hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習科学の知見を生かした教師の学習観を問い直すための授業研究モデルの構築

国際的な動向として教育の資の向上が求められている。中教審答申(2012)でも「これからの教育は、教育活動の展開が学習成果に結びつくかという、学習科学等の実証的な教育学の成果に基づいて行われること」としている。しかし、国内で学習科学の知見を生かした授業研究はわずかしかない。大学院では学習科学を学び、その知見を生かして、教育活動の展開を発話記録の可視化、学習成果を回顧テストで明らかにしながら子どもの知識構築の視点を取り入れた授業分析法を開発した。本研究では、学習科学の知見を生かし、子どもの知識構築の視点からの授業分析を授業研究に取り入れた教師の学習観を問い直すための授業研究モデルの構築を目的とした。回顧テストを取り入れた授業研究のモデル化を目的として研究を進めた。子どもの知識構築の視点に立った授業分析を行うため、回顧テストを行い、子どもの知識構築の質について分析した。また、学びのプロセスについては、教室の前後にビデオカメラを設置するだけでなく、学習グループすべてをiPadで録画しデータを取った。学習成果物もスキャナでデータ化し記録した。授業研究では、iPadで録画したデータをもとに振り返りを行ってもらった。すると、従来よりも学習プロセスに基づいた発言が多く見られるようになり、授業研究の質の向上にっながった。授業分析を教育工学会全国大会で発表したところ、回顧テストをもとに学習理解の質を同定すること、また、分析対象とするグループを同定することについて多くの賛同を得ることができた。教育工学会全国大会ワークショップ「WO3続・新しい学びの評価:未来の教育をデザインするための研究方法論」では、研究データを提供し、参加者と共にデータ分析を行った。ワークショップのまとめとして参加者である大学教員等35名全員から、研究の助言をいただいた。その助言を基に研究をまとめ、日本科学教育学会に論文を投稿するに至った。
家族主義福祉レジームにみる「脱家族化」概念と有償ケアの「女性化」、「移民化」」

本研究の成果は次の4点である。第一、従来の福祉レジーム論や、一部のケアレジーム論における「家族主義レジーム」において、このタームの定義と用いられ方には、3つのパターンがあることを明らかにした。第二、イタリアには、国レベルの公的介護制度がなく、介護供給の特徴として、家族主義や、現金給付が主流で且つ公的領域の小ささが挙げられる。しかし介護制度や介護者支援制度は、地方および(準)民間レベルにおいて多様であり、地域によっては高度に整備された介護制度を有する。第三、近年の傾向として、全国レベルでの公的な介護制度の創設は遠のき、代わりに、外国人介護労働者の合法化策や、支援策が展開されている。2009年の合法化策は、家事介護労働者のみを対象とするものであった。第四、上記の結果から、介護政策と介護供給の実態では、日本と大きく異なることが明らかになった。ただ、日本の介護制度改正も、イタリアの家事介護労働者の合法化も、いずれも、移民と公的サービスによる脱家族化を達成しないままの介護の再家族化といえる。本年度は8月下旬の交付決定以降から本研究課題に着手した。スケジュールは以下の通りである。810月-文献収集活動、『世界の福祉白書2007』担当部分の執筆。学会発表準備。現在日本では入手不可能なイタリアの福祉政策、移民政策、労働政策に関する最新の研究論文の文献(基本的に2005年以降)110冊程度、ならびに、ケアとケア労働、女性/家族とケアの関わりに関する経済学、心理学、経済哲学関連の基礎文献を収集した。また、国内で収集可能な、イタリア主とした社会・労働・福祉関連の定期刊行物における論文収集を行った。これらに平行して、『世界の福祉白書2007』担当部分の執筆を行うと同時に、学会発表の準備を行い、収集論文の整理と読解を行った。10月22-社会政策学会における口頭発表(大分大学)を行った。論題:「家族主義的福祉レジームにおける<脱家族化>概念-イタリアにおけるケア労働の事例から」10月後半3月前半-イタリア福祉政策の最新事情の把握。来年度に実施予定のイタリアにおける移民介護労働の現地調査の現地交渉。論文執筆に向けて、上記の810月に大々的に入手したイタリア語文献の読解と整理を継続した。また、来年度か気に実施予定の、イタリア現地における移民労働者の家事労働の実態に関して、トレント自治州の事例を考察すべく、トレント大教授、研究機関との交渉。調査受け入れ機関決定。3月末文献の読解と整理の作業のなかで、イタリアの要介護高齢者によって利用されている障害者のための現金給付制度に関する論文を執筆した。タイトル:「家族主義型」福祉国家における要介護高齢者の「障害」と現金給付制度-イタリアにおける介添手当制度の事例から-」(現在審査中)平成18年度は次の2点に関して研究を遂行した。第一に、家族主義的福祉レジームに関する先行の理論研究の分析。第二に、文献調査を通じた、今日のイタリアにおける介護の担い手に関する現釈把握である。そのうえで、これらの二点の比較から、当該理論研究において、十分な分析対象となっていない介護の担い手に関する現状を中心に、その問題点を整理した。平成19年度は昨年度の研究成果を踏まえ、第一に、イタリアの介護の担い手として重要な役割を占めるに関し、文献調査を通じて、その精査を行った。そして第二に、広義の介護関連施策として、移民の家事・介護労働者に対する支援策がいかに展開されているかについて10月に現地調査を行った。第一の移民の家事・介護労働者を取り巻く状況に関しては、ここ数年で、大きく研究の進展がみられる。これによって、当年度は、従来殆ど明らかにされてこなかった闇市場の労働者の実態が整理された。加えて、いわゆるグレーゾーン領域の労働者の就労状況、ならびに雇用関係と、その背景についても現状の把握が可能となった。結果として、近年、イタリア中北部の大都市に家事・介護労働者が急増していること、また2002年の正規化施策以降には、むしろ非合法的な滞在件数が増加する傾向があることに加え、グレーゾーンの就労状況も改善されていないことが明らかとなった。第二の移民の家事・介護労働者に対する支援策に関しては、イタリアの都市部を中心に、現地でのヒアリング調査を行った。

調査対象は、移民女性の支援を行い、市と協働で移民介護労働者の就労支援を行っているNPO団体、市が設置した移民家事・介護労働者の求職と各家庭の求人間のマッチングを行う介護者窓口、また各県内に設置された、雇用センターにおける移民家事・介護労働者の就労支援窓口である。調査の結果、家庭内での家事・介護労働全般に関する求人と求職のマッチングを行う「介護者窓口」は、比較的多様な運営形態ではあるものの、原則として公的施策として普及しつつあることが明らかとなった。平成18年度は、家族主義的福祉国家と南欧型福祉国家に関する先行理論研究の文献収集、整理と分析、それによる問題提起を行った。社会政策学会における口頭発表(大分大学)論題:「家族主義的福祉レジームにおける<脱家族化>概念-イタリアにおけるケア労働の事例から」で、日本とイタリアの福祉レジームとケアレジームの様相は異なることを明らかにし、日伊のケアレジームに関する研究の必要性を指摘した。平成19年度は、2007-8年のイタリアの高齢者ケア政策の動向を『世界の福祉年鑑2008』にまとめた。また、イタリアの要介護高齢者による障害者の現金給付制度の利用の急増に関して、「大原社会問題研究所雑誌」第592号に研究論文を発表した。さらに、日伊比較分析の着手にあたり、日本の介護政策の現状と「家族主義的」福祉国家としての特徴を、イタリア、トレントの移民女性支援活動の非営利団体DONNE NISSA'のHP上にイタリア語論文"Situazione attuale del sistema dicura per gli anziani non-autosufficienti in Giapponecomeun paese familiaristico"を発表。このほか、トレント、ボルツァーノ、ミラノ、ローマの自治体の福祉サービス担当者、ケア労働者や外国人労働者支援の社会的協同組合、課程とケア労働者のマッチングを行う公的ならびに準公的機関へのヒアリング調査を実施。平成20年度は、それまでの文献ならびに現地のヒアリング調査の総括的な作業を実施。その成果を、『現代イタリアの社会保障-ユニバーサリズムを超えて』(共著)(旬報社)、ならびに「イタリアにおける介護制度と介護者」『大月短大論集』(2009年3月)で発表。平成21年度は、前年度の総括作業の中で必要性が明らかとなった労働市場における女性の状況と家庭での無償労働の状況に関する日伊比較研究を行い、英論文「家族主義型福祉国家における家庭と仕事の"両立"-日本とイタリアの類似性と対照性(仮題)」を執筆。
メラミン樹脂製食器の保温冷中におけるホルムアルデヒドの食品への溶出および吸着量

給食施設等で使用されているメラミン樹脂製食器からのホルムアルデヒドの溶出量および放散量を洗浄回数の影響も含めて知ることを目的に研究を行った。まず、給食施設を対象に、温冷配膳車の設定温度の調査した。その結果、温冷配膳車の保温の設定温度は65°Cが最も多く、保冷設定温度は5°Cが最も多かった。そこで、メラミン樹脂製食器の加温条件は65°Cとした。次に、アセチルアセトン法によりホルムアルデヒドの溶出量の測定を行ったが、測定方法が適さなかったためか測定をすることができなかった。そのため、測定方法を検討し、ホルムアルデヒドを2,4-ジニトロフェニルヒドラジンで誘導体化し測定する方法により測定を継続中である。メラミン樹脂は,メラミンとホルムアルデヒドを重合して作られた合成樹脂であり,給食施設でもメラミン樹脂製食器として利用されている。病院等では,適時適温給食を提供するために,料理を盛り付けた食器に蓋をし,保温冷配膳車で各階に運ぶ。この時,メラミン樹脂製食器からホルムアルデヒドが食品中に溶出,および放散したホルムアルデヒドが食品に吸着していれば,喫食者の健康被害が危惧される。しかし,溶出または吸着していても,その量が少なければ,メラミン樹脂製食器の更なる安全性を示すことができる。そこで本研究は,メラミン樹脂製食器の保温冷中におけるホルムアルデヒドの食品への溶出および吸着量を調べることを目的としている。24年度は,23年度に行った給食施設における食器の使用状況調査をまとめ,第59回栄養改善学会学術総会(名古屋)で発表をした。また,現在,給食経営管理学会にその内容を投稿中である。研究としては,この調査結果をもとに,メラミン樹脂製食器を65°Cに加温した時の内部の温湿度測定および食器の表面積測定を行った。設定温度(65°C)は,23年度に行った調査で保温冷配膳車の設定温度が病院および特別養護老人ホーム(特養)で65°Cが最も多かったという結果から用いたものである。また,食器洗浄25,50,100,200,300,400,500回毎に,65°Cで加温した時のメラミン樹脂製食器からのホルムアルデヒド放散量も測定し,洗浄回数が増えるにしたがい、ホルムアルデヒド放散量も減少するという結果を得ている。25年度に行う予定の,ホルムアルデヒド溶出試験の予備試験も行った。メラミン樹脂は、メラミンとホルムアルデヒドを重合して作られた合成樹脂であり、給食施設でもメラミン樹脂製食器として利用されている。病院等では、適時適温給食を提供するために、料理を盛り付けた食器に蓋をし、保温冷配膳車で各階に運ぶ。この時、メラミン樹脂製食器からホルムアルデヒドが食品中に溶出、および放散したホルムアルデヒドが食品に吸着していれば、喫食者の健康被害が危惧される。しかし、溶出または吸着していても、その量が少なければ、メラミン樹脂製食器の更なる安全性を示すことができる。そこで本研究は、メラミン樹脂製食器の保温冷中におけるホルムアルデヒドの食品への溶出および吸着量を調べることを目的とし研究を進めている。平成25年度は、メラミン樹脂製食器からのホルムアルデヒド溶出および吸着量の測定を行ったが、実験と実験の間隔が空いてしまい、得られたデータにばらつきが出てしまった。そのため、本年度、再度実験をし直す予定である。実験は、食器に水等を入れ、時計皿で蓋をし、研究3の結果から得た所定温度で所定時間保持した後の溶出液をアセチルアセトン法で測定する。蓋から放散したホルムアルデヒドの食品への吸着量は、メラミン樹脂製食器の水等を入れ、メラミン樹脂製の蓋をし、水浴中で所定温度で所定時間保持した後の溶出液をアセチルアセトン法4,5)で測定する。所定温度および時間は研究3の結果を見てから決める。これら測定は、研究4と同様に、食器の洗浄および乾燥が1、25、50、75、100、200、300、400、500回目の時に行う。

そこで本研究は,メラミン樹脂製食器の保温冷中におけるホルムアルデヒドの食品への溶出および吸着量を調べることを目的とした。23年度は,給食施設における食器の使用状況調査を行った。調査は8月9月に行った。研究担当者は,調査に関する業績もある研究分担者の瀬戸,澤田および藤本が主として行い,山田と細山田も集計を行った。調査内容は,使用している食器の種類,使用期間,食器洗浄機の使用の有無,保温冷配膳車の使用の有無,保温冷配膳車の設定温度等とした。調査対象施設は,全国の病院,高齢者福祉施設,保育所とし,合計1940か所に郵送でアンケート用紙を郵送し,回収率は約45%であった。結果は,保温冷配膳車を使用している施設は,病院で45.8%,特別養護老人施設(以下特老)で40.8%であり,保育所で使用している施設はなかった。保温冷配膳車の保温温度は病院も特老も65°Cが最も多く,保冷温度は病院も特老も5°Cが最も多かった。集計はまだ終了していないため,引き続き行っていく。23年度は,上記調査結果をもとに,メラミン樹脂製食器の表面積測定およびメラミン食器を加温した時の内部の温湿度測定を行う予定であったが,することができなかったため,24年度に行う予定である。メラミン樹脂は,メラミンとホルムアルデヒドを重合して作られた合成樹脂であり,給食施設でもメラミン樹脂製食器として利用されている。病院等では,適時適温給食を提供するために,料理を盛り付けた食器に蓋をし,保温冷配膳車で各階に運ぶ。この時,メラミン樹脂製食器からホルムアルデヒドが食品中に溶出,および放散したホルムアルデヒドが食品に吸着していれば,喫食者の健康被害が危惧される。しかし,溶出または吸着していても,その量が少なければ,メラミン樹脂製食器の更なる安全性を示すことができる。そこで本研究は,メラミン樹脂製食器の保温冷中におけるホルムアルデヒドの食品への溶出および吸着量を調べることを目的としている。24年度は,23年度に行った給食施設における食器の使用状況調査をまとめ,第59回栄養改善学会学術総会(名古屋)で発表をした。また,現在,給食経営管理学会にその内容を投稿中である。25年度は、メラミン樹脂製食器からのホルムアルデヒド溶出および吸着量の測定を行ったが、実験と実験の間隔が空いてしまい、得られたデータにばらつきが出てしまった。そのため、26年度は、再度アセチルアセトン法で実験を進めていたが、思うようなデータが得られなかった。そのため、実験方法の見直しを行い、現在は、メラミン樹脂製食器に所定温度で所定時間保持した後の溶出液中のホルムアルデヒド量の測定と、食器内から放散したホルムアルデヒドの食品への吸着量について測定を行っているところである。食生活学23年度は当初の計画よりやや遅れていたが、24年度はその遅れも取り戻し、24年度の行う予定の研究も予定通りに進めることができた。本研究は、2325年度に行う予定であり、25年度が最終研究年度であった。しかし、25年度は、本務校での仕事の増加および得られた実験データのばらつきがあったことから、きちんとしたデータを得ることができなかった。そのため、延長申請をさせていただき、今年度再度実験をやり直す。23年度は,(1)給食施設における食器の使用状況調査,(2)メラミン樹脂製食器の表面積測定および(3)メラミン食器を加温した時の内部の温湿度測定を行う予定であったが,(1)の給食施設における食器の使用状況調査しか行うことができなかった。
シアリダーゼの活性化に係るプロテアーゼの性質及び活性化機構について

ヒト胎盤シアリダーゼが酸性条件下37°Cでインキュベーションを行うと著しい活性化を受ける。著者らは先にこの活性化現象がアミノペプチダーゼAの阻害剤アマスタチンによって阻害を受けることから、プロテアーゼの関与する可能性を示した。今回、この活性化に関与するプロテアーゼの分離を試みる一方、活性化に関与する因子についてさらに詳細な検討を行った。アミノペプチダーゼA活性を指標にヒト胎盤よりプロテアーゼの分離を試みた。糖たんぱく質画分のセファデックスG-200ゲルろ過により二つのピークが観察されたが、それら両画分にある酵素の至適pHはいずれも7付近であり、これはシアリダーゼの活性化における至適pH5.0とは異なるものであった。また、プロテアーゼ活性は非常に不安定で精製が困難であり、精製酵素を用いたシアリダーゼ活性化への関与について確かめるまでには至っていない。一方、シアリダーゼの活性化に関与する因子について、緩衝液、イオン、pHなどによる影響を調べたところ、ハロゲンイオン特に塩素イオンによって濃度依存的に活性化が促進されることを見いだした。塩素イオンによる活性化はインキュベーション時間に依存しており、塩素イオンの作用は直接的というよりは、活性化に係る酵素などへの作用を介して影響を及ぼすものと考えられた。(日本薬学会第117年会講演要旨3,p.124,1997)高等動物酸性シアリダーゼはβ-ガラクトシダーゼ及び保護蛋白と呼ばれる蛋白質と複合体を形成していると考えられており、ニワトリ及び牛肝臓を用いて複合体の性質、保護蛋白質の機能について検討を行い、シアリダーゼ複合体の機能に関する新しい知見を得た。著者らは先にこの活性化現象がアミノペプチダーゼA様のプロテアーゼの関与によって行われることを阻害剤を用いた実験から明らかにした(J.Biochem.,114,901(1993))。今回、この活性化に関与するプロテアーゼの性質と活性化機序の解明を行う目的で、プロテアーゼの分離、精製を試みた。ヒト胎盤を用いて、シアリダーゼの精製法に準じて分離操作を行い、Con A吸着画分を得た。この標品はシアリダーゼの著しい活性化現象を示すと共に、アミノペプチダーゼAの阻害剤であるアマスタチンにより特異的に阻害されることを確認した。またこの標品はグルタミン酸アミノペプチダーゼ及びロイシンアミノペプチダーゼ活性を持つことが分かった。Con A吸着画分を用い、両アミノペプチダーゼ活性を指標にプロテアーゼの精製を試みたところ、セファデックスG-200ゲルろ過による分離で二つのピークが観察された。二つの画分はいずれも両アミノペプチダーゼ活性を示すものの、その比は大きく異なり、少なくとも二種類の異なる性質を持つアミノペプチダーゼの存在を示唆する結果を得た。また、これら二つのアミノペプチダーゼ活性の至適pHはいずれも7付近にあり、これはシアリダーゼの活性化における至適pH5.0とは異なるものであった。さらに、分離されたアミノペプチダーゼのプロテアーゼ阻害剤による影響を調べたところ、これまで報告されたヒト胎盤アミノペプチダーゼAのそれとは異なるものであり、現在更なる精製及び酵素学的な諸性質の検討を行っている。著者らは先にこの活性化現象がアミノペプチダーゼAの阻害剤であるアマスタチンによって阻害を受けることから、プロテアーゼの関与する可能性を示した。

今回、この活性化にプロテアーゼがどのように関与しているのか確かめる目的で、プロテアーゼの分離を試みる一方、活性化に関与する因子についてさらに詳細な検討を行った。アミノペプチダーゼA活性について、グルタミン酸アミノペプチダーゼおよびロイシンアミノペプチダーゼの両活性を指標にヒト胎盤よりプロテアーゼの分離を試みた。糖たんぱく質画分のセファデックスG-200ゲルろ過により二つのピークが観察され、それらの画分はいずれも両アミノペプチダーゼ活性を示すものの、その比は大きく異なっていた。また、両酵素の至適pHはいずれも7付近にあり、これはシアリダーゼの活性化における至適pH5.0とは異なっていた。しかしながら両プロテアーゼ共に非常に不安定で精製が困難であり、精製酵素を用いたシアリダーゼ活性化への関与について確かめるまでには至っていない。一方、シアリダーゼの活性化に関与する因子について、緩衝液、陽イオン、陰イオン、アミノ酸などによる影響を調べたところ、陰イオン特に塩素イオンによって濃度依存的に活性化が促進されることを見いだした。また、アマスタチン(塩酸塩)は低濃度ではシアリダーゼの活性化に促進的に作用することが解り、アマスタチンのシアリダーゼ活性化における影響はプロテアーゼ阻害に止まらない複雑な作用を持つことが明らかになった。現在、シアリダーゼ活性化機構については更に詳細な検討を行っている。
プロバイオティック細菌由来成分による宿主免疫調節機構の解析

プロバイオテック細菌のように経口で外部から摂取される細菌およびその成分が、腸管内で作用することで宿主の恒常性を維持し、免疫機能を改善することが知られている。またこれまでの我々の研究から、鹿児島特産の醸造酢である黒酢には酢酸菌由来の成分であるリポタンパク質とリポ多糖が含まれており、免疫調節に関与していることが示唆されている。本研究では、このうちのリポ多糖の化学構造を明らかにするとともに、リポ多糖が小胞として黒酢中に存在することを明らかにした。プロバイオテック細菌等のように経口で外部から摂取される細菌およびその成分が、腸管内で作用することで宿主の恒常性を維持し、免疫機能を改善することが知られている。またこれまでの我々の研究から、乳酸菌および酢酸菌由来の自然免疫調整成分がアレルギー症状の緩和に関与していることが示唆されている。本研究では、これら細菌の有効成分について、化学構造、機能発現機構、構造活性相関等を明らかにすることで、宿主機能の改善に対するこれらの細菌成分の役割について解明する。本年度は、主に乳酸菌由来リポプロテインの構造について検討した。リポプロテインの分離のため、大量抽出法について検討した。その結果乳酸菌を高塩濃度水溶液で抽出後、希釈してトリトンX-114二相分配法に供試することで、L単位の粗抽出物からリポプロテイン画分を精製することができた。また、菌体からの直接抽出についても検討した。数種の細胞壁分解酵素を用いて菌体を破壊してから抽出することでリポプロテインの抽出は可能であった。しかし、酵素分解の効率が悪く、現時点では大量抽出には至っていない。さらに、トランスクリプトーム解析の結果を用いて、これまで同定できていなかったリポプロテインの検出を試みた。リポプロテイン候補のうちmRNA発現量の多いものを検索し、トリプシン分解ペプチドを予測後、実サンプルのMS及びMS/MSパターンと比較することで数種類のリポプロテインの同定が可能となった。本年度は、以下の2点について検討した。1)乳酸菌由来リポプロテインの構造解析リポプロテインの同定のためリポプロテインの単離および酵素消化について検討した。リポプロテインの単離は分取SDS-PAGEを用いて実施した。しかし、リポプロテイン分離は確認できたものの、溶出液中の存在量が微量であり、従来の有機溶媒沈殿法では分離できなかった。そこで、溶出液中で直接酵素消化を試みた。その結果、スクロース、SDS等を含む溶出液中でもトリブシン消化は進行することが分かった。2)酢酸菌由来リポ多糖の構造解析酢酸菌のリポ多糖中のリピドAの構造はほぼ決定できているが、論文化にあたって指摘された項目について検討した。糖の立体配置は、すでに決定されている根粒菌由来リピドAと比較して決定した。次いで、酢酸菌由来リポ多糖が黒酢中に存在するかを検討した。黒酢を疎水クロマトグラフィーによって分離し比較したところ、分子量範囲は一致することが分かった。乳酸菌菌体からのリポプロテインの分離量が少なく、構造解析が遅延している。リポプロテインは単離できたものの、その活性最小構造である分解物の分離が実施できていない。現在、膜タンパク質の分解手法について検討中であり遅れは取り戻したい。また、腸管内の作用機構については量的制限からまだ実施できていない。天然物では困難が予想されるため、構造解析後に化合物を合成し実施したい。また酢酸菌に関しては、論文化にあたって成分の立体構造解析を求められたが、糖の標準資料を入手できず停滞していた。昨年度に、構造決定済みの天然物を入手できたため研究を再開しており、近日中に論文化できるものと考える。またこれまでの我々の研究から、乳酸菌および酢酸菌由来の自然免疫調節成分がアレルギー症状の緩和に関与していることが示唆されている。1)乳酸菌由来リポプロテインの構造解析リポプロテインの活性構造の同定のため、リポペプチドの分離について検討した。リポプロテイン画分を用い、タンパク質分解酵素での消化条件と、HPLCでの分離条件を検討した。その結果、活性化能を持つ疎水性フラグメントの分離に成功した。しかし、現在のところ量的制限から質量分析による分子の検出はできていない。2)酢酸菌由来リポ多糖の培地中での存在形態酢酸菌のリポ多糖中のリピドAの構造決定は終了した。一方、酢酸菌のリポ多糖の分離を検討する際、酢酸菌の培養中にリポ多糖が培地中へ放出されることが明らかになった。

そこで、このリポ多糖の水中での状態を検討したところ、リポ多糖が外膜小胞中の成分として含まれていることが分かった。外膜小胞を分離してその成分を検討したところ、リポ多糖とともにリポプロテイン様の成分も含むことがわかった。また、自然免疫の活性化能を持つことも分かった。さらに同様の小胞が黒酢中にも存在することが分かったことから、小胞の自然免疫活性化能が宿主の機能調節に重要である可能性が示唆された。プロバイオテック細菌のように経口で外部から摂取される細菌およびその成分が、腸管内で作用することで宿主の恒常性を維持し、免疫機能を改善することが知られている。またこれまでの我々の研究から、鹿児島特産の醸造酢である黒酢には酢酸菌由来の成分であるリポタンパク質とリポ多糖が含まれており、免疫調節に関与していることが示唆されている。本研究では、このうちのリポ多糖の化学構造を明らかにするとともに、リポ多糖が小胞として黒酢中に存在することを明らかにした。乳酸菌菌体からのリポプロテインの分離量が少なく、大量取得が困難であったため、構造解析に至ることができずやや遅延している。現在、リポプロテイン画分を大量分取を進行中であり、構造解析に向けて蓄積中である。これと平行して、膜タンパク質の解析法についても検討中であり遅れは取り戻せるものと考えている。まず乳酸菌については、現在分取済のリポプロテインを用いて活性最小構造の解析を実施する。天然物では量的に困難と予想されるため、構造解析が終了した後に化合物の合成を依頼し、腸管内での活性化機構について検討に入る予定である。もし合成が困難な場合は、活性フラクション全体を用いた生物活性について検討することで代替する。酢酸菌については、まずリポ多糖の抽出を進める。また、黒酢由来のリポ多糖画分を用いて生物活性の差異の有無を検討する。その後、リポ多糖の構造活性相関について検討する。この際、リポ多糖の脂肪酸や糖の部分分解や、カルボン酸のメチル化などの部分修飾によって構造を改変し、サイトカイン誘導能やシグナル伝達機構の変化を検討する予定である。複合新領域まず、現在分取の画分を用いて活性成分の構造解析を実施する。目的物は疎水性の膜タンパク質であり、低分子化が困難である可能性もあるが、近年報告されている膜タンパク質分析手法を検討中であり、解決できるものと考える。また、画分が集まり次第、活性化細胞についても検討予定であり、腸管取り込み機構の検討に入る予定である。物品の購入には額が不足したため繰り越した。研究のうち構造解析が遅延しており、共通機器使用に伴う施設利用料の一部を翌年度に繰り越したため。本年度に物品費として使用する。共通機器の使用料として使用予定である。
Gタンパク質共役受容体を介する細胞増殖制御シグナルの分子機構

哺乳動物のMAPキナーゼは、主にERK、JNK、p38の3種類のグループに分けられ、いずれも細胞膜から核へのシグナル伝達において重要な機能を果たしている。ERKが細胞の増殖や分化に、一方、JNKとp38は、アポトーシスやストレス応答に関与することが明らかにされつつある。αβγの3種類のサブユニットよりなるGタンパク質は、膜7回貫通型受容体と連関し、細胞内に情報を伝えるシグナルのトランスデューサーとして働いている。しかしながら、Gタンパク質から各々のMAPキナーゼの活性化に至る分子機構に関しては多くの不明の点が残されている。そこで、Gタンパク質の各サブユニットから、どのような分子を介して各々のMAPキナーゼが活性化されるかを検討した。その結果、Gα_<12>からJNKへのシグナル伝達経路にSrcファミリーチロシンキナーゼと低分子量GTP結合タンパク質のひとつであるRhoが関与すること、またRhoの上流でSrcが働くことが明らかとなった。一方、Giを介するJNKの活性化は、GαiとGβγの両方を介すること、そしてGβγによるJNKの活性化は主にMKK4を介するのに対して、GαiによるJNKの活性化はMKK4とMKK7のいずれも介さず新規のMKKが存在する可能性が強く示唆された。さらに、GαiとGβγを介するJNKの活性化はいずれの場合もチロシンキナーゼと低分子量GTP結合タンパク質のRhoとCdc42が関与することが示唆された。以上の結果から、増殖因子応答性MAPキナーゼであるERKの活性化経路と同様にテロシンキナーゼ、低分子量GTP結合タンパク質、そして特異的なMAPキナーゼカスケードによりストレス応答性MAPキナーゼJNKの活性化も引き起こされることが明らかとなった。
環境デザインの論理と倫理に関する研究

本年度は、デザインに関する前年度の調査・研究を引き継ぐ形で、これを補充すると共に、主に理論的な面からの考察を発展させることに重点を置いた。倫理に関する基礎理論の研究としてはレヴィナスの他者論に立脚する論文「死と残余」を日本現象学会の学術誌『現象学年報』に発表したほか、アドルノのデザイン論である「今日の機能主義」にかんして、これを翻訳・解説した文章を本学の紀要『芸術工学研究』に発表し、それにもとづいて、西日本哲学会にて「象徴と機能-アドルノの啓蒙批判を通じて」という題目にて研究発表を行った。また、九州大学哲学会にて、「プログラムとしての僕らの生き方-映画『マトリックス』の超越論的考察」という題目にて、メディア論の観点からの講演も行った。11月には、「日本におけるドイツ年」の一環として、ヘッセン州のデザイン系の大学より、教員と学生が来日し、デザインに関する研究成果の発表を行った。この発表会を古賀が組織し、その内容を記録した。これと並んで、福岡市内の知的・情緒障害者の無認可作業所である「工房まる」におけるデザインを中心としたあらたな試みについてのインタビューを行った。また、デザインやアートを中心とした都市構築の試み、共同体再生の試みなどについても主に福岡を中心として幅広く研究した。これと並んで、公立美術館の役割の変化など、アートとデザインの役割の変化についても研究した。これらの現実の活動を哲学・倫理学的観点から深く掘り下げて検討し、その研究成果は、九州大学出版会より、『アート・デザイン・クロッシングVol2-散乱する展示たち』というかたちで、古賀の編著として出版された。以上が本年度の研究実績の概要である。本年度は、倫理規範を環境適応の観点から考察するために、理論的研究の準備と並んで、幅広い環境構成の実例を調査した。環境デザインの分野は、室内空間や建築、都市計画や環境教育、自然環境保全や途上国援助など多岐にわたる。ホンジュラスにおいて、政府機関の国際協力事業団とNGOのAMDAホンジュラス支部を訪問し、関係者へのインタビューや援助現場の実際の見学を通じて、国際援助の実際を調査したほか、ドイツ・フランクフルト市において、現地のデザイン大学を訪問したほか、1920年代の労働者向けの公共住宅建築の実際を見学し、設計者であるフェルディナンド・クラマーの近親者等の関係者にインタビューを行った。それと並んで、九州大学芸術工学研究院でアートやデザインを専門的に実践する研究者に幅広くインタビューを行い、哲学的・倫理学的観点からデザインを深く掘り下げて検討し、その成果を『アートデザインクロッシング』という書籍のかたちにまとめ、九州大学出版会より公刊した。また理論的研究としては、最終的な研究成果となる著作の原稿検討会を環境経済学と環境人類学の専門家たちと数回にわたって行った。環境史の観点から、狩猟採集経済や封建的農業経済の適応形式について研究したほか、自由主義や功利主義といった近代的な価値理念の成立とその効果、その限界について、関連する分野の研究者と討議しつつ研究を深めることができた。またこれと並んで、デザインにかかわる哲学的論理の基礎研究としてベンヤミンの機械論を学会誌(西日本哲学年報)に発表したほか、倫理に関する基礎理論の研究としてレヴィナスの他者論の検討を行い、その成果を関連する学会(日本現象学会)で発表した。自然支配の論理に関するアドルノの立場に関して論文を準備中である。
歯根膜神経再生過程で一過性に出現する遊走細胞の存在意義

歯根膜神経終末の代表的な機械受容器として、ルフィニ神経終末Ruffini endingがある。また、この神経終末は、再生能力が高く、成体でも常に高い神経可塑性を示すことが知られている。申請者の研究グループは、ラット下歯槽神経切断モデルを用い、歯根膜ルフィニ神経の発生、生存、維持、再生過程には、グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)ならびに高親和性神経栄養因子受容体であるtrkBのリガンドである脳神経由来神経栄養因子(BDNF)とneurotrophin-4/5(NT-4/5)が関与していることを示した。特にこれらの神経栄養因子は時期依存的に歯根膜ルフィニ神経終末の発生・再生過程に関与することが明らかにされている。この研究背景から、下歯槽神経切断により、正常時、歯根膜ルフィニ神経終末が分布しない領域に、紡錘形を示しS-100陽性の紡錘形を示す細胞が一過性に出現し、神経終末の成熟化がおこると消失することを見いだした。しかしながら、この陽性細胞の種類、存在意義、特に歯根膜ルフィニ神経終末の再生過程における存在意義はまったく不明である。そこで、GDNFの受容体であるRetならびにGFRα-1の歯根膜ルフィニ神経終末の再生過程における免疫局在ならびにその変化の追求と、各種細胞学的マーカー(S-100タンパク、glial fibrillary acidic protein ; GFAP放射状グリアマーカーBLBP、GLAST、nestin、非特異的コリンステラーゼ(nChE)、水分子であるアクアポリンAQP-1、ASICなど)を指標にした遊走細胞種の同定実験結果をもとに、S-100陽性遊走細胞の新たなマーカーの網羅的解析を試みる研究を計画した。結果として、各種細胞マーカーのうち、一部に対して免疫組織科学による観察を行う事が出来た。具体的には、GDNF受容体のRetおよびGFRα-1においては遊走細胞内に陽性反応は観察されなかった。またAQP-1では、再生過程における、はっきりとした局在を示す結果は出なかった。しかし、ASICにおいては何らかの関与を示す知見が得られた。
ピエゾ電気を利用した新たなセラミック反応合成場の研究

圧電体表面で起こる骨類似アパタイトの結晶成長過程を精密評価し、そのメカニズムを模倣して表面電荷を合成反応場として新たに利用する新規の液相セラミック合成法「ピエゾ電気アシスト堆積法」の提案に挑戦し、酸化亜鉛ZnOの低温合成に成功した。圧電体の表面電荷供給による結晶化反応の誘起およびその反応促進効果について、圧電体基材と生成物の材料組み合わせに特定されない普遍的な製法有効性と応用可能性をもつことを確認した。本研究は、電荷供給層を設けた無鉛圧電セラミックスの表面電荷を合成反応場として新たに利用する新規の液相セラミック合成法「ピエゾ電気アシスト堆積法」を提案し、新規セラミック合成法の有効性を確かめることを目的とする。in vitro試験によってバイオミメティック形成する骨類似アパタイト結晶の成長過程を精密評価し、そのメカニズムを模倣して、機能性薄膜材料の低温合成とその結晶配向制御に挑戦する。前年度に得た圧電体の表面電荷供給による「結晶化反応の引き金」という新規機能に関する仮説および応用可能性を立証するために、平成24年度は他の機能性イオン性結晶の組織制御に取り組んだ。前駆体溶液原料を擬似体液(SBF)から目的組成イオン種を含む調整溶液に切り替えて、インキュベータ装置内の圧電基材上で生じる結晶合成過程を観察した。別途、熱刺激電流(TSC)測定によって得た圧電基材上の表面電位および電荷蓄積量と併せて、その結晶化メカニズムを探った。その結果、調整溶液浸漬直後は圧電基材の分極処理の有無およびその程度に依存性はなく、結晶核の生成速度の大きな違いは認められなかった。しかし、その後は成長開始した結晶形状は大きく異なり、未分極試料では樹枝状に結晶成長したのに対し、分極試料では基材面に平行な優先成長が観察された。また、後者の結晶が時間経過とともに加速的に成長促進されることが判明した。そこで、表面電荷が作用する場合の成長モデルと結晶化速度式を新たに提案した。本研究は、電荷供給層を設けた無鉛圧電セラミックスの表面電荷を合成反応場として新たに利用する新規の液相セラミック合成法「ピエゾ電気アシスト堆積法」を新規提案し、その有効性を確かめることを目的とした。本手法は複雑な装置が不要で、圧電セラミックス基材表面を結晶合成の反応場とするため、目的化合物を結晶合成する際に高電圧を印加する必要が無く、用いる前駆体溶液も非水系溶媒に限定されないため、グリーンプロセスとしての優位性も見込んだ。前年度までに得たニオブ系無鉛圧電セラミックス上における水酸アパタイトの結晶化過程の観察評価結果および表面電荷量の定量化とその結晶化促進作用の解明に基づき、平成25年度は他の無鉛圧電セラミックスのチタン酸バリウム上において、顔料や医薬品の他に透明電極や半導体に応用可能な素材として脚光を浴びる酸化亜鉛(ZnO)を結晶合成する製法展開まで実施した。その結果、酢酸亜鉛からなる前駆体水溶液を帯電させたチタン酸バリウム上に塗布して熱処理したところ、僅か100nC/cm2の表面電荷密度によって、ZnOが10倍以上の結晶成長速度を示すことを観察した。総じて、圧電体の表面電荷供給による結晶化反応の誘起およびその反応促進効果について、基材/生成物の材料組み合わせに特定されない普遍的な製法有効性と応用可能性を最終確認した。本研究は、無鉛圧電セラミックスの表面電荷を合成反応場として新たに利用する新規の液相セラミック合成法を提案することを目的としている。平成23年度はモデル実験としてバイオミメティック形成する骨類似アパタイト結晶の成長過程に与える表面電荷の影響を精密評価した。固相反応法により作製した(Li,Na,K)NbO3(LNKN)系無鉛圧電セラミックス表面を鏡面研磨後、エタノール、蒸留水、アセトンの順で洗浄し、乾燥後にその表面に電荷供給層としてTi層をスパッタ合成し、NaOH水溶液に浸漬した。次に、コロナ放電分極処理し、エレクトレット基材化したのち、疑似体液(SBF)中のin vitro試験に供した。これにより、SBF溶液中でNa+イオンとH3O+イオンの置換が起き、表面にOH基の生成が可能となる。その結果、LNKN基材上の最表面に形成されるチタン酸ナトリウム層を介して非晶質リン酸カルシウム(ACP)水和層が活発生成することを逐次組織観察によって確認した。さらに、反応界面でのイオンチャネルのトラップ機構を調べる目的で、熱刺激電流(TSC)測定を行い、昇温過程で得られた放出電荷密度のピーク分布と熱分析/分光分析結果とを併せて、水酸アパタイトの結晶化過程に果たす電荷の役割を議論開始した。特に、このACPの脱水過程の操作によって、結晶化水酸アパタイトの結晶配向制御が可能との見通しも得た。そこで、表面電荷供給による結晶化反応の開始メカニズムを探った。概ね計画通りに進捗しており、次年度の研究計画へと順調に推移している。本提案の「ピエゾ電気アシスト堆積法」による結晶配向モデルに関して議論を深める。

さらに、各種調整した水系前駆体溶液を用いて、新製法による薄膜合成の低温化等に取り組み、その配向制御化も目指す。引き続き、圧電セラミックスの表面電荷の役割を電気特性面から精査する。熱分析/分光分析結果とも併せて、水酸アパタイトの結晶化過程に果たす電荷の役割を明らかにする。さらに、デジタルオシロと強誘電体テスタを用いた超高速パルススイッチング時の電流応答特性を評価し、表面電荷の蓄積量を定量的に推察する。試薬・材料等の消耗品費と国内外旅費および発表費用等の支出を申請書記載通りに予定している。設備備品としてインキュベータ装置を購入予定としている、他に試薬・材料等の消耗品費と国内旅費および発表費用等の支出を申請書記載通りに予定している。
霊長類における頭蓋の三次元筋骨格モデリングと咀嚼機構進化の解明

コロブス亜科霊長類の顔面頭蓋には顕著な種間形態変異が存在することが知られてきたが,その形態学的多様性の適応的意義は十分に解明されてこなかった。一方、近年の生態学的研究の進展によってコロブス亜科の食性は種間で顕著に変異することが明らかになってきた。そこで,我々はコロブス亜科の顔面頭蓋における形態変異と食性変異のパターンを検討し,形態変異は食性に対する適応進化を反映するかを検証した。その結果,若葉食者,成熟葉食者,種子食者,果実食者,雑食者それぞれに特徴的な形態学的パターンが系統とは独立に検出された。これにより顔面頭蓋形態の多様性は各食物資源への適応進化に強く影響されて生じた可能性が示唆され、American Journal of Physical Anthropology誌にて2010年に原著論文を発表した。一方、京都大学霊長類研究所、ベルギー王立中央アフリカ博物館、チューリッヒ大学古生物学博物館にて標本調査を行い、接触型三次元形状デジタイザーを用いて50種800個体におよぶ霊長類種の頭蓋骨および下顎骨の詳細な三次元座標を取得、集積した。取得されたデータから各種の頭骨の三次元モデルを構築し、幾何学的形態測定法を用いて、霊長類において頭骨が系統発生学的、進化生態学的文脈のなかでどのように多様化してきたのかを定量的に記述しつつある。さらに、機能形態学的な観点からコロブス亜科およびテナガザル科の三次元的咀囑運動および咀囑力の種間変異を定量的に解析し、系統発生学的な拘束によるパターンと食性変異(果実食性,若葉食性,成熟葉食性,種子食性,雑食性)によるパターンを議論した論文の執筆が進行中である。これにより顔面頭蓋形態の多様性は各食物資源への適応進化に強く影響されて生じた可能性が示唆され、アフリカコロブス類についての研究成果がJoumal of Human Evolution誌に原著論文として発表された。アジアコロブス類に関してもAmerican Journal of Physical Anthropology誌にて論文が現在minor revisionでの改訂中である。一方、京都大学霊長類研究所、英国大英自然史博物館、シンガポール国立大学附属ラッフルズ博物館、米国スミソニアン研究所国立自然史博物館にて標本調査を行い、接触型三次元形状デジタイザーを用いて50種800個体におよぶ霊長類種の頭蓋骨および下顎骨の詳細な三次元座標を取得、集積した。さらに、機能形態学的な観点からコロブス亜科およびテナガザル科の三次元的咀嚼運動および咀嚼力の種間変異を定量的に解析し、系統発生学的な拘束によるパターンと食性変異(果実食性,若葉食性,成熟葉食性,種子食性,雑食性)によるパターンを議論した論文の執筆が進行中である。これにより顔面頭蓋形態の多様性は各食物資源への適応進化に強く影響されて生じた可能性が示唆され、アフリカコロブス類についての研究成果がJournal of Human Evolution誌に2009年に原著論文として発表された。アジアコロブス類に関してもAmerican Journal of Physical Anthropology誌にて2010年に原著論文を発表した。さらに、そのほかの哺乳類でも同様の食性と形態における対応パターンが見られるかを検証するため、リス類における検討を行い、その結果をJournal of Zoology, Londonに2009年に発表した。

さらに、機能形態学的な観点からコロブス亜科およびテナガザル科の三次元的咀嚼運動および咀嚼力の種間変異を定量的に解析し、系統発生学的な拘束によるパターンと食性変異(果実食性,若葉食性,成熟葉食性,種子食性,雑食性)によるパターンを議論した論文の執筆が進行中である。コロブス亜科霊長類の顔面頭蓋には顕著な種間形態変異が存在することが知られてきたが,その形態学的多様性の適応的意義は十分に解明されてこなかった。一方、近年の生態学的研究の進展によってコロブス亜科の食性は種間で顕著に変異することが明らかになってきた。そこで,我々はコロブス亜科の顔面頭蓋における形態変異と食性変異のパターンを検討し,形態変異は食性に対する適応進化を反映するかを検証した。その結果,若葉食者,成熟葉食者,種子食者,果実食者,雑食者それぞれに特徴的な形態学的パターンが系統とは独立に検出された。これにより顔面頭蓋形態の多様性は各食物資源への適応進化に強く影響されて生じた可能性が示唆され、American Journal of Physical Anthropology誌にて2010年に原著論文を発表した。一方、京都大学霊長類研究所、ベルギー王立中央アフリカ博物館、チューリッヒ大学古生物学博物館にて標本調査を行い、接触型三次元形状デジタイザーを用いて50種800個体におよぶ霊長類種の頭蓋骨および下顎骨の詳細な三次元座標を取得、集積した。取得されたデータから各種の頭骨の三次元モデルを構築し、幾何学的形態測定法を用いて、霊長類において頭骨が系統発生学的、進化生態学的文脈のなかでどのように多様化してきたのかを定量的に記述しつつある。さらに、機能形態学的な観点からコロブス亜科およびテナガザル科の三次元的咀囑運動および咀囑力の種間変異を定量的に解析し、系統発生学的な拘束によるパターンと食性変異(果実食性,若葉食性,成熟葉食性,種子食性,雑食性)によるパターンを議論した論文の執筆が進行中である。
骨髄異形成症候群におけるクローン進化および空間的多様性の解析

骨髄異形成症候群(MDS)とその関連疾患は、血球形態の異常を伴った骨髄不全と急性骨髄性白血病への移行を特徴とし、高齢者に好発する慢性骨髄性腫瘍である。2011年、全エクソンシーケンスによる申請者らの研究によってRNAスプライシング因子の系統的な変異が、本症に特異的かつ高頻度(45-85%)に認められることが明らかにされ、本症の病態の解明に大きな突破口が開かれている(Yoshida et al., Nature. 2011)。そこで、本研究では、同研究成果およびこれに続く近年の申請者らの研究成果を踏まえて、MDSにおける遺伝子変異のMDS発症・進行および白血病化における遺伝学的な役割を明らかにすることにより、MDSの本質的な病態を明らかにし、さらにはMDSの進行や白血病化に関わる新規の遺伝子を同定することで本症の克服に資することである。26年度に予定していた研究のうち、「大量並列シーケンスによるMDSの変異の全体像とクローン進化の解明」については、これまでに経時的な資料の解析を13症例について初診時を含めて55検体の全エクソン解析を行い、MDSの年余に渡る経過中にはクローン構造が大きく変化している症例が観察され、deep sequencingによる正確なクローン構造の解析を行っている。また、血漿由来DNAについても骨髄検体と同様の遺伝子変異に加えて、血漿由来DNAのみで検出される変異が同定され、空間的多様性の存在が示唆され、deep sequencingによる確認を行っている。また、「MDSの進行および白血病化に関わる遺伝子の同定」については、12症例の経時的な解析から複数のMDSの進行とともに拡大したクローンに存在する遺伝子変異を同定し、さらなる解析を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。
18・19世紀フランス文学における噂と世論の役割についての研究

18・19世紀フランス文学(特にヴォルテール・ルソー・バルザック・サンド・ゾラ)における噂と世論の捉え方について研究を続けた。1)近代における個人と集団の関係に、噂や世論がどのように関与してくるか、2)噂や世論の存在や流通を支える好奇心や言語流通のあり方、3)他者を認識することにおける噂や世論の意味、といった点について考えるにあたり、19世紀末の社会学者(ガブリエル・タルド、ル・ボン)や1820世紀の思想家の著作を参考にした。また19世紀の社交界や劇場に関連した記録(日記や手記等)を調べ、噂についての日常的な証言を調査した。噂の言説には少なくとも二つの大きな問題点があることがわかった。一つは語る人間と言語の関係にまつわるものである。文学作品は他者と共に語ることによって架空の話を作ろうとする大衆心理のからくりを指摘する。ただし集団的言説を通じて集団的無意識の中に隠された欲望や歴史的記憶を解き明かそうという態度もあり、それは人間の日常生活を通じて歴史を描こうとしたバルザックに特に顕著である。もう一つの問題は集団的言説の対象に関するものである。この種の言説には語られた個人の本質をむしろ隠蔽する危険がある。それは特に18世紀にルソーによって警告されたことでもある。この問題は19世紀に入り、特にロマン派の時代以降、個人と集団の対立という視点から論じられることが多い。また消費社会の発展に伴い、集団的言説は作品を商品のような投機の対象とすることにも寄与する。文学作品も大衆を語り大衆に語られるものとして複雑な機能を帯びてゆく。だがそうした文学作品こそが噂や世論の機能を複眼的に捉えることができその点において文学が社会学や哲学よりもはるかに大きな成果を上げていることは次第に明らかになってきた。19世紀に興隆をみた小説の力は噂・世論との相克により生まれたものでもあるのではないか。1.本年度はまず、18・19世紀フランス文学を噂や世論という観点から掘り下げた時に、どのような共通項が存在するのかを調査した。噂や世論についての考察、およびその表現の点で、特にバルザック作品とボーマルシェの戯曲を比較し、ボーマルシェの文学作品をもとに作曲された歌劇『セヴィリアの理髪師』も視野に入れて研究を進めた。18世紀、ボーマルシェの作品の中でその脅威が指摘されている噂の力は、ロッシーニの歌劇の見事な音楽的表現を得て、19世紀文学が噂・世論の力の増大を描く際に重要な典拠となっている。またそれは、小説の中に集団の言葉を組み入れる技法の革新を支えることとなった。この研究の成果は、学術論文「バルザック『老嬢』における<中傷の歌>」にまとめた。2.ジョルジュ・サンドの作品、主に『コンシュエロ』『ルドルシュタット侯爵夫人』に描かれた、女性・芸術家の自立と世論の関係を調査した。ここには、芸術家の職業的自立のためにはそれを味方につけることが不可欠でありながら、個人の自我の探求を妨げる要素ともなる、噂・世論の矛盾した役割が暴かれている。この問題については、17年度、引き続き研究を進める予定である。また、ゾラの小説『パリの胃袋』『ナナ』等における噂を考察し、各生活圏における集団の言説の力、その表現について調査を遂行中である。3.噂・世論について人間的モラルという側面から考察を行っている18世紀の文献、特にAntoine Houdar de LamotteやHelvetiusらの著作を研究し、18世紀における精神的風土と噂・世論の関係について考察を進めた。この成果は、近く論文にまとめる予定である。
長期的顧客価値の導出と企業の意思決定支援モデルの構築

CRMの現場でRFM分析が広く使われていることは、これら3指標が顧客の購買行動を簡潔に集約していることを裏付けている。本論文では、まず、既存のRFM分析の問題点を指摘する。次に、消費者行動に関する基本的な仮説に基づいて、RFM指標から顧客ごとに購買頻度、離脱率、購買金額を導き出し、その顧客の未来の行動を予測することによって顧客生涯価値を算出する。実証分析では、百貨店の顧客購買データを分析して、購買行動を特徴付ける9つの統計量を顧客別に算出し、どの顧客に、いつアプローチすれば、マーケティングROIの観点から最も効果的かという既存顧客への維持介入と新規顧客の獲得戦略に関する知見を導く。本研究では以下を目的としている。(1)CRM、データベース・マーケティングにおける既存の規範モデルを学術研究、実務の両方の視点からレビューし、それらの利点、弱点、限界、実用性などを評価する。(2)計量的な顧客の行動モデルを構築し、既存顧客に対する個人別マーケティング戦術、新規顧客に関する獲得戦略、企業価値を表わす新たな指標の導出を試みる。(3)国内外、複数業種におけるFSP, ID付POS, e-commerceから収集される顧客データを使い、モデルの検証をする。既存研究のレビューは継続的に行っている。また実証研究では、顧客データベースを使って、消費者行動をベイズ統計のフレームワークに基づいてモデル化する研究を行った。データとしては、ID付POSデータ(スキャンパネルデータ)、E-コマース・データ、ソーシャルネットワーク(Twitter)データなどを使っている。スキャンパネルデータでは、消費者のブランド選択行動を再解釈し、消費者個人の内面にある絞り込まれたブランドの集合を考慮した選択モデルを構築し、実証を行った。消費者行動研究分野で提示されていた内部探索・外部探索・学習の概念を整理し、繰返し購買による動的な観察された購買行動を、消費者の情報処理の観点から経験集合という概念を導入した。E-コマース・データでは、どの顧客に、何時、どのような介入を行うべきか、を長期的な顧客生涯価値を最大化させるような維持介入戦術を考察した。『Twitterネットワーク上の影響伝播』では口コミという非金銭的な効果を分析した。1.CRM、データベース・マーケティングにおける既存の規範モデルを学術研究、実務の両方の視点からレビューし、それらの利点、弱点、限界、実用性などを評価する。2.計量的な顧客の行動モデルを構築し、既存顧客に対する個人別マーケティング戦術、新規顧客に関する獲得戦略、企業価値を表わす新たな指標の導出を試みる。3.国内外、複数業種におけるFSP, ID付POS, e-commerceから収集される顧客データを使い、モデルの検証をする。具体的なトピックは以下である。1.計量的な顧客の行動モデルを構築し、既存顧客に対する個人別マーケティング戦術、新規顧客に関する獲得戦略、企業価値を表わす新たな指標の導出を試みた。具体的には、スキャンパネルデータを使った行動モデルで、長期的な顧客生涯価値を最大化させるような個人別維持介入戦術、どの顧客に、何時、どのような介入を行うべきかを考察した。2.ソーシャルネットワーク(Twitter)のデータを使って、口コミという非金銭的な効果を分析するために、個人の発言傾向の異質性を考慮したインフルエンサーの識別モデルを構築した。今年度は計算時間が短く結果が安定している経験ベイズによるパラメータ推定の可能性を探った。企業のインフルエンサーに対する様々なシーディング戦略をシミュレーションによって評価した。3.消費者行動に関する社会心理学からの理論をモデル化し、アンケート調査によって検証した。現時点で特に大きな問題には遭遇していないため。