hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
２段階クリック反応を利用した新規O-GlcNAc化プロテオーム解析法の開発と応用

本研究課題では、酵素反応と2段階クリック反応を利用する特異的かつ効率的な新規O-GlcNAc化ペプチド濃縮法を開発し、それを基盤とする高感度O-GlcNAc化プロテオーム解析法の開発を目的とする。また、開発した解析法を糖尿病モデル動物に応用し、糖尿病におけるO-GlcNAc化修飾の役割を明らかにすることも目的とする。平成30年度は、所属機関に新規導入されたnanoLC-ESI-MS/MSシステムを用い、「2段階クリック反応を利用した新規O-GlcNAc化ペプチド濃縮法の開発」を継続して実施した。しかしながら、チオールジスルフィド交換を利用した従来法と比較し、アジドビーズを用いた本濃縮法により特異性および濃縮効率の向上を達成することができなかった。そこで、従来法を用いて「糖尿病モデル動物への応用」を実施した。2型糖尿病モデル動物であるGoto-Kakizaki(GK)ラットと正常Wistarラットの腎臓から抽出したタンパク質をサンプルとし、nanoLC-ESI-MS/MSシステムによる網羅的プロテオーム解析および従来のO-GlcNAc化ペプチド濃縮法によるO-GlcNAc化プロテオーム解析を行った。その結果、GKラットで増加あるいは減少するタンパク質に加え、O-GlcNAc化タンパク質の同定にも成功した。組織から内在性のO-GlcNAc化タンパク質を同定できたことで本分析法の有用が実証できた。今後、ホルマリン固定パラフィン包埋切片などヒト検体への展開が期待できる。また、糖尿病性腎症の病因・病態とO-GlcNAc修飾の関連を明らかにするうえで、新たなO-GlcNAc化タンパク質を同定できたことは研究の発展につながる重要な成果といえる。平成28年度は「2段階クリック反応を利用した新規O-GlcNAc化ペプチド濃縮法の開発」を行った。UDP-GalNAzとGalT1変異体を用いる酵素反応によりO-GlcNAc化ペプチドのO-GlcNAc化部位をアジド化後、アジドとチオールーアルキンとのクリック反応(1段階目)を行った。チオールーアルキンがジスルフィド結合を形成して末端にアルキンを有すること利用し、アジドビーズとのクリック反応(2段階目)によりアジドビーズ上への固定化、洗浄、還元剤による溶出(ジスルフィド結合の切断)を行い、溶出画分の質量分析を行った。その結果、目的のチオールーアルキン誘導体化O-GlcNAc化ペプチドが検出されたことから、2段階クリック反応によりO-GlcNAc化ペプチドを濃縮できることがわかった。また、別法としてチオールーアルキンとアジドビーズとのクリック反応(1段階目)でアルキンビーズとした後、アジド化されたO-GlcNAc化ペプチドとのクリック反応(2段階目)によりビーズ上への固定化を行う方法についても検討を行った。しかしながらアルキンビーズの生成を確認できなかったため引き続き反応条件などを検討中である。モデルペプチドを用い、2段階クリック反応によるO-GlcNAc化ペプチドの濃縮が可能であることを実証できた。しかしながら、もう一つの研究項目である「新規チオールーアルキンの設計及び合成」は達成できなかったため。平成29年度は、酵素反応とクリック反応を利用するO-GlcNAc化ペプチド濃縮法(従来法)が安定同位体標識試薬(iTRAQ試薬)およびβ脱離/マイケル付加反応と併用でき、O-GlcNAc化タンパク質やその修飾部位の同定および相対的定量解析に有用であることをO-GlcNAc化モデルペプチド/タンパク質で実証し、論文発表を行った。これにより、糖尿病モデル動物などで変動するO-GlcNAc化タンパク質の同定が期待される。そこで、当初は平成30年度に実施を計画していた「糖尿病モデル動物への応用」について前倒しで実施した。2型糖尿病モデル動物であるGoto-Kakizaki(GK)ラットと正常Wistarラットの腎臓と脳から抽出したタンパク質をサンプルとし、nanoLC-MALDI-TOF/TOFシステムを用いたO-GlcNAc化プロテオーム解析を行った。しかしながら、これまでのところWistarラットと比較してGKラットで変動するO-GlcNAc化タンパク質、さらにはその修飾部位の同定には至らなかった。平成29年度の研究項目「培養細胞を用いた有用性の検討」により、開発する分析手法が網羅的O-GlcNAc化プロテオーム解析に有用であることを明らかにする、という目標を達成できなかったため。

また、開発した解析法を糖尿病モデル動物に応用し、糖尿病におけるO-GlcNAc化修飾の役割を明らかにすることも目的とする。平成30年度は、所属機関に新規導入されたnanoLC-ESI-MS/MSシステムを用い、「2段階クリック反応を利用した新規O-GlcNAc化ペプチド濃縮法の開発」を継続して実施した。しかしながら、チオールジスルフィド交換を利用した従来法と比較し、アジドビーズを用いた本濃縮法により特異性および濃縮効率の向上を達成することができなかった。そこで、従来法を用いて「糖尿病モデル動物への応用」を実施した。2型糖尿病モデル動物であるGoto-Kakizaki(GK)ラットと正常Wistarラットの腎臓から抽出したタンパク質をサンプルとし、nanoLC-ESI-MS/MSシステムによる網羅的プロテオーム解析および従来のO-GlcNAc化ペプチド濃縮法によるO-GlcNAc化プロテオーム解析を行った。その結果、GKラットで増加あるいは減少するタンパク質に加え、O-GlcNAc化タンパク質の同定にも成功した。組織から内在性のO-GlcNAc化タンパク質を同定できたことで本分析法の有用が実証できた。今後、ホルマリン固定パラフィン包埋切片などヒト検体への展開が期待できる。また、糖尿病性腎症の病因・病態とO-GlcNAc修飾の関連を明らかにするうえで、新たなO-GlcNAc化タンパク質を同定できたことは研究の発展につながる重要な成果といえる。引き続き「2段階クリック反応を利用した新規O-GlcNAc化ペプチド濃縮法の開発」についても検討を行い、使用するビーズも含めた濃縮条件の最適化を行う。また、予定通り、HeLa細胞を用い、開発した濃縮法を用いるO-GlcNAc化プロテオーム解析法の有用性について検討する。平成30年度も引き続き「2段階クリック反応を利用した新規O-GlcNAc化ペプチド濃縮法の開発」についても検討を行い、「培養細胞を用いた有用性の検討」と「糖尿病モデル動物への応用」を行う。また、高感度分析を達成するため、今後は新規導入されたnanoLC-ESI-MS/MSシステムを活用する。予定していた旅費が支出されなかったため。次年度の物品費として使用する。物品費として使用する。
イメージ構築課題を用いた学習障害児の視覚記憶の測定とその支援ツールとしての可能性

視空間認知能力に障害がある児童は,全般的な注意能力および言語性短期記憶に問題はないが,視空間性(外部入力される視空間情報あるいは心的に生成した視覚イメージの)短期記憶に困難さを示すことが報告されている。しかしながら,この障害の原因は検討されていない。本研究では,学習障害児が示す困難さが情報処理の「記銘」それとも「保持容量」に起因するのかを検討した。研究の結果から,記憶すべき視空間情報を呈示すると視空間認知能力に障害がある児童は,健常児と異なり呈示された視対象を「1つの視覚パターン」としてイメージ化することに困難さがあることがわかった。すなわち,"記銘処理"に起因することが確認されたことになる。視空間性の認知処理能力に障害がある児童は,全般的な注意能力および言語性短期記憶の課題遂行に問題は認められないが,視覚イメージを伴う視空間性短期記憶の課題遂行に困難さを示すことが報告されている。本研究では,学習障害児が示す困難さが「記銘」(つまり,入力情報の心的イメージ化),それとも「保持容量」に起因するのかを検討した。実験参加者は標準化された知能検査(WISC)により,3群に分けられた(動作性IQ低群,言語性IQ低群,健常群)。彼らは,画面上に呈示される視対象の位置(3,5,or7個)を記銘した。この空間配置イメージがテスト時に呈示される配置パターンと同じであるのか否かをYES/NOで判断した(記銘した空間配置イメージの保持時間は1秒)。実験の結果,動作性IQ低群の成績のみが他群より有意に低いことが示された。刺激個数が3個でも保持が困難であったことから,動作性IQ低群の児童は,呈示された視対象を「1つの空間配置パターン」としてイメージ化することが困難であり,したがって,単に保持容量の低さのみで説明することができない。本研究の重要性は1.動作性IQ低群と健常群および言語性IQ低群の記憶成績を直接的に比較することが可能な実験パラダイムを考案した点である。2.視空間処理能力に障害をもつ児童は空間配置をイメージ化するという記銘時に困難さを示しており,「保持容量」の低さが主要因ではないという新たな知見を示した点である。視空間処理能力に障害がある児童は,全般的な注意能力および言語性短期記憶に問題はないが,視空間性短期記憶(特に,視対象の特徴や刺激位置の空間配置などの記憶)に困難さを示すことが報告されている。本研究では,学習障害児が示す視空間性短期記憶の困難さが「記銘」(つまり,入力情報の心的イメージ化),それとも「保持容量」に起因するのかを位置情報という空間イメージを記憶材料として検討した。この検討を研究代表者・分担者は22年度から23年度初頭にかけて実施した。実験の結果は,視空間性短期記憶に障害がある児童は,保持量に問題があるのではなく,記銘に各位置を体制化することができないという問題があることを示した。23年度後半では,新たな実験パラダイムを考案し,記銘に要する時間を実験変数として予備実験を開始した。予備実験を終了し,本年2月から本実験を開始して,現在に至る。空間配置という視空間情報を心的に体制化することに障害がある場合,記銘時間の相違による記憶成績への影響は認められないと予測される。視空間処理障害に影響を及ぼす可能性のある様々な変数を利用して,視空間短期記憶の困難さがいずれの要因によるものなのかをさらに明確にする。1.研究成果は,日本教育心理学会第53回総会で研究代表者により口頭発表された。視空間認知能力に困難さを抱える学習障害児の空間短期記憶は健常児よりも低い結果が様々な研究で報告されている。本研究の目的は,学習障害児の低い空間短期記憶能力がどのような原因によるのかを検討することであった。平成22,23年度では,複数の空間位置情報を同時に呈示し,それらを一時的に保持するよう健常児群と障害児群に求める実験を行った。実験結果を分析したところ,学習障害児群の空間短期記憶成績の低さは,空間イメージの保持容量ではなく,空間イメージの記銘に問題があることが確認された。平成24年度では,複数の空間位置情報を“継時"的に呈示し,それらを一時的に保持させる課題(空間継時課題)を用い,学習障害児の視空間認知能力の特徴について検討を行うことを目的とした。近年では,学習障害児の課題成績は健常児よりも低い結果が示されている。継時呈示される複数の空間位置情報を記銘して保持するとき,認知システムであるワーキングメモリが必要である。

このシステムは注意を制御する中央実行系,貯蔵庫である視空間的記銘メモ(視空間イメージの保持)と音韻ループ(言語情報の保持)という複数のコンポーネントから構成される。空間継時課題には中央実行系と視空間的記銘メモが関与することが報告されている。前述したように,視空間認知能力に困難さを抱える学習障害児は空間継時課題を健常児と同等に遂行することが困難である。この原因が中央実行系あるいは視空間的記銘メモの障害に起因するのかを検討する段階である。現在,予備実験が完了したところである。今後,本実験を行う予定である。平成22,23年度と平成24年度および今後の研究で得られる研究成果により,空間情報(空間イメージ)の保持におけるワーキングメモリの関わりを明確に理解することが可能となる。この成果によって,より精度の高い視空間認知能力検査の考案につながるものと期待される。実験参加者の募集に少し時間がかかり,予備・本実験開始に遅れが生じた。また,視空間処理能力に問題のある児童の認知処理機能を詳細に理解するために必要と考える実験変数の設定等に時間がかかっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平谷発達こどもクリニックの院長である平谷氏の協力を得て,研究代表者ならびに研究分担者は認知実験を実施する予定である。発達障害児における視空間処理能力の障害要因を解明する。本研究の実験パラダイムが,視空間処理能力に問題がある児童をスクリーニングすることが可能であるのか否かを検討する。
ヒトの妊娠期におけるフタル酸エステル類の代謝変動と生物学的モニタリングへの応用

【研究目的】近年、プラスチックの可塑剤のフタル酸エステル類の次世代影響が動物実験に加え疫学研究においても報告されている。これらの研究において適切な曝露評価と毒性評価が重要であるが、妊婦の血中におけるフタル酸エステル類の代謝(リパーゼ活性)には不明な点が多い。本研究は、血中リパーゼ活性に対するフタル酸エステル類のエステル基の構造ー活性相関を明らかにし、その活性の変化が妊婦の曝露評価に及ぼす影響を明らかにすることを目標にした。本年度は、妊婦血中でのフタル酸ジ-2エチルヘキシル(DEHP)の代謝におけるリパーゼ活性の至適温度および反応時間との関係性について再実験を行うとともに、血中DEHPの代謝速度(リパーゼ活性)測定方法を確立し、実際の妊婦血液を用いてフタル酸モノエチルヘキシル(MEHP)濃度を測定した。妊婦の血液はすでに承認され、保存されているサンプルの中から、23-31週、32-34週及び35-41週、それぞれ30名ずつランダムに抽出した。【結果】妊婦血中でのDEHPのリパーゼ活性の至適温度および反応時間との関係性について検討したところ、37°C・4時間が至適であるとの結果が得られた。この条件で90サンプルの妊婦血液の代謝速度を求めたところ、妊娠期(23-31週、32-34週、35-41週)による差異は見られなかった。【今後の検討課題】構造ー活性相関の検討のため、分析対象とするフタル酸エステル類を増やして(フタル酸ブチルベンジル(BBP)及びフタル酸ジイソノニル(DINP)など)リパーゼ活性を測定する。また、データを精査したところ、妊婦血中でのDEHPの代謝における基質濃度(10 μM100 μM)との関連性について再検討が必要であると考えられたため、より高濃度での再検討を行う予定である。機器の故障で進展は遅くなったが、実験系自体は機能しているため。本年度はDEHPのみを代謝速度測定対象としたが、リパーゼ活性に対するエステル基の構造ー活性相関を明らかにするため、フタル酸ブチルベンジル(BBP)やフタル酸ジイソノニル(DINP)なども対象とし、代謝速度測定方法の確立を目指す。また、妊婦血中でのDEHPの代謝における基質濃度(10 μM100 μM)との関連性について再検討を行う。【研究目的】プラスチックの可塑剤のフタル酸エステル類は、近年、動物実験に加え疫学研究においても次世代影響が報告されている。これらの研究において適切な曝露評価と毒性評価が重要であるが、児の母体である妊婦におけるフタル酸エステル類の代謝には不明な点が多い。本研究は、妊婦におけるフタル酸エステル類の曝露評価に代謝速度の変化が及ぼす影響およびリパーゼ活性に対するエステル基の構造ー活性相関を明らかにすることを目標に、妊婦血液中のフタル酸エステル類の代謝速度測定方法の開発を進めている。本年度は、フタル酸ジ-2-エチルヘキシル(DEHP)の活性代謝物であるフタル酸モノエチルヘキシル(MEHP)のLC-MS/MSでのセットアップを行い、妊婦血液中でのDEHPの代謝における基質濃度(10 μM100 μM)との関連性を検討するとともに、リパーゼの至適温度(4°C、25°C、37°C)および反応時間(0、2、4、8、24時間)との関連性について検討した。【結果】妊婦血液中でのDEHPの代謝において、基質濃度が低濃度(10 μM17 μM)の場合には代謝性が低かったため、代謝性の高かった高濃度側(25 μM100 μM)で最大反応速度Vmaxとミカエリス定数Kmを算出した。また、リパーゼの至適温度および反応時間との関係性については、結果にばらつきが見られるため、現在再実験を行いながら検討を続けている。【今後の検討課題】妊婦血液中でのDEHPの代謝におけるリパーゼの至適温度および反応時間との関連性について明らかにした後、DEHPの代謝速度測定方法を確立し、実際の妊婦血液を用いてMEHP濃度を測定するとともに、代謝速度を求めて妊娠期(23-31週、32-34週、35-41週)による差異を明らかにする。また、構造ー活性相関の検討のため、分析対象とするフタル酸エステル類を増やして検討を行う。機器の故障などで進展は遅くなったが、実験系自体は機能しているため。

【結果】妊婦血中でのDEHPのリパーゼ活性の至適温度および反応時間との関係性について検討したところ、37°C・4時間が至適であるとの結果が得られた。この条件で90サンプルの妊婦血液の代謝速度を求めたところ、妊娠期(23-31週、32-34週、35-41週)による差異は見られなかった。【今後の検討課題】構造ー活性相関の検討のため、分析対象とするフタル酸エステル類を増やして(フタル酸ブチルベンジル(BBP)及びフタル酸ジイソノニル(DINP)など)リパーゼ活性を測定する。また、データを精査したところ、妊婦血中でのDEHPの代謝における基質濃度(10 μM100 μM)との関連性について再検討が必要であると考えられたため、より高濃度での再検討を行う予定である。機器の故障で進展は遅くなったが、実験系自体は機能しているため。本年度はDEHPのみを代謝速度測定対象としたが、リパーゼ活性に対するエステル基の構造ー活性相関を明らかにするため、フタル酸ジブチル(DBP)やフタル酸ブチルベンジル(BBP)なども対象とし、代謝速度測定方法の確立を目指す。また、妊婦におけるフタル酸エステル類の代謝速度の変化を明らかにする。本年度はDEHPのみを代謝速度測定対象としたが、リパーゼ活性に対するエステル基の構造ー活性相関を明らかにするため、フタル酸ブチルベンジル(BBP)やフタル酸ジイソノニル(DINP)なども対象とし、代謝速度測定方法の確立を目指す。また、妊婦血中でのDEHPの代謝における基質濃度(10 μM100 μM)との関連性について再検討を行う。分析機器の故障および自身の所属先の移動で実験計画に遅れが生じた。30年度はDEHPのほか、DBPやBBPなども分析対象とするために新規の試薬の購入に使用するとともに、実験を多くできるよう消耗品の購入に使用する。現所属先では本研究に使用できる分析機器がないため、前所属先で研究を進めているが、分析機器の故障で十分に実験を行えなかった。31年度はDEHPのほか、BBPやDINPも分析対象として代謝速度測定方法を確立する予定である。そのための分析に必要な試薬、消耗品のほか、前所属先への出張費用を計上する予定である。
中国砂漠地帯における文化財保存のための自然環境に関する共同研究

敦煌莫高窟の南よりの最上部(三層目)に位置する194窟と、北より最下部(一層目)の53窟で環境条件の計測を行なった。194窟の大きさは奥の部屋で概ね3.6m四方、高さ約3.3mで莫高窟としては小さな方で、入口右手にはさらに小さな側洞(195窟)を持っている。これに対し53窟は比較的大きな窟で、縦、横、高さ(天井の一番高い部分)とも約6.5m、やはり北側に小さな側洞(469窟)を持っている。469窟については開封前の窟内環境を推定するために、入口をポリエチレンシ-トと毛布で封じて測定を行なった。温度の測定には白金測温抵抗体(Pt 100Ω)、相対湿度の測定には高分子薄膜型湿度計、窟外風速の測定には風車型自記風速計、窟内風速の測定には熱線式微風速計、日射量の測定には電気式直達日照計を用いた。測定間隔は、1989年から1991年5月までは2時間(測定回数12回/日)、1991年5月からは1時間(測定回数24回/日)である。測定値はデ-タロガ-に記録した。測定値の読みだしは、ほぼ半年毎に携帯型コンピュ-タで行ない、現場でフロッピィディスクに記録して持ち帰り解析した。窟内の気温は奥に行くほど年変化の幅が外気温に比べて小さい。日変化についても外気の年平均日較差が約8°Cであるのに対して、194窟前室で約2°C、194窟、195窟、53窟いずれも約1°Cと小さくなり、特に入口を封じた469窟では気温の日変化はほとんどなくきわめて安定している。194窟内の日較差の季節による変化を調べると、秋から冬にかけては窟上部の月平日較差は1°C以下なのに、窟下部では約2.5°Cと大きくなる。湿度の月平均日較差も窟上部では3%程度なのに、窟下部では6%前後と大きい。同じ傾向は、温度に関して53窟でも見られる。194窟の床面近くで測定した風速を調べると、秋から冬にかけての風速が春から夏にかけての風速より大きい。これらのことから、秋から冬にかけては冷たい外気が、床面を通って窟の中に入ってきていると考えられる。外気温が内部より高くなる春から秋にかけては逆の現象がみられ、暖かい外気が窟の天井を伝って窟内に入ってきて、窟上部の気温に影響を与えていると考えられる。これらの測定結果を考慮すると、窟内には気温の変動にともなう緩やかな空気の流れが季節を通じて存在して、壁面からの水分蒸発を促進し、後に述べるような塩類風化を引き起こす一因になっているのではないかと思われる。窟内の湿度は、日変化こそ外気にくらべて小さいが、年変化でみると外気の変化幅とほとんど変わっていない。入口を封じた469窟内の湿度の年変化幅も、外気と同じかむしろ大きい。窟内の湿度が外気よりも高い6月から7月は、ときおり雨が降る季節であることを考慮すると、窟内の湿度は雨水などの地中水によって支配されているのではないかと考えられる。1991年5月から10月にかけて約半年間測定した、194窟天井と53窟床に開けた穴の中の湿度を見ると、洞窟内の湿度が30%前後であるのに対して地中湿度はどちらも常時75%前後と、砂漠地帯にしてはきわめて大きい。194窟では上からの雨水の影響、53窟では下からの地下水の影響があることをうかがわせる。日本でも磨崖仏や装飾古墳などで、石や壁の表面が湿っていて空気が乾いている場合は、壁面から水分が蒸発して塩類が析出し表面を傷めるいわゆる塩類風化が起きることがある。莫高窟は乾燥地帯にあるが、地中の相対湿度が空気中より常に50%ほども大きく、しかも壁面の下地である岩石中には多量の塩分が含まれているので塩類風化の危険性は大きい。壁面を調べてみると、194窟では食塩の析出による壁面の斑点状の剥落、53窟でも硫酸カルシウムの析出による剥落など、地中水に起因したと思われる壁面の損傷が見いだされた。特に194窟は天井部を石膏様のもので新しく補修しており、それが原因となって塩類風化が促進されている可能性が強い。

測定間隔は、1989年から1991年5月までは2時間(測定回数12回/日)、1991年5月からは1時間(測定回数24回/日)である。測定値はデ-タロガ-に記録した。測定値の読みだしは、ほぼ半年毎に携帯型コンピュ-タで行ない、現場でフロッピィディスクに記録して持ち帰り解析した。窟内の気温は奥に行くほど年変化の幅が外気温に比べて小さい。日変化についても外気の年平均日較差が約8°Cであるのに対して、194窟前室で約2°C、194窟、195窟、53窟いずれも約1°Cと小さくなり、特に入口を封じた469窟では気温の日変化はほとんどなくきわめて安定している。194窟内の日較差の季節による変化を調べると、秋から冬にかけては窟上部の月平日較差は1°C以下なのに、窟下部では約2.5°Cと大きくなる。湿度の月平均日較差も窟上部では3%程度なのに、窟下部では6%前後と大きい。同じ傾向は、温度に関して53窟でも見られる。194窟の床面近くで測定した風速を調べると、秋から冬にかけての風速が春から夏にかけての風速より大きい。これらのことから、秋から冬にかけては冷たい外気が、床面を通って窟の中に入ってきていると考えられる。外気温が内部より高くなる春から秋にかけては逆の現象がみられ、暖かい外気が窟の天井を伝って窟内に入ってきて、窟上部の気温に影響を与えていると考えられる。これらの測定結果を考慮すると、窟内には気温の変動にともなう緩やかな空気の流れが季節を通じて存在して、壁面からの水分蒸発を促進し、後に述べるような塩類風化を引き起こす一因になっているのではないかと思われる。窟内の湿度は、日変化こそ外気にくらべて小さいが、年変化でみると外気の変化幅とほとんど変わっていない。入口を封じた469窟内の湿度の年変化幅も、外気と同じかむしろ大きい。窟内の湿度が外気よりも高い6月から7月は、ときおり雨が降る季節であることを考慮すると、窟内の湿度は雨水などの地中水によって支配されているのではないかと考えられる。1991年5月から10月にかけて約半年間測定した、194窟天井と53窟床に開けた穴の中の湿度を見ると、洞窟内の湿度が30%前後であるのに対して地中湿度はどちらも常時75%前後と、砂漠地帯にしてはきわめて大きい。194窟では上からの雨水の影響、53窟では下からの地下水の影響があることをうかがわせる。日本でも磨崖仏や装飾古墳などで、石や壁の表面が湿っていて空気が乾いている場合は、壁面から水分が蒸発して塩類が析出し表面を傷めるいわゆる塩類風化が起きることがある。莫高窟は乾燥地帯にあるが、地中の相対湿度が空気中より常に50%ほども大きく、しかも壁面の下地である岩石中には多量の塩分が含まれているので塩類風化の危険性は大きい。壁面を調べてみると、194窟では食塩の析出による壁面の斑点状の剥落、53窟でも硫酸カルシウムの析出による剥落など、地中水に起因したと思われる壁面の損傷が見いだされた。特に194窟は天井部を石膏様のもので新しく補修しており、それが原因となって塩類風化が促進されている可能性が強い。中国砂漠地帯の文化財として特に重要な敦煌莫高窟の環境条件、劣化状態について調査した。自然環境については、昨年度までに第194(195)窟および第53(469)窟に設置した測定機器による温度、湿度、日照強度、積算日照量、窟外風速、窟内微風速、飛砂量について継続測定を行っている。現在までに得られた知見は次の通りである。○窟内外とも相対湿度は20%前後で大変乾燥しているが、窟内の方が温度、湿度とも変化が少なく安定している。窟内温度の日変化は1°C以下である。○崖最高部に位置する第194窟においては、雨が降ると窟内の温度が上昇する傾向が顕著であり、雨水の浸透が影響しているものと考えられる。○崖最低部にある第53窟につながっている側洞が第469窟であるが、第53窟との境を封鎖した状態では、温度、湿度とも極めて安定し、日変化はほとんどゼロである。
SMRTによるレチノイン酸受容体シグナル制御と肥満抑制メカニズムの解明

実験で用いるトランスジェニックマウスは、米国Harvard大(現在はCornell大に移籍)の共同研究者:Anthony N. Hollenberg教授から分与されて繁殖を開始した。本研究の目的である、肥満化現象についても正常カロリー食での通常飼育により再現性を確認した。今後の実験に用いる組織サンプルを採取しており、研究目的である肥満制御メカニズムの解明に向け生体試料と質量分析器を用いたレチノイド定量、プロテオミクスによるレチノイド代謝蛋白酵素の網羅的分析を進めている。また、SMRT遺伝子による組織特異的作用の解明のため、培養細胞を用いた遺伝子ノックアウト細胞を作成しており、CRISPR-Cas9を用いたゲノム編集によるSMRT遺伝子欠失細胞株を複数樹立することに成功した。個別臓器モデルとしてSMRT特異的な転写制御機構、標的遺伝子の同定を進めている。CRISPR-Cas9を用い、マウス肝細胞、筋細胞、下垂体細胞由来の細胞についてSMRT欠失株を樹立できており、肝細胞におけるAldh1a1など主要なレチノイド代謝酵素遺伝子の発現増加(脱抑制)を確認した。これはトランスジェニックマウスにも認めた遺伝子変化である。筋細胞においてもSMRT結合パートナーであるPPAR deltaの発現亢進など肥満・脂質代謝に関わる遺伝子がin vitroでも多数SMRTによって転写制御を受けることがわかった。本法はSMRTの組織特異的機能解明に有効な実験系を確立する為に有効な手法である。したがって、その他肥満に関わる生体臓器(膵臓ベータ細胞や視床下部細胞など)由来の培養細胞についても、本法を応用展開可能であると考えており既に着手している。米国Harvard大で行った研究を補う目的で追加実験をおこない、その際、本科研費の一部を使用した。その結果も加えて、米学術誌に投稿し、現在査読中である。肝臓はレチノイド代謝の主要な標的臓器である。SMRTによる肝臓特異的作用の解明のため、また、全身SMRT KOマウス体内の臓器間クロストークによるレチノイド代謝制御への影響を除外するため、生体由来の肝細胞を用いたex vivoによる解析を行う事が必要である。初代培養や肝臓オルガノイドの作成など、生理的な条件に近い形でex vivoによるSMRT欠失肝細胞を性体外に再現し、レチノイド代謝におけるSMRT特異的な遺伝子転写制御メカニズムの解明に繋げたい。次年度は今年度に引き続き、抗体など、蛋白解析に必要な試薬類のための費用が必要であり、次年度はさらに、RNAシーケンス、LC-MS/MSなど、組織中のRNAおよび蛋白の網羅的解析に必要な試薬の購入を計画している。
プラズマ推進機における基底準位のイオン生成・加速機構の解明

「2光子レーザ誘起蛍光法による基底状態の中性粒子・イオン測定」前年度の予備実験結果をもとに納品されたレーザを使い、2光子レーザ誘起蛍光法の実験系を構築した。波長が従来の赤外線領域から紫外線領域へ変更することから、各種ミラー、フォトマル、エタロンなどを変更した。中性粒子の測定をおこなった。測定対象となるプラズマ源は、マイクロ波カソードで、オリフィス下流にレーザを照射し、フォトマルチプライヤで検出した。中性粒子密度の校正として、真空チャンバ内部にキセノンを充填させ、背圧から密度を算出した。マイクロ波カソードが放電開始すると、電離により中性粒子密度が減少することが観測された。カソードにプルームが発現すると、背景光がノイズとなり測定が困難になった。バンドパスフィルターなどを追加することで、SN比の改善を測っている最中である。またNd:YAGレーザを使ったトムソン散乱法による電子温度・密度測定も挑戦した。こちらはマイクロ波カソードではレーザ自身の迷光が問題となっており、検出に至っていない。2光子レーザ誘起蛍光法による成果は、論文としてまとめ、査読雑誌に論文を投稿中である。計画通り、マイクロ波カソードにおいて中性粒子の検出に成功し、概ね順調に進展している。中性粒子の測定を一通りおこなう。その後は、波長220nmに切り替え、イオンの基底密度の測定に挑戦する。中性粒子に比べ密度が著しく低く難しいが、検出が難しい場合、既に申請者が実績をあげているロックインアンプや波長変調分光法による高感度化を実践する。それでも検出に至らない場合、イオンの波長210 nmや214 nmへの波長の切り替えを検討する。同時に測定対象となるプラズマ源も、マイクロ波カソードよりもプラズマ密度の高いホローカソードに変更を検討する。レーザー誘起蛍光法の実験系をマイクロ波カソードへ適用する。CW外部共振器レーザから出た光は複数に分岐され,真空チャンバには光ファイバフィードスルーを通じて内部に導入される.真空チャンバでは測定対象のカソードが設置されており,レーザ光をプルームに照射する.以下の原理によって速度は求められる.1プラズマ中の電子のエネルギー準位間に等しい波長のレーザをプラズマに入射することで,電子を上準位に励起させる. 2上準位に励起された電子が,違う波長の蛍光線を出し,他の準位に落ちる.3この蛍光線は,粒子の速度に依存して波長がシフトする. (ドップラーシフト)放電管の蛍光線との波長シフトを求めることで粒子の速度を求めることができる.研究の第一ステップとして、834.7 nmのレーザを用いて誘起させ, 541.9 nmの蛍光線を検出する.既に申請者が若手研究(B)において、実績をあげており、励起準位であるものの誤差±10 m/s程度の精密なイオン速度関数が測定可能である。同時に予備実験として、翌年度取り組む、2光子レーザ誘起蛍光法の波長の選定を行う。先行研究では、複数の研究チームが基底状態の中性粒子の測定に成功しており、波長は224 nmから256 nmにまたがる。このなかで適切な波長を、選定する。選定には、角田宇宙センターに設置された色素レーザを借用し、Xe管を持ちこみ測定する。また基底状態のイオンは先行研究の前例がなく、ハイリスクハイリターンである。イオンの基底を2光子で励起するには、レーザが発信可能な220 nmを第1候補とし、色素をレーザと同時に購入する。上記計画を実施し、現在レーザで測定系を構築し、検出を試みている最中である。信号検出には至っていないものの、SN比は大幅に改善し、検出可能に近づいていると思われる。前年度の予備実験結果をもとに納品されたレーザを使い、2光子レーザ誘起蛍光法の実験系を構築する。波長が従来の赤外線領域から紫外線領域へ変更することから、各種ミラー、フォトマル、エタロンなどを変更する。中性粒子の測定:既に先行研究で複数実績があり、中性粒子の基底から励起された蛍光の検出は確実に行える。

イオンの測定:波長220nmのイオンの基底の測定は中性粒子に比べ密度が著しく低く難しい.検出が難しい場合の工夫:既に申請者が実績をあげているロックインアンプや波長変調分光法による高感度化を実践する。それでも検出に至らない場合、イオンの波長210 nmや214 nmへの波長の切り替えを検討する。同時に測定対象となるプラズマ源も、マイクロ波カソードよりもプラズマ密度の高いホローカソードに変更を検討する。それでも検出に至らない場合は、基底イオンの測定は断念し、励起イオンに切り替える。励起イオンの測定は、デメリットとして1%程度にしか過ぎない励起準位の密度・速度関数と、99%近くをしめる基底のイオン密度・速度関数を関連付けるモデルが、非平衡プラズマにおいて信頼性が低いことである。その場合、基底状態の中性粒子密度は測定可能なので、電離による基底密度の減少から、イオン全体の情報を補完する。一方でメリットとしては、既存のCWレーザによる測定が可能であり、高速なスイッチング技術との併用で、時間分解能のある測定へ発展が可能であることがあげられる。カソードの損耗において、イオンの乱流現象を時間分解能をもって観測することで、損耗過程が明らかになることが期待される。時間分解能のあるLIF法は習得に時間がかかることが予想される。研究の進捗に合わせ方針を決定する。中性粒子の測定を一通りおこなう。その後は、波長220nmに切り替え、イオンの基底密度の測定に挑戦する。中性粒子に比べ密度が著しく低く難しいが、検出が難しい場合、既に申請者が実績をあげているロックインアンプや波長変調分光法による高感度化を実践する。
外国の小学校におけるカリキュラム調査研究-外国語および第2言語教育の現状と課題

外国の小学校における言語教育(外国語/第2言語教育)の状況について郵送による調査を実施した。調査対象国は、英語を必修/選択として取り入れている国に限定した。調査対象国数:計:18ケ国。《A》必修教科とする国〔指導年齢〕〕:【ア】欧州(8ケ国)-オーストリア〔6歳〕、デンマーク〔911歳〕、ドイツ〔6または10歳11歳〕、ギリシャ〔911歳〕、ハンガリー〔911歳〕、イタリア〔611歳〕、オランダ〔412歳〕、スペイン〔811歳〕、スウェーデン〔811歳〕。【イ】北アメリカ(1ケ国)-カナダ〔1011歳〕。【ウ】アジア(6ケ国)-中国〔611歳、但しごく一部の小学校で実施〕、韓国〔1997年度に9歳より実施予定〕、シンガポール〔6歳、小1高3を授業用言語として〕、フィリピン〔6歳、小1高1を授業用言語として〕、マレーシア〔9歳12歳〕、ミャンマー〔6歳〕。【エ】アフリカ(2ケ国)-ナイジェリア〔6歳、小4高3を授業用言語として〕、タンザニア〔6歳、中1高4を授業用言語として〕。《B》選択教科とする国:フランス〔10歳〕、ハンガリー〔68歳〕。※調査の結果から得られた知見:・指導学年については、第3・4学年以上の国が圧倒的に多い。次いで、全学年で指導している国が多い。・多くの国では英語が必修教科として教えられていても、教科としての重要度は母国語を超えることはない。・教育言語を外国語(英語)に依存する国の中には、国の発達度と逆比例している国もある。例えば、小学校への在学率が70%強で非識字率が約50%というナイジェリアがそうである。・マレーシアやタンザニアは、教育用言語を英語に依存することを止め、英語依存国から自立国へと飛躍しようとしている。西欧先進国およびアジアの韓国、中国などは在学率が良い。そのような国では、教育の道具として母国語が確立しており、大多数の国民にとって英語は補助的、付加的な役割を果たすだけでよい。その意味では日本も同様である。・1997年度に小3から学年進行で英語教育を施行する韓国の言語教育に関する事情は、その施行理由からしても日本の教育状況と似ている。1995年11月1日に教育部長官(文部大臣)の名で告示された『国民学校英語科教育課程』によれば、英語の68時間が追加され、それだけ年間授業時数が増加している。学校6日制なので英語が教科として導入可能となった。検定教科書の申請も、今年の7月には受け付けられる。『同教育課程』の別表1にはコミュニケーションに必要な例文が機能別に挙げられており、日本の学習指導要領にはないものとして注目を引く。今後の動向を見守りたい。

学校6日制なので英語が教科として導入可能となった。検定教科書の申請も、今年の7月には受け付けられる。『同教育課程』の別表1にはコミュニケーションに必要な例文が機能別に挙げられており、日本の学習指導要領にはないものとして注目を引く。今後の動向を見守りたい。
運転者および歩行者からみた街路植栽の心理的評価

歩行者および運転者からみた街路植栽の心理的評価を、フォトモンタージュ法によって作成した歩道と車道の景観図および実際の歩道景観写真を用いて、それら景観図および写真から受ける印象を1対比較法で調査し、PM法で解析した。得られた結果は以下の通りであった。○歩道のアメニティを左右する主要因は街路植栽である。○歩道のアメニティは緑視率が高くなればなるほど向上する傾向があるが、緑視率が高くても植物(緑)の配置如何によってはアメニティが低下する。○歩行者にとって好ましい植栽パターンは、高木のみまたは高木と低木(膝)の組み合わせである。逆に最も好ましくない植栽パターンは植栽なし、または低木(腰)のみである。○高木植栽も低木(膝)植栽も、安らぎ、歩きたさ、快適性、緑量、安心感、安全性の面で、歩行者に好ましい印象を与えているが、低木(腰)は、安らぎ、安心感、安全性について好ましい印象を与えるだけである。○運転者にとって最も好ましい植栽パターンは低木(膝)植栽のみの場合であり、逆に最も好ましくないのは高木と低木(腰)の組み合わせである。○高木植栽は、運転者に対し美しいと感じさせるだけで、それ以外には好ましい印象を与えない。○低木(膝)植栽は、美しさ、緑量、快適性、走行性、安全性の面で運転者に対し好ましい印象を与えている。○低木(腰)植栽は運転者に疲れにくいと感じさせる働きがあるが、それ以外には好ましい印象を与えない。以上の結果から、運転者にとって好ましい植栽パターンは必ずしも歩行者にとっても好ましい植栽パターンではないことが明らかになった。今後の課題として、本当に運転者および歩行者双方にとって好ましい植栽パターンはないのかを明らかにするため、多様な街路植栽、要因が街路から受ける印象に及ぼす影響を検討する必要性が挙げられる。このことが、人と車の共存する街づくりに必要不可欠である。街路植栽が運転者および歩行者に及ぼす心理的効果を明らかにする1つの方法に、様々な景観写真を被験者にみせて、どのような印象を受けるか尋ねる方法がある。景観から受ける印象を評価する方法にSD法があるが、この方法は被験者には絶対的な価値規準が必要であり、調べようとするサンプル数だけ被験者にその判断を求めることになるので、質問数やサンプル数が多いと得られるデータの信憑性が乏しくなる。一方、1対比較法は、提示された1対のサンプルについての相対的な価値判断を被験者に求められるだけであり、誰でも容易に回答できるが、従来の分析法では総当たりの対比較が必要なので、サンプル数が多いと対比較数が極めて多くなる。したがって、1対比較法はサンプル数の少ない場合(10以下)に用いられてきた。1対比較のこの欠点を解消した、総当たりの対比較を必要としない新たな分析法(PM法)を考案したので、この方法を用いて、神戸市および京都市で撮影した36の歩道景観写真について神戸と和歌山の大学生を対象に歩行者の立場からの印象評価を12月に試みた。その結果、歩きたいと思う歩道は、美しく、安らぎの感じられる歩道であること、緑視率と歩きたさとの間には1%水準で有意な正の相関が認められたが、緑視率が高くても円柱形の高木植栽が歩道の片側にある場合には歩きたいと感じさせないこと、さらに歩きたい歩道を創出するためには、歩道の両側に盃状形の高木や低木を配置し、歩道面は灰色または茶色のタイル地とすればよいことが明らかになった。

また、男子学生と女子学生との間で、歩きたい歩道の評価が異ならず、今後は調査対象として性にこだわらなくてもよいことも明らかになった。街路植栽のみが異なる歩道および車道景観図をフォトモンタージュ法により作成し、これらから受ける印象をPM法で分析した。得られた評価に主成分分析を適用した結果、歩道、車道いずれも、歩きたさおよび運転したさを表す主成分(機能性)とアメニティを表す主成分が検出された。歩道および車道の機能性の間には負の相関関係があること、高木植栽は歩道の機能性を高めるが、車道の機能性を低下させること、膝の高さの低木植栽は歩道の機能性のみ向上させることなどを明らかにした。すなわち、歩行者にとって歩きたいと感じさせる街路植栽は必ずしも運転者にとって運転しやすい街路植栽とはならないことを実証した。そこで、まず、歩行者にとって歩道景観を構成するどの要因が歩きたさを向上させるのかを明らかにするため、36の歩道景観写真についてPM法を用いて、歩いてみたい歩道の評価(歩きたさ)を行い、さらに高木植栽の有無および形状、低木植栽・ガードレールの有無、歩道の幅と歩道面の色彩、建物の種類などの歩道景観を構成する各種要因が歩きたさを及ぼす効果を重回帰分析により定量的に検討した。その結果、一般的には、緑視率(緑量)が多い歩道ほど歩きたいと感じさせるが、緑量が多ければ歩きたい歩道となるのではなく、歩道の両側、すなわち車道側と接道部にバランスよく植栽が施されていることが重要であること、円柱形の高木植栽、ガードレールや商店、高層ビル、金網のフェンスなどは歩きたさを低下させることを明らかにした。今後は、運転者の視点から運転のしやすさに及ぼす各種街路要因の効果を定量的に検討し、上記歩行者の結果と照らし合わせて、運転者および歩行者双方にとって望ましい街路植栽について提言したいと考えている。歩行者および運転者からみた街路植栽の心理的評価を、フォトモンタージュ法によって作成した歩道と車道の景観図および実際の歩道景観写真を用いて、それら景観図および写真から受ける印象を1対比較法で調査し、PM法で解析した。得られた結果は以下の通りであった。○歩道のアメニティを左右する主要因は街路植栽である。○歩道のアメニティは緑視率が高くなればなるほど向上する傾向があるが、緑視率が高くても植物(緑)の配置如何によってはアメニティが低下する。○歩行者にとって好ましい植栽パターンは、高木のみまたは高木と低木(膝)の組み合わせである。逆に最も好ましくない植栽パターンは植栽なし、または低木(腰)のみである。○高木植栽も低木(膝)植栽も、安らぎ、歩きたさ、快適性、緑量、安心感、安全性の面で、歩行者に好ましい印象を与えているが、低木(腰)は、安らぎ、安心感、安全性について好ましい印象を与えるだけである。○運転者にとって最も好ましい植栽パターンは低木(膝)植栽のみの場合であり、逆に最も好ましくないのは高木と低木(腰)の組み合わせである。○高木植栽は、運転者に対し美しいと感じさせるだけで、それ以外には好ましい印象を与えない。○低木(膝)植栽は、美しさ、緑量、快適性、走行性、安全性の面で運転者に対し好ましい印象を与えている。○低木(腰)植栽は運転者に疲れにくいと感じさせる働きがあるが、それ以外には好ましい印象を与えない。
理化学的分析方法による総合的仮説『縄文時代前期の儀礼的交換体系』の検証

縄文前期の関東地方・中部地方東部から、中部地方西部・関西地方にかけて実施された儀礼交換に関する総合的な仮説を検証するために、土器群構成の復元と土器の胎土分析、土器表面の残存塗膜分析を実施した。土器群構成の復元の結果、在地製作深鉢形土器と在地製作模倣浅鉢形土器、搬入浅鉢形土器(漆塗り浅鉢形土器)、搬入深鉢形土器との数量的な関係として、3つの典型的な類型を抽出することに成功した。中切上野パターン:在地製作深鉢80%前後、在地製作模倣浅鉢10%前後、搬入浅鉢10%前後水汲パターン:在地製作深鉢7075%前後、在地製作模倣浅鉢2025%前後、搬入浅鉢5%前後落合五郎パターン:在地製作深鉢65%前後、在地製作模倣浅鉢5%前後、搬入浅鉢15%前後、搬入深鉢15%前後土器の胎土分析の結果、水汲パターンの遺跡では搬入浅鉢形土器の供給地が特定地域に限定されている可能性が高いことが明らかになった。これによって当初の総合的仮説に交換パートナーの存在を認める仮説を加えることができる。残存塗膜分析の結果、中切上野パターンの遺跡には複数の地域で製作された模倣浅鉢形土器が集積されていた可能性が高いことが明らかになった。これによって総合的仮説に交換主体の間に役割の分担を認める仮説を加えることができる。今後、以上の成果は胎土組成マップという形にまとめあげることが可能であり、それ基づいて総合的仮説『縄文時代前期の儀礼的交換体系』についてはさらに詳細かつ具体的な検討を重ねることによって、より統合化された総合的仮説を再構築できる。・本研究は縄文時代前期後半の土器一関東地方から中部地方東部に広がる諸磯式土器と中部地方西部から近畿地方に広がる北白川下層式土器-を分析対象として、伝統的な考古学の分析方法である型式論的・技術論的方法によって構築した仮説『縄文時代前期の儀礼的交換体系』を、土器の胎土分析や赤色顔料分析等の理化学的な分析方法によって検証することを目的とする。1.七社神社前遺跡(東京都)の出土土器82点の胎土分析を実施した結果、以下の成果が得られた。(1)搬入北白川下層式土器の搬出元として東海地方西部が想定された。(2)しかし、この産地同定は地質学的なデータに照合して得られた結果であり、このレヴエルにおいては従来の分析精度、並びに分析結果と大差はないことが判明した。(3)一方、在地製作と予測される諸磯式土器の分析結果からは、1遺跡での分析数を増やすことによって、その遺跡特有の胎土組成を明らかにできることが判明した。(4)以上の結果より、上記の総合的仮説を検証するためには、まず地域毎に在地製作土器を系統的に分析することにより「胎土組成マップJを作成するのが有効であることが判明した。2.七社神社前遺跡の成果に基づき、次年度からの「病土組成マップ」を作成する準備として、以下の遺跡で胎土分析用資料の選定作業、並びに土器群構成の復原作業(数量化)を実施した(一部進行中)。(1)古和田台遺跡(千葉県)(2)糸井宮前遺跡・中畦遺跡(群馬県)(3)御望遺跡・中切上野遺跡(岐阜県)なお、以上の資料選定・数量化において、中切上野遺跡では搬入土器(浅鉢形)が、御望遺跡では模倣土器(浅鉢形)が、同地域において以前に知られたものよりも遥かに多量に存在していることが判明した。本研究は縄文時代前期後半の土器-関東地方から中部地方東部に広がる諸磯式土器と中部地方西部から近畿地方に広がる北白川下層式土器-を分析対象として、伝統的な考古学の分析方法である型式論的・技術論的方法によって構築した仮説『縄文時代前期の儀礼的交換体系』を、土器の胎土分析や赤色顔料分析等の理化学的な分析方法によって検証することを目的とする。

本年度の研究範囲は、「胎土組成マップ」作成に向けて、分析対象とする遺跡の土器群構成の数量的な復原と、それをベースとした胎土分析資料の選定、分析である。1.土器群構成の数量的復原が順調に進んでいる岐阜県・御望遺跡等の成果としては、以下の成果が明らかになりつつある。a)遺跡の位置する諸磯-北白川境界帯付近では、諸磯製の浅鉢形土器を多量に搬入する遺跡、その模倣土器を多量に製作する遺跡が存在することが確認された。b)この地帯の遺跡において多量製作された模倣木の葉文浅鉢形土器は、諸磯圏にのみ搬出されているのではなくて、以西の北白川圏へも移出されている状況が想定された。c)本研究と遂行する上では、対象とする両地域間の比較編年網の整備が前提であるが、これまで一部不明点を残していた北白川の編年の欠落箇所を、明らかにしうる資料群を御望遺跡で確認できた。2.胎土分析は研究協力者等と作業分担の関係上、資料準備の段階(プレパラート作成などの前処理)までを本年のノルマとし、同定・判定作業は翌年度を計画し、進行中である。上記1.b)の所見は新たな成果であり、当初より検証の対象としてきた『縄文時代前期の儀礼的交換体系』の内容をさらに豊にするものである。そして新たにその部分の仮説検証が必要となってきたので、次年度以降は「胎土組成マップ」の作成に並行させ、その作業を進めることを計画する。本研究は縄文時代前期後半の土器-関東地方から中部地方東部に広がる諸磯式土器と中部地方西部から近畿地方に広がる北白川下層式土器-を分析対象として、伝統的な考古学の分析方法である型式論的・技術論的方法によって構築した仮説『縄文時代前期の儀礼的交換体系』を、土器の胎土分析や赤色顔料分析等の理化学的な分析方法によって検証することを目的とする。本年度の研究範囲は、昨年度までに準備が整ってきた土器切片プレパラートの顕微鏡下の観察をおこない、あわせて資料収集がまだ行われていない対象地域内にある遺跡での資料選定である。1.顕微鏡観察が終了した岐阜県内の中切上野遺跡等の成果の概要を以下に記す。a)型式論的研究方法に基づいて構築した縄文前期の土器交換体系の仮説の骨格をなす搬入土器と推定される土器の胎土分析の結果、当該土器が搬入地である北白川下層式土器圏外での製作であることが検証された。b)数量的な主体をなす在地製作と推定される北白川下層式土器の胎土分析の結果、当該土器が同圏内で製作されたものであることを検証できた。これらのデータを小地域単位に整理することにより、本研究の主眼である「胎土組成マップ」の作成が可能になるが、この課題は次年度に実施する。c)上記b)の資料の内に、同圏内であっても、当該遺跡の周辺の製作ではないと推定される資料が少数ながら存在することが明らかになった。その製作地がどこであるかは直ちに限定できないが、上記b)に記した「胎土組成マップ」が作成された段階にはかなりの確度をもってその検証が可能になると考えられる。2.北白川下層式土器の編年的・型式論的検討について。a)北白川下層式土器圏と諸磯式土器圏との交換体系の究明にあたって、その前提となる両者の並行関係の整理において、最もその整備が遅れていた北白川下層IIc式から同III式・大歳山式の内容が明らかになってきた。特に愛知県大曲輪貝塚出土資料、岐阜県芦戸遺跡出土資料の分析成果が重要であった。
下垂体LH、FSH産生・分泌機構における細胞内情報伝達機構の解明

下垂体プロラクチン産生細胞においてドーパミンはプロラクチン産生、分泌に対し負の制御を行っていることは良く知られている。この場合、ドーパミンD_2受容体に結合したドーパミンは、代表的なプロラクチン放出因子であるTRH刺激による細胞内カルシウムの上昇を抑制、あるいはPACAPの様にcAMP-プロテインキナーゼAを介して作用を有するアゴニストに対し、cAMP産生を抑制することで、プロラクチン産生、分泌を抑制していることが明らかとなっている。一方ドーパミンは視床下部GnRHニューロンに抑制的に働き、その為ゴナドトロピンの分泌が抑制されるという報告があるが、ドーパミンの下垂体ゴナドトロピン産生細胞に対する直接作用については不明である。我々はゴナドトロピン産生細胞におけるドーパミンの作用機序に関して検討するため、単一ゴナドトロピン産生細胞であるαT3-1細胞を用い、ゴナドトロピンα-subunitの発現に対するドーパミンD_2受容体の役割について検討した。刺激として作用機序の異なるGnRH及びPACAP38を用いた。RT-PCR及びWestern blottingによる検討でαT3-1細胞にはドーパミンD_2受容体が存在した。GnRH(100nM)刺激でα-subunit mRNA量は12時間後をピークに約2.5倍に増加した。PACAP38(100nM)では24時間後をピークに約2倍に増加した。もGnRH刺激によるα-subunit mRNAの増加はドーパミンD_2受容体アゴニストQinpiro1(10μM)存在下で変化を受けなかったが、PACAP38による刺激効果は有意に抑制された。ドーパミンD_2受容体はGnRH刺激に対する抑制効果は無いが、PACAP刺激に対してその抑制効果を持つ事を示しており、下垂体ゴナドトロピン産生細胞がドーパミンの影響下にあることが明らかとなった。