hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイオキシン低濃度曝露による健康影響と遺伝子多型との関連

私は協力研究者と共に、1)ダイオキシン類曝露による遺伝子発現の個人差、2)酸化ストレス状態評価法の確立、3)生体影響に対するダイオキシン類と多環芳香族との間の干渉効果、の3テーマに沿って研究を進めた。1)複数の清掃工場と産業廃棄物焼却工場の労働者の調査により、各曝露ダイオキシン類当たりの遺伝子発現誘導能指標を用いることにより対象集団を2群(誘導発現量の高い群、低い群、それぞれI, II群とした)に分割できることが分かった。CYP1B1とCYP1A1の遺伝子発現の誘導に関しては、I群はダイオキシン類への感受性が高く、II群はダイオキシン類への感受性が低い群と考えられた。実際にどの遺伝子の多型がこの2群形成に関与しているかはこれからの問題であるが、表現型という実際に出現している影響から遺伝子多型を評価できる方法を手に入れることができたことは非常に価値が高い成果であると考える。2)酸化的DNA損傷物質である8-hydroxy-2' -deoxyguanosine(8-OH-dG)の尿中排泄量を用い、ダイオキシン類曝露による酸化ストレス反応の個人差を評価したい。そのため、一番安定した値が得られる尿サンプル、その保存法、そしてその方法を用いた一般生活状態における主要変動要因の検討を行った。その結果、早朝2番尿を用いた尿量補正値ないし尿流量当たりの排泄量を用いると早朝1番尿を用いた尿量補正値と比較して安定な指標となること、そして尿流量当たりの排泄量の方がより安定であることが分かった。また24時間までなら室温保存でも影響がないことが分かった。さらに、この指標は今まで報告されている喫煙、食事、運動の他に睡眠時間にも影響されることが分かった。但し、睡眠時間の場合は線形反応ではなく非線形U字型であった。3)炭素成分の燃焼ではダイオキシン類ばかりではなくやはり発がん性がある多環芳香族類が生成することがよく知られている。そこで我々はダイオキシン類と多環芳香族類両方に曝露されている可能性のある清掃工場と産業廃棄物焼却工場の労働者の酸化ストレスレベルへの影響を検討することにした。血液中ダイオキシン類、尿中1-hydroxypyreneと2-naphthol、尿中8-OH-dを測定した。重回帰分析により各工場の効果、喫煙の効果を分離した結果、ダイオキシン類曝露レベルは酸化ストレスレベルに影響していなかったが、多環芳香族類曝露に関しては、pyreneではなくnaphthaleneに曝露されている集団で酸化ストレスレベルが上昇していた。目的:我々はダイオキシン曝露による生体影響指標としてDNAの酸化損傷に注目し80H-DGを標的として検討してきた。一方、研究を進める中で尿中80H-DG量が常に高値である人と常に低値である人の存在が確認された。そこで我々は、酸化ストレスを生じさせる主要原因であるP450とDNA修復酵素に注目してその多型とダイオキシン曝露との関係を研究することを計画した。

進捗状況:平成16年度はダイオキシン類曝露が考えられる一般ごみ清掃工場、産業廃棄物焼却工場及び家電製品リサイクル工場の労働者集団の協力を得て健康・曝露調査を実施した。これら集団より採取した血液、尿を用いて現在体内ダイオキシン量、酸化ストレスマーカー、P450やDNA修復酵素の発現量、そして遺伝子型を決定するための作業を行っている。得られている結果:1)対象集団を上記3種類の群に分けて比較すると一般ごみ清掃工場集団及び家電製品リサイクル工場集団のダイオキシン類曝露が最も低く産業廃棄物焼却工場の集団が最も高かった。2)血中ダイオキシン濃度当たりのP450の発現量を見ると、血中ダイオキシン濃度と正の相関を示す群と、相関を示さ無い群に分けることができた。考察:ダイオキシン類の曝露状況の差による影響を検討できるデータを収集することができた。ダイオキシン曝露による反応性が異なる集団を同定することができた。上記結果をふまえて遺伝子多型との関連を検討する基礎ができたと考える。目的:我々はダイオキシン曝露による生体影響指標としてDNAの酸化損傷に注目し8OH-DGを標的として検討してきた。一方、研究を進める中で尿中8OH-DG量が常に高値である人と常に低値である人の存在が確認された。そこで我々は、酸化ストレスを生じさせる主要原因であるP450とDNA修復酵素に注目してその多型とダイオキシン曝露との関係を研究することを計画した。これら集団より採取した血液、尿を用いて現在体内ダイオキシン量、酸化ストレスマーカー、P450やDNA修復酵素の発現量の測定を行い集団内に発現量のクラスターがあるかどうかを検討した。その結果、ダイオキシン類の曝露状況の差による影響を検討できるデータを収集することができたことが分かり、また、ダイオキシン曝露による反応性が異なる集団を同定することができた。平成17年度はさらに環境測定に従事している労働者集団の協力を得て健康・曝露調査を実施した。これら集団より採取した血液、尿に関しても前年度と同様の研究を行った。本年度は特に生体影響指標の一つである酸化ストレスマーカーが一般的生活要因でどのように変化しそれが集団内でどのようなクラスターを形成するかを主として検討した。その結果睡眠時間が変動要因として重要であることを世界で初めて示すことができた。考察:遺伝子多型による影響を評価する上で交絡要因となる効果を制御する上で必要な情報が得られたことは今後の研究解析にとって意義のあることである。我々はダイオキシン曝露による生体影響指標としてDNAの酸化損傷に注目し8-OHdGを標的として検討してきた。一方、研究を進める中で尿中8-OHdG量が常に高値である人と常に低値である人の存在が確認された。平成16年度より、ダイオキシン類曝露が考えられる一般ごみ清掃工場、産業廃棄物焼却工場及び家電製品リサイクル工場の労働者集団の協力を得て健康・曝露調査を実施してきた。
２次元電子スピン検出器の開発と強磁性トポロジカル物質の研究

2次元電子スピン検出器を開発し、スピン分解角度分解光電子分光装置の精度を劇的に向上させることで、これまで解明が進んでこなかった強磁性トポロジカル絶縁体の電子構造を確立する。電子とスピンの構造を直接観測することで、強磁性発現のメカニズムと、ディラック電子と強磁性秩序の関わりを明らかにする。これにより、トポロジーと強磁性が融合した様々なトポロジカル量子物質相の探索と物性機構の解明を行う。
定位覚・振動覚機能を備えたヒトの指ほどに柔らかいロボットスキンの開発

本研究では,ロボットハンドによる物体の持ち上げ,搬送や位置姿勢決めの動作に主要な役割を果たす定位覚および滑り覚機能を有するヒトの皮膚ほどに柔らかいロボットスキンを構成することを目的とした.まず,定位覚機能については,ロボットフィンガの柔らかい被覆として透明シリコンゲル(針入度50)を用い,この表面に,表面をKOHで粗した縦横2mm,厚さ0.38mmのシリコンチップ片を6mm間隔で5x5のマトリクス状に分布配置した.そして,被覆表面への物体の接触に伴う各反射チップの変位をモニタするイメージガイド(光ファイバ束)をゲル底に対向設置したロボットスキンを製作した.物体として,頂角150°をもつ角柱の2側面をロボットスキン表面に押し当てて,それらの面の位置・姿勢推定を行った.推定精度の評価実験を,各面独立に推定するアルゴリズムを用いた場合と2面間の角度が150°であるという拘束条件の下に,ラグランジュの未定乗数法を用いた場合の2通りについて実施した.つぎに,振動覚機能をもつ触角センサとしては,シリコンゴムを凸間ピッチが12mmで凸の高さが1.5mmの指数(断面が凹凸)状に成形し,さらに凸状のゴム内に短冊形状で厚さ30μmのPVDFフィルムを埋め込み,物体の滑りに伴う振動的な信号を高感度に検出する回路を構成した.ウェーブレット解析ツールを用いて,物体が表面を滑ったときの凸状指紋の振動に起因して発生する信号と,指紋をはじいて自由振動させたときの出力信号を比較し,これらがほぼ同一の高周波インパルス波形を示すものであることを検証した.さらに,センサ出力に,開放時特有の戻り量が含まれるか否かを調べ,とくに,物体が回転するか滑るかまでも詳細に識別できることを示した.最後に,上記2機能を統合する目的で,5x5に配列されたシリコンチップの両端位置に短冊状PVDFフィルムを配置したロボットスキンを構成した.本研究では,ロボットハンドによる物体の持ち上げ,搬送や位置姿勢決めの動作に主要な役割を果たす定位覚および滑り覚機能を有するヒトの皮膚ほどに柔らかいロボットスキンを構成することを目的とした.まず,定位覚機能については,ロボットフィンガの柔らかい被覆として透明シリコンゲル(針入度50)を用い,この表面に,表面をKOHで粗した縦横2mm,厚さ0.38mmのシリコンチップ片を6mm間隔で5x5のマトリクス状に分布配置した.そして,被覆表面への物体の接触に伴う各反射チップの変位をモニタするイメージガイド(光ファイバ束)をゲル底に対向設置したロボットスキンを製作した.物体として,頂角150°をもつ角柱の2側面をロボットスキン表面に押し当てて,それらの面の位置・姿勢推定を行った.推定精度の評価実験を,各面独立に推定するアルゴリズムを用いた場合と2面間の角度が150°であるという拘束条件の下に,ラグランジュの未定乗数法を用いた場合の2通りについて実施した.つぎに,振動覚機能をもつ触角センサとしては,シリコンゴムを凸間ピッチが12mmで凸の高さが1.5mmの指数(断面が凹凸)状に成形し,さらに凸状のゴム内に短冊形状で厚さ30μmのPVDFフィルムを埋め込み,物体の滑りに伴う振動的な信号を高感度に検出する回路を構成した.ウェーブレット解析ツールを用いて,物体が表面を滑ったときの凸状指紋の振動に起因して発生する信号と,指紋をはじいて自由振動させたときの出力信号を比較し,これらがほぼ同一の高周波インパルス波形を示すものであることを検証した.さらに,センサ出力に,開放時特有の戻り量が含まれるか否かを調べ,とくに,物体が回転するか滑るかまでも詳細に識別できることを示した.最後に,上記2機能を統合する目的で,5x5に配列されたシリコンチップの両端位置に短冊状PVDFフィルムを配置したロボットスキンを構成した.研究計画当初から,初年度を,定位および振動覚の各要素機能をもつ触覚センサの設計・製作に充当しており、ほぼ計画通りに進めることができた.まず定位機能をもつ触覚センサを構成するにあたり,ロボットフィンガの柔かい被覆として透明で針入度50のシリコンゲルを採用し,このゲルの表面に一辺2mm,厚さ0.5mmの正方形反射板を分布配置し接着した.そして,各反射板がゲル層の底から覗けるように,イメージガイド(光ファイバ束)を設置した.ゲル層の横側から光を投じ,全反射効果によって得た各反射板裏側の鮮明なイメージをイメージガイドを通じてイメージセンサにそれぞれ入力し、同時に画像処理して、各反射板4頂点のイメージセンサ座標系における2次元位置を求めた.さらに,これと反射板に関する既知情報(各辺2mm,各頂角90°)から,4頂点の3次元位置情報を復元した.位置決め誤差10μmの評価装置を製作し,復元された3次元位置の検出精度を評価し,X,Y,Zの共分散行列として与えるまでを行った.また,ここまでの計算処理時間は,1.7msであった.他方,振動覚機能をもつ触覚センサとしては,シリコンゴムを凸間ピッチが12mmで各凸の高さが1.5mmの指紋(断面が凹凸)状に成形し,さらに凸状のゴム内に短冊形状で厚さ30μmのPVDFフィルムを埋め込み,物体の滑りに伴う振動的な信号を高感度に検出する回路を構成した.

簡易ウェーブレット解析ツールを用いて,物体が表面を滑ったときの凸状指紋の振動に起因して発生する信号と,指紋をはじいて自由振動をさせたときの出力信号を比較し,これらが,ほぼ同一の高周波インパルス波形を示すものであることを検証した.続いて,指紋の振動に伴うインパルス波形の末尾部に,物体がセンサ表面と離れる場合にのみ現れる固有のはね返り信号波形を発見し,これの有無によって,物体が回転するか滑るかまでも詳細に識別できることを示した.本研究では,ロボットフィンガの先端に柔軟な粘弾性被覆を取り付け,ロボットハンドによる物体の持ち上げ,搬送や位置姿勢決めの動作に主要な役割を果たす定位覚および滑り振動覚機能を有するヒトの皮膚ほどに柔らかいロボットスキンを構成することを目的とした.本年度はまず,定位覚機能について,昨年度構成したシステムによる反射チップの位置・姿勢検出精度を向上するために,表面をKOHで粗した縦横同サイズ(2mm),厚さ0.38mmの正方形シリコンチップ片を採用し,6mm間隔で5x5のマトリクス状に分布配置した.その結果,Z方向(深さ方向)の検出精度を与える標準偏差がおよそ30%向上した。つぎに,それぞれから得られる位置・姿勢情報を基に頂角150°をもつ角柱の2側面をロボットスキン表面に押し当てて,それらの面の位置・姿勢推定を行った.推定精度の評価実験を,各面独立に推定するアルゴリズムを用いた場合と2面間の角度が150°であるという拘束条件の下に,ラグランジュの未定乗数法を用いた場合の2通りについて実施した.いずれの場合にも,推定された面の方程式が得られるようになり,その結果,後者の手法を用いた場合が良い精度が得られることが分かった.また処理時間は、画像取り込み時間を除き,前者の場合で4.1msであるのに対し,後者の場合,およそ1sかかり,実時間を重んじるアプリケーションには適さないことが判明した.他方,滑り振動覚機能については,ロボットスキンに,短冊状のPVDFを直接立て置きに埋め込んで,滑り覚センサを構成したところ,スキン表面を物体が滑るときに,前年度のシリコンゴム上のセンサの場合と同様に高周波インパルス状の信号が出力されることを確認した.そして最後に,上記2研究を統合する目的で,5x5に配列されたシリコンチップの両端位置に短冊状PVDFフィルムを配置したロボットスキンを構成した.
臨床心理士養成のためのイニシャルケースのあり方に関する研究

臨床心理士の養成システムが、(財)日本臨床心理士資格認定協会の指導のもとに制度化されたものの、内容面については大学院間の格差が大きい。そこでイニシャルケースを担当するまでの事前教育で多くの大学が採用しているロールプレイに着目して、その体験のさせ方について検討した。役割の決め方や振り返りの視点など、ロールプレイが意味ある事前教育となるためのたたき台を目指して、例をあげて具体的に検討した。大半の大学院が臨床心理士資格認定協会の第1種指定大学院という現状の中で,本学は平成19年度から専門職大学院として文部科学省から認可をうけ,1年次より臨床実習を行うカリキュラムが組まれている。現実の問題として,心理学以外の学部卒の学生も,半期の事前学習で事例を担当することになり,様々な問題が生じている。修士論文の変わりに事例論文をまとめるという課題が大きく立ちはだがり,早く事例を担当することが最優先の課題という意識が教員、学生の双方に強い。そういう現状で,早く事例を担当することが出来た学生と,なかなか担当する機会に恵まれない者とに,イニシャケースを担当することに関する意識の違いが生じている。相談申し込み件数が学生数に比べて少ないことがそもそもの原因であるが,新規ケース1件に数名め希望者が殺到して,じゃんけんで担当が決まる現状に,徒来から言われていた「初めて」に対する怯えとか責任の重さをかみ締める方向に意識が向かわず,"果たして自分が担当してもよいのだろうか"といった吟味が薄らいできている印象がある。そういう現状を踏まえて,イニシャルケースを担当することが決まったいきさつ,決まった瞬間に自分の中に沸き起こってきた感情などを個別の臨床指導を通して,丁寧に聞き取り,用意した調査票に記入をしていく作業を現在続けている。そのために調査用紙を作成し,イニシャルケースを担当した学生に,順次アンケート調査して記入してもら計画であったが,専攻全体の了解が得られなかったため,個別に指導をしている学生で,協力の承諾をえることが出来た学生に実施している。特に初回から5回目までの気持ちの変化が大事と考え,継時的に追跡しているところである。実際に授業で行ったRPを振り返り検討したところ、場面設定のあり方、指示の与え方、振り返りの視点など、多くの点に疑問が感じられた。まず、場面や役割設定において、院生自身が体験していないクライエント役等は演じにくく、指示を明確に出さない限り、場当たり的なやりとりになる傾向がみられた。また、RPの時間が長いほど、学ぶものが不明確になる傾向もみられた。初心者ほど、端的に演じたり、体験できることを題材にし、短時間で行われることが大切である。また、振り返りの視点としても、自由連想的に言葉にし、シェアリングすることでは不十分で、「演じた役割」「相手の様子」「何を学んだか」など、客観的な視点を与え、言語化を促進させる必要がある。RPの検討のあり方についても、逐語録を起こすこと、自分の傾向に気づかせること、応答のバリエーションを自ら考える姿勢の形成を意図した指導を予め想定しておく必要性が示唆された。このようなことを踏まえ、大学院の事前教育として、段階的に学ぶためのプランを検討した。まず、最初の段階として拒否や受容、言葉のイントネーション、視線のあり方など、言葉でのやりとりではなく、非言語的な側面が作り出す場の雰囲気を読み取り、言語化を促す場面を設定する。その後には、言語面接のRPを行い、相手にどう寄り添うか、語りを促進するかという訓練やプレイセラピー等で頻出しやすい困った場面を取り上げ、実践的な訓練へと進むことが大切と思われた。
微小スケールの高せん断速度内の特異点を通過する非ニュートン二相流レオロジー解明

非ニュートン流体の流体レオロジー特性は流れのせん断速度によって複雑に変化し、このせん断速度は流路の代表径で大きく異なる。すなわち、互いの流路で速度が同じであっても、流路寸法が小さくなるにつれてせん断速度が大きくなり、非ニュートン性が顕著に表れると予想される。したがって、効率の良いマイクロ反応器の設計・開発、心血管・循環器系の検査法や医療機器の開発では、高せん断場に存在する特異点が非ニュートン流体レオロジー特性に及ぼす影響を知ることが必要となる。そこで、従来、十分に知られていないマイクロおよびミニ流路内の特異点が非ニュートン流体の単相流れおよび二相流れに及ぼす影響を明らかにする。
ヒト精子の形態上の特徴とその生物学的・医学的意義に関する研究

ヒト精子頭部に存在する極めて特徴的な構造が走査電子顕微鏡(SEM)により見出せる為、これを更に透過型電子顕微鏡(TEM)により観察し、精子の外部形態と内部形態の特徴の関連を調べた。本研究で注目しているのは、現在までSEM観察により17例の異なるヒト精液中7例で共通して見られた精子胴部付近の大きな突起である。7例中、2例についてSEMと同じ標本をTEMで観察したところ、1)胴部の突起内には大小さまざまな大きさの空胞が存在している、2)内部に一定の電子密度の内容物を持つ顆粒が少数存在する、3)精子頭部、また胴部の中心粒や鞭毛構造には目立った異常は存在しない、ことなどが明らかになった。このことはこれら異常が当初考えていた男性不妊の直接的原因ではないことを示唆している。なお、精液試料の提供を受けている産婦人科臨床医からはこれら形態異常の見られた精液提供者での妊娠の報告を受けている。今後は、前述の突起物内に見られる顆粒構造の正体(内部に何が存在するかなど)のを調べる為に電子顕微鏡レベルでの観察例を増やしたい。また形態異常と精子の機能との関連、更に臨床的には精子提供者の年齢や妊娠に必要な時間、また居住環境などとの相関も臨床医と協力をあおぎ調べていきたい。多くの動物の精子にはペプチダーゼ活性が存在し、哺乳類でもマウスやハムスターでは同様の活性が見出せている(昨年度報告)。精子受精能や精子運動能との関連を調べることを目的として、これら活性についても更に分析を進めた。ハムスターにおいて副精巣から取りだし作成した精子懸濁液、capacitation処理した精子懸濁液の両方に人工基質であるArg-MCAやLeu-MCAを分解する酵素活性が存在し、更にこれらの活性はアミノぺプチターゼに対する阻害剤であるbestatinにより強く阻害された。しかし、現在までのところ、人工基質や阻害剤によるin vitro受精の阻害や運動能の阻害効果は見出せず、このペプチターゼ活性と精子機能との関連は明確でない。走査電子顕微鏡(SEM)による観察で精子頭部に極めて特徴的な形態異常の存在することが明らかとなった為、この構造の内部超微細構造を調べることを目的として、透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて観察した。当初は走査電子顕微鏡と同じ観察面をTEMで観察できるように試料を作製することを目的としていたが、技術的な困難さのため、本年度中には達成できず、SEMとの同一試料を一般的な方法でTEM用標本として、観察を行った。これまでSEMで観察した14例の試料のうち、2例をTEMにより観察したが、そのうち、一例でSEMで見出した形態異常に相当すると思われる形態を標本中に見出し、その内部構造を観察することができた。内部には大小の小胞構造が多数存在いた。これら小胞は膜様構造に包まれていた。また、一定の電子密度をもつ細胞質と思われる像も観察できた。しかし、ミトコンドリアやリボソーム、分泌顆粒の様な比較的高い電子密度を持った構造は見いだせていない。今後の課題としては、現在の方法では標本中の精子濃度が低いため、1枚の切片から観察できる精子の数は少ないため、より多くの標本を観察すること、当初計画したSEM観察面との同一面をTEMで観察することも引き続き試みる必要がある。上記形態的観察と並行して精子表面に存在する細胞マーカーを見つけることを目的とした生化学的研究では、入手できる試料に限りのあるヒトではなく、一般的な実験動物を用いて行った。今回用いたのはイモリ、アフリカツメガエル、マウス、ハムスターであるが、これらの精子抽出液に全てに特異的なペプチダーゼ活性が存在しており、基質特異性にも一定の共通性があることが明らかとなった。この活性と精子の受精能や運動能との関係、あるいは分子としての局在部位などを更に調べる必要がある。また、同様の活性のヒト精子での有無などについても今後検討してゆきたい。

ハムスターにおいて副精巣から取りだし作成した精子懸濁液、capacitation処理した精子懸濁液の両方に人工基質であるArg-MCAやLeu-MCAを分解する酵素活性が存在し、更にこれらの活性はアミノぺプチターゼに対する阻害剤であるbestatinにより強く阻害された。しかし、現在までのところ、人工基質や阻害剤によるin vitro受精の阻害や運動能の阻害効果は見出せず、このペプチターゼ活性と精子機能との関連は明確でない。
潜在震源断層マッピングのための日本列島重力データベース構築

本研究では、潜在する震源断層の実体解明を全国同一精度で実現するための基本物理量データとしての活用を想定した「日本列島重力データベース」の構築を進めている。当該研究期間内には、(1)高精度な重力測定のための環境整備、(2)重力データ空白域における重力測定、および(3)データベース構築のための数値処理システムの環境整備、を実施した。特に、これまで地理的条件によって重力測定が困難であった北海道中北部を中心に1,675地点において新規重力測定を実施し、日本列島における重力データ空白域の解消に貢献した。本研究は、次世代の活断層研究および地殻変動学を推進するための基本物理量データとして今後100年の使用を想定し、それに耐えうる精度、発展性、利用形態を考慮した「日本列島重力データベース」の構築を進めている。具体的使用目的として、潜在する震源断層の実体解明を全国同一精度で、従来の活断層データと相補的に行うことを想定する。その上で満足なクオリティと利用しやすい(画像情報を含む)形態での情報公開を目標としている。2年目となる本年度は昨年度に引き続き、(1)高精度な重力測定のための環境整備、(2)重力データ空白域における重力測定、および( 3)データベース構築のための数値処理システムの環境整備、に重点を置いた。以下にそれぞれの実施内容を報告する。(1)高精度な重力測定のための環境整備においては、昨年度導入を開始した可搬型GNSS測位システムを用いた重力観測に関して、精度の検証と作業の効率化を行った。(2)重力データ空白域における重力測定に関しては、当重力データベース最大の測定点空白域である北海道中北部において、2013年8月18日9月5日にかけて重力測定を実施し、348地点における新たな重力データを収録した(3)データベース構築のための数値処理システムの環境整備においては、昨年度愛媛大学に導入した複数の計算機を用いてこれまでの重力データベース数値処理システムを更新するとともに、上記の目的に応じた情報公開の仕組みについて検討した。初年度に当たる当該年度は主に、(1)高精度な重力測定のための環境整備、(2)重力データ空白域における重力測定、および(3)データベース構築のための数値処理システムの環境整備、に重点を置いた。(1)高精度な重力測定のための環境整備においては、最新の可搬型GNSS測位システムを導入し、重力測定点の位置精度を向上させた。これにより当該年度を含め今後4年間の、新しい測位システムによる重力観測を実施する準備が整った。(2)重力データ空白域における重力測定に関しては、当重力データベース最大の測定点空白域である北海道中北部において、2012年8月19日9月6日にかけて重力測定を実施し、318地点における新たな重力データを収録した。(3))データベース構築のための数値処理システムの環境整備においては、愛媛大学に複数の計算機を導入し、これまでの重力データベース数値処理システムを更新するとともに、上記の目的に応じた情報公開の仕組みについて検討をはじめた。3年目となる本年度は昨年度に引き続き、(1)高精度な重力測定のための環境整備、(2)重力データ空白域における重力測定、および( 3)データベース構築のための数値処理、に重点を置いた。(1)高精度な重力測定のための環境整備においては、初年度に導入した最新の可搬型GNSS測位システムを用いた観測方法を確立し、実用段階に移行した。さらに得られた位置情報の処理システムを見直し、研究室における数値処理を大幅に効率化した。(2)重力データ空白域における重力測定に関しては、当重力データベース最大の測定点空白域である北海道中北部において、2014年8月18日9月5日にかけて重力測定を実施し、337地点における新たな重力データを収録した。(3))データベース構築のための数値処理においては、初年度愛媛大学に導入した新しい重力データベース数値処理システムを活用した。昨年度の348地点、本年度の337地点の重力測定データについて数値処理および精度の検証を実施し、日本列島重力データベースを更新した。その上で満足なクオリティと利用しやすい(画像情報を含む)

形態での情報公開を目標としている。4年目となる本年度は昨年度に引き続き、(1)高精度な重力測定のための環境整備、(2)重力データ空白域における重力測定、および(3)データベース構築のための数値処理システムの環境整備、に重点を置いた。以下にそれぞれの実施内容を報告する。(1)高精度な重力測定のための環境整備においては、初年度導入を開始した可搬型GNSS測位システムを用いた重力観測に関して、観測方法および観測データ処理の効率化を行った。(2)重力データ空白域における重力測定に関しては、当重力データベース最大の測定点空白域である北海道中北部において、2015年8月19日9月6日にかけて重力測定を実施し、388地点における新たな重力データを収録した。(3)データベース構築のための数値処理システムの環境整備においては、初年度愛媛大学に導入した重力データベース数値処理システムを更新するとともに、最新のシステムを中部大学の異なる計算機環境においても動作させる実験を通して、システムの汎用化への検討を開始した。観測において、最新の可搬型GNSS測位システムを併用したことにより、測定点の位置精度は大幅に向上したが、現地において位置決定に必要な複数の人工衛星からのデータを受信するための時間が必要となった。これにより、当初見込みよりも30%程度取得できるデータ数が少なくなっている。本研究は、次世代の活断層研究および地殻変動学を推進するための基本物理量データとして今後100年の使用を想定し、それに耐えうる精度、発展性、利用形態を考慮した「日本列島重力データベース」の構築を進めている。具体的使用目的として、潜在する震源断層の実態解明を全国同一精度で、従来の活断層データと相補的に行うことを想定する。その上で満足なクオリティと利用しやすい(画像情報を含む)形態での情報公開を目標としている。最終年度となる本年度は昨年度に引き続き、(1)高精度な重力測定のための環境整備、(2)重力データ空白域における重力測定、および(3)データベース構築のための数値処理システムの環境整備、に加え、(4)最新の「日本列島重力データベース」の構築を行った。(1)高精度な重力測定のための環境整備においては、初年度導入を開始した可搬型GNSS測位システムをもちいた重力観測に関して、観測位置データ処理システムの改善を行った。(2)重力データ空白域における重力測定に関しては、当重力データベース最大の測定点空白域である北海道中北部および、仙台市周辺において、2016年8月17日9月4日にかけて重力測定を実施し、280地点における新たな重力データを収録した。(3)データベース構築のための数値処理システムの環境整備においては、愛媛大学ー中部大学間で同様の数値処理を実施する体制を整え、相補的、効率的な処理を行った。(4)最新の「日本列島重力データベース」の構築に関しては、4万5千点を超える他機関測定の重力データを新たに当データベースに加えた。
消化管ホルモン分泌細胞の脂肪酸認識機構に関する研究

脂肪酸の消化管、特に消化管ホルモン分泌細胞における認識機構に関して、消化管の細胞、味蕾の細胞などをモデルにして検討を加えた。消化管と味蕾の細胞の脂肪受容に共通性があるのではないかという視点から、脂肪の認識機構について実験を行った。細胞と脂肪酸の相互作用は消化管全体で観察された。味蕾の細胞と形態学的に類似している小腸内分泌細胞の応答を、ラット空腸に添加した脂肪に対する膵消化酵素分泌応答で測定すると、トリオレインよりも長鎖脂肪酸に強い膵酵素分泌刺激があった。これは、小腸からのCCK分泌を反映していると考えられる。カルボキシル基をメチル化した脂肪酸や中鎖の脂肪酸に対しては膵応答は観察されなかった。脂肪酸に対する同様の特異性は、小腸培養細胞の細胞内カルシウム動員に対する脂肪酸の作用でも観察された。炭素鎖長とカルボキシル基は別個に認識されており、片方のみを有する誘導体はインタクトな長鎖脂肪酸と拮抗することが明らかとなった。この点については、小腸培養細胞を用いた、脂肪酸の取り込み実験においても、同様の特異性が観察された。脂肪酸結合タンパク質(FAT)に対する抗体を用いて、小腸の管腔側表面にもFATの発現を観察した。小腸培養細胞では、培地に添加した抗FAT抗体が細胞の脂肪酸に対する応答を抑制した。同様のタンパク質が、ラットの舌の有郭乳頭の味蕾細胞の先端にも特異的に発現していることを明らにした。脂肪が小腸で認識されると、膵酵素分泌を刺激する消化管ホルモンであるCCKが分泌される。脂肪およびその関連化合物を麻酔下のラットの空腸に投与して膵酵素分泌を調べたところ、膵酵素分泌を刺激するのはリノール酸、オレイン酸などの長鎖脂肪酸だけであった。トリグリセリドの形、カルボキシル基をエステルやエーテルの形にしたもの、中鎖脂肪酸C8やC10では脂肪としての刺激作用は認められなかった。これらのことから、腸管のCCK分泌細胞は長鎖脂肪酸を脂肪として識別し、カルボキシル基および炭素鎖長のいずれもが識別に関与していると考えられる。ラット小腸分散細胞、ラット小腸培養細胞(IEC-6)のいずれにおいても、リノール酸、オレイン酸を培地に添加することにより細胞内カルシウムが著しく増加し、脂肪酸のメチルエステルやエチルエステルではカルシウム動員は観察されなかった。脂肪に対する特異性は生体レベル、細胞レベルで同じであり、脂肪認識に関わる普遍的なメカニズムが存在することが示唆される。最近、ラット脂肪組織から長鎖脂肪酸と結合するタンパク質、Fatty Acid Transporter(FAT)がクローニングされた。小腸にもFAT様タンパク質が存在するか調べたところ、抗FAT抗体がラット小腸上皮と特異的に結合することが明らかとなった。ラット小腸上皮を絨毛の先端から陰窩まで分画し、FATcDNAをプローブとしてFATの発現を調べたところ、絨毛の先端部分に大量のmRNAが存在することが分かった。また、抗FAT抗体は脂肪酸によるラット小腸上皮分散細胞のカルシウム上昇を阻害した。ラットに高脂肪食を食べさせると小腸上皮のFATmRNAの発現が増加するという報告があることからも、ラットの小腸上皮に存在するFATが小腸における脂肪酸の受容に関与していることが示唆される。前年度に引き続き、脂肪酸の消化管、特に消化管ホルモン分泌細胞における認識機構に関して、消化管の細胞、味蕾の細胞などをモデルにして検討を加えた。本年度は、消化管と味蕾の細胞の脂肪受容に共通性があるのではないかという視点から、脂肪の認識機構について実験を行った。

脂肪酸に対する同様の特異性は、小腸培養細胞の細胞内カルシウム動員に対する脂肪酸の作用でも観察された。しかも、炭素鎖長とカルボキシル基は別個に認識されており、片方のみを有する誘導体はインタクトな長鎖脂肪酸と拮抗することが明らかとなった。脂肪酸結合タンパク質(FAT)が脂肪細胞の膜上に存在することが米国のアブムラッドらによって報告されている。我々は、FATに対する抗体を用いて、小腸の管腔側表面にもFATの発現を観察した。小腸培養細胞では、培地に添加した抗FAT抗体が細胞の脂肪酸に対する応答を抑制した。同様のタンパク質が、ラットの舌の有郭乳頭の味蕾細胞の先端(味物質と接触する側)にも特異的に発現していることを明らにした。FATをコードする遺伝子の発現も味蕾細胞で検出された。消化管ホルモン分泌細胞をはじめ、小腸における脂肪酸の認識に何らかの分子が介在しているとすれば、脂肪酸と構造の類似した分子により細胞内への取り込みを抑制することができると考えた。小腸上皮細胞のモデルとして、ラット小腸由来の培養細胞株であるIEC-6を用い、まずIEC-6への[3H]オレイン酸の取り込みを測定した。脂肪酸の濃度を変化させて30秒間の取り込みを測定したところ、濃度の上昇に伴って増加し飽和に達した。短時間で濃度依存的な取り込みの飽和が認められることにより、細胞内への膜輸送の過程に律速となるような機構が存在すると考えられた。次にオレイン酸と構造の類似した分子がIEC-6へのオレイン酸取り込みに与える影響について検討した。類似分子はオレイン酸の10倍の濃度でオレイン酸と同時に添加し、30秒間の取り込み量を測定した。脂肪酸のカルボキシル基を水酸基に変換した脂肪族アルコール、及びカルボキシル基をメチル化したエステルで取り込みが約4割抑制され、この時炭素鎖の長さが阻害度に影響することも示された。またオレイン酸よりも炭素鎖の短い脂肪酸や酸性アミノ酸でも取り込み抑制が見られ、カルボキシル基の必要性も考えられた。以上のことから、オレイン酸と構造の類似した分子がオレイン酸の吸収を細胞内への膜輸送の過程で拮抗的に阻害していることが予想され、これよりIEC-6における脂肪酸の取り込みに細胞膜上に存在する何らかの分子が関与しており、その分子は脂肪酸の炭素鎖の長さ、あるいはカルボキシル基を認識していることが推察された。
変形性関節症の主要制御分子ＨＩＦを中心とした治療標的の包括的探索

Hif2a+/-マウスでは変形性関節症は著明に抑制されたが、タモキシフェン誘導性軟骨特異的ノックアウトマウス(Col2a1-CreERT2;Hif2a-f/f)でも類似した結果が得られた。反対にCol2a1-CreERT2;Hif1a-f/fでは著明に関節軟骨の変性が促進され、HIF1AとHIF2Aの関節軟骨における作用が反対であることが明らかとなった。更なる解析によって、HIF1Aは軟骨破壊に関与するタンパク分解酵素の発現を抑制することも明らかとなった。(1)織・時期特異的ノックアウトマウスを用いた変形性関節症モデルの解析研究協力関係にある東京大学医学部附属病院循環器内科から提供されたHifla-flox,Hif2a-floxマウスと、F.Long氏から提供されたタモキシフェン誘導性Col2a1-creマウス(Col2a1-creERT)を交配させ、変形性関節症モデルの作成に入っている。骨格の成長が終わった時点から各遺伝子を軟骨特異的にノックアウトし、変形性関節症モデルを作成しており、コンディショナルノックアウトマウスとコントロールを7匹以上ずつ実験を行ったところで、関節軟骨の保持と変性について組織学的に詳細に検証する。(2)組織・時期特異的トランスジェニックマウスを用いた変形性関節症モデルの解析HIF1AとHIF2Aのそれぞれにbiotin化タグとFlagタグを組み込んだcre誘導性トランスジェニックマウス(CAG-EGFP-HIF1A,CAG-EGFP-HIF2A)のトランスジーンを作成したところ、HIF1Aでタグによる本来のHIF1Aの機能が損なわれることが分かったため、タグを外して作成を行っている。(1)HIFの発現パターンの解析マウス変形性関節症モデルの時系列サンプルを用いた発現解析により、HIF1Aは正常関節軟骨で発現が高いものの軟骨変性が進むと一旦発現が低下し、その後また一時的に発現増加したのちに最終的には発現が消失していくことが判明した。HIF2Aは初期の段階で最も発現が高くなり、その後漸減していくことが判明した。そこで関節形成期におけるHif1aの役割も解析すべくSox9-Creと交配させたところ、胎児骨端軟骨中央から関節面に抜ける巨大な陥凹が生じ、関節軟骨形成が著しく障害された。Sox9-Cre;Hif1af/fの関節軟骨から直接mRNAを回収してマイクロアレイおよびリアルタイムRT-PCRで解析すると、Mmp13、Mmp9やアポトーシス関連分子の発現が増加し、Col2a1, Sox9が減少していた。マウス初代関節軟骨細胞において、siRNAでHIF-1αを抑制するとMmp13、Mmp9の発現は増加しCol2a1, Sox9は減少したが、LentivirusでHIF-1αを軟骨前駆細胞株ATDC5に安定導入するとこれらの発現は反対の動きを示した。さらに3週齢マウス大腿骨頭を採取しCoCl2でHIF-1αを安定化させて器官培養するとアグリカンの放出が抑制され、またcKOマウスの大腿骨頭を器官培養すると放出は亢進した。次にHif1a、Hi2aについて、FLAGタグを付加したcDNAをレンチウイルスで軟骨細胞株ATDC5に安定導入し、抗FLAG抗体を用いてChIPシーケンスを行った。マイクロアレイで明らかとなった発現変動遺伝子群の多くにHif1aの結合がみられたことから、現在その発現制御のメカニズムの解析を行っている。組織・時期特異的ノックアウトマウスを用いた変形性関節症モデルの解析については、研究協力関係にある東京大学医学部附属病院循環器内科から提供されたHif1a-flox, Hif2a-floxマウスと、海外から提供されたタモキシフェン誘導性Col2a1-creマウス(Col2a1-creERT)を交配させ、変形性関節症モデルの作成と解析を継続的に行っている。組織・時期特異的トランスジェニックマウスを用いた変形性関節症モデルの解析については、トランスジーンを受精卵にインジェクションしてF0,F1マウスを選別している段階であり、まもなくCol2a1-creERTマウスと交配させて解析を行う。HIFの発現パターンの解析については、関節軟骨の変性の程度と相関することとは別に、関節軟骨の中の発現部位がHIF1AとHIF2Aで異なることが明らかとなった。それぞれの特徴的な発現部位が疾患にどのように関与しうるかを現在検討している。また関節軟骨の酸素供給量を解析するため、東京大学大学院薬学系研究科と共同で低酸素プローブを用いた解析を開始した。これまでの基礎検討で、関節軟骨表層の低酸素領域の描出法を確立した。In vitroでの解析については、HIF1A、HIF2Aの標的分子の網羅的な検索のため、マイクロアレイを用いた解析を行い、リアルタイムRT-PCRにて確認作業を行っている。共通の標的、それぞれ独自の標的のほか、お互いの間にも何らかの制御機構があることが分かり、そちらの解析も進めている。

マウスを用いた解析や発現解析は当初の予定通りに進んでいるが、予定していたエピゲノム解析は協力関係にある研究室の事情により一時中断している。25年度が最終年度であるため、記入しない。マウスを用いたin vivoの解析、細胞を用いたin vitroの解析とも、当初の想定の範囲である。引き続きin vivoを中心に解析を進めていくが、HIF周辺のスクリーニングにはエピゲノム解析に先んじてマイクロアレイも行う。最終年度にトランスジェニックマウスを用いた解析の結果を含め、in vivoでの作用を包括的に評価する。発現パターンを詳細に解析して低酸素領域の解析結果と照合するほか、in vitroの解析にて新たなシグナル経路の有無を探索する。
腫瘍融解性SINレプリコンの開発と腫瘍特異的SIN複製機構の解明

腫瘍を特異的に死滅させるが、ヒトに対する病原性が低いシンドビスウイルス(SIN)の複製に必要な遺伝子部分のみで構成したRNA分子(SINレプリコン)に腫瘍融解性のあることを確認し、腫瘍融解性SINレプリコンを開発した。更に、SINレプリコンにSINウイルスゲノムの3'末端側非翻訳領域(3'UTR)を付加すると、レプリコンの正常細胞に対する毒性が低下し腫瘍特異性が向上することを見出した。(腫瘍特異的融解性変異株の選別と窟析)nsP2にSINのアポトーシス誘導能があり、ウイルスレプリコンの複製能と細胞傷害性との間に相関のあることがGarmashova等によって最近明らかにされた(J. Virol. 80, 5686-5696, 2007)。この知見に基づき、増殖能が高いクローンを選別する戦略により変異株の選別を行った。(I)増殖能が高いクローンの選別(1)HeLa細胞、Vero細胞および神経芽細胞腫細胞株を用いて、短時間吸着により、10代以上継代し、増殖力の高いクローンを選別した。(II)正常細胞での低増殖性変異株の選別とレプリコンの評価(1)(I)で選別したクローンをヒト正常繊維芽細胞で増殖性の低い性質を併せ持つ変異株を選別中である。(2)選別したSIN変異株のnsP2およびE2に変異のあることを見出した。(正常細胞に対するアポトーシス誘導能が低いレプリコン変異体の直接選択)(1)腫瘍特異的増殖能を有することが確認されている我々の研究室で分離したSINAR339株ゲノムcDNAのnsP1, nsp2, nsP3, nsP4領域のcDNAをT7プロモーター下流に組み込み、invitro合成したSINRNAレプリコンを調整する系を構築した。(2)本RNAレブコンのアポトーシス誘導能を評価する系を構築中であるが、CMVプロモーターにより発現させたRNAレプリコンは、HeLa細胞に対して、アポトーシスを誘導するが、Vero細胞に対しては毒性が極めて低いことも確認した。(腫瘍特異的融解性変異株の選別と解析)nsP2にSINのアポトーシス誘導能があり、ウイルスレプリコンの複製能と細胞傷害性との間に相関のあることがGarmashova等によって最近明らかにされた(J.Virol.80, 5686-5696, 2007)。この知見に基づき、増殖能が高いクローンを選別する戦略により変異株の選別を平成20年度に行った。その結果、HeLa細胞に対する細胞傷害性が高いクローンを選択し、ov-SINと命名した。ov-SINには、5'-UTRのnt35にG→Aの変異およびnsp2のアミノ酸438目にP→Lの変異が存在した。ov-SINは、Vero細胞に対しても細胞傷害性を示したが、静止期の正常ヒト繊維芽細胞に対して細胞傷害性を殆ど示さなかった。(腫瘍特異的融解性レプリコンの作成と評価)その結果、ov-SINレプリコンは、HeLa細胞に対してアポトーシスを誘導するが、Vero細胞に対するアポトーシス誘導能が極めて低いことが確認された。以上の結果から、nsp2のP→L(438)変異および5'-UTRの変異が、ov-SINの腫瘍特異性に関与している可能性が示唆された。5'-UTRの変異が関与する可能性が示唆されたことから、レプリコンの複製効率の関与を検討するために、3'-UTRを組み込んだレプリコンを作成し、比較検討を行っている。(腫瘍特異的融解性変異株の選別と解析)腫瘍融解性SINレプリコンの開発のために、増殖能が高いSINクローンを選別する戦略により変異株の選別を平成20年度に行った。ov-SINには、5'-UTRのnt35にG→Aの変異およびnsp2の438番アミノ酸にP→Lの変異が存在した。ov-SINは、非癌細胞であるVero細胞の増殖期に対しても細胞傷害性を示したが、静止期の正常ヒト繊維芽細胞および静止期のVero細胞に対しては細胞傷害性を示さなかったことから、SINの腫瘍特異性には、細胞周期が関連していることが明らかとなった。(腫瘍特異的融解性レプリコンの作成と評価)次に、ov-SIN cDNAの5'UTR,nsP1,nsp2,nsP3,nsP4領域のcDNAを調整した。SINレプリコンcDNAをCMVプロモーター下流に組込んだ一連のSINレプリコン発現プラスミド、およびSINレプリコンcDNAをT7プロモーター下流に組み込みin vitro合成したSIN RNAレプリコンによる細胞傷害性を検討した。

その結果、ov-SINレプリコンは、HeLa細胞に対してアポトーシスを誘導するが、Vero細胞および正常ヒト線維芽細胞に対するアポトーシス誘導能が極めて低く、ov-SIN自体よりも腫瘍融解特異性の高いことを確認した。また、CMVプロモーターにより強制発現させたSINレプリコンよりもin vitro合成したSIN RNAレプリコンの方が非癌細胞に対する傷害性が低く、腫瘍融解特異性の高いことが明らかとなった。更に、3' UTRを組込んだRNAレプリコンは細胞傷害性が低くなるが正常細胞への毒性が低く、3' UTRは腫瘍融解特異性を高めることが明らかとなった。
ネットワークを介した知的遠隔操作システムに関する研究

次世代ネットワークの整備が進むとともに,ネットワークの容量は限りなく大きくなり,大量の情報がリアルタイムで送れるようになり,色々な分野でネットワークを介した遠隔操作が可能になる.しかし,遠隔操作時における制御問題を考えると,ネットワークの容量にかかわらず,通信時間は零にならないし,同期転送を前提とした従来の遠隔操作技術は利用できなくなる.本研究は,通信遅れがあっても安定にマニュアル操作できる,マスタ・スレイブ型遠隔操作システムの制御方法を提案するとともに,非同期通信下でマニュアル操作が可能な知的遠隔操作システムの一構成法を提案することを目的とし以下の研究を行った.1.通信遅れを考慮した遠隔操作システムの制御方法の構築通信遅れの影響を考慮した制御系の設計では,スキャタリング理論の利用が有効であることが知られている.本研究では,スキャタリング変換を行う際に,マスタアームならびにスレイブアームをインピーダンス制御によって特性改善することによって,通信遅れがあっても良好な操作性が確保できる制御系を開発した.2.通信遅れを考慮した遠隔操作システムならびに非同期通信遠隔操作システムの構築インターネット上に,リアルタイムOS(VxWORKS)を用いて,遠隔操作システムを構築し,提案する制御系を適用しその効果を確認した.また,非同期通信下でも,安定に動作する遠隔操作システムの構築法を提案し,実験によってその有効性を確認した.尚,本研究成果の一部は,第13回日本ロボット学会学術講演会(1995年9月)にて発表した.論文にまとめ公表する予定である.次世代ネットワークの整備が進むとともに,ネットワークの容量は限りなく大きくなり,大量の情報がリアルタイムで送れるようになり,色々な分野でネットワークを介した遠隔操作が可能になる.しかし,遠隔操作時における制御問題を考えると,ネットワークの容量にかかわらず,通信時間は零にならないし,同期転送を前提とした従来の遠隔操作技術は利用できなくなる.本研究は,通信遅れがあっても安定にマニュアル操作できる,マスタ・スレイブ型遠隔操作システムの制御方法を提案するとともに,非同期通信下でマニュアル操作が可能な知的遠隔操作システムの一構成法を提案することを目的とし以下の研究を行った.1.通信遅れを考慮した遠隔操作システムの制御方法の構築通信遅れの影響を考慮した制御系の設計では,スキャタリング理論の利用が有効であることが知られている.本研究では,スキャタリング変換を行う際に,マスタアームならびにスレイブアームをインピーダンス制御によって特性改善することによって,通信遅れがあっても良好な操作性が確保できる制御系を開発した.2.通信遅れを考慮した遠隔操作システムならびに非同期通信遠隔操作システムの構築インターネット上に,リアルタイムOS(VxWORKS)を用いて,遠隔操作システムを構築し,提案する制御系を適用しその効果を確認した.また,非同期通信下でも,安定に動作する遠隔操作システムの構築法を提案し,実験によってその有効性を確認した.尚,本研究成果の一部は,第13回日本ロボット学会学術講演会(1995年9月)にて発表した.論文にまとめ公表する予定である.
気候変動による回遊性漁業資源量の変化が国際協力体制に及ぼす影響：経済実験を用いて

三年間の研究期間の一年目である平成30年度は,国際的な協力管理体制の経済実験モデル選定について文献調査、および関連する経済実験を用いた研究を推進した。国際協力管理体制における経済実験モデルの基礎的な理解を得るため、本年度は「社会的に非効率な規範」に着目し経済実験を用いた研究を行った。公共財への貢献が個々人にとって非合理的なだけではなく、その所属する社会にとっても非効率となるような経済実験モデルを用い分析を進めた。既存の研究では公共財への供給を規範として捉え、それを維持・奨励するものとして罰などを社会的装置として捉えていた。この研究で指摘した既存研究とは逆の因果関係は、公共財供給問題に関する政策指針について重要な含蓄を持つ。公共財への供給を社会および地球に対する親切行為と考えれば、それ単体での効率性は問題とはならず、重要なことはそのような親切行為に対して我々が応報的に振舞えているかどうかであり、この研究はそのような応報性を我々が兼ね備えている可能性があることを示唆している。上記の研究結果を、国内と海外において学会報告をそれぞれ一回行った(第22回実験社会科学カンファレンス、及びthe Federation of ASEAN Economic Associationsの第43回年次大会)。同時に、複数の公共財が存在する経済実験を行っている研究について文献調査し、その結果を整理分類した。それらの既存研究の経済実験モデルを参考にして、いくつかの経済実験モデルを設計、検討した。「社会的に非効率な規範」を考察した研究では第22回実験社会科学カンファレンス、及びthe Federation of ASEAN Economic Associationsの第43回年次大会において学会報告し、そこで得られたコメントなどを考慮しつつ論文の執筆作業を行った。これについてはすでに論文としての体裁が整えられており、現在、国際的な学術雑誌への投稿を行っている。国際的な協力管理体制を分析するため、まず複数の公共財が存在する経済実験を行っている研究について文献調査を行った。同質の公共財が複数存在する場合と、公共財の影響する範囲が異なる場合に分け、その結果を整理分類した。実験の設定により実験結果にはばらつきがあることが明らかになり、その原因を考察しながら基本となる経済実験モデルについて検討した。また、当初の申請書に記した研究計画内容に照らし合わせると、経済実験を実施する時期について若干遅れ、翌年度に持ち越しとなった。この点については、前述の研究で得られた知見を異なる二つの公共財が存在するような実験設定においてどのように取り込むべきかなど、その応用の可能性についても勉強会などで検討したためである。以上の結果を総合的に判断すると、概ね順調に進展していると考える。これまでの進捗状況をふまえた今後の研究の推進方策は以下の通りである。第一に、異なる二つの公共財が存在するような実験設定においても、この社会的に非効率な規範がどのように影響するのかという視点から更に検討を加えた上で経済実験の設定を改良し、経済実験を実施する。そこで得られた結果をもとに分析を進め、学会報告を経て論文にまとめる予定である。第二に、同盟各国間の規範が与える影響に関する研究を進める必要性も感じており、これについても引き続き研究を進めて行く予定である。現在行っている「社会的に非効率な規範」の研究については、さらなる改訂のためセミナーや学会報告を精力的に行いつつ、引き続き国際的な学術雑誌への投稿を継続していく予定である。このような活動によってさらなる基礎的な公共財供給に関する理解が得られると考えられ、それが国際的な協力管理体制についての維持・発展について議論をする上でも重要であると考えられる。

実験の設定により実験結果にはばらつきがあることが明らかになり、その原因を考察しながら基本となる経済実験モデルについて検討した。また、当初の申請書に記した研究計画内容に照らし合わせると、経済実験を実施する時期について若干遅れ、翌年度に持ち越しとなった。この点については、前述の研究で得られた知見を異なる二つの公共財が存在するような実験設定においてどのように取り込むべきかなど、その応用の可能性についても勉強会などで検討したためである。以上の結果を総合的に判断すると、概ね順調に進展していると考える。これまでの進捗状況をふまえた今後の研究の推進方策は以下の通りである。第一に、異なる二つの公共財が存在するような実験設定においても、この社会的に非効率な規範がどのように影響するのかという視点から更に検討を加えた上で経済実験の設定を改良し、経済実験を実施する。そこで得られた結果をもとに分析を進め、学会報告を経て論文にまとめる予定である。第二に、同盟各国間の規範が与える影響に関する研究を進める必要性も感じており、これについても引き続き研究を進めて行く予定である。現在行っている「社会的に非効率な規範」の研究については、さらなる改訂のためセミナーや学会報告を精力的に行いつつ、引き続き国際的な学術雑誌への投稿を継続していく予定である。このような活動によってさらなる基礎的な公共財供給に関する理解が得られると考えられ、それが国際的な協力管理体制についての維持・発展について議論をする上でも重要であると考えられる。前述したように、経済実験モデルの検討について時間がかかってしまったため、実験の実施については翌年度に繰越しとなった。そのため経済実験の参加者への謝金支払い部分も繰越となり、それが次年度使用額が生じた主な理由である。