hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高等学校教師のライフコース研究－北海道の郡部・離島を対象として－

調査校・地域の決定が来年度前半の急務である。文献および現地調査を進めている地域の高等学校に勤務している、また勤務していたことのある教師たちを対象として、郡部・離島での教育や生活を中心にそれぞれのライフヒストリーを各種文献調査で裏付けるようにしながら聴き取り調査を用いて明らかにし、その成果を発表する。なお、北海道の郡部・離島の教師たちが直面している諸課題は、その独自性とともに日本各地との共通性もあることから、他府県での高等学校教師のライフコースに関心を寄せる研究者や研究機関との研究交流も継続している。上述した現在抱えている問題点を克服するため来年度前半に調査に協力していただける高等学校および地域を確定すべく、現地を訪問し直接依頼を行う。そのうえで、協力を得られる高等学校および地域の歴史と現状を文献調査(統計を含む)により整理し、そのような学校、地域で教育活動にあたる高等学校教師を対象として、郡部・離島での教育、生活を中心として、これまでのライフコースを聴き取りにより明らかにする。なお、高等学校教師のライフコースにおいて郡部・離島での経歴の意味を明らかにするためには、現在そのような学校に勤務している教師への聴き取りだけでなく、当該校を転勤や定年により去った方がそのときのことをご自身のライフコースにおいてどのようなものととらえているかを聴き取ることが重要であると考えるに至った。そのため、当初予定していた複数校での聴き取り調査の計画を改め、1校に限定すると同時に現在は同校に所属していない教師からも聴き取りをするように計画を改める。また、本年度の研究成果として、北海道の郡部・離島での調査の波及性を仮説的であれ検証すべく、来年度において他府県での高等学校教師のライフコースに関心を寄せる研究者や研究機関との研究交流を模索する。調査研究の進展が芳しくなく、現地調査の実施規模(参加人数および調査期間)が、予定していたものよりも小さなものとなったため。持ち越し額は、現地調査旅費およびそれを裏付けるための文献購入等に使用する予定である。本年度は調査に協力していただく高等学校1校およびその地域を、研究メンバー全員で訪ね、集中的に聴き取り調査を試行する予定であったが、そのような協力を得るには至らなかった。そのため6名分の調査旅費および宿泊費、日当にほぼ相当する金額を来年度に持ち越すこととなった。来年度は、本年度に予定していた調査依頼および調査を実施する予定である。その際、調査させていただく高等学校の学校行事や授業など、またその地域の地域行事に許容される範囲で見学、参加させていただき、聴き取り調査の背景にある学校や地域の実態を把握するように努めるべく、当該校および地域を複数回にわたり訪問する。
ブラックホール時空探査と宇宙ジェットの起源

活動的銀河中心領域に関わる高エネルギー天体現象の理解のため、ブラックホール周辺のプラズマ環境についての研究を進めている。今年度は、ブラックホール周辺に形成される磁気圏モデルについて、一般相対論的磁気流体力学を用いての定常的磁気圏構造(磁場構造、流速分布など)の問題に取り組んだ。この磁場形状および流速分布の理解は、宇宙ジェットの構造や加速機構を理解する上で本質的に重要となる。磁場分布の解法に際しては、磁場が非常に強い状況を仮定し、一般相対論の枠組みに拡張した磁力線力の釣り合い方程式を数値的に解いた(Magnetic-friction method)。宇宙ジェットの境界条件を前提としたが、磁力線の形状はブラックホールの自転速度と磁力線の回転角速度に依存して決まることが明らかになった。ブラックホールの自転速度が十分に速く、磁気圏の回転角速度が小さい場合には、磁力線は回転軸方向に収束する。一方で、磁気圏の回転角速度が大きい場合には回転軸から離れる方向にたわんで行くことが分かった。磁気圏の回転角速度がブラックホールの自転角速度の半分程度の場合には、コニカル形状に(ポロイダル面内で放射状に)なることが分かった。近年のM87宇宙ジェットのサブミリ波電波VLBI観測によると、宇宙ジェットの生成領域の磁場形状はほぼ放射状であることが指摘されているので、妥当な結果が得られたと考えている。なお、このコニカル形状が実現している際には、ブラックホールの回転エネルギー引き抜き機構(BZ機構)が効率良く起こることが知られているので、宇宙ジェットのエネルギー源としてブラックホール回転エネルギーを有望視できる。ジェット・プラズマの加速機構および加速領域についても解析は進んでおり、いくつかの数値実験が残されている段階である。宇宙ジェットの付け根領域には巨大ブラックホールが存在し、その周辺のプラズマや磁場の活動性によって、(宇宙ジェットには)磁気プラズマと膨大なエネルギー流が供給されると期待している。ブラックホールの強重力場ゆえに重力赤方偏移や時空の引きずりといった、特異な現象が発現しうるが、遠方にまで広がる宇宙ジェットは磁力線を介してブラックホール時空に繋がっているので、一般相対論の議論の枠組みで宇宙ジェットを理解できれば、遠方の観測によりブラックホール周辺の物理量を推定できる。ひいてはブラックホール時空の理解へと繋がる。ここ数年、サブミリ波電波VLBIメンバーとの共同研究を進めているが、彼らの観測結果と本研究の理論モデルの間には非常に良い整合性のあることが分かってきており、現在データの照合作業を進めている。宇宙ジェットの本質的な性質を決めているのは、基本的には1粒子あたりのエネルギーと磁力線の回転速度であるようだ。また、2017年にEvent-Horizon-Telescopeプロジェクトが実施した観測(地球規模に展開した電波望遠鏡群によるサブミリ波電波VLBI観測)により、M87銀河中心の巨大ブラックホール影が撮像された(2019年4月公開)。これにより、ブラックホール地平面のごく近傍のプラズマ環境までもが見えだしてきた。ただし、宇宙ジェットそのものの姿は、その画像には反映されてなかった。その理由は何だろうか?宇宙ジェットの生成領域、加速領域は、ブラックホールから少しはならたところに位置するのかもしれない。本研究は、そのブラックホール領域でのガスや磁場の分布を理論予測し、宇宙ジェットの起源を探ることを目的としている。ブラックホール影の撮像のインパクトを尊重しつつも、同時に浮上して来た新たな疑問を検討する作業を通じて、本研究のさらなる深化を探っていく。上記の研究成果(現在投稿中)は、磁場が卓越した状況下でのものである。宇宙ジェットの理解のためには、磁気圏中のプラズマ分布およびプラズマ流速分布を扱う必要がある。この取り扱いのためには、プラズマ慣性項を取り入れた解析が不可欠である。今後は、システムを記述する基礎方程式に慣性項を残しつつ磁力線形状を数値解析する。ただし、この取り扱いは数理物理的には困難であることが予想される。そこで磁力線の形状を予めもっともらしいものに仮定した上で、磁気流体流の加速の様子を探る。ブラックホール近傍の磁気圏あるいは宇宙ジェットについてのもっともらしい磁力線の形状は、いままでの理論的研究(本研究含む)やVLBI観測結果から推定することが出来るようになって来たので、ある程度の根拠づけが可能である。ブラックホール時空の振る舞いを理解する上でも、解析に際してはブラックホールの自転(スピンパラメータ)および磁力線回転の依存性調べる。観測量と比較検討するためには、プラズマをどの領域でどの程度にまで加速されるのか、また宇宙ジェットが加速されるに伴い磁化率(流体と磁場のエネルギーフラックス比)はどのように変化していくかを検討する。ブラックホール周辺の高エネルギー環境においては、宇宙ジェット形成、高エネルギー放射などに加えて、高エネルギー粒子(宇宙線)もまた生成されているに違いない。今年度は、ソリトン波(イオン波ソリトン)に関する共同研究を進めることができ、ソリトン波による新たな粒子加速機構を提案した。今後は、この加速機構に磁場の効果を盛り込んで、活動銀河核領域における宇宙線の起源の問題にも取り組む。現状ではまだ一般相対論の枠組みには表現できていないが(非相対論)、ブラックホール磁気圏での粒子加速機構として整備していく予定である。天体ブラックホール近傍のプラズマ環境に関して、一般相対論的プラズマ物理学・磁気流体力学を構築しつつ、“ブラックホール磁気圏"の性質を研究している。今までに、磁気圏磁場に沿っての磁気流体流について、流体加速やブラックホール回転エネルギー引き抜きについての成果を上げてきた。現在は、これまでの成果を実際の天体現象(観測データ)に照らし合わせ、観測的に検証するための試みを進めている。観測データと照らし合わせるための理論モデル構築のためには、磁気圏の大局的構造の理解が必要となる。

磁気圏磁場構造の決まり方の理解のためには磁気関数についての非線形二階の偏微分方程式を扱うことになる。その方程式は臨界点を含む構造の方程式であり、一般にその解析は解析的にも数値的にも難しい。本研究では、モンタナ州立大学天体物理グループとの共同研究により、定常軸対象のブラックホール磁気圏の問題に数値解析的に取り組んだ。モデルの構築に際しては、磁場が卓越した状況を設定し、ブラックホールからの回転エネルギーの抽出機構について、特に磁気圏磁場の形状および回転の効果による依存性について詳細に調べた。このブラックホール磁気圏の数値計算においては、磁気圏の回転角速度が磁気圏全体で一定であるとして解析した。これにより、磁気圏回転の効果が磁場形状にどの様に作用するかを議論できる。その結果、磁気圏の回転がブラックホールの回転に比べて遅い場合には、磁力線形状は磁気圏の回転軸に沿う方向に湾曲することが示された。このことは宇宙ジェット現象を理解する上で都合の良い結果である。一方で、磁気圏の回転が速い場合には、磁気圏回転軸から離れていく方向に湾曲する結果となった。また、ブラックホールから引き抜かれた回転エネルギーは、放射状形状の場合に大きな値となることを示した。この結果はPhysical Review D誌にて研究発表した。ブラックホール磁気圏の磁場構造の数値計算については、第一段階として磁気圏磁場の回転角速度が磁気圏全体で一定であるとして解析済みである。今年度後半は、第二段階として(より現実的な状況設定として)、磁気圏の回転角速度に分布がある場合、すなわち回転軸からの角度に応じて回転の程度が変化する場合について研究している。我々は、このような角度依存性を導入することで様々な磁場形状の磁気圏を構築できる事を確認した。特に、我々が「Jet-Disk構造」と呼ぶ磁気圏構造を見出せたことは、宇宙ジェットモデルを提案する立場としては興味深い。実際のブラックホール天体において、どの様な磁気圏磁場が実現されているかについては今後の観測データとの照らし合わせ作業が必要であるものの、本研究では宇宙ジェット形成の観点からブラックホール回転エネルギーの発生効率、および輸送方向(電磁気的エネルギーとしして輸送される)について理解が深まりつつある。この結果は物理系学術誌に投稿するも、解析手法等(境界条件の取り扱い等)について査読者から指摘があり、現時点では改定作業を進めている。宇宙ジェット研究において、上記のブラックホール磁気圏研究は宇宙ジェットの付け根領域の解明に繋がる。その一方で、ブラックホール近傍から放出されたプラズマが、遥か遠方にまで伸びる宇宙ジェットの構造の中で、どのように加速されほぼ光速に至るかについて同様の枠組みで理解したい。
蛍光一分子解析によるTNFシグナル伝達系の速度論的解析

蛍光相関分光法によって相互作用解析を行うためには、タンパク質の機能・構造に影響を及ぼさない部位に低分子蛍光分子を標識する必要がある。このため、申請者はN末端への部位特異的蛍光修飾を行うために、N末端にセリンを有する組換えタンパク質の発現を行うための発現ベクターを構築した。また、N末端セリンの酸化と、ヒドラジン化した蛍光分子の重合による、タンパク質のN末端を部位特異的に標識する方法により蛍光標識を行った。さらに、この方法で蛍光標識した組換えタンパク質を未標識タンパク質や未反応蛍光分子から分離・精製するための条件を検討し、HPLCによって分離・精製する方法を確立した。解析に用いるリガンドをこの方法で発現・標識・精製し、その溶液中での動態を蛍光相関分光法で測定した結果、蛍光標識リガンドが、生体内と同様、高濃度でホモ3量体を形成することが確認された。また、大腸菌・酵母などのさまざまな組換えタンパク質発現系を検討し、ショウジョウバエ細胞株S2発現系が、タンパク質の種類・性質に関わらず、本研究で用いる組換えタンパク質の発現に最も最適であることを確認した。また、受容体などの膜タンパク質は、膜画分からの可溶化が必要であり、化学的な蛍光修飾反応後の精製が困難であることが予想されたため、蛍光タンパク質との融合により、蛍光修飾することとした。蛍光相関分光法に使用する蛍光分子は、高い蛍光強度と安定性を持つ必要がある。そこで、一般的に用いられている数種の蛍光タンパク質について、蛍光相関分光法で蛍光を検出することが可能であるかを、これらの蛍光タンパク質を組換えタンパク質として調製し、確認した。その結果、緑色蛍光タンパク質としてEGFP、赤色単量体型蛍光タンパク質としてmKO1が使用可能であることが明らかになった。シグナル伝達系は細胞の恒常性維持・運命決定をつかさどる生体機構である。細胞内には常時複数のシグナル伝達系が作動しており、この中で優位に働く経路によって細胞応答の方向性が決定づけられていると推測される。従来、シグナル伝達能の強さは発現量を指標として解釈されてきたが、個々の伝達系はその構成要素の物理化学的性質に基づく、特有の伝達速度・増幅効率・持続時間等の速度論的特性を持つと考えられ、この値を測定・数値化することにより、発現変動に伴う細胞内情報伝達の動態変化を理解することが可能となる。本研究は、シグナル伝達系におけるタンパク質間相互作用を一分子蛍光分析により解析し、従来の手法では解析が困難であったシグナル伝達系の速度論的特性を明らかにするものである。蛍光相関法によって相互作用解析を行うためには、タンパク質の機能・構造に影響を及ぼさない部位に低分子蛍光分子を標識する必要がある。このため申請者は初年度には、目的タンパク質の大腸菌内での発現系の確立、及び部位特異的蛍光標識・標識タンパク質の精製法を確立した。これによって調製された目的タンパク質は、この分子の特性である多量体形成を行うことが、蛍光相関分光法による解析で確認された。さらに、受容体タンパク質を蛍光タンパク質との融合タンパク質として昆虫細胞発現系において発現した。
ナノ細孔を活用した特異吸着性を有する遷移金属酸化物メソ多孔体の合成

本研究課題では、遷移金属酸化物のナノ多孔体の合成についての検討を行った。本年度の実績について以下に簡単に説明する。1.メソポーラスシリカ-バナジウム酸化物複合体の作製前年度では、バナジウム酸化物メソ多孔体が合成できたが、その比表面積は30m^2/g程度であった。そこで今年度は、大きな比表面積を持つヘキサゴナル型メソポーラスシリカをもちいて、その細孔内面にバナジウム酸化物をコーティングする検討を行った。バナジルカチオンを用いたイオン交換法および塩化バナジウムによる脱塩化水素法を行った結果、それぞれ最大で約7mol%、15mol%程度の酸化バナジウムがコーティングされたことがわかった。またそれらの比表面積から、10mol%までの含有量ではメソポーラスシリカの細孔内に酸化バナジウムがコーティングされていることがわかった。さらに、これらの試料の酸素-窒素吸着量測定を行ったところ、塩化バナジウムを用いた試料が酸素吸着選択性が最も大きく、O_2/N_2吸着量比はおよそ4と非常に大きくなることがわかった。2.リシ酸ジルコニウムのシリカピラー多孔体の作製と構造解析層状酸化物であるリン酸ジルコニウムを用いて、アルキルアミンにより層間空間を拡大した後、幾つかのシランを用いてその層間をピラリングした。そのようにして得られた多孔体の比表面積は最大で約220m^2/gであった。また、その構造を^<13>C、^<29>Siおよび^<31>P MAS NMR、XRDおよびTEMにより解析したところ、層間のアミンは400°Cで燃焼し、シラン分子中の有機官能基は700°Cで分解することがわかった。すなわち、有機官能基の吸着特性を多孔体に付与する場合は700°C以下の温度で熱処理すればよいことがわかった。また700°C以上では完全にシリカ質のピラーとなり、ポリケイ酸を出発原料に用いることで細孔サイズの制御ができることが示唆された。吸着剤への応用という観点で、遷移金属酸化物メソ多孔体の合成とその評価を行った。なお、合成方法としては、以下の二種類の方法を行なった。A)遷移金属にバナジウムを用い、界面活性剤のミセルを利用してリン酸との複酸化物メソ構造体を直接合成する方法、B)遷移金属としてジルコニウムを用いて、層状リン酸ジルコニウムから層間のシリカピラリングによりメソ多孔体を合成する方法これらの方法により合成した試料について、XRD、SEM、TEMを用いてその組織・構造を検討したところ、バナジウムを用いた場合はナノサイズの直径の一次元貫通孔がヘキサゴナル配列したメソ構造体となっており、ジルコニウムを用いた場合は層状構造が保たれていることが確認された。これらの試料について、熱処理、紫外線照射およびイオン交換法により界面活性剤を除去することで多孔化を試みたところ、バナジウムの場合は最大の比表面積36m^2/g程度、ジルコニウムの場合は218m^2/g程度の多孔化が達成された。さらに、これらの試料について、そのO_2とN_2の標準状態での吸着特性について検討した。その結果、バナジウム酸化物多孔体試料では、N_2吸着量はほぼ0でありO_2吸着量は3ml/gを超える値が観測され、非常に強い酸素吸着選択性を有することが確認された。一方、リン酸ジルコニウム多孔体試料では、O_2、N_2吸着量はほぼ同程度であり、酸素吸着選択性は確認できなかった。以上の結果から、遷移金属酸化物の種類や状態、さらにそのイオン価によりその吸着特性が大きく変化するという非常に興味深い結果が得られた。

すなわち、有機官能基の吸着特性を多孔体に付与する場合は700°C以下の温度で熱処理すればよいことがわかった。また700°C以上では完全にシリカ質のピラーとなり、ポリケイ酸を出発原料に用いることで細孔サイズの制御ができることが示唆された。
婦人科癌におけるSIRT6のエピジェネティック制御機能の解明

本研究では子宮体癌におけるNAD依存性脱アセチル化酵素SIRT6の分子細胞生物学的役割を解析し、SIRT6経路活性化による子宮体癌の発生・進展を阻害する新規治療戦略開発を検討した。子宮体癌臨床検体において、SIRT6高発現群では低発現群と比較し、全生存率が良好な傾向があることを見出した。またアポトーシス関連蛋白の中でもがん治療のターゲットとして注目されるサバイビンに注目し、SIRT6タンパクがサバイビンを発現抑制することにより、細胞死を誘導することを見出した。さらにサバイビン阻害薬YM155が子宮体癌細胞株に対し濃度依存性に細胞増殖抑制することを見出し、子宮体癌新規治療の可能性が示唆された。1SIRT6は子宮体癌細胞株に対しがん抑制的に働く子宮内膜不死化細胞(EIC)と子宮体癌16細胞株のSIRT1とSIRT6タンパク発現をウェスタンブロット法で比較した。SIRT1には一定の傾向を認めなかったが,SIRT6発現は子宮体癌細胞株でEICより有意に低かった。また子宮体癌104症例のTMA(tissue microarray)を使用し,SIRT6の免疫組織染色したところSIRT6核内高発現群では,低発現群と比較しOSが延長傾向にあった。SIRT6低発現であった子宮体癌細胞株AN3CA,KLE2株を用い、空ベクター(コントロール)とSIRT6プラスミドをトランスフェクションし生細胞数を評価したところ、2株ともSIRT6過剰発現で有意に細胞増殖が抑制された。さらにsiNC(コントロール)と2種類のsiSIRT6を添加し,生細胞数を評価したところ、2株ともSIRT6ノックダウンで有意な細胞増殖亢進が認められた。またフローサイトメトリーを用いて、細胞周期変化とアポトーシス誘導を評価したところ、SIRT6過剰発現で有意なsubG1の増加とアポトーシス誘導を認めた。以上からSIRT6は子宮体癌細胞株に対しアポトーシスを誘導し細胞増殖を抑制することが示唆された。次にアポトーシス関連タンパクの発現を解析したところ、SIRT6過剰発現でsurvivinの発現低下を認め,rtPCRでsurvivin mRNA発現低下を認めた。またsurvivin lucベクターを用いてAN3CA株でルシフェラーゼアッセイを施行し、SIRT6はsurvivinのプロモーター活性を有意に抑制していた。以上からSIRT6は子宮体癌細胞株に対しsurvivinの転写抑制を介しアポトーシスを誘導することが示唆された。子宮体癌16細胞株ではコントロールの子宮内膜不死化細胞と比較しSIRT6蛋白発現が低下していた。子宮体癌104症例の組織マイクロアレイを作成し免疫染色を施行し、SIRT6高発現群では低発現群と比較し、全生存率が良好な傾向であった。SIRT6蛋白が比較的低発現であったAN3CA,KLE株に対しSIRT6を過剰発現させると細胞増殖が抑制され、逆にSIRT6をsiRNAでノックダウンすると細胞増殖が亢進することから、SIRT6が2株に対し細胞増殖抑制効果を持つことが分かった。フローサイトメトリー(FCM)解析で、SIRT6過剰発現でsubG1分画の有意な増加を認め、細胞死が誘導された。以上から、SIRT6は子宮体癌細胞株に細胞死を誘導し細胞増殖を抑制することが示された。細胞死関連蛋白のウェスタンブロット(WB)法を施行し、SIRT6過剰発現でサバイビンの発現が抑制された。定量的リアルタイムPCRでもサバイビンmRNA発現低下を認め、AN3CA株を用いてサバイビンプロモーター活性をルシフェラーゼアッセイで評価したところ、SIRT6は有意にサバイビンプロモーター活性を抑制した。また、AN3CA,KLE株とコントロールの子宮内膜不死化細胞でサバイビンのノックダウンを行うと、子宮体癌細胞株特異的に細胞死が誘導された。従って、SIRT6はサバイビンの発現抑制機序により、細胞死を誘導することが示された。この結果からサバイビンの阻害も子宮体癌に対し有効な治療選択肢となる可能性が示唆された。以上よりサバイビン阻害薬YM155の子宮体癌細胞株に対する細胞増殖抑制効果について検討した。YM155はAN3CA,KLE細胞株に対し、濃度依存性に細胞増殖を抑制した。またWB法ではYM155が2株に対し、濃度依存性にサバイビンの蛋白発現を抑制し、FCM解析では50nMの比較的低濃度で2株に対し顕著な細胞死を誘導することが示された。SIRT6の子宮体癌に対する抗腫瘍効果について、細胞株を用いたin vitroの実験ではあるが、酸化ストレスを介した抗腫瘍メカニズムが明らかにできた。これは当初の目的の約半分が終了した状態であり、本内容で論文作成も順調に進み、publishの目処もついている。婦人科腫瘍学

SIRT6は低血糖下で亢進するHIF1α発現を抑制することが報告されているが低酸素下での挙動は明確に示されていない。そこでAN3CA株を用いて1%の低酸素条件下でempty vector(コントロール)とSIRT6プラスミドをトランスフェクションしSIRT6が低酸素下ではHIF1αの発現誘導を介し細胞増殖を亢進させる可能性を検討する。またTMA(tissue microarray)を用いてSIRT6とsurvivinの発現の相関を臨床検体で評価し,in vitroでのSIRT6とsurvivinの関係が再現されるか評価したい。また、SIRT6の発現を誘導する薬剤を同定し子宮体癌細胞株への効果を評価し,将来的な臨床での治療薬剤としての使用に繋げたい。次に,低酸素下でSIRT6の細胞増殖亢進の機序が真にHIF1α依存性かどうかをsiRNAを用いたノックダウンを施行し評価する予定である。前年度までの基礎実験や関係実験室より抗体・コンストラクトの準備・提供があったため、高額な物品の購入が必要なかった。また、共同実験をしている東大産婦人科学教室での実験器具・薬剤の使用がかのうであったため、予想より必要費用が大幅に少なく済んだ。今後新たに効率のよい抗体・コンストラクト・薬剤の購入を検討していること、場合によってはin vivoの実験に用いるマウス購入などで、高額な物品費用が必要になる可能性がある。また、順調に実験成果が出ており、各種学会参加・発表や、論文作成・投稿に伴い旅費等が必要になってくる可能性が高い。
脳シナプス膜のガングリオシドの分布とその加齢変化

神経系におけるガングリオシドの局在は深く関心がもたれているにも拘わらず,脳の機能との関連に立つ詳細な研究はこれまでみられていない.そこで本研究では(1)脳の極めて多様性に富むガングリオシドの分離分析,調製法の優れた方法を開発し, (2)その方法を用いて脳シナプス機能との関連で,シナプス局在ガンクリオシドを明らかにし, (3)シナプス機能の加齢による低下とシナプス膜ガングリオシドの変化との相関を探り,(4)アセチルコリン放出などのシナプス機能のガングリオシド添加による修飾の可能性を検討した.ガングリオシドの分離分析,調製法に関しては,特に定量的な取り扱いと,不純物混入を減らす方向で新しい手枝の開発をした.主要な点は,調製のために新しいイオン交換樹脂を用いたことと,分離分析のために高速液体クロマトグラフィーを用いる新しい糸をつくったことである.ガングリオシドのクロマトグラフィーでは薄層クロマトグラフィーもよく用いられているので,高速液体クロマトグラフィーと両方に利用できる溶媒系を開発した.シナプス機能とガングリオシドとの関係では,シナプス膜のガングリオシド量が若齢でもっとも多く,成熟期に急速に減少することを見い出した.ガングリオシド減少の時期に一致してシナプス膜の流動性が低下することがわかった.シナプス膜の膜流動性の変化には,コレステロール/リン脂質はあまり寄与していないようであった.膜流動性が低下すれば,シナプスからの伝達物質の放出が減少すると予想されたので,アセチルコリン放出をみるとやはり加齢で落ちていた.そこで,老齢脳シナプトゾームにガングリオシドを添加したところ,膜流動性の上昇がみられた.本研究の成果で重要な点は,ガングリオシドが脳シナプス膜の流動性を変えることによって神経伝達物質の放出効率を調節していることと,ガングリオシドによって神経機能を修飾できる可能性が示されたことである.神経系におけるガングリオシドの局在は深く関心がもたれているにも拘わらず,脳の機能との関連に立つ詳細な研究はこれまでみられていない.そこで本研究では(1)脳の極めて多様性に富むガングリオシドの分離分析,調製法の優れた方法を開発し, (2)その方法を用いて脳シナプス機能との関連で,シナプス局在ガンクリオシドを明らかにし, (3)シナプス機能の加齢による低下とシナプス膜ガングリオシドの変化との相関を探り,(4)アセチルコリン放出などのシナプス機能のガングリオシド添加による修飾の可能性を検討した.ガングリオシドの分離分析,調製法に関しては,特に定量的な取り扱いと,不純物混入を減らす方向で新しい手枝の開発をした.主要な点は,調製のために新しいイオン交換樹脂を用いたことと,分離分析のために高速液体クロマトグラフィーを用いる新しい糸をつくったことである.ガングリオシドのクロマトグラフィーでは薄層クロマトグラフィーもよく用いられているので,高速液体クロマトグラフィーと両方に利用できる溶媒系を開発した.シナプス機能とガングリオシドとの関係では,シナプス膜のガングリオシド量が若齢でもっとも多く,成熟期に急速に減少することを見い出した.ガングリオシド減少の時期に一致してシナプス膜の流動性が低下することがわかった.シナプス膜の膜流動性の変化には,コレステロール/リン脂質はあまり寄与していないようであった.膜流動性が低下すれば,シナプスからの伝達物質の放出が減少すると予想されたので,アセチルコリン放出をみるとやはり加齢で落ちていた.そこで,老齢脳シナプトゾームにガングリオシドを添加したところ,膜流動性の上昇がみられた.本研究の成果で重要な点は,ガングリオシドが脳シナプス膜の流動性を変えることによって神経伝達物質の放出効率を調節していることと,ガングリオシドによって神経機能を修飾できる可能性が示されたことである.若齢から老齢のC57/BLマウス(1,3,6,12,18,24ヶ月齢)を用いた大脳灰白質よりBooth,clarkの方法でシナプトゾーム分画を得た.ガングリオシドの抽出,単離はLedeenらの方法を改良して行ない、ガングリオシドパタンの分析には安藤らのTLCデンシトメトリーを用いた。シナプス膜の流動性は、ケイ光プローブとしてジフェニルヘキサトリエンを用いてケイ光偏光解消度から求めた.膜りん脂質の定量はBanrtlett法で、コレステロールは酵素法で行なった.アセチルコリン放出は、シナプトゾームに標識コリンを取り込ませ,高【K^+】、或はベラトリジンによる刺激で放出されたアセチルコリンを測定した.シナプトゾームのガングリオシド含量は若齢程高いが、成熟過程で減少し、12ヶ月齢以降の老齢期は一定値となっていた.ガングリオシドパタンの変化を見ると、シアル酸の多いポリシアロガングリオシドの割合が増加するが、これは加齢によるガングリオシド量の低下を補うものか,或はシナプスの増生を意味するものと考えられた.シナプス膜の流動性を見ると、若齢から12ヶ月齢にかけて低下し、丁度ガングリオシド含量の変化と対応しているように思われた.他の細胞膜で膜流動性調節の主要因子とされるコレステロール/リン脂質比は、シナプス膜では両者の相関は明確でなかった.

シナプトゾームからのアセチルコリン放出をみたところ、やはり若齢から成熟期の間に低下がみられた.即ち,シナプスの加齢変化として、ガングリオシドの減少が膜流動性を低下させ、その結果シナプス小胞の膜融合によるトランスミッターの放出効率を下げることになると想像された.このことは老齢シナプトゾームへガングリオシド添加によって膜流動性の改善で確められた.アセチルコリンの真の放出量については電気化学検出器を用いる定量法を確立し、次年度応用する計画である
マイクロ3Dプリンタと細胞シート技術による3次元状細胞組織の作製

現在、様々なバイオファブリケーション技術が提案されており、これにより、三次元状細胞組織が人工的に作製されている。この組織に毛細血管を内包させることによって、栄養分が内部の細胞に到達し、死滅しない。しかし、毛細血管のように細い組織だけでは、還流する栄養分の量が限定的なため、実際の組織とは異なる。そこで、本研究では、人工細動脈を有する三次元状細胞組織を開発した。バイオプリント、マイクロ流路、超精密機械加工技術などのバイオファブリケーションを利用して人工臓器や生体組織を作製する研究が非常に注目されている。中でも、実際の生きた細胞とコラーゲンなどの足場材(スキャフォールド)から構成される3次元状の人工生体組織は、生活の質(QOL)の観点から極めてニーズが高く、毛細血管を含む積層型細胞シート組織などが作製されている。そこで、本研究では、様々なバイオファブリケーション手法のメリットを生かし、毛細血管と細動脈を有する、実際の生体組織に近い3次元状細胞組織の作製にチャレンジする。特に今年度は、細胞シート技術とチタン細線を用いて、血管構造を有する3次元状組織の作製を行った。細胞シート間にチタン細線を挿入して培養を行った後、チタン細線を抜くことによって、空洞を作製した。さらには、バイオマテリアルをコートしたチタン細線表面に血管内皮細胞を培養したものを用いて同様の実験を行うことにより、人工血管を有する積層型細胞シートを開発した。人工血管の内径は、挿入するチタン細線の直径によって調整可能であることも把握した。また、2層で積層している細胞シートの間に1本の管腔構造を作製し、灌流を行うことに成功した。この技術を用いることにより、現在2層で積層している細胞シートを複数層積層し、厚い組織の作製を行うことが可能になることが期待される。多層化を行う際はより多くの酸素や栄養分の供給が必要となるため、複数本作製した血管への灌流培養を行う必要がある。1本の血管を作製する際はシリンジから直接灌流を行っていたが、多層化を行う際は複数本の灌流が可能な装置を自作し、本研究の装置と従来の毛細血管を作製する技術と複合させて灌流培養を行うことで、従来の組織に比べてより生体を模擬した機能的3次元組織の構築が期待される。人工血管を有する3次元状細胞組織の開発を目的としており、その中でも最も重要な課題をクリアしたため。申請者らが有するマイクロバイオファブリケーション技術などを用いて、人工細動脈を有する三次元状細胞組織を作製した。現在、バイオプリント、マイクロ流路、超精密機械加工技術などのバイオファブリケーションを利用して人工臓器や生体組織を作製する研究が非常に注目されている。このような背景から、本研究では、さらに実用的な人工細胞組織を作製するにあたり、毛細血管だけでなく、細動脈も内包する組織の開発が必要であると考えるに至った。以下の2つの作製手法を確立した。1)チタン細線を細胞シート間に挿入し、静置する。その後、チタン線を抜くことによって、空洞を作製可能である。この人工細動脈の直径はチタン細線の太さを変えることで調整可能である。2)ゼラチンをコアセルベーション法によって、数μmから数100μmの直径のファイバーを作製する。これを細胞シート間に挿入し、低温環境下で静置する。その後、38度にすることによって、ゼラチンが溶け出し、空洞ができる。コアセルベーション時の引張スピードによって、ファイバー直径を調整可能であり、本手法でも人工細動脈の直径を調整できる。2年間の研究機関を通じて、人工細動脈を有する三次元状細胞組織を作製し、培養液を灌流できることを確認した。臨床応用時に必要となる人工血管の生化学特性の把握を行う。3Dプリンタを援用し、より複雑な血管組織の作製と生化学特性の把握を行う。知能機械細胞シート間に細胞を設置するための画期的な手法を短期間で開発できたため、開発に伴う予算・時間ともに節約できた。生化学特性に関する実験は、詳細までしっかりと調査する予定でいる。また、確認実験を何度も行うことで、精度の高いデータ構築を行う。
温帯性多回産卵魚のモデル生物・マミチョグを用いた水温刺激による成熟促進反応の解析

マミチョグにおいて、水温上昇刺激に対する生殖内分泌系の応答を調べるため、2月上旬より8°C-11L、16°C-11Lの条件下で6週間飼育した。8°C区においては成熟がほとんど進まず、16°Cでは雌雄とも完熟状態に達していた。脳下垂体中FSHβmRNAは常にある程度の発現量を示したが、水温による差は小さかった。LHβmRNAは実験開始時には低かったが、3週目以降、16°C区の方が8°C区よりも著しく高かった。血中FSH濃度は水温上昇後4及び6週目に増加したが、LH濃度は水温による差は認められなかった。以上のことから、FSHとLHは水温上昇による成熟促進反応について、異なった役割を示すと考えられた。マミチョグにおいて水温上昇刺激に対する生殖内分泌系の応答を調べるため、自然条件で飼育した成魚を、2月上旬より、8°C-11L、16°C-11Lの条件下で6週間飼育した。この間1週間ごとにサンプリング(採血と脳、脳下垂体、生殖腺のRNA採取)を行った。6週間飼育後、8°C区においては成熟がほとんど進まなかったが、16°C区においては、雌雄ともほとんどの個体が完熟状態に達していた。脳下垂体における生殖腺刺激ホルモンmRNAの定量PCRによる測定結果において、FSHβmRNAは常にある程度の量の発現量を示すとともに水温による差が小さく、4週目のみ16°Cの方が有意に高かった。一方、LHβmRNAの発現量は実験開始時には著しく低かったが、16°Cの実験区では1週目から高い傾向を示し、3週目以降は16°Cの方が8°Cよりも著しく高かった。以上のことから、FSHとLHは水温上昇刺激に対する反応について大きな差があり、水温上昇による成熟促進反応について異なった役割を示すことが分かった。さらに、産卵終了後の未熟期における水温下降刺激に対する生殖内分泌系の応答を調べるため、9月下旬の未熟期より、マミチョグ成魚を16°C-11L、28°C-11Lの両条件下で6週間飼育した。この間1週間ごとにサンプリングを行い、血液、脳、脳下垂体等の採取を行った。6週間飼育の結果、16°C区においては初期段階の生殖腺発達が認められたが、28°C区においてはほとんど生殖腺発達が起こらなかった。これらのサンプルは次年度以降、定量PCR及びELISAに供する。マミチョグ脳のcDNAを次世代シークエンサーによる解析にかけ、生殖内分泌系関連の遺伝子同定を試みた。GnRHR、GnIH、Kiss2などの重要な遺伝子を同定することができ、部分配列が判明した。また、マミチョグ脳下垂体の生体外培養によって、生殖腺刺激ホルモンの合成と分泌に及ぼすGnRHの影響を調べた。その結果、GnRHはFSHとLH双方の合成と分泌を促進することが明らかとなった。さらに、前年度行った水温刺激実験で得られた血液サンプルのELISAによるFSH及びLHの定量を行った。FSH濃度は水温上昇後4週目及び6週目に増加したが、LH濃度には水温による明らかな差は認められなかった。また、GTHの血中濃度変化と下垂体中GTHベータ鎖mRNA量の変化は大きく異なることが明らかとなった。マミチョグにおいて水温上昇刺激に対する生殖内分泌系の応答を調べるため、自然条件で飼育した成魚を、2月上旬より8°C-11L、16°C-11Lの条件下で6週間飼育した。飼育後、8°C区においては成熟がほとんど進まなかったが、16°C区においては雌雄ともほとんどの個体が完熟状態に達していた。脳下垂体における生殖腺刺激ホルモンmRNAの定量PCRによる測定結果において、FSHβmRNAは常にある程度の発現量を示すとともに水温による差が小さく、4週目のみ16°Cの方が有意に高かった。さらに血中ホルモン量のELISA法による定量を行った結果、FSH濃度は水温上昇後4週目及び6週目に増加したが、LH濃度には水温による明らかな差は認められなかった。以上のことから、FSHとLHは水温上昇刺激に対する反応について大きな差があり、水温上昇による成熟促進反応について異なった役割を示すことがわかった。さらに、マミチョグ脳下垂体の生体外培養によって、生殖腺刺激ホルモンの合成と分泌に及ぼすGnRHの影響を調べた。その結果、GnRHはFSHとLH双方の合成と分泌を見かけ上促進したが、LHへの主作用は分泌の促進であってすべての季節において反応するのに対し、FSHへの主作用は合成の促進であって非産卵期には不明瞭になると考えられた。加えて、マミチョグ脳のcDNAを次世代シークエンサーによる解析にかけ、生殖内分泌系関連の遺伝子同定を試みたところ、GnRHR2、GnIH、Kiss2などの重要な遺伝子を同定することができた。

脳下垂体中FSHβmRNAは常にある程度の発現量を示したが、水温による差は小さかった。LHβmRNAは実験開始時には低かったが、3週目以降、16°C区の方が8°C区よりも著しく高かった。血中FSH濃度は水温上昇後4及び6週目に増加したが、LH濃度は水温による差は認められなかった。以上のことから、FSHとLHは水温上昇による成熟促進反応について、異なった役割を示すと考えられた。予定していた水温刺激実験を完了し、脳下垂体の生体外培養実験、脳における発現遺伝子の次世代シークエンサーによる解析も行うことができた。魚類生殖生理新たに得られた生殖内分泌関連遺伝子について、定量PCRによる発現解析法を確立する。水温刺激実験で得られたサンプルの定量PCR及びELISAによる解析を完了するとともに、フィードバック研究、生体外培養によるホルモン効果の検証実験等を継続する。これらの結果を総合的に解析することで、環境因子-脳-脳下垂体-生殖腺の流れにおける生体分子による情報伝達機構のモデルを作成する。水温上昇刺激に対する反応に関する飼育実験を予定通り完了し、さらに、次年度に予定していた水温下降刺激に関する飼育実験も行うことができた。達成度は良好である。25年度に採取したサンプルを用いて、各組織における各種生殖内分泌関連分子のmRNA定量を行い、血液中の生殖腺刺激ホルモン(FSH及びLH)濃度を測定する。水温上昇刺激、水温下降刺激の両方に対する反応について、脳ー脳下垂体ー生殖腺系の時系列的な発現解析を行い、どの部位のどの生体分子から反応が始まり、どう反応が伝達されてゆくかを解明する。必要に応じて、in situ hybridizationや免疫組織化学を用いて生理活性物質の産生部位/細胞をも検討する。これらの結果を総合的に解析することで、環境因子ー脳ー脳下垂体ー生殖腺の流れにおける生体分子による情報伝達機構のモデルの骨格部分を作製する。さらに、フィードバック研究、拮抗阻害剤等投与実験、生殖腺組織片や脳ー脳下垂体スライスの生体外培養によるホルモン効果の検証実験等を行うことにより、このモデルの妥当性を向上させ、より精密なものとする。生殖腺刺激ホルモンのELISAによる測定において、感度上昇の可能性を検討するため、シグナル増幅試薬の購入を予定していたが、残金が不足し購入できなかった。不足分を26年度予算で充当し、抗体検出シグナル増幅試薬の購入に用いる。
天然資源の希少性が技術進歩と経済成長、経済厚生に与える影響について

生産活動により排出された汚染は人類に死をもたらす可能性がある(汚染物質には致死量がある)ことを考慮して最適な資源配分のもとでの動学の性質を解析的に分析した。分析の結果、環境汚染を軽減する技術が高い経済においては、きれいな環境とともにある一定の率で経済成長を遂げることが可能であることが明らかになった。状態変数が「環境汚染水準」、「資本水準」と2つある経済モデルにおいて定常状態の安定性を解析的に分析できたことは本研究の技術的な貢献である。環境汚染による子供への健康被害は、人的資本の蓄積に致命的な影響を与え、経済成長を停滞させる要因にもなる。その可能性を考慮した場合の長期的な経済成長について本研究では議論している。「環境汚染」と「人的資本蓄積の阻害」の補完関係により貧困の罠が発生する可能性があり、それは初期の人口水準と環境汚染水準、人的資本蓄積(教育)の効率性に依存することを明らかにした。貧困の罠から抜け出すために必要な政策は、環境汚染への課税だけでは不十分で教育の効率性を上げることなど他の政策が必要であることが分かった。27年度が最終年度であるため、記入しない。戦後の高度経済成長の代償として発生した公害問題や、近年の中国やインドの急速な工業化により発生したPM2.5問題などのように、生産活動により排出される大気汚染物質は、深刻な健康被害を引き起こす。このように、活発な生産活動は時には経済厚生を悪化させることになるので、汚染の悪影響は経済政策を考える上で無視できない要因となっている。本研究では、生産活動により排出された汚染が経済厚生に悪影響を与えることを考慮し、経済厚生を最大にする資源配分について分析することを目的とする。モデルの特徴として、1汚染水準の上限(汚染がこの水準を超えると生存できなくなるという生物学的な閾値)を課すことで、汚染が無限に蓄積するような経路を排除していること、2汚染削減活動を考慮する際、排出した汚染を削減する(もしくは排出しないようにする)技術水準に応じて異なる経路が存在することが挙げられる。分析の結果、以下の2点を示せた。1汚染軽減技術が十分に効率的ではないとき、環境制約のせいで経済活動が制限され長期的には経済水準が一定で留まってしまう。そこでの環境汚染の水準はプラスで一定である。2汚染軽減技術が十分に効率的なとき、経済成長が持続可能であり、汚染も低い水準を保ち続けることができる。持続可能な経済成長を議論する上で大きな制約となってくるにもかかわらず見過ごされてきた汚染の上限を考慮したのは、本研究が初めてである。また、最終的に行き着く長期的な経済の状態だけではなく、そこにたどりつくまでの移行過程の性質を解析的に調べることができた点も貢献である。「汚染の上限」という新しい効果を導入することで解析的な分析が複雑になったが、変数をうまく定義し直すことで分析を終えることができた。また国内セミナーで報告することで、意見やアドバイスをいただくことができ、さらに研究を進展させることができた。本研究を国際学会でも報告し、多くの意見やアドバイスをいただき洗練させる。さらに、本研究と関連して、環境汚染と経済成長の関係を、健康被害を通した効果を通じて分析する研究を進める。
神経変性疾患におけるタンパク質分解経路間のクロストークの個体レベルでの統合的理解

近年、アルツハイマー病、パーキンソン病、ポリグルタミン(PolyQ)病など多くの神経変性疾患において、タンパク質のミスフォールディング・凝集が神経変性を引き起こすという共通の発症分子メカニズムが考えられるようになった。本研究では、神経毒性を発揮するミスフォールドタンパク質を除去する分解システムに着目し、神経変性疾患におけるユビキチン・プロテアソーム系とオートファジー・リソソーム系分解経路間のクロストークを含めたタンパク質分解システムの異常を個体レベルで解明し、ミスフォールドタンパク質の分解促進による治療法を開発することを目的として、以下の研究を行った。1)両タンパク質分解経路の活性をin vivoでモニターできるショウジョウバエGFP-LC3 Fly、mDsRed-CL1 Flyを樹立した。PolyQ Flyとの交配を行ったところ、明らかなプロテアソーム系分解活性の低下は認めなかった。2)選択的オートファジーに関わると考えられているp62について、その欠損によりPolyQ病モデルショウジョウバエの複眼変性の有意な増悪を認め、p62がPolyQタンパク質のオートファジー分解に重要な働きを持つと考えられた(前年度)。今年度は異常伸長PolyQ鎖特異的結合ペプチドQBP1とp62のキメラ蛋白質p62-QBP1をデザインし、培養細胞系でPolyQタンパク質の分解を検討した結果、異常伸長PolyQタンパク質の選択的な分解誘導を認めた。本研究により、異常伸長PolyQタンパク質選択的な分解誘導によるPolyQ病に対する治療法開発への道筋が示された。これまで申請者は、PolyQ病に対してPolyQタンパク質のミスフォールディング・凝集を標的とした治療法開発研究を進めてきたが、一方で既に凝集したタンパク質など神経毒性を発揮するミスフォールドタンパク質を除去する分解システムにも着目している。本研究では、神経変性疾患におけるユビキチン・プロテアソーム系とオートファジー・リソソーム系分解経路間のクロストークを含めたタンパク質分解システムの異常を個体レベルで解明し、ミスフォールドタンパク質の分解促進による治療法を開発することを目的として、以下の研究を行った。1)ユビキチン・プロテアソーム系とオートファジー・リソソーム系の両タンパク質分解経路の活性をin vivoで包括的にモニターするために、CL1-mDsRedとGFP-LC3とを共発現するショウジョウバエ(GFP-LC3/CL1-mDsRed Fly)を樹立した。2)選択的オートファジーに関わると考えられているp62の病態における役割を明らかにするため、PolyQ病モデルショウジョウバエとp62欠損ショウジョウバエの遺伝学的交配を行った。その結果、複眼変性の有意な増悪を認め、またPolyQタンパク質封入体蓄積の局在変化も認めた。今後、GFP-LC3/CL1-mDsRed Flyを用いてPolyQ病病態におけるタンパク質分解システムの異常を統合的に明らかにし、p62のPolyQタンパク質分解における役割を明らかにする。
マレーシアの国民統合に関する研究：RIMUPの成果と可能性

本研究は、マレーシアの国民統合へ向けて打ち出されたプログラム「RIMUP(Rancangan Integrasi Murid Untuk Perpaduan):国民統合のための学生交流政策」について調査し、同プログラムの国民統合発展および国民アイデンティティ形成への成果、将来の可能性の各点について検証するものである。平成29年度は、現地調査(資料・データ収集、インタビュー)(平成29年8月、平成30年2月に実施)を通して、「RIMUPの成果、限界および将来の可能性」の分析を進めた。また、これまでの研究成果の出版に向けて、調査のまとめに取り掛かった。「RIMUPの成果、限界および将来の可能性」の分析について。昨年度の調査で、RIMUPが頻度、期間、参加生徒数の課題に加え、プログラムの実行およびマネージメントにも問題を抱えている可能性があることがわかった。本年度は、これまでにインタビューを実施した小学校で再度聞き取り調査を行い、政府のマネージメントがRIMUPの大きな課題となっていることが明確となった。研究成果のまとめについて。RIMUPの限界および可能性について、参加学生数の側面から考察を行った研究発表をBritish Educational Research Association 2017AnnualConferenceで行った。研究発表をもとに論文の作成を行った(完成済み)。また、参加学生数からの考察に加えて、1)実施期間/頻度、2)政府のマネージメント、の側面からもRIMUPの限界および可能性についての考察および論文作成に取り掛かっている。参加学生数、実施期間/頻度、政府のマネージメントの3点からRIMUPの可能性と限界を考察した研究を、本科研の最終成果として平成30年度末頃に書籍として出版することとなっている(マレーシアの出版社と合意済み)。平成28年度実施報告書において、本年度の推進方策として、1)RIMUP参加校へのインタビュー調査(1数的データの収集、2制度上の新たな課題の存在を明確化、3成果に関する調査、4RIMUP実施現場の観察、5RIMUP参加生徒へのインタビュー)、2)RIMUPの制度上の課題から政策の可能性を考察する論文の作成、3)RIMUPを含むこれまでの教育政策が国民統合にいかに寄与してきたのかを考察する著書の出版を目指す、をあげた。1)新規のインタビューを実施できなかったためデータ量を増やすことはできなかったが、再インタビューの結果、政府のマネージメントに課題が存在していることが明確となった。また、渡航時期の制約により、RIMUP実施現場の観察ができず、参加生徒へのインタビューの許可も得られなかったが、参加生徒対象のアンケート調査(RIMUP参加直前、直後、数か月後の3回の調査)を実施し、回答を得ることができた。期間、頻度からの考察において、予定していたインタビュー調査よりも、有用なデータが収集できた。3)現在、原稿の審査中である。平成30年度は、1)RIMUP参加生徒へのアンケート調査の実施および結果回収、2)RIMUPの制度上の課題(政府のマネージメントの側面より)から政策の限界および可能性を考察する論文の作成、3) RIMUPの限界および可能性について、実施期間/頻度、参加学生数、マネージメントの3点から考察を行う最終研究成果の出版(書籍)、4)RIMUPを含むこれまでの教育政策が国民統合にいかに寄与してきたかを考察する著作の出版を目指す。1)RIMUP参加直前、直後、数か月後の3回からなるアンケート調査を2プログラムを対象に実施する(実施校決定済み)。3)出版社から出版合意済み。1)のアンケート調査結果の分析を行い、平成30年度中の出版を目指す。4)平成30年度中の出版契約を目指す。本研究は、マレーシアの国民統合へ向けて打ち出されたプログラム「RIMUP (Rancangan Integrasi Murid Untuk Perpaduan):国民統合のための学生交流政策」について調査し、同プログラムの国民統合発展および国民アイデンティティ形成への成果、将来の可能性の各点について検証するものである。1)RIMUPの概要把握について。国民統合に関する政策の作成および実施機関である国民統合省、RIMUP実施機関である教育省においてインタビュー、資料収集を行い、RIMUPの概要(政策決定の流れ、プログラムアレンジ、実施内容など)が明らかとなった。華人教育団体、華語学校においてもインタビュー、資料収集を行い、政策決定、アレンジや実施内容などの確認を行った。2)「RIMUPの成果」研究について。教育省、華人教育団体、華語学校より、次年度の調査の際、クアラルンプール地域のRIMUP実施学校の紹介を受ける約束を取り付けた。3)「RIMUPの可能性」の分析について。華人教育団体、華語学校でのインタビューにより、非マレー人社会が、民族交流によって国民統合を進めるという考え、つまりRIMUPに対して概ね良好な反応を示していることが明らかとなった。また、これらインタビューを通して、RIMUPに制度上の問題点(頻度、期間など)があることが明らかとなった。平成27年9月の現地調査では政府機関へのインタビューが許可されなかったが、Universiti Kebangsaan Malaysia, Institut Kajian Etnik (KITA)の客員研究員のポジションを獲得したことにより、平成28年3月の調査の際にインタビューが許可された。これにより、計画していたほぼすべてのインタビューを実施できた。これらインタビューを通して、重要な資料、情報の収集ができた。平成27年度内に第一回目アンケート調査の実施を計画していたが、調査手法の変更により、アンケート調査を実施しないこととした(今後の研究推進方策を参照)。RIMUPの将来の可能性について、制度上の問題点を中心に考察する論文の作成に着手した。

平成27年度の計画目標はほぼクリアできており、本研究はおおむね順調に進展していると考える。本研究は、マレーシアの国民統合へ向けて打ち出されたプログラム「RIMUP(Rancangan Integrasi Murid Untuk Perpaduan):国民統合のための学生交流政策」について調査し、同プログラムの国民統合発展および国民アイデンティティ形成への成果、将来の可能性の各点について検証するものである。平成28年度は、現地調査(資料・データの収集、インタビュー)(平成28年9月、平成29年3月に実施)を通して、1)「RIMUPの成果」2)「RIMUPの将来の可能性」の分析を進めた。また、RIMUPの成果、可能性を考える上での理論的支えとなる、3)「contact theoryに関する文献研究」を行った。1)「RIMUPの成果」の分析について。クアラルンプール地域のRIMUP実施小学校(9校)においてインタビューを行い、すべての小学校でRIMUPが民族間関係の改善および国民統合の発展に効果的に作用しているとの感想が聞かれた。2)「RIMUPの可能性」の分析について。平成27年度の調査により、すべての主要民族集団(マレー人、華人、インド系)がRIMUPのアイデアに賛同しており、その実施には問題がない一方、RIMUPが制度上の課題(頻度、期間、参加生徒数)を抱えている可能性が高いことがわかった。平成28年度のインタビューを通して、すべての学校がこれらの課題を共有しており、制度上の課題の存在が明確となった。また、頻度、期間、参加生徒数に加えて、新たな視点からの制度上の課題の存在が明らかとなった。3)「contact theoryに関する文献研究」について。とりわけextended contacttheoryに着目し文献研究を進めるとともに、マレーシアでextended contact theoryが機能するのかどうかに関わるsurvey dataを入手した。平成27年度実施報告書において、平成28年度の推進方策として、1)詳細な数的データの収集、2)RIMUP参加校へのインタビュー調査、3)RIMUPの可能性に関する論文の作成をあげた。1)Universiti Kebangsaan Malaysia, Institut Kajian Etnik、Socio-Economic Development of Indian CommunityおよびUnited Chinese School Teachers' Associationの協力のもと、9つの小学校においてインタビュー調査を実施した。これらのインタビューを通して、数的データサンプルを入手し、RIMUPが制度上の課題(頻度、期間、参加生徒数)を抱えていることを明確にした。