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原爆の語りにおけるカトリックの影響――「怒りのヒロシマ、祈りのナガサキ」の探究

1広島で被爆した外国人神父を含むカトリック教徒に関する資料調査・上智大学図書館にて、アメリカのイエズス会関係資料の閲覧および複写を行った。広島で被爆した複数のイエズス会関係者の記事を確認することができ、占領初期のアメリカにおける貴重な一次資料を発掘することができた。・広島県立図書館において、被爆したカトリック関係者の資料収集を行った。2広島、長崎のカトリック教界の原爆の語りにおける位置づけの調査・広島県の呉市立中央図書館において、昨年度に続き、占領期の『中国新聞』の調査を実施した。7月に着手した調査は、平成30年7月豪雨により、利用していたJR呉線が2カ月間不通(全線開通は12月)になるという被害が生じたため、当初2カ月の予定を1週間に短縮せざるを得なかったが、その後、広島県立文書館においても紙媒体での閲覧ができることが確認できたため、日程および調査場所を広島県立文書館に変更し、8月末9月中旬、3月上旬から下旬までの計約1か月の調査を実施した。これにより、約4年間分の新聞資料を閲覧して必要部分の複写を行い、当時の原爆被害およびカトリック教徒の動向に関する複数の記事を入手することができた。上記のように、平成30年度は、昨年度に引き続き、広島、長崎のカトリック教界の原爆の語りの基礎資料を収集しつつ、原爆被害をめぐる言説空間というより広い枠組みの中に位置づけるための作業を進めている。平成30年度は、研究計画に基づき、『中国新聞』の原爆被害関連記事の調査に注力した。地味ではあるが、これまで収集した広島、長崎のカトリック教界の原爆の語りの基礎資料を、原爆被害をめぐる言説空間というより広い枠組みの中に位置づけるために欠かせない作業である。天災により調査計画の遅延・変更を余儀なくされたが、柔軟に対応することで影響を最小限に止めることができ、研究計画に沿い、調査は概ね順調に進展している。加えて、これまで満足な資料調査がなされてこなかった被爆した広島のカトリック教徒の動向について、新たな資料を発掘するなど、一次資料を含む被爆体験記、関係文献、新聞資料等の収集に着実な成果を挙げている。収集した資料を基に適宜補足調査を行いつつ、博士論文と合わせて総合的に分析することで、カトリック教界が原爆の語りに与えた影響を包括的に分析するとともに、広島・長崎の原爆の記憶の形成の違いについて考察し、得られた成果の発表を行う。【内容】1教会組織における資料調査、聞き取り調査ー広島のカトリック幟町教会において、被爆した教会員(1名)に聞き取りを行い、ほかの聞き取り可能な被爆者の情報を入手した。2現カトリック広島教区およびイエズス会の資料調査ーイエズス会東京管区本部において資料調査を実施し、日記等を含む主に占領期のイエズス会関係資料の収集を行った。また、1948年にイエズス会士が開校したエリザベト音楽大学の附属図書館において、創立期の資料の調査および収集を行った。3広島で被爆した外国人神父を含むカトリック教徒に関する資料調査ー元上智学院理事長クラウス・ルーメル氏関連資料について、上智大学キャンパス内のS.J(Society of Jesus)ハウスにおいて、関係者に資料調査を行い、出版物などの提供を受けた。また、国立広島原爆死没者追悼平和祈念館において、カトリック教徒(長谷川儀神父など)の被爆体験手記の調査を行ったほか、広島平和記念資料館において、『聖火』などの被爆体験手記の資料調査および収集を実施した。【意義・重要性】被爆した広島のカトリック教徒の動向については、これまで満足な資料調査がなされてこなかったが、キーパーソンとなるイエズス会関係者の日記等の発掘ができたことは、カトリック教界にとどまらず、広島、長崎の原爆の記憶の形成の違いを考察する上で重要な成果であり、今後の研究を遂行するための足掛かりとなった。予備調査中心であったが、教会組織における資料調査および聞き取り調査、現カトリック広島教区およびイエズス会の資料調査、広島で被爆した外国人神父を含むカトリック教徒に関する資料調査など、多少の遅れはあるものの概ね順調に進展している。【内容】1現カトリック広島教区及びイエズス会の資料調査ーイエズス会東京管区本部において占領期のイエズス会関係資料を閲覧し、写真撮影を行った。2広島で被爆した外国人神父を含むカトリック教徒に関する資料調査-被爆した日本人司祭の遺族(広島市在住/1名)および被爆した日本人司祭(東京都在住/1名)に聞き取りおよび資料調査を行った。また、元上智学院理事長クラウス・ルーメル氏関連資料について、関係者に第2回目の資料調査を行い、出版物、被爆体験記、DVDなどの提供を受けた。このほか、広島平和記念資料館および広島市立中央図書館、上智大学中央図書館において、カトリック関係文献ならびに被爆体験記の資料調査を行い、必要資料を複写した。3広島、長崎カトリック教界の原爆の語りの位置づけの調査ー広島県の呉市立中央図書館にて約1カ月の占領期の『中国新聞』の集中調査を行い、必要部分の複写を行った。これにより、当時の原爆被害全般およびカトリック教徒の動向に関する複数の記事を入手することができた。【意義】これまで十分な資料調査がなされてこなかった被爆した広島のカトリック教徒の動向について、着実に一次資料を含む手記、関係文献、新聞資料等の収集を行っている。収集資料の中には、新たに資料発掘したものも含まれおり、これらの収集成果は、カトリック教界にとどまらず、広島、長崎の原爆の記憶の形成を考察する上で重要な成果であるといえる。聞き取りでは、生存する関係者がほとんどいない中で、戦後間もない広島のカトリック教界の状況について、貴重な証言を入手することができた。

全体としては、広島のカトリック教界の原爆の語りの位置づけを考察するための基礎資料となる『中国新聞』の集中調査に着手するなど、資料の調査・収集に力を注いできた。新聞に関しては、来年度も継続した調査が必要であるが、これまで満足な資料調査がされてこなかった被爆した広島のカトリック教徒の動向について、新たな資料を発掘するなど、一次資料を含む手記、関係文献、新聞資料等の収集に着実な成果をあげていることから、おおむね順調に進展しているとした。1広島で被爆した外国人神父を含むカトリック教徒に関する資料調査・上智大学図書館にて、アメリカのイエズス会関係資料の閲覧および複写を行った。広島で被爆した複数のイエズス会関係者の記事を確認することができ、占領初期のアメリカにおける貴重な一次資料を発掘することができた。・広島県立図書館において、被爆したカトリック関係者の資料収集を行った。2広島、長崎のカトリック教界の原爆の語りにおける位置づけの調査・広島県の呉市立中央図書館において、昨年度に続き、占領期の『中国新聞』の調査を実施した。7月に着手した調査は、平成30年7月豪雨により、利用していたJR呉線が2カ月間不通(全線開通は12月)になるという被害が生じたため、当初2カ月の予定を1週間に短縮せざるを得なかったが、その後、広島県立文書館においても紙媒体での閲覧ができることが確認できたため、日程および調査場所を広島県立文書館に変更し、8月末9月中旬、3月上旬から下旬までの計約1か月の調査を実施した。これにより、約4年間分の新聞資料を閲覧して必要部分の複写を行い、当時の原爆被害およびカトリック教徒の動向に関する複数の記事を入手することができた。上記のように、平成30年度は、昨年度に引き続き、広島、長崎のカトリック教界の原爆の語りの基礎資料を収集しつつ、原爆被害をめぐる言説空間というより広い枠組みの中に位置づけるための作業を進めている。平成30年度は、研究計画に基づき、『中国新聞』の原爆被害関連記事の調査に注力した。地味ではあるが、これまで収集した広島、長崎のカトリック教界の原爆の語りの基礎資料を、原爆被害をめぐる言説空間というより広い枠組みの中に位置づけるために欠かせない作業である。天災により調査計画の遅延・変更を余儀なくされたが、柔軟に対応することで影響を最小限に止めることができ、研究計画に沿い、調査は概ね順調に進展している。加えて、これまで満足な資料調査がなされてこなかった被爆した広島のカトリック教徒の動向について、新たな資料を発掘するなど、一次資料を含む被爆体験記、関係文献、新聞資料等の収集に着実な成果を挙げている。実際に広島で被爆したカトリック関係者のインタビューを開始し、直接お話を聞ける方は予想より少ないということが判明した。ただ、少ないながらも生存者へのアクセスは良好である。引き続き、資料調査と関係者へのインタビューを並行して進めたい。引き続き、カトリック関係者にインタビューを行いつつ、並行して資料調査を進めたい。
難治性慢性免疫性ニューロパチーへの抗モノクロナール抗体療法の応用

免疫療法に抵抗する難治性免疫性ニューロパチーに対して,rituximabの有効性と安全性を検討した.Rituximabは375mg/m^2を週に1回,計4回点滴静注し,多巣性運動ニューロパチー(MMN)1例,慢性炎症性脱髄性多発根神経炎(CIDP)1例,シェーグレン症候群に伴うニューロパチー(SN)1例,抗MAG抗体陽性IgM-MGUSニューロパチー(IgM-N)4例の全7症例に投与した.MMNでは投与から一定期間ではあるがIVIgの投与間隔が延長できる可能性が示唆された.IgM-Nは4例中3例で改善がみられ,新たな治療法として期待できる結果であった.全7症例で副作用はみられなかった.免疫療法に抵抗する難治性免疫性ニューロパチーに対して,rituximabの有効性と安全性を検討した.Rituximabは375mg/m^2を週に1回,計4回点滴静注し,多巣性運動ニューロパチー(MMN)1例,慢性炎症性脱髄性多発根神経炎(CIDP)1例,シェーグレン症候群に伴うニューロパチー(SN)1例,抗MAG抗体陽性IgM-MGUSニューロパチー(IgM-N)4例の全7症例に投与した.MMNでは投与から一定期間ではあるがIVIgの投与間隔が延長できる可能性が示唆された.IgM-Nは4例中3例で改善がみられ,新たな治療法として期待できる結果であった.全7症例で副作用はみられなかった.免疫機序が病態に関与する末梢神経疾患(免疫性ニューロパチー)は、CIDP、GBS、MMN、IgM MGUSニューロパチーやシェーグレン症候群や血管炎に伴うニューロパチーなど多岐にわたり、これらにはIVIgやステロイドをはじめとする免疫療法の単独ないし複数の有効性が報告されている。一方で、これらの従来型の治療法に反応しない症例群がいずれの疾患にも存在し、治療抵抗性をもたらす病態機序の解明や新規治療法の開発が期待されている。難治性ニューロパチーの病態には細胞性免疫や未知の自己抗体の関与が推定されているが、本研究では主に液性免疫因子への分子標的薬による介入を試みた。CD20の発現が特徴のBcell系システムへの選択的モノクローナル抗体であるrituximabは、悪性リンパ腫をはじめとする血液疾患への有効性ならびに安全性がすでに確立しており、他の免疫性疾患への応用が容易に期待できる。本研究では特に液性免疫因子の関与が示唆されるIgM MGUSニューロパチーに着目し、rituximabの有効性を臨床所見、電気生理(末梢神経伝導検査)、客観的感覚閾値(CASE IV)、IgM抗体価やガングリオシド抗体等の血清学的評価をもとに検討している。今までに名古屋大学倫理委員会の審査および承認を得た男性1例のMMNと3例のIgM MGUSニューロパチー(男性2例、女性1例、全例が抗MAG抗体陽性)について、悪性リンパ腫に準じたrituximabの投与プロトコール(375mg/体表m^2、週1回点滴静注、計10回)で投与し、各評価項目を収集しつつある。初回投与後の経過観察期間の最長は約10ヶ月であるが、研究からの離脱を余儀なくされた副作用は全症例で認めていない。現時点での治療効果は良好であり、運動機能(QSS)と感覚障害の改善、感覚閾値検査における客観的感覚障害の改善が得られている。電気生理所見では主に遠位潜時の短縮など脱髄所見の改善が著明であり、フローサイトメトリーによるCD20陽性細胞の消失を確認し、その後のIgM抗体価については変動を観察中である。現在までに従来型の治療に反応しない難治性ニューロパチーに対する新規治療法として有効性が期待できることが明らかになりつつある。現在も倫理審査待ちの症例が待機しており次年度以降も症例の蓄積が望める状況にある。平成21年度の研究実績概要で報告した多巣性運動ニューロパチー1例,抗MAG抗体陽性IgM-MGUSニューロパチー3例に加えて,平成22年度では新たにCIDP1例,抗MAG抗体陽性IgM-MGUSニューロパチー1例,シェーグレン症候群に伴うニューロパチー1例が追加された.いずれも名古屋大学倫理委員会の審査および承認を得たうえでrituximab投与を行い,いずれも悪性リンパ腫に準じたプロトコール(375mg/体表m^2、週1回点滴静注、計4回)で投与した.評価項目は臨床所見,末梢神経伝導検査,感覚閾値定量検査(CASE IV),血清学的所見を収集した.多巣性運動ニューロパチーの1例は,rituximab投与前はγグロブリン静注療法(IVIg)によく反応するものの,4週毎のIVIgが必須であった.本治療後からはIVIgの投与間隔を67週まで延長することができたが,投与後7ヶ月頃より再び4週毎のIVIgを必要とした.CIDPは,本治療によりCD20陽性細胞の消失を確認できたものの,各評価項目に明らかな改善はみられなかった.今後さらなる症例の蓄積が必要である.シェーグレン症候群に伴うニューロパチーは初回投与からおよそ3ヶ月で各評価項目を収集しつつある段階であるが,現時点での治療効果は良好である、液性免疫の関与が示唆される抗MAG抗体陽性IgM-MGUSニューロパチーは,4例中3例でいずれかの評価項目で改善がみられた.

徒手筋力は2例で改善し,3例で四肢末梢の自覚的なしびれ軽減と範囲の縮小がみられた.また,modified Rankin Scaleは2例で改善,1例は不変,残りの1例は1段階悪化した.血清IgM値は全体で低下がみられ,末梢神経伝導検査では,正中神経MCVの緩やかな改善とCMAPの改善がみられた.CMAPの改善は特に有効であった症例で顕著であった.全7症例への投与で副作用は全くみられなかった.
乳がんにおけるIL17RBの細胞生物学的・腫瘍免疫学的・臨床的意義の解明

乳がんにおける【IL17RB】分子の発現ががん細胞の生物学的特性やがん微小環境、免疫ネットワークに与える影響など、乳がん病態における役割については、未だ明らかでない。我々はこれまで、EMTs制御転写因子Snailを発現したがん細胞は、自身が悪性形質を獲得するだけでなく、本来はがんを攻撃するべき免疫機能を抑制して不全化してしまう新たながん進展機構を明らかにしてきた。最近、このメカニズムの一部に、IL17RBが関与している可能性を見出している。そこで本研究では、乳がん細胞を細胞生物学的、腫瘍免疫学的、臨床的な観点から網羅的に総合的に解析してIL17RB発現の意義を明らかにする。
視覚がもたらす花序形態の適応進化：送粉者の種間比較から探る最適な「見た目」の解析

動物媒の植物が作る「花序」の役割のひとつに、花粉を運ぶ送粉者に対する誘因効果の増大があげらる。本研究では、花序の最適な見た目を左右する要因のうち、特に色の役割を明らかにすることを目的とした。初年度は野外の花の色を解析し、「同じ地域で同時に咲く花の色が種間で異なる傾向(花色の過分散)」を発見した。この花色の過分散と送粉者の種類を結びつけるため、翌年度以降は送粉者の種類と花色の関係を調査した。その結果「送粉者のグループと特定の花色との結びつき」が明らかになった。動物媒植物の多くは花を複数まとめて咲かせる。この「花序」の役割のひとつに、花粉を運ぶ送粉者に対する誘因効果の増大があげられる。本研究の最終目標は、人工花を用いた実験により花序の最適な見た目を明らかにすることである。その際に用いる花の「色」は送粉者との相互作用を論じる上で重要であることから、初年度は野外の花を30週に渡ってサンプリングし、送粉者から見た花の色の解析に注力した。その結果得られた最大の成果は「同じ地域で同時に咲く花の色が種間で異なる傾向」と「外来種による撹乱」の発見である。野外で採取した244種の花の分光反射率を測定し、ハナバチ・アゲハチョウ・ハナアブの色覚モデルで送粉者の知覚する色の違いを定量した。そして、似た花色をした他種が少ないタイミングで開花するか否かをランダマイゼーションによって検定したところ、いずれの送粉者の目から評価しても、他種とは花の色が異なるように開花していることがわかった。同時に、外来種がそうした傾向を撹乱することも明らかとなった。互いに異なる花色についてはこれまで1例のみしか報告されていないばかりか、外来種の影響を提示したのは本研究が初めてであり、花序の見た目(色)の進化のみならず、群集構成や外来種問題を論じるうえで重要な証拠を得ることができた。一方、行動実験に用いるハナアブの個体数を十分に確保するため、シマハナアブ(Eristalis cerealis)の継代飼育系の確立にも取り組んだが、課題の残る結果となった。野外から採取した第1世代の親アブ約40個体を交配させ採卵し、千個体以上の幼虫(第2世代)を得た。幼虫の成長は当初順調に進んでいたが、蛹になる手前で大量死してしまい、最終的に得られた成虫は33個体にとどまった。この成虫から第3世代が産まれることを期待したが、交配・産卵には至らなかった。本研究の目標は、人工花を用いた実験により花序の最適な見た目を明らかにすることである。その際に用いる花の「色」は送粉者との相互作用を論じる上で重要であることから、初年度は野外の花の色の解析に注力し、「同じ地域で同時に咲く花の色が種間で異なる傾向(花色の過分散)」を発見した。2015年度はまず、以上の成果をPLOS ONE誌において発表した。初年度の結果から、植物は他種とは異なる色の花を咲かせることで異なる種類の送粉者を誘引し、異種間の花粉移動を減らしている可能性が強く示唆された。しかし、花色の過分散と送粉者の種類を結びつけたデータはない。そこで2015年度は、送粉者の種類と花色の関係を明らかにするための野外調査を32週にわたり行った。その結果「花色が異なると訪れる送粉者の種構成が異なること」や「送粉者のグループと特定の花色との結びつき」が明らかになった。野外調査が順調に進んだ一方で、行動実験に用いるシマハナアブ(Eristalis cerealis)の飼育系の確立については課題の残る結果となった。失敗に終わった初年度の反省をふまえ、防腐剤を用いた水カビ対策や飼育容器の保温などを実施したものの、第1世代の親アブから得た大量の幼虫を、成虫まで育てることができなかった。なお、マルハナバチを用いた花序の見た目の解析については少しずつ成果が出始めている。「花色変化」という形質に着目し、色変化をする株・しない株を人工花で作成しハチの行動を比較したところ、色の組み合わせによって結果が異なることがわかりつつある。当初計画していた行動実験については遅れ気味である。一方で、準備のために行った野外調査から、派生的ながらも花序の色と植物群集の関係についての重要な知見を得ただけではなく、花序の色と訪花者群集との対応関係を明らかにしつつあることを考慮すれば、計画以上に進展したと言える。以下、それぞれ具体的に述べる。2015年度における一番の成果は、花色の過分散を示した初年度の成果をさらに発展させ、「花色が異なると訪れる送粉者の種構成も異なること」や「送粉者のグループと特定の花色との結びつき」を示すデータをつけ加えたことである。様々な分類群を含む植物群集において花色の過分散の検出を試みた研究例はいくつかあるものの、実際に検出されたのは1例のみであり、送粉者の種組成との関連を調べた例はなかった。

2015年度の成果は、花色の過分散が、実際に異種間の花粉移動を減らしている可能性を強く支持するものであり、送粉生態学の分野だけでなく、群集構造の解明に取り組む研究者の注目を大きく集めることが期待される。なお初年度の結果をPLOS ONE誌において公開したことも大きな成果である。一方で、本研究の大きな特色のひとつとして掲げていた、ハナアブを用いた実験系の確立は2015年度も順調には進まなかった。ただし、マルハナバチを用いた行動実験については、当初の計画から遅れてはいるものの、少しずつ成果が出始めている。「花色変化」という形質に着目し、色変化をする株・しない株を人工花で作成しハチの行動を比較したところ、色の組み合わせによって結果が異なることがわかりつつある。引き続き実験を行うことで一定の成果が得られる目処が立ったことは2015年度の重要な成果のひとつである。動物媒植物の多くは花を複数まとめて咲かせる。この「花序」の役割のひとつに、花粉を運ぶ送粉者に対する誘因効果の増大があげられる。本研究の目標は、人工花を用いた実験により花序の最適な見た目を明らかにすることである。その際に用いる花の「色」は送粉者との相互作用を論じる上で重要であることから、初年度は野外の花の色の解析に注力し、「同じ地域で同時に咲く花の色が種間で異なる傾向(花色の過分散)」を発見し、2015年度にその成果をPLOS ONE誌において発表した。初年度の結果から、植物は他種とは異なる色の花を咲かせることで異なる種類の送粉者を誘引し、異種間の花粉移動を減らす可能性が強く示唆された。しかし、花色の過分散と送粉者の種類を結びつけたデータはない。そこで2015年度および2016年度は、送粉者の種類と花色の関係を明らかにするための野外調査をそれぞれ32週にわたり行った。その結果「花色が異なると訪れる送粉者の種構成が異なること」や「送粉者のグループと特定の花色との結びつき」が明らかになった。マルハナバチを用いた花序の見た目の解析では、「花色変化」という形質に着目し、まず、蜜の有無を知らせる花色変化が、マルハナバチの再訪問を促進することをまとめ、Functional Ecology誌において発表した。また、蜜の生産をやめると同時に色変化をする株・しない株を人工花で作成し、ハチの行動を比較したところ、色の組み合わせによっては、色変化が植物の繁殖に有利にはたらくことを明らかにした。今後は、その成果を論文にまとめ、国際誌で発表する予定である。なお、ハナアブの飼育系の確立については失敗に終わった。2016年度も、卵の採取から幼虫の発生までは順調に進むものの、水カビの発生によりその先の飼育が難しかった。動物媒の植物が作る「花序」の役割のひとつに、花粉を運ぶ送粉者に対する誘因効果の増大があげらる。本研究では、花序の最適な見た目を左右する要因のうち、特に色の役割を明らかにすることを目的とした。初年度は野外の花の色を解析し、「同じ地域で同時に咲く花の色が種間で異なる傾向(花色の過分散)」を発見した。この花色の過分散と送粉者の種類を結びつけるため、翌年度以降は送粉者の種類と花色の関係を調査した。その結果「送粉者のグループと特定の花色との結びつき」が明らかになった。当初計画していた行動実験については遅れ気味である一方で、実験準備のために行った野外調査から、派生的ながらも花序の色の進化に関して重要な知見を得ることができた点では、計画以上に進展したと言える。以下、それぞれ具体的に述べる。大きく進展したのは、同時に開花する他種の花の色が、花色の進化や、植物群集の種構成に影響する可能性を支持するデータを示せたことである。
新しい組織化学「酵素抗原法」の技術開発:組織切片において特異抗体産生細胞を染める

「酵素抗原法」は、酵素やハプテンなどで標識した抗原を用いて、組織切片上の特異抗体産生細胞を可視化する技術である。本技法により、「特異抗体産生細胞の局在観察」という新たな視点で病態を解析できる。我々は、酵素抗原法の再現を行い、horseradish peroxidase(HRP)を足底部から皮下免疫したラットの脾臓と膝窩リンパ節の凍結組織切片を、HRPで染色して、抗HRP抗体産生細胞を証明した。今回我々は、ovalbumin(OA)とkeyhole limpet hemocyanin(KLH)を用いて、HRP以外の抗原でも、酵素抗原法が適用可能か検証した。具体的には、OAとKLHをラットの足底部へ皮下免疫した後、脾臓および腋窩・膝窩・鼠蹊部のリンパ節を採取して、4%パラホルムアルデヒド固定後凍結組織切片を作製した。この切片に対して、ビオチン標識した各抗原を用いて組織染色を試みた。さらに、酵素処理による切片内の抗体活性の賦活化も検討した。その結果、採取したすべての組織において、切片を蛋白分解酵素処理することで、OAとKLHに対する抗体産生細胞が検出された。各抗原に特異的な抗体産生細胞の割合は、HRPを免疫した際と同様に、両抗原ともに、免疫部位に近いリンパ節の方が脾臓よりも高かった。以上の結果から、HRP以外の抗原でも、酵素抗原法が適用可能であることが証明された。そして、抗原の曝露がより著しい部位に、より多くの特異抗体産生細胞が集蔟することも再確認できた。本研究の目的は、組織切片上の特異抗体産生細胞の局在を可視化する「酵素抗原法」の方法論を確立することである。酵素抗原法とは、標識抗原を用いて組織切片上の特異抗体産生細胞の局在を可視化する、今までにない組織化学技術である。「酵素抗体法」が、抗体に酵素などを標識して、組織内の抗原を可視化するのに対して、「酵素抗原法」は、抗原に酵素やハプテンを標識し、組織内の特異抗体を可視化する技法である。このように、「酵素抗原法」は、現在広く応用されている「酵素抗体法」の裏返しであり、理論的に十分可能な技術である。我々は現在までに、horseradish peroxidase(HRP)を足底部から免疫したラットの鼠徑部リンパ節および脾臓を対象として、酵素抗原法の再現性を検討している。鼠徑部リンパ節および脾臓の4%パラホルムアルデヒド固定後凍結組織切片を、抗原であるHRPと反応させたところ、多数の形質細胞にHRP反応陽性所見が得られ、抗HRP抗体産生形質細胞を可視化することができた。さらに、組織切片中の全形質細胞数に対する抗HRP抗体産生形質細胞数の割合を解析した。その結果、抗原投与部位から遠い脾臓では約10%であったのに対して、より近い鼠徑部リンパ節では約40%の形質細胞が抗HRP抗体を産生していた。これは、局所リンパ組織の形質細胞を解析すれば、そこでドミナントに感作している抗原を特定できる可能性を示している。現在、今回得られた特異抗体産生形質細胞の出現頻度の再現性および、酵素抗原法の応用性を検討するため、ovalbuminおよびkeyhole limpet hemocyaninを同様に免疫したラットのリンパ節および脾臓を対象に、ビオチン化抗原を用いた酵素抗原法を試みている。また、炎症性腸疾患の病変局所で産生される抗体の解析を行っており、その対応抗原を用いた酵素抗原法も検討する予定である。
第三紀温暖要素にもとづいた日本列島ー台湾間の植物交流史の解明

日本の後期新生代層に含まれ「第三紀温暖要素」と呼ばれてきた台湾固有属(コウヨウザン属Cunninghamiaおよびタイワンスギ属Taiwania)の成立史を解明し、東アジアの植生形成において琉球列島が果たした役割を明らかにするのが本研究の目的である。これらの“温暖要素"が「日本列島から琉球列島を経由して分布を南に広げた」という仮説を検証するため、陸橋が成立したと考えられる前期更新世以前に日本列島から産出する2属の化石に注目し、(1)それらが現生種に同定できるか、(2)現生種と同様の環境に生育したか、を検証課題とし研究に取り組んだ。初年度からH29年度にかけては、九州各地の前期更新世ー鮮新世植物群の標本の分類学的解析と古気候解析のための群集全体の形態解析を進め、H30年度には、産総研地質標本館などにおいて追加資料の解析を行うとともに、各化石群集から産出した化石標本のクチクラプレパラートを作成し、分類学的研究を進めた。その結果、後期鮮新世から前期更新世にかけて産出したコウヨウザン属化石はすべて台湾自生種に同定できた。さらにそれらの化石群集全体を葉縁解析法と呼ばれる古気温解析法により解析し、年平均気温が7.7-15.4°Cの範囲に含まれることを明らかにした。この値は、C. konishii (600-2,220m)の生育気温条件(9.7-19.5°C)の範囲にほぼ含まれ、これらが現生の群集と同じかより低い気温で生育した可能性を示した。以上のとおり課題を検証し作業仮説を証明することができた。すなわち、日本の後期新生代層から産出する台湾要素のうち、少なくともコウヨウザン属化石は、鮮新世以前の日本にもともと存在したもので、寒冷化とともに琉球列島などを通じて南に分布を広げたものである。タイワンスギ属化石については分類学的な問題が提起され、今後の検討課題としてさらに研究を進める予定。日本の後期新生代層には現在の台湾に自生する植物属や種がしばしば含まれ、これらは南からきた"温暖要素"としてとらえられてきたが、これらの要素は日本列島では新第三紀を通じて化石記録が認められる一方、現在の分布域である台湾では化石が産出しない。このことから、これらの"温暖要素"は日本列島から琉球列島を経由して分布を南に広げたという仮説を提示できる。この仮説が証明されれば、従来認識されていなかった植物種の分布経路を明らかにすることにつながり、琉球弧を通じた台湾および日本本土の生物相の成り立ちにおいて新たな視点をもたらすことができる。この仮説を証明するため、本研究では台湾現生種のランダイスギおよびタイワンスギの2種をターゲットに下の2つの検証課題を設定した。(1)琉球列島を通じた陸橋が存在したと考えられる、前期更新世以前の日本に台湾現生種(="温暖要素")がすでに存在した(分類学的研究)。(2)それらが現生種と同じ環境条件下に生育していた(古気候学的、古生態学的研究)。である。これらを検証することで、“温暖要素"と考えられたこれらの要素が、実は寒冷期に南に分布を広げた可能性を指摘できることとなる。また、総合的な分類学的研究を進めるため、本研究では葉化石を専門とする矢部とともに、花粉化石の藤井利之博士(岡山理科大学、研究分担者)、木材化石のEun-Kyong Jeong博士(韓国全北大学、研究協力者)を組織した。平成28年度は琉球列島最北端の種子島(鹿児島県西之表市)の形之山において、下部更新統増田層形之山部層の発掘調査を行った。本層では30年ほど前に行われた調査によって、多くの脊椎動物化石とともに台湾現生種と推測される植物化石が報告されていたが、当時は分類学的な研究が十分に行われていなかった。発掘調査の結果得られた、大型化石(葉・材)、花粉化石の分類学的検討を現在進めている。研究初年度となった平成28年度は、琉球列島最北端に位置する種子島(鹿児島県西之表市)に分布する下部更新統増田層形之山部層において、7/19-22に予備調査(矢部)を、10/10-17に現地地質調査と化石採集を行った(矢部・藤井)。化石を含む暗灰色泥層および砂質シルト岩層はおよそ80cmの厚さがあり、幅2m、奥行き1mの範囲を発掘し、花粉分析用の連続サンプルを採集するとともに、大型化石抽出用のブロックサンプルを全層準から採集した。さらに、残った岩石を現地で小割りし、採集したすべての資料を各研究機関に送付し、現在までに化石の抽出と分析を進めている。矢部は葉、種子・果実、材などの大型化石を検討するため、採集したブロック資料からの化石抽出を進めている。まずは適切な抽出方法を見極めるため、一部の資料を対象に薬品処理、凍結乾燥法、物理的剥離など様々な方法を試み、種ごと、岩相ごとに異なる方法が必要であることがわかってきた。こうした予備実験の結果、現在までに多くの広葉樹種とともに数点のランダイスギおよびタイワンスギの葉化石が抽出できた。一方、藤井は形之山部層の全層準サンプルを10cmピッチでとりわけ、標準的な花粉分析法にしたがって花粉化石の抽出を行った。さらに抽出した化石を電子顕微鏡で撮像し、それらの同定作業を進めている。日本の後期新生代層には現在の台湾に自生する植物属や種がしばしば含まれ、これらは南からきた"温暖要素

"ととらえられてきたが、これらの要素は日本列島では新第三紀を通じて化石記録が認められる一方、現在の分布域である台湾では化石が産出しないことから、これらが日本列島から琉球列島を経由して分布を南に広げたという仮説を提示できる。この仮説を証明するため、本研究では台湾現生種のランダイスギおよびタイワンスギの2種をターゲットに、1)琉球列島を通じた陸橋が存在したと考えられる、前期更新世以前の日本に台湾現生種(="温暖要素")がすでに存在したこと、2)それらが現生種と同じ環境条件下に生育していたことについて検証をすすめている。平成29年度は前年度の発掘調査で得られた形之山化石群の化石の抽出と分類学的な分析を進め、大型化石では、従来、ランダイスギとされた種がランダイスギに同定できることを確かめた。一方タイワンスギについては、クチクラの検討結果からスギである可能性が示唆された。また、ともに産出した化石の検討結果から、これらが現在の屋久島の高度600-1000mの群集に近いことが明らかとなった。研究分担者の藤木による花粉分析では、ヒノキ科植物の種レベルでの同定のためSEMでの観察をすすめるとともに、泥岩からの花粉分析の精度をさらにあげて気候的な背景を明らかにするよう努めた。花粉分析の結果も、基本的には大型化石の結果を支持するものとなっている。当該年度はさらに九州本土における鮮新世後期から更新世前期の化石群集の再検討を進め、コウヨウザン属、タイワンスギ属化石の分類学的研究と古気候学的解析を進めている。本研究に関して、当該年度は学会発表2件(うち国際学会1件)を行い、本州の前期更新世化石群集から得られたランダイスギ化石を含む化石群集の分類学的な研究の結果を学術論文として出版した。平成29年度は、種子島の下部更新統増田層形之山部層から採集したブロックサンプルからの大型化石の抽出と同定作業を進めた。また、花粉については、同層の泥岩層の連続セクションから2cmピッチで試料を取り出し、花粉分析を行った。さらに、種レベルでの同定のため、SEMでの詳細な表面観察を行った。大型化石の分析結果から、類縁の不明なものも含め約50種を認めた。もっとも多産したのはクスノキ科のタブノキ、ブナ科のシラカシ、ウバメガシ、マツ科のクロマツおよびヤクタネゴヨウ類似種で、さらにヒノキ科のランダイスギ類似種、スギ、ブナ科のタイワンブナ類似種が続いた。また、量的には少ないものの、照葉樹林の構成種であるブナ科のマテバシイ類似種やアカガシ、アラカシなどを含んでいた。一方、マツ科のツガ、モミ、トウヒ属、ヒノキ科のネズコ、イチイ科のイヌガヤなど温帯性針葉樹の葉や球果、種鱗片などがわずかに認められた。花粉分析結果も大型化石の結果と整合的で、マツ属とスギ属が最も多く、ついでブナ属、コナラ属アカガシ亜属、ウバメガシ類、シイ類花粉が多く、モミ属、ツガ属およびトウヒ属花粉を含んでいた。これらの結果から、現在の屋久島の600-1000m程度の高度の植生との高い類似性が示された。形之山部層堆積当時(約130万年前)は寒冷期であり、現在よりも35度程度低い年平均気温が想定される。この結果について、7月に中国深センで開催された国際植物学会議、9月に愛媛大学で開催された地質学会大会で発表した。10月以降は、九州本土の鮮新世ー更新世植物化石群集中の“温暖要素"の存在を確かめるため、大阪市立自然史博物館および熊本県博物館ネットワークセンターにおいて、それぞれ九州南部および北部産の化石群集の再検討を行なった。現在それらの分析を進めているところである。
ショウジョウバエの精子形成過程における細胞の増殖と成長を制御する機構に関する研究

生殖細胞の形成過程には体細胞と異なる細胞の増殖、成長が観られる。ショウジョウバエのインスリン様ペプチド、同受容体、シグナル伝達因子等の遺伝学的解析により、インスリンシグナルが精子幹細胞の分裂促進(G2期/M期)や精母細胞の成長を誘導することを明らかにした。一方、精母細胞の成長には、体細胞で同伝達系の下流因子とされるFoxoは関与しないこと、Torシグナル伝達系による制御も必須であることがわかった。ショウジョウバエのGa14/UAS遺伝子強制発現系を用いて、インスリン様ペプチドilp2を産生する細胞にのみ細胞死タンパクReaperを発現させ、ilp2ペプチドが産生できない個体を作製した。加えてインスリン受容体、および同シグナル伝達因子Chicoの雄不妊型突然変異体も作製した。これらの精子幹細胞を観察したところ、変異体では加齢に伴い精子幹細胞の減少が顕著になっていることがわかった。さらに以下の方法により精巣内の精子幹細胞が一定時間内に分裂する効率を推定した。このため、GFPを融合した中心体タンパクPACTを精子幹細胞内で発現させると、この細胞がS期を1回通過すると中心小体の半分が、2回通過するとその両方がGFP標識される。S期を経ていない細胞は標識されない。これを指標に精巣内の各生殖幹細胞が一定時間内にS期を何回通過したかを判定し、分裂効率とした。上記変異体では精子幹細胞の分裂効率が低下していることが明らかになった。つぎに精子幹細胞の細胞周期進行におよぼすインスリン・シグナル伝達系の影響を調査した。上記の突然変異体が持つ精子幹細胞に対して、抗リン酸化H3抗体染色、抗サイクリンE抗体染色、抗サイクリンB抗体染色をおこなったところ、G2期の細胞数が増加するとともに、他の時期の細胞数が減少していることがわかった。この結果は、同シグナルが精子幹細胞のG2期に作用し、M期への進行を促していることを明らかにした。生殖細胞形成過程には、減数分裂前に通常の体細胞とは異なる細胞の増殖、成長がプログラムされている。これら生殖系列の細胞増殖と成長を制御する機構については不明な点が多い。本研究では、ショウジョウバエの精子幹細胞の分裂を誘導する分子機構、精母細胞の成長を制御する機構について解析を進めている。今年度は、とくに精母細胞の成長機構に重点をおいた。減数分裂開始前の成長期において精母細胞はその容積を最大25倍増加させる。これはショウジョウバエの2倍体細胞においては最大の細胞成長である。これを誘導する分子機構はわかっていない。InR突然変異体(InR^<E19>/InR^<339>)では、細胞サイズが最大になるS6期の精母細胞の直径が野生型の68%しかない。I1p2産生細胞を欠く変異体でも野生型の83%に減少していた。この結果は精母細胞の細胞成長もインスリンシグナル伝達系で誘導されていることを示唆している。体細胞では栄養状態が悪く、インスリンが誘導されない場合は転写因子Foxoが翻訳因子e1F4を抑制することにより、代謝を負に制御する。そこでInRとFoxoの2重変異体を作製し、精子幹細胞の分裂効率と精母細胞の成長を観察した。前者には有意な有意な抑圧がみられたが、後者にはそれがみられなかった。したがって、Foxoは精子幹細胞の分裂には負の調節因子として働いているが、精母細胞の成長には関与しない可能性が考えられる。InRの下流にはFoxoに依存しないRAS-MAPK経路も活性化しているので、細胞の種類によりシグナル伝達経路が異なる可能性も考えられる。また精母細胞の成長はInR変異により顕著に抑制されたわけではないので、他の経路の関与も示唆される。現在、Torシグナル伝達経路の構成因子であるTor、Tsc1、Tsc2、Rhebの突然変異、ノックダウン個体により細胞成長が影響を受けるかについて検討中である。生殖細胞の形成過程には、通常の体細胞とは異なる細胞の増殖、成長が観察される。本研究では、ショウジョウバエの生殖系列細胞に特異的な細胞増殖と成長を制御する機構を制御する機構を明らかにする研究を進めてきた。今年度は、とくに精母細胞の成長を誘導する機構を解析した。減数分裂開始前の成長期において精母細胞は容積を25倍増加させる。これまでにインスリン様ペプチドの産生細胞を欠く個体およびインスリン受容体の突然変異体では精母細胞の成長が阻害されることをみいだした。そこでこの細胞成長を誘導するシグナル伝達因子の遺伝学的同定を試みた。同受容体の下流因子IRS/Chicoの機能欠損型突然変異体では精母細胞の有意な成長阻害が見られた。一方、シグナル伝達因子PI3キナーゼ、RAS87Dの活性型変異Dp110-CAAX、RAS85D^<v16>をそれぞれ精母細胞で発現させると、精母細胞の過度な成長がみとめられた。この結果は精母細胞の成長を促すインスリン様ペプチドのシグナルはRas/MAPK経路およびPI3キナーゼ/Akt

経路の両方を介して伝達されることを示唆している。Aktは細胞成長を負に制御する転写因子Foxoをリン酸化することにより抑制する。Aktリン酸化サイトを改変したFoxo変異体はAktによる抑制を受けない。この変異体を発現させたところ精母細胞への影響は認められなかった。Foxoは精子幹細胞の分裂には負の調節因子として働くが、精母細胞の成長には関与しない可能性が考えられる。さらにインスリン経路と平行するTorシグナル伝達経路の関与を検討するため、Tor機能欠損型変異、その活性化因子Rhebならびに抑制因子Tsc1,Tsc2の機能欠損変異体において精母細胞の成長を調べた。その結果、これらの制御因子を介したTorシグナル伝達系も精母細胞の成長誘導に関与することが強く示唆された。
環境騒音に含まれる純音性騒音の評価方法に関する研究

身近な感覚公害の一つである環境騒音問題も依然として深刻な状況にあり、決して疎かにできず、この問題を解決するためには、環境騒音に含まれる衝撃性騒音、間欠性騒音、純音性騒音の影響の評価方法を確立し、評価・対策・予測することが必要である。これまで、衝撃性騒音については若干の検討を進めてきており、本研究は純音性成分を含む環境騒音の影響評価に着目して計画した。本研究では、環境騒音に含まれる純音性騒音の評価方法を確立するための学術的基礎資料を得ることを目的として、実測調査および実験室実験による心理的影響評価によって、国際的に採用されているエネルギーベースの評価量の適用範囲および限界について検討した。2011年度に実施した純音成分を含む環境音をモデル化して行った以下の被験者実験について、一部見直しが必要となり、低周波成分にも拡張して、2012年度に再実験を実施した。わが国の一般的な環境における純音性騒音の実態を把握するため、卓越した狭帯域スペクトル成分を含む純音性騒音として、発電・変電設備、工場の回転機械類、ジェット機騒音、自動車タイヤ騒音に含まれる気柱共鳴音等を対象としてフィールド調査を行い、得られた騒音データを分析して、低周波成分にも拡張してモデル化を試み、モデル音を試験音として主観評価実験を行った。また、純音成分の周波数および背景騒音に対するレベル差をパラメータとして、純音性の知覚の程度(tonal audibility)、背景騒音のみの条件に対するラウドネスおよびアノイアンスの増加の程度を調べた。その場合、カテゴリー判断法、ME(Magnitude Estimation)法などの心理学的測定法を用いて解析し、この結果から純音性騒音に対する聴覚的な反応と各種聴感物理量との対応関係を検討した。環境騒音に含まれる衝撃性騒音、間欠性騒音、純音性騒音の影響の評価方法を確立し、評価・対策・予測することが求められている。本研究では、実測調査および実験室実験による心理的影響評価によって、国際的に採用されているエネルギーベースの評価量の適用範囲および限界を把握することで、環境騒音に含まれる純音性騒音の評価方法を確立するための学術的基礎資料を得ることを目的とする。まず、一般的な環境における純音性騒音の実態を把握するため、卓越した狭帯域スペクトル成分を含む純音性騒音として、発電設備、回転機械類(換気設備)、ジェット機騒音、自動車騒音等を対象としてフィールド調査を行い、得られた騒音データを分析して、モデル化を試みた。純音の知覚の程度(tonal audibility)、背景騒音のみの条件に対するラウドネスおよびアノイアンスの増加の程度を調べるために、純音成分の周波数および背景騒音に対するレベル差をパラメータとして、基礎的な主観評価実験を行った。さらに、フィールド調査において収録した実際の純音性成分を含む騒音を試験音として用い、無響室内に設置した6チャンネル再生システムを用いて、現実の騒音暴露の状況に近い条件で主観評価実験を行い、純音成分を含む騒音の評価方法を検討した。騒音の物理的特性の他、騒音源の種類の違いによって心理的影響に差が生じる可能性も考えられるが、この問題については受聴者の騒音源に対する価値観、親近感などについて社会学的な立場からの検討も必要であり、ひとまず音響学的立場からの基礎的な知見を整理した。純音性騒音の実態を把握するため、卓越した狭帯域スペクトル成分を含む純音性騒音として、風力発電設備、ジェット機騒音、自動車タイヤ騒音に含まれる気柱共鳴音、電気自動車騒音に含まれるインバータ音等を対象としてフィールド調査を行い、得られた騒音データを分析して、モデル化を試みた。その際、背景騒音のスペクトル特性、純音成分のスペクトル分布および帯域幅、背景騒音(noise floor)に対する純音成分の卓越度(レベル差)に着目して解析を行った。つぎに、純音性騒音のモデル音を試験音として音響実験室内に3次元シミュレーション音場を構築し、主観評価実験を試みた。純音成分の周波数および背景騒音に対するレベル差をパラメータとして、純音性の知覚の程度(tonal audibility)、背景騒音のみの条件に対するラウドネスの増加の程度を調べた。この結果から純音性騒音に対する聴覚的な反応と各種聴感物理量との対応関係を検討した。なお、環境騒音に含まれる純音性騒音の心理的影響を調べるのに先立ち、まだ明らかにされていない低周波領域における純音閾値を調べるために、新たに実験設備を構築し、10Hz200Hzを対象として、年代別の被験者群を集めて聴感実験を実施した。

2011年度に純音成分を含む環境音をモデル化して被験者実験を行い、2012年度は、現場で収録した純音成分を含む実環境音を音響実験室に3次元的にシミュレートして被験者実験を行う予定であったが、2011年度に行った基礎実験に見直しが必要となり、2012年度の計画を一部変更し、基礎実験について再実験を行うこととしたため、当初計画よりはやや遅れているが、新たな実験を追加して実施しており、次年度で目標を達成できる見通しである。当初予定にはなかった純音閾値実験を実施したため、純音性騒音をモデル化した基本的な聴感実験がやや遅れているが、全体の計画としてはおおむね順調に進展している。当初2012年度に実施する予定をしていた計画通り、現場で収録した純音成分を含む実環境音を音響実験室に3次元的にシミュレートして被験者実験を行い、その結果をまとめて日本音響学会誌に投稿する。引き続き、評価実験を行う上で必要な純音性騒音を含む環境騒音データの収集を適宜行い、純音性騒音のモデル化についても見直しを行い、検証していく。居室内に透過した騒音が及ぼす心理的影響を評価するために、室内外の伝達関数を測定し、時間特性も考慮した遮音特性フィルタを作成する。フィールド調査において6チャンネル収音システムによって収録した実際の純音性成分を含む騒音を試験音として用い、無響室内に設置した6チャンネル再生システムを用いて、現実の騒音暴露の状況に近い条件で主観評価実験を行う。現有のシステムに実時間たたみ込み演算処理が可能な装置を付加することで、被験者の反応に適応させた条件をリアルタイムで処理して提示することが可能で、詳細な検討が可能となる。これらの実験による結果から、純音性騒音の評価方法として提案されているISO/FDIS 1996-2 Annex C (Objective method for assessing theaudibility of tomes in noise - Reference method)および同Annex D (Simplified method)に示されている方法などの検証を行い、必要な場合には新たな評価方法(簡易化)を検討する。また、騒音の物理的特性の他、騒音源の種類の違いによって心理的影響に差が生じる可能性も考えられ、この問題については受聴者の騒音源に対する価値観、親近感などについて社会学的な立場からの検討も必要であり、ひとまず音響学的立場からの基礎的な知見を整理しておきたい。2012年度に計画していた被験者実験の一部と国際学会での発表、および学会誌への投稿を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。次年度、引き続きフィールド調査を行うために旅費および人件費・謝金を計上し、また国際学会での発表を2回(イギリス、ニューヨーク)予定しており、当初計画よりも増額して旅費を計上する計画である。
口腔疾患に対する禁煙介入

歯科口腔疾患を有する患者の禁煙治療は、医科単独で行われるよりも歯科口腔疾患治療の一環として歯科医療従事者自身によって行われる方が禁煙成功率は高いことがわかっている。本研究は歯科口腔疾患を有する患者に歯科医師自身が禁煙介入を行い、禁煙による禁煙継続率の維持と口腔疾患の改善率を明らかにすることが目的である。平成30年12月末の登録締め切りの時点での登録症例77例のうち、研究に同意して実際に研究を開始したのは71例で、この1年間で20例の新規登録者があった。そのうち禁煙介入を行ったのは59例(83%)で、治療開始から禁煙介入を実施したのは54例であった。内訳は口腔粘膜疾患34例、歯周病15例、インプラントの5例であった。禁煙介入でニコチンパッチを使用して禁煙を行った者は37例(63%)であった。禁煙継続率治療開始から禁煙介入を実施した被検者54例の3ヵ月後で禁煙を継続しているのは33例(61%)で、6ヵ月後の禁煙継続は対象被検者54例のうち17例(31%)、12ヵ月後は対象被検者54例のうち10例(19%)であった。一方、禁煙介入していない被検者12例中禁煙を実施したのは1例(8%)で、12ヵ月の観察時点で禁煙を継続している。口腔疾患の改善率禁煙により喫煙関連疾患の改善が見込まれる。本研究では、口腔前がん病変、歯周病、インプラント治療における禁煙の効果を禁煙前の状態と比較をする。いずれも2年間の観察期間に達している症例が少ないため十分な評価が得られる状態にはまだない。中間評価では歯周炎の疾病進行度は、全顎6点法におけるプロービング時の出血(BOP)の陽性率、およびポケット深さ(PD)が4mm以上の部位の割合を用いて評価し、BOP陽性率は登録時に48.4%であったが38.4%に低下し、PD4mm以上の部位の割合も54.5%から35.8%へと低下し改善を認めた。多施設共同研究ではあるが、研究登録症例が当初の計画通りに十分な数が集まっていない。HPV-DNAのサンプル採取に問題のある試料が散見されるため検体採取の標準化を進めている。前年度、中間評価として研究結果の中で禁煙継続率を中心に日本歯科医学会雑誌に報告した。研究計画で算出したサンプルサイズに達していないが、口腔疾患の改善度についてはデータ採取をしっかりと指示していく予定である。HPV-DNA陽性率の変化については、禁煙前と禁煙後の陽性率を算出し禁煙の効果を評価する。研究結果の公表については、今年度タバコ関連の国際学会で当該研究結果について発表を行う。登録症例51例(平成29年末)のうち禁煙介入を行ったのは43例(84%)で、そのうち治療開始から禁煙介入を実施したのは39例であった。内訳は口腔粘膜疾患24例、歯周病12例、インプラントの3例で、治療途中から実施したのは歯周病の3例、インプラントの1例であった。禁煙介入でニコチンパッチを使用して禁煙を行った者は26例(67%)であった。被験者33例の3ヵ月後の平均禁煙継続率は61%、6ヵ月後は33%であった。禁煙継続率と患者属性の関係では、男性の継続率は35%で、女性は65%と男性よりも有意に高かった(p=0.011)。研究の進捗状況はほぼ毎月行われる9学会の代表者会議で検討を行っている。疾患改善率に関して歯周炎の改善率について登録時と介入後3か月の再評価時を比較した。歯周炎の疾病進行度は全顎6点法におけるプロービング時の出血(BOP)の陽性率、およびポケット深さ(PD)が4mm以上の部位の割合を用いて評価した。BOP陽性率は登録時に48.4%であったが38.4%に低下し、PD4mm以上の部位の割合も54.5%から35.8%へと低下し、登録患者の歯周病は介入により改善した。HPV-DNAの解析については、登録期間中に41検体が収集された。QIAamp DNA Micro Kit (Qiagen)を用い、固定した細胞からDNAを抽出した。全般的に採取細胞数が少なく、DNA収量も少ない症例が多かった。PCRと、電気泳動による約150 bpのバンドの確認を行ったところ、ごく薄いバンドのみられた症例もあったが、はっきりしたバンドが検出された症例はなかった。研究計画で算出したサンプルサイズに達していない。今後関連学会総会等を通じて症例登録の増加を推進していく。また、HPV-DNAのサンプル採取に問題のある試料が散見されるため検体採取の標準化をHP上で行っていく。

内訳は口腔粘膜疾患34例、歯周病15例、インプラントの5例であった。禁煙介入でニコチンパッチを使用して禁煙を行った者は37例(63%)であった。禁煙継続率治療開始から禁煙介入を実施した被検者54例の3ヵ月後で禁煙を継続しているのは33例(61%)で、6ヵ月後の禁煙継続は対象被検者54例のうち17例(31%)、12ヵ月後は対象被検者54例のうち10例(19%)であった。一方、禁煙介入していない被検者12例中禁煙を実施したのは1例(8%)で、12ヵ月の観察時点で禁煙を継続している。口腔疾患の改善率禁煙により喫煙関連疾患の改善が見込まれる。本研究では、口腔前がん病変、歯周病、インプラント治療における禁煙の効果を禁煙前の状態と比較をする。いずれも2年間の観察期間に達している症例が少ないため十分な評価が得られる状態にはまだない。中間評価では歯周炎の疾病進行度は、全顎6点法におけるプロービング時の出血(BOP)の陽性率、およびポケット深さ(PD)が4mm以上の部位の割合を用いて評価し、BOP陽性率は登録時に48.4%であったが38.4%に低下し、PD4mm以上の部位の割合も54.5%から35.8%へと低下し改善を認めた。多施設共同研究ではあるが、研究登録症例が当初の計画通りに十分な数が集まっていない。HPV-DNAのサンプル採取に問題のある試料が散見されるため検体採取の標準化を進めている。前年度、中間評価として研究結果の中で禁煙継続率を中心に日本歯科医学会雑誌に報告した。症例登録期間を平成30年12月末まで延長した。今後症例数をさらに増やしその他口腔疾患の改善率を明らかにしていく。また、平成30年度は関連学会で当該研究に関連したシンポジウムと外部評価者との研究会を計画している。研究計画で算出したサンプルサイズに達していないが、口腔疾患の改善度についてはデータ採取をしっかりと指示していく予定である。HPV-DNA陽性率の変化については、禁煙前と禁煙後の陽性率を算出し禁煙の効果を評価する。研究結果の公表については、今年度タバコ関連の国際学会で当該研究結果について発表を行う。昨年は登録症例数が充分な数に達していなかったため、支出が少なかった。今年度はデータ管理、試料解析のための試薬、研究会開催のための招聘費用、外部協力機関との会議等で助成金使用を予定している。前年度は登録症例数が充分な数に達していなかったため、支出が少なかった。今年度はデータ管理、試料解析等で助成金使用を予定している。