hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
星形成理論の展開

微惑星の形成過程や原始惑星の形成過程の研究に関連して,永年重力不安定性により円盤上に多数の縞々構造が生まれ微惑星形成及びデブリ円盤への進化につながる可能性を示した.本研究の目的は,銀河系円盤部に存在する中温ガス(温度1万K, Warm Medium)や低温ガス(温度100K, Cold Medium)から分子雲(温度10K)が形成され,その中の高密度領域(分子雲コア)で星が形成される過程について,第一原理に基づく首尾一貫した理論を完成させる.特に,以下の3つの「星形成の未解決問題」を解明する.(A)いつどのようにして重力収縮は始まるのか?(B)どのような星周円盤が形成され進化するのか?大質量星の形成は円盤降着で理解できるのか?(C)星周円盤においてどのような巨大ガス惑星が形成され,生き残るのか?課題(A)に関しては,星形成の前段階である分子雲形成段階についての詳しい研究を継続して行った.特に,温度数千度の低密度ガスから低温高密度ガスが形成される相転移に伴い発生する乱流について詳しい解析を行った(Iwasaki & Inutsuka 2014等).課題(B)に関しては,現実的な輻射輸送を取り入れた原始惑星系円盤形成過程の研究を行った(Tsukamoto et al. 2014等).また,原始惑星系円盤における永年不安定性の研究を行い,ある一定の条件のもとで円盤中に複数のリング構造が形成されることを予言し,新しい惑星形成過程の可能性を提案した(Takahashi & Inutsuka 2014).その後ALMA電波干渉計により発見された円盤中の多数の縞々構造の研究につながっている.課題(C)については,形成直後の原始惑星系円盤で生まれた褐色矮星やガス惑星の進化を調べるための新しい輻射輸送計算法の開発が進んだ.原始惑星系円盤の形成過程を詳しく調べ,過去の研究の不十分な点を明らかにした.長期的な円盤進化に重要な磁気乱流について調べるための円盤の大局的な計算を発表できた.永年重力不安定性により円盤上に多数の縞々構造が生まれ微惑星形成及びデブリ円盤への進化につながる可能性を示した.本研究の目的は,銀河系円盤部に存在する中温ガス(温度1万K, Warm Medium)や低温ガス(温度100K, Cold Medium)から分子雲(温度10K)が形成され,その中の高密度領域(分子雲コア)で星が形成される過程について,第一原理に基づく首尾一貫した理論を完成させることである.特筆すべき成果は,銀河系円盤部の星形成過程に関する長年の理論的研究をまとめて星形成の新しい統一理論(Inutsuka et al. 2015)を構築したことである.この論文の定式化に立脚して分子雲の質量関数に関するより詳細な論文も発表した(Kobayashi et al.2017).この論文で提案したシナリオにより,中性水素分子雲と分子雲の分布構造の特徴・分子雲の速度分散・フィラメント状分子雲と磁場構造の関係・星形成の継続時間・星形成の加速過程・分子雲コアの質量関数などの種々の観測事実が首尾一貫して説明可能となった.原始惑星系円盤の形成過程については,3種類すべての非理想磁気流体力学的効果を取り入れた輻射磁気流体力学的数値シミュレーションにより,現実の円盤形成過程が異なる2種類の進化過程に分類できることを示した(Tsukamoto et al. 2015).
生理心理学的アプローチからの顔面表情認知プロセス研究

初期の顔認識に関する事象関連電位(Event-related potentials ; ERP)研究において,その多くが対象としてきたのは顔の検出(顔であるかないか)に関わる知覚的な情報処理過程についてであった.近年の動向として,顔の持つ様々な意味情報の認知的処理を反映するような電位成分の検討がなされてきている.本研究では,ERP指標を用いた顔面表情認知の内的処理過程に関する検討を行った.刺激には文脈情報を統制した純粋な顔面表情の意味情報として顔線画図形を使用した.顔面表情認知事態として,6基本表情から3表情の顔線画図形を組として異なる頻度で提示する表情弁別課題を設定した.顔面表情認知に関わる意味情報として知られる「快-不快」及び「活動性」の2つの次元上での距離は,各刺激図形間の意味情報の類似度を反映すると考えられ,各顔表情図形間の意味情報次元上での距離は異なっていた.手続きとして,注視点500msに続いて各刺激を300ms提示し,被験者には後続のブランク1500ms中に表情弁別判断をボタン押し報告させ,課題遂行中のERP指標及び反応時間を測定,記録した.ERP指標は国際10-20法によるFz,Cz,Pz,T5,T6の各頭皮上部位から両耳朶を基準電極とし,時定数1秒,HFF30Hzで単極導出した.導出・記録には脳波計NEC 1A98A,データレコーダTEACXR-710, Ag-AgCl電極を使用した.顔面表情認知に関わる意味情報次元上での各図形間の距離との対応について,全被験者間総平均加算ERP波形における刺激提示後50ms区間ごとの区間平均振幅,頂点潜時の検討を行った.その結果,観察されたP3成分の各潜時帯(潜時350-700ms)で,顔面表情認知に関わる意味情報次元上での距離が大きいほど,これらの潜時帯に観察されるERP成分の振幅が増強し[F(1,11)=16.598^<**>, 20.926^<**>, 7.677^*, 8.776^*, 11.024^<**>, 9.444^*, 5.122^*; ^*p<.05, ^<**>p<.01],潜時も短縮する傾向として反映されており[F(1,11)=6.685, p<.05],上記の意味情報次元が顔面表情認知の内的処理過程に大きく関わっていることが示唆された.初期の顔認識に関する事象関連電位(Event-related potentials ; ERP)研究において,その多くが対象としてきたのは顔の検出(顔であるかないか)に関わる知覚的な情報処理過程についてであった.近年の動向として,顔の持つ様々な意味情報の認知的処理を反映するような電位成分の検討がなされてきている.本研究では,ERP指標を用いた顔面表情認知の内的処理過程に関する検討を行った.刺激には文脈情報を統制した純粋な顔面表情の意味情報として顔線画図形を使用した.顔面表情認知事態として,6基本表情から3表情の顔線画図形を組として異なる頻度で提示する表情弁別課題を設定した.顔面表情認知に関わる意味情報として知られる「快-不快」及び「活動性」の2つの次元上での距離は,各刺激図形間の意味情報の類似度を反映すると考えられ,各顔表情図形間の意味情報次元上での距離は異なっていた.手続きとして,注視点500msに続いて各刺激を300ms提示し,被験者には後続のブランク1500ms中に表情弁別判断をボタン押し報告させ,課題遂行中のERP指標及び反応時間を測定,記録した.ERP指標は国際10-20法によるFz,Cz,Pz,T5,T6の各頭皮上部位から両耳朶を基準電極とし,時定数1秒,HFF30Hzで単極導出した.導出・記録には脳波計NEC 1A98A,データレコーダTEACXR-710, Ag-AgCl電極を使用した.顔面表情認知に関わる意味情報次元上での各図形間の距離との対応について,全被験者間総平均加算ERP波形における刺激提示後50ms区間ごとの区間平均振幅,頂点潜時の検討を行った.その結果,観察されたP3成分の各潜時帯(潜時350-700ms)で,顔面表情認知に関わる意味情報次元上での距離が大きいほど,これらの潜時帯に観察されるERP成分の振幅が増強し[F(1,11)=16.598^<**>, 20.926^<**>, 7.677^*, 8.776^*, 11.024^<**>, 9.444^*, 5.122^*; ^*p<.05, ^<**>p<.01],潜時も短縮する傾向として反映されており[F(1,11)=6.685, p<.05],上記の意味情報次元が顔面表情認知の内的処理過程に大きく関わっていることが示唆された.
石綿肺、その他塵肺の早期診断マーカー(サーファクタントプロテインA)に関する研究

石綿肺の存在を知る方法として臨床的には胸部レントゲンが用いられている。しかし胸部レントゲン上異常を認めない例でも組織学的には石綿肺所見を認めることが報告されており、また石綿肺の非可逆的性質から病変をより早期に発見し、それ以上の進行を未然に防ぐことが重要と考えられる。本研究の目的は肺胞「型上皮細胞で特異的に合成されるサーファクタントプロテインA (SP-A)が石綿暴露によりどの様に変化するかを明らかにし、臨床的に血清中SP-Aが石綿肺の早期診断マーカーとしての有用性を明らかにすることにある。石綿肺患者34名、胸部レントゲン上石綿肺病変を認めない15年以上の長期石綿暴露者98名、健常者対照98名を対象に血清中SP-Aを測定した。健常対照と比較し、石綿肺では有意に血清SP-A値が上昇していた。健常対照の平均+2SDを正常上限としたところ、石綿暴露者では26%に血清SP-A値の上昇を認めた。疫学的には喫煙により石綿肺の進行が促進されると報告されているため、血清SP-Aの喫煙による影響を検討したところ、石綿暴露者の喫煙者で非喫煙者と比較し有意に血清SP-A値が上昇していた。以上から血清SP-A値は石綿暴露による肺障害及び線維化の早期のマーカーとなる可能性があると考えられた。
生薬ブシの神経障害性疼痛治療メカニズムのｉｎ　ｖｉｖｏイメージング解析

生きた動物の大脳皮質体性感覚野(S1)のグリア細胞機能を、二光子励起レーザー顕微鏡を用いて径日的に解析し、神経障害性疼痛の分子病態に果たすグリア細胞の役割を検討した。坐骨神経結紮術(SNL)により、(1) S1アストロサイトの機能が亢進すること(自発的細胞内Ca2+振動の陽性細胞数増加及び頻度上昇)、(2) S1アストロサイトで受容体Xの再発現が起こること、(3)神経障害性疼痛が(1)及び(2)に依存的であること、が明らかとなった。S1アストロサイトの活動亢進とそれに続く細胞イベントが、神経障害性疼痛の分子病態や慢性化と関連していることが示唆された。本研究は、神経障害性疼痛時の脊髄グリア細胞の形態および機能変化をin vivoイメージングし、グリア細胞の側面からニューロン-グリア細胞連関異常を解明することを目的としている。初年度(23年度)は、アストロサイト及びミクログリア特異的蛋白質であるGFAP及びIba1のプロモーター制御下に緑色蛍光蛋白質(GFP)を発現するGFAP-及びIba1-GFPマウスの導入及び繁殖と、二光子励起レーザー顕微鏡を用いた各種グリア細胞のin vivoイメージング系の立ち上げに取り組み以下の成果をあげた。1.GFAP-及びIba1-GFPマウスの導入及び繁殖に成功した。2.二光子励起レーザー顕微鏡を用いたin vivoイメージング実験系を整えた。3.Iba1-GFPマウスの大脳皮質でミクログリアin vivoイメージングに成功した。4.脊椎固定装置(ステージ角度調節が可能であり、容易に脊髄後角の灰白質にアプローチ出来る)を新しくカスタマイズした。5.Iba1-GFPマウスの脊髄でミクログリアのin vivoイメージングに成功した。本年度(24年度)は、Iba1-GFPマウスの脊髄でミクログリアのin vivoイメージングを中心に据え、Iba1-GFPマウスの大脳皮質でのミクログリアの挙動についても解析した。またGFAP-GFPマウスの脊髄及び大脳皮質でアストロサイトの挙動を観察し、カルシウムイメージングにより機能的な解析も行った。本研究は、神経障害性疼痛におけるニューロン-グリア連関異常およびその分子メカニズムを、グリア細胞の形態および機能変化から明らかとすることを目的としている。昨年度までに、二光子励起レーザー顕微鏡によるin vivoイメージング実験系を新たに立ち上げ、グリア細胞の形態を長期間観察できる各種遺伝子改変マウス(Iba1-およびGFAP--GFPマウス)を用いて、末梢神経損傷後の脊髄および一次体性感覚野でグリア細胞の形態学的変化を検討してきた。最終年度にあたる本年度は、末梢神経損傷により一次体性感覚野で起こるシナプス形態変化およびグリア機能変化を解析し、その関連性について検討した。本年度は、以下の4点を明らかとした。1,右側坐骨神経部分結紮により、左側一次体性感覚野のアストロサイトのカルシウム振動頻度が期間限定的に増加すること。2,右側坐骨神経部分結紮により、左側一次体性感覚野においてグリア関連液性因子X(物質X)が一過性に増加すること。3,左側一次体性感覚野に物質Xを処置すると、シナプスターンノーバー率が増加すること。4,左側一次体性感覚野に物質Xを投与すると、慢性的なアロディニア(知覚異常)が形成されること。過去に、末梢神経傷害により一次体性感覚野において神経回路の組み換え(シナプス再編)が起こり、それが疼痛を慢性化させる原因となることが報告されている(Kim et al., Mol Pain, 2011)。即ち、物質Xは、末梢神経損傷によって起こる一次体性感覚野でのシナプス再編において極めて重要な分子であることが本研究で初めて明らかとなった。現在は、物質Xの発現量を細胞種および時期選択的にコントロールできる遺伝子改変マウスを用いて、グリア性シナプス再編の分子メカニズムの解明を目指して研究を行っている。初年度にあたる本年度は、アストロサイト及びミクログリア特異的蛋白質であるGFAP及びIba1のプロモーター制御下に緑色蛍光蛋白質(GFP)を発現するGFAP-及びIba1-GFPマウスの導入及び繁殖と、二光子励起レーザー顕微鏡を用いた各種グリア細胞のin vivoイメージング系の立ち上げに取り組んだ。本年度の成果は以下の通りである。

3.Iba1-GFPマウスの大脳皮質でミクログリアin vivoイメージングに成功した。4.脊椎固定装置(ステージ角度調節が可能であり、容易に脊髄後角の灰白質にアプローチ出来る)を新しくカスタマイズした。5.Iba1-GFPマウスの脊髄でミクログリアのin vivoイメージングに成功した。Iba1-GFPマウスの脊髄でミクログリアのin vivoイメージングに成功したことは大きな進展であった。しかし、次項以降に記したように、脊髄でのin vivoイメージングは現在も非常に不安定である。また、現在使用しているGFAP-GFPマウスはGFP蛍光シグナルが弱いため、アストロサイトの形態を観察出来なかった。次年度は、これらの課題に早急に取り組み、脊髄でのin vivoイメージング系の確立を急ぐ。下記の2点以外は順調に進展している。1.観察窓の形成手術(骨は励起光を散乱及び吸収するため、脳や脊髄では観察部位の骨を切除する、あるいは、薄く削る)を習得し、開頭手術による物理的ダメージの軽減に成功した。しかし、脊髄でのin vivoイメージング法は未だ広く知られていないため、現在、試行錯誤している段階である。2.アストロサイトの細胞内Ca-oscillationは麻酔によって大きく影響されてしまうことが発覚し、麻酔の種類や濃度、観察時間条件設定に時間を費やした。1.観察窓の形成手術(骨は励起光を散乱及び吸収するため、脳や脊髄では観察部位の骨を切除する、あるいは、薄く削る)は難易度が高く、少しの物理的刺激でグリア細胞は活性化し、組織の浮腫が起こってしまう。従って、グリア細胞の形態及び機能変化を正確にイメージングするには、組織侵襲を極限まで減らす為の熟練した技術を要する。特に、脊髄でのin vivoイメージング法は未だ広く知られていないため、現在、試行錯誤しながら技術を習得している段階である。2.現在実験に使用しているヘテロ接合型のGFAP-GFPマウスでは、GFP蛍光シグナル強度が予想以上に弱かったため、アストロサイトのイメージングが予定通り進まなかった。最終年度は神経障害性疼痛モデルを用いて、グルア細胞の挙動を時間的・空間的に検討する。先ず、脊髄における観察窓の形成手術を安定させ、脊髄におけるin vivoイメージングや、またGFAP-GFPマウスを用いた脊髄in vivoイメージングを行う。さらに、大脳皮質でのin vivoイメージングを並行して行い、これまで蓄積した基盤技術・知見を基に蓄積神経障害性疼痛時の脊髄グリア細胞の形態および機能変化の解析をする。神経障害性疼痛形成期では脊髄ミクログリアの、維持期には脊髄アストロサイトの特性に着目し、神経障害性疼痛の分子病態との関連性の解明を進める。また、ブシ末投与したときの脊髄グリア細胞の形態及び機能異常に対する影響を検討し、神経障害性疼痛に対する鎮痛メカニズムを探る。今後は、先ず、脊髄での安定したin vivoイメージング法の確立とGFAP-GFPマウスを用いたin vivoイメージングの可否の検討を行う。
自然災害の危機的介入後のアフター・ケアのガイドライン作成

中越地震発生後の小中学校での児童生徒ならびに保護者および教職員への"こころのケア"の個別相談と健康調査票結果に基づき、自然災害後の危機的介入後のアフター・ケアのガイドライン作成を行った。ポストベンションを"ハネムーン期""現実直面期""立て直し期"の3つに区分し、個別相談は相談内容を14、対応を9つに分類し分析検討を行った。各期の相談内容と対応、健康調査票の経時的変化から小学6年生の変化の特徴と危機的体験をした児童生徒の回復においても分離-個体化の過程を考慮したアフター・ケアの必要性が考えられた。初年度は、継続したデータの蓄積と蓄積してきたデータ入力と分析を行った。データは中越地震の震源地にもっとも近い地域の小学校3校および中学校1校の計4校の、10-20項目からなる健康状態調査票と個別相談表の2種類である。加えて、被災状態と地域性、豪雪地帯という特殊性なども考慮し、まず地震発生後からの経時的流れを5区分した。この経時的流れの5カテゴリーは外部専門家2名にも検証を依頼し、信頼性を高めている。個別相談表に基づき対象となった児童生徒の状態のカテゴリー化と対応分類を、時期毎に行った。カテゴリー化においては、児童と生徒での発達段階上での表現型の違いを考慮した。最新の危機的状態に対する対応や課題に関し、アメリカと国内で情報収集も行い、2年目のデータ分析に活用できるようにした。さらに、惨事ストレスの問題もアフター・ケアのガイドラインにおいて含めておく必要があることが、継続したデータ収集、アメリカと国内での最新の課題、外部専門家との意見交換でも明らかになり重要性が考えられたため、惨事ストレスへの対応も含めて情報収集と課題の検討を行った。2年目は、継続した小中学校での児童生徒を対象とした心理的支援と保護者および教職員を対象としたコンサルテーションを実施した。特に、対象となった震源地でもある小規模の小学校3校は20年3月から4月に統廃合され1校になるという大きな教育環境の変化を体験している。中越地震ご3年半が経過するなかで、中学校入学後にPTSD様の症状を体験してきたことを表出する生徒、<>など、長期におよぶ自然災害後の影響の大きさがみられている。同時に、収集したデータの統計分析、会話分析を開始し、支援内容のガイドライン作成に着手している。最終年度の3年目も、継続した小中学校での児童生徒を対象とした心理的支援と保護者および教職員を対象としたコンサルテーションを実施した。特に、対象となった震源地でもある小規模の小学校3校は21年4月に統廃合され1校になるという大きな教育環境の変化を体験している。加えて、最終年度として、支援内容のガイドライン作成を行った。自然災害後のアフタノー・ケアのガイドライン作成には、不定期ではあったが、被災後の複数年にわたり、児童生徒の健康調査結果を継時的にとらえるとともに、児童生徒への個別相談ならびに教職員や保護者への相談やコンサルテーションの内容の分析結果を用いた。ガイドラインには、対象となる地域の歴史的背景や天候、移動手段などの影響、そこにみられるコミュニティの凝集性や特殊性を考慮した対応、児童生徒および教職員の災害前の状態と災害体験後の状態のチェック項目、確認時期、支援者への支援の必要性などを網羅している。本研究対象は、山間の小規模の部落が散在した地域も含まれており、死傷者数や家屋破壊数は都市型災害に比べ多くなく、豪雪地帯で生活する人々の思考や感情表現の少なさがみられる一方で、インターネットを介した情報化社会の影響も児童生徒は受けながら生活を送っている点においても、都市型とは異なるアフター・ケアも必要となると思われる。さらに教育機関は児童生徒も教職員も進級・進学、異動する動きのなかで、アフター・ケアを提供する人と場、時間のあり方を提案した。
構造化個体群動態学の数学的理論とその感染症数理モデルへの応用に関する研究

ヒト個体群における感染症流行現象を構造化個体群モデルによって定式化したうえで、その数理解析をおこなうとともに、感染症理論においてキーとなる基本概念である基本再生産数とその派生指標の数学的理論を発展させた。特に、ホスト人口の動態を考慮に入れたモデルによって人口成長下における感染症流行の基本再生産数の推定手法や成長率との関係を明らかにした。また状態別再生産数の概念を定式化して、発症者隔離による感染症根絶の条件を明らかにした。さらに変動環境下における年齢構造化人口の基本再生産数と感染人口のや内的成長率を決定する方法を示した。[1]ユトレヒト大学の西浦博博士との協力のもとで、タイプ別再生産数概念の動学的定式化とその未発症感染モデルへの応用をおこなった。タイプ別再生産数は感染症のホスト集団が異質の人口(個体群)からなる場合に、特定種類の感染人口において1次感染者が再生産する2次感染者の平均数であるが、これは特定集団へのワクチン接種や隔離によって感染症が征圧できるかどうかの閾値条件を計算するために不可欠の概念である。本研究では、タイプ別再生産数を導く動学モデルを定式化して、初期成長率や世代時間との関係やそれらの計算方法を明らかにした。またこの基本モデルの応用として、未発症感染モデルによって発症感染者隔離政策の有効性を検討した。インフルエンザや天然痘などのように、発症段階以前にすでの感染性を獲得している感染症は多い。そこで、感染者を発症と未発症にわけて、発症者のタイプ別再生産数や世代時間を計算する公式を導き、発症者隔離による流行根絶の閾値条件を導いた。従来の感染モデルは必ずしも観測にかからない感染者のカテゴリに依存していることが、実用的利用を妨げてきていたが、本研究のモデルでは、観測データから基本的な疫学パラメータが得られることが重要である。[2]ユトレヒト大学の西浦博博士との協力のもとで、安定人口成長下におけるエンデミックな感染症における基本再生産数の推定のための理論的なフレームを構築して、単純な生残率の仮定のもとでの基本再生産数の推定をおこなった。これは従来に定常状態下における推定手法を改良して数学的に厳密に展開したものであり、人口成長と感染症流行の関係を明らかにするための重要なステップである。昨年に引き続き、状態別再生産数概念の動学的定式化とその疫学的、人口学的モデルへの応用をおこなった。状態別再生産数は感染症のホスト集団が異質の人口(個体群)からなる場合に、特定種類の感染人口において1次感染者が再生産する2次感染者の平均数であるが、これは特定集団へのワクチン接種や隔離によって感染症が征圧できるかどうかの閾値条件を計算するために不可欠の概念である。本研究では、状態別再生産数を導く動学モデルを定式化して、初期成長率や世代時間との関係やそれらの計算方法を明らかにした。インフルエンザや天然痘などのように、発症段階以前に感染性を獲得している感染症は多い。また、上記の考え方を人口学における多地域モデルへ適用することで、先進諸国などのようにすべての地域で、出生力が劣臨界状態にある場合に、特定地域の出生力を上昇させることで、全国人口の定常化が可能であることが示されるが、これは人口学的な出生力政策の可能性を拡張する重要な視点を与えている。人口学、疫学における基本再生産数の概念は、ホスト個体群の動態率や感染率が時間に依存しない自律系の方程式にもとづいて定式化されてきた。一方、感染症の伝達率や媒介生物の個体群動態などには明確な季節性、周期性が存在する場合が少なくない。そうした変動環境における感染症流行ないし個体群成長の閾値条件を与えるような、基本再生産数概念の拡張が、これまでHeesterbeek and Roberts, Bacaer, Thieme, Wang and Zhao等の著者によって提案されてきた。本研究では、指数関数解と正システムの発展作用素の弱エルゴード性の概念に基づいて、周期系における解の漸近挙動が決定される条件を検討し、線形常微分方程式ないしはMcKendrick型の偏微分方程式で表される周期的パラメータをもつ個体群(感染症)モデルに関して、Bacaer, Thieme, Wang and Zhaoによる基本再生産数および次世代作用素の定義が汎流行侵入条件を定義するのに適切であり、自律系の基本再生産数概念の拡張とみなされることを示した。

またBacaerが示唆したように、共役システムを考察することで、Fisherの繁殖価概念が周期系に関しても定義され、Edievの人口ポテンシャル概念が共役系の解に他ならないことを示した。また、特定の状態(種類)のホストによる二次感染者再生産に着目した場合の再生産数であるタイプ別再生産数の概念を、感染ホストの状態変数が連続的である場合に拡張して、非ターゲット感染個体群の再生産条件が劣臨界的である場合に、全ホスト個体群の閾値条件を定式化できることを示した。このような連続状態モデルは、年齢構造をもつ個体群におけるワクチン接種や隔離による根絶条件を導くために応用できることを明らかにした。
団体の比較史的諸形態と法人理論の基礎

昨年度に予告したとおり本年度は公共団体の問題に活動を集中した。その集大成は3月にKinch HoekstraとLuca Ioriを迎えて行われた「ホッブズとトゥーキュディデス」に関する研究会であり、事実上の締めくくりとなるに相応しい濃厚な二日間であった。つまり古典古代と近代をまたぎ、また国際間の衝突もテーマであったから国家間の問題、近代国家共存体制外の地域の問題、をも視野に入れた。ホッブズはまさに枢要な交点である。そのポイントで、公共団体立ち上げの条件を探った。ゲスト二人の報告は或る雑誌に翻訳して発表の予定である。また、研究代表者自身、この研究会に至る中で同時並行して一本の論文をまとめ、『国家学会雑誌』に発表した。後者は、このプロジェクトが深くかかわってきた法人理論がホッブズにとって有した意義をも論ずるものである。また、ともに、自生的な団体と深く関係するメカニズムである互酬性を、そのメカニズムの極限的なフェイズをホッブズがいかに利用しつつ克服するか、を追跡した。こうした考えをホッブズはトゥーキュディデス読解を通じて獲得した。彼が同じく翻訳したホメーロスを含め、ギリシャの社会人類学的洞察をバネにしたことになる。こうした見通しは、本研究会が遂行してきた広い比較史的視野を有して初めて持つことが可能になる。その意味では、今回の成果は、公共団体をターゲットとしてきた本年度の活動のみならず、全期間の活動の凝縮点である。付言すれば、教育目的ながら野心的な内容を含む拙著『現代日本公法の基礎を問う』も同一の軌道を回る惑星である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。初年度は、既に各自が開始していた研究を発展させると同時に、研究代表者を中心とする共同作業としては、大別以下の二つの側面からアプローチが行われた。いずれも、最も基底的な層と仮定して研究を行う、ギリシャ・ローマに関する。第一に、主として「法人理論の基礎」を扱う演習の形態において、ギリシャ・ローマの政治システムの観念の遺産の上に、古代末期に教会が新しい団体理論を構築する有様を検討した。数名のメンバーのほか、若い実務家たちが入れ代わり立ち代わり参加し、何より、次世代の若い研究者が積極的に発言した。とりわけ、将来の法人概念に対して伏線を意味する神学理論、すなわち「キリストの身体」というmystischな観念、の把握が焦点であった。第二に、ローマ法の組合を軸とした作業が行われた。古典ローマ法の組合概念を新たに押さえ直したのち、近世、近代における逸脱を検証し、他方むしろ最新のビジネスにおいて却って組合のローマ法的原型が有効であることを論証した。この最後の点に関しては、一個の集約点として、2月に30名を集めての研究会が催された。5時間に及ぶ活発な議論が行われた。この第二点に関連して、一個の博士論文が成果として浮上しつつある。われわれの集団的ともいえる指導のもと、近世フランスの組合に関して極めて重要な博士論文が結実しつつある。上記研究会も強くその脈絡の上に立つ。このほか、中国日本に関してはそれぞれ独自に重要な研究が公刊、ないし海外で研究報告された。二年目となる本年度においても、まずは研究代表者木庭が主宰する演習が活動の核となった。つまり、数人の諸教授と若い実務家たちが助教や博士課程学生とともにGierkeのテクストをベースに敢えて現代最先端の問題を論じた(常に二十数人が参加した)。地方公共団体、公益法人、ビジネス組織にその対象はまたがり、他方基礎理論の方面は、本年度は中核をなす教会理論を直接扱った。さしあたりの成果は木庭の『法学教室』上の論文にまとめられている。他方、べルリン自由大学のメラース教授を招き、三回のインテンシヴな研究会を行った。現代国家に関する公法学上の問題を巡るものであった。さらには、メンバーの藤田友敬教授に最先端の報告を求め、この研究会は参加者に決定的なイムパクトを与えた。つまり会社法分野における実証研究が抱える課題を赤裸々と言えるほど率直に指摘するものであり、数十人の若い研究者や実務家が数時間にわたり議論を重ねた。現代の法律学が直面する課題も浮き彫りになった。経済史から中林教授の積極的な参加を得たことも特筆すべきである。本年度はとりわけ公法分野、特に地方公共団体の方面に成果が出たが、他の分野においても各自が着実に研究を積み重ねていることは言うまでもない。第三年度に該当する2015年度は、現代社会のビジネスの最先端における法人、信託、組合の問題を中心に議論が進められた。昨年度になるが、2015年1月の藤田友敬教授(連携研究者)の真に刺激的な報告とそれを巡る激論の余韻の中で、2015年7月には研究組織外の増井良啓教授を招いて法人税に関する先端的な議論を行い、また、2016年3月には田中亘教授(連携研究者)が株式上場制度に関する野心的な再検討の報告を行った。政治思想や現代の世界の経済構造にまでわたる文字通り根底的な報告であった。この方面では既に具体的な研究成果が現れ始めている。代表者自身、ローマ法からの大きなパースペクティヴにおいて現代日本の組合契約が機能不全に陥っている状況と理由につき分析を試みた。組合論、特に合有図式に対して全面的な見直しを迫るものである。

研究分担者の加毛明は、信託と法人の緻密な比較をものにした。それぞれの破綻の局面においての現行の規律を責任財産の観点から制度間比較する研究である。比較史的見通しは必ずしも明示されないが、それなしではこのような緻密な比較には至りえなかったであろう。他面、個々的には、研究分担者松原健太郎による中国近世史の研究、具体的には「管業」というキータームに着目した、土地をめぐる団体の動きを追跡する研究、が大きく進展したこと(本プロジェクトと密接である)、研究分担者桑原朝子の近松の作品を通じての近世日本商人組織の研究が法制史学会で試みの報告をするまえに進捗したこと、を挙げることができるが、いずれも公刊には至らない。若い実務家を組織してのセミナーはこの年度は開かれなかったが、全体の研究会には多数つめかけ、活発に議論に参加した。参加者の質を反映し、一方でビジネス・ローの最先端において進捗が著しい。もちろん、この方面において研究が盛んであるのは一般的な状況であるが、技術的議論に陥りがちなところ、本プロジェクトに関わる研究者は前提を問う極めて独創的な研究を遂行している。本プロジェクトにおける比較史サイドの研究者との交流が一助になっていることは疑いない。他方、比較史サイドにおいても、研究分担者松原健太郎と桑原朝子の研究が著しく進展した。また研究代表者はこれら、およびローマ法と先端ビジネスの間のリエゾンを図る役割を意識的に果たし、この役割は一個の論文にまで結実した。中国と日本に関する比較史的研究を全体に還元する機が熟したことが見通しとして大きい。しかしながら、公法関係分野の研究を全体に還流させる方面は手が付けられておらず、ここが一つの課題となっている。昨年度に予告したとおり本年度は公共団体の問題に活動を集中した。その集大成は3月にKinch HoekstraとLuca Ioriを迎えて行われた「ホッブズとトゥーキュディデス」に関する研究会であり、事実上の締めくくりとなるに相応しい濃厚な二日間であった。つまり古典古代と近代をまたぎ、また国際間の衝突もテーマであったから国家間の問題、近代国家共存体制外の地域の問題、をも視野に入れた。ホッブズはまさに枢要な交点である。そのポイントで、公共団体立ち上げの条件を探った。ゲスト二人の報告は或る雑誌に翻訳して発表の予定である。また、研究代表者自身、この研究会に至る中で同時並行して一本の論文をまとめ、『国家学会雑誌』に発表した。後者は、このプロジェクトが深くかかわってきた法人理論がホッブズにとって有した意義をも論ずるものである。また、ともに、自生的な団体と深く関係するメカニズムである互酬性を、そのメカニズムの極限的なフェイズをホッブズがいかに利用しつつ克服するか、を追跡した。こうした考えをホッブズはトゥーキュディデス読解を通じて獲得した。彼が同じく翻訳したホメーロスを含め、ギリシャの社会人類学的洞察をバネにしたことになる。こうした見通しは、本研究会が遂行してきた広い比較史的視野を有して初めて持つことが可能になる。その意味では、今回の成果は、公共団体をターゲットとしてきた本年度の活動のみならず、全期間の活動の凝縮点である。付言すれば、教育目的ながら野心的な内容を含む拙著『現代日本公法の基礎を問う』も同一の軌道を回る惑星である。
肺高血圧症に対する新しい治療法の開発

本研究の目的は、骨髄単核細胞を目的臓器(肺血管床)への"vehicle"として利用する新しいPPHに対する細胞移植療法と遺伝子治療のcombined therapyを開発することである。(1)モノクロタリン誘発肺高血圧モデルに対するPGIS・COX-1同時導入骨髄単核細胞移植:骨髄単核球に両遺伝子を同時導入するとPGIS単独導入した際より導入効率・PGI2産生能ともに低下した。現在、私的な同時導入法、投与遺伝子比率を検討中。(2)モノクロタリン誘発肺高血圧モデルに対するPGISプラスミド骨格筋導入:PGIS遺伝子導入による肺高血圧治療法を確立する為、まずモノクロタリン投与によりすでに中等度の肺高血圧症を呈するラットに、PGIS遺伝子プラスミドを大腿骨格筋に導入、PGI2を産生、血中へ分泌させた。マーカー遺伝子導入は肺高血圧、右室肥大、肺血管壁肥厚、予後は不変であった。これに対して、PGIS遺伝子導入によって、肺高血圧、右室肥大、肺血管壁肥厚が軽減し予後も改善した。(3)モノクロタリン誘発肺高血圧モデルに対するPGIS導入骨髄単核細胞移植:combined therapyを確立する為、まずモノクロタリン投与によりすでに中等度の肺高血圧症を呈するラットに、PGIS遺伝子を単独導入した骨髄単核球を経静脈的に投与。マーカー遺伝子を投与した単核球を投与しても肺高血圧、右室肥大、肺血管壁肥厚、予後は不変であった。これに対して、PGIS遺伝子を投与した単核球投与によって、肺高血圧、右室肥大、肺血管壁肥厚が軽減し予後も改善した(第69回日本循環器学会で報告)。(1)モノクロタリン誘発肺高血圧ラツットモデル作成Fisher F-344ラットにモノクロタリン60μg/kg皮下注投与し肺高血圧モデルを作成。テイルカフ法を用いて体動脈血圧を、内頚静脈から挿入留置したプレッシャーワイヤを用いて肺動脈圧を無麻酔下で経時的測定し、PHが完成していることを確認。Mモード・ドップラー心エコー図法にて右室自由壁厚・右室拡張期内径・心室中隔厚・左室厚壁厚・左室内径短縮率を経時的に計測。ラット用トレッドミル装置を用いて運動耐容能を経時的に評価。肺切片標本における肺動脈の内膜肥厚・中膜肥厚・血管周囲線維化をコンピュータ画像処理にて評価。血管平滑筋細胞・線維芽細胞の増殖をPCNA組織染色法により評価。肺血管周囲への炎症細胞浸潤を免疫組織染色法にて、炎症性サイトカイン(TGF-β,MCP-1,IL-1β)発現をノザンブロット法にて評価。ラット生存曲線をカプラン=マイヤー法を用いて評価した。(2)骨髄単核細胞分離・培養Fisher F-344ラットの大腿骨・脛骨の骨髄より骨髄単核細胞をMuroharaらの方法にて分離、ウシ胎児血清で初代培養し第三代まで継代培養しうる系を確立。(3)PGIS遺伝子組み替えレトロウイルス作成現在、PGIS遺伝子組み替えレトロウイルス作成・増幅実験を行っている。本年度の目的は、骨髄単核細胞を目的臓器(肺血管床)への"vehicle"として利用する新しいPPHに対する細胞移植療法と遺伝子治療のcombined therapyを開発することである。具体的には、ラット骨髄より分離した骨髄単核細胞をex vivo expansionし、PGIS遺伝子・COX-1遺伝子を共発現した後、モノクロタリン投与または慢性低酸素下飼育により肺高血圧を誘発した同種ラットに経静脈投与して次の点を検討する。(1)PGIS・COX-1導入骨髄単核細胞がin vitro・in vivoでPGI2を産生しうるか、そして、経静脈投与により肺血管床に生着しうるか、(2)遺伝子導入骨髄単核細胞投与により、肺高血圧ラットの血行動態・血管リモデリング・右心不全症状・QOL・生存率を改善しうるかを検討する。

(1)骨髄単核細胞分離・培養:Fisher F-344ラットの大腿骨・脛骨の骨髄より骨髄単核細胞をMuroharaらの方法にて分離、ウシ胎児血清で初代培養。(2)骨髄単核細胞への遺伝子導入:(1)プロスタサイクリン合成酵素(PGIS)・サイクロオキシゲナーゼ(COX)-1遺伝子同時導入した。a.レトロウイルスベクターにヒトPGIS遺伝子またはヒトCOX-1遺伝子を組み換え、RxPGISおよびRxCOX作成。第一代継代骨髄単核細胞にRxPGISとRxCOXを同時に投与し遺伝子導入した。b.各遺伝子発現をRT-PCR法にて、培養上清へのPGI2放出を安定代謝産物6-keto-PGF1αに対するELIZAにて検討したところ、二つのレトロウイルスベクターの同時導入により、各遺伝子の単独導入に比べて明らかに導入効率が悪化し、また、導入細胞の生存率も低下した。そこで、現在、至適な導入法を種々鋭意検討中である。(3)この研究の過程でドミナントネガティブSTAT3遺伝子を局所に導入しSTAT3機能を阻害すると血管障害後の再狭窄が予防されることを見出した。本研究の目的は、骨髄単核細胞を目的臓器(肺血管床)への"vehicle"として利用する新しいPPHに対する細胞移植療法と遺伝子治療のcombined therapyを開発することである。(1)モノクロタリン誘発肺高血圧モデルに対するPGIS・COX-1同時導入骨髄単核細胞移植:骨髄単核球に両遺伝子を同時導入するとPGIS単独導入した際より導入効率・PGI2産生能ともに低下した。現在、私的な同時導入法、投与遺伝子比率を検討中。(2)モノクロタリン誘発肺高血圧モデルに対するPGISプラスミド骨格筋導入:PGIS遺伝子導入による肺高血圧治療法を確立する為、まずモノクロタリン投与によりすでに中等度の肺高血圧症を呈するラットに、PGIS遺伝子プラスミドを大腿骨格筋に導入、PGI2を産生、血中へ分泌させた。マーカー遺伝子導入は肺高血圧、右室肥大、肺血管壁肥厚、予後は不変であった。これに対して、PCIS遺伝子導入によって、肺高血圧、右室肥大、肺血管壁肥厚が軽減し予後も改善した。(3)モノクロタリン誘発肺高血圧モデルに対するPGIS導入骨髄単核細胞移植:combined therapyを確立する為、まずモノクロタリン投与によりすでに中等度の肺高血圧症を呈するラットに、PGIS遺伝子を単独導入した骨髄単核球を経静脈的に投与。マーカー遺伝子を投与した単核球を投与しても肺高血圧、右室肥大、肺血管壁肥厚、予後は不変であった。これに対して、PGIS遺伝子を投与した単核球投与によって、肺高血圧、右室肥大、肺血管壁肥厚が軽減し予後も改善した(第69回日本循環器学会で報告)。
触れるプラズマを用いた表面付着物質量分析装置の開発と残留農薬分析への応用

前年度までの研究において開発を行った表面付着物分析用の温度制御プラズマをマラチオンをはじめとする各種農薬試料の分析に応用し,分析感度のプラズマガス温度依存性等を評価した。今年度は,食品表面に付着している農薬のマッピング分析を実現するために,新しい小型サンプリングセルを開発・設計し,試作機を作成した。本装置は一面が開いている箱状の形状になっており,分析対象を覆って使用する。装置と試料表面でできた準密閉空間の中で試料に温度制御プラズマを照射し,試料の脱離・イオン化を行い,イオン化した試料分子を質量分析装置に導入して分析を行う。本装置にはセル内部に任意のガスを導入できる仕組みになっており,試料脱離・イオン化を行う準密閉空間内のガス雰囲気を制御することができる。例えば,セル内部に水素ガスを一定量導入することによって,試料イオン化のために重要なプロトンの生成量を増やすことが可能であると考えられる。このように試料脱離・イオン化に最適なガス雰囲気を制御することで分析の高感度化が期待できる。さらに本装置には,試料脱離をアシストするための低出力レーザーが組み込まれており,集光したレーザーを試料表面に照射することで試料表面の微少領域の農薬を脱離することができる。これにより,高い空間分解能での農薬マッピング分析が実現可能となる。今後はこのサンプリングセルを用いて各種農薬のマッピング分析を行い,その分析特性を詳細に評価する。平成30年度の研究では新しい農薬サンプリングセルの開発を目標としており,実際に試作機を完成させた。しかし,温度制御プラズマによる試料の脱離・イオン化過程の基礎的な調査の実施が進んでいるとは言い難く,今後の研究の課題となっている。新しく開発した農薬分析用小型サンプリングセルを質量分析装置と組み合わせて分析特性評価を行う。具体的には,各種農薬の分析における検出下限値や定量性能や,分析対象物質が付着している基質の影響や,分析対象物質以外の化学物質(夾雑物)の存在による分析感度への影響などを詳細に評価する。そして,高い分析感度やフラグメントの少ないピークが得られる分析条件を調査して最適化を行い,改良型サンプリングセル設計のための指針とする。また,それと並行して試料の脱離・イオン化過程の調査など,基礎的研究も行う。低温の高出力パルスマイクロプラズマを用いて,物体表面に付着しているマラチオン,アミトラズなどの殺虫剤の脱離・イオン化を行い,イオントラップ型質量分析装置に導入することで試料分子の質量スペクトルを得ることに成功した。しかし,試料によっては脱離効率が低く,実用的に十分な感度で分析できない場合があった。そこで,プラズマ化する前のガスを冷却・加熱することでプラズマガスの温度を制御する温度制御パルスマイクロプラズマを開発した。本装置を用いて試料に照射する部分のプラズマガスの温度を調整することで,熱による試料脱離を促進することができる。皮膚などの熱損傷が許されない基質上の試料に対しては高温のプラズマガスは適用できないが,温度制御プラズマでは零下から100 °C以上までプラズマガス温度を自由に制御できるので,分析対象試料の熱脱離を促進しつつ,基質にも損傷を与えないような分析に最適なガス温度を選択することが可能になった。このプラズマ源を用いて,プラズマガス温度と各殺虫剤試料の分子スペクトルとそのフラグメントイオン生成の関係を調査した。そして,プラズマガスの温度を30°Cから80°Cにすることで,マラチオンの検出下限値を4.3 nmolから0.85 nmolに改善することに成功した。今後は,分析対象化学物質の物理的・化学的性質の違いが分析感度に与える影響の調査,実用的なサンプリングセルの開発,分析対象物質が付着している基質の影響調査などを行う平成29年度に行う予定であった,試料脱離・イオン化の素課程を基礎検証は十分に行うことは出来ていないが,実用面で重要な役割を果たすと考えられる温度制御パルスマイクロプラズマを農薬分析に応用することができた。平成30年度にこの温度制御パルスマイクロプラズマを用いて脱離・イオン化の基礎特性調査を行い,結果を随時反映してより実用的な装置を作成することができれば,本研究課題の目的を十分に達成できると考えられる。

平成30年度の研究では新しい農薬サンプリングセルの開発を目標としており,実際に試作機を完成させた。しかし,温度制御プラズマによる試料の脱離・イオン化過程の基礎的な調査の実施が進んでいるとは言い難く,今後の研究の課題となっている。今後は1実用的なサンプリングセルの開発,2分析対象化学物質の物性の違いが分析感度に与える影響の調査,3分析対象物質が付着している基質の影響調査を行う。1実用的なサンプリングセルの開発:分析感度の向上と装置の小型化,実用性向上のため,温度制御パルスマイクロプラズマを内蔵したサンプリングセルの開発を行う。場合によっては,低出力レーザーによる脱離のアシスト,水素導入によるプロトン生成効率の向上などの検討も行う。2分析対象化学物質の物性の違いが分析感度に与える影響の調査:様々な化学物質を分析対象として分析を行い,蒸気圧やプロトン親和力など,その分析対象物質が持っている物理・化学的性質と分析感度の関連性を詳細に調査する。3分析対象物質が付着している基質の影響調査:樹脂や金属など,様々な物質を基質として農薬分析を行い,表面自由エネルギーや吸水率などの表面材質の特性が付着物の脱離に与える影響の調査を行う。新しく開発した農薬分析用小型サンプリングセルを質量分析装置と組み合わせて分析特性評価を行う。具体的には,各種農薬の分析における検出下限値や定量性能や,分析対象物質が付着している基質の影響や,分析対象物質以外の化学物質(夾雑物)の存在による分析感度への影響などを詳細に評価する。そして,高い分析感度やフラグメントの少ないピークが得られる分析条件を調査して最適化を行い,改良型サンプリングセル設計のための指針とする。また,それと並行して試料の脱離・イオン化過程の調査など,基礎的研究も行う。物品の発注が年度内に間に合わなかったため。少額であるため書籍の購入費用などに充てる。
ヒトNKT細胞活性化分子の同定の試み

ヒトVα24ナチュラルキラーT(NKT)細胞にはある種の腫瘍細胞に対し直接的な細胞障害活性があることが我々も含めて報告されている。Vα24NKT細胞にはCD4-CD8-(double negative : DN),CD4+,CD8+のサブセットが存在することが知られているが、サブセットによる抗腫瘍活性の差異については不明である。今回我々は、このVα24NKTサブセットによるin vitroにおける細胞障害活性を比較検討した。またヒトVα24NKT細胞はいくつかのT細胞性腫瘍に対し高い抗腫瘍活性を示すことからこの機序を解析し併せてT細胞性腫瘍に対するVα24NKT細胞を用いた細胞免疫療法について検討を行った。NKTサブセットの抗腫瘍活性について腫瘍細胞株であるU937, Jurkat, K562等を用いて評価した。結果はin vitroにおいてサブセットはいずれも同程度にU937あるいはJurkat細胞株を傷害した。またK562に対する細胞傷害活性は認められず、NK細胞とは異なる認識メカニズムで細胞傷害を行っていると考えられた。次にNKT細胞がいくつかのT細胞性腫瘍株を傷害したことからT細胞性腫瘍対する抗腫瘍活性について検討した。その結果、T細胞性腫瘍(腫瘍株、患者腫瘍細胞)の多くはCD1dを発現し、NKT細胞はこれらを傷害した。またこの細胞傷害活性はα-GalCer添加により増強された。また細胞傷害活性がほとんど認められない場合でもCD1dを発現していればα-GalCer添加により細胞傷害活性は認められた。これに対してCD1dを発現していないT細胞性腫瘍はNKT細胞に傷害されずまたα-GalCer添加にても細胞傷害活性の増強は認められなかった。今回の我々の結果からは適切な腫瘍(CD1d分子を発現している腫瘍)を選べばNKT細胞は、直接的にも抗腫瘍活性を示す可能性があるかと思われる。ヒトVα24NKT細胞のin vitroでの増幅は比較的容易であり、今後α-GalCerと組みあわせた養子免疫療法、あるいは樹状細胞とα-GalCerを組み合わせて投与するワクチン療法を検討していきたい。2例の白血病患者においてHLA一致同種骨髄移植後の末梢血よりTリンパ球を採取し同患者の放射線照射(50Gy)した移植前単核球と混合培養を行った。2回の刺激後は培養中にIL-2(10u/ml)を加えた。これにより2例ともCD3+CD56+NKT細胞を5x108以上と大量に増やす事が出来た。この細胞集団は、TCRαβレセプターをもちまたCD8陽性であった。NKレセプターに関してはCD56陽性以外に、CD16陰性、CD57陰性、CD94弱陽性、CD161陰性であった。この細胞集団は、患者の移植前B細胞及びそのEBV-LCL株に対し強い細胞障害活性を示した。また、得られた細胞と標的細胞とを共培養し18時間後に培養上清中のIFN-γ産生を調べた。その結果、細胞障害活性と同様に、患者の移植前B細胞及びこれ由来のLCL株に対し高いIFN-γ産生を示した。一方、患者の移植後B細胞およびこれより作製したLCL株に対しては細胞障害活性およびIFN-γ産生は認められなかった。この細胞集団の持つ細胞障害活性及びIFN-γ産生は、抗HLA classI抗体及び抗CD8抗体にて抑制されないことから、この免疫応答はHLAに非拘束性であると考えられた。また、K562細胞株に対する細胞障害活性は認められず、NK活性とは異なる細胞障害活性である事が推察された。また同種EBV-LCL株、及びB細胞性の腫瘍細胞株の一部に対し、HLAとは無関係に細胞障害活性及びIFN-γ産生を示した。同様の結果が同種B細胞、LCL株、B細胞株の一部についても得られた。また他の系統の同種正常細胞(単球、Tリンパ球)や細胞株に対しては細胞障害活性を示さなかった。以上の結果より得られた細胞集団は、B細胞に発現している同種抗原をHLA非依存性に認識していると考えられた。これらの解析結果をもとに、このNKT細胞活性化同種抗原分子の発現クローニング法による同定を試みた。しかし現在までにこの方法で目的とする遺伝子は得られなかった。平行して患者移植前後のB細胞由来LCL株のmRNAマイクロアレイを行い、このCD3+CD56+NKT細胞が認識していそうな分子を現在解析中である。

次にNKT細胞がいくつかのT細胞性腫瘍株を傷害したことからT細胞性腫瘍対する抗腫瘍活性について検討した。その結果、T細胞性腫瘍(腫瘍株、患者腫瘍細胞)の多くはCD1dを発現し、NKT細胞はこれらを傷害した。またこの細胞傷害活性はα-GalCer添加により増強された。また細胞傷害活性がほとんど認められない場合でもCD1dを発現していればα-GalCer添加により細胞傷害活性は認められた。これに対してCD1dを発現していないT細胞性腫瘍はNKT細胞に傷害されずまたα-GalCer添加にても細胞傷害活性の増強は認められなかった。今回の我々の結果からは適切な腫瘍(CD1d分子を発現している腫瘍)を選べばNKT細胞は、直接的にも抗腫瘍活性を示す可能性があるかと思われる。ヒトVα24NKT細胞のin vitroでの増幅は比較的容易であり、今後α-GalCerと組みあわせた養子免疫療法、あるいは樹状細胞とα-GalCerを組み合わせて投与するワクチン療法を検討していきたい。
超高速撮像法を用いたDynamic MRIの開発と臨床評価

実験的研究ではsnapshot法(turbo flash法)を用いれば、500msec以内にT_1強調画像が得られることがわかった。ただ、空間分解能、SN比コントラスト分解能などがspin echo法ほど高くないために、解剖学的検計には用い難いが、Dynamic MRIなどの高速撮像法を必要とする検査には、用いることが可能とわかった。小動物にDynamic MRIを行うと、賢、下垂体、肝などで血行動態を描出することが可能であった。ただし、時間分解能が悪く、血行の遅い臓器、組織に限られることが判明した。臨床的研究では、下垂体腫瘍のDynamic MRIでは、正常組織および海綿静脈洞は早期に増強効果を受けるのに反し、微小腺腫の増強効果は遅れることから、通常のSpin echo法で描出困難な微小腺腫が描出できることがわかった。さらに、再発腫瘍は微小腺腫を同様な血行動態を示すが、手術充てん物はさらに血行が遅延することがわかった。肝癌にDynamic MRIを行うと、小腫瘍の血流をDSA、Dynamic CTなどによりも明瞭に描出することが可能であり、小肝細胞癌の診断上、極めて有用性が高いことがわかった。さらに、子宮頸癌、子宮体癌などについてもDynamic MRIを行ったが、腫瘍の進展範囲がより明瞭に描出され、診断上、極めて有用であった。頭頸部腫瘍でも、血管に富む腫瘍と、そうでない腫瘍の鑑別がDynamic MRIおよびそのサブトラクション像によって、よりよく描出することが可能になった。以上のことから、Dynamic MRIは現時点では、時間、空間分解能はCTやその他の検査法には劣るが、臓器によってはコントラスト分解能が高いために、腫瘍の進展範囲の描出および鑑別診断の有用性の高いことが証明できた。