hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
曲面の写像類群を用いた4次元多様体のトポロジーの研究

以上の他に、Moishezon-Teicherのbraid monodromy techniqueや複素射影平面内の曲線のシンプレクティック・アイソトピーの問題などを学ぶことにより、超楕円的なLefschetzファイバー空間の構成や分類についての新たな知見が得られるものと思われる。第3番目の森田茂之氏(東京大学)の理論の応用については、同氏のいくつかの論文を読むことができたものの、時間の制約もあり、実際に高次の森田-Mumford類や様々なコサイクルを4次元のトポロジーに応用するには至らなかった。これについては次年度の研究に委ねられるが、特にLefschetzファイバー空間への応用に限って言えば、特異ファイバーの存在を如何に回避あるいは克服するかが鍵となるものと思われる。平成15年度若手研究(B)研究計画調書「研究計画・方法」及び平成17年度科学研究費補助金交付申請書「本年度の研究実施計画」に従い、本年度は前年度に引き続き全く新しい方法を模索するための知識の修得や収集を行った。特に、写像類群や4次元多様体に関連する研究集会に3回ほど出席することができたことは大きな収穫であった。本研究の目的はLefschetzファイバー空間の分類や不変量の構成や計算を実行することであり「本年度の研究実施計画」においては特に、Siebert-Tian, Fuller, Chakirisらによる分岐被覆の方法と、写像類群に関する森田茂之氏(東京大学)の理論とを新しい研究方法として追及するという計画を立てた。前者についてはKirby計算などを通してLefschetzファイバー空間をある程度視覚化できたものの、実際の分類問題に応用するには至らなかった。後者については以下のような考察を行った。KuessnerによるLefschetzファイバー空間のEuler類については、それを用いて第1森田Mumford類の類似を構成できることがわかった。さらに、それを微分形式で表示することにより、Smithの符号数公式の補正版が成り立つことを示すことができた。ただし、この公式は実際の符号数の計算にはあまり効力を発揮しないものと思われる。森田氏のM構成やJekelのEuler類の研究については応用する上で技術的な障害が非常に大きいことがわかり、ひとまずこれらを断念することとした。一方で、拡大Johnson準同型の拡張として得られるTrappやPerronによる写像類群の表現からLefschetzファイバー空間の不変量を取り出す試みを始め、いくつかの基本的な考察を行うことができた。また、これらの研究とは別に、ある具体的な離散群の2次元ホモロジー群を具体的に決定することができた。これに関しては短い論文を準備中である。
日本人のアジア留学に関する調査研究-アジア研究者の養成に果たした役割-

1.初年度(平成5年度)は、戦後アジア留学を経験した日本人研究者の名簿を作成するため、東アジア、東南アジア、南アジア、アジア一般の地域別専門学会を調査し、関連主要学会(日本中国学会、東洋史研究会、朝鮮学会、東南アジア史学会、南アジア学会)を選定し、最新会員名簿からランダム・サンプリングできるよう準備を整えた。また日本人のアジア留学に関する意見調査を行なうための準備として、関連学会の主要会員にインタビューし、留学アンケート調査の項目作成の作業を行なった。2.第2年次(平成6年度)は、日本人アジア研究者を対象に、彼らの留学がキャリア形成にどのような役割を果たしたか、またアジア留学に関して彼らがどのような問題を感じているかについて、アンケート方式による全国調査を実施した。(調査対象者547名、回答者266名(回収率48.6%)調査内容は、日本人アジア研究者の、(1)留学動機、(2)留学先大学における教育・研究の実態、(3)留学先社会との交流、(4)帰国後の職業選択とその後の活動、(5)日本人のアジア留学に関する要望(自由意見)からなるものであり、貴重な回答(データ)を得ることができた。調査を通じて明らかになったことは、日本人アジア研究者の養成過程において、アジア留学の機会が十分に保障されていないこと、また何らかの形で留学したとしても、その成果がキャリア形成に生かされていないことである。これは日本におけるアジア研究のインフラストラクチャーの整備が遅れていることと関係しており、大学および研究所等の早急な整備充実が望まれることが判明した。平成5年度(初年度)は、本研究の基礎作業として、関係文献の収集とともに、第二年次(平成6年度)に実施予定の「質問紙調査(アンケート)」の準備を行った。まず日本学術振興会発行の「研究者総覧」およびアジア関係各種学会(例:現代中国学会、東南アジア史学会、朝鮮学会、南アジア学会等)から、アジア各国・地域を研究対象としている研究者を網羅的にリストアップする作業を行い、その中から戦後アジア諸国・地域に「留学」(いわゆる正規の学生としての留学だけでなく、研究生等の身分で1年以上滞在し、研究に従事したものも含む)した者を特定する作業を行った。これらのアジア留学経験者を、地域別(東アジア・東南アジア・南アジア)および専攻分野(人文科学、社会科学、自然科学、医学等)に分類し、地域・専攻のバランスを考慮の上、質問紙調査対象者を約300名抽出した。第二年次には、これらのアジア研究者を対象に、各自の研究に果たしたアジア留学の役割を多角的に調査する予定である。質問紙の内容構成についての予備的作業にあたり、アジア留学経験者を対象にインタービュー(聴き取り)調査を実施し、質問紙の原案を作成した。なお、この調査に関連し、文部省アジア派遣留学生約170人(過去25年間)のデータを分析し、留学先国・地域、専攻領域、留学先大学、現在の職業等を分析し、有益な結果を得ることができた。第二年次(平成6年度)は、日本人アジア研究者を対象に、彼らの留学経験がキャリア形成にどのような役割を果たしたか、また特にアジア留学に関して彼らが現在どのような問題を感じているかについて、アンケート方式による全国調査(「日本におけるアジア研究者の養成と留学に関する意見調査」)を実施し、その分析結果を報告書にまとめた。調査対象は、日本における主要アジア学会(日本中国学会、東洋史学会、朝鮮学会、東南アジア史学会、南アジア学会)の最新会員名簿からランダム・サンプリングにより547人を抽出し、質問紙調査を実施し、266名(48.6%)から回答を得た。調査内容は、日本人アジア研究者の、(1)留学動機、(2)留学先大学における教育・研究の実態、(3)留学先社会との交流、(4)帰国後の職業選択とその後の活動、(5)日本人のアジア留学に関する要望等(自由意見)からなるものであったが、大変貴重な回答(データ)を得ることができた。

調査結果の詳細は、最終報告書に譲るとして、本調査を通じて明らかになったことは、日本人アジア研究者の養成過程において、アジアの留学機会が十分に保障されていないこと、また何らかの形で留学したとしても、その成果がキャリア形成(就職)に生かされていないことである。これはひとえに、日本におけるアジア研究のインフラの整備が遅れていることと関係しており、早急な整備充実が望まれることが判明した。
アロ活性化マクロファージによるアロ移植細胞拒絶機構の解析

アロ拒絶のeffector細胞は、キラーT細胞(CTL)やNK細胞であるとされてきたが、CTLでは説明がつかない事象も報告されている。我々は、マクロファージ(Mφ)が活性化されeffectorとなることを示してきた。マウス腹腔内にアロ移植したMeth A腫瘍細胞が拒絶される際のEffector細胞の分画がNK1.1陽性よりMφの表面マーカーとされるMac1陽性分画に細胞障害活性が高いことを確認した。また、Meth A細胞に対する抗体をin ivtroで追加するとアロ移植後の腹腔浸潤細胞の細胞障害活性がやや高くなることからもMφがeffector細胞であること示唆する結果を得た。同種異型(アロ)移植における細胞性拒絶反応は、単球/マクロファージ(Mφ)系が重要な役割を担うと我々は主張してきた。C57BL/6グリーンマウス腹腔にアロ移植細胞としてMeth A細胞を移植し、5、7、21日目など次期にマウス腹腔の細胞をPBSで洗浄し洗いだし、その腹腔浸潤細胞の細胞数の確認を行うとともに、Mφ分画をセルソーターで抽出した。greenマウス由来のアロ活性化Mφ(AIM)として集積し、この蛍光AIMが、同種異型細胞にあたるMeth A腫瘍細胞を直接噛み切るように攻撃する様子を再度確認できた。やはり障害活性が高くなるのは移植7日目前後の活性化細胞であった。今回、蛍光既活性化マクロファージを非蛍光マウスのアロ移植部に移植する実験を行ったが、新たに得られた知見として、アロ活性化マクロファージが拒絶反応終了後もしばらく同部位にとどまるという点である。この拒絶反応終了後に残存する既活性化Mφがしばらくの間、拒絶反応部に存在する意義を検証するため、現在この細胞を検証している。次に、この既活性化蛍光Mφの再活性化の動態を検証し、a)樹状細胞(DC)そのものがAIMとして変化していくものか、b)DCが別のMφを活性化してAIMとするのか、それとも全く別にc)DCとは関係のない経路でMφが直接アロ抗原を認識し自らAIMと変化するのか解析する、基盤ができたと考えている。C57BL/6マウス腹腔にアロ移植細胞としてMethA細胞を移植し、7日目など次期にマウス腹腔の細胞をPBSで洗浄し洗いだし、その腹腔浸潤細胞の細胞数の確認を行うとともに、Mφ分画をセルソーターで抽出した。この分画はMac-1(CD11b)陽性であり、かつMeth A細胞を噛み切るように傷害すること、また馬蹄様の核の存在からMφを主体とした分画であると考えてきた。しかし、ナツチュラルキラー(NK)細胞のうちMac-1陽性の細胞が同様に腫瘍細胞を攻撃するとの報告が認められるようになった。我々がアロ活性化Mφ(AIM)として集積していたものに、NK細胞が含まれ、NK細胞が、腫瘍細胞に対する活性をもってMethA細胞を攻撃している可能性があることも考慮すべきであることが判明した。このため、このAIMの分画をさらにNK1.1陽性と非陽性に分画をさらにセルソーソターで分けて検索している。現在までの検索では、NK1.1非陽性細胞の分画の障害活性の方が高くなる傾向はあるものの、細胞活性の中心がNK細胞でないと断言できる状況ではない。このため、さらに検索を進めるべく、NK1.1以外の表面抗原として、市販されている抗CD244抗体も角いて詳細に検討中である。さらに使用しているMeth A細胞の発現しているH-2についても再度検索する必要性が考えられる。甑細胞をより確実に除く方法を検証し、AIM分画の細胞活性がMφによってなされていることを証明できるか否かが、実験にかかる根幹な問題でもあることから、AIM分画に含まれうる活性化Mφ以外の細胞(T細胞も含め)をより確実に除く方法を用い検証中である。我々は、アロ細胞拒絶における研究において、実験を容易にするため、腫瘍細胞をマウス腹腔にアロ移植し、この細胞が腫瘍のため当初は増殖するが、その後、アロのため拒絶されるという実験モデルから、その腹腔浸潤細胞(PEC)を使用して解析してきた。マウスアロ移植モデルにおけるアロ拒絶機構は、そのeffector細胞としては、一般的に細胞障害性T細胞(CTL)が果たしていると認識されてきた。しかし、この際のアロ拒絶機構が標的細胞により、そのeffectorは異なることを我々は示してきた。肥満細胞由来であるP815細胞はCTL感受性であり、C57BL/6マウスにアロ移植するとCTLをeffectorとして拒絶される。

しかし、繊維肉腫であるMeth A細胞はCTLに抵抗性でありCTLでは拒絶できない。この際拒絶に働く細胞がアロ活性化マクロファージ(AIM)であるこのことをNK細胞との比較もふまえて検証した。PEC分画のうちの表面抗原がNK1.1陽性よりMac-1陽性の細胞に細胞障害活性が優位に高いことを確認した。またGFPマウスのeffector細胞が標的となるMeth A細胞を噛み切るように傷害する様子を蛍光顕微鏡であるBZ8000を用いて連続撮影し確認した。このことを併せて検討し、アロMethA細胞に対するeffector細胞はAIMであると判断した。(実際に臨床での拒絶反応にもAIMが関与するケースも比較的多いものと我々は考えている。)このため、我々は、AIMを抑制する方法を検証すべきと考え、ステロイド単独療法やiNOS阻害剤であるNMMA、抗TNFα抗体などをそれぞれin vitroで検討してきてが、以前に使用したトラニラストを含めて、このこれらの薬剤ではAIM細胞障害活性を確実に低下させる方法を検出するには至っていない。同種異型(アロ)移植での細胞性拒絶応においては、単球/マクロファージ(Mφ)系が抗原提示細胞としてだけではなくeffector細胞としても一定の条件下において重要な役割を担うことを確認し、報告してきた。一定の条件とは、獲得免疫系での細胞障害性T細胞(CTL)が働けない環境においてという意味である。つまりCTL不応の状況での細胞性拒絶は単球/Mφ系の細胞にあることを示してきた。線維肉腫系の腫瘍細胞であるMeth A細胞は、活性化されたアロのCTLにより破壊されないが、アロ活性化Mφ(AIM)により破壊される。この破壊の状況は、GFP蛋白を導入されたGreenマウス由来のAIMを蛍光顕微鏡で連続的に観察し、AIMがMeth A細胞を噛み切るように障害し破壊することを示してきた。具体的にはC57BL/6マウス腹腔にアロ移植細胞としてMeth A細胞を移植し、7日目など次期にマウス腹腔の細胞をPBSで洗浄し洗いだし、その腹腔浸潤細胞の細胞数の確認を行うとともに、Mφ分画をセルソーターで抽出した。この分画はMac-1(CD11b)陽性であり、かつMeth A細胞を噛み切るように傷害すること、また馬蹄様の核の存在からMφを主体とした分画であると考えた。しかし、ナチュラルキラー(NK)細胞のうちMac-1陽性の細胞が同様に腫瘍細胞を攻撃するとの報告も認められるようになったため、AIMとして集積していたものに、NK細胞が含まれ、NK細胞が、腫瘍細胞に対する活性をもってMeth A細胞を攻撃しているという可能性を否定するため、AIMの分画をさらにNK1.1陽性と非陽性に分画をさらにセルソーソターで分けてそれぞれ細胞障害活性を計測した。結果、NK1.1陰性の細胞の分画の障害活性の方が有意に低くなること確認した。NK細胞でなくAIM細胞に、アロ障害活性があるものと判断した。上述のように、アロ細胞として腫瘍細胞を用いてきたため、NK細胞が腫瘍細胞に対して攻撃している可能性を考慮すべきと考え、アロ活性化マクロファージ(AIM)の分画に混入する可能性のあるMac-1陽性のNK細胞を除き、より確実に純粋な活性化マクロファージの分画を分離抽出する必要性が生じた。このため、AIMの精査にかかる実験はやや遅れており、結果によっては、予想と異なる知見が得られる可能性もありうる。
細胞接着分子による造精細胞の分化調節機構の研究

精子形成の調節因子として、内分泌因子や精巣内局所因子がよく知られている。さらに、造精細胞とセルトリ細胞間の細胞接着分子による相互作用が必要である。その一つである造精細胞に発現する細胞接着分子Cell adhesion molecule-1(CADM1)の欠損は、伸長精子細胞の分化異常を示す。CADM1と相互作用する分子であるアダプター蛋白質のB-box and SPRY-domain containing protein (BSPRY)は、step11以降の精子細胞に発現し、CADM1欠損マウスでその発現は30%まで減少した。BSPRY欠損マウスのオスは、精子形成障害を示した。抗BSPRY抗体による免疫沈降産物を質量分析することにより、BSPRYと相互作用する分子を探索した。野生型マウスの精巣の蛋白質を可溶化して可溶性分画を得る。この可溶化分画とラット抗マウスBSPRY抗体を反応させて免疫沈降を行った。対照として正常ラットIgGを用いた。抗BSPRY抗体でのみ免疫沈降される蛋白質のバンドをSDS-PAGEと銀染色で見いだした。免疫沈降法をSDS-PAGEをして分離したバンドをペプチダーゼ消化とMALDI TOF/TOFによるMS/MS解析によりペプチドの配列を決定し、22個の分子を同定した。(1)精子形成におけるアダプター蛋白質BSPRYの機能解析と(2)精巣においてBSPRYと相互作用する分子の探索に関して行った。European Mouse Mutant Archive (EMMA)より導入した既に作製されていたが、解析が行われていないBSPRYのノックアウトマウスの凍結胚を金沢大学に導入した。金沢大学において個体化を試みた。アダプター蛋白質BSPRYと相互作用する分子の探索をするために、抗BSPRY抗体を用いて行った免疫沈降の沈降産物をSDS-PAGEで分離後、切り出したゲルを直接ペプチダーゼ消化とMALDI TOF/TOFによるMS/MS解析(質量分析)を行って、複数の分子を同定した。同定した分子に関して、精巣を含めて、精巣上体、卵巣、子宮、脳、肝臓、肺、腎臓、心臓におけるmRNA発現量を検討し、精巣におけるmRNAの発現が十分に認められ、その上で精巣特異的あるいは精巣における発現が優位である分子に対して抗体の作製を試みた。これらの分子に関して、それぞれアミノ末端とカルボキシル末端の30アミノ酸残基をもつGST融合蛋白質を作製した。これらを抗原としてラットに免疫することで、抗体を作製した。抗体の特異性は、抗原による吸収と、ウェスタンブロットによる分子量の確認により行った。既に抗体の作製は完了し、この抗体を用いた解析が進行中である。精子形成におけるアダプター蛋白質BSPRYの精巣における機能解析を個体であるマウスを用いて行った。European Mouse Mutant Archive (EMMA)よりBSPRYのノックアウトマウス胚を導入した。研究代表者が熊本大学に移動になったため、熊本大学での遺伝子組換え動物の取り扱いの決まりから個体での導入ができなかったため、凍結胚で熊本大学に移動させ、熊本大学で再度個体化をした。野生型マウスを用いて、BSPRYの発現細胞を同定すると、BSPRYはstep10以降の伸長精子細胞に発現と局在をすることが分かった。これはCADM1を発現する精子細胞の後期にあたる。次に、免疫電顕法により免疫反応が伸長精子細胞の細胞質に局在することを明らかにした。さらに、免疫沈降法によりBSPRY抗体で沈降するとCADM1が検出された。また、これらの細胞が存在しない生後4週令のマウスの精巣ではBSPRYの発現は見られなかった。したがって、step10以降の精子細胞においてBSPRYとCADM1が相互作用していることが示唆された。平成27年4月1日付で研究代表者が金沢大学から熊本大学に教授として赴任した。そのため、作製したマウスや培養細胞等も熊本大学に移動したが、熊本大学の規則から個体で動物飼育施設への導入ができなかったため、凍結胚での導入を余儀なくされた。そのため、ノックアウトマウスの個体を用いての研究の再開が遅れてしまった。精子形成に必須の細胞接着分子Cell adhesion molecule-1 (CADM1)の細胞内領域と相互作用するアダプター蛋白質B-box andSPRYdomain containing protein (BSPRY)のノックアウト(KO)マウスを解析した。このKOマウスは、メンデルの法則に従ってホモマウスが得られた。ホモマウスの体重は、野生型やヘテロマウスと差はなかった。しかし、ホモマウスの精巣重量は60-80mgで、野生型やヘテロマウスの110-120mgよりも約30%小さかった。また、ホモマウスのオスを野生型マウスのメスと交配するとメスは妊娠したが、妊娠する割合は40%ほどで、野生型やヘテロマウスの約85%に比べて少なく、妊孕性が減少していることが分かった。そこで、精巣の組織像を観察すると、精細管において精子形成は生じているが、減数分裂後の精子細胞の形態に異常が見られ、多核の細胞をもつ精細管が多数見られた。また、精巣上体の尾部に成熟精子が見られたが、その数は、野生型やヘテロマウスの約2/3であり、形態異常を示す精子が約3倍見られた。したがって、細胞接着分子CADM1のアダプター蛋白質BSPRYは半数体の精子細胞の形態形成過程に必要であるが、BSPRYだけがCADM1による細胞間の情報を細胞内に伝える分子ではないことが分かった。BSPRYのKOマウスを用いることで、CADM

1と相互作用をする分子を同定することができれば、CADM1による精子形成の調節の分子機構のさらなる解明につながるものと考える。CADM1のKOマウスに加えて、BSPRYのKOマウスは、精子形成の研究のための有用なモデル動物になり得ることも分かった。精子形成の調節因子として、内分泌因子や精巣内局所因子がよく知られている。さらに、造精細胞とセルトリ細胞間の細胞接着分子による相互作用が必要である。その一つである造精細胞に発現する細胞接着分子Cell adhesion molecule-1(CADM1)の欠損は、伸長精子細胞の分化異常を示す。CADM1と相互作用する分子であるアダプター蛋白質のB-box and SPRY-domain containing protein (BSPRY)は、step11以降の精子細胞に発現し、CADM1欠損マウスでその発現は30%まで減少した。BSPRY欠損マウスのオスは、精子形成障害を示した。細胞接着分子CADM1のアダプター蛋白質BSPRYのノックアウトマウス胚をEuropean Mouse Mutant Archive (EMMA)より導入した。金沢大学において個体にして解析の準備に入っていたが、研究代表者が熊本大学に移動することになったため、再度、凍結胚にして熊本大学に移す必要が生じた。したがって、熊本大学において固体化し解析をしなければならず、この点が遅れている。しかしながら、BSPRYと相互作用する分子を同定しその抗体を作製したので、この点は予定通りに進展している。研究に使用するノックアウトマウス個体も作出されているので、交配により順調にマウスの数を増やしていければ、研究は順調に遂行することができる。組織学組織化学生殖生物学BSPRYのノックアウトマウスが得られるまでの間に、野生型マウスとCADM1のノックアウトマウスを用いて同定した分子の発現と局在に関して、精子形成のマーカー分子の発現量と局在の変化を比較することで解析を進める。BSPRYのノックアウトマウスが得られたら、野生型とCADM1のノックアウトマウスで得られた所見と比較して、その表現型を解析することで、機能解析を行う。細胞接着分子CADM1とアダプター蛋白質BSPRYの相互作用部位を同定することができた。さらに、BSPRYと相互作用する可能性がある分子を複数個以上得ることができているので、研究はおおむね順調に進展している。へ姿勢27年4月1日付で、研究代表者の若山友彦が金沢大学から熊本大学に教授として赴任し、それに伴い作製したマウスや培養細胞等も一緒に移動した。熊本大学の規則でマウスの病原微生物の持ち込みを防ぐため個体での導入ができなかった。そのため、一旦、マウス胚にしてから個体を作製したため、実験の開始に半年以上もかかってしまった。
ニジェール・コンゴ語族における動詞構造の形態・統語論比較研究

本研究は、ニジェール・コンゴ語族における動詞の形態と統語に関する比較研究をおこなうことを目的としている。これまで研究を進めてきたバントゥ諸語とヨルバ語、バンバラ語を中心として、他の言語の文献資料も加えながら、動詞の形態と統語に関する比較研究をおこなった。バントゥ諸語については、これまで、研究代表者や分担者が海外調査をおこなってきた言語のデータや、他の言語の文献資料が豊富にあり、特にスワヒリ語、ケレウェ語、マテンゴ語、ヘレロ語についての分析をおこなった。膠着的な類型を示すバントゥ諸語は、動詞派生接辞が発達しており、派生接辞によって動詞形を変化させるが、派生形の有無や意味、統語構造は一様ではなく、さまざまなバリエーションや差異が見られる(こういった差異を特に「マイクロバリエーション」と呼んで、その研究に特化した国際的なプロジェクトがあるが、分担者の米田は、そのプロジェクトにも深く関わっている)。本研究では、特に受動形を取り上げ、その形態のバリエーションと統語的な特徴について明らかにした。派生形の発達したバントゥ諸語であるが、「受動文」を表すのに受動形が生産的に用いられるケースは衰退しているようであり、受動形を用いるより、原形のまま、主語を「非人称主語」にする「非人称受動文」(impersonal passive)が発達してきている。受動形の衰退と「非人称受動文」の広がりがバントゥ諸語内において進展していることを明らかにした。バントゥ諸語以外の言語においては、本研究で対象としたヨルバ語(ナイジェリア)やバンバラ語(マリ)などのように、受動形をもたない言語が多い。このような言語においては「非人称受動文」が一般的であるが、バンバラ語では自他交替によって「受動文」相当の意味が表されており、マンデ語派やグル語派に見られる動詞の自他交替について分析し、受動態との関係を明らかにした。本研究は、ニジェール・コンゴ語族における動詞構造の形態・統語論を比較研究することを目的としている。今年度は特に受動態を取り上げ、その形態と統語構造について考察した。対象とした言語はバントゥ諸語、ヨルバ語、バンバラ語である。バントゥ諸語については、研究協力者をザンビアの現地調査に派遣し、動詞構造についての個別の記述調査をおこなった。バントゥ諸語は受動接辞でもって動詞の受動形を作り、統語的にも目的語の主語への昇格がみられる。しかし、バントゥ諸語の中には受動接辞を持たず、典型的な受動態の表現を欠く言語がある。そのような言語では、目的語を主題化する構文や主語を非人称化するような構文で受動文に相当するものを表す。ヨルバ語やバンバラ語には動詞の受動形がなく、したがって受動文に相当するものはそれぞれ異なる統語構造で表される。ヨルバ語では非人称の主語をおくことによって、目的語を主題化し、受動文に相当するものを表す。バンバラ語では目的語を主語の位置に昇格させるが、動詞の形態は変わらないまま受動文に相当する意味を表す。バンバラ語の動詞は同じ形態で自動詞、他動詞どちらにも使われることが普通である。つまり自動詞として使われる場合に、受動態に相当する意味まで表すことができるということである。ヨルバ語とバンバラ語は動詞が孤立的な形態で、統語構造が受動文などを作る上で重要になってくるが、その統語構造と動詞の他動性に関する特徴に相関関係が見られることを示し、さらにバントゥ諸語も含めた動詞構造と統語の類型的なスケールについて模索し、考察を深めた。対象とする言語の調査・研究はおおむね順調に進んでいる。バントゥ諸語はサハラ以南アフリカの広い地域に分布し、多数の言語があるが、現地調査をおこない、着実に記述研究を進めている。また多くのバントゥ諸語に関する文献をあつめ、動詞の形態・統語構造についての研究を進めている。ヨルバ語についてはこれまでに記述研究の蓄積があり、さらに統語構造と主題化の関係について研究を進めている。バンバラ語については、基本的な文法研究に着手し、全体的な文法記述を進めている。バンバラ語については、動詞のみならず、音韻から記述に着手し、動詞構造の研究と並行して、包括的な文法記述を完成させる方向に向って進んでいる。今年度は受動態を取り上げ、ニジェール・コンゴ語族全体の言語を対象に比較研究をおこなった。文献からのデータが入手可能な言語を広く調査、研究したが、特にバントゥ諸語とヨルバ語、バンバラ語について詳細に検討した。バントゥ諸語については、研究分担者である米田教授がタンザニアで現地調査をおこなった。バントゥ諸語は動詞の派生形が発達しており、受動態についても、受動形を用いることが一般的であると考えられている。しかし、広くバントゥ諸語を調査、研究してみると、受動形を用いて受動文を作るよりも、能動形のまま、主語を非人称代名詞にする、いわゆる「非人称主語受動文」の方がより一般的であることが分かった。「非人称主語受動文」は、バントゥ諸語をはじめとして、ヨルバ語など広くニジェール・コンゴ語族一般に見られる形式である。一方、ニジェール・コンゴ語族の下位分類の中でも、一番早く分岐したと考えられるマンデ語派では、一般的な「受動文」が見られない。

バンバラ語を例に見ると、他動詞の目的語が主語になる点は一般的な受動文に似た統語関係であるが、動詞の形態が能動形のままである点が特異である。これは、バンバラ語の他動詞が、「殺す」や「殴る」などの典型的な他動詞でさえ、すべて自動詞としても用いられることから可能になっている。動詞の形態と統語の関係を考えると、ニジェール・コンゴ語族全体で、動詞の形態的な変化による統語関係の標示から、動詞の形態変化なしに統語関係を標示する方向への変化が推測される。今年度の研究では、ニジェール・コンゴ語族の動詞の形態と統語の関係を「受動態」から検討し、その関係を明らかにする端緒を見出すことができた。対象とする言語の文献調査や現地調査はおおむね順調に進んでいる。近年では、バントゥ諸語に関する記述文法書が多数、出されるようになり、我々自身が現地調査するだけでは到底及ばないような数の言語を調査、研究することができるようになっている。研究費による文献の購入、現地調査での記述研究、比較研究からの議論、学会発表、論文執筆など、ほぼ当初の計画通りに進展している。本研究は、ニジェール・コンゴ語族における動詞の形態と統語に関する比較研究をおこなうことを目的としている。これまで研究を進めてきたバントゥ諸語とヨルバ語、バンバラ語を中心として、他の言語の文献資料も加えながら、動詞の形態と統語に関する比較研究をおこなった。バントゥ諸語については、これまで、研究代表者や分担者が海外調査をおこなってきた言語のデータや、他の言語の文献資料が豊富にあり、特にスワヒリ語、ケレウェ語、マテンゴ語、ヘレロ語についての分析をおこなった。膠着的な類型を示すバントゥ諸語は、動詞派生接辞が発達しており、派生接辞によって動詞形を変化させるが、派生形の有無や意味、統語構造は一様ではなく、さまざまなバリエーションや差異が見られる(こういった差異を特に「マイクロバリエーション」と呼んで、その研究に特化した国際的なプロジェクトがあるが、分担者の米田は、そのプロジェクトにも深く関わっている)。本研究では、特に受動形を取り上げ、その形態のバリエーションと統語的な特徴について明らかにした。派生形の発達したバントゥ諸語であるが、「受動文」を表すのに受動形が生産的に用いられるケースは衰退しているようであり、受動形を用いるより、原形のまま、主語を「非人称主語」にする「非人称受動文」(impersonal passive)が発達してきている。受動形の衰退と「非人称受動文」の広がりがバントゥ諸語内において進展していることを明らかにした。バントゥ諸語以外の言語においては、本研究で対象としたヨルバ語(ナイジェリア)やバンバラ語(マリ)などのように、受動形をもたない言語が多い。このような言語においては「非人称受動文」が一般的であるが、バンバラ語では自他交替によって「受動文」相当の意味が表されており、マンデ語派やグル語派に見られる動詞の自他交替について分析し、受動態との関係を明らかにした。今後の研究の推進計画については、昨年度の受動態に関する研究を引き続きおこなっていくと共に、さらに使役態、適用態についての研究を進める予定である。いずれの態についても、バントゥ諸語では動詞の派生形をもち、それにともなって統語構造も異なってくる。ヨルバ語やバンバラ語では動詞連続や複文の構造で使役や適用態を表す。
現代アフリカ農村「共同体」の停滞と商業的農業発展のメカニズム

4月、アフリカ農村開発研究のながれと問題点を指摘した雑誌論文を『史標』にて発表した。5月、日本アフリカ学会にて、ケニアの人口統計を用いて地域間関係を分析した成果について発表を行った。10月と3月にケニアを訪問し、国家中央統計局にて人口統計などのマクロデータを集め、マクロ経済の中で経済的自律性が低下していると考えられるイースタン州キツイ県と、ウェスタン州ブニャラ県を訪問し、フィールドワークを実施した。農村経済の担い手は、職を求めて農村を離れる男性よりも農地を管理し家族を養う女性であることが多く、ジェンダー・女性の視点をとりいれる必要性があった。自給作物の種子交換のネットワーク構造や各世帯の多様な生計手段に着目したインタビューによると、主食である白トウモロコシの交易では、伝統的な農慣習における種子交換は衰退し、NGOや開発援助によって築かれた女性グループのネットワークやプロジェクトの影響が大きかった。また、各世帯の生計における農業の役割は相対的に低下し、裕福な世帯ほど、出稼ぎ労働者からの送金など非農業所得が重要な役割を果たしていた。貧困女性(寡婦・老年の妻)は非農業就業アクセスが極めて困難で、多くの子供の教育費と食費のねん出が、狭い農地からの収穫だけでは足りず生計が不安定であった。ウェスタン州では、ウガンダから購入した農産品転売、ビクトリア湖の漁師から購入した魚の乾燥作業、転売などによって最低限の生活費を確保している女性が多かった。ただ全体でみると、人口増加や魚の乱獲、洪水・旱魃の頻発によって自然資源に依存した活動はますます困難化し、高い教育水準の者の農村離れ(モンバサやナイロビ)、若者の失業などが深刻化し、開発はますます困難化していた。今後は非農業活動(観光業、食品加工)の活性化、雇用機会の拡大、道路、通信網などインフラの整備が急務である。雑誌「相関社会科学」に投稿した論文「独立後のケニアにおける人口流出を通じた地域間関係と地域経済の自律性:ネットワーク分析の手法を用いて」は、本研究の一部の成果をまとめたものである。その内容は、ケニアの農村開発と人口移動に関して、独立以降の人ロセンサスのデータを用いて分析し、開発政策の歴史過程やその問題点との関連について考察した成果である。論文投稿後、レフェリーからの指示にしたがって修正を行い、9月に受理が決定し、平成20年3月に発表された。また、研究全体にかかわる資料として、アフリカ、とくにケニアの開発の歴史(農村・農業・ジェンダー・植民地開発・出稼ぎ労働などに関連する分野)の資料と、ケニア政府が発行している人口や開発政策の統計の資料を、イギリスのロンドン大学図書館、フランスのポンピドゥーセンターの図書館にて収集した。本研究に関連する分野の先行研究と統計資料を整理することによって、まず投稿論文の元となるデータを補足した。さらに、先行研究において十分に検討されていない分野や研究手法を明らかにし、本研究における現地調査の枠組みと手法についての再検討を行った。そのうえで、ケニアに在住する現地開発専門家と今後の調査地域の選定と調査計画に関して打ち合わせを実施し、具体的な調査の内容と研究の全体像の構築を行った。実際のケニアにおける現地調査は平成21年に行われる予定である。
ナノ構造制御による傾斜機能材料の製造と機能評価

ナノメーターサイズの金属をセラミックスマトリックスの粒子内あるいは粒界に分散させた粒界及び粒内型傾斜機能ナノ複合材料を、種々のプロセスにより作製することに成功した。これら材料では、数10100nmの微細な金属が均一に分散しており、室温での破壊強度、硬度などの機械的性質が単相材料に比較して著しく改善されることが示された。セラミックス/金属の界面には反応相などは無いものの、金属の種類やそのサイズによって構造の乱れが存在することが示された。また、このようなセラミックス/金属ナノ複合材料を更に制御することによっMo/ZrO_2では、セラミックス/金属と金属/セラミックスの相互ナノ複合材料を作製することができた。この相互ナノ複合化の効果を用い作製した材料の機械的特性は、強度、靱性とも大幅に改善された。この様な特性の改善は、従来、転移強化セラミックスでは限界と考えられて来た強度、靱性のトレードオフを打破するものであり、この特性改善はジルコニアの変態強化機構に加え、金属相添加によるクラック近辺での応力緩和機構に基づく本質的な靱性の改善、及び相互ナノ複合化による組織の微細化などの相乗効果に起因するものと考えられる。即ち、本研究により、従来にないレベルでの傾斜機能材料の開発に繋がるナノレベルの組織制御や界面制御によるセラミックス/金属ナノ複合材料の作製とその機械的特性の改善に成功した。本年度の以上の研究成果は、セラミックス/金属ナノ複合材料において機械的特性の改善のみならず、電気的・磁気的な新たな機能を付与することも将来的に可能であることを示しており、本研究により最終的には機械的特性と何らかの機能性を合わせもった機能傾斜構造材料が具現できるものと期待される。
フェムト秒光カー効果法で見るポリアクリルアミド/水系の超高速水素結合ダイナミクス

今年度は、主に、フェムト秒光カー効果分光装置の作製を行った。補助金は、主として、分光装置の部品(波長板、レンズ、ホルダーなど)の購入に充てた。作製した分光装置の装置応答関数(sech^2関数)は、約18フェムト秒であった。この分光装置の信号が確かに光カー効果によって得られる信号であるかどうかを確認し、また、十分なS/Nを得るために、非線形信号が既知であり信号強度の大きいベンゼン溶液の測定を行い、非線形信号の確認、十分なS/N(10^<-4>)の到達するよう装置を改善した。分光装置の作製が完了したので、ポリアクリルアミド水溶液のフェムト秒ダイナミクスの測定実験を行った。特に、本年度は、超高速ダイナミクスにおける分子量の依存性を観測するため、二種類の分子量を持つポリアクリルアミド(1500および10000)と単量体モデルとしてアセトアミド、二量体と三量体モデルであるグルタルアミド、1,3,5-ペンタントリアミドの水溶液の測定を行った(グルタルアミド、1,3,5-ペンタントリアミドは合成した)。測定の結果、二種類の分子量を持つポリアクリルアミドの水溶液については、それらのフェムト秒ダイナミクスに違いが見られなかった。しかし、単量体、二量体、三量体モデルの水溶液のフェムト秒ダイナミクスとは、異なることが明らかになった。また、ポリアクリル酸の水溶液についでも、同様の結果を示した。一方で、ポリアクリルアミドとポリアクリル酸は、常温水溶液中で分子間水素結合を介してヘテロなポリマーコンプレックスを作ることが知られているが、この系の協奏的水素結合に注目し、単量体、二量体、三量体モデルのカルボン酸とアミドの混合水溶液についても、フェムト秒分光測定実験を行った。
自己運動感覚に着目したバーチャルリアリティ酔いに関する生体情報工学的研究

人工現実感(VR)は,医療・福祉・教育など多岐にわたる分野での応用が期待されている.そのため,VR技術を利用したシステムの構築には,安全性や快適性など,様々な人間特性への配慮が欠かせない.しかし,実際には,これらの特性を十分に考慮したVRシステムというものはほとんどなく,「酔い」などの生体にとって好ましくない反応を防ぐ安全なシステム開発のための設計指針づくりが望まれている.このような背景のもと,私たちは,VRシステムにおいての「酔い」の発生の予防あるいは軽減する方法を探ることを目的とする研究課題に着手した.まず,本研究に必要な実験システムとして,視覚刺激・前庭感覚刺激・聴覚刺激を自在に制御・呈示できるVR刺激提示システムと,その時の生体反応をモニタする評価システムを開発した.次に,これらのシステムを利用して,「酔い」にかかわると考えられる視覚誘導性の自己運動感覚(Vection)が,前庭刺激や聴覚刺激などの視覚以外の異種感覚情報によって制御あるいは抑制が可能かについて調べた.その結果,回転刺激や音刺激のような異種感覚入力によって,自己運動感覚を減少させ得ることがわかった.また,上記と並行して,視覚ディスプレイ(Video See-through HMD)における時間的あるいは空間的な「ずれ」の生体影響を調べた.その結果MR環境下で細かな作業を行う際には,奥行き情報をもつ3D-HMDを用い,フレームレートは少なくとも30fps以上に設定する必要があるというHMD設計指針が得られた.この他にも本研究過程からは,(1)HMDの長時間利用による視機能への影響,(2)広視野ディスプレイによる視運動刺激が平衡機能に与える効果,(3)高齢者のバランス機能に対する移動音像の影響,(4)眼球の回旋性眼振に関する新知見,(5)透過型HMDを利用した聴覚障害者のコミュニケーション支援装置の開発,などの副次的な成果が得られた.以上,自己運動感覚に着目したバーチャルリアリティ酔いに関する生体情報工学的研究で得られた知見や技術は,人工現実感やマルティメディアの分野で利用されるだけでなく,高齢者や身体に障害を持つ人たちのためのリハビリテーションや感覚代行などを含めた,広範囲のヒューマンインタフェースの開発分野で活かされるものであると考えている.人工現実感(VR)は,医療・福祉・教育など多岐にわたる分野での応用が期待されている.そのため,VR技術を利用したシステムの構築には,安全性や快適性など,様々な人間特性への配慮が欠かせない.しかし,実際には,これらの特性を十分に考慮したVRシステムというものはほとんどなく,「酔い」などの生体にとって好ましくない反応を防ぐ安全なシステム開発のための設計指針づくりが望まれている.このような背景のもと,私たちは,VRシステムにおいての「酔い」の発生の予防あるいは軽減する方法を探ることを目的とする研究課題に着手した.まず,本研究に必要な実験システムとして,視覚刺激・前庭感覚刺激・聴覚刺激を自在に制御・呈示できるVR刺激提示システムと,その時の生体反応をモニタする評価システムを開発した.次に,これらのシステムを利用して,「酔い」にかかわると考えられる視覚誘導性の自己運動感覚(Vection)が,前庭刺激や聴覚刺激などの視覚以外の異種感覚情報によって制御あるいは抑制が可能かについて調べた.その結果,回転刺激や音刺激のような異種感覚入力によって,自己運動感覚を減少させ得ることがわかった.また,上記と並行して,視覚ディスプレイ(Video See-through HMD)における時間的あるいは空間的な「ずれ」の生体影響を調べた.その結果MR環境下で細かな作業を行う際には,奥行き情報をもつ3D-HMDを用い,フレームレートは少なくとも30fps以上に設定する必要があるというHMD設計指針が得られた.この他にも本研究過程からは,(1)HMDの長時間利用による視機能への影響,(2)広視野ディスプレイによる視運動刺激が平衡機能に与える効果,(3)高齢者のバランス機能に対する移動音像の影響,(4)眼球の回旋性眼振に関する新知見,(5)透過型HMDを利用した聴覚障害者のコミュニケーション支援装置の開発,などの副次的な成果が得られた.以上,自己運動感覚に着目したバーチャルリアリティ酔いに関する生体情報工学的研究で得られた知見や技術は,人工現実感やマルティメディアの分野で利用されるだけでなく,高齢者や身体に障害を持つ人たちのためのリハビリテーションや感覚代行などを含めた,広範囲のヒューマンインタフェースの開発分野で活かされるものであると考えている.視覚刺激に頼ることの多い現在のVRシステムでは,VR酔いと呼ばれる乗り物酔いに似た症状を誘発する場合がある.ふつうの生活環境での私たちは,視覚・聴覚・前庭覚・体性感覚から感覚情報を矛盾なく統合することにより空間知覚の機能を正常に維持している.しかし,人工的なVR環境では視覚とその他の感覚間の情報に空間的・時間的な不一致が生じやすくなる.この不一致は身体内部の不調を誘い,酔いといった症状で私たちの身体に現れる.そこで,このVR酔いの発生を予防あるいは軽減する方法を探ることを目的として,視運動刺激によって誘発される視覚系の自己運動感覚に着目し,それを半規管(前庭)刺激のような異種感覚刺激によって制御可能かどうかについて調べる実験を行った.視覚刺激はプロジェクタによりスクリーンに写し,前庭刺激は回転イスをコンピュータで制御することにより与えた.縦縞の視覚刺激は,時計回りに30deg/sで動き,被験者に30秒間呈示した後に停止させた.このときの被験者には,反時計回りの自己運動感覚(運動残効)が生じている.そして,この視運動刺激が停止すると同時に被験者の着座しているイスをある角速度で回転させた.

回転刺激の角速度変化パターンは山型とし,その角加速度は1050deg/S^2の範囲でランダムに設定した.その結果,回転刺激の角加速度が大きいほど感覚の主観的大きさが小さくなること,また,その抑制効果は回転の方向に依存しないことがわかった.自己運動感覚の持続時間についても同様な傾向が得られた.一方,回転刺激の代わりに音刺激を呈示する実験を行ったところ,同様に自己運動感覚量の減少が観察された.以上より,回転刺激や音刺激のような異種感覚入力によって,視覚誘導性の自己運動感覚を減少させ得ることがわかった.人工現実感(VR)は,医療・福祉・教育など多岐にわたる分野での応用が期待されている.そのため,VR技術を利用したシステムの構築には,安全性や快適性など,様々な人間特性への配慮が欠かせない.しかし,実際には,これらの特性を十分に考慮したVRシステムというものはほとんどなく,「酔い」などの生体に好ましくない反応を起こさせない安全なシステム開発のための設計指針づくりが望まれている状況にある.そこで,私たちは,VRシステムにおいての「酔い」の発生の予防あるいは軽減する方法を探ることを目的とする研究に着手した.ここでは,特に,視運動刺激が誘発する自己運動感覚(Vection)に着目し,それを前庭刺激や聴覚刺激などの視覚以外の異種感覚情報によって制御あるいは抑制可能かどうかについて調べた.その結果,回転刺激や音刺激のような異種感覚入力によって,「酔い」にかかわると考えられる視覚誘導性の自己運動感覚を減少させ得ることがわかった.また,上記の実験と並行して,今年度は,現実環境と仮想環境の情報を巧みに重ねられる複合現実感(MR)向け視覚ディスプレイ(Video See-through HMD)における時間的あるいは空間的な「ずれ」の生体影響を調べた.ここでの生体影響とは,手指と視覚の協調作業の効率に対する影響を指す.まず,空間的な「ずれ」に関しては,奥行きの空間情報を評価対象として,2D-HMDと3D-HMDにおける作業効率・主観負荷量・調節応答速度を定量的に調べ,比較検討した.その結果,手指による作業(ペグの挿抜作業)を行う場合は,両眼視差と輻輳による奥行き情報を含む3D-HMDを用いる方が,作業効率・主観的負荷量・視機能的負荷のいずれの面でも好ましいことがわかった.また,時間的な「ずれ」に関しては,画像更新のフレームレートを1030fpsの範囲で変化させ,作業効率と主観負荷量を測定した.その結果,この範囲ではフレームレートが高い滑らかな動きの画像ほど作業効率が高くなり,主観的な負荷量も軽減することがわかった.ゆえに,MR環境下で細かな作業を行う際には,奥行き情報をもつ3D-HMDを用い,フレームレートは少なくとも30fps以上に設定する必要があるという設計指針が得られた.
金/半導体ナノ粒子を利用した高感度化学センサーの研究開発

金や銀など貴金属ナノ粒子をナノプラットホームとするナノ化学センサーの開発には,ナノメートルサイズの金属ナノ粒子を規則正しく自在に配列させる集積化技術の開発が不可欠である。これまでに両親媒性ブロック共重合体で表面を修飾した金ナノ粒子を合成し,これをラングミューラー-ブロンジェット法を用いてシリコン基板上に集積化する方法を開発した。しかし,この方法では,合成時に混入する未反応のブロック共重合体を完全に取り除くことが難しく。金ナノ粒子を配列させる際,その規則性が損なわれてしまうことが問題となった。そこで,金ナノ粒子を合成することなくブロック共重合体のミセルを直接基板上に自己組織化した後,金イオンをミセルの親水部に導入し,金イオンの還元をブロック共重合体の分解と同時に行うことで,煩雑な精製に煩わされることなく規則的に配列した金のナノドットを作製する方法を新たに開発した。一般に,形状の固定されたナノ粒子とは異なり,基板上に展開されたミセルは,基板表面との相互作用のために無定形になりやすい。このようなミセルからは,大きさや形状の不均一な金属ドットが形成され,化学センサーとして定量分析には向かいない。そこで,基板表面をフッ素系樹脂で前処理を施し,基板表面の表面エネルギーを低下させることで球状のミセルを規則的に自己組織化できることを突き止めた。このようなナノ粒子の反射光・散乱光などの光学特性は,その近傍で進む抗原抗体反応など生体反応にきわめて鋭敏である。その強度変化を通じて生体反応を直接測定できる可能性を秘めており,複雑な光学系を必要としない高感度なバイオセンサーシステムの構築が期待できる。従来の金ナノ粒子合成法では,合成時に利用した大量の界面活性剤を取り除くことが難しく分離精製が不十分なままその後の物性評価に利用され,しばしば無視できない影響に悩まされる場合が多い.本研究では,高感度化学センサーの開発に先立ち,界面活性剤を全く使用しない,界面活性剤フリーの金ナノ粒子合成法について検討した.金ナノ粒子の表面修飾剤として両親媒性のブロック共重合体PEO_m-b-PMA(Az)_nを利用することで,ブロック共重合体が形成する逆ミセル水層内で金イオンを水素化ホウ素ナトリウムのような還元剤で金属金に還元し,界面活性剤を利用することなく金ナノ粒子を合成した.さらに,これら金ナノ粒子の自己組織化について検討を行った.金ナノ粒子の分散液をシリコン基板上に展開し,乾燥後,基板表面をAFM顕微鏡で観察した.未処理の基板表面に比較してフルオロカーボンでコーティングした基板表面上で自己組織化が進むことが観察された.両親媒性ブロック共重合体PEO_m-b-PMA(Az)_nには,液晶性のアゾベンゼンが含まれており,このような基板の影響が液晶分子に特有の機能発現によるものか,現在検討を行っている.また,このような金ナノ粒子では,重合度の異なる両親媒性ブロック共重合体PEO_m-b-PMA(Az)_nを利用することで表層の厚さを自在に制御することが可能であり,金ナノ粒子を自己組織化した際,粒子間距離の自在な制御が期待できる.金や銀など貴金属ナノ粒子をナノプラットホームとするナノ化学センサーの開発には,ナノメートルサイズの金属ナノ粒子を規則正しく自在に配列させる集積化技術の開発が不可欠である。
日本的雇用システム、特に「転勤」が家族形成や女性のキャリア形成等に与える影響

本研究の目的は日本的雇用のうち特に転勤や単身赴任といった雇用慣行がパートナーシップの形成、家族の形成にどのような影響を与えるのか分析することである。そのような本研究全体の目的達成のために、本研究では、調査手法としてインタビューとアンケートの双方を実施し、質的データと量的データを分析する混合研究法を用いたいと考えている。平成30年度は、前年度に実施した調査データを用いて分析することや来年度以降に実施予定のインタビューの準備をすることが具体的な研究計画であった。そこで、平成30年度には、これまでの調査で得られたデータを用いて混合研究法による日仏の国際比較分析を実施し、論文を作成することで、混合研究法を実践的に習得することとした。論文は、日本的雇用のうち、雇用形態に焦点を当て、非正規の働き方がパートナーシップ形成や家族形成にどのような影響を与えているのか、日本とフランスで国際比較するものである。まずインタビューによる質的データを大谷尚氏によって開発されたSCAT法で分析し、仮説を生成した。次に仮説を検証するため、日本とフランスで実施されたアンケート調査による量的データを分析した。このような仮説生成・仮説検証という流れの中で、質的データ、量的データを用いた混合研究法を試みた。ここで習得したことを基に今後、転勤や単身赴任の影響がパートナーシップの形成や家族形成に与える影響を分析するための方法論として混合研究法を使っていく。平成30年度ではすでにあるデータを用いて混合研究法を実施したが、今後は、混合研究法を前提とした研究計画をたて、インタビューとアンケートを実施していく。平成30年度は、類似したテーマで論文作成をすることにより混合研究法という方法論を学ぶとともに、付随的に本研究の目的である日本的雇用の課題についても考察できたことが研究の実績と言うことができる。平成31年度以降、インタビューとアンケートを実施していくが、そのための方法論として、混合研究法に関する類似の論文を作成することで今後の研究プランの方向性を学ぶことができた。また統計ソフトの購入や、質的データの分析手法を習得し、さらに今後必要なことも明確化された。この2つの理由から判断した。平成31年度は、日本において、転勤・単身赴任をしているカップルにインタビューをする。その後、インタビューの書き起こしをし、そこから得られたデータをNVIVOなどのソフトあるいは、SCAT法などを用いて、分析し、仮説生成を行う。今回の支払請求は、交付申請時、平成31年度の「その他」に計上していた論文作成等に必要な経費を、平成30年度の論文作成に必要な経費として前倒しするものであり、平成31年度以降に研究の中心となるインタビュー・アンケート調査に支障をきたすことはない。むしろ、早期に高度な統計ソフトを導入することで、今後収集されるデータにおいてもより精緻な結果を出すことができ、研究目的を達することが可能となる。変更後は、新たな統計ソフトを使った検定を加えた分析をし、それを論文に反映させる。論文は学会誌に投稿する予定である。また来年度以降は、大きく当初の計画を崩すことなく、インタビュー調査やアンケート調査の準備をし、実施していく。