hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原子膜積層化により形成した超伝導システムの物性探索

アンドレーエフ反射を実験で観測すべく、新しい作製法を用いた試料の電気伝導を測定した。その結果、理論予測と一部定性的に合致する非対称な電流電圧特性やゲート電圧依存性における共鳴ピーク構造が見られた。今後、さらに試料作製法を改良し、鏡面アンドレーエフ反射の有無を検証する。(2)昨年度に引き続き、試料作製プロセスが層状超伝導体薄膜の超伝導特性に与える影響を調べた。今年度は産総研の収束イオンビームを用いて膜厚10 nm程度の層状超伝導体NbSe2の加工を行った。今後、超伝導特性を測定し、メゾスコピック層状超伝導体の渦糸状態の研究につなげる予定である。(3)昨年度に引き続き、層状高温超伝導体Bi2212を劈開法によって薄膜化した試料の超伝導転移の観測を試みたが、様々な構造を持つ試料のすべてで、絶縁体的な振舞いが見られた。バルク試料の測定から、用いた結晶には、115K、80Kにおける抵抗の跳びと低温に置ける絶縁体的振舞いが見られたことから、Bi2223相、Bi2212相、絶縁相が混在していることがわかった。劈開法で、絶縁相が選択的に得られると推察される(4)劈開法で得た層状超伝導体NbSe2の微細な薄片に微小なトンネル接合を取り付け、渦糸の侵入・排出の検出を行った。Al試料の場合と同様、渦糸の出入りに伴う電圧の変化が観測されたが、その特徴はAlの場合とは大きく異なるものであった。これは、NbSe2が多バンド超伝導体であることを反映している可能性がある。(1)グラフェン/超伝導体接合については、2016年度の高根美武氏(広島大)との共同研究において得られた、超伝導体と2層グラフェン(BLG)の仕事関数差に起因する共鳴現象(微分コンダクタンスの振動)を実験的に検証する。これは、鏡面アンドレーエフ反射存在の明確な証拠となる。まず、ゲート電圧などの外部パラメタに対して振動がどのように依存するのかを数値的に明らかにする。その後、実際にクリーンなNbSe2/BLG接合を作製し、コンダクタンス振動の観測を目指した測定を行う。(2)ミクロン程度のサイズのNbSe2薄膜に微小トンネル接合を介して複数個の常伝導電極が接続した試料を作製し、磁場を印加して、渦糸侵入/排出の検出を行う(multiple-small-tunnel-junciton法)。以前行ったMSTJ測定(超伝導体としてAl蒸着膜を使用)では、渦糸の配置の変化を高精度に検出することに成功した。NbSe2は多バンド超伝導体であるといわれているので、渦糸の侵入、排出の際に特異な振舞いが出ることが期待される。また、NbSe2を正方形などの対称性の良い形状に加工し、渦糸配置を外部電流によって制御する実験を行う。この測定は、以前にAlに対して行い、渦糸の量子力学的挙動を示唆する結果を得ている。層状超伝導体の場合は、凹凸は原理的には存在しないので、詳細な解析が可能になると期待される。(3)層状高温超伝導体について、超伝導転移の観測を目指した実験を行う。酸素などの雰囲気中でアニールしたり、リソグラフィーを全く行わないで試料を作製するなどし、薄膜化した高温超伝導体試料で超伝導転移を起こすための条件を求めたい。この条件が求まった後には、グラフェンとの接合におけるアンドレーエフ反射、渦糸侵入/排出などについて実験を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
水を媒介としてLCAモデルを組込んだ統合評価モデルによる2℃シナリオの持続性評価

本研究全体での研究開発項目は次の2点である。資源需給モデル・環境影響評価モデルとの水の相互リンクと統合評価を行う手法と、資源環境経済学分野における持続性指標の推計手法の開発である。これら2項目の開発を基礎として、地球温暖化緩和策シナリオを元に、資源・環境要因を基盤とした社会の持続性の将来を解明することにある。これにより、経済学的基盤に基づくコンパクトな経済成長モデルを骨格とし、水を含む資源・環境の多くの項目を明示的に扱うシミュレーションモデルの学術的貢献を目指している。平成30年度は、水に関連する資源需給・統合評価モデルを中心として、モデリングやデータセット、水消費増に起因する人間健康損害、水資源部門における経済評価など既往研究調査を、文献および国際会議情報収集、モデル開発者へのヒアリング等を通じて実施し、現状と問題点の把握に努めた。水を専門的に研究しモデリングを行っている視点からは、他分野でのアプローチは大なり小なり部分的であったり、モデリングの妥当性に疑義が生じるようなものであったりした。また、資源環境経済学分野における持続性指標の推計方法については、フローベースの指標のモデル適用と地球温暖化緩和策シナリオに関して、これまで検討を行ってきたが、その手法・内容・結果を資源環境経済学分野の視点で再整理し、レビューコメントを踏まえて論文改定を粘り強く行い、受理に至ったことが成果である。平成30年度は、2つの開発項目を予定しており、概ね達成した。平成30年度の蓄積を元に、国内外学会発表を通じて研究者からのコメントフィードバックを受けて、影響評価モデルの改良と水とのリンクを行う評価モデルの検討、持続性指標の推計方法の更なる検討を行う予定である。適切な予算執行により若干節約が出来たため小額残が発生した。残額は消耗品に充てる予定である。
学齢を超過した定住外国人の子どもに対するキャリア教育の在り方

今年度は、継続した1公立夜間中学がない義務教育未修了の定住外国人の支援の在り方を探る調査、2全国の自治体における公立高校の入試状況を把握する調査の他、3大学生とのワークキャンプの検証、4地域社会が抱える子育てにかかわる問題としての保護者が安心して子育てができる環境づくりの在り方の検証、の4点に取り組んだ。1については、東北地域および東海地域での計2回、学齢を超過した定住外国人の子どもにかかわる支援者に集まっていただき、各地での現状と課題の把握を目的にしたグループフォーカスディスカッションを実施した。この調査結果を生かし、学齢を超過した定住外国人の子どもに対するキャリア教育の在り方の一つとしての公立夜間中学の在り方を考えるシンポジウム(岐阜県可児市)を一般公開で実施することで、調査結果を社会へ還元した。また、当日の様子を報告書としてまとめ、webにアップすることで、当日参加できなかった関係者にも研究成果を広く還元できるように工夫した。2については、外国人生徒・中国帰国生徒等の高校入試を応援する有志の会の協力を得て、全国47都道府県と把握できた市立高校がある自治体の合計61地域の状況を調査した。なお、1の調査結果を踏まえた調査項目を新たに加えた。調査結果については、調査概要をわかりやすくまとめ、全国の外国人支援にかかわる関係者等に配布した。また、webにもアップすることで研究成果を広く還元できるように工夫した。3については、大学生とのワークキャンプの成果をまとめることで、キャリア教育の在り方を関係者と共に検証を試みた。その結果、キャリア支援として大学生との合宿型ボランティア活動の有効性が非常に高いと考えられた。4については、河川での水難事故が多いことに注目し、保護者が安心して子育てができる環境づくりの在り方を検証した。生活者としてのまなざしが不可欠であることがわかった。当初の予定通り進むことができているため。なお、上記の研究実績の概要で記載した1について、当初は文部科学省調査で示された日本語指導が必要な児童生徒数が多いが夜間中学がない3地域を選定し、その地域内に暮らす義務教育未修了の定住外国人(高校中退者を含む)の状況を把握する予定であったが、比較検討には2地域が妥当と考え修正して調査研究を進めたことで、概ね順調に進展することができた。今後の研究について、当初は学齢を超過した定住外国人の子どもに対する行政の認識の把握を考えていた。だが、この点について、国(文部科学省)が同じ内容での調査を全国の自治体に対して2018年度に実施していたことがわかったため、国が実施した調査結果の分析から2019年度の研究をはじめたい。重複しない調査を実施することで、対象者への負担還元にもなり、地域社会が抱える問題についての具体的な解決策が見出させるだろう。同時に、当事者や関係者の意見を広く把握できる場づくり(シンポジウム等)もつくっていきたい。2018年度は学齢を超過した定住外国人の子どもにかかわる支援者に集まっていただき、各地での現状と課題を把握することを目的にグループフォーカスディスカッションを東北地域および東海地域で実施したが、この調査を2019年度は他地域でも実施したい。西日本地域での外国人の子どもの増加が著しいことから、こうした地域が抱える課題を把握することで、新たな示唆を得ることにつながるだろう。また、公立高校入試の在り方は、今全国でも共通した大きな課題である。そのため、この2年間実施した調査概要をまとめることを含め、継続した調査の実施が地域社会からも強く求められている。調査項目を検討した上で、2019年度も継続して実施していきたい。その他、大学生とのワークキャンプの有効性についても、引き続き検証していく。最終年度にふさわしい研究に取り組み、学齢を超過した定住外国人の子どもに対するキャリア教育の在り方を具体的に提示できるように努めていきたい。本研究の目的は、学齢を超過した定住外国人の子どもに対するキャリア教育の在り方である。そのため、初年度は、1夜間中学がない愛知県と岐阜県に暮らす義務教育未修了の定住外国人の状況を把握する調査と、2全国の自治体における学齢を超過した子どもの中学校での受け入れ状況および公立高校の入試状況を把握する調査を実施した。1については、まず2県内で義務教育未修了の定住外国人の子どものための教室を行うNPOの状況を把握し、その後関係者を対象にインタビュー調査を実施した。現状と課題を把握したのち、岐阜県可児市では、キャリア教育の在り方を探るため、同教室に通う子どもたちを対象に大学生の協力を得て、将来を考えるワークショップを実施した。これらの実践から、身近なロールモデルがないことで将来が描けない、仕事のイメージが持てず夢を描くことができない、何が自分にできるのかわからないなど、子どもが抱えている課題がわかった。一方で、支援するNPOの限界も把握することができた。2については、外国人生徒・中国帰国生徒等の高校入試を応援する有志の会の協力を得て、全国47都道府県と把握できた市立高校がある自治体の合計62地域の状況を調査した。その結果、昼間の中学校における学齢超過者の受け入れ状況を把握しました。その結果、「市町村教育委員会の判断による」に分類される回答が最も多かったこと、「制限なし」「個別に判断」と対応する地域があることがわかった。また、これらの地域の全日制高校と定時制高校のそれぞれについて、外国人生徒と中国帰国生徒等を区分して「入試特別措置」と「特別入学枠」の状況を把握した。これらの調査結果については、調査概要として報告書をまとめ、全国の外国人支援にかかわる関係者等に配布し、調査結果を還元した。

なお、上記の研究実績の概要で記載した1について、当初は文部科学省調査で示された日本語指導が必要な児童生徒数が多いが夜間中学がない3地域を選定し、その地域内に暮らす義務教育未修了の定住外国人(高校中退者を含む)の状況を把握する予定であったが、比較検討には2地域が妥当と考え修正して調査を進めたことで、概ね順調に進展することができた。今年度は、継続した1公立夜間中学がない義務教育未修了の定住外国人の支援の在り方を探る調査、2全国の自治体における公立高校の入試状況を把握する調査の他、3大学生とのワークキャンプの検証、4地域社会が抱える子育てにかかわる問題としての保護者が安心して子育てができる環境づくりの在り方の検証、の4点に取り組んだ。1については、東北地域および東海地域での計2回、学齢を超過した定住外国人の子どもにかかわる支援者に集まっていただき、各地での現状と課題の把握を目的にしたグループフォーカスディスカッションを実施した。この調査結果を生かし、学齢を超過した定住外国人の子どもに対するキャリア教育の在り方の一つとしての公立夜間中学の在り方を考えるシンポジウム(岐阜県可児市)を一般公開で実施することで、調査結果を社会へ還元した。また、当日の様子を報告書としてまとめ、webにアップすることで、当日参加できなかった関係者にも研究成果を広く還元できるように工夫した。2については、外国人生徒・中国帰国生徒等の高校入試を応援する有志の会の協力を得て、全国47都道府県と把握できた市立高校がある自治体の合計61地域の状況を調査した。なお、1の調査結果を踏まえた調査項目を新たに加えた。調査結果については、調査概要をわかりやすくまとめ、全国の外国人支援にかかわる関係者等に配布した。また、webにもアップすることで研究成果を広く還元できるように工夫した。3については、大学生とのワークキャンプの成果をまとめることで、キャリア教育の在り方を関係者と共に検証を試みた。その結果、キャリア支援として大学生との合宿型ボランティア活動の有効性が非常に高いと考えられた。4については、河川での水難事故が多いことに注目し、保護者が安心して子育てができる環境づくりの在り方を検証した。生活者としてのまなざしが不可欠であることがわかった。当初の予定通り進むことができているため。なお、上記の研究実績の概要で記載した1について、当初は文部科学省調査で示された日本語指導が必要な児童生徒数が多いが夜間中学がない3地域を選定し、その地域内に暮らす義務教育未修了の定住外国人(高校中退者を含む)の状況を把握する予定であったが、比較検討には2地域が妥当と考え修正して調査研究を進めたことで、概ね順調に進展することができた。今後の研究について、まず初年度に行うことができなかった行政関係者へのインタビュー調査を行い、学齢を超過した定住外国人の子どもに対しての行政の認識度を把握したい。また、2地域以外の学齢超過者の状況についても把握することをしたい。
難治性心房細動に対するカテーテル治療の評価法および再発予測因子に関する研究

心房細動(AF)は脳梗塞の原因の3割を占める重要な疾患であるがしばしば薬剤抵抗性である.カテーテルアブレーションはAFの根治療法と期待されているが,再発が多く有効性の評価法も一定ではない.AF症例に対し,携帯型イベント心電計を使ったホームモニタリングを用い,アブレーションの評価を行った.AF捕捉率は従来法で43%,イベント心電図では89. 4%と高率でありイベント心電計の有用性が証明された.イベント心電図法によるアブレーション後の洞調律維持率は発作性AF84%,持続性AF74%であったが,従来法では過大評価していた.AF再発に関与する因子を解析した結果, AFのタイプ,器質的疾患,左房拡大, CHADS2-VAScスコアなどが関与していた.この結果, AFのアブレーションは器質的疾患が無い症例に対し発症早期で左房負荷の少ないうちに行い,その後もリスクの良好なコントロールを行うことが有効性を上げることにつながると予想された.心房細動(AF)は脳梗塞の原因の3割を占める重要な疾患であるがしばしば薬剤抵抗性である.カテーテルアブレーションはAFの根治療法と期待されているが,再発が多く有効性の評価法も一定ではない.AF症例に対し,携帯型イベント心電計を使ったホームモニタリングを用い,アブレーションの評価を行った.AF捕捉率は従来法で43%,イベント心電図では89. 4%と高率でありイベント心電計の有用性が証明された.イベント心電図法によるアブレーション後の洞調律維持率は発作性AF84%,持続性AF74%であったが,従来法では過大評価していた.AF再発に関与する因子を解析した結果, AFのタイプ,器質的疾患,左房拡大, CHADS2-VAScスコアなどが関与していた.この結果, AFのアブレーションは器質的疾患が無い症例に対し発症早期で左房負荷の少ないうちに行い,その後もリスクの良好なコントロールを行うことが有効性を上げることにつながると予想された.「研究目的」平成21年度はカテーテルアブレーションによる肺静脈隔離治療後,心房細動(AF)の再発の有無につき,経時的に12誘導心電図,ホルター心電図および携帯型イベント心電計による2週間連続ホームモニタリング心電図を用いてAF再発率を評価した.その結果,従来の12誘導心電図,ホルター心電図では分からなかったAF発作がホームモニタリングで捉えることが可能となった.症状的には改善しているがAF再発のある症例や,症状を有しているがAF再発の無い患者もみられた.基礎心疾患のない発作性および持続性AF症例だけについて検討してみると,カテーテルアブレーション後の6ヶ月後の再発を規定する因子は,多変量解析の結果,アブレーション前の拡張期血圧および血中endothelinが有意に再発率と関係していた.この結果は論文として報告した(Heart Rhythm.2009Jun ; 6(6) : 725-30).平成22年度はAF再発予測因子(例:拡張期血圧高値)を有する群とそうでない群で層別化してprospectiveに症例の経過を追跡し,先に示した再発予測因子が実際の症例でも当てはまっているかを臨床的に検証する予定である.平成21年中頃より,我が国でもAFに対するカテーテルアブレーション治療は新しいデバイス(Irrigated ablation system)の導入により,従来の治療法(Non-irrigated temperature control system)に比較して,治療の有効性が明らかに向上してきた.そのため,AF再発に関与する因子について再検討が必要となってきた.新しい方法についても,基礎疾患の有無なども考慮に入れ,再評価する予定である.また,これらの成果を国内および国際学会で発表すると共に論文化する.遺伝子検索および新たなSNPに関する機能解析については平成22・23年度も引き続き行う.データ解析は研究協力者の協力を得て,報告は研究代表者あるいは分担者が行う.平成21年度は器質的心疾患を有さない発作性および持続性心房細動(AF)に対するカテーテルアブレーションによる肺静脈隔離術(PVI)を行い,初回のPVI後の再発規定因子につき検討を行った結果,拡張期血圧および血中エンドセリンが再発率と関係していたことを報告した(Heart Rhythm.2009;6:725-30).平成22年度は,血圧,左房径,左房圧,神経体液性因子などの再発因子の有無とAF再発を検討した結果,これらの要因の1因子だけからだけではPVI後のAF再発を予測できないことが分かった.そこで,これらの各因子を点数化しその総和から再発リスクを層別化してAFの再発を予測できるかを今後は前向きに検討する方針である.一方,カテーテル先端から生理的食塩水を流出させることによってカテーテル先端電極を冷却し高周波通電による焼灼効果を上げるイリゲーションカテーテルが21年度から本邦でも使用できるようになった.イリゲーションカテーテルを用いた初回AFアブレーション後のAF再発率は3ヶ月後9%,6ヶ月後13%であり,非イリゲーションカテーテル(先端電極長8mm)の再発率(3ヶ月後33%,6ヶ月後37%)と比べて有意に低下していた.この成績は第27回日本心電学会(平成22年10月8日)で報告した.

イリゲーションカテーテルによるAFアブレーションの有効性は高く,再発因子との関係は非イリゲーションカテーテルと異なることが予想されるため,今後再検討する方針である.平成21年度は器質的心疾患を有さない発作性および持続性心房細動(AF)に対するカテーテルアブレーションによる肺静脈隔離術(PVI)を行い,初回のPVI後の再発規定因子につき検討を行った結果,拡張期血圧および血中エンドセリンが再発率と関係していたことを報告した(Heart Rhythm.2009 ; 6 : 725-30).平成22年度は,血圧,左房径,左房圧,神経体液性因子などの再発因子の有無とAF再発を検討した結果,これらの要因の1因子だけからだけではPVI後のAF再発を予測できないことが分かった.そこで,これらの各因子を点数化しその総和から再発リスクを層別化してAFの再発を予測できるかを今後は前向きに検討する方針である.一方,カテーテル先端から生理的食塩水を流出させることによってカテーテル先端電極を冷却し高周波通電による焼灼効果を上げるイリゲーションカテーテルが21年度から本邦でも使用できるようになった.イリゲーションカテーテルを用いた初回AFアブレーション後のAF再発率は3ヶ月後9%,6ヶ月後13%であり,非イリゲーションカテーテル(先端電極長8mm)の再発率(3ヶ月後33%,6ヶ月後37%)と比べて有意に低下していた.この成績は第27回日本心電学会(平成22年10月8日)で報告した.イリゲーションカテーテルによるAFアブレーションの有効性は高く,再発因子との関係は非イリゲーションカテーテルと異なることが予想されるため,今後再検討する方針である.AFに対するカテーテルアブレーションの効果・再発の評価法については論議が多い.通常の自覚症状や自覚症状時の12誘導心電図のみで行っている研究もあれば,2週間連続Holter心電図記録,更には埋込型ループ心電計のような侵襲的な機器を用いて評価する方法まである.本研究において我々は従来より非侵襲的なイベント心電計による評価を行っている.平成23年度では,主にイリゲーションカテーテルを用いてAFに対する拡大肺静脈隔離(PVI)を行った.PVIの効果および再発の評価は,主に2週間連続イベント心電計記録によるホームモニタリングを行った.再発を規定因子として,AFのタイプとしては持続性AFであること,血行動態因子としては左房圧,拡張期血圧,解剖学的因子としては,左房拡大,左室機能(LVEFおよび左室拡張能),神経体液性因子としてはBNP高値であった.しかし,BNPは,特に発作性AFでは変動が大きく指標としては困難であった.家族性AFあるいはBrugada症候群に伴うAF症例でアブレーションを行った例ではナトリウム,カリウムチャネルの遺伝子解析を試みたが,遺伝子変異が見つかった例はほとんど無かったため,遺伝子異常とAF再発との関連性については検討できなかった.
シスプラチン耐性細胞株におけるアポトーシス誘導機構の解析とその制御に関する研究

シスプラチン(CDDP)は優れた抗腫瘍効果から、固形癌化学療法における重要な抗癌剤であるが腫瘍のCDDPに対する自然耐性、獲得耐性のため臨床的に得られる治療効果には限界がある。申請者らは扁平上皮癌細胞株A431細胞よりCDDP耐性A431細胞株を樹立し、CDDP耐性機序にアポトーシス誘導の抑制が関与していることを既に明らかにした。遺伝子レベルでの検討により得られた結果より、発現に差のあったアポトーシス調節遺伝子Bcl-2を耐性細胞株に遺伝子導入を試みるもその全長の導入が困難であるため,Bcl-2のBH3ドメイン部分のみの遺伝子導入が必要であると考える。しかしながら,申請者はアポトーシス最終段階に関与するIL-1β転換酵素(IL-1βconvertingenzyme:ICE)と呼ばれるシステインプロテアーゼ[ICE/CED-3(Caspase)Family]であるCasPase-3(CPP32)の発現抑制がCDDP耐性機構に関与することも見いだした。シスプラチン(CDDP)は優れた抗腫瘍効果から,固形癌化学療法における重要な抗癌剤であり,口腔悪性腫瘍においても頻用されている.近年,CDDPを含め多くの抗癌剤は,癌細胞にアポトーシスを誘導させることにもより抗癌作用を示すことが明らかにされた.しかし,CDDP耐性腫瘍におけるアポトーシス誘導の抑制機序に関しては不明な点が多いのが現状である.本研究では,ヒト扁平上皮癌細胞株A431細胞(A431/P)より,突然変異誘発法で樹立したA431/CDDP2細胞株(A431/CDDP2)のCDDP耐性細胞株を用いCDDP耐性とアポトーシス誘導機序の解析を行った.1. CDDP耐性細胞株A431/CDDP2は,A431/Pに対し2.9倍のCDDP耐性を獲得しており作用機序の異なる他の抗癌剤には交叉耐性を示さず,多剤耐性は獲得していなかった.2.アポトーシス誘導抑制アポトーシスの検出は,DNA断片化を2%アガロースゲル電気泳動法で,またDNA断片の定量をELISAで行った.その結果,CDDP処理後A431/PのみにDNA断片化を認めたがA431/CDDP2では認めなかった.ELISAによるDNA断片の定量ではA431/PにおいてDNA断片は経時的に増加するのに対しA431/CDDP2では変化しなかった.3.アポトーシス関連タンパクの発現検討CDDP処理後,アポトーシス関連タンパク(p-53,p21,Bcl-2,Bax,Fas)の発現をWestern Blotting法により検出した.その結果A431/CDDP2は,A431/Pに比しBcl-2タンパク発現の明らかな増加を認めるものの他のタンパク発現には変化を認めなかった.以上の結果よりCDDP耐性A431細胞株におけるCDDP耐性機構にアポトーシス誘導の抑制が認められ,その抑制機構にはBcl.2タンパクが関与する.シスプラチン(CDDP)は優れた抗腫瘍効果から、固形癌化学療法における重要な抗癌剤であるが腫瘍のCDDPに対する自然耐性、獲得耐性のため臨床的に得られる治療効果には限界がある。申講者らは扁平上皮癌細胞株A431細胞よりCDDP耐性A431細胞株を樹立し、CDDP耐性機序にアポトーシス誘導の抑制が関与していることを既に明らかにした。しかしながら,申請者はアポトーシス最終段階に関与するIL-1β転換酵素(IL-1βconvertingenzyme:ICE)と呼ばれるシステインブロテアーゼ[ICE/CED-3(Caspase)Family]であるCaspase-3(CPP32)の発現抑制がCDDP耐性機構に関与することも見いだした。
ニューカマーの子どもの不就学に関する研究-義務教育段階のシステム改善に向けて-

1970年代末から長期滞在する外国人,いわゆるニューカマーに関わる教育問題において,今日最も注目されている「不就学」問題において,その実態が少数に止められている地域(神奈川県大和市)での調査を通して,そのような実態が生み出されている背景として,外国人受け入れの歴史的文脈と自治体政策,そして,それらを背景とした小中学校の国際教室の多様性を明らかにした。1970年代末から長期滞在する外国人、いわゆるニューカマーに関わる教育問題において、現在最も注目されているのが「不就学」問題である。本研究では、その実態が少数に留められている地域を取り上げ、そのような実態が生み出される背景を探ることを目的としている。初年度にあたる本年度は、まず、前半でニューカマー研究の動向を確認するための文献調査を行うと同時に、当該地域で活動する外国人青少年の当事者団体「すたんどばいみー」のこれまでの活動とそれを支える地域の学校やボランティアの関係を再検討した。特に、日本に住む外国人児童生徒が自らをその「当事者」として認識していく過程と並行して、地域にある学校の教員やボランティア、そして、ニューカマーを研究対象とする研究者が、ニューカマーを支える「当事者」となる過程を描き出すことで、この地域のニューカマーの教育問題に関わる一つのあり方を描き出すことができた。この活動は当該地域の一部で行われているものではあるが、ニューカマーの児童生徒と日本人の関係を分析対象としたことで、「不就学」の実態を少数に導く地域条件の一つを仮説的に検討することができたと考えている。続いて後半は、ニューカマーの児童生徒が日本の学校の参入する際の最も典型的な窓口となる当該地域の「国際教室」を中心に、インタビュー調査を実施した。内容は、エスニックグループ別の就学状況、不就学(不登校)の実態、外国人児童生徒に関して学校内で浮上している問題等である。H20年度前半は、この内容の析を進めていく予定である。本研究では,1970年代末から長期滞在する外国人,いわゆるニューカマーに関わる教育問題において,今日最も注月されている「不就学」の問題において,その実態が少数に止められている地域-神奈川県大和市-で,そのよりな実態が生み出されている背景を探ることを目的とした。最終年度にあたる本年度は,次の2点に関わっての結論を得た。第1に,当該地域で活動する外国人青少年の当事者団体「すたんどばいみー」の歴史を追うことで,地域の外国人青少年の当事者意識の変遷を明らかにすることを通して,「不就学」の実態を少数に導く過程を明らかにした。その際に,母国での不就学経験が,日本の不登校や不就学に与える影響を検討するため,不就学(中国)と不登校(日本)の両経験をもつ中国人の子どもの中国での経験を明らかにする現地調査を補足的に行った。第2に,昨年度実施した「国際教室」のインタビューを分析し,当該地域固有の歴史的文脈として,1980年代のインド難民受入のインパクトを明らかにした。しかし,そうした状況のもとでも,外国人児童生徒の受け入れ方法に,学校ごとにばらつきがあることを確認し,それは課題意識,職務の選択,外国人児童生徒の滞在期間という資源の編成による差であることを明らかにした。さらに,こうした状況は,滞在の「永続性」を前提としつつも,進学に焦点化した指導の組織化に向かい,マイノリティーマジョリティ間の権力関係を隠蔽するソフトな同化主義に落ち着く可能性もあれば,学習をめぐる権力関係への気づきから,マイノリティのエンパワーメントに向かう可能性もあり,両方向の可能性が示唆され,「不就学」を小数に止めるためには,不断の実践の問い直しが必要であることが結論として得られた。
様々な数理モデルとそれらの情報科学への応用

1.確率解析と確率制御:非線形の楕円型偏微分方程式の典型としてモンジュ・アンペール方程式がある。多変数ポテンシャル論的アプローチは知られていたが、これに解の新しい構成法を与えた。そして、これは、マルコフ過程のあるクラスで区分的にコントロールして最適解を作ったものに対応することを明らかにした。この原理的な理解によって、もっと一般にベルマン・イサーク方程式の解の構成に対しても粘性解の方法が適用されることが示された。2.複雑系上の熱伝播:以前、分岐のある一次元系の上で熱方程式の基本解を構成し、それから解析的にグラフネットワークの位相幾何学的な不変量を導いたが、本年度はこれらの二次元化にほぼ成功した。そこでは二次元特異多面体の頂点のまわりで基本解の漸近展開が鍵となり、ネットワーク上での道を重みつきで数えあげる必要がある。これは行列の巾を計算しても求められることがわかり現在、数式処理を用いて研究が進行中である。3.情報伝達に関連した非線形波動伝搬:以前からソリトン方程式が分岐点を持つネットワーク上で扱えないかを問題にしていた。ついに一つの大きな可能性を発見できた。それにはモデルとなる非線形LC回路網の考察に戻り、回路方程式を書き下し、数値解の振る舞いがわかったからである。振幅が小さいときは、見事に入力ソリトンが反射パルスと透過パルスにわかれて進行する。線形化方程式の数学解析に加え、数値解析研究者の大型コンピュータを援用した共同研究が成功の要因であり、これは今後の研究・教育への教訓として生かしたい。4.代数体の単数規準の評価:シルバーマンによる予想を覆し、もっとよい下からの評価を与えた。5.最近の数学基礎論における逆数学の方法:とくに情報系にとって重要な諸結果を調べた。以上、科研費の御援助を諸研究の推進に生かすことができ、幸いであった。深く感謝する次第である。
情報化と文化複合の進展

本年度は、高度情報化社会における「文化変容」の問題について、「間文化」「間社会」からの視点を中心に調査研究を行った。具体的な課題として、1.情報化がもたらす文化間・国際間のイメージ作用、および2.情報化の進展にともなう「文化」の再編について現代日本と東アジアの実態を中心に研究を進めた。これまで行ってきた高度情報化社会における「文化複合」の実態研究を継続するとともに、本年度はとくに「イメージ複合」を取り上げ、マス・メディアにおける「異文化」イメージの研究を追究した。興味深い点は、文化に関する情報には、それが一つの文化から他の文化へと伝わっていく間に「変容」することがあらためて確認されたことである。この「情報変容」の問題は新たに浮かび上がった点である。個別文化要素の複合の分析には時間がかかるが、情報と文化との関係には複雑な屈折作用が働くことも次第に明らかとなった。マス・メディアと交通の発達が大量の情報の移転を容易にしていることは事実であるが、「文化情報」は大変選択的であり、選択主体としての「自文化」はやはり存在するように思われることが分かったのも、本年度の研究の収穫である。本年度は3回にわたる集中的な研究会合を開き、群主催の合同シンポジウムにも参画した。研究討議の成果として次のものがある。1.文化研究の立場から「情報化」「国際化」といった現象への理論的アプローチの検討が深まったこと2.アジアの「情報化」「社会変容」についての新たな視角が提示されたこと3.海外を含む多様な背景と、国外での研究実績を有する研究分担者による共同研究班によって現代日本社会および密接な関連を持つアジア社会との理論的な比較研究が軌道にのったこと。本年度は最終年度であることから、研究参加者から個別の成果発表に加え、研究報告書として研究図書を刊行する予定であり、現在執筆作業が進行中である。今年度は、高度情報化と「文化変容」に関して、「間文化・間社会」的視点を中心にすえて調査・研究を展開した。このテーマを追求するに当たり、大阪大学人間科学部で数次にわたる研究会を開き、上記研究分担者に加えてその他数人の専門研究者の参加を仰ぎながら、(1)現代日本の生活文化に見られる「文化複合」の実態、(2)現代日本の宗教と「文化複合」の関係、の二点を中心に研究の深化をはかった。現代日本の生活文化を問題とするに当たっては、まず大阪における生活文化の諸側面や「国際化」度の実態を把握する作業を通じ、「文化複合」に関する基礎的データの蓄積に努めた。さらに、そうした都市文化の特徴を東アジア諸国の都市文化と関連づけながら、情報化によって促進された異文化間交流の実態を把握するとともに、比較論的視野の中で「日本モデル」の普遍性と個別性を明らかにするよう努めた。第二に、現代日本における宗教に焦点を当てることを通じ、「文化複合」に対するより限定的かつ例証的な理解を追求した。具体的には、(1)新興宗教をはじめとする現代日本宗教における「文化複合」の実態、(2)東アジアを中心とする異文化との交流の拡大に伴う宗教的レベルの相互作用の進展、(3)高度情報化がもたらす宗教的メッセージの拡散化、という三点を中心に解明しようとした。さらに、ここでも比較論的視野を重視しながら、実態調査をより発展させる段階に至っている。以下の基礎的研究に加え、平成3年11月に研究代表者の青木が組織した重点領城第五群の研究シンポジウム「文化変容の現在」を発展させる形で、平成4年3月には大阪大学人間科学部において「ナショナリズムの現在」をテーマにした国際シンポジウムを開催した。両シンポジウムともその成果が『思想』誌に発表され、内外の注目を集めるとともに、課題をより総合的に展開する刺激となった。本年度は、高度情報化の進展とともにますます拡大する「文化複合」の実態を、(1)現代日本の「文化複合」の実情と個別文化要素の分析、(2)「情報化」と「国際化」の進展、(3)消費と異文化、の各面から実地調査を通して追求した。上記テーマについて、大阪市を中心的なフィールドとして、研究分担者ならびに大阪大学人間科学部の院生・学生の協力も得て、集中的な実態調査を行った。実態調査に加えて、大阪大学人間科学部で5回にわたる総合的な研究討議と、実態調査との関連を中心とする、5回の個別研究会を開催した。総合的に問題を検討する研究討議のテーマは、(1)「情報化」時代の文化の意味、(2)「情報化」と社会関係の変容、(3)「国際化」とナショナリズムの問題、(4)「情報化」による伝統文化の再活性化、(5)「情報化」と異文化共存、であった。討論では、以上の問題について、現代日本社会にとどまらず、東アジア社会との関連についても比較論的な展開が行われた。また個別研究会では、現代日本社会における生活面での「文化複合」のありかたと高度情報化、国際化の展開との関連について、討議が深められた。本研究計画の成果については、個別的に論文形式での発表が予定されており、また講演、シンポジウム等における発表もすでに行われている。

これまで行ってきた高度情報化社会における「文化複合」の実態研究を継続するとともに、本年度はとくに「イメージ複合」を取り上げ、マス・メディアにおける「異文化」イメージの研究を追究した。興味深い点は、文化に関する情報には、それが一つの文化から他の文化へと伝わっていく間に「変容」することがあらためて確認されたことである。この「情報変容」の問題は新たに浮かび上がった点である。個別文化要素の複合の分析には時間がかかるが、情報と文化との関係には複雑な屈折作用が働くことも次第に明らかとなった。マス・メディアと交通の発達が大量の情報の移転を容易にしていることは事実であるが、「文化情報」は大変選択的であり、選択主体としての「自文化」はやはり存在するように思われることが分かったのも、本年度の研究の収穫である。本年度は3回にわたる集中的な研究会合を開き、群主催の合同シンポジウムにも参画した。研究討議の成果として次のものがある。1.文化研究の立場から「情報化」「国際化」といった現象への理論的アプローチの検討が深まったこと2.アジアの「情報化」「社会変容」についての新たな視角が提示されたこと3.海外を含む多様な背景と、国外での研究実績を有する研究分担者による共同研究班によって現代日本社会および密接な関連を持つアジア社会との理論的な比較研究が軌道にのったこと。本年度は最終年度であることから、研究参加者から個別の成果発表に加え、研究報告書として研究図書を刊行する予定であり、現在執筆作業が進行中である。
自家・同種軟骨細胞あるいは骨髄幹細胞移植によるイヌ傷害関節軟骨再生の試み

本研究の目的は、軟骨細胞あるいは骨髄間葉系幹細胞を細胞生物学的に修飾して利用し、傷害を受けたイヌの関節軟骨を完全な硝子軟骨として再生させる方法を開発することである。これを達成するための段階として、以下の項目を検索した。1.生体における関節軟骨機能解析法の確立:正常発育犬、実験的軟骨傷害モデル犬および関節疾患発症犬の関節液中の以下の関節マーカー測定系を最適化し、その意義を検討した。軟骨異化マーカー:ケラタン硫酸5D4エピトープに関して改良ELISA法により分析した。2.分離関節軟骨細胞培養の最適化およびモデル軟骨の作製とその性状分析関節軟骨分離法、培養法の違いにおける軟骨分化形態の変化を1型コラーゲン、2型コラーゲンおよびグリコサミノグリカンの生成活性の特徴を、RT-PCR法を用いて検索した(第134回日本獣医学会、J Vet Med SciおよびJ. Vet Med. Aにて公表)。次に、軟骨細胞移植を用いた軟骨欠損部の修復を試みた(第136回日本獣医学会およびJpn J Vet Resにて公表)。3.骨髄間葉系幹細胞の性状解析およびin vitroにおける軟骨形成(1)骨髄液より比重遠心法あるいは付着法により間葉系細胞を分離し、それを幹細胞リッチフラクションとして以下の実験に用いた。なお、その性状解析には、軟骨分化、骨分化および脂肪分化刺激した場合のそれぞれの細胞の反応を、1型コラーゲン、2型コラーゲン、グリコサミノグリカン、SOX-9、PPAR-2、オステオカルシン等の遺伝子発現形態をRT-PCR法を用いて解析した(第136回日本獣医学会で公表)。(2)骨髄間葉系幹細胞のpellet培養下での自立軟骨分化活性について解析した(第3回日本再生医療学会にて公表)。本年度は、関節軟骨細胞の分離・培養および骨髄液からの骨髄間葉系幹細胞の分離、さらにそれぞれの細胞のキャラクタリゼーションを行い、最適培養法の検討を行った。(1)生体からの関節軟骨細胞および骨髄幹細胞の分離・培養-生体の関節から採取した軟骨細胞の単離・培養法の確立:軟骨細胞を試険管内で、単層培養法、ペレット内培養法およびアルギン酸小球内培養法を用いて培養し、Phenotypeを維持した状態での培養条件を検討した。-関節軟骨細胞増数法の最適化:培養環境の調節により軟骨細胞の性質がいかに変化するかを評価し、特にアスコルビン酸添加の有用性について検討を実施した。-軟骨細胞脱分化・再分化調節法の検討:アルギン酸小球培養法を進化させ、新しいディスク培養法の開発を実施している。-牛骨髄からの間葉系幹細胞の分離・培養法の最適化を実施している。-分離した牛間葉系幹細胞の軟骨芽細胞への分化法の最適化を実施している。(2)生体およびin vitro軟骨モデルにおける軟骨代謝活性の評価法の確立軟骨基質代謝評価法の確立:イヌにおける軟骨基質生成活性の検討法について、コンドロイチン硫酸エピトープ3B3および2型プロコラーゲンCペプチドの測定系の最適化とその測定意義の検討を行った。検討項目は、1)成長期における評価、2)実験的軟骨欠損モデル動物での軟骨修復期の軟骨基質生成活性の評価、および3)各種関節疾患における軟骨基質生成活性の評価、である。また、物理的刺激が加えられた場合(重度の運動刺激)の軟骨基質分解マーカー(ケラタン硫酸)の変動を、馬をモデルに評価した。
巨大地震による貯水状態のフィルダム堤体の亀裂発生メカニズムの解明

様々な土の種類における飽和状態と不飽和状態における動的変形特性(初期せん断剛性G0、せん断剛性Gーせん断ひずみγ関係、せん断剛性Gー減衰率h)の違いを把握するため、研究担当者らが実施した土質試験結果(本研究以外に過去に実施したものを含む)と既存の文献に示されたデータを調査・整理した。収集できた試験結果は6種類(6号珪砂(密度2種類)、風化マサ土、シラス、火山灰質土2種)であり、次の結果を得た。(1) G0は飽和状態と不飽和状態で異なる。前者が大きいもの(以後「Aタイプ」と記す。)と後者が大きいもの(以後「Bタイプ」)に分かれる。(2)せん断剛性比(G/G0)ーγ曲線の飽和状態と不飽和状態の差異は、6号珪砂とそれ以外で大きく異なる。前者ではせん断ひずみの増大に伴って飽和状態の方が明らかに小さなせん断剛性比を示すが、後者ではおおむね同じになる。以上のような動的変形特性の違いがフィルダムの地震によるγの発達に与えるの影響を調べるため、理想化したアースダム堤体を対象にして非線形逐次地震応答解析を実施した。堤体材料は16号珪砂(相対密度95%)、2風化マサ土(D値85%)、3火山灰質土(採取した実際の堤体と同じ密度)の3種類で、いずれもAタイプである。その結果、1では上流側斜面の貯水面付近から下流側斜面の堤頂部付近に向かう大きなせん断帯と下流側の浸潤面より上部における高せん断ひずみ領域が発達する。2、3では、上流側で貯水面付近から浸潤面に沿って周囲に比べて高せん断ひずみ領域が発達するとともに、法先ドレーン付近の不飽和領域から飽和領域に伸びるような高せん断領域が発達した。これは、動的変形特性の違いによってせん断亀裂の発現形態が異なる可能性があることを示唆している。貯水状態のフィルダムを模した遠心載荷振動模型実験を実施したが、期待していよりも小さな変位・ひずみしか発生しなかった。そのため、条件を変更した再度の実験を準備中である。材料の異なる遠心載荷振動模型実験の画像解析結果と数値解析の結果を比較し、材料による変状発達の違いを明らかにする。また、過去に実施した貯水がない状態の実験との比較を行い、貯水の有無が亀裂等の変状発達に与える影響を明らかにする。貯水状態のフィルダムの地震時の挙動を再現するための遠心載荷振動模型実験と数値解析を実施し,地震時の堤体内部の詳細な変位分布と振動特性およびその履歴を把握した.具体的な手順は以下の通りである.(1)自然土(笠間土:風化花崗岩質の土)を用いて,均質なフィルダム堤体模型(高さ20cm,奥行き40cm,堤頂幅6cm,上下流斜面勾配1:2.5,)をD値90%で均質に締め固めて作製した.模型に30Gの遠心力を載荷した後に模型底面から13cm高さまで貯水を行って模型堤体に浸透させた.(2)変状の進行を詳細に把握できるように,最大目標入力加速度0.58.0 m/s2で15段階で(のべ24回)漸増しながら模型堤体に明瞭な破壊が生じるまで振動させる遠心載荷振動模型実験を実施した.作用させる地震波は,比較検討を容易にするために,規則的な波であるサイン波を使用した.各段階での模型の挙動(堤頂部中央の変位と応答加速度)を計測するとともに,模型断面の画像を記録した.加振終了時点で,上下流両側斜面の堤頂部から少し下がった箇所と下流側斜面の浸出面付近を中心に堤軸方向のクラックの発生が認められた.(3)高精度に面的な変位分布を認識できる画像解析によって変位履歴を分析した結果,加振が進むにつれて下流側の浸潤面下領域で下流方向への変位が卓越することが判った.また,貯水状態のフィルダムの地震時挙動を想定した全応力解析を実施した結果,特徴的な現象として,浸潤面付近でせん断ひずみが集中することが判った.模型実験の実施に際して改良が必要な事象が認められ,その対応に多大な時間がかかり,本実験の遂行が年度末近くにずれ込んだたため,有効応力解析に替えて簡便な全応力解析で数値解析による一次的な評価を行った.様々な土の種類における飽和状態と不飽和状態における動的変形特性(初期せん断剛性G0、せん断剛性Gーせん断ひずみγ関係、せん断剛性Gー減衰率h)の違いを把握するため、研究担当者らが実施した土質試験結果(本研究以外に過去に実施したものを含む)と既存の文献に示されたデータを調査・整理した。

以上のような動的変形特性の違いがフィルダムの地震によるγの発達に与えるの影響を調べるため、理想化したアースダム堤体を対象にして非線形逐次地震応答解析を実施した。堤体材料は16号珪砂(相対密度95%)、2風化マサ土(D値85%)、3火山灰質土(採取した実際の堤体と同じ密度)の3種類で、いずれもAタイプである。その結果、1では上流側斜面の貯水面付近から下流側斜面の堤頂部付近に向かう大きなせん断帯と下流側の浸潤面より上部における高せん断ひずみ領域が発達する。2、3では、上流側で貯水面付近から浸潤面に沿って周囲に比べて高せん断ひずみ領域が発達するとともに、法先ドレーン付近の不飽和領域から飽和領域に伸びるような高せん断領域が発達した。これは、動的変形特性の違いによってせん断亀裂の発現形態が異なる可能性があることを示唆している。貯水状態のフィルダムを模した遠心載荷振動模型実験を実施したが、期待していよりも小さな変位・ひずみしか発生しなかった。そのため、条件を変更した再度の実験を準備中である。平成29年度と異なる自然土(ダムまたはため池堤体からの採取を予定)を用いて,平成29年度と同様の遠心載荷振動模型実験,画像解析等を実施する.また,平成29年度および30年度に使用した土質材料の実験結果について有効応力解析を実施するとともに,その中間的な物性を有した材料の地震時挙動について,数値解析によるパラメータスタディを実施し,これらを比較・分析することで,堤体材料特性による貯水状態のフィルダムにおける亀裂の発生・進展メカニズムを明らかにする.さらに,多種類の地震波を作用させた数値解析によるパラメータスタディ,および,過去に実施した,貯水がない状態での挙動との比較を行い,地震波の種類や貯水の有無がフィルダムにおける地震時の亀裂の発生・進展に与える影響を明らかにする.材料の異なる遠心載荷振動模型実験の画像解析結果と数値解析の結果を比較し、材料による変状発達の違いを明らかにする。また、過去に実施した貯水がない状態の実験との比較を行い、貯水の有無が亀裂等の変状発達に与える影響を明らかにする。<理由>購入した物品の価格が想定より低価格で納品されたため.<使用計画>「その他」(実験用治具等製作業務)に加算して使用する.<理由>相手方との日程調整上の問題で、データ整理のための人件費が想定より少額になったため。<使用計画>データ整理作業を推進するために人件費に充てて使用する。
憲法訴訟論と罪刑法定主義の主観的権利性に関する比較法的基礎研究

1罪刑法定主義に関する憲法論上および刑法理論上の意義ならびに体系的位置づけについて重大な問題点を明らかにする。憲法論では、憲法三一条が罪刑法定主義を保障するか否かに関する議論は再検討を要する。実体的デュー・プロセス論を組み込んだ罪刑法定主義の変質をもとに、三一条の権利としての核心性や同質性が明らかにされなければならない。刑法理論でも、罪刑法定主義と実体的デュー・プロセス論との関係が不明確なまま、包括的に憲法上の原理として捉えることに疑問が提起される。アメリカ法における特殊固有の歴史的事情や法構造上の相違を無視した実体的デュー・プロセス論の導入および罪刑法定主義の実質化の是非とともに、刑法理論における罪刑法定主義の本質的価値が問われる。現在のところ、憲法三一条は手続的デュー・プロセスをその保障内容の核心的基準とし、広い意味での「告知と聴聞」を主観的権利として保障するものと解する。したがって、告知概念を共通価値とする罪刑の法定や明確性などは憲法三一条に含まれ、そのかぎりで罪刑法定主義も保障される。しかし、実体的デュー・プロセス論は、刑罪法規の必要性・合理性を問うのであるから、憲法三一条の射程を越える。これは個別の人権保障規定や憲法一三条によって達成されるべきであり、それがわが国の憲法構造にも合致する。また、実体的デュー・プロセス論は利益衡量を本質とし、これを罪刑法定主義に組み込むのはその形式性の崩壊を生むおそれのあることから切り離し、罪刑法定主義は告知を中核に純化されるべきである。2カナダ刑法では、刑罰法規の明確性が「デュー・プロセス」ではなく「基本的正義」という実体法理論に基礎づけられ、従来のアメリカ法の単純な継受に反省が迫られており、イギリス法との調和を含め、その方向性を分析し、わが国の参考にする。
新規材料の素材としての不安定分子種の設計

反応中間体として認識されているラジカル,カルベン,カルボカチオン,カルバニオンの分子設計を行ない,興味ある物性発現のための新規物質を構築し,キャラクタリゼ-ションを進めた。1.岩村は,安定ニトロキシドラジカルをスピン源とし,mーフェニレンジイルおよびフェニレンビニレンを強磁性的カップリングユニットとする安定有機高スピン種を各種合成し,磁気測定を行ない,設計どおりの大きな磁気モ-メントを持つことを明らかにした。2.伊藤は,三重項カルベンと五重項ジカルベンをエ-テル結合によって反強磁性的に連結した分子を設計・合成した。ENDOR測定とハバ-と計算によりスピン密度分布を決定したところ,設計通り有機フェリ磁性体のプロトタイプが実現したことが判った。3.沢木は,ジアゾ化合物の一電子酸化種のCγ研究を行なった。一電子酸化により,まずπラジカルカチオンが生じ,これがσ型に構造変化することが明らかとなった。その構造変化を速度論的に調ベた。4.竹内は,各種置換トロピリウムイオンとク-ンの安定炭化水素アニオンとから共有合性炭化水素類を合成した。CーC結合のイオン解離に対する立体反揆項の寄与を定量化した。5.富岡は,57員環の1,3-ビス(ジアゾ)ケトンを合成し,その低温マトリツクス中での光化学反応により発生するカルベンの反応を詳細に検討した。段階的に脱Nzする場合と,協奏的に脱Nzレシクロプロペノンを与える場合とがあることが明らかとなった.反応中間体として認識されているラジカル,カルベン,カルボカチオン,カルバニオンの分子設計を行ない,興味ある物性発現のための新規物質を構築し,キャラクタリゼ-ションを進めた。段階的に脱Nzする場合と,協奏的に脱Nzレシクロプロペノンを与える場合とがあることが明らかとなった.
バイオマーカーを用いた病弱児におけるストレス評価に関する研究

本研究は,侵襲的な医療処置を受ける小児がん患児における唾液アミラーゼ活性値(sAMY)の変動と,心拍数,行動観察による評価,患児・保護者・医師による評価との関係を検討し,小児がん患児のストレス評価におけるsAMYの有用性を明らかにすることを目的とした。その結果,sAMYは学齢期以降の患児の急性の精神的,身体的ストレスを鋭敏に反映し,非侵襲的・簡便な測定が可能であることから,病弱教育の実践における小児がん患児のストレスの評価に有用な指標であると思われた。平成20年度は,入院治療中の小児がん患児を対象とし,骨髄穿刺,髄腔内注入等の侵襲的な医療処置に際する唾液アミラーゼ活性値の変動を測定し,小児がん患児における身体的,精神的ストレス(distress)の指標としての唾液バイオマーカーの有用性を明らかにすることを目的とした。本研究の結果、以下の5点を明らかにすることができた。1.小児がん患児の医療処置に際し唾液アミラーゼ活性値の有意な上昇が認められた。2。急性distress時の唾液アミラーゼ活性値は心拍数と相関し,交感神経系の活動亢進と密接に関連していた。3.小児がん患児における唾液アミラーゼ活性値の上昇の程度は,患児の不安や身体的苦痛の程度の違いを反映した。4.小児がん患児における侵襲的な医療処置に際する唾液アミラーゼ活性値は,明らかなdistress行動としては表出されず客観的な把握が困難な患児のdistress状態を反映した。5.唾液アミラーゼ活性値は患児の身体的・精神的ストレス(distress)を鋭敏に反映し,また,非侵襲的・簡便な測定が可能であるため,医療処置を受ける小児ぶん患児の急性ストレスの評価においては,有用性の高い指標であった。本研究で得られた結果は,病弱児に対する心理的介入や病弱教育の評価,および医療管理等における活用が期待でき,病弱児のQOLの向上に資するものと考えられた。平成21年度は、入院中の小児がん患児(3歳15歳)における骨髄穿刺や腰椎穿刺などの侵襲的な医療処置に際する唾液アミラーゼ活性値ならびに心拍数の変動、および両者の関連性について、患児の年齢要因を考慮して検討した。本研究の結果、以下の3点が明らかになった。1.全ての対象者のサンプルでは唾液アミラーゼ活性値と心拍数の間に関連性は認められなかった。心拍数の基礎値が高い年少児(6歳未満)のサンプルを除外すると両者の間に有意な正の相関関係が認められた。2.年少児群と年長児群(6歳以上)で比較したところ、心拍数は全てのphaseにおいて年少児群のほうが有意に高値であった。唾液アミラーゼ活性値については、いずれのphaseについても年少児群と年長児群の間に有意な差異はみられなかった。3.急性ストレス時の唾液アミラーゼ活性値は心拍数と相関し,交感神経系の活動高進と密接に関連していた。4.唾液アミラーゼ活性値は対象者の年齢を問わずストレス指標として用いることができ、小児のストレス評価において有用な指標となる可能性がある。本研究で得られた結果は、理解力や言語表現能力の面で主観的評価に限界のある小児のストレス状態を評価する上での有用性が期待でき、その応用は病弱児のQOLの向上に資するものと考えられた。ストレス反応の程度はストレッサーの強さ,年齢,性別,性格特性,ストレッサーに対する認知的評価や対処能力等によっても異なる可能性がおるため,今後はこうした要因も含めつつ、病弱児の日常生活のさまざまな場面における検討を重ねていく必要がある。本年度は,入院中の小児がん患児における骨髄穿刺や腰椎穿刺などの侵襲的な医療処置に際して観察される唾液アミラーゼ活性値および心拍数と,患児の示すdistress行動との関連を明らかにすることを中心的な目的として検討を行った。その結果,以下の1,2が明らかになった。1.医療スタッフが評価した医療処置に対する身体的苦痛の程度(VASスコア)の高低と,医療処置直後の患児の唾液アミラーゼ活性値や心拍数の間には有意な関連性が認められた。このことから,医療従事者から見た,患児における痛みなどの身体的ストレスの評価においては,唾液アミラーゼ活性値を評価指標として用いることの妥当性が示された。2.観察者によるOSBDを用いたdistress行動の評価と唾液アミラーゼ活性値および心拍数の関連について,OSBDスコアの高値群(distress行動を多く示した群)と低値群における唾液アミラーゼ活性値および心拍数の差異を調査した結果,OSBD高値群の心拍数はいずれのphaseにおいてもOSBD低値群と比較して有意に高値であった。