hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境問題への自主的取り組みに関する研究

環境問題への取り組みが企業の経済パフォーマンスに及ぼす影響について日本の製造業のデータを用いた実証分析を行い、環境問題の種類により経済パフォーマンスへの影響が異なることなどを示した。次に、環境情報の開示について、その取り組みが自主的に行われる場合と義務化される場合の環境負荷削減効果をモデル分析により明らかにした。自主的取り組みと義務化されるケースを比較し、情報の非対称が存在する場合、自主的取り組みの方が環境負荷削減投資を積極的に行う状況が存在することなどを明らかにした。2012年度は、企業の環境問題への自主的取り組みに関するモデル分析を行った。この研究は、申請時からの研究計画に沿ったものであり、前年度の環境問題と企業活動に関する実証分析の成果を踏まえて行われた。この研究では、企業の環境問題への取り組みとして、環境情報の開示を考え、環境情報の開示が自主的な取り組みにより行われるべきなのか、政府により義務化されるべきなのかという問題を分析している。分析の結果、環境情報開示が自主的開示である状況の方が、企業が環境負荷削減投資を積極的に行う状況が存在すること、さらに、環境情報の開示が完全に義務化される場合、企業の期待利潤が減少する状況などを明らかにした。その研究成果について、シンガポールで開催された国際学会(East Asian Economic Association)で報告を行った。学会でのコメントを踏まえ、修正を行った論文は、ワークショップ等で報告し改善された。また、環境問題への取り組みに関する分析として、地球温暖化問題に対する京都議定書のもたらす削減効果について、6種類の温室効果ガス全てに関する実証分析を行った。この研究成果は、査読付きジャーナル「Environmental Economics and Policy Studies」に掲載されることが決定している。環境問題への企業の自主的行動に関する分析を研究課題としており、2011年度は、企業の環境問題への自主的取組に関する実証分析を行うことを目的としていた。2011年度の研究実績として、企業活動における環境配慮行動が企業の利潤や競争能力にどのような影響を及ぼすのかという問題について実証分析を行った。この研究では、企業による環境問題への取り組みが財市場、資本市場における評価(経済パフォーマンス)に対しどのような影響を及ぼすのかを明らかすることを目的としたものである。特に、本研究では、環境への取り組みを温暖化問題への対応と廃棄物問題への対応の2つに分類した。この分類を行う意味は、温暖化問題が企業の自主的取組であるのに対し、廃棄物問題は法規制下での行動となる点、さらに環境問題の種類により関連するステークホルダーが異なると考えられるため、そうしたステークホルダーの差異が経済パフォーマンスにどのような影響を及ぼすかを明らかにできるためである。分析手法についてはパネル分析を用いた。分析の結果、企業活動が多様な環境問題と関連する中で、企業がどの環境問題に取り組むかにより企業の経済パフォーマンスに及ぼす影響は異なること、自主的取組により企業は無形資産の価値を高めることなどを明らかにした。自主的取組のもたらす効果を明らかにした点など本研究の結果は政策的にも重要であると考えられる。また、この研究論文は海外ジャーナルEcological Economicsに掲載された。2011年度は上記の研究に加え、環境クズネッツ仮説について、エネルギー産業の構造を考慮した分析も行った。2011年度の目的として予定していた内容は、環境問題への企業の自主的取組に関する実証分析を行うこと、その成果を海外の雑誌への掲載や学会・研究会において報告することなどで社会に発信することとしていた。この目的について、本年度は設定したテーマに即した内容で分析を行い、研究会等で報告を行うことができた。また、作成した論文"How Does Environmental Performance Affect Financial Performance?Evidence from Japanese Manufacturing Firms"は、海外雑誌Ecological Economicsに掲載された。また、上記した研究に加え、エネルギー産業の構造を考慮した環境クズネッツ仮説(経済発展の初期段階は環境負荷が増加するが、その後、経済発展がある段階に達すると、環境負荷が減少するという、環境負荷と経済発展の逆U字関係)に関する研究を行い、その成果が海外雑誌に掲載された。以上より、当初計画していた内容に以上に研究が進展していると考えられる。2012年度の研究課題の方針は、環境問題への企業の自主的取組に関する理論分析を行うことである。特に、自主的取組が環境問題への対応に関するイノベーションの発生に対しどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを研究することを展望している。環境への取り組み伴うイノベーションの実現と自主的取組の関係についての分析は、これまで十分に議論されていない分野である。他方、イノベーションの実現は社会に対し大きな便益をもたらす可能性があり、自主的取組がイノベーションの発生に対しもたらす効果は政策的にも非常に重要である。現在、分析手法として企業と政府をプレーヤーとする段階ゲームによる分析を行うことを予定しているが、研究の完成度を高めるため、既存研究のサーベイをさらに行うことが必要であると考えられる。特に現在は、将来的規制の脅威が企業行動に与える影響について、プロセスイノベーションとプロダクトイノベーションについての既存研究をサーベイする必要があると考えている。サーベイ終了後、モデル分析を行い、結果を導く。

分析の実行にあたっては、研究会や学会等で多くの議論が行われる必要があると考えられる。そのため、積極的に報告の機会を設け、研究を進展させることが重要である。また、研究の成果は論文としてまとめ、ジャーナルへ投稿を行うこと、国内外の学会や研究会等で報告を行うことを通じて社会に伝達していく予定である。2011年度の未使用額は、当初の研究費使用見込額と実際の執行額の差により生じたものであるが、研究は順調に進んでいる。未使用額も含め、2012年度の研究費の使用計画としては、消耗品として書籍、トナー等の購入費として8万円資料収集、研究報告(研究会・学会への参加)などの旅費にとして40万円その他の項目として英文校正に2万円を使用する計画である。
前近代中国における売官制度の基礎的研究

前近代中国には、「捐納」と呼ばれる売官制度があった。本研究は、この制度の起源と構成、およびその社会影響を検討するものである。世界でかつて存在していた各種の売官制度の一特例である捐納制度の制度設計、この制度を生み出した政治的、経済的、社会的な諸要因を研究したことによって、筆者は、前近代中国の売官制度の特徴が任官資格や国立学校の学生資格を売買するにあること、これまで「科挙社会」と認識される明清中国社会において、広範な庶民性を持つ捐納が科挙制度を蔭で支えたとともに、科挙制度以上に人間の社会移動をも支えたことを学界ではじめて明らかにした。平成19年度中、以下のように研究活動を行なった。1、資料の調査収集(1)国内では、京都大学文学部図書館・京都大学人文科学研究所付属漢字情報研究センター、および国立公文書館(私費)に赴き、捐納関係の資料を調査収集した。(2)海外では中華人民共和国の国家図書館・北京大学図書館・中国科学院情報文献センター(以上は北京市)・に赴き、捐納関係の資料を調査収集し、現地の研究者との意見交換をした。なお、地球環境総合研究所の研究旅費で遼寧省図書館(瀋陽市)と大連市図書館に赴き、捐納関係資料の調査収集をした。その結果、清朝時代の官僚名簿資料、『大清仕籍全編』(国立公文書館内閣文庫)、『山東同官録』(京都大学人文科学研究所付属漢字情報研究センター)、『新彊官吏録』(大連市図書館)など、計10数種を収集した。そのなか、『山東同官録』については、官僚履歴をデータ・ベース化するための準備作業はすでに着手した。2、研究本年度は、主に前近代中国における政治制度の基本構造に関わる問題、とりわけ売官がどのように宮僚の人事管理や賞罰に作用したのかを中心に、売官制度の設計・論理、およびその運用問題を研究した。2008年度東洋史研究会大会において、「清朝の捐納制度と官僚の懲戒処分制度」を題に講演を行った。そのなかで、官僚が受けた懲戒処分を金銭で解除する「捐復」制度の枠組みを学界ではじめて明らかにした。今は、さらに作業を進み、平成20年度中に活字化して公表する予定がある。1)下記の図書館や資料館に赴き、資料の調査収集を行った。国内:京都大学付属図書館、京都大学文学部図書館、京都大学付属漢字情報研究センター図書館海外:中国第一歴史档案館(北京市)、北京大学図書館他各図書館や資料館において、前近代中国の政治制度に関する資料の所蔵状況を調査し、研究に必要な資料を複写収集した。2)調査によって得た資料を整理する。謝金はこれに充てる。3)平成19年度で整理した『山東同官録』に続いて、『江蘇同官録』のデータベース化作業をした。4)平成20年11月での中国社会史学会において、「従朝鮮、日本看雍正帝即位(朝鮮、日本から見た雍正帝の即位)」を題に報告した。5)巴県档案(同治朝)のマイクロフィルムから必要な資料を焼き付け、解読を行った。平成21年度においては、以下の研究活動を行った。一、前近代中国社会における社会移動(social mobility)に対する捐納制度の影響を研究するために、その第一歩である国子監生資格の売買問題を中心に、明清時代で実施した科挙試験、とりわけ郷試合格者名簿の調査収集を行った。郷試合格者の名簿には、その合格者の受験資格、たとえば廩生、附生、監生などが明記されている。ここの監生のほとんどは、国家の規定に従って穀物や金銭などの寄付により得た資格、言い換えれば捐納して入手した国家資格である。それをもとに郷試合格者のなかで監生が占める割合を算出した。資料の調査収集先は、以下のとおりである。日本国内:国立国会図書館、国立公文書館内閣文庫、京都大学文学部図書館、京都大学人文科学研究所付属漢字情報文献センター、など。中国:北京大学図書館、中国社会科学院歴史研究所図書館、南京図書館、南京大学図書館、など。二、上記の史料収集に基づいて明清時代の捐納制度のなかで最も庶民的な部分だったこの国子監生資格捐納の問題を取り上げ、その政策の開始およびその展開、そして制度としての定着について検証し、社会移動に与えた国子監生資格捐納の影響を明らかにするため、明朝初年における国子監生の地位の確立、国子監生資格捐納の始まりおよびその展開を分析して、明代の例監と納貢を研究した。

三、今年度は、当該補助金研究の最終年度にあたり、先に言及した明代の国子監生の捐納問題とは別に、過去二年間の資料調査収集と研究をもとに、捐納と清代官僚の昇進人事との関係、災害救助にかかわる捐納の実施、および国家の捐納制度の実施と商人の関係を研究することにした。四、本補助金研究によって得た研究成果をもとに、研究書・『中国の捐納制度と社会』を取りまとめた。平成21年11月に、平成22年度日本学術振興会研究成果公開促進費を申請した。
X線エネルギ分散法による応力・変形損傷のその場評価システムの開発

部材の応力および変形損傷を,実験室X線のエネルギー分散法によって評価するためのシステムを構築した.Moの回転アノードを用いて加速電圧を60kVとすることによって,60keVまでの白色X線を得ることができた.またGe半導体検出器を用いて,短時間に複数の回折プロファイルを得ることができた.これらを個々に解析することによって,回折面依存性の観点から材料特性評価が可能となった.部材の応力および変形損傷を,実験室X線のエネルギー分散法によって評価するためのシステムを構築した.Moの回転アノードを用いて加速電圧を60kVとすることによって,60keVまでの白色X線を得ることができた.またGe半導体検出器を用いて,短時間に複数の回折プロファイルを得ることができた.これらを個々に解析することによって,回折面依存性の観点から材料特性評価が可能となった.本研究では,各種プラントにおける経年劣化損傷の非破壊評価,残存強度および寿命評価,さらには延命対策などの維持管理技術の確立や,新材料の開発に際して重要となる材料特性評価のために,白色X線を利用して,複数の回折情報を利用する総合的な材料評価システムを構築することを目的とし,今年度は以下のことを明らかとした.1.Ge半導体検出器ならびに,Moの回転アノードをターゲットに採用して,白色X線を利用したX線回折装置を開発した.管出力として200mA,60kVの負荷が可能である.これによって55keV程度までの高エネルギーX線の発生を可能とした.Fe55の半値幅で160eV以下のエネルギー分解能が達成できた.2。回折法により得られた格子ひずみから応力を算出するためには,回折弾性定数を決定する必要がある.そのため,変形(負荷)過程の応力測定および変形損傷検出が可能な負荷装置を新規に試作開発した.負荷にはDCモータを用いて,2000Nまでの一軸負荷が可能な引張装置を開発した.ロードセルによる荷重検出,伸び計による試料の変位測定が可能であり,負荷荷重は,測定中に常に一定値となるようにフィードバック機構を取り入れた.3.材料中に負荷されるひずみは,無ひずみ状態の回折エネルギーと変形後のエネルギー差から求められるが,エネルギーの算出には高精度が要求されるため困難な場合が多い.本研究では,試料を面内で回転させることによって,一軸負荷された状態での格子ひずみと負荷応力の関係を用いることによって高精度に一軸応力を導出する方法を開発した.4.Cr特性X線を用いて,銅および窒化チタンの薄膜の引張り変形過程下における応力変化および半価幅変化を明らかにし,薄膜化した微細結晶粒材料の変形特性をX線的に検討した.本研究では,白色X線を利用して,複数の回折情報を利用する総合的な材料評価システムを構築することを目的とし,今年度は以下のことを明らかとした.1. 1. 60keVまでの高エネルギー白色X線を用いて,SUS304の薄板の一軸引張負荷下における応力測定を実施した.回折角を25度程度にすることによって,111面から622面までの複数の回折情報が得られた.弾性域から塑性域までの格子ひずみ変化を明確に捉えるとともに,半価幅変化および回折強度変化を抽出することができ,回折面依存性を考慮することによって材料の変形特性を評価する手法として有効であることを示した.2.白色および単色の高エネルギー放射光を用いて,丸棒に発生した表面き裂近傍のイメージングによって,き裂の可視化に成功した.またき裂近傍のひずみマッピングも可能であり,応力分布の評価が可能であることを示した.3.ステンレス鋼のレーザ溶接部近傍のひずみ分布を,放射光の侵入深さ一定法と,ひずみスキャニング法を組み合わせることによって評価する手法を開発するとともに,有限要素法による解析結果と比較することによってその有効性を示した.放射光ひずみ測定法を溶接部材に適用することによって実用性を高めた.4.スパッタによってナノオーダーの結晶寸法の銅薄膜および窒化チタン薄膜を作成し,その残留応力および引張負荷過程での応力変化およびプロファイル変化を捉える技術を開発した.プロファイル変化は,材料中の転位構造に関連し,ナノ結晶特有の現象を抽出することに成功した.本研究では,白色X線を利用して,複数の回折情報を利用する総合的な材料評価システムを構築することを目的とし,今年度は以下のことを明らかとした.1.比較的小さな領域の応力測定を可能とするために,試料とX線源の間に制限スリットを導入し,3mm×3mmの白色X線照射領域での応力測定を可能にし,本手法の汎用性を高めた.2.結晶粒径が2μm程度の超細粒鋼の片側切り欠き材に,4点曲げによって疲労き裂を導入し,き裂先端近傍のひずみ分布を,白色放射光を用いて負荷状態でひずみのその場観察を行った.複数の回折面情報をもとにして,それぞれの回折面に対する2次元ひずみ分布および回折線幅分布を捉えることによって,種々の回折面からのプロファイルを解析し,測定に最適な回折面を明らかにした.また,き裂材の三次元弾塑性有限要素解析を実施し,測定結果と比較検討した.測定されたひずみ分布は,解析によって得られた結果とよく一致しており,白色放射光の有効性が示された.

3.時効二相ステンレス鋼の引張変形下における格子ひずみを,α相およびγ相それぞれについて複数回折面について測定するとともに,各相の格子ひずみと巨視的な負荷ひずみを比較検討することから,複雑なひずみ状態にあることが示され,変形解析に有用な情報が得られることが示唆された.4.これまでに得られた結果より,白色X線を用いた材料評価システムを構築するとともに,その有用性を示すことができた.今後,さらに一般産業要素に適用することから,その汎用性を高めることが必要である.
口腔癌に対する逆行性超選択的動注法を普及させるためのトレーニングモデルの開発

【研究目的】口腔癌に対する浅側頭動脈と後頭動脈よりの逆行性超選択的動注法は腫瘍栄養動脈に直接カテーテルを留置することで少ない抗癌剤量で大きな治療効果が得られる治療法であるが,X線透視下に造影剤を流しながら彎曲カテーテルを腫瘍栄養動脈に留置する必要があり,その手技的(技術的)問題により普及が遅れ,本邦で導入できている施設がいまだ少ないのが現状である.本研究の目的は逆行性超選択的動注法を普及させるためのトレーニングモデルを開発することである.【研究方法】眼窩上縁から第3頸椎までの範囲で撮影したCT angiographyのDICOMデータを元にして,ソフトウェア(Mimicsおよび3-matic)上で解剖学的構造物をモデリングした後,作製したデータはSTLファイルとしてエクスポートしラピッドプロトタイプにより透明な軟性素材で逆行性超選択的動注法のためのトレーニングモデルを作製した,浅側頭動脈と後頭動脈からガイドワイヤーやカテーテルを挿入できるように,トレーニングモデル表面に各動脈を開放した.【研究成果】作製したトレーニングモデルで実際にガイドワイヤーやカテーテルを挿入し,使用感などを評価した.画像から抽出した血管の径でモデルを作製したが,カテーテルの挿入時の抵抗が大きく血管の弾性が十分に得られなかったため,ソフトウェア上で血管径をやや拡大することで,血管の弾性を補正しガイドワイヤーやカテーテルが通過しやすいようなモデルを再製作した.そのトレーニングモデルを本法に熟練した術者に評価してもらったところ,十分トレーニングに使用できる完成度であり,逆行性超選択的動注法の未経験者が実際に手術を行う前に本モデルを用いることで,ガイドワイヤーの挿入やカテーテルの留置・入れ替えといった基本的な操作法を何回でも容易に経験することが可能となった.【研究目的】口腔癌に対する浅側頭動脈と後頭動脈よりの逆行性超選択的動注法は腫瘍栄養動脈に直接カテーテルを留置することで少ない抗癌剤量で大きな治療効果が得られる治療法であるが,X線透視下に造影剤を流しながら彎曲カテーテルを腫瘍栄養動脈に留置する必要があり,その手技的(技術的)問題により普及が遅れ,本邦で導入できている施設がいまだ少ないのが現状である.本研究の目的は逆行性超選択的動注法を普及させるためのトレーニングモデルを開発することである.【研究方法】眼窩上縁から第3頸椎までの範囲で撮影したCT angiographyのDICOMデータを元にして,ソフトウェア(Mimicsおよび3-matic)上で解剖学的構造物をモデリングした後,作製したデータはSTLファイルとしてエクスポートしラピッドプロトタイプにより透明な軟性素材で逆行性超選択的動注法のためのトレーニングモデルを作製した,浅側頭動脈と後頭動脈からガイドワイヤーやカテーテルを挿入できるように,トレーニングモデル表面に各動脈を開放した.【研究成果】作製したトレーニングモデルで実際にガイドワイヤーやカテーテルを挿入し,使用感などを評価した.画像から抽出した血管の径でモデルを作製したが,カテーテルの挿入時の抵抗が大きく血管の弾性が十分に得られなかったため,ソフトウェア上で血管径をやや拡大することで,血管の弾性を補正しガイドワイヤーやカテーテルが通過しやすいようなモデルを再製作した.そのトレーニングモデルを本法に熟練した術者に評価してもらったところ,十分トレーニングに使用できる完成度であり,逆行性超選択的動注法の未経験者が実際に手術を行う前に本モデルを用いることで,ガイドワイヤーの挿入やカテーテルの留置・入れ替えといった基本的な操作法を何回でも容易に経験することが可能となった.
新規構造を有する天然物由来抗癌物質に関する研究

本年度の各班員の研究実績は以下のとおりである。(瀬戸)多剤耐性癌細胞に有効な物質を検索し、放線菌の培養液から新規14員環マクロライドであるセコスリキサイドを単離し、その構造を決定した。本化合物はコルヒチン耐性のガン細胞に対するコルヒチンの有効濃度を顕著に減少させた。(岩崎)稲こうじ病菌より、ヒト固形ガン細胞に有効な環状ペプチド、ウスチロキシンを単離、構造決定を行った。(長田)EGFのマイトジェン活性の阻害物質をスクリ-ニングした結果、一放線菌株より新規抗生物質リベロマイシンを単離し、その構造を決定した。(吉田)動物細胞の周期特異的阻害剤をスクリ-ニングした結果、カビの一種がsrcおよびrasトランスフォ-ム細胞の形態を正常化する物質を生産していることを見出し、活性物質の単離を行った結果、ラジシコ-ルであることが判明した。(馬替)マクロファ-ジの代謝昂進作用および形態変化を指標として探索を行った結果、オ-レオシンおよびコンカナマイシンを単離した。これらの物質のマクロファ-ジによる腫瘍細胞障害活性に対する影響を検討したところ、有意な昂進効果が認められた。(長尾)抗癌活性を有するピペラジンジオン593Aをモデルとして、数種の新規なジケトピペラジン誘導体の合成を行った。現在その抗癌活性の試験を行っている。(柿沼)毒性の低い抗癌性物質であるギルボカルシンの溶解性や活性の改善を目的として化学変換を行い、溶解度の向上が認められた数種の化合物を得た。(根元)ホウ素原子と天然物質由来の有機部位を共有結合させた新規な誘導体を合成したところ、数種の化合物がin vitroで癌細胞に対し強力な成長阻害作用を示すことが判明した。(内藤)抗癌剤に対する多剤耐性を克服する薬剤を探索したところ、FKー506が種々の多剤耐性癌細胞において従来の抗癌財の感受性増強作用を示し、多剤耐性克服に有効であることが判明した。
ヒトT細胞分化因子(KHF)の遺伝子クローニング及びKHFレセプターの単離

1.T細胞分化因子(KHF)cDNAのクローニング;ヒトT細胞ハイブリドヒマ24A・CARより得たmRNAよりcDNAよりcDNAライブラリーを10万個作製した.さらに, differential hybridization法にてKHF産生クローンに特異的なcDNAクローンを約1万個得た.これらをSV_<40>のプロモーターを持つvectorに組み込み, Cos1細胞にtransfectさせKHF活性を示すDNA群を得たが, KHFのcDNAをクローニングするにはいたっていない.もっと効率良くKHFのcDNAを得る方法として, 24ACA2mRNAをoocyteに打ち込みKHF特異的mRNA分画よりcDNAを得,上記と同様の方法も行なっている.一方,無血清培地中でKHFを大量産生する24A-CA2-A37を用いて, KHFの精製を行ないつつある(HPLC等を用い). KHFを単離し, N末端アミノ酸配列の決定をめざしている.2.In vitrolにおけるキラー-T(Tc)細胞分化機構の解析; KHFは既知のサイトカインIL-1α, β2-3-4-6と異なることをNorthern hybrization及びIL-Sと異なることをγIL-5を用いて明らかにした.また,至適なしかも抗原特異的なLyt2+のTc(腫瘍特異的Tcを含め)誘導には少なくとも三種のリンホカインの相乗的効果(初期のKHF,ついてIL-2が作用,後期のIL-6)が必要であることを明らかにした.一方,ヒトキラーT前駆細胞ハイブリドーマ55A52・2-70をマウスに免疫し,細胞融合法を用いて, KHFレセブターに対するモノクローナル抗体の作製を試みつつある.3.KHFのin vivoの効果;KHFを生体内投与することにより, FBL-3腫瘍特異的Tc細胞誘導効果や, 3LL肺癌転移抑制効果が認められた.以上のことより, KHFcDNAの解明はT細胞分化機構の詳細な解析や腫瘍免疫の解析の伸展に大きく寄与することが考えられ,ひきつづきcDNAの解析を行なっていく予定である.1.T細胞分化因子(KHF)cDNAのクローニング;ヒトT細胞ハイブリドヒマ24A・CARより得たmRNAよりcDNAよりcDNAライブラリーを10万個作製した.さらに, differential hybridization法にてKHF産生クローンに特異的なcDNAクローンを約1万個得た.これらをSV_<40>のプロモーターを持つvectorに組み込み, Cos1細胞にtransfectさせKHF活性を示すDNA群を得たが, KHFのcDNAをクローニングするにはいたっていない.もっと効率良くKHFのcDNAを得る方法として, 24ACA2mRNAをoocyteに打ち込みKHF特異的mRNA分画よりcDNAを得,上記と同様の方法も行なっている.一方,無血清培地中でKHFを大量産生する24A-CA2-A37を用いて, KHFの精製を行ないつつある(HPLC等を用い). KHFを単離し, N末端アミノ酸配列の決定をめざしている.2.In vitrolにおけるキラー-T(Tc)細胞分化機構の解析; KHFは既知のサイトカインIL-1α, β2-3-4-6と異なることをNorthern hybrization及びIL-Sと異なることをγIL-5を用いて明らかにした.また,至適なしかも抗原特異的なLyt2+のTc(腫瘍特異的Tcを含め)誘導には少なくとも三種のリンホカインの相乗的効果(初期のKHF,ついてIL-2が作用,後期のIL-6)が必要であることを明らかにした.一方,ヒトキラーT前駆細胞ハイブリドーマ55A52・2-70をマウスに免疫し,細胞融合法を用いて, KHFレセブターに対するモノクローナル抗体の作製を試みつつある.3.KHFのin vivoの効果;KHFを生体内投与することにより, FBL-3腫瘍特異的Tc細胞誘導効果や, 3LL肺癌転移抑制効果が認められた.以上のことより, KHFcDNAの解明はT細胞分化機構の詳細な解析や腫瘍免疫の解析の伸展に大きく寄与することが考えられ,ひきつづきcDNAの解析を行なっていく予定である.
森林光合成とフェノロジーへの気候変動ストレス影響の生理生態学的解明と将来変動予測

地球規模での気候変動が陸上生態系の炭素吸収量に多大な影響を及ぼすことが最近の地上・衛星観測やモデル研究によって示され始めている。本申請課題では,炭素循環システムのうち,特に気象環境の変動に敏感であるが未解明な課題が多い生理生態学的プロセスについて,森林生態系での長期フィールド観測と野外操作実験データの解析,およびモデル分析の統合的な研究を進めて,気候変動が森林光合成に及ぼす影響を総合的に解明する。
簡便かつ高精度に測定出来る人体体積計の開発とその医学的応用に関する研究

本研究の目的は、ヘリウムガス置換方式の体容積計を開発し、日常的に体容積を測定できるようにすることである。'95にはヘリウムガス置換方式の体容積計を設計、試作し、測定精度に影響するパラメータの条件を検証した。また'96,'97の2年にわたり、計測を繰り返しながら問題点の抽出と改良を加え、水中体重法との比較からヘリウムガス置換方式の妥当性について検証した。その結果、精度を向上させるためには幾つかの改良点を残しているが、被検者には全く苦痛を与えずに体容積を計測出来る確証を得るに至っている。健康な男子大学生15名による水中体重法とHeガス置換法との体容積の結果を比較した。水中体重法による体容積と体重との相関係数は0.9975と極めて高い相関性が認められている。しかし、He置換法による体容積と体重の相関係数は0.9672であり、水中体重法に比べると低い値が示されている。そもそも体容積と体重はほとんど同じパラメータであるため高い相関性が認められる理屈であり、一部の被検者における計測の失敗が全体での相関性を低くしている結果であった。体容積に関して水中体重法とHeガス置換法の結果を比較したところその相関係数は0.9661であり、一部の高い相関性が認められているものの、Heガス置換法の精度上に問題が残されていると思われる。1.ヘリウムガス置換方式による高精度人体体積計の設計と作成1)予備実験による基本設計の見直し:基本原理に則って動物用チャンバーを製作しウサギを用いて予備実験を行い、ヘリウムガス濃度の連続測定を干渉する物理的条件を検証した。その結果、呼吸商の変化や温湿度の上昇に伴う誤差を補正すべく、測定容器内の酸素濃度、炭酸ガス濃度、水蒸気圧、気温を連続測定出来るように設計を変更した。またそれに伴って、容積計算ソフトを改良した。2)プロトタイプの設計と製作:予備実験で得られたデータを基礎としてプロトタイプの人間用の体容積計を設計し作成した。[測定容器];初期の構想では2チャンバー方式であったが、ガス拡散の均一化をより簡便に行うために、精度の高いガス流入装置を用いた1チャンバー方式とした。チャンバーのサイズはW=1350,D=900,H=2200mmであり、ガスのリ-クを防ぐためにエア-タイトドア-を採用した。[H_eガス流入量の設定];高精度ガス流量計と、高速応答流量コントロラ-を組み合わせ、目的濃度になるようにH_eガス注入量を設定する。[H_eガスの拡散と濃度の測定];H_eガスの拡散はチャンバー上部に取りつけたシロコフアンによって行ない、チャンバー内3か所のH_eガス濃度が均一になった時点で計測を終了する。気圧、O_2、CO_2濃度、気湿、気温を同時に測定する。[データの収集];得られたデータはオンラインでコンピュータに入力され,演算処理される。2.ヘリウムガス置換方式の妥当性の検証プロトタイプの体容積計で被験者を実測するに際し、水浸法による体容積測定を同時に行い、両結果の比較からヘリウムガス置換方式の妥当性を検証し、高い相関が得られた。1)体積計の設計と製作:前年度行ったプロトタイプにおける予備実験で得られたデータを基礎として人間用の体容積計を設計し作成した。[測定容器];ガス拡散の均一化をより簡便に行うために、精度の高いガス流入装置を用いた1チャンバー方式とした。[Heガス流入量の設定];高精度ガス流量計と、高速応答流量コントロラ-を組み合わせ、目的濃度になるようにHeガス注入量を設定する。[測定方法](1)測定器を密封し、器内空気を撹拌しながらHeガスを注入する(Hω)。(2)Heガス濃度を計測器内の3点でモニターし、均一に拡散した時点におけるHe濃度(Hx)を計測する。

(3)He濃度測定時における計測器内の絶対温度(T)、気圧(P)、水蒸気圧(Po)を計測する(酸素濃度、炭酸ガス濃度のモニターも行なう)。ここで、計測器の残気量をVaとすると。Hx=Vω/(Va+Vω)となり、Va=Vω(1-Hx)/Hxとなる。また、Vaを乾燥標準状態(Va')に換算すると、Va'=0.36Va(P-Po)/Tとなる。今ここで、体積Svの被検体を測定器内に入れた時の残気量をVs'とすると、被検体の体積は、Sv=Va'-Vs'として求めることが出来る。2)測定条件と測定精度:残気量とHe濃度との関係は双曲線を示しており、残気量の変化に伴うHe濃度の変化は測定器の容積が小さいほど鋭敏であり、同時にHe濃度が高いほど鋭敏となる。したがって、被検体の体積をより高精度に検出するためには測定器の容積をHeガスが均一に拡散できる範囲内で出来るだけ小さくし、さらに、Heガス濃度が高い帯域で計測する必要がある。被検体の体積が1l変化した時のHe濃度の変化量は測定器容積1000lの場合で0.01%、2000lの場合で0.005%となっている。0.005%は本試作機のHe濃度の測定限界であり2000lの測定容積で0.01%/lの測定精度を出すためにはHe濃度30%の帯域での計測が必要となる。3)水浸法との比較:容積既知の水袋を用いた場合、測定値との相関係数は0.994であったが、15名の被験者を対象に、本法と水浸法との比較を行なったところ、両者の相関係数は0.89であった。1、実測用Heガス置換型体容積計を用いて体容積および体比重の算定:男子学生33名、女子学生16名の体容積を計測し、男子;66.3±10.3、女子;48.2±5.1の結果をゑた。これから算定された対比重は、男子;1.062±0.003、女子;1.048±0.030であった。この結果は水中体重法による測定と高い相関を示した。2、体比重の肥満判定指標としての有用性と体格判定としての標準化:現在汎用されている肥満指標と体比重の相関係数は、皮脂厚-0.57、カウプ指数-0.67、ロ-レル指数-0.522、体比重-0.34、肥満度(ブローカ指数からの偏位)-0.58であり、いずれも高い相関は得られなかった。そこで体比重と相関の高い体重以外の身体計測値を変数として体比重の重回帰式を求めたところ、男子;1.87-(2.56×腹囲)-(6.75×臀囲)、女子;3.15-(6.29×腹囲)-(0.02×臀囲)となった。しかし、いずれもその決定係数は低く信頼度の高い推定式は得られなかった3、体比重による蓄積脂肪量の推定:DEX法で求めた脂肪の対構成比率と体比重との相関から体比重による蓄積脂肪量の推定を行うために、15名の男子学生を被験者にDEXによる計測および体比重の計測を水中体重法とHeガス置換法の2つの方法で同時に計測した。Heガス置換法と水中体重法の2つの方法で同時に計測した。Heガス置換法と水中体重法の2つの方法によって測定された体比重の相関は0.89であった。Heガス置換法による体比重とDEXによる脂肪割合との相関係数は0.84であり、3、で求めた形態計測のどのパラメータより高い相関が認められた。さらに測定例を増やし、信頼度の高い回帰式を求める所存である。4、報告書の作成:現在データの蓄積を継続中である。今後、蓄積データの解析を行い得られた結論を報告する所存である。
交替制勤務者の前立腺がんリスク及び生活習慣病リスクに関するコホート研究

企業が長期にわたって記録・保管する健康データ(定期健康診断及び健康保険組合レセプトデータ)を利用して交替制勤務従事に伴う健康リスクに関する疫学的評価を実施し、13報の論文(うち査読有7報)と28回の学会発表(うち招待講演11回)の成果を得た。本研究により、交替制勤務者の高血圧症リスクは交替制勤務に伴う体重増加を介さずとも存在することや、シフトスケジュール毎の健康影響はアウトカムによって異なる(すべての健康影響を最適化するシフトスケジュールは恐らく存在しない)等のエビデンスが獲得された。また前立腺がんリスクについて、追跡期間の延長に伴いリスク上昇の統計学的確からしさが高まる結果が得られた。交替制勤務は生産効率や社会福祉サービスの向上を目的として幅広い産業分野において採用されており、本邦では労働者の17.9%が深夜業を含む交替制勤務あるいは深夜業に従事していると報告されている。労働者人口を6600万人とすると約1180万人もの労働者がこれらの勤務に従事していることとなる。不規則な生活習慣を強いられる交替制勤務者においては予てより睡眠障害、消化器疾患、循環器疾患等のリスクが報告されているが、近年、悪性新生物についてもリスクの高まりが報告されるようになり特に注目を集めている。男性交替制勤務者の間では前立腺がんリスクが高まる可能性が指摘されているが、その疫学研究報告は国際的にみても未だ不足している。本研究は交替制勤務従事に伴う前立腺がんリスクについて精度の高い情報に基づき質の高い疫学的評価を行うことを目的として、前年度までに科研費の補助を受けて実現された貴重な疫学研究地盤(職域で構築された後ろ向きコホート研究)を引き継ぎ、当該コホートの前向き追跡を開始するものである。前向き追跡を開始するにあたり、本年度はまず「疫学研究に関する倫理指針」(文部科学省、厚生労働省)に則って立案された研究計画について産業医科大学に設置された倫理審査委員会において審査を受け、研究の倫理的手続きについて承認を得た。その後、追跡対象コホートとなる研究協力企業に正式に研究協力の依頼を行い承諾を得た。引き続いて研究初年度の前向き追跡を実施し、それを完了した。研究論文については同コホート研究による2本の原著論文がアクセプトされ、また交替制勤務者の悪性腫瘍リスクに関する総説論文が1本執筆された。学会発表としては付随して実施されたアンケート調査等の結果をもとに5件の報告が行われた。次年度以降も引き続き追跡調査を継続しつつ、積極的に研究成果を発表していく予定である。交替制勤務は生産効率や社会福祉サービスの向上等を目的として幅広い産業分野において採用されており、本邦では労働者の17.9%(約1180万人)が深夜業を含む交替制勤務あるいは深夜業に従事していると報告されている。不規則な生活習慣を強いられる交替制勤務者においては予てより睡眠障害、消化器疾患、循環器疾患等のリスクが報告されているが、近年、悪性新生物(がん)のリスクが報告されるようになり特に注目を集めている。しかしながらそのエビデンスは未だ充分とは言えず、とりわけヒトを対象とした疫学研究によるエビデンスの拡充が希求されている。本研究は交替制勤務従事に伴う悪性新生物リスクを含む疾病リスクについて、日本企業が保有する健康データ(定期健康診断結果及び健康保険組合が保有するレセプトデータ等)を利用して精度の高い情報に基づき既存の研究では得られなかった質の高い疫学的評価を実施することを目的にしている。研究では5年間の労働者健康状態の追跡を行う計画であり、追跡期間2年目にあたる本年も計画に則り調査を継続している。一般的に企業が保有する健康情報に研究者がアクセスすることには大きな困難が伴うが、今回の研究では研究実施機関である産業医科大学と研究協力企業の信頼関係に基づきそれを実現したことにより、長期間に渡る正確な交替制勤務就業履歴が把握され、また対象者が同一企業の従業員であるため交替制勤務者と日勤者の社会経済的要因の差が結果に与える影響が比較的小さい等の既存の研究にはない研究評価上の利点が得られている。本年度の学術成果としては同コホート研究による研究成果が9件の演題として学会発表された。そのうち4件は国際学会による発表で(うち2件はoral presentationに選定)、9件のうち3件が招待講演であった。また2件の原著論文が産業衛生分野の権威ある国際専門誌にアクセプト(1件)・掲載(1件)された。次年度以降も引き続き研究者と研究対象である研究協力企業との信頼関係を維持、発展させて追跡調査を継続していく予定である。交替制勤務は生産効率や社会福祉サービスの向上等を目的として幅広い産業分野において採用されており、本邦では労働者の17.9%が深夜業を含む交替制勤務あるいは深夜業に従事していると報告されている。

本研究の目的は交替制勤務従事に伴う生活習慣病リスクについて、悪性腫瘍リスクを含めて日本企業が保有する健康データ(定期健康診断結果及び健康保険組合が保有するレセプトデータ等)を利用して質の高い疫学的評価を実施することである。研究では5年間の労働者健康状態の追跡を行う計画で、追跡期間4年目にあたる本年も計画に則り調査を継続している。今年度の学術成果として、5件の学会発表が行われた。この発表のすべてがoral presentationによる招待講演であった。また4報の和文論文が国内専門誌に掲載され、1報の原著英文論文が産業衛生学分野の権威ある国際専門誌(Journal of occupational and environmental medicine / American College of Occupational and Environmental Medicine)に掲載された。この論文では交替制勤務者における高血圧症リスクが検討され、従来、交替制勤務に伴う肥満がリスクの原因と理解されてきた交替制勤務者の高血圧症リスクが、就業開始時点および就業開始後の肥満度のいずれからも独立して存在することが示された。一方で、体重増加が少ない群では相対的に体重増加がある群よりもリスクが低く、従来から実施されている体重コントロールに関する産業保健指導は交替制勤務者の高血圧症リスクに対して引き続き有効な対策であることが示された。交替制勤務は生産効率や社会福祉サービスの向上等を目的として幅広い産業分野において採用されており、本邦では労働者の17.9%が深夜業を含む交替制勤務あるいは深夜業に従事していると報告されている。研究では5年間の労働者健康状態の追跡を行う計画で、追跡期間3年目にあたる本年も計画に則り調査を継続している。今年度の学術成果として6件の演題として学会発表された。そのうち4件がoral presentation、3件が招待講演であった。また1報の原著論文が産業衛生学分野の権威ある国際専門誌に掲載された。この原著論文では交替制勤務者における耐糖能異常症(糖尿病)リスクが検討され、まず日勤者として交替制勤務者には有意な耐糖尿異常症リスクが存在することが生存曲線により視覚的に示された。また興味深いことに二交代勤務者は三交代勤務者よりも有意にリスクが高かった。二交代は三交代よりも連続する夜勤の時間が長いために睡眠障害(睡眠障害は糖尿病のリスク因子である)が発生しやすいことがこのリスクの差につながっている可能性が考えられた。また、今回得られた極めて重要な知見として、肥満症が発生していない標準体重を維持している交替制勤務者においても耐糖尿異常症リスクが上昇していることが判明した。産業保健職は肥満症を呈していない交替制勤務者においても耐糖尿異常症リスクが上昇していることに留意して健康管理にあたるべきであると考えられた。次年度以降も引き続き研究者と研究対象である研究協力企業との信頼関係を維持、発展させて追跡調査を継続していく予定である。
閉塞性動脈硬化症に対する新規ナノ医療の開発

超高齢社会に向かって日本は世界の先頭を走り、医療分野では血管病(心筋梗塞、狭心症、末梢動脈疾患etc)が増加し、死因と寝たきりの原因の主たる比率を占めている。重症虚血肢は生活の質を著しく低下させるだけでなく、生命予後不良の疾患である。本研究の目的は重症下肢虚血患者の生活の質の向上や生命予後を改善する低侵襲新規医療の開発を行う事である。生体吸収性高分子ポリマー(PLGA)製ナノ粒子を作製し、血管内皮細胞選択的に薬剤を送達できるナノDDS技術を開発した。疾患モデルとしてはウサギ慢性下肢虚血モデルを用いた。ウサギ慢性下肢虚血モデルはCLI患者で観測される脈管形成の非臨床モデルとして使用されており、臨床への橋渡し研究には適切なモデルである。大腿動脈及び静脈の結紮及び切除により片側の下肢虚血モデルを作製し、蛍光マーカー(FITC)封入ナノ粒子製剤を筋肉内投与し、FITCの局在を追跡したところ、長期間にわたりFITCシグナルが虚血肢で検出され、特に血管内皮細胞に選択的に送達されることを明らかにした。このナノDDSを活用し、下肢虚血モデルにおいて、虚血作製直後に低用量のピオグリタゾンを封入したナノ粒子を単回筋肉内投与すると虚血誘発性血管新生を有意に向上させることを明らかにした。ピオグリタゾン封入ナノ粒子を筋肉内に投与しピオグリタゾン及びピオグリタゾン封入ナノ粒子の横紋筋融解の病理検討を行い安全性を確認した。
生体に吸収されるコラーゲンペプチドの線維芽細胞への作用メカニズム解明

昨年度までの結果で、マウス皮膚から遊走してきた細胞の一部に間葉性幹細胞マーカーである低親和性神経増殖因子受容体(p75NTR)を持つものが存在することが明らかになった。最終年度はまず、敷石状に増殖する細胞がサイトケラチンで染色され、ケラチノサイトであることを確定した。p75NTRは皮膚を1日培養して遊走してきたほぼすべての線維芽細胞に発現していたが、ケラチノサイトには発現は見られなかった。また皮膚の培養を続けると、線維芽細胞は増殖するが、p75NTR陽性細胞は経時的に減少し、2週間後には1%以下にまで減少した。さらに4週間の培養によりp75NTR陽性細胞は完全に消失した。p75NTR陽性細胞を約1%含む2週間後の線維芽細胞を回収し、コラーゲンゲル上に播種し、コラーゲンペプチドを摂取した後に血中に上昇するPro-Hyp (200 μM)を加えると、細胞数の増加と全細胞中のp75NTR陽性細胞比の増加が見られた。いっぽう、p75NTR陽性細胞を含まない4週間後の線維芽細胞にはPro-Hypの増殖促進効果は認められなかった。さらにFITCで標識したPro-Hypを培地に添加するとp75NTR陽性細胞のみが標識Pro-Hypを取り込むことが明らかになった。以上の結果よりすべての線維芽細胞がPro-Hypにより増殖が促進するのではなく、p75NTR陽性細胞のみが反応することが明らかになった。p75NTR陽性細胞は創傷部位に集積し、創傷治癒後にほぼ消失することが知られている。そのため、食事由来のPro-Hypは創傷部位のp75NTR陽性細胞の増殖を促進し、創傷治癒を促進するが、正常組織のp75NTR陰性細胞にはほとんど作用しないことが示され、コラーゲンペプチドの摂取が全身の線維芽細胞の増殖を引き起こさずに創傷治癒を促進することが説明可能となった。申請者のグループではコラーゲンペプチドの摂取により血中で増加するPro-Hypが線維芽細胞を増殖促進すること示してきた。本研究はPro-Hypの線維芽細胞増殖促進効果のメカニズムを明らかにすることを目的とした。これまでに線維芽細胞はプラスチック上ではFBS存在下で増殖するが、コラーゲン繊維に接着した場合は増殖が止まり、Pro-Hypの添加で増殖が再開することを見出した。このためコラーゲン繊維に接着した場合に各種増殖因子に対する受容体の発現が減少し、Pro-Hypの添加でさらに発現するのではないかという仮説を立てた。この仮説の検証のため、コラーゲン上の線維芽細胞を回収して、各種受容体の発現の検出を試みた。しかしながら、コラーゲンに接着している線維芽細胞の増殖が抑制されているため、十分な量の細胞が回収できなかった。そのため、コラーゲンゲル上の線維芽細胞上の受容体を直接抗体で検出することを試みた。しかし、ゲル上の線維芽細胞を直接倒立型顕微鏡で観察することは困難であった。そのため、96穴のプレートにコラーゲンゲルを作成し(厚み3mm)、線維芽細胞を培養後固定し、細胞をコラーゲンゲルごと取り出し、細胞側を下にしてグラスに接着して顕微鏡観察を行った。コラーゲンゲルの存在のため位相差での細胞の検出は困難であったが、DAPIにより核を蛍光染色することで細胞の位置を確認し、他の波長で受容体を認識する抗体を検出することに成功した。この手法を用いて、線維芽細胞に低親和性神経増殖因子(p75NTR)の発現を確認することができた。またPro-Hypの添加でp75NTR発現細胞が増殖することも見出した。今後は他の受容体に対する抗体を用い、Pro-Hypの添加による受容体の発現を確認してゆく。また動物でも創傷治癒時にPro-Hypが生成したことを見出し、in vivoの創傷治癒系が確立できた。。コラーゲンゲル上では線維芽細胞の増殖が抑制されるため、十分な量の細胞を採取することができず、当初手間取ったが、細胞をDAPIで染色し、その細胞が目的の受容体を発現することを抗体を蛍光で検出することで可能にした。またその際、細胞の培養基質のコラーゲンゲルごと固定後、取り出しグラス上に逆に接着させるという簡単であるが前例のない手法で可能にした。この手法の確立が29年始めであったが、その後は順調に受容体の発現を評価できている。マウス(Balb/c)の皮膚片を種々の濃度の牛胎児血清(FBS)存在下で培養し遊走してくる線維芽細胞様細胞数へのPro-Hypの影響を調べた。その結果、いずれのFBS濃度でもPro-Hypの添加により遊走細胞数の増加が確認できた。さらに遊走してきた線維芽細胞様の細胞には複数方向へ伸展した扁平な細胞、2方向に伸展したスピンドル様細胞、および球状細胞が観察された。連続的に写真撮影を行うタイムラプスによりこれらの細胞は互いに変換し合うことを確認した。さらにこれらの遊走直後の細胞には体性幹細胞(somatic stem cell)マーカーであるp75NTRおよびPDGFRを持つことが明らかとなった。一方、増殖を繰り返すとこれらのマーカーを持たない細胞も観察された。またPro-Hypの添加により培養していた皮膚片の脂肪細胞周辺にこれらのマーカーをもった細胞数が増加することを見いだした。これらの結果は遊走してきた線維芽細胞は脂肪細胞周辺の体性幹細胞から分化してきた細胞であることが示唆される。

またIn vivoの実験では、肥満を示し創傷治癒が遅延するdb/dbマウスの創傷治癒がPro-Hypの添加で促進され、また脂肪細胞周辺のPDGFR陽性細胞の増加を観察した。以上の結果から、Pro-Hypは脂肪細胞周辺の体性幹細胞の増殖を促進し、これらの細胞から線維芽細胞が分化し皮膚片外、または創傷治癒部に遊走することが示唆される。株化した線維芽細胞を用いた研究ではPro-Hypの影響が再現できないことが報告されている。今回の知見は従来の株化線維芽細胞を用いたモデルが必ずしも生体内での反応と一致しないことを示し、創傷治癒研究で重要な知見であると考えられる。In vitroの細胞試験で皮膚から遊走してきた線維芽細胞がFBS存在下で増殖せずに死滅することが何度かあった。今回皮膚に存在する毛を除去するのに除毛剤を用い、その成分であるチオグリーコール酸が細胞の増殖に悪影響を与えることに気がつき改善された。また線維芽細胞をコラーゲンゲル上に播種する際に、プレートから線維芽細胞を剥離する際に用いるトリプシン処理により細胞が障害を受ける場合があった。トリプシン溶液が培養温度よりかなり低くなっているためであることがわかり、この問題も解決した。後半では皮膚片中の細胞の免疫染色にも成功し、今後は遅れを十分取り戻すことが可能であると考えている。昨年度までの結果で、マウス皮膚から遊走してきた細胞の一部に間葉性幹細胞マーカーである低親和性神経増殖因子受容体(p75NTR)を持つものが存在することが明らかになった。最終年度はまず、敷石状に増殖する細胞がサイトケラチンで染色され、ケラチノサイトであることを確定した。p75NTRは皮膚を1日培養して遊走してきたほぼすべての線維芽細胞に発現していたが、ケラチノサイトには発現は見られなかった。また皮膚の培養を続けると、線維芽細胞は増殖するが、p75NTR陽性細胞は経時的に減少し、2週間後には1%以下にまで減少した。さらに4週間の培養によりp75NTR陽性細胞は完全に消失した。p75NTR陽性細胞を約1%含む2週間後の線維芽細胞を回収し、コラーゲンゲル上に播種し、コラーゲンペプチドを摂取した後に血中に上昇するPro-Hyp (200 μM)を加えると、細胞数の増加と全細胞中のp75NTR陽性細胞比の増加が見られた。いっぽう、p75NTR陽性細胞を含まない4週間後の線維芽細胞にはPro-Hypの増殖促進効果は認められなかった。さらにFITCで標識したPro-Hypを培地に添加するとp75NTR陽性細胞のみが標識Pro-Hypを取り込むことが明らかになった。以上の結果よりすべての線維芽細胞がPro-Hypにより増殖が促進するのではなく、p75NTR陽性細胞のみが反応することが明らかになった。p75NTR陽性細胞は創傷部位に集積し、創傷治癒後にほぼ消失することが知られている。そのため、食事由来のPro-Hypは創傷部位のp75NTR陽性細胞の増殖を促進し、創傷治癒を促進するが、正常組織のp75NTR陰性細胞にはほとんど作用しないことが示され、コラーゲンペプチドの摂取が全身の線維芽細胞の増殖を引き起こさずに創傷治癒を促進することが説明可能となった。28年度で確立した手法を用いて研究を進行することが可能であると考えている。
多段型生産システムの理論的解析と最適生産指示方策の考察

近年,アメリカを中心に,かんばん方式を含む生産指示方式を組み入れた有限バッファをもつ生産ラインの研究が盛んになされている.たとえば,直列型生産ラインではPACシステム,(a,b,k)モデルなどがある.これらは,いずれも各種ブロッキングを含めた形でシステムを数理的に定式化し,サイクルタイム,仕掛品の加工待ち時間などを理論的に解析し,パラメータやバッファ容量を変化させたときのシステムの性能比較を行っている.しかしながら,これらの研究において,一つの工程から複数の後工程に仕掛品が送られる様な例はほとんど見受けられない.本研究では,現実にみられる,複数の工程が一つの前工程からそれぞれ部品を引き取るといった,開放,多段型生産システムのモデルを構築した.次に,このモデルを,一般化セミマルコフ過程とよばれる離散事象システムの確率過程として理論的に定式化した.さらに,オペレーションズ・リサーチの分野における解析手法を用いて,いくつかの生産指示方式について,スループットなどの性能を評価した.まず,このモデルにおいて投入された仕掛品が必ず製品となるための十分条件を理論的に導いた.この条件は,ブロッキングなどによるデッドロックが起きないことを示している.次に,このシステムの確率的凸性を示した.これは,各工程における部品のばらつきが小さいほど,スループットが大きくなることを示している.さらに,複数の異なるシステムの可逆性や等価性を示した.このことは,一見異なる部品の流れを持つ,あるいは異なる生産指示方式を持つ複数のシステム間で,生産スループットが等しくなることを示している.本研究の結果は,直列型生産ラインをはじめ,各種の有限バッファシステムに適用可能な結果である.また,本研究で示されたモデルは,異なる生産方式や,物,人の流れの異なるシステム間の性能比較を行うための基礎となるものであり,重要である.近年,アメリカを中心に,かんばん方式を含む生産指示方式を組み入れた有限バッファをもつ生産ラインの研究が盛んになされている.たとえば,直列型生産ラインではPACシステム,(a,b,k)モデルなどがある.これらは,いずれも各種ブロッキングを含めた形でシステムを数理的に定式化し,サイクルタイム,仕掛品の加工待ち時間などを理論的に解析し,パラメータやバッファ容量を変化させたときのシステムの性能比較を行っている.しかしながら,これらの研究において,一つの工程から複数の後工程に仕掛品が送られる様な例はほとんど見受けられない.本研究では,現実にみられる,複数の工程が一つの前工程からそれぞれ部品を引き取るといった,開放,多段型生産システムのモデルを構築した.次に,このモデルを,一般化セミマルコフ過程とよばれる離散事象システムの確率過程として理論的に定式化した.さらに,オペレーションズ・リサーチの分野における解析手法を用いて,いくつかの生産指示方式について,スループットなどの性能を評価した.まず,このモデルにおいて投入された仕掛品が必ず製品となるための十分条件を理論的に導いた.この条件は,ブロッキングなどによるデッドロックが起きないことを示している.次に,このシステムの確率的凸性を示した.これは,各工程における部品のばらつきが小さいほど,スループットが大きくなることを示している.さらに,複数の異なるシステムの可逆性や等価性を示した.このことは,一見異なる部品の流れを持つ,あるいは異なる生産指示方式を持つ複数のシステム間で,生産スループットが等しくなることを示している.本研究の結果は,直列型生産ラインをはじめ,各種の有限バッファシステムに適用可能な結果である.また,本研究で示されたモデルは,異なる生産方式や,物,人の流れの異なるシステム間の性能比較を行うための基礎となるものであり,重要である.