hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模自然災害後の数億件規模のツイートからの話題成長パターンの分析とモデル化

抽出された話題群に対して、話題全体のツイート数、話題の数の関係を時系列で評価し、話題の多様性として表現できることを示した。さらに投稿者の影響を評価するために、投稿者のクラスタリングも実施している。話題の多様性の低い状況において、同じようなツイートを投稿する投稿者の特徴を分析することで、話題成長パターンの分析が更に精緻化する。複数のデマトピックに関して、実験を行い、モデル化に向けて考察を開始したところである。重要性:本研究により、たとえば東日本大震災時の「石油コンビナート爆発」や「放射線対策にはイソジンを飲むと良い」といったようなデマの拡散は、多様性の低い状況で起きていることを観察した。これらの成果をまとめてIEEEBigComp2018(採択率23%)で発表を行い、高い評価を得た(ジャーナル論文として推薦された)。さまざまな学会やシンポジウムでの招待講演も行い、医療分野での雑誌等にも寄稿を行い、本研究の意義及び重要性をアピールした。平成30年度は、災害後に投稿された大規模Twitterデータの整理,開発マシン等の準備を行った。データとしては、東日本大震災後の2億件超のツイート、北海道胆振地震後の200万余のツイートなどである。開発環境構築として、Python等で解析のためのプログラムを開発し、大規模ツイート群を時系列に分析可能な実験環境を整備した。話題成長パターンの分析とモデル化に関しては、大規模ツイートに対して、マイクロクラスタリング技術を利用して、従来の話題抽出手法では難しかった小さい単位での話題抽出を行った。人々が同じようなツイートを多数投稿している場合は、話題の数が少なく多様性が低くなる。一方、同じツイート件数であっても、話題の数が多く、ばらついているときは多様性が高くなる。本研究により、たとえば東日本大震災時の「石油コンビナート爆発」や「放射線対策にはイソジンを飲むと良い」といったようなデマの拡散は、多様性の低い状況で起きていることを観察した。話題の多様性の指標化を行うために、話題の数だけでなく、エントロピーの計算を行い、時系列変化を観察している。平成31年度は、前年度に実施した「話題の多様性」に基づく話題成長パターンを精緻化するために、投稿者役割の分析をさらに進める。
日本におけるボードレール受容の総合的研究

平成30年度は、これまでの成果をもとにしつつ、諸外国におけるボードレール受容がどのような展開を見せているのかを中心に考察を試みた。そこから、日本におけるボードレール受容の特性を明らかにする予定であったが、フランス国内の治安状態の悪化により、予定していた現地での調査ができず、主として文献により研究を進めることになった。また、ボードレール受容の背景となるフランス文化一般の受容についても、文学だけにとどまらず、芸術や演劇・映画といった関連領域を視野に入れながら、同時に研究を進めた。まず、平成30年5月、『表象と文化』第15号に「谷崎潤一郎のボードレール受容に関する一考察ー谷崎訳'Le Fou et la Venus'をめぐって」と題する論文を発表した。次に同年10月、「文化外交としての宝塚歌劇ー海外公演をめぐって」という論考が、『越境する文化・コンテンツ・想像力』に収録された。また平成31年2月、大阪文学学校からの依頼で、機関誌『樹林』に書評論文「翻訳と研究の融合ーシャルル・ボードレール著、山田兼士訳・解説『小散文詩パリの憂愁』(思潮社、2018年)」を寄稿した。フランスでの調査は断念せざるを得なかったが、平成30年12月8日には、フランス文化振興の北海道における拠点であるアリアンス・フランセーズ札幌に招待され、`Takarazuka et la France'と題して講演を行った。翌日の12月9日には、北海道大学において開催された札幌日仏協会創立30周年記念シンポジウム「フランス、日本、そして北海道ー日仏修好160周年にあたって」に招かれ、基調講演を行った。さらに平成31年3月2日には、大阪大学フランス語フランス文学会主催の研究会において、「ボードレール研究の可能性ーテクストから世界へ」のタイトルのもとに講演を行った。平成30年5月に掲載された論文「谷崎潤一郎のボードレール受容に関する一考察ー谷崎訳' Le Fou et laVenus'をめぐって」では、谷崎がボードレールの散文詩を英語訳からではなく、フランス語原文から訳出している場合があることをテクストの詳細な分析から証明し、大正期の谷崎におけるボードレールの重要性を改めて明らかにした。同年10月には、『越境する文化・コンテンツ・想像力』(高馬京子・松本健太郎編,ナカニシヤ出版)に収めた「文化外交としての宝塚歌劇ー海外公演をめぐって」において、国内で独自のフランスイメージを生成する宝塚歌劇が海外ではどのようなイメージを発信しているのかについて論じた。同年12月8日にアリアンス・フランセーズ札幌にて行った講演`Takarazuka et la France'では、日本におけるボードレール受容とも密接に関係するフランス文化の受容と変容の特徴について論じた。また12月9日に開催された札幌日仏協会創立30周年記念シンポジウムでは、これまでの研究成果をもとに、日仏の文化交流の歴史と現状について、北海道とフランスの関係に焦点を当てながら基調講演を行った。平成31年3月2日に大阪大学フランス語フランス文学会研究会において行った講演「ボードレール研究の可能性ーテクストから世界へ」では、ボードレール研究の歴史と現状を概観した上で、現代のボードレール研究が、テクストを中心とした作品分析と同時に、世界におけるボードレールの受容研究を重要視しつつあることを示した。先にも述べた通り、当初予定していたフランスでの調査を行うことはできなかったが、以上より、研究はおおむね順調に進展しているといえる。本研究に関するこれまでの調査の過程で看過されてきた文献や資料がないかどうか、また分析のプロセスにおいて不備等がないかを再度確認した上で、得られた成果をまとめ、本研究の主題である日本におけるボードレール受容の総括を行い、国内や海外の学会での発表、論文、あるいは著書などを通して広く公表する。その際、日本以外の国や地域におけるボードレール受容についてもさらに考察を深めることにより、日本と日本以外の文化圏における受容の類似性、あるいは日本におけるボードレール受容の独自性を検討し、本研究の主題を立体的に補強するものとする。また、日本におけるフランス文化(ひいては外来文化)一般の受容の問題は、本研究の主題であるボードレールの受容と深く密接に関係している。したがってこれについても、これまでと同様に並行して研究を進めていく。そして、その成果を本研究に取り込むことによって、本研究の主題が単に文学上の受容にとどまらず、広く文化一般における受容の問題と一つとしても捉え得ること、すなわち現代的な意義を有する開かれた主題であることをあわせて提示する。平成27年度は、ボードレールの受容が始まる明治期の日本におけるフランス文学・芸術・文化の受容、日仏文化交流に関する文献についての調査・研究、および異文化受容一般に関する資料を中心に調査・研究を行った。平成27年4月18日、日本比較文学会関西支部研究例会において、「日本におけるボードレール受容のパースペクティブ」のタイトルで発表を行った。本発表の内容は、大阪大学言語文化研究科「言語文化共同プロジェクト2014」『表象と文&#8555;』に掲載された。平成27年7月10日に成城大学のグローカル研究所に招かれ、「グローカル現象としてのボードレール受容ー文学からマンガまで」と題し、講演を行った。本講演の内容は本研究所の報告書に掲載される予定で、現在印刷中である。平成27年11月5日6日には、アメリカ、テネシー州ナッシュビルにあるヴァンダービルト大学のボードレール研究センターで開催された国際シンポジウム“Baudelaire in Japan"に招待され、“Perspective on Baudelaire's Reception in Japanfrom the Meiji Era to the Present

"というタイトルで発表(英語)を行い、諸外国、とりわけアメリカの研究者と意見交換を行った。その成果は間もなくヴァンダービルト大学のホームページに論文として掲載される予定である。さらに平成28年2月13日14日、富山大学で開催された国際シンポジウム「ラフカディオ・ハーン研究における新たな視点」に招待され、「ボードレール・ハーン・谷崎ー理想の女性をめぐって」と題して発表を行った。その成果は現在印刷中である。またその折に、ハーンの蔵書を収めた「へるん文庫」の調査を行った。平成27年4月、日本比較文学会関西支部研究例会において発表した際には、参加した比較文学者から本研究テーマに関する様々な情報が寄せられた。平成27年7月、成城大学のグローカル研究所に招かれて行った講演では、日本におけるボードレール受容をグローカリゼーションの観点から捉え直す視点を考える機会を得た。今後の研究の発展に大いに寄与するものと期待される。平成27年11月、アメリカ、ヴァンダービルト大学のボードレール研究センターで開催された国際シンポジウムにおいては、内外の専門家と本研究のテーマに関して活発な意見交換を行い、貴重な示唆を得ることができた。平成28年2月、富山大学で開催された国際シンポジウム「ラフカディオ・ハーン研究における新たな視点」において行った発表では、明治から大正期にかけてのボードレール受容において、ハーンが大きな役割を果たした可能性があるという、従来見逃されてきた着眼点を獲得することができた。以上より、当初の計画を上回る成果を得られたといえる。平成28年度は、その前年度に行った研究を踏まえ、大正期から戦前昭和期のボードレール受容を中心に研究を行った。またボードレール受容の背景となるフランス文化一般の受容に関しても幅広い調査を行った。まず、平成28年5月には、同年2月に富山大学で行われた国際シンポジウム「ラフカディオ・ハーン研究における新たな視点」において発表した成果をもとに、「ラフカディオ・ハーンとボードレール」というタイトルの論文を「言語文化共同研究プロジェクト2015」『表象と文化XIII』に掲載し、ハーンにおけるボードレールの影響の全体像を提示することができた。同年6月25日には、大手前大学交流文化研究所に招かれ、「宝塚歌劇の海外公演をめぐってー戦前から現代まで」と題して講演を行い、宝塚歌劇における独特のフランス受容とそのイメージ形成および発信について中心的に論じた。また同年11月3日には、Dominique Chateauドミニク・シャトー、パリ第1=パンテオン・ソルボンヌ大学名誉教授を招いて、Charles Baudelaire etl'art moderne「シャルル・ボードレールとモダン・アート」のタイトルでの講演会を企画・開催し、通訳を行った。本講演会において、ボードレールの近現代芸術への寄与を中心に議論が深まり、それを介したボードレールの日本における受容についての方向性も示された。
傾聴を中心とした心理療法「パーソン・センタード・セラピー」の効果の検討

Person-Centered Therapy(以後PCT)の想定するクライエントとセラピストの関係は他の学派が考える関係とは、たとえ同じ概念を使ってもその質が大きく異なる。それ故、PCTには他学派と異なる固有の効果が存在すると考えられる。ところが、これまでPCTの固有の効果を測る尺度の作成の試みはわずかしか行われていない。本研究の目的はPCTの固有の効果を図る質問紙を作成することである。なお、今日“PCT"と言っても様々なtribesが存在し、大きく対話系と技法系がある。本研究ではPCTを対話系として定義し、その固有の効果を測る尺度を作成するものである。第1の作業はRogersの過程概念とプロセススケール、およびPCT固有の効果に関係する資料として、自己実現スケールや同化/調節意味創造スケール、FMS、問題意識性スケール、心的外傷後成長スケール、ストレス関連自己成長スケール、構造拘束性スケール等を収集した。第2の作業として、これらの中から質問項目を取り出したり作り出したりした。第3に、それらのうちから適切な項目を選び出し、最終版の質問紙を作成した。質問紙はできるだけ広く、実践上重要でなおかつ、理解しやすいものになるようにと、項目を加えたり削除したりした。最終的に64項目に絞り込んだ。基準関連妥当性を出すために、一般的な心理療法の効果を用いて相関分析を行う必要があり、私達は34項目で4因子のCORE-OMを加えることにした。結局、最終版は98項目の質問紙となった。その質問紙調査に520名が参加した。そのデータを因子分析し、次の5因子を得た。第1因子:自分の体験を信頼する、第2因子:自分の体験に意味を見い出す、第3因子:事態を受け止める、第4因子:人間を信頼する、第5因子:自分への問題意識。更に基準関連妥当性を算出するためにCORE-OMのスコアを用いて相関分析を行った。平成28年度は文献研究と質問紙作成を行った。研究者4名は別の大学に所属しているので、ウエブカメラを使った会議を主とし、2度は集まって(1度は学会の年次大会)議論し、検討した。1.文献研究文献をレビューすることで、これまで断片的に示されてきたパーソン・センタード・セラピー固有の効果の指標となるものを探索した。文献としては、Rogersによるプロセス・スケール(1961)などを含む理論論文、事例研究論文、調査研究論文などを用いた。またエンカウンター・グループや他学派の文献もレビューした。2.質問紙の作成上記の文献研究をもとにパーソン・センタード・セラピーならではの効果を量的に測定する質問紙の作成を行っており、29年度に入った現在も進行中である。効果は大きく3つに分かれて測ることになった。一つはパーソン・センタードに固有の効果、次に認知行動療法の効果研究などと共通する症状ベースの効果、もう一つは、Rogersによるプロセス・スケールを測るものである。固有の効果について、1構造拘束度尺度、2心的外傷後成長尺度(PTGI-J)、3ストレスに起因する自己成長感尺度(宅, 2005)、4意味づけにおける同化・調節尺度(AAMS)、の質問項目に加え、5事例研究論文やフォーカシング、エンカウンターグループの論文を用いて、パーソン・センタード・セラピー固有の効果を図る質問項目の抽出、作成が終わった。14の下位尺度として反復性、傍観性、精神性、可能性、他者との関係、人間としての強さ、調節、同化などを含んでいる。平成28年度に完成する予定だったパーソン・センタード・セラピー固有の効果を図る質問紙の作成を現在も続けている段階で、予定が遅れている。平成29年4月の段階ではパーソン・センタード・セラピーの効果のうち、固有の効果についての質問項目の抽出・作成が終わっており、次の症状ベースの質問紙、およびプロセス・スケールの質問紙の作成に取り掛かっている。作成が終わったら、因子分析を行い、質問紙を完成させる予定である。これを今年度前半9月までには終える予定にしている。今年度の後半には面接調査の方法を完成させ、質問紙調査と面接方法のパッケージングの妥当性をチェックする予定である。平成29年度は前年度に抽出していた質問項目を更に検討を加え、パイロット質問紙を作成し、その因子分析および相関分析を行い、質問紙の最終版を作成した。研究者4名は別の大学に所属しているので、ウエブカメラを使った会議を主として議論し(一度は志學館大学での会議で)、検討した。1.パーソン・センタード・セラピー固有の効果を図る質問紙の作成昨年度抽出した質問項目を臨床的観点から文章の修正を行った。また、質問項目が増え過ぎないように、重複する内容などをチェックし、修正したりした。また、文意の分かりやすさをチェックするために、予備的に20名程度の大学生に質問紙に答えてもらい、意味の分かりにくい文章を確認し、文章の修正を行った。その上で、最終的な質問項目およびその提示順序を決定し、質問紙を作成した。2.上記の質問紙に加えて、症状レベルでの効果を図る質問紙としてCORE-OMを加え、実際に配布あるいはウエブで回答できるように2通りのバージョンを作成した。その上で、パーソン・センタード・セラピー固有の効果の質問紙とCORE-OMを合体させた質問紙を520名に配布し、答えてもらった。4.因子分析質問紙への調査結果について、因子分析および相関分析を行った。最終的に次の5因子から成るパーソン・センタード・セラピー固有の効果を測定する質問紙を完成させた。

“自分の体験への信頼"、“体験に意味を見出す"、“事態を受け止める"、“人間への信頼"、“自分の問題の知覚"。平成29年度はパーソン・センタード・セラピー固有の効果についての質問紙の因子分析および相関分析を行い、質問紙を完成させた。しかし、予想以上に質問紙完成に時間がかかったために、予定していた面接方法による効果測定の方法については手が回らなかった。Person-Centered Therapy(以後PCT)の想定するクライエントとセラピストの関係は他の学派が考える関係とは、たとえ同じ概念を使ってもその質が大きく異なる。それ故、PCTには他学派と異なる固有の効果が存在すると考えられる。ところが、これまでPCTの固有の効果を測る尺度の作成の試みはわずかしか行われていない。本研究の目的はPCTの固有の効果を図る質問紙を作成することである。なお、今日“PCT"と言っても様々なtribesが存在し、大きく対話系と技法系がある。本研究ではPCTを対話系として定義し、その固有の効果を測る尺度を作成するものである。第1の作業はRogersの過程概念とプロセススケール、およびPCT固有の効果に関係する資料として、自己実現スケールや同化/調節意味創造スケール、FMS、問題意識性スケール、心的外傷後成長スケール、ストレス関連自己成長スケール、構造拘束性スケール等を収集した。第2の作業として、これらの中から質問項目を取り出したり作り出したりした。第3に、それらのうちから適切な項目を選び出し、最終版の質問紙を作成した。質問紙はできるだけ広く、実践上重要でなおかつ、理解しやすいものになるようにと、項目を加えたり削除したりした。最終的に64項目に絞り込んだ。基準関連妥当性を出すために、一般的な心理療法の効果を用いて相関分析を行う必要があり、私達は34項目で4因子のCORE-OMを加えることにした。結局、最終版は98項目の質問紙となった。その質問紙調査に520名が参加した。そのデータを因子分析し、次の5因子を得た。第1因子:自分の体験を信頼する、第2因子:自分の体験に意味を見い出す、第3因子:事態を受け止める、第4因子:人間を信頼する、第5因子:自分への問題意識。更に基準関連妥当性を算出するためにCORE-OMのスコアを用いて相関分析を行った。今年度は質問性を完成後、面接調査の方法の開発、調査方法のパッケージングの理論的整合性や妥当性をチェックし、効果測定パッケージとする。もし可能なら実際の臨床群のクライアント(神経症水準)に対してパーソン・センタード・セラピーを行い、効果測定方法のパッケージを適用する。それによってパッケージを完成させる。また、クライアントとセラピスト間でどのようなプロセスが進んでいるかを見るためのプロセス評定を行う。それによって平成30年度につなぐことを考えている。質問紙と共に行う、パーソン・センタード・セラピーの効果を測定する面接方法を開発し、質問紙と面接の調査方法のパッケージを作成する予定である。
新しいNBCA塞栓術“balloon閉塞下NBCA塞栓術”の開発

N-butyl-2-cyanoacrylate(NBCA)は強力かつ即効性の液状塞栓物質で、血液と接触することにより重合硬化して血管内を閉塞させるが、血流の存在する部位で用いた場合、硬化する位置は重合時間に依存するため、塞栓位置を正確に制御することが困難であった。風船付きカテーテルを用いて血流を一時的に遮断し、かつブドウ糖液を充填してからNBCAを注入することで、血液と接触するまでの時間を延長させることにより、単なるカテーテルからの注入に比べ塞栓位置を制御しうることを3頭の豚動脈を用いた実験で見出した。2016年5月現在、その内容を国際学術誌に投稿する準備中である。【方法】雌豚1頭を使用。左右対称に存在する豚動脈(主に肋間動脈)を対象とした。左側の動脈は血流制御を行わない自由血流下に、右側の動脈に対してはmicroballoon catheterを用いたballoon閉塞による血流制御下に塞栓物質(50%NBCA-lipiodol混和液)注入を施行し、比較検討。【結果】塞栓血管径は3mm前後であった。Balloon閉塞群では塞栓物質注入距離が、自由血流下群と比較して、遠位まで形成できる場合とできない場合があった。【結語】NBCA塞栓術において、microballoon catheterを用いた塞栓術は実行可能である。NBCAキャスト到達レベルを一定程度制御することが可能である。雌豚1頭を使用。5Fr guiding catheterによるcoaxial法として、左側の動脈は血流制御を行わない自由血流下(F群)に、右側の動脈に対してはmicroballoon catheterを用いたballoon閉塞によるwedge techniqueを適応(W群)し、それぞれ比較検討。塞栓前に血管造影(W群ではballoon閉塞前後)を撮像。次に5%ブドウ糖液2ml 2回注入直後に50%NBCA-lipiodol混和液(50%NBCA)を注入(W群はballoon閉塞下)。F群ではカテーテル先端部まで逆流・到達した時点でカテーテルを抜去。W群では、1balloon閉塞部より遠位で側枝からの逆流による血流停滞不良が確認された場合、まず側枝をコイル塞栓した(W1群)。その後、遠位側まで可能な限り50%NBCAを注入することを試み、カテーテル先端部まで逆流してきた場合にバルーンを開放の上抜去。2balloon閉塞部より遠位で側枝からの逆流による血流停滞不良がない場合(W2群)、先行したF群での50%NBCA到達点近位側で50%NBCA注入を停止させ、バルーンを開放の上抜去。W1群では、側枝部より遠位側へのNBCAキャスト到達が確認され、塞栓による逆流減少消失が有効な方法であると考えられた。W2群では、F群よりも近位側でのキャスト形成停止が可能であり、キャスト形成制御の任意性が示唆された。本研究では“balloon閉塞下NBCA塞栓術"の開発を行うべく最終年度に豚動脈を用いた実験を更に追加した。balloon閉塞下でのNBCAの動態を解明すると同時に、NBCA注入前後の血管造影所見からNBCA注入時の動態の予測因子についても解明を行うため、左右対称性に存在する豚動脈(肋間動脈や骨盤の動脈)を対象として、片側にballoonを用いない自由血流下のNBCA塞栓術を適応し、他方にはmicroballoon catheterを用いたballoon閉塞下(血流遮断下)NBCAを適応して、塞栓術前後の(更にballoon閉塞下NBCA塞栓術ではballoon閉塞前後)血管造影所見、比較検討した。なお用いたNBCA濃度は50%で固定。NBCA注入直前に血管造影を施行し、いずれも血管造影像を取得した後にNBCA注入による塞栓術を施行した。自由血流下の塞栓術ではNBCAがmicrocatheter先端に逆流を確認した時点でmicrocatheterを抜去した。Balloon閉塞下NBCA法では、注入したNBCAが標的血管内での先進が停止し、microballoon先端周囲にNBCAが逆流したのを確認した時点で、balloonを開放しmicroballoon catheterを抜去した。Balloon閉塞下NBCA塞栓術では、自由血流下のNBCA塞栓術に比べ、NBCAキャスト(鋳型物)形成距離が有意に長く、NBCA断片化の頻度も有意かつ著明に低かった。Balloon閉塞下造影にて、側枝の逆流による血流停滞が得られていない場合に限り、NBCAキャスト形成距離が、側枝の逆流がない場合に比べて有意に短くなることと、断片化が生じる可能性があることも突き止めた。

NBCAキャスト形成の任意性を統計学的に立証するには、追加実験が必要であると考えているためNBCAキャスト形成の任意性を統計学的に立証するため、追加実験を行う予定である。豚を用いた実験の回数が想定したよりも少ないもので初年度を終了したことがその理由である。回数が少なくなったのは、実験を行う施設との予定の調整の結果である。追加実験を行うラボの予約の可能な日程と、研究者の実験可能な日程のすり合わせが難しかったことが最大の要因。豚を用いた実験を同様に進め、技術的問題点の洗い出しと同時に手技の確立に向けた改良を行う予定である。追加実験を行うことや研究関連情報の収集、論文作成等により予算は消化される見込である。実験回数が初年度想定した回数より少なくなり、今年度にその分の実験に要する予算が移行したため。今年度は追加実験を1ー2回を予定している。また現時点で得ることができた成果の中間的な発表を関連学会で行う予定。
ＧｖＨＲによるドナーキメラ増強作用に基づく大動物小腸移植での革新的免疫寛容誘導法

鹿児島大学で開発された国内唯一の組織適合性抗原が確立したクラウンミニブタを用い、同所性小腸移植慢性実験モデルの開発に国内で初めて成功し、小腸移植において、持ち込みリンパ球による非常に強い移植直後のサイトカインシンドロームによる炎症性サイトカインの放出とその対処戦略、更に確立した同所性小腸移植において、短期免疫抑制療法のみで3か月を超える移植小腸機能によるレシピエントの生存を確認した。これらの成果は論文投稿の段階に至っている。(1)小腸移植実験:平成23年度は、Groupl(HvGRモデル)を開始した。移植後の小腸腸間膜リンパ節(m-LN)の制御性T細胞ならびキメリズムを解析した。制御性T細胞:グラフトm-LN検体の解析では、拒絶反応を認めた症例は、Foxp3/CD25陽性およびFoxp3/CD4陽性細胞制御性T細胞(T-reg)が移植後一ヶ月以内に上昇したものの、拒絶反応を認めた移植後60日時の生検で明らかに減少した。これに対し、同時期に拒絶反応を呈しなかった症例は、これら陽性細胞が移植後60日においても移植後30日のレベルを維持した。このT-regの推移はレシピエントm-LNにおいても同様な傾向を認めたが、移植後60日での拒絶症例でのT-reg減少は、グラフトm-LNにおいて顕著であった。更に、これらmLNのギメリズムの解析では、レシピエントm-LNでのドナー細胞は、移植後7日生検では6%を超えるキメラを認めたが、拒絶症例では移植後30日時には2%以下となった。半面、拒絶を認めない症例では、移植30日時に5%以上を維持し、60日生検検体においても1.5%以上を呈した。(2)ドナー小腸および腸間膜からのHSC ProgenitorCellsの分離:我々の実験結果では、ミニブタ小腸移植後にMyeloid系キメラも持続する。ミニブタ移植小腸グラフトでのHematopoietic Stem Cells(HSC)の存在を確認する目的で、小腸ならびに腸間膜リンパ節の組織学的・分子生物学・免疫学的な検討を行っている。本実験に必要なミニブタプタCFU,PCR法の確立に続き、小腸移植前のドナーミニブタの小腸HCS Progenitor cellsをCFUアッセイにより分離培養し、c-kit+precursorsの同定を行った。現在検体組織の免疫病理学検討ならびに培養コロニーのドナー特異的プライマーを用いたPCR検査を行っている。分離したHSC Progenitorは凍結保存し、c-kit+細胞バンクとしてH24年度以降の実験に用いる。MHCの確立したクラウンミニブタを使用し、MHC適合、MHC部分適合、MHC完全不適合小腸移植を合計11例行った。これまでの成果から、我々の自験例であるMGHミニブタ小腸移植と異なり、クラウンミニブタ異所性小腸移植ではコンパートメントシンドロームが不可避であることから、移植術式は全て同所性移植で施行した。自己小腸を90%切除し、グラフト小腸と残存小腸を生理的なルートに吻合し再建した。誤嚥を予防するためのドレナージ用、および栄養ルートとして胃瘻を造設した。この術式により、11頭全てにおいて、虚血再灌流障害やコンパートメント症候群など術後急性期の合併症による死亡を回避することができた。更に、ミニブタ小腸移植実験は、血流再開での所見のみという急性実験では前臨床実験として意味をなさず、術後Recoveryを要する実験システムによる評価の重要性を確認した。移植直後の移植腸間膜リンパ節ならびに小腸実質から誘発される著しい炎症性サイトカイン放出およびそれに伴うサイトカインシンドロームを確認した。更に、血清中の炎症性サイトカイン(TNFα)の上昇およびアシドーシスの進行が、ドナーのグラフト摘出前およびレシピエントの再灌流直前のそれぞれにメチルプレドニゾロン5mg/kgの投与、あるいは抗HMGB1抗体投与により軽減しえることを確認した。同所小腸グラフトの生着は、MHC適合症例おいては最長9か月の生存を確認している。一方MHC不適合症例では移植小腸が14日で拒絶され、今後の更なる検討が必要である。平成24年度は、MHC確立ミニブタ12頭(内6頭はドナー)を用いて小腸移植を行い、移植後の炎症性サイトカインの変化を、レシピエント血清、小腸グラフトリンパ節を用いて検討した。炎症性サイトカインとして、IL1β, IL6, TGFβ, TNFαをELISA法で評価した。3例はこれまでと同様に自己小腸を温存したNon-life supporting graft、残り3例は自己小腸を80%摘出し、残存小腸両断端とドナー小腸を吻合する同所性Life-supportinggraft移植を行った。1例を除きMHC適合間で行った。小腸移植直後から進行性のアシドーシスならびに血圧低下がみられることから、6症例中3例は小腸血流再開前に抗HMGB1抗体またはステロイド(5mg/kg)静脈投与を行った。

無前処置群3例では、血中TNFαは移植1時間値で平均は31pg/mlに上昇し(移植前15pg/ml以下)、移植4時間後平均値は157pg/mlまで上昇した。Non-life supporting法とLifesupporting法とも同様の上昇であった。一方、前処置群は、抗HMGB1抗体、ステロイド群とも移植後1持間ではTNFα上昇は認めず(1.9pg/ml以下)、更に移植4時間も抗HMGB1抗体群は19pg/ml、ステロイド群は30pg/mlであり、ともにTNFαの上昇が著明に抑制された。前処置群のうち1例はMHC一部不適合間(partial mismatch)移植であったが、MHC適合間と同様の抑制効果を示した。これらの結果は、小腸移植時に移植時の小腸グラフト腸間膜リンパ節(および小腸パイエルパッチ)からの移植直後のサイトカイン・ケモカインの放出による炎症反応が生じること、および抗HMGB1抗体とステロイドの前処置効果を示し、平成25年度の寛容誘導プロトコールに本処置を含む。大動物移植モデルであり、その遂行におよび人員を要するが、初年度として次年度へ続く実験遂行の上でおおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。大動物移植モデルであり、その遂行におよび人員を要するが、次年度へ続く実験遂行の上でおおむね順調に進展している。平成24年度は、in vivo小腸移植においてGVHRモデルを中心として実験を進める。また、その成果の学会発表を行う。平成25年度は、Study 2:Two-haplotype完全不適合間小腸移植での免疫寛容の試みを目的とした実験を行う。Study 1の発展型としMHC確立クラウンミニブタtype1とtype 2間で、Two haplotype MHC完全不適合同所性小腸移植を行う。レシピエントは5頭とし、同数のMHC完全不適合SLA型を持つドナーを用いる。これまでの実験において、クラウンミニブタを用いた小腸移植では、これまでMGHミニブタを用いた小腸移植系と異なり、移植直後のサイトカインストームに起因すると思われる血圧低下ならびに易肺水腫状態に至ることが明らかになり、抗HMGB1抗体またはステロイド投与によりそれらの臨床症状が著しく軽減することが明らかとなった。このことから、移植時にドナーおよびレシピエント両者に移植小腸摘出時(ドナー)と血流再開時(レシピエント)にステロイド5mg/kgの投与を行う。また、その成果の学会発表ならびに成果の論文報告を行う。
多元化合物の高エネルギー励起スペクトルの理論的研究

本研究では,まず,酸素内殻を利用したスペクトルとして酸素1s内殻共鳴X線発光スペクトル(0 1s RXES)に着目して,電子状態を研究する手法としてのこの分光法の有用性を明らかにした。固体の局所的な電子状態のみならず,固体内の遍歴的電子,局在的電子に関する情報を抽出することが可能であることを理論計算を通じて示した。例えば,絶縁性の銅酸化物の0 1s RXESにおいては,Zhang-Rice一重項バンドから上部ハバード・バンドへの電子励起に伴う非弾性散乱構造を観測しえることなどを示した。また,0 1s RXESにおける入射光と散乱光との間の強い偏光相関を理論的に明らかにすることにより,電子状態に関するより詳細な情報を得ることが可能であることを予言した。また,1次元の絶縁性ニッケル酸化物の電子状態を0 1s RXESや0 1s XAS(X線吸収スペクトル)の計算により明らかにした。Ni3d正孔間のフント結合が価電子状態に大きな影響を与えていること示した。また,ニッケル・イオン上の高スピン状態が低スピン状態へ転換される励起が2箇所で同時に起きるという新種の励起の存在を予言した。実際に,この励起を3次元結晶のNiOにおいて観測することに成功した。さらに,総合的な解析をすることの重要性を指摘する観点から,銅酸化物の銅の2p内殻のX線光電子スペクトル(Cu 2p XPS)や,価電子帯の角度分解光電子スペクトルや銅1s共鳴X線非弾性散乱スペクトル(Cu K RIXS)の計算なども行った。Cu 2p XPSの計算では,その価電子帯の正孔量依存性から,Cu2pXPSの形状と価電子帯スペクトルの間の密接な関係を明らかにし,内殻光電子スペクトルの新たな可能性を開いた。また,Cu K RIXSではCu3d軌道縮退の効果を取り入れた計算をはじめて行い,dd励起が観測されえる機構を明らかにした。また,Cu K RIXSと0 1s RXESとの相補的な関係も明らかにした。La_<0.5>Sr_<0.5>MnO_3の酸素1s XASの理論解析をクラスター模型を用いて行い,スペクトルのX線入射角度依存性とMn3dスピン・軌道秩序との関係を議論した。酸素上の正孔分布と隣接Mn間のスピン磁気秩序状態との相関が顕著であることが分かり,このことが酸素1s XASのX線入射角度依存性として観測されていることを明らかにした。Y_2BaNiO_5の酸素1s XASの計算を行い,軌道縮退および原子内交換相互作用(Hund結合)の役割を明らかにした。Ni-O間の軌道混成が非常に強いにもかかわらず,原子内交換相互作用のために反強磁性秩序化傾向および正孔の局在化傾向が極めて強くなっており,そのことが酸素1s XAS形状に現れ得る事を示した。また,酸素1s XESでは隣接Ni間スピン交換に伴う非弾性散乱ピークが観測され得ることを予言した。Sr_2CuO_3型1次元結晶におけるCu 2p XPSと価電子スペクトルのキャリア・ドーピング依存性を厳密対角化法に基づく数値計算により調べた。

その結果、Cu 2p XPSの低結合エネルギー端近傍の構造は,系に対するキャリア・ドーピングに対して極めて敏感であり、その低結合エネルギー端近傍2eV程度におけるスペクトルの形状は価電子スペクトルのフェルミ・エネルギー直下の構造とかなりの相似性を示すことを見出した。すなわち、Cu2pXPSの低結合エネルギー端近傍の精密測定から系のフェルミ・エネルギー直下の電子状態に関する知見を得ることができることを理論的に見出した。1次元電子系Y_2BaNiO_5の酸素1s XAS、酸素1sXESを厳密対角化法により数値計算し,その電子状態について議論した。1次元鎖方向に分散を持つNi3d(3z^2-r^2)バンドは局在したNi3d(x^2-y^2)軌道との間にはたらく原子内交換相互作用(Hund結合)により、そのバンド幅が著しく狭くなっており、そのことが酸素1s XAS形状に反映される。一方、酸素1s XESの発光スペクトル(偏光ベクトルは1次元鎖方向に平行)に隣接Niサイト間でのスピン交換型励起による非弾性散乱ピーク、および電荷移動型励起による非弾性散乱ピークが観測され得ることを予言した。(2)Sr_2CuO_3型の1次元銅酸化物に対する銅1s共鳴非弾性X線散乱スペクトル(Cu K RIXS)の理論計算を行った。特に、Cu3d電子軌道の軌道縮退効果を考慮した計算を始めて行った。その結果、この結晶構造の場合、RIXSスペクトルには電荷励起、軌道励起、スピン励起の3種類の励起が現れることがわかった。特に、Cu3d(3z^2-r^2)バンドから上部ハバードバンド(UHB)への電荷励起が無視できないことがわかった。また、この結晶構造においてCu3d(x^2-y^2)からCu3d(3z^2-r^2)へのdd励起が許容となる機構が明らかとなった。さらに、RIXSスペクトルの入射X線エネルギー依存性に関する実験事実を説明するためには,RIXS中間状態におけるCu3d-O2p間電荷移動効果を適切に考慮することが重要であることがわかった。(3)NiOにおけるO 1s RXESにおいて、DSC (Double Singlet Creation)励起の存在を確認した。この励起は二つのNiサイトにおける高スピン状態が同時に低スピン状態へ転換されるという励起であり、Y_2BaNiO_5において観測可能であることが本科研費研究を通じて予言されていたものである。(J.Phys.Soc.Jpn.73(2004)1681)
作業動特性に対する人間の認知能力解明と筋・脳賦活状態に関する解析手法の創成

本研究の目的は、人間が行う運動に伴う筋肉や脳機能の賦活状態、生体・生理情報に関わる解析結果と、位置や力データなどに表れる運動に関わるデータを相互的に解析することにより、作業対象が有する動特性や動作特性に対する人間の認知能力・認知特性を明らかにする解析手法の創成である。提案解析手法により得られる結果は、力学的な相互作用を伴う作業の動特性・動作特性の調整や設計を定量的に実現するための有益な基盤情報になり得ると考えられる。これらの基盤情報は、“ヒトを主体とするものづくり"を支える上で有用であり、人間が扱いやすく、操作しやすい機器やロボット、操作インターフェースの設計・調整に役立つことが期待される。そこで本研究では、作業対象の動特性(慣性、粘性、剛性)や、摩擦特性を伴う作業や運動に関する人間の応答について、光トポグラフィ装置(fNIRS)、筋電計測装置、三次元位置計測装置、力覚センサ等を用いて、人間の脳や筋の賦活状態、運動データ、生体・生理情報を計測する実験を実施し、得られたデータの解析・評価手法の検討を行った。本年度(2018年度)の研究成果は、計測実験によって得られた各データから、人間の応答や運動データ、生体情報について評価する手法を構築し、その有用性を実験的に明らかにしたことである。平成30年度(2018年度)においては、光トポグラフィ装置(fNIRS)により得られる、作業・運動中における被験者の脳賦活状態に関わる解析手法の開発とその評価を実施し、従来の解析手法では得られなかった知見・結果を得ることができた。これらの知見・結果については、研究期間の2年目において、筋肉の賦活状態、生体・生理情報、位置や力データなどに表れる運動データとともに複合的な解析を実施することで、さらなる解析を進める予定であるが、本年度においては、脳と筋肉の賦活状態における関係性の一端を明らかにできたと考えている。また、作業対象の動特性(慣性、粘性、剛性)や、摩擦特性を伴う動作特性の可変調整の実現については、多自由度ロボットを用いた実験システムを構築し、本年度においては、その実現可能性を調査し、予備実験を実施したところである。今後は各パラメータの振り幅の決定やヒトの応答に関わるセンシティビティを評価し、その後、本格的な計測実験を行う予定である。作業対象の動特性や、摩擦特性を伴う動作特性がヒトに与える影響に関する本質解明の一端を明らかにするため、次年度以降においては、データ解析手法の確立ならびに解析結果の考察について深化させていく予定である。なお、上記の実施項目に関して得られた知見・結果については、現在、データ解析と取りまとめを行っており、一部については学会発表を行ったところである。以上より、本年度(2018年度)の達成度は、おおむね順調に進展しているといえる。研究期間の2年度目となる2019年度(平成31年度)の研究計画は、(i)作業対象が有する動特性や動作特性に対するヒトの認知能力や認知特性を解明するため、光トポグラフィ装置(fNIRS)を用いて、被験者の脳機能の賦活状態に関する解析を行うとともに、筋肉の賦活状態や運動データについて同時解析を行い、生体・生理情報を含めた複合データに関する統合解析手法の確立についての検討を行う。また、本年度に引き続き、研究を通して得られた知見・結果を基にして、(ii)動特性(慣性、粘性、剛性)、摩擦特性を伴う動作特性以外の機械的特性・動作特性に関するヒトの認知能力や認知特性についても、提案解析手法で検証可能かどうかの検討にも着手する予定である。なお、研究が当初計画どおりに進まない場合の対応として、それぞれの研究実施段階において、PDCA (Plan-Do-Check-Action)サイクルを確立することで常にフィードバックを行い、研究実施計画に支障が生じないよう、改善を図る予定である。また、研究最終年度における研究の総括に向けての準備も整えていく。

これらの知見・結果については、研究期間の2年目において、筋肉の賦活状態、生体・生理情報、位置や力データなどに表れる運動データとともに複合的な解析を実施することで、さらなる解析を進める予定であるが、本年度においては、脳と筋肉の賦活状態における関係性の一端を明らかにできたと考えている。また、作業対象の動特性(慣性、粘性、剛性)や、摩擦特性を伴う動作特性の可変調整の実現については、多自由度ロボットを用いた実験システムを構築し、本年度においては、その実現可能性を調査し、予備実験を実施したところである。今後は各パラメータの振り幅の決定やヒトの応答に関わるセンシティビティを評価し、その後、本格的な計測実験を行う予定である。作業対象の動特性や、摩擦特性を伴う動作特性がヒトに与える影響に関する本質解明の一端を明らかにするため、次年度以降においては、データ解析手法の確立ならびに解析結果の考察について深化させていく予定である。なお、上記の実施項目に関して得られた知見・結果については、現在、データ解析と取りまとめを行っており、一部については学会発表を行ったところである。以上より、本年度(2018年度)の達成度は、おおむね順調に進展しているといえる。研究期間の2年度目となる2019年度(平成31年度)の研究計画は、(i)作業対象が有する動特性や動作特性に対するヒトの認知能力や認知特性を解明するため、光トポグラフィ装置(fNIRS)を用いて、被験者の脳機能の賦活状態に関する解析を行うとともに、筋肉の賦活状態や運動データについて同時解析を行い、生体・生理情報を含めた複合データに関する統合解析手法の確立についての検討を行う。また、本年度に引き続き、研究を通して得られた知見・結果を基にして、(ii)動特性(慣性、粘性、剛性)、摩擦特性を伴う動作特性以外の機械的特性・動作特性に関するヒトの認知能力や認知特性についても、提案解析手法で検証可能かどうかの検討にも着手する予定である。なお、研究が当初計画どおりに進まない場合の対応として、それぞれの研究実施段階において、PDCA (Plan-Do-Check-Action)サイクルを確立することで常にフィードバックを行い、研究実施計画に支障が生じないよう、改善を図る予定である。また、研究最終年度における研究の総括に向けての準備も整えていく。
膝関節骨軟骨移植術における光学的断層像による軟骨イメージングの試み

高齢化社会の到来とともに、変形性関節症の患者増が危惧され、軟骨変性の初期段階における感知法とその経時的なモニタリング法の開発と確立が早期に望まれている。また、再生医療においても再生能が最も乏しい臓器とされる、関節軟骨に対する移植術後の継時的モニタリング法の確立が急務である、本研究の目的は、光学的断層撮影の一つである、Optical Coherent ; Tomography (OCT)を用いて、膝骨軟骨移植術後の移植軟骨の質的評価や移植軟骨と周辺軟骨とのintegrationを調べて、関節軟骨再生医療への応用の可能性を探ることである。初年度は動物実験を主として行った。42羽の日本白色家兎(3-3.5kg)を購入し、20羽に静脈麻酔を行い、右膝関節滑車部に作成した直径5ミリ深さ10ミリの骨軟骨欠損に、対側の左膝滑車部から採取した直径6ミリ高さ10ミリの骨軟骨柱をpress-fitに移植し骨軟骨移植術モデルとした。残りの20羽をコントロールとして、左膝滑車部に、直径5ミリ深さ10ミリの骨軟骨欠損のみを作成し(negative control)、右膝は関節切開のみを行った(sham operation)モデルを作成した。術後4,8,12,24週でそれぞれのグループで5羽ずつ安楽死させ、膝関節を取り出し、Canon OCTを用いて、滑車部のsaggital plane imageを作成して、骨軟骨移植部の軟骨組織と周辺正常軟骨組織とのintegrationの程度を視覚化した。次いで、C-scan法を用いて、関節面に水平方向の断面像を作成して、同じく修復組織と周辺正常部とのintegrationを見た。手術をまったく行わない2羽の両膝(N=4)を0週のコントロールとした。結果は骨軟骨移植術後の移植軟骨をOCTで、視覚化することが可能であった、また移植骨軟骨柱と周囲の正常部との間の癒合状態を捉えることができた。OCTを関節鏡に組み込むことにより自家骨軟骨柱移植術の経過観察において肉眼的所見では得られない軟骨深部の状態を非侵襲的に観察できる可能性が示唆された。これにより将来的には軟骨再生治療の術後経過観察に於いて、関節鏡検査と同時に移植軟骨と周囲歓骨の深部の状態を関節表面から可視化出来る可能性が広がった。【目的】Optical coherence tomography(OCT)は光の干渉波を用いた画像診断装置で、高解像度で非侵襲的に組織学的診断を可能にするものである。自家骨軟骨柱移植術は軟骨損傷や骨壊死などの疾患に対して行われている手術法であるが、術後の骨軟骨柱の非侵襲的な評価を行う目的にOCTを用いることが可能かを調査した。【方法】日本白色家兎の左膝のpatellar grooveからφ6mmの骨軟骨柱を採取し、これを右膝のpatellar grooveに作成したφ5mmの骨軟骨欠損部に移植した。術後2週、4週、8週、16週(N=4-5)で家兎を安楽死させて右大腿骨遠位部を採取した。肉眼的評価としてICRS Visual Histological Assessment Scaleを用いた。Thorlab社Swept Source OCTsystemを用いて骨軟骨移植部のOCTによる評価を行った。OCT画像上、特徴的な縞模様を呈するものをbirefringenceありとした。組織学的評価としてHaematoxylin-Eosin染色、Safranin-O染色を行った。【結果】OCTにより移植骨軟骨柱の経時的な変性を描出することができた。また移植骨軟骨柱と周囲の正常部との間の癒合状態を捉えることができた。birefringence有群では、無群に比較して、ICRS scaleが良好であった。【考察】OCTを関節鏡に組み込むことにより自家骨軟骨柱移植術の経過観察において肉眼的所見では得られない軟骨深部の状態を非侵襲的に観察できる可能性が示唆された。今後はさらにN数を増やして、統計的評価を詳細に施行する予定である。

次いで、C-scan法を用いて、関節面に水平方向の断面像を作成して、同じく修復組織と周辺正常部とのintegrationを見た。手術をまったく行わない2羽の両膝(N=4)を0週のコントロールとした。結果は骨軟骨移植術後の移植軟骨をOCTで、視覚化することが可能であった、また移植骨軟骨柱と周囲の正常部との間の癒合状態を捉えることができた。OCTを関節鏡に組み込むことにより自家骨軟骨柱移植術の経過観察において肉眼的所見では得られない軟骨深部の状態を非侵襲的に観察できる可能性が示唆された。これにより将来的には軟骨再生治療の術後経過観察に於いて、関節鏡検査と同時に移植軟骨と周囲歓骨の深部の状態を関節表面から可視化出来る可能性が広がった。最初の2年間で、膝関節軟骨損傷(変性)に対する骨軟骨移植術をモデルとして、関節軟骨の質的評価を、OCTによる方法を用いて行い、この結果を組織像と対比し、比較検討を行う予定であった。特に初年度は動物実験を主として行い、家兎膝関節滑車部に作成した骨軟骨欠損に対側の滑車部から骨軟骨柱を移植し骨軟骨移植術モデルとし、初年度の後半より、家兎を安楽死させ、移植骨軟骨柱の軟骨及びその周辺軟骨のOCT画像を得ることとしていた。平成23年度において、2,4,8,16週と手術後継時的にN=45羽ずつ、安楽死させて、それぞれのOCT画像を撮像することが可能であった。さらに、一部の標本において、HE染色やSafranin-O染色を行うことができて、研究計画よりもやや進んだ進捗状況で来ている。このため、実験目的の達成度としては良好といわざるを得ない。当初、2年目では、関節軟骨組織像を作成して、移植軟骨の性状をscoringし、OCT画像と比較検討する予定であった。現在、HE染色、Safranin染色を精力的に行い、組織学的スコアリングをMankin scoreやICRS scoreでおこない、これをOCT画像と対比させていく予定である。さらに、OCT画像の評価方法として、画像解析ソフトを用いて、birefringenceを定量的に評価する方策を見出し、これと組織学的検索から得られる、コラーゲンの配向性とマッチングさせていく予定である。
わが国サービス組織における原価管理の実証的研究-アンケート調査を中心に

サービス原価企画をも考慮した調査・分析フレームにもとづいて、わが国全上場第3次産業企業を対象とした「わが国サービス企業におけるコストマネジメント実務のアンケート調査」を行い、(1)高業績事業者ほどより高いコスト意識を持ち、標準原価・予算原価・目標原価の利用を含むより厳密なコストマネジメントを行っている、(2)それらの企業では、サービス設計・開発段階(改良および改善も含む)における源流管理を、より綿密に行っている、といった点を明らかにした。研究成果の総括:本研究は、第3次産業に分類される組織(以下、サービス組織)が行っている原価管理(cost management)の実態をアンケート調査研究により明らかにし、ベスト・プラクティスを発見することを目的としている。そのために本年度は、アンケートの質問票作成およびその基礎となる理論的研究を行った。理論的研究:現代の管理会計論では、「サービス組織に適切な原価計算・原価管理は、活動基準原価計算・活動基準管理である」というコンセンサスが形成されている。しかしながら、そこにいたった背景・理由については、従来の研究では必ずしも明らかになっていない。そこで、「サービス組織の原価計算研究の史的展開-活動基準原価計算の受容と展開を中心に」という題目の理論的研究を行い、サービスの原価計算・原価管理は、そもそも製造業を想定して提案された活動基準原価計算のサービス組織への適用可能性に対する「気づき」と、経営学におけるサービス研究の中心領域であるサービス・マーケティングやサービス・マネジメントと呼ばれる研究分野の知見を基礎として受容され、展開していったことを明らかにした。この研究成果と関連して、2007年9月2日に日本会計研究学会で学会報告を行うとともに、同論題の投稿論文を執筆し、『會計』に投稿した。なお、同論文は近日中に公刊予定である。質問票の作成:当年度に行った理論的研究、およびこれまで研究代表者が行ってきたサービス原価企画に関する理論的研究をふまえ、企業基本情報、サービス提供システムの属性、サービス開発段階の原価管理、サービス生産・販売段階の原価管理、という4部分からなる質問票の構成を確立した。そして質問項目について原案を作成し、現在は、2008年7月中旬に予定している本調査の実施に向けて推敲を重ねている。平成20年度は、ます、わが国サービス組織における原価管理のベスト・フラクテイスをアンクート調査から抽出するための前提として、この分野の理論的研究を論文として整理した(岡田幸彦[2008])「サービス組織の原価計算研究の史的展開-活動基準原価評算の受容i乏展開を中心に-」『會計』第174巻第1号、岡田幸彦・荒井耕[2009]「わが国サービろ原価管理論の展望」『原価計算研_究』第32巻第1号、など)。そしてそれをもとにこ質問票を確定し、2008年8月と10月の2回、わが国全上場第3次産業企業に対し「わか国サービろ企業におけるコストマネジメント実務のアイクート調査」を行った。同調査は、送付先数2044社、回答総数139社,回収率6.8%であり、(1)そもそもわが国サービス企業では原価債報はとのように利用されており、またどのような将来の二ーズがあるのか、(2)高業績事業者もしくは低業績事業者に特徴的にみられる回答の偏りはどのようなものであるのか?、という2点を明らかにしようと試みるものである。その最も大きな発見物は、(1)高業績事業煮ほどより高いコスト意識を持ち、標準原価・予算原価・百標原価の利用を含むより緻密なコストマネジメントを行つている確率が高い、(2)それらの企業では、サービス設計・開発段階、(改良および改善も含む).における源流管理を、より綿密に行つている場合が多い、.という2点てある本調査は、回収率ほ低6ものの、全送付先に対する回答企業の売上規模・所属産関する偏りの統計差は今のところなく、今後のさらなる研究への手がかりを示す貴重な情報となりうると考えられる。今後は、上に代表される調査結果をもとに実証的研究の論文・学会報告を精力的に行い、近年急務となっているわが国のサービス生産性向上に貢献したい。