11°のファラデー回転角、及び、楕円率を観測した。膜厚に比例してファラデー回転角と楕円率がスペクトル全体で大小する磁気光学効果の理論式からずれ、膜厚の違いによってファラデー回転角と楕円率の最大波長が異なることが明らかになった。以上の現象を説明するために、古典的な電子の散乱モデルを用いてFe, Coのナノ粒子の磁気光学スペクトルを計算した。計算の結果、電子の平均自由工程がナノ粒子の膜厚と同等になると、非弾性散乱によって比誘電率、特に、ファラデー効果の大小に関係する比誘電率の非対角項が大小することが明らかになった。計算された比誘電率を基に実験結果を再現した。以上の研究成果は1件の査読付論文(英文)、1件の国際会議論文、7件の国内会議論文として発表した。本年度は磁性ガーネット(イットリウム鉄ガーネットやガドリニウム鉄ガーネット)の薄膜を製膜し、その磁化特性、磁気光学効果を測定した。イットリウム鉄ガーネットはイットリウムの一部をセリウム(Ce)で、ガドリニウム鉄ガーネットはガドリニウムの一部をビスマス(Bi)で置換すると磁気光学効果が大きくなることが知られている。また、1分子あたり5個あるFeイオンのうち、3個は上向きスピンをもち、2個は下向きスピンをもつ。結果として1分子あたり1個の飽和磁気モーメントを示すフェリ磁性を示す。Feの一部をGaで置き換えると飽和磁気モーメントが小さくなることから反磁界が小さくなり、薄膜に垂直な方向に磁化が向きやすくなる垂直磁気異方性を示す。今年度はマグネトロンスパッタリングによってセリウム置換

イットリウム鉄ガーネットを、有機金属堆積法によってビスマス置換ガドリニウム鉄ガーネットやGa置換化合物を製膜し、その磁化特性や磁気光学特性によって磁気異方性の変化を評価した。まず、マグネトロンスパッタリング法によるセリウム置換イットリウム鉄ガーネットの製膜について報告する。イットリウム鉄ガーネットは鉄イオンのもつ価電子の数が2個か3個かで波動関数の形状が異なり、その結晶磁気異方性が変化する。価電子の数を製膜時に変化させるために、製膜中の酸素分圧を変化させ試料を作製した。次に有機金属堆積法によるビスマス置換ガドリニウム鉄ガーネットの製膜について述べる。結晶化させるための熱処理時に流すガスを乾燥空気(窒素と酸素の混合ガス)とするか、乾燥窒素(酸素なし)とするかによって、Feイオンの価電子の数を変化させることを試みた。以上の試料の磁化特性と磁気光学特性を評価した。査読付英文論文1報が採録済みであり(2015年5月掲載予定)、国内会議3件にて発表した。本年度は磁性ガーネット(イットリウム鉄ガーネットやガドリニウム鉄ガーネット)薄膜を製膜し、その結晶構造の解析、磁気光学効果の評価を行った。鉄ガーネット薄膜を製膜するために、単結晶の非磁性ガーネット(GGG)基板、及び、ガラス、シリコン基板を用いた。製膜には有機金属堆積法(MOD法)、および、マグネトロンスパッタリング法を用いた。有機金属堆積法によりビスマス置換ガドリニウム鉄ガーネット薄膜を作製したところ、結晶化させるために施す熱処理時のガスの種類によって磁気異方性や磁性ガーネットの結晶成長過程が異なることを見いだした。本研究成果は査読付き英文論文1報に採録された。また従来の有機金属堆積法では製膜したい材料の酸化物を溶液に溶かしてスピンコートによって塗布し、熱処理によって結晶化させていた。本研究ではガドリニウム、ビスマス、鉄の酸化物を別々の溶液に溶かした原料を用意し、混合することで、異なるビスマス組成をもつビスマス置換ガドリニウム鉄ガーネット薄膜の作製を試みた。本手法を従来のMOD法と区別してEnhanced MOD法(E-MOD法)と呼ぶ。EMOD法によってビスマス置換ガドリニウム鉄ガーネット薄膜をガラス基板上に製膜した。ビスマス組成を増やしていくにしたがって、磁気光学効果が大きくなることが確認された。また、ビスマスを添加しないガドリニウム鉄ガーネット層をバッファ層として製膜することで、単結晶のビスマス置換ガドリニウム鉄ガーネット薄膜に匹敵する磁気光学効果を示すビスマス置換ガドリニウム鉄ガーネット薄膜の多結晶をガラス基板上に製膜することに成功した。本研究成果は強磁性体の磁気異方性の制御や、外部磁界によらない磁化反転の実現につながると考えている。強磁性金属ナノ粒子における局在型表面プラズモン(LSPR)の磁気光学効果について議論した。Mie散乱理論に基づき、強磁性金属(FM)ナノ粒子における電界増強度を見積もり、Auナノ粒子と比較した。FMナノ粒子の電界増強度は15-17であり、Auナノ粒子と比較すると半分であった。FMナノ粒子を形成した。光透過率やファラデー回転角を測定した。磁気光学効果の大きな増大は観測されなかったものの、FMナノ粒子に特有のスペクトルを観測した。サイズ効果を考慮し、実験結果を再現した。
我が国の看護学領域に対するジェンダー分析と、それに基づく看護科学試論の作成

本研究の主目的は、看護学領域に対するジェンダー分析と看護科学試論の作成である。3年計画の3年目である今年度は、看護学におけるエンジェンダリング(ジェンダー概念による知の組み換え)の可能性と方向性を探究することを目的とした。そのために、1.海外における情報収集、2.看護学のエンジェンダリングに向けた理論的考察、3.男性看護師調査におけるデータ収集の継続と分析、の3点を行った。その結果を以下に概略する。1では、米国の大学等の訪問及び情報収集から、看護領域におけるジェンダー分析には、看護師の自律性及の概念を検討することが非常に重要であることが示唆された。さらに、看護やケアの領域は、政治的経済的要因に大きな影響を受けつつ国際的な市場のなかで構築されていることが明らかになった。そのため、目本の看護およびケアの領域を相対化するために、自由貿易協定(FTA)により日本に看護師を輸出しようとしているフィリピン国において、看護に関わる調査および言説収集を行った。フィリピンでの調査の結果、フィリピンでは看護学におけるケア/ケアリング概念を看護師輸出のために戦略的に使っており、またそのような戦略が国際的な看護労働市場におけるジェンダー・バイアスを強化している可能性が示された。従つて、日本の看護界がケア/ケアリング概念をジェンダー分析なしに使い続けることは、看護および看護学の発展にとってマイナスであること、看護学のエシジェンダリングを行う場合には、国際的な経済要因をもふまえて、総合的に行っていく可能性があることが示唆された。2では、看護学及び周辺諸領域のケア概念の検討を、昨年度に引き続きさらに緻密に行った。その結果、ケア概念を考察する際には、ケア提供者の自律性を含めて考えることが必要であるが、これまでの看護師・ケア提供者の自律性研究では、看護師が「主体的」に意思を決定し、看護行為を選択し実施することが大前提とされているが、その主体とはいかに構築されているのかという問いは解決されていないことが明らかになった。また、これらの研究では、看護師の意思決定に先立ち選択肢が用意されていないにもかかわらず、限られた選択肢の中で看護師が意思決定することを看護師の自律性として説明しており、看護師の尊厳が全く考慮されていないことが明らかになった。従って、今後、看護および看護学のエンジェンダリングのために、看護師の主体や尊厳という観点をふまえた検討が必要であることが示された。紙面の都合で、3の結果は省略する。なお、1,2,3はすべて著書あるいは論文にて公表する予定である。本研究の主目的は、看護学領域に対するジェンダー分析を行うことである。3年計画の1年目である今年度は、(1)国内外における看護学の文献のジェンダー分析、(2)看護、ケア、ジェンダー対する看護職者の意識調査(予備調査)を行った。(1)では、A.国内の看護学領域におけるセクシュアリティ概念の分析、B.国内外の看護学領域においてジェンダー/フェミニズムに言及している文献の分析、2点を行った。Aの結果、我が国の看護学領域で用いられているセクシュアリティ概念は、ジェンダーに関わる理論的パースペクティブとは無関係に定義されていることが明らかになった。Bの結果、看護学領域におけるジェンダー/フェミニスト・パースペクティブは、a.女性の優れた特質や女性文化を強調し、男性との区別をはかる「差異」論が優勢であり、この立場は、1980年代から看護学の主要な学術的流れとなったケアリング重視の看護理論およびケアの倫理学に大きな影響を与えていること、b.米国やオーストラリアの看護学文献には、ポスト構造主義に基づくものが多数あり、「差異」論への批判を展開するとともに、言説分析の手法による新しい看護研究が行われていること、c.看護学の全体論とジェンダー/フェミニスト・パースペクティブの一致を探る研究が行われていることが明らかになった。この結果から、看護学のエンジェンダリング(ジェンダー概念による知の組み換え)に向けて、いくつかの課題が浮き彫りになった。さらに、看護学をエンジェンダリングするにはく既存の二分法や制度を解体し再構築するポストモダン・フェミニズムのパースペクティブが重要であることが示唆されたが、このパースペクティブをどのように看護学に組み込み、再構築するのかという大きな問題が残されている。この研究の中間結果は、現在、学会誌に投稿中である。(2)では、新潟県内の総合病院に勤務する看護職者360名を対象に、看護やケアに関するジェンダー意識、性差観、自律性に関する質問紙調査を行った。同時に、8名の女性看護職者と1名の男性看護職者を対象に半構成的な面接調査を行った。この結果、多くの看護職者が、看護やケアを「女性らしいもの」と捉えていることが明らかになった。また、看護職者の性差観は、自律性に影響があることが示唆された。今後は、この調査に関する詳細な分析を継続し、質問紙を修正して再調査を行うことが必要である。また、女性看護職者に加えて、男性看護職者を面接調査の対象とし、看護者のジェンダー・バイアスに関する総合的な知見を得ることが必要である。本研究の目的は、看護学領域に対するジェンダー分析を行うことである。3年計画の2年目である今年度は、(1)国内外における看護学の文献のジェンダー分析に基づく看護学試論の精錬、(2)看護、ケア、ジェンダーに対する看護職者の意識に関する調査データの分析および新たなデータ収集、(3)海外学会における情報収集を行った。

(1)では、平成15年度の文献収集と分析により得られた成果を精錬し、2004年5月の第30回日本保健医療社会学会大会にて発表し、さらに修正を加えて2005年2月に「ジェンダーと交差する健康/身体」(明石書店)の第一章として出版した。この論文では、1980年代以降看護学で注目されるケア/ケアリング理論には、女性のすぐれた特質を強調する差異のフェミニズムのパースペクティブがあり、このパースペクティブは性別カテゴリーの社会構築性を認めるものの、男女問の非対称的な関係や権力構造を容認する方向にあるため、看護学においては自らの駆使する概念・理論を自己批判的に検討することが必要であること、また自明とされてきた性別カテゴリーを改編するパースペクティブの導入が必要であることを提言した。さらに、看護がどのように女性専有の職業として確立したのかを歴史的な観点から分析し、女性の職業としての看護の確立が近代の所産であることを明らかにした。(2)では、第一に、平成15年度に行った質問紙調査のデータを分析した。その結果、6割以上の対象者が「看護を女性らしいもの」と捉えていることが明らかになった。また、検証的因子分析の結果、ジェンダーの視点を取り入れた「看護の専門職化に対する伝統的態度」は「女性性志向」「従属志向」「聖職志向」「反職務志向」の4つの下位概念から構成され、この概念の構成概念妥当性と信頼性が検証された。また、「女性性志向」と「聖職志向」は「性差観」と関連があり、「従属志向」と「反職務志向」は「自律性」と関連があった。さらに、これらの下位概念は、性別や免許の種類などと関連があった。第二に、昨年度から継続している看護職者を対象とした面接調査を実施した。今年度は男性看護職者を対象に、職業体験や生活体験などを包括的に聞き取った。データの収集と分析は来年度以降も続けるが、現段階では次のことが示唆されている。まず、看護の現場では、男性看護師がより困難な仕事を請け負うことが自明のこととされており、これらのジェンダー構造が看護の専門職化を阻むものと推測されること、次に、男性看護師は看護教育および看護の仕事のなかで、「女のレベル」に合わせたり「発言を阻まれる」などの抑圧的な体験をしていることから、看護の現場における男性看護師の主体構築が必要と考えられること等である。平成17年度は(1)の理論的研究、(2)の実態調査を継続し、看護学のエンジェンダリングの方向性を検討する。本研究の主目的は、看護学領域に対するジェンダー分析と看護科学試論の作成である。3年計画の3年目である今年度は、看護学におけるエンジェンダリング(ジェンダー概念による知の組み換え)の可能性と方向性を探究することを目的とした。そのために、1.海外における情報収集、2.看護学のエンジェンダリングに向けた理論的考察、3.男性看護師調査におけるデータ収集の継続と分析、の3点を行った。その結果を以下に概略する。1では、米国の大学等の訪問及び情報収集から、看護領域におけるジェンダー分析には、看護師の自律性及の概念を検討することが非常に重要であることが示唆された。さらに、看護やケアの領域は、政治的経済的要因に大きな影響を受けつつ国際的な市場のなかで構築されていることが明らかになった。
神経縫合に関する実験的研究

1:家兎腓骨神経を用いて,遊離神経移植(F群),血管柄付神経移植(V群),変性神経移植(D群)に関する実験を行い,組織学的,免疫組織化学的および電気生理学的観察を行った.2:移植後1週では,全群n軸索の変性が認められた. F, V群ではNF,S-100の変化に比べMBPの変化は少なく正常に近かった.3:移植後2週目ではF, D群においてはV群に比し移植神経片周囲の瘢痕が著明であった.この時期ではMBPにも変化が生じていた.中枢縫合部ではV,F群の全例, D群の一部に再生軸索の通過が確認された.4:移植後3週目になると, V群の清掃はF群に比し進行していた.しかし,両群間において再生軸索の程度には明らかな差異は認められなかった.5:移植後6週では, V群においてはNF陽性像が横断面全域にみられたが, F群とD群では主として辺縁にみられた.末梢部ではNF, S-100とも移植部に比し減少しており,得られた陽性像はV群, F群, D群の順に多かった.6:移植後12週になるとV群では他群に比し移植部のNF,MBP, S-100陽性像は顕著であり,また末梢部においても横断面全域に多数みられた. 7:腓腹筋を被検筋とした運動神経伝導速度はV群27.6±4.0m/sec,F群18.0±1.5m/sec,長期変性群では測定不可能であった.8:以上より移植された神経がよりすみやかにその機能を回復する上で,血液の温存が重要であり,さらに長期間脱神経におちいった神経片の移植はきわめて不利であり,臨床上利用価値の少ないものと考えられる.1:家兎腓骨神経を用いて,遊離神経移植(F群),血管柄付神経移植(V群),変性神経移植(D群)に関する実験を行い,組織学的,免疫組織化学的および電気生理学的観察を行った.2:移植後1週では,全群n軸索の変性が認められた. F, V群ではNF,S-100の変化に比べMBPの変化は少なく正常に近かった.3:移植後2週目ではF, D群においてはV群に比し移植神経片周囲の瘢痕が著明であった.この時期ではMBPにも変化が生じていた.中枢縫合部ではV,F群の全例, D群の一部に再生軸索の通過が確認された.4:移植後3週目になると, V群の清掃はF群に比し進行していた.しかし,両群間において再生軸索の程度には明らかな差異は認められなかった.5:移植後6週では, V群においてはNF陽性像が横断面全域にみられたが, F群とD群では主として辺縁にみられた.末梢部ではNF, S-100とも移植部に比し減少しており,得られた陽性像はV群, F群, D群の順に多かった.6:移植後12週になるとV群では他群に比し移植部のNF,MBP, S-100陽性像は顕著であり,また末梢部においても横断面全域に多数みられた. 7:腓腹筋を被検筋とした運動神経伝導速度はV群27.6±4.0m/sec,F群18.0±1.5m/sec,長期変性群では測定不可能であった.8:以上より移植された神経がよりすみやかにその機能を回復する上で,血液の温存が重要であり,さらに長期間脱神経におちいった神経片の移植はきわめて不利であり,臨床上利用価値の少ないものと考えられる.私達はよりよい神経再生が得られる神経移植方法を探求することを目的として実験的研究を行っているが、本年度は、移植片および末梢部の再生した神経の成熟度について組織化学的検索を行った。〔方法〕成熟白兎の腓骨神経を用いて3種類のモデルを作製した。1.遊離神経移植群(F群.7羽)腓腹筋貫通部より5cm中枢位および2cm中枢位の2カ所で切断し、周囲組織より一旦遊離した後epi-neuraisutureを行った。2.血管柄付遊離神経移植群(V群、8羽)腓骨神経の栄養血管を温存し、F群と同部位で神経を切断、再び縫合した。3.遊離変性神経移植群(D群、17羽)前処置として一側腓骨神経を切断、1,3,6週後にWaller変性におちいった末梢側の神経を採取し、対側腓骨神経へF群と同部位に移植した。以上の操作はすべて鏡視下に行った。6および12週後に、移植部の神経伝導速度を測定した後、神経を採取した。組織学的にはHE染色を、免疫組織化学的にはneurofilament protein.S-100protein.myelin basicproteinの各抗体を用いて、軸索、Schwann細胞ならびに髄鞘の観察を行った。〔結果〕1.処置後6週では、全例末梢縫合部のNF陽性像の通過が確認された。末梢部においてはNF.S-100およびMBP陽性像は長期変性群を除いて神経周膜辺縁部のみにみられた。2.処置後12週の末梢部においてはNF.S-100おおよびMBPの各陽性像はV群では神経周膜辺縁のみならず中心部にも多数みられたが、FおよびD群では辺縁に偏在してみられた。
高分子薄膜表面・界面を反応場とした光化学反応と分子運動特性解析への応用

高分子薄膜はデバイスなどを構成する重要なツールであり、注目される材料である。その中でも光応答性プローブを導入したデバイスの開発は、更なる発展が求められている。これらのツールは微細化が要求されるが、表面・界面の系全体を占める割合が増加するため、プローブの応答性およびマトリクスの物性はバルクにおけるそれとは異なることが予想される。そこで、高分子超薄膜、表面および界面におけるプローブの光応答性をマトリクスの分子運動性と関連付けて検討した。これまでに、ポリスチレン薄膜中に機能性分子として蛍光分子(NBD)を導入し、蛍光挙動を評価した。薄膜化に伴い、蛍光量子収率が減少した。これは、表面の効果によるものと結論した。また、基板界面の効果を直接検討するため、エバネッセント励起蛍光寿命測定を行った。界面近傍における蛍光寿命はバルクと比較して長くなった。このことからポリスチレンの分子運動性は界面近傍で抑制されていることが示唆された。基板界面近傍のガラス転移温度(T_g)をエバネッセント励起蛍光測定に基づき評価した。界面近傍のT_g(T_g^i)はバルクと比較して上昇していることを明らかにした。T_gが上昇している深さ領域は分子鎖の空間的広がり程度であり、上昇の度合いは基板の表面自由エネルギーに強く依存した。また、T_g^iは分子量とともに低下したが、その変化量はバルクにおけるそれよりも小さかった。これより、分子鎖末端は界面に凝集するため、主鎖部の運動性が抑制されると結論した。膜厚50nm以下の薄膜では、界面近傍における分子運動の抑制は低減した。この結果は、薄膜化に伴い表面および界面効果が打ち消しあうよう作用したと考えることで説明できた。その中でも光反応を利用したデバイスの開発は、更なる発展が求められている。こうした中でこれまで未解明であった高分子超薄膜、さらには表面・界面の物性を明らかとしつつある当研究をこの分野に活かしていく事を目的とする。今年度は、高分子薄膜中におけるアゾベンゼン(Az)の光異性化挙動を評価し、超薄空間に拘束した分子鎖の熱運動性、特に、比較的小さなスケールの分子運動性について検討した。ポリスチレン(PS)鎖に化学結合したAzの膜中におけるtrans→cis光異性化反応を膜厚,分子量,温度の関数として検討した。光源としてXeランプを用いて350±5nmの紫外光を照射し,trans体の吸光のピークである波長336nmの吸光度の紫外光照射時間依存性について検討した。膜中における光異性化反応は速いモードと遅いモードが存在する。速い異性化成分の割合(I_1)は,膜厚200nm程度以下で薄膜化に伴い増加した。これは光異性化反応がバルクより速く進行する表面層を仮定し,薄膜化に伴い表面層の全体に対する寄与が大きくなると考えることで説明できた。I_1の膜厚依存性は分子量に依存しなかった。多層膜モデルにより解析した表面層厚は,温度の上昇に伴い増加した。興味深いことに,β,γ緩和といった比較的小さな分子運動が緩和する温度域で不連続的に厚くなった。これは、異性化反応に分子量依存性が観測されなかったことと対応した。また、膜の表面近傍では密度が低下していると結論した。これまでに、超薄空間における比較的小さなスケールの分子運動について検討するため、ポリスチレン薄膜中におけるアゾベンゼンの光異性化動力学を検討した。その結果、膜中での光異性化は膜厚の減少とともに速くなった。これは、表面近傍に密度の低い、もしくは密度揺らぎの大きな層が存在しているためと結論した。さらに、表面における局所緩和温度はバルクと同じであり、それらの温度では表面層が著しく厚くなることを明らかにした。さらに、ポリスチレン薄膜中に機能性分子として蛍光分子(NBD)を導入し、蛍光挙動を評価した。これは、先に明らかにした表面の効果によるものと結論した。

これまでに、ポリスチレン薄膜中に機能性分子として蛍光分子(NBD)を導入し、蛍光挙動を評価した。薄膜化に伴い、蛍光量子収率が減少した。これは、表面の効果によるものと結論した。また、基板界面の効果を直接検討するため、エバネッセント励起蛍光寿命測定を行った。界面近傍における蛍光寿命はバルクと比較して長くなった。このことからポリスチレンの分子運動性は界面近傍で抑制されていることが示唆された。基板界面近傍のガラス転移温度(T_g)をエバネッセント励起蛍光測定に基づき評価した。界面近傍のT_g(T_g^i)はバルクと比較して上昇していることを明らかにした。T_gが上昇している深さ領域は分子鎖の空間的広がり程度であり、上昇の度合いは基板の表面自由エネルギーに強く依存した。また、T_g^iは分子量とともに低下したが、その変化量はバルクにおけるそれよりも小さかった。これより、分子鎖末端は界面に凝集するため、主鎖部の運動性が抑制されると結論した。膜厚50nm以下の薄膜では、界面近傍における分子運動の抑制は低減した。この結果は、薄膜化に伴い表面および界面効果が打ち消しあうよう作用したと考えることで説明できた。
統合失調症患者を介護している親の介護負担感軽減のための看護支援プログラムの構築

本研究の目的は、統合失調症者を自宅で介護している親の介護負担感軽減のための看護支援を検討することである。そのため、まず、親の介護負担の実態を明らかにする面接調査を実施した。次に親の介護負担感に関連する要因を明らかにする質問紙調査を実施した。これらの結果を踏まえて、研究代表者が看護支援内容を検討した。その後、精神科で働く看護師および医療ソーシャルワーカーを対象として研究代表者が検討した看護支援内容についてフォーカス・グループ・インタビューを実施し、看護支援内容について意見をもらい、修正した。本年度は、統合失調症患者を介護している親の介護負担感を明らかにするため、昨年度に作成した質問用紙を使用し、患者の入院中および退院後を追跡したアンケート調査を進めている。退院後のアンケート調査の実施時期について、研究計画当初は、統合失調症患者の入院中および退院3か月後の2時点でのアンケート調査を予定していた。しかし、本研究の前調査として、昨年度実施した、統合失調症患者を介護している親の介護負担感の実態を明らかにしたインタビュー調査の結果、統合失調症患者を介護している親は、患者の退院に伴って、患者の生活の場が自宅へと変化した直後に、親は新たな介護負担を経験していた。また、追加で文献検討を行い、退院1年未満で統合失調症患者の再発が3割を超えていることが明らかとなっていた。これらのことから、本年度、計画の修正を行い、アンケート調査の時期を患者の入院中および退院1か月後、退院12か月後の3時点とした。調査期間の延長と調査回数を増加した経緯から、現在もアンケート調査を実施している。本研究では、追跡調査により、統合失調症患者を自宅で介護している親の介護負担感に関連する要因を明らかにし、患者の入院中から退院後を通して看護師が行う、統合失調症患者の再発予防、親の介護負担感軽減のための看護支援プログラムを構築することを目的としている。研究初年次であった本年度は、研究計画の具体化、実施施設との調整を図った。また、前調査として、研究計画当初から進めていた、統合失調症患者を介護している親の介護負担感の実態を調査したインタビュー調査の結果を分析した。その結果は、平成24年9月の第43回日本看護学会(地域看護)において発表し、同学会誌へ投稿した。本研究においてアンケート調査を実施するために、前調査の結果、および関連する文献を検討し、質問項目の精選を行った。また、精選した質問項目をA県精神保健福祉家族会連合会所属の統合失調症患者を介護している親10名を対象にプレテストを実施し、アンケート用紙を完成させた。現在は、統合失調症患者を介護している親の介護負担感に関連する要因を明らかにし、親の介護負担感軽減のための看護支援を検討するため、親を対象に、患者の入院中および退院から3か月後の2時点における親の介護負担感についてのアンケート調査の実施を進めている。また、研究者は本研究を通して、A県内で精神医療福祉にかかわる多職種と共同で研究会を発足し、統合失調症を含めた精神疾患についての知識や家族支援について、共同で講演会や勉強会を開催している。本年度は、退院1年未満の統合失調症患者を介護している親への質問紙調査から、親の介護負担感には親の対処行動の「あきらめ」「回避」、患者の社会生活技能が関連しているとの結果が得られた。この結果は、5月に京都で開催された35th International Association for Human Caring Conferenceで報告した。また、質問紙調査の結果を踏まえて、精神科専門看護師、臨床心理士、精神科病棟で勤務している看護師を交えて親の介護負担感軽減のための看護支援プログラムの内容について、検討した。現在は、検討結果から、親への心理教育および対処行動向上のためのSSTなど既存のプログラムも含め、統合失調症患者を介護している親の介護負担軽減のための看護支援プログラム(案)を作成し、プログラム実施に向けて実施施設との調整を図っている。研究最終年度である本年度は、前年度に行った精神科専門看護師、臨床心理士、精神科看護師を対象としたグループインタビューによって検討した統合失調症者を介護している親の介護負担感軽減のための看護支援プログラム(案)について、グループインタビューの対象者との検討を重ね、支援プログラムの作成を目指した。その結果、本調査の結果から、親の介護負担感軽減のためには、親の対処行動向上および統合失調症患者の生活技能の向上が必要であり、そのために患者の発症早期から親と統合失調症者それぞれに心理教育、SSTを導入し、疾患教育や対処行動を継続して支援していく事の重要性が確認された。先行研究においても、心理教育、SSTの早期導入による効果は実証されており、重要性が再確認された形となった。また、本研究で得られた結果についてのパンフレットを作成し、A県精神保健福祉家族会連合会所属の統合失調症患者の親を対象に報告を実施した。検討した看護支援プログラム内容について親の意見も踏まえて支援内容を修正した。

質問紙調査の結果から、親の介護負担感に関連する要因を明らかにした。その後、当初の研究計画の通り、精神科専門看護師、臨床心理士を交えて、親の介護負担感を軽減するための支援プログラムの内容を検討し、現在はプログラム評価のための統合失調症患者を介護している親への質問紙調査実施に向けて施設と調整を重ねている。精神看護学研究最終年度である、来年度は、検討した親の介護負担感軽減のための看護支援プログラム(案)を統合失調症患者を介護している親へ実施し、プログラムの評価および修正を行う予定である。当初の予定では、統合失調症患者を介護している親の介護負担感に関するアンケート調査の実施時期を、患者の入院中および退院3か月後と計画していた。しかし、昨年度実施した、統合失調症患者を介護している親の介護負担感の実態を明らかにしたインタビュー調査の結果、および先行研究から、調査時期を患者の入院中および退院1か月後、退院12か月後に変更したことから、現在もアンケート調査を実施している。当初の計画では、平成24年度に統合失調症患者の入院中および、退院から3か月後の親の介護負担感に関連する要因について、アンケート調査を終了する予定であった。しかし、対象者数の確保、対象患者の入院期間の問題から現在も調査を継続している。現在は、おおむね当初の計画通り、検討した看護支援プログラム(案)の実施に向けて施設と調整をしている。研究計画当初では、プログラム評価のための、統合失調症患者を介護している親への質問紙調査について、実施施設との調整や倫理審査委員会の承認が終了している予定であった。しかし、倫理指針の変更があり現在倫理審査委員会への提出書類の準備および施設との調整を現在も行っている。そのため、質問紙調査のために必要な文具や印刷費等の経費が次年度使用額として発生した。平成26年度は、統合失調症患者を介護している親の介護負担感の変化とそれに関連する要因を明らかにするための、アンケート調査を継続して実施する。また、アンケート調査後には、その結果から親の介護負担感軽減のための看護支援プログラム(案)を構築する。その後、看護師へ構築された支援プログラムを提案し、グループインタビュー調査により、支援プログラムの修正を実施し、看護支援プログラムを構築する。平成27年度は、看護支援プログラムの介入調査を実施し、プログラムの評価・修正を実施する。平成25年度は、統合失調症患者の入院中、および退院から3か月後の親の介護負担感に関連する要因についてのアンケート調査を継続して行う。それに加え、A県内精神科病棟看護師長を対象にフォーカスグループインタビューを実施し、看護支援プログラムの提案を行う。平成26年度27年度は、A大学附属病院精神科神経科入院中の統合失調症患者およびその親を対象に、看護支援プログラムを実施する介入群、介入しない対照群において、患者の入院中および退院から3か月後の2時点で親の介護負担感をアンケート調査にて評価し、看護支援プログラムの評価を実施する。
緑内障眼の篩状板構造解析と遺伝子解析による治療評価法の開発

眼圧下降治療に伴って篩状板の形状変化が生じることを確認できた。緑内障手術後の篩状板形状変化は、眼圧下降度、年齢、緑内障の重症度、術前の篩状板後方変位の程度と関連を認めた。強度近視の緑内障眼では篩状板のみならず乳頭周囲の強膜にも多彩な形状変化が生じていることを明らかにした。このことは眼圧依存性の高い眼球内の部位が症例によって異なることを示唆する。緑内障関連遺伝子の一つとして知られるCDKN2B-AS1は、強度近視の緑内障に対しては少なくともオッズ比1.70以上の関与が無いことを確認し、このことから強度近視眼では非強度近視眼とは緑内障発症に関与する因子が異なる可能性が考えられた。まず波長走査型光干渉断層計(SS-OCT)を用いて、73人73眼の緑内障眼の緑内障手術前と手術後の篩状板の位置、形状を比較検討した。その結果、眼圧は術前22.73±8.95mmHgから術後13.42±6.10に有意に低下(P<0.001)したのに伴い、篩状板の深さは術前580.6±152.5μmから術後548.4±148.0μmに有意に小さくなり(P<0.001)、前篩状板組織は332.3±180.8μmから390.5 ±235.5μmに有意に肥厚し(P=0.01)、眼軸長は24.86±1.84mmから24.51±1.71mmに有意に長くなった(P<0.001)。多変量解析の結果、篩状板の深さ変化に有意に影響した因子は眼圧下降率(P=0.008, beta=-0.300)、術前の篩状板の深さ(P=0.032, beta=-0.244)、静的視野検査のMD値(P=0.035, beta=0.242)であった。つまり、眼圧下降率が大きいほど、元々の篩状板の位置が深いほど、視野障害が重症であるほど、緑内障手術による篩状板の前方移動は大きく生じるということが分かった。このことは、緑内障が重症であるほど低い目標眼圧設定が必要であるとする現状の治療方針をサポートする有用な情報と考えられた。また、開放隅角緑内障眼、あるいは正常眼圧緑内障に強い関連を持つことが報告されているCDKN2B遺伝子の、強度近視眼における緑内障の有無との関連について検討した。対象は237人の強度近視を伴う緑内障患者と276人の強度近視を伴う非緑内障患者で、CDKN2B-AS1遺伝子多型(rs4977756)について2群間で比較した。予備研究の段階では有意な関連が示唆されていたが、症例数を増やし再検討した結果、年齢性別補正後の結果は有意な関連を認めない結果であった(P=0.49)。このことから、強度近視眼における緑内障の発症にはCDKN2B-AS1遺伝子の関与は少なく、他の因子の関与が大きいことが示唆される結果であった。波長走査型光干渉断層計を用いて強度近視眼を対象に原発開放隅角緑内障眼129眼と正常眼55眼の篩状板解析を行った。非強度近視の原発開放隅角緑内障眼では7%程度に篩状板部分欠損を認めることを以前報告していたが、今回の強度近視眼では原発開放隅角緑内障の54.2%と高率に篩状板部分欠損を認めることが分かった。一方、強度近視眼の非緑内障眼では1.8%のみに認める結果であった。また、篩状板部分欠損の存在は視神経乳頭の水平方向の変形に関係するパラメータと強い相関を認め、intrachoroidal cavitationと呼ばれる視神経乳頭近傍の脈絡膜腔隙の存在とも有意に関係することが分かった。これらの結果から強度近視の原発開放隅角緑内障では視神経乳頭の変形に伴って篩状板部分欠損が生じることが示唆された。強度近視における篩状板部分欠損が傍中心視野障害と関係が強いことも分かってきており、早期から中心視野障害を生じやすい症例を見分ける方法の一助となる有用な情報と考えられた。眼圧下降治療に伴って篩状板の形状変化が生じることを再確認できた。しかし、今回の検討では術後の篩状板形状変化の程度と視野障害進行抑制との相関は明らかではなかった。視野障害進行抑制に対する篩状板形状変化の関与が小さい可能性以外に、視野検査というバラツキを有する自覚検査の特性上、比較的短期間の経過で有意な判定を得ることが難しいことが影響している可能性がある。このことは、眼圧依存性の高い眼球内の部位が症例によって異なる可能性を示唆する。ただし、それらの変化に対する遺伝的因子の関与は本研究では明らかにすることはできなかった。原発開放隅角緑内障の感受性

遺伝子としてCAV1/CAV2 (7q31.1)、CDKN2B-AS1 (9p21.3)、ABCA1 (9q31.1)などの報告があり、特にCDKN2B-ASは正常眼圧緑内障との関連性が複数の施設から示唆されている。強度近視の緑内障患者237名とコントロール276名を対象にCDKN2B-AS1の緑内障発症への関与を検討した結果、強度近視の緑内障眼に対してCDKN2B-AS1は少なくともオッズ比1.70以上の関与は無いことが確認できた。強度近視眼の緑内障は、非強度近視眼の緑内障とは発症に関与する因子が異なる可能性が考えられる。眼圧下降治療に伴って篩状板の形状変化が生じることを確認できた。緑内障手術後の篩状板形状変化は、眼圧下降度、年齢、緑内障の重症度、術前の篩状板後方変位の程度と関連を認めた。強度近視の緑内障眼では篩状板のみならず乳頭周囲の強膜にも多彩な形状変化が生じていることを明らかにした。このことは眼圧依存性の高い眼球内の部位が症例によって異なることを示唆する。緑内障関連遺伝子の一つとして知られるCDKN2B-AS1は、強度近視の緑内障に対しては少なくともオッズ比1.70以上の関与が無いことを確認し、このことから強度近視眼では非強度近視眼とは緑内障発症に関与する因子が異なる可能性が考えられた。波長走査型光干渉断層計を用いた画像解析に関しては順調に画像取得できているが、追加処置などによる解析対象から脱落する症例もあり対象症例がやや減少している。一方で遺伝子解析に関しては、強度近視眼の緑内障発症に関するCDKN2B-AS1の関連に関してはすでに論文化を完了したが、手術施行例の緑内障眼のDNAサンプル解析は現在進行中である。今後随時進めていく予定である。眼科学今後はDNA解析を進めて、他の臨床情報との相互関係について解析する。補償光学適用走査レーザー検眼鏡(AO-SLO)による篩状板孔の画像解析に関しては術後眼の画像取得が難しいことから予定通りに進んでいなかったが、撮影速度の向上、画角の拡大といったハード面の改善により現在は以前よりも画像取得がしやすい状況になったため、随時画像解析を進行する。緑内障手術前後での篩状板形状解析は、術後短期間の変化に関しては波長走査型光干渉断層計による解析はおよそ100眼に対して完了しており、術後3か月での変化に関してはすでに論文化した。術後長期の変化及び視野障害の進行との比較に関しては長期間の経過観察を要するため今後の課題である。遺伝子解析に関しては、強度近視眼の緑内障発症に対するCDKN2B-AS1の関連に関してはすでに結果を得ている。手術を施行した緑内障眼のDNAサンプル採取は現在進行中であり、サンプル採取に関しては問題なく進行中である。DNA解析は今後随時進めていく予定である。今後はDNA解析を進め、画像解析で得られた情報との相互関係について解析予定である。同時に緑内障手術前後での画像取得も継続する。術後長期経過症例に関しては術後の視野障害の進行程度について静的視野検査のトレンド解析によって評価を行う。緑内障手術前後での補償光学適用走査レーザー検眼鏡(AO-SLO)による篩状板孔の画像解析に関しては術後眼の画像取得が難しいことから予定通りには進んでいない。この点に関してはSS-OCTを用いても篩状板孔の解析はある程度可能であることから、SS-OCTを用いた画像解析を詳細に行うことにより十分対応可能であると考えている。