hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属錯体によるC-H結合活性化を経る新規合成反応

本研究ではパラジウム等の遷移金属触媒を用いてメタン、シクロヘキサン等のアルカンC-H結合を直接熱的に活性化し、これに一酸化炭素(CO)を導入して機能性化合物に変換する新反応の開発を行った。1.メチル置換シクロヘキサンとCOの反応シクロヘキサンをPd(OAc)_2/K_2S_2O_8系触媒を用いてCOと反応させるとシクロヘキサンカルボン酸が約1万%収率(Pd基準)で得られることを既に見い出していたので、さらにメチルシクロヘキサン、cis-1,3-ジメチルシクロヘキサン、frans-1,4-ジメチルシクロヘキサン、t-ブチルシクロヘキサン、アダマンタン等を用いてCOと反応させた結果、それぞれ相当するカルボン酸を高収率で得ることができた。生成物の構造解析より高い位置および立体選択性が認められ、カルボニル化は、2級炭素〉1級炭素〉3級炭素の順で反応性が低下し、また生成物は熱力学的に安定なtrans体が優先して生成することが明らかになった。2.触媒系の改良次に収率の向上を目指して、金属塩の添加効果を検討した結果、銅塩をPd(OAc)_2/K_2S_2O_8系に添加すると、収率が著しく向上し、シクロヘキサンとCOの反応ではPd基準で23万%の収率が得られた。興味深いことにCu(II)/Pd(II)≧1のときに高い収率が得られることから反応の活性種にPdとCuの1:1錯体が関与していると考えられる。また、K_2S_2O_8の役割は、Pd(O)を再酸化してPd(II)にもどす酸化剤として働いていることが分った。3.メタン、エタン、プロパンとCOの反応以上の知見を不活性小分子であるメタン、エタン、プロパンに拡張して検討した結果、それぞれ酢酸、プロピオン酸、酪酸が得られることが分った。エタン、プロパンの反応ではPd(II)/Cu(II)/K_2S_2O_8系がよいが、メタンの反応はCu(II)/K_2S_2O_8系が特によく反応はラジカル的に進行している。
エアロゾル中における病原性微生物の新たな滅菌技術の構築

厚生労働省によるレジオネラ症患者数の調査によると,2008年には900人程度であったのに対し,2016年には1500人以上と感染者報告数が増加傾向にある.レジオネラ症の主な感染経路としては浴場や大規模加湿器等の近辺においてレジオネラ属菌が含まれた水蒸気を吸入することにより感染する,飛沫感染が挙げられる.これが感染経路の90%以上を占めているが,対策としてはレジオネラ属菌の発生しやすい箇所の配管清掃といった方策しかないのが現状である.また,液体中の細菌不活化技術はパルス高電界を用いたものや紫外光,オゾン,薬剤等を用いる手法が提案されているが,エアロゾル中の細菌不活化技術はなく,一度細菌の繁殖している溶液がエアロゾル化し散布されてしまうと不活化が困難になってしまう.本研究では高電圧印加によりエアロゾル凝集,溶液化が生じることを応用し,エアロゾル中における病原性細菌の不活化手法確立を目指した調査及びパルス高電界による細菌不活化を行った.1)8kVのインパルス電圧を16×10^4パルス印加時において,E.Coliでは不活化率約4.8,VREでは不活化率約2.3と差が生じた.また,電界による不活化はその処理時の温度にも大きく影響を受け,VRE懸濁液において,8kVのインパルス電圧を16×10^4パルス印加時に15 °C一定での処理時は不活化率2程度であったのに対して40 °C一定での処理時は不活化率4.5程度を示し,高温下での処理であるほど高い不活化効果が得られた.2)高電圧印加によるエアロゾル凝集の際に生じるエアロゾル中細菌不活化に関しては,電極に捕集されたVREならびにE.coliを溶液化せずに不活化させられることを示した.本年度はグラム陰性及びグラム陽性菌における電界による不活化率の差異に加えて,高電界によるエアロゾル中細菌不活化を行うことができた.当初の計画より,進展していることに加えて,エアロゾルを溶液していない状態での不活化が可能であることが示唆されており,次年度はその不活化効果の確認を踏まえて実験を行う.高電界によるエアロゾル中細菌不活化の確認を確認することができたため,その不活化の差異ならびにその不活化に至る因子の解明(活性酸素及びオゾン)を行う.厚生労働省によるレジオネラ症患者数の調査によると,2008年には900人程度であったのに対し,2016年には1500人以上と感染者報告数が増加傾向にある.レジオネラ症の主な感染経路としては浴場や大規模加湿器等の近辺においてレジオネラ属菌が含まれた水蒸気を吸入することにより感染する,飛沫感染が挙げられる.これが感染経路の90%以上を占めているが,対策としてはレジオネラ属菌の発生しやすい箇所の配管清掃といった方策しかないのが現状である.また,液体中の細菌不活化技術はパルス高電界を用いたものや紫外光,オゾン,薬剤等を用いる手法が提案されているが,エアロゾル中の細菌不活化技術はなく,一度細菌の繁殖している溶液がエアロゾル化し散布されてしまうと不活化が困難になってしまう.本研究では高電圧印加によりエアロゾル凝集,溶液化が生じることを応用し,エアロゾル中における病原性細菌の不活化手法確立を目指した調査及びパルス高電界による細菌不活化を行った.1)8kVのインパルス電圧を16×10^4パルス印加時において,E.Coliでは不活化率約4.8,VREでは不活化率約2.3と差が生じた.また,電界による不活化はその処理時の温度にも大きく影響を受け,VRE懸濁液において,8kVのインパルス電圧を16×10^4パルス印加時に15 °C一定での処理時は不活化率2程度であったのに対して40 °C一定での処理時は不活化率4.5程度を示し,高温下での処理であるほど高い不活化効果が得られた.2)高電圧印加によるエアロゾル凝集の際に生じるエアロゾル中細菌不活化に関しては,電極に捕集されたVREならびにE.coliを溶液化せずに不活化させられることを示した.本年度はグラム陰性及びグラム陽性菌における電界による不活化率の差異に加えて,高電界によるエアロゾル中細菌不活化を行うことができた.当初の計画より,進展していることに加えて,エアロゾルを溶液していない状態での不活化が可能であることが示唆されており,次年度はその不活化効果の確認を踏まえて実験を行う.高電界によるエアロゾル中細菌不活化の確認を確認することができたため,その不活化の差異ならびにその不活化に至る因子の解明(活性酸素及びオゾン)を行う.VREならびにE.Coliの新規培養並びに印加からコロニーカウントまでの一連の作業が殆どミスなく実験できたこと,菌を含有させたエアロゾルを溶液化せずに滅菌できたことがあり,当初より非常に効率的に実験を行うことができたため,消耗品をかなり抑えることができた.また,旅費に関しては,本校にて開催された学会での発表だったので旅費も合わせて抑えられた.次年度は,残額を不活化の因子特定のための実験器具装置の費用ならびに論文執筆に回す予定である.
エピゲノム・バックグラウンドの操作による直接リプログラミング効率の改善

本研究計画では、ES細胞を用いた転写因子の強制発現タイミングと異なる培養条件における細胞分化の傾向と効率を確かめることにより、直接リプログラミングにおける転写因子の役割分担について検討を行った。転写因子強制発現における遺伝子発現変化より、影響範囲の違いによる転写因子のグループ化を行い検討の材料とした。また、培養条件による分化効率の違いの検討を各種マーカー遺伝子の発現量の違いにより行い、時系列を追って発現変化を見ることにより転写因子の役割の違いについて明らかにした。対照として、各種組織のDNAメチル化プロファイルを作成し、成熟細胞の持つ特徴的なDNAメチル化パターンを明らかにした。本研究計画は、複数の転写因子の強制発現により細胞に異なる分化方向性を与える際の細胞の状態をDNAエピゲノム解析によって理解することを目的としている。25年度は、当初計画していた繊維芽細胞を用いた直接リプログラミング法の効率が低かったため、まず転写因子誘導ES細胞株を用いた比較を先に進めることとした。より広く遺伝子を発現させるプライミング遺伝子としてHnf4a、直接細胞種特異的的発現遺伝子に作用する方向性決定遺伝子としてFoxa1を単独で強制発現させ、分化効率の違いを検討した。その結果として、Hnf4aがより強く肝細胞マーカーを発現することがわかったが、一方で培養の条件によって強制発現させる転写因子の発現強度が大きくぶれることが同時にわかってきた。そこで、そのぶれをできる限り補正するために、ES細胞を低血清培地で培養したのちに遺伝子強制発現を行った。その結果、双方のES細胞株から目的転写因子自体の発現が効率化された。しかし、依然として細胞株間の目的転写因子発現量にはばらつきがあるため、実験系および結果の評価の仕方について工夫が必要である。同様にして、他の転写因子誘導株についても強制発現を行い、形状および遺伝子発現を観察し、再現性の良い条件を検討中である。また、より詳細で定量的なDNAメチル化解析のためにRNA probeによるpromoter-captureを介したPost-bisulfite adaptor-tagging法(PBAT法)を習得し、解析の条件検討を既に行った。一方で、26年度に開始するヒトES細胞での転写因子強制発現実験のための転写因子誘導ES細胞株を作製した。マウスでの解析結果を元に、ヒトES細胞での分化誘導とエピゲノム解析を開始するためにほぼ準備ができている。本研究計画では、細胞の直接リプログラミング法の最適化を目的として研究を進めた。計画内で幾つかの変更点がある。線維芽細胞を用いた直接リプログラミング法の効率が低かったため、転写因子誘導ES細胞株を利用して分化傾向の検討を行った。プライミング遺伝子としてHnf4、方向性決定遺伝子としてFoxa1を強制発現させたところ、Hnf4aがより強く肝細胞マーカーを発現することがわかった。このことから、プライミング遺伝子の発現が方向性決定遺伝子の発現に先立つことが分化移行の短縮化に役立つのではないかと予想された。Hnf4遺伝子とFoxa1遺伝子を同細胞内で別々に強制発現させるための仕組みとして、Tamoxifen誘導によるERT-fusion遺伝子の作製を試みた。一方で、mRNAをtransfectionする方法も検討したが、Piggybacによってintegrateされた遺伝子との発現強度およびカイネティクスの違いが大きく、同じ条件下での比較が難しいことから、いずれかの方法に統一して検討する必要が応じた。そのため、mRNAカクテルのtransfectionによる細胞分化誘導を試みるため、各種mRNA分子の生成を行った。これらの条件検討は、遺伝子強制発現による細胞分化誘導法のツールとしてそれぞれの特性を活かした干渉ツールとなりうるため、今後の細胞分化誘導法開発のために有意義であるといえる。エピゲノム学線維芽細胞を題材としていた当初の計画に対し、転写因子強制発現ES細胞株を用いてより詳細に条件検討を行うよう計画を変更した点は、転写因子強制発現系からのトランスジーン発現量の細胞株間の差を考慮すると、詳細な検討を繰り返し行える点においてより適切な選択であるといえる。このことにより、具体的なデータの評価法について検討を加える事ができ計画を変更した点はエピゲノムへの影響を定量的に捉える上で重要である。また、HELP tagging法に加えてRNAキャプチャープローブを用いたpromoter-captured PBAT法を習得したことは、転写因子強制発現の結果としてのエピゲノムを測定するためのより定量的な解析のために重要であり、時宜にかなった進展であるといえる。一方で、DNAアクセシビリティ解析のための条件検討においては、DNase I cleavage法の解析コストがあまりにも高いため、代替法として通常のDNase I法及びFAIRE法の適応を検討している。いくつかの変更点のため、計画遂行がやや遅れ気味ではあるが、昨年度中にDNAライブラリ自動作成装置や次世代シークエンサー装置などの研究所への配備があり、解析コスト減と時間の短縮が図れるため、実験と解析のスムーズな連係において研究のスピードアップが見込めることは明るい展望である。

ヒトES細胞を用いた実験に関しては、既に必要な転写因子強制発現系を持つES細胞株および、PBAT解析のためのヒトゲノム用のキャプチャープローブを入手済みであるため、26年度に実施するマウス-ヒト間の比較実験を早急に開始できる準備はほぼできているといえる。26年度は、25年度に検討した培養条件をもとに転写因子強制発現細胞株の遺伝子発現解析とエピゲノム解析を行っていく。また、これまでに行ったマウスでの研究をベースとして、樹立したヒト転写因子誘導ES細胞を用いた分化誘導条件の検討とエピゲノム解析を行う。25年度の進捗状況から、最終目的であるヒト細胞への応用を考え、まずヒトES細胞の分化誘導実験を進めることに重点を置く。各種マーカー遺伝子を用いて、種間での比較に最適な分化ステージを同定した上遺伝子発現データおよびエピゲノムデータを取得し、可能な限り早い段階で双方のエピゲノム比較を開始できるように実験を進める方針である。エピゲノムと遺伝子発現を比較していく上で、従来重点的に解析されてきたプロモーター領域だけでなく、広くエンハンサーを含む遺伝子上流の制御領域や、転写と密接な関係をもつgenebody領域(プロモーターを除くエクソンおよびイントロン領域)でのエピゲノム情報を遺伝子と結びつける試行が必要であり、そのためのバイオインフォマティックな解析準備も進めていく。近年の報告より、様々なnon-coding RNAおよびnon-polyA RNAなどの、通常のmRNAとは異なるRNAの転写および機能が明らかになってきている。そのため、マイクロアレイ解析では解析できないそれらの転写産物の解析とエピゲノムとの本質的な比較のために、次世代シークエンサーでの転写産物解析を視野に入れている。場合によっては細胞分化条件検討の材料を縮小して転写産物解析に充てることを早急に検討し、26年度の研究計画とする方針である。
家兎VX_2大腿骨腫瘍に対する温熱・化学塞栓療法の検討

研究期間の最初に、予備実験で温熱療法における至適な加温法、加温時間を検索した。加温には(株)山本ビニター製の8MHZ動物用RF誘電加温装置を用いた。移植後1週の大腿骨腫瘍内に温度センサーを挿入し、入射波200W、反射波815にセットした加温装置で前後方へ加温した。文献上の温熱療法の至適温度42.5°Cに達する時間は58分(平均6分)で、最高温度は44.047.2°C(平均45.5°C)を示し、1420分(平均18.2分)を要した。また、有効な局所抗腫瘍効果を得るためには35分以上の加温が必要で、合併症を考慮すると50分の加温が限界と結論した。以上より、治療実験は予備実験と同条件下で50分間加温した。治療実験はa:未治療群、b:ゼラチンスポンジ塞栓療法群、c:シスプラチン粗結晶塞栓療法群、d:温熱療法群、e:温熱療法直後のゼラチンスポンジ塞栓療法群、f:ゼラチンスポンジ塞栓療法直後の温熱療法群、g:温熱療法直後のシスプラチン粗結晶塞栓療法群、h:シスプラチン粗結晶塞栓療法直後の温熱療法群の8群(各群n=5)に分けた。これらの8群に対して、局所抗腫瘍効果と肺転移抑制効果を比較検討した。その結果、シスプラチン粗結晶塞栓療法直後の温熱療法群が、特に高い局所抗腫瘍効果と肺転移抑制効果を示した。以上により、化学塞栓療法に温熱療法を併用することで相乗効果が得られたと考えた(平田泉:家兎VX2骨腫瘍に対する化学塞栓療法と温熱療法の併用,杏林医会誌,32(4):409-415,2001.)。平成10年度は、家兎の大腿骨遠位メタフィーゼに作製した実験的VX_2骨腫瘍に対して、1)温熱療法の至適条件の設定、2)温熱・化学塞栓併用群の検索を行った。1)温熱療法の加温は、8MHzの動物用RF誘電加温装置(山本ビニター社製)を使用し、アプリケーターは50mmの電極板を、温度測定用センサーには銅-コンスタンタン熱電対を用いた。実験は最初に、文献上の有効温度域を参考に42.5°Cに到達するまでの時間と温度変化を、次に加温時間による局所抗腫瘍効果を検索した。この結果、最も高い局所抗腫瘍効果が得られたのは、45分加温群であった。2)温熱・化学塞栓併用群の検索は、温熱療法単独群と無治療群を対照に行った。化学塞栓はCDDP粗結晶を用い、投与量はヒトに準じて3mg/Kgとした。1群を5羽として移植1週後に治療を行い、3週後に屠殺した。X線像と併せて、骨腫瘍部を病理組織学的に検索した。この結果、併用群はX線像および病理組織像で、最も高い局所抗腫瘍効果を得た(P<0.01)。平成11年度以降は副作用や肺転移巣など他臓器の検索、塞栓単独群・化学塞栓単独群などの対照を増やし、より客観的なデータを集積する実験を計画している。平成11年度は、家兎の大腿骨遠位メタフィーゼに作製した実験的VX_2骨腫瘍に対して、1)温熱療法の至摘条件の設定、2)温熱・化学塞栓併用群の検索を行った。

実験は最初に、文献上の有効温度域を参考に42.5°Cに到達するまでの時間と温度変化を、次に加温時間による局所抗腫瘍効果を検索した。この結果、最も高い局所抗腫瘍効果が得られたのは、45分加温群であった。2)温熱・化学塞栓併用群の検索は、温熱療法単独群、ゼラチンスポンジ塞栓群、無治療群を対照に行った。併用群は治療順に温熱・化学塞栓群と化学塞栓・温熱群の2群で検索した。化学塞栓はCDDP粗結晶を用い、投与量はヒトに準じて3mg/kgとした。1群を5羽として移植1週後に治療を行い、3週後に屠殺した。X線像と併せて、骨腫瘍部を病理組織学的に検索した。この結果、併用群はX線像および病理組織像で、最も高い局所抗腫瘍効果を得た(P<0.01)。併用群の治療順では、化学塞栓・温熱群が温熱・化学塞栓群と比較して、より高い抗腫瘍効果を示したが、T検定での有意差はなかった。以下は温熱療法単独群、ゼラチンスポンジ塞栓群の順であった。平成12年度以降は副作用や肺転移巣など他臓器の検索、塞栓単独群・化学塞栓単独群などの対照を増やし、より客観的なデータを集積する実験を計画している。平成12年度までは、家兎の大腿骨遠位メタフィーゼに作製した実験的VX_2骨腫瘍に対して、1)温熱療法の至適条件の設定、2)温熱・化学塞栓併用群の検索を行った。1)温熱療法の加温は、8MHzの動物用RF誘電加温装置(山本ビニター社製)を使用し、アプリケーターは50mmの電極板を、温度測定用センサーには銅-コンスタンタン熱電対を用いた。平成13年度は副作用や肺転移巣など他臓器の検索、塞栓単独群・化学塞栓単独群などの対照を増やし、より客観的なデータを集積する実験を計画している。研究期間の最初に、予備実験で温熱療法における至適な加温法、加温時間を検索した。加温には(株)山本ビニター製の8MHZ動物用RF誘電加温装置を用いた。移植後1週の大腿骨腫瘍内に温度センサーを挿入し、入射波200W、反射波815にセットした加温装置で前後方へ加温した。文献上の温熱療法の至適温度42.5°Cに達する時間は58分(平均6分)で、最高温度は44.047.2°C(平均45.5°C)を示し、1420分(平均18.2分)を要した。また、有効な局所抗腫瘍効果を得るためには35分以上の加温が必要で、合併症を考慮すると50分の加温が限界と結論した。以上より、治療実験は予備実験と同条件下で50分間加温した。治療実験はa:未治療群、b:ゼラチンスポンジ塞栓療法群、c:シスプラチン粗結晶塞栓療法群、d:温熱療法群、e:温熱療法直後のゼラチンスポンジ塞栓療法群、f:ゼラチンスポンジ塞栓療法直後の温熱療法群、g:熱療法直後のシスプラチン粗結晶塞栓療法群、h:シスプラチン粗結晶塞栓療法直後の温熱療法群の8群(各群n=5)に分けた。これらの8群に対して、局所抗腫瘍効果と肺転移抑制効果を比較検討した。その結果、シスプラチン粗結晶塞栓療法直後の温熱療法群が、特に高い局所抗腫瘍効果と肺転移抑制効果を示した。
プラーク染色剤を利用した光線力学殺菌療法による新しい歯科疾患予防法・治療法の確立

プラーク染色剤に含まれる色素は光増感作用を有しており、特定波長の光によって励起される。励起された色素が基底状態に戻るときに、活性酸素の一種である一重項酸素が生成される。一重項酸素は強い酸化力を有しており、細菌に作用することで殺菌作用を示す。本研究では、プラーク染色剤を用いた光線力学殺菌療法が虫歯の原因菌であるStreptococcus mutansに対して強い殺菌力を示すことを実証した。また、プラーク染色剤に加えて、ポリフェノールに対して光照射を行うことでも殺菌効果が得られることが分かり、新しい光線力学殺菌療法となる可能性が示唆された。これまでプラーク染色剤に含まれる光感受性物質(ローズベンガル、エリスロシン、フロキシン)を用いた光線力学殺菌法の一重項酸素生成を介した殺菌効果を実証し、歯科治療あるいは予防に応用できる可能性を示してきた。さらに、ポリフェノール(プロアントシアニジンや没食子酸など)に対する青色可視光照射によっても水酸化ラジカル生成を介した殺菌作用を得られることを報告してきた。平成25年度は、これらの知見に基づいて、ポリフェノールの1種として分類されており、かつ光感受性物質として考えられているクルクミンを用いた光線力学殺菌技術に関して、殺菌活性と活性酸素生成の観点から詳細な検討を行い、殺菌メカニズムの解明を試みた。クルクミンの吸光スペクトルのピークは428nmであるので、本実験での光源としては405nmのレーザーを用いた。クルクミンは最終濃度10μMで用いた。殺菌試験では虫歯の原因菌であるStreptococcus mutansをを用い、細菌を生理食塩水に懸濁しクルクミンと混和後、放射照度450 mW/cm2で60秒間レーザー照射を行った。結果として、6-log以上の細菌数の減少が認められた。一方、レーザー照射を行わない場合にはクルクミンによる殺菌作用は認められなかった。次に、電子スピン共鳴分析法および蛍光発光分析法を用いてクルクミンに対するレーザー照射で生成される活性酸素の定性、定量分析を行った。分析の結果、一重項酸素の生成は認められず水酸化ラジカルの生成が認められた。したがって、クルクミンによるレーザー照射で得られる殺菌作用はポリフェノール構造に由来することが示唆された。クルクミンを含むポリフェノールは種々の食品中にも含まれる物質であり、安全性が高く残留毒性が低いといった利点を有している。また殺菌活性もPDTと同等以上であるので、新しい殺菌法としての歯科応用が期待される。虫歯の原因菌であるStreptococcus mutansの実験的バイオフィルムモデルを確立し、プラーク染色剤に用いられている色素(ローズベンガル、エリスロシン、フロキシン)を用いた光線力学殺菌技術の殺菌効果を検証した。S. mutansをBHI液体培地に懸濁し、96ウェルマイクロプレートウェル中で培養してバイオフィルムを形成させてものを実験に用いた。色素を10および100 μMでもちい532 nmのレーザー光を出力60 mWで照射した。その結果、これまで浮遊菌モデルで認められてきた殺菌効果よりもバイオフィルムモデルを用いた場合には殺菌効果が著しく減弱することが認められた。これは細菌がバイオフィルムを形成し細胞外マトリックスなどによって菌体を防御していることに起因すると考えられる。本課題を解決し効率的なバイオフィルム殺菌法を確立するために、色素と過酸化水素の併用を検討した。これは過酸化水素に対する532 nmのレーザー光照射により活性酸素の一種である水酸化ラジカルが生成されるために、光線力学療法で生成される一重項酸素と水酸化ラジカルの併用効果を期待して実施した。しかしながら、過酸化水素の光分解により色素が壊されるため併用効果を得ることができなかった。次に、バイオフィルムの有機物を除去する目的で色素のpHを上げて同様の試験を行った。その結果、アルカリ条件下でローズベンガルを用いた光線力学療法を行うことで効果的に実験的バイオフィルムを殺菌できることを発見した。さらに、色素に加えてポリフェノール(没食子酸、カフェインサ酸など)に対して光照射(波長:400 nm)をすることで浮遊菌モデルにおいて効果的な殺菌効果が得られることがわかってきた。今後、色素との併用も視野に入れて研究を行う。さらにこれまでの研究でポリフェノール水溶液に対して光照射を行った場合にも殺菌作用が得られることが分かってきている。平成26年度は、プラーク染色剤を用いた光線力学殺菌療法よりも生体安全性が高いと考えられるポリフェノール光照射殺菌法をより詳細に調べた。

天然由来のポリフェノール6種類を用いて、グラム陽性菌3種類、グラム陰性菌3種類に対する殺菌効果の比較を行った。その結果、没食子酸、カフェイン酸、クロロゲン酸、プロアントシアニジンが強い殺菌作用を示した。また、グラム陽性・陰性に関わらず殺菌効果が得られることが分かった。さらに、電子スピン共鳴法による分析の結果、一重項酸素の生成はいずれのポリフェノールでも認められず、代わりに水酸化ラジカルが生成していることが分かった。生化学分析の結果、脂質過酸化およびDNAの酸化傷害が殺菌作用の主体であることが示唆された。このように従来の光線力学殺菌療法とは異なるメカニズムで殺菌効果が得られていることから、従来の光線力学殺菌療法との併用により相乗効果が得られることも期待できる。今後バイオフィルムに対する殺菌効果の検証が必要であるが、本研究はポリフェノールに対して光照射を行うことで得られる殺菌作用が、歯科における新しい光線力学殺菌療法となる可能性を示唆した。医歯薬学研究を遂行する中でポリフェノールを応用した新しい光線力学殺菌療法の可能性を発見し、研究目的を少し修正しながら進めているが進展状況としてはおおむね順調であると判断している。プラーク染色剤およびポリフェノールを用いた光線力学療法に関する活性酸素生成反応とそれに伴う殺菌活性が明らかとなってきている。今後、動物試験による安全性の検証を行うことで、より効果効能と安全性の面から歯科応用に適した方法を探索していく。当初からある程度予想していた通り、浮遊菌モデルで殺菌効果が得られる光線力学療法であってもバイオフィルムモデルでは殺菌効果が著しく減弱されたため、その解決策を検討するためにある程度時間を費やした。しかしながら、年度内にその解決策を発見できたため当初の計画通り研究を実施することができている。さらに解決策を探る中でポリフェノールを用いた新しい殺菌法の可能性を見出した。最終年度は殺菌活性が最も効率的に得られる条件を決定するため、光感受性物質やポリフェノールの濃度、光源波長、処理時間を検討する。次にそれらの結果に基づいて当初より計画していたラットの創傷モデルを用いた安全性と治療効果の検証を行う。本年度前期はin vitro試験を行い、後期にin vivo試験を実施する計画を立てており、9月ごろをめどに本学の動物試験専門委員会に申請する予定である。これらの試験を通して歯科応用に向けた基礎的知見蓄積を行う。色素のpHを調整することで光線力学殺菌療法によってバイオフィルムを効果的に殺菌できることが分かったため、今後は最適なpHやそのメカニズムに関して詳細に研究する必要がある。また、新しく発見したポリフェノール光照射殺菌法との併用効果についても検討する。これらの検討によってバイオフィルムを殺菌するための最適条件を決定し、次にヒト口腔内でで形成されたバイオフィルムを対象とした殺菌試験を行っていく予定である。殺菌試験での評価法としては従来通りの生菌数カウント法に加え、共焦点レーザー顕微鏡を用いてバイオフィルム内での細菌の生死を3次元的に評価し、さらに走査型電子顕微鏡を用いてより細かなバイオフィルムの破壊様相の観察を実施する。
白隠禅の思想的研究-公案と教育の問題をめぐって-

平成19年度において日本臨済宗中興の祖とされる白隠慧鶴の研究を深めることができた。特に研究計画の(3)(白隠禅の公案と言語の問題における研究)、(4)(白隠の書物をイタリア語に翻訳)と(5)(白隠禅と現代の教育問題をめぐる研究)という点に力を入れた。まず白隠の思想と教育問題の関連を示す禅における「大死」の概念を分析した。様々な禅の資料を通して中国禅と日本禅、特に白隠慧鶴の「大死」観とその実践を検討することによって、これらは現代の教育問題にヒントになれることが分かった。自の破棄および本来の自己の自覚に導く禅の「大死」とその実現への実践は、人間の成型に非常に役に立てるということを紹介できた。また、このような白隠禅による「大死」と実存哲学の代表者であるM.ハイデッガー(Martin Heidegger、1889-1976)の概念的な「無」と「死」の理解が大きく異なることが分かった。上記の研究は「禅の教育と体験の重要性(2)-「大死」を通して-」(京都外国語大学『研究論叢』第69号、平成19年7月31日)にまとめた。白隠の研究を深めた結果として、「菩提心」という概念の重要性が明らかになった。白隠の最も根本的な教義である「菩提心(bodhi・citta)」の二つの側而を表わす。それは、自己が救われると共に、他人や衆生もまた救われることを願う心を生じることである。心の自覚は個人的なものであるにもかかわらず、個人的な修行が終れば、今度は衆生済度という普遍的な修行の段階に入る必要がある。この側面を白隠は「菩提心」と説明している。この概念は現代の世界とその平和にとって必要な概念だと思われる。上記の研究は「白隠と菩提心思想」(花園大学国際禅学研究所『論叢』第3号、平成20年3月31日)にまとめた。最後に、白隠の思想の一部を引きついたモダンな禅思想家である久松真一(1889-1981)とその新たな禅の紹介(「久松真一の禅-新たなパラダイムの可能性-」、京都外国語大学『研究論叢』第70号、平成20年1日31日)と共に、白隠の作品『遠羅天釜』のイタリア語の翻訳を進めることができた。平成20年と21年の間に、完成し、イタリアで出版する予定です。昨年度(平成18年)は、大きく白隠慧鶴の研究を深めた。白隠の墨蹟についての資料を幅広く増やし、それを検討した上で、白隠の研究を続け、結果として、国際禅学研究所(花園大学)の依頼に応え、『花園大学国際禅学研究所論叢』第二号に「白隠の唯識観--『四智耕』を通して-」(平成19年3月)という論文を掲載した。また、白隠の思想を様々な現代の社会問題に適用するにあたって、京都派の哲学者・思想家(西田幾多郎、西谷啓治、久松真一、上田閑照等)の資料を集め、彼らと禅の根本概念の関連を分析した。その結果として、宗教倫理学会の第7回学術大会(平成18年度10月14日)において「現代における禅の新たなパラダイム-久松真一の宗教・哲学をめぐって-」を発表した。さらに、教育の問題と禅の関連とその実践について探求し、その結果、本学の外国語教育システム研究会において「教育と宗教の関連とその重要性-禅の役割を通して-」という研究発表をし、様々な研究者と貴重な意見交換ができた。その成果を具体的な形にして、本学の『研究論叢』に2回に亘り研究論文を掲載した。(「禅の教育と体験の重要性(1)-公案の修行を通して-」LXV皿号、2006年7月31日;「禅の教育と体験の重要性(2)-大死を通して-」LXIX号、2007年7月発行予定)。また、禅とキリスト教の比較研究にっいて、京都大学の現代キリスト教思想研究会において数回に亘り発表し、他の学者との議論によって広く研究を深めた。その結果、『アジア・キリスト教・多元性』第4号(2006年3月)の次に第5号(2007年3月)に論文を掲載した。また1年に亘り、白隠の作品の伊訳を続け、『遠羅天釜』の翻訳完成を目指し、平成20年までにイタリアの出版社によって出版する予定である。

また、このような白隠禅による「大死」と実存哲学の代表者であるM.ハイデッガー(Martin Heidegger、1889-1976)の概念的な「無」と「死」の理解が大きく異なることが分かった。上記の研究は「禅の教育と体験の重要性(2)-「大死」を通して-」(京都外国語大学『研究論叢』第69号、平成19年7月31日)にまとめた。白隠の研究を深めた結果として、「菩提心」という概念の重要性が明らかになった。白隠の最も根本的な教義である「菩提心(bodhi・citta)」の二つの側而を表わす。それは、自己が救われると共に、他人や衆生もまた救われることを願う心を生じることである。心の自覚は個人的なものであるにもかかわらず、個人的な修行が終れば、今度は衆生済度という普遍的な修行の段階に入る必要がある。この側面を白隠は「菩提心」と説明している。この概念は現代の世界とその平和にとって必要な概念だと思われる。上記の研究は「白隠と菩提心思想」(花園大学国際禅学研究所『論叢』第3号、平成20年3月31日)にまとめた。最後に、白隠の思想の一部を引きついたモダンな禅思想家である久松真一(1889-1981)とその新たな禅の紹介(「久松真一の禅-新たなパラダイムの可能性-」、京都外国語大学『研究論叢』第70号、平成20年1日31日)と共に、白隠の作品『遠羅天釜』のイタリア語の翻訳を進めることができた。平成20年と21年の間に、完成し、イタリアで出版する予定です。
一様構造しきい値回路網の状態遷移系列とその応用

本年度においては、研究実施計画に從い、昨年度檢討したしきい値回路モデルを、安定度の優れたデイジタル方式に決定し、モデル回路を試作完成し、これらにより一様構造しきい値回路網を構成、パーソナル・コンピュータとの結合によって、回路網の種々の条件と、発生する状態遷移系列との関係を、理論と対比しながら確認した。1.モデル回路の構成3入力、1出力回路素子を実現し、結線値およびしきい値を、+7-7の整数、内MSB1ビットとする4ビット構成とした。これらの動作は、求める眞理値に一致することを確かめた。2.一様構造回路網としての動作上記1.のしきい値素子を一次元一様構造回路網として構成、当初2素子回路網にて動作を確認し、最終的には1011個の素子による回路網にて理論値に一致する動作を行なう事を確かめた。3.パーソナル・コンピュータとの結合多素子回路網を構成し、種々の条件における遷移系列を実現しかつ制御するには、双方向の通信制御が必要である。通信方式には一般性を考慮してRS232C方式を採用、必要なソフトウエアを作成した。これらにより、外部よりの回路網条件の制御が可能なることを確かめた。4.理論的檢討以上の具体的システムの動作確認には先行する理論との整合が必要なため、あらかじめ理論計算を行なった。知見として、単一素子,多帰還による遷移系列の発生が可能なる事を発表したが、これらの実驗的檢証は現在計算機シミュレーションの段階にある。
メタボリック症候群発症の背景としての脳脂肪細胞系の生後発達とその異常に関する検討

Nesfatin-1は近年発見された摂食調節蛋白で脳脂肪細胞系の主要因子として注目されている。今回我々は生後発達過程の仔ラットを用いて視床下部におけるNesfatin-1遺伝子発現をIn situハイブリダイゼーション法を用いて検討した。Nesfatin-1遺伝子の発現は、生後発達過程においてそれぞれ特異的な発現動態のパターンを呈し、それぞれの部位における生理作用に密接に関連している可能性があることが示唆される。次に我々は、母仔分離による母乳制限が遺伝子発現に与える影響を検討した。PVN、SONともにNesfatin-1遺伝子の発現は有意に増加した。Nesfatin-1は離乳前の時期においても浸透圧調節に関与していることが示唆された。Nesfatin-1は近年発見された摂食調節蛋白で視床下部では室傍核(PVN)、視索上核(SON)、弓状核(ARC)などに発現が認められる。Nesfatin-1の脳室内投与によりラットの摂食が抑制され、慢性投与では体重増加抑制と体脂肪減少が報告されており、新規の摂食抑制蛋白として注目されている。しかし生後発達過程での遺伝子発現動態については報告がない。今回我々はNesfatin-1の生後発達過程での生理作用を解明する目的で、生後発達過程の仔ラットを用いて視床下部におけるNesfatin-1遺伝子発現を検討した。【方法】妊娠後期のSprague-Dawleyラットを飼育し、出生した雄仔ラットの脳を1,8,15,22,40および60日目に摘出し(n=12)、凍結切片を作成した。視床下部PVN、SON、ARCでのNesfatin-1遺伝子発現をIn situハイブリダイゼーション法を用いて検討した。【結果】Nesfatin-1遺伝子の発現は、PVN、SONでは生後1日目では認められず、8日目から発現が認められた。22日まで一定の発現を認め思春期にあたる生後40日目以降は有意ではないが減少傾向が認められた。ARCでは生後1日目より認められ、40生日まで徐々に発現が増加した。【考察】PVN、SON、ARCにおけるNesfatin-1遺伝子発現は生後発達過程においてそれぞれ特異的な発現動態のパターンを呈し、それぞれの部位における生理作用に密接に関連している可能性がある。生後発達過程において、Nesfati-1はPVN、SON、ARCでそれぞれ異なった生理作用を有することが示唆される。Galanin-like peptide(GALP)およびNeuromedin U(NMU)は摂食調節作用を有する新規の神経ペプチドとして注目されている。下垂体では、GALPは後葉(PP)に、NMUは前葉(AP)に限局して遺伝子発現が認められる。PPでのGALP遺伝子の発現は脱水や高浸透圧刺激で増加することが報告されており、GALPは浸透圧調節に関与することが示唆されている。一方、NMUはエネルギー代謝や下垂体前葉機能の調節に関与することが報告されている。しかし、どちらのペプチドも生後発達過程における下垂体での生理作用や遺伝子発現などの詳細は不明である。本研究は出生後発達過程におけるGALP及びNMUの生理作用を明らかにするために、出生当日から成熟期(出生後60日目)までのラット下垂体における遺伝子発現の生理的発現変動を検討した。【方法】妊娠後期のSpraque-Dawleyラットを飼育し、出生した仔ラットの下垂体を1,8,14,21,40及び60日目(各日令雌雄6匹ずつ)に摘出し、凍結切片を作成した。GALPとNMU遺伝子の発現をS^<35>でRI標識した合成オリゴヌクレオチドプローブを用いたIn situハイブリダイゼーション法を用いて検討した。【結果】PPでのGALP遺伝子の発現は、出生後1日目から極少量認められ、出生後8日目までに有意に増加を認めた。その後は有意な変化は認められなかった。これに対しAPでのNMU遺伝子の発現は、1日目から認められ、8日目には減少した。14日目以後は発達に伴って増加する傾向が認められた。【考察】生後発達過程における下垂体でのGALP及びNMUの遺伝子発現はそれぞれにおいて特異的な発現動態の変動を示すことが判明した。下垂体での生理作用の発達と密接に関連することが示唆された。Galanin-like peptide (GALP)およびNeuromedin U (NMU)は摂食調節作用を有する新規の神経ペプチドとして注目されている。昨年度の報告書において生後発達過程における下垂体でのGALP及びNMUの遺伝子発現はそれぞれにおいて特異的な発現動態の変動を示すことが判明した。

しかしどちらのペプチドも生後発達過程における下垂体での遺伝子発現調節機構などの詳細は不明である。本研究では発達過程での食餌の変化が及ぼす影響を明らかにするため、離乳前の時期での母乳制限が仔ラットの遺伝子発現に与える影響を検討した。【方法】妊娠後期のSpraque-Dawleyラットを飼育し、出生した仔ラットを7、14日目において24時間の母仔分離を行った(各日令雌雄6匹ずつ)。24時間後に下垂体を摘出し、凍結切片を作成した。GALPとNMU遺伝子の発現をS^<35>でRI標識した合成オリゴヌクレオチドプローブを用いたIn situハイブリダイゼーション法を用いて検討した。【結果】下垂体後葉(PP)でのGALP遺伝子の発現は、24時間の母仔分離により有意に増加した。下垂体前葉(AP)でのNMUの発現も24時間の母仔分離により有意に増加した。【考察】離乳までの時期での母乳制限は絶食および絶飲水負荷として知られている。生後早期の母乳制限によってPPでのGALP遺伝子の発現が増加したことによって、GALPは生後発達過程の早期から浸透圧調節や下垂体後葉ホルモン分泌などの生理作用に関与する可能性が示唆された。下垂体での生理作用の発達と密接に関連することが示唆された。また、24時間の母仔分離は新生児に対するストレス負荷のモデルとしても知られている。NMUも24時間の母仔分離により有意に増加したことにより、NMUは新生児期からのストレス反応の調節に関与していることが示唆された。
原虫感染症の防御の本体―胸腺外分化T細胞の活性化の意味

原虫感染症はその細胞寄生ゆえに、系統発生学的に進化レベルの高い通常の胸腺由来T細胞やB細胞の産出する抗体が攻撃できない状態で寄生に成功している。では、まったく生体が無防備かというと一定の抵抗性もある。このような抵抗性が胸腺外分化T細胞によって行われていると思われるようなデータが筆者らの研究から生まれている。ヒトやマウスのマラリア感染症(平成9年度寄生虫学会シンポジウムで発表)、ヒトトリコモナス症、カリニ肺炎などで胸腺外分化T細胞の著しい活性化が認められたからである。これらの知見を元に本研究では、自己応答性を持つ胸腺外分化T細胞が原虫感染一般でどのような生体防御系として働いているかを明らかにしてゆく。主に、マウスにPlasmodium(P.)yoeliiを感染させることで、原虫感染のエフェクター細胞の主体を明らかにできた。感染(blood stage)後37日目に肝と脾を中心にして激しい炎症がありCD3^<int>細胞(マウス胸腺外分化T細胞)の著しい増加が認められた。この際、マラリア原虫感染赤血球はMHC classI(+)でありこれがCD3^<int>細胞の標的と考えられた。CD3^<int>細胞にはNK1.1^+(NKT細胞)とNK1.1^-のサブセットがあるがNK1.1^-サブセットがより関与していると思われた。これまでの研究によって、ヒトおよびマウスのマラリア原虫感染において活性化するリンパ球は、肝や末梢免疫臓器(末梢血を含む)に存在する胸腺外分化T細胞であることを明らかにした。ヒトではCD56^+T細胞とCD57^+T細胞、マウスではIL-2Rβ^+CD3〓細胞(NKT細胞を含む)である。本研究では、これらの胸腺外分化T細胞の機能解析を中心に行い、マラリア原虫感染における治癒機構への関与を明確にしてゆく。1.胸腺外分化T細胞を6.5GyのX線マウスに移入すると、完全にマラリア(P.yoelli)感染血液移入による感染からのがれることができた。この時、二つの興味が生じた。一つは、このX線照射による免疫抑制にもかかわらずコントロールマウスでさえマラリア発症が遅れるということであった。このことは、骨髄機能が抑制され新しい赤血球がつくられなくなると感染が起こらないということを意味している。つまり骨髄で脱核したばかりの赤血球が主にマラリアメロゾイトの標的となっている可能性が示唆された。次に、骨髄や末梢血の赤血球のMHC class I(H-2K)とCDl(monomorphic MHC class I )の発現を見た。その結果約10%の骨髄赤血球はH-2KやCD1を発現していることがわかった。X線照射からの回復期にはこれが60%まで上昇する。末梢血の赤血球はH-2KもCDlも陰性である。驚いたことにこのH-2KやCD1陽性の赤血球がメロゾイトの感染標的となっていたことである。骨髄でもH-2KやCD1陰性の赤血球には感染が認められなかった。この意味は重大である。赤血球のH-2KやCD1の発現は胸腺外分化T細胞による感染赤血球の認識の可能性を意味するからである。つまり、これらの実験結果は免疫された胸腺外分化T細胞がH-2KかCD1に呈示された自己抗原またはマラリア抗原を認識して感染防御を荷なってることを示唆している。2.胸腺外分化T細胞をマラリア感染から回復したマウスから精製しているが、回復してから6ヶ月以上たったマウスから分離した場合は防御能がないことが明らかになった。つまり、免疫記憶の消失である。一方、免疫記憶の残っている回復から6ヶ月未満のマウスではlethal stain(XL),P.yoelliの感染赤血球移入によってさえ感染防御が成立した。

これらの実験結果は、マラリアにおける免疫記憶の消失はその抗原の変化よりも、系統発生学的に古い性質を持つ胸腺外分化T細胞固有の特徴による現象と考えられた。原虫感染症はその細胞寄生ゆえに、系統発生学的に進化レベルの高い通常の胸腺由来T細胞やB細胞の産出する抗体が攻撃できない状態で寄生に成功している。では、まったく生体が無防備かというと一定の抵抗性もある。このような抵抗性が胸腺外分化T細胞によって行われていると思われるようなデータが筆者らの研究から生まれている。ヒトやマウスのマラリア感染症(平成9年度寄生虫学会シンポジウムで発表)、ヒトトリコモナス症、カリニ肺炎などで胸腺外分化T細胞の著しい活性化が認められたからである。これらの知見を元に本研究では、自己応答性を持つ胸腺外分化T細胞が原虫感染一般でどのような生体防御系として働いているかを明らかにしてゆく。主に、マウスにPlasmodium(P.)yoeliiを感染させることで、原虫感染のエフェクター細胞の主体を明らかにできた。感染(blood stage)後37日目に肝と脾を中心にして激しい炎症がありCD3^<int>細胞(マウス胸腺外分化T細胞)の著しい増加が認められた。この際、マラリア原虫感染赤血球はMHC class I(+)でありこれがCD3^<int>細胞の標的と考えられた。CD3^<int>細胞にはNK1.1^+(NKT細胞)とNK1.1^-のサブセットがあるがNK1.1^-サブセットがより関与していると思われた。
20世紀初頭のフランスにおける法学方法論の研究

本研究は、第一に、当時のフランスの私法学者の理論体系を分析し、第二に、各論者が用いる理論的基礎としての「科学(Science)」の語の意味をいくつかに分類した上で明らかにし、第三に、英独を中心に据えた法学方法論全体に示唆を与えることを到達点に据えて行う。より具体的な研究課題は、A)社会学を基礎とする方法論と自然法論を基礎とする方法論の分類、B)先の二つにおける「科学」の意味の分析と正当化過程としての妥当性の分析、C)20世紀後半から現代になされた評価の検討、である。
未利用食品資源を利用した歯周病原細菌に対する抗菌物質の開発

本年度は我々が歯周病原細菌に対する抗菌活性を見出した物質Artepillin(昨年度報告、X),プルニンラウリン酸エステル(昨年度報告、Y)とその類縁体についてさらに試験管レベルで解析を行った。まずアルテピリンが含まれるプロポリスに存在するdrupaninとbaccharinについてP. gingivalisおよびA. actinomycetemcomitansについて調べた濃度ではartepiliinのみが両者に対して増殖阻害活性を示したが、drupaninとbaccharinはP. gingivalisにはほとんど増殖阻害活性を示さなかった。またバイオフィルム形成については、artepillinとbaccharinは両者に対して阻害活性を示したが、drupaninはA. actinomycetemcomitansのみに阻害活性を示した。また歯肉上皮細胞に対する細胞毒性を調べたところ、3つの物質とも高濃度では細胞生存率が半分に低下した。一方、マウスを用いた歯周病原細菌感染動物実験モデルには大量の物質が必要なため、少量の試薬量でも可能な評価系を構築したいと考え、歯周病の病態を再現する目的で、骨芽細胞と破骨細胞が存在し、カルシウムの貯蔵である硬骨魚類のウロコに歯周病原細菌を作用させて、破骨細胞優位な骨吸収の状況が再現できるかを検討した。メダカから採取したウロコにP. gingivalisあるいはA. actinomycetemcomitansを作用して96時間後にウロコの細胞から細胞抽出液を回収し、骨芽細胞マーカーであるアルカリホスファターゼ(ALP)活性と破骨細胞のマーカーである酒石酸耐性酸性ホスファターゼ(TRAP)活性を指標に歯周病原細菌作用の有無でTRAP/ALPを比べたが大きな変化は見られず、評価系は構築できなかった。また、それぞれの物質について大量合成を検討したが、プルニンラウリン酸エステルについてmgレベレで86%の精製度で得られることが出来た。マウスを用いた歯周病感染動物モデルでの評価では多くの化合物を検討できないため、簡便な方法として硬骨魚類を使った骨吸収評価系を検討したが上手くいかなかった。しかし、これまで見出した物質の類縁体についても増殖阻害やバイオフィルム形成阻害、細胞毒性などのデータが得られた。また並行して大量合成について検討したところ、細胞毒性の低かったプルニンラウリン酸エステルが高い精製度でmgレベルで合成できたため、マウスを用いた歯周病の抑制効果の実験への目処が立った。これまでの結果より、精製度の高い大量合成が可能になり、かつ細胞毒性が調べた濃度では認められなかったプルニンラウリン酸エステルについてマウスを用いた動物実験を行い、歯周病の抑制効果があるかどうかを検討する予定である。また歯周病原細菌に対する抗菌活性の作用機序についても調べる予定である。本年度はこれまでに抗菌活性を持つことが明らかになったX、Yの2つの食品由来化合物について誘導体を作製した。Xについては化合物中の水酸基をいくつか脂肪酸とのエステル化を行い誘導体を作製した。また化合物Yについては酵素反応を用いて糖転移フラボノイドなどの水溶性の高い誘導体を合成した。これらの誘導体について、慢性歯周炎の病原細菌であるPorphyromonas gingivalis (P. gingivalis)に対する細菌増殖阻害効果を検討した。化合物Xについては合成した誘導体では水溶性が低下し、これまでよりも低濃度で阻害活性を示すような改善は見られなかった。化合物Yについては水溶性は改善したものの、増殖阻害活性はYとほぼ同じであった。また、P. gingivalisのバイオフィルムに形成に対する阻害作用を調べたところ、それぞれの誘導体は元の化合物X、Yと同様の濃度でのみ阻害活性を示したが、改善は認められなかった。一方、侵襲性歯周炎の病原細菌であるAggregatibacter actinomycetemcomitans (A. actinomycetemcomitans)についても細菌増殖阻害効果を調べたところ、化合物Xのみが増殖阻害効果を示した。また化合物X、Yについてヒト由来の上皮系細胞であるHeLa細胞と血球系由来のMolt-4細胞に対する細胞毒性を調べたところ、化合物XはP. gingivalisあるいはA. actinomycetemcomitansに対して細菌増殖阻害活性を示す濃度では細胞毒性を示さず、化合物YはP. gingivalisに対して細菌増殖阻害活性を示す濃度では細胞毒性を示さなかった。化合物X、Yについて誘導体を作製し、もとの化合物と比較したが、水溶性などの改善が見られたのものはあったが、P. gingivalisに対する増殖阻害活性やバイオフィルム形成阻害活性の改善は見られなかった。進捗状況としては、新たな抗菌活性の高い誘導体を見出すことはできなかったが、水溶性が改善するなど同等の効果を持つ誘導体を見出すことはできたため、ほぼ予定通りに進捗していると考えている。

一方、マウスを用いた歯周病原細菌感染動物実験モデルには大量の物質が必要なため、少量の試薬量でも可能な評価系を構築したいと考え、歯周病の病態を再現する目的で、骨芽細胞と破骨細胞が存在し、カルシウムの貯蔵である硬骨魚類のウロコに歯周病原細菌を作用させて、破骨細胞優位な骨吸収の状況が再現できるかを検討した。メダカから採取したウロコにP. gingivalisあるいはA. actinomycetemcomitansを作用して96時間後にウロコの細胞から細胞抽出液を回収し、骨芽細胞マーカーであるアルカリホスファターゼ(ALP)活性と破骨細胞のマーカーである酒石酸耐性酸性ホスファターゼ(TRAP)活性を指標に歯周病原細菌作用の有無でTRAP/ALPを比べたが大きな変化は見られず、評価系は構築できなかった。また、それぞれの物質について大量合成を検討したが、プルニンラウリン酸エステルについてmgレベレで86%の精製度で得られることが出来た。マウスを用いた歯周病感染動物モデルでの評価では多くの化合物を検討できないため、簡便な方法として硬骨魚類を使った骨吸収評価系を検討したが上手くいかなかった。しかし、これまで見出した物質の類縁体についても増殖阻害やバイオフィルム形成阻害、細胞毒性などのデータが得られた。また並行して大量合成について検討したところ、細胞毒性の低かったプルニンラウリン酸エステルが高い精製度でmgレベルで合成できたため、マウスを用いた歯周病の抑制効果の実験への目処が立った。今後は化合物X、Yを中心に歯周病原細菌の産生する病原因子に対する効果や細胞毒性の効果などを調べる予定である。またこれらのうち大量合成可能なものを選び合成し、歯周病感染モデルマウスを用いた感染動物モデルでの評価を行う予定である。これまでの結果より、精製度の高い大量合成が可能になり、かつ細胞毒性が調べた濃度では認められなかったプルニンラウリン酸エステルについてマウスを用いた動物実験を行い、歯周病の抑制効果があるかどうかを検討する予定である。また歯周病原細菌に対する抗菌活性の作用機序についても調べる予定である。本年度は国際学会に情報収集等のために参加する予定であったが、申し込みが前年度であったため、本研究費で執行できず他の経費で執行した。また一部の実験については機器等の問題で進捗しなかった。次年度使用額については、次年度の学会参加旅費および物品費として試薬、消耗費の購入に利用する予定である。初年度に以下の理由で生じた次年度使用額が生じた分をほぼそのまま積み残したためである。(国際学会に情報収集等のために参加する予定であったが、申し込みが前年度であったため、本研究費で執行できず他の経費で執行した。)次年度使用額については、次年度の学会参加
ローカル鉄道における駅および沿線の景観に関する研究

本研究は,ローカル鉄道からみた風景の好ましさの評価を風景の構成要素ごとに比較して考察することを目的としている。本研究は,ローカル鉄道からみた風景を対象に次の流れで実験,分析,考察をすすめている。はじめに,長野電鉄・江ノ島電鉄から対象となる風景の撮影をおこない,その中に含まれている構成要素の面積率をもとめる。次に,対象となる風景よりローカル鉄道からみた風景の好ましさについての評定実験をおこない,この結果より写真別の評価の傾向と年齢別の評価の傾向をもとめる。さらに,各構成要素の面積率と評価との関係から構成要素ごとにみられるタイプをもとめ,ローカル鉄道からみた風景の好ましきを把握する。その結果,以下のことが示された。(1)写真別に評価を考察した結果,海・山・田畑・川は好ましいと評価された風景にみられる構成要素であり,また,建物,道路・駐車場は好ましくないと評価された風景にみられる構成要素であることがわかった。(2)年齢別の比較より,高年層で道路・駐車場が含まれる風景も好まれる傾向にあることが示された。(3)各構成要素の面積率と評価との関係には4つのTYPEがあることが示された。これより,TYPE Iでは海が分類され,海は見えれば一定の高い評価がされ好まれることが示された。TYPE IIでは緑,道路・駐車場,その他,が分類され,評価と面積率との関係は,ローカル鉄道からみた風景の好ましさには関係がないことが示された。TYPE IIIには建物が分類され,これらは面積率が多くなるにつれて好まれないことが示された。TYPEIVには田畑・川・空が分類され,これらは面積率が多くなるにつれて好まれることが示された。また,TYPE I・TYPE IVの複合として山が分類され,面積率が多くなるにつれて好まれる場合と,見えれば一定の高い評価がされ好まれる2通りの捉え方があることが示された。