hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然発話分析と実験に基づく日英語のwh副詞の付加位置に関する文法獲得と使用の研究

本研究は、理由WH副詞の特殊性の子供による獲得に注目し、言語獲得過程のデータに基づき生得的な言語知識を定量的に検証することを試みている。検証が期待できる第1の現象に、WH句と否定辞との相互作用がある。理由WH副詞は否定辞と共起するが、他のWH副詞は共起しにくく、獲得が早ければ理由WH副詞と否定辞との共起は観察され、他のWHとの共起はあまり観察されない筈である。英語が母語の子供2人と日本語が母語の子供2人、またその母親らの自然発話(CHILDES)の分析をした結果、Adamの発話ではwhyと否定辞の共起が64回見られたが、他のWHとの共起はほぼなかった。ナナミとアリカの発話でも、理由WH副詞(ナゼ・ナンデ・ドウシテ)と否定辞の共起は11、17回見られたが、他のWHと否定辞の共起はほぼなかった。これは理由WH副詞の特殊性の早い獲得を示唆しており、分析結果を2018年4月にGLOW41 conferenceで発表した。検証が期待できる第2の現象に、理由WH副詞の発話の中での位置がある。日本語は比較的語順が自由であり、発話の左端部に理由WH副詞が多く出現すれば、主格を持つ主語より理由WH副詞が高い位置にあることの獲得が示唆されるため、2018年度中期に、日本語が母語の子供3人の発話内の理由WH副詞の位置を調査した。その結果、理由WH副詞(ナンデ・ドウシテ)は発話内の節の頭に76-100%現れたが、他のWH(ドコ)の節の頭での出現率は42-49%であり、理由WH副詞の位置に関する早い獲得が示唆される。この結果をThe 14th Workshop on Altaic Formal Linguistics (2018年10月、於MIT)で発表後、12月にWAFL学会誌に論文原稿を提出し、2019年半ばに出版予定である。また12月以降、仏語の発話内の理由WH副詞の位置を調査している。2018年度は、まず理由WH副詞と否定辞の共起に関して、英語を母語とする子供と日本語を母語とする子供の自然発話調査を行い、理由WH副詞の特殊性の早い獲得を示唆する分析結果を得て、GLOW41 conferenceで発表を行った。その後、日本語が母語の子供の自然発話内での理由WH副詞の位置に関する調査を行い、理由WH副詞の特殊性の早い獲得を示唆する分析結果を得て、The 14th Workshop on Altaic Formal Linguistics (WAFL, 2018年10月)において発表を行い、また12月下旬にWAFL学会の学会誌に論文原稿を提出し、論文は2019年半ばに出版される予定である。また12月以降は、フランス語の子供と親の自然発話内の理由WH副詞の位置に関する調査を行っており、理由WH副詞のみが左端部に出現しているという結果を得ており、その結果を2019年度の学会において発表予定である。このように英語と日本語の否定辞との共起、また日本語とフランス語の発話内の理由WH副詞の位置に関する調査から、理由WH副詞の特殊性に関して言語獲得過程における早い獲得が示唆される調査結果を示すことができており、研究の進捗状況は順調に進展していると考えている。2018年度に行った、日本語が母語の子供の自然発話内における理由WH副詞の位置に関する研究では、理由WH副詞の節の頭における出現率を調査したが、今後、発話内の理由WH副詞と他のWHの前後に位置する要素についても調査を行い、理由WH副詞の位置に関するさらに詳しい分析を行う必要がある。また現在フランス語が母語の子供の自然発話内における理由WH副詞の位置に関する調査を継続しているが、主語と動詞の倒置の有無や子供の主語脱落についても検討が必要である。さらに2019年度は、日本語の理由WH副詞と「しか」という作用域を持つ要素の共起に関して質疑応答法を用いた実験を子供に行う予定である。理由WH副詞は主節の高い位置に生起するため、従属文を伴う場合は従属節の動詞を修飾できない。理由WH副詞が主節の動詞のみを修飾すると子供が解釈するならば、理由WH副詞が主節の高い位置に生起すると子供が獲得していることを示すことができると考えている。

検証が期待できる第2の現象に、理由WH副詞の発話の中での位置がある。日本語は比較的語順が自由であり、発話の左端部に理由WH副詞が多く出現すれば、主格を持つ主語より理由WH副詞が高い位置にあることの獲得が示唆されるため、2018年度中期に、日本語が母語の子供3人の発話内の理由WH副詞の位置を調査した。その結果、理由WH副詞(ナンデ・ドウシテ)は発話内の節の頭に76-100%現れたが、他のWH(ドコ)の節の頭での出現率は42-49%であり、理由WH副詞の位置に関する早い獲得が示唆される。この結果をThe 14th Workshop on Altaic Formal Linguistics (2018年10月、於MIT)で発表後、12月にWAFL学会誌に論文原稿を提出し、2019年半ばに出版予定である。また12月以降、仏語の発話内の理由WH副詞の位置を調査している。2018年度は、まず理由WH副詞と否定辞の共起に関して、英語を母語とする子供と日本語を母語とする子供の自然発話調査を行い、理由WH副詞の特殊性の早い獲得を示唆する分析結果を得て、GLOW41 conferenceで発表を行った。その後、日本語が母語の子供の自然発話内での理由WH副詞の位置に関する調査を行い、理由WH副詞の特殊性の早い獲得を示唆する分析結果を得て、The 14th Workshop on Altaic Formal Linguistics (WAFL, 2018年10月)において発表を行い、また12月下旬にWAFL学会の学会誌に論文原稿を提出し、論文は2019年半ばに出版される予定である。また12月以降は、フランス語の子供と親の自然発話内の理由WH副詞の位置に関する調査を行っており、理由WH副詞のみが左端部に出現しているという結果を得ており、その結果を2019年度の学会において発表予定である。このように英語と日本語の否定辞との共起、また日本語とフランス語の発話内の理由WH副詞の位置に関する調査から、理由WH副詞の特殊性に関して言語獲得過程における早い獲得が示唆される調査結果を示すことができており、研究の進捗状況は順調に進展していると考えている。2018年度に行った、日本語が母語の子供の自然発話内における理由WH副詞の位置に関する研究では、理由WH副詞の節の頭における出現率を調査したが、今後、発話内の理由WH副詞と他のWHの前後に位置する要素についても調査を行い、理由WH副詞の位置に関するさらに詳しい分析を行う必要がある。また現在フランス語が母語の子供の自然発話内における理由WH副詞の位置に関する調査を継続しているが、主語と動詞の倒置の有無や子供の主語脱落についても検討が必要である。さらに2019年度は、日本語の理由WH副詞と「しか」という作用域を持つ要素の共起に関して質疑応答法を用いた実験を子供に行う予定である。理由WH副詞は主節の高い位置に生起するため、従属文を伴う場合は従属節の動詞を修飾できない。理由WH副詞が主節の動詞のみを修飾すると子供が解釈するならば、理由WH副詞が主節の高い位置に生起すると子供が獲得していることを示すことができると考えている。2018年4月にハンガリーで開催されたGLOW41 conferenceにおいて、大学院生の池田佳菜子が学会発表を行ったため、その旅費を支出した。さらに2018年10月にボストン・マサチューセッツ工科大で開催されたThe 14th Workshop on Altaic Formal Linguisticsにおいて、研究代表者の山腰京子、研究分担者の藤井友比呂、大学院生の池田佳菜子が発表を行うために渡航したが、その旅費3人分が不足すると考えられたため、1,200,000円の前倒し支払い請求をお願いさせていただいた。
高周波デバイス用無機有機複合誘電体材料の創製に関する研究

本研究は、ミリ波帯を活用する高周波デバイスに適した、低い誘電率(εr)と高いQ・f(低いtanδ)を有する樹脂/フィラーコンポジットの開発を目的としている。これらコンポジット材料の誘電特性は、フィラーの特性に支配的であるため、優れた誘電特性を有するフィラーの合成が重要となる。そこで、低εr、高Q・fを有するフィラーの合成にあたり、スピネル系セラミックス(MgAl2O4)における誘電特性の改善について検討し、樹脂とスピネルフィラーのコンポジット材料の特性評価を行った。スピネル系MgAl2O4セラミックスに着目し、スピネル格子中の陽イオン分布と高周波誘電特性との相関性について調査を行った。そして、Al3+陽イオンの四面体サイトへの選択的な占有が、誘電特性を大幅に向上させることを見出した。さらに、格子中への陽イオン欠陥の導入は、さらなるAl3+陽イオンの四面体サイトへの選択的な占有を導き、240,000 GHzの極めて高いQ・f値を有することを明らかにした。そして、これらをセラミックスフィラーとして用い、iPP樹脂とのコンポジットの合成を行い、高周波特性の評価を行った。結果として、低誘電率(εr<5)で、低tanδ(10-4オーダー)を有する優れた特性を示した。以上の成果から、MgAl2O4フィラーは高周波帯に適した樹脂/フィラーコンポジットにおけるセラミックフィラーとして有望であることが明らかとなった。29年度が最終年度であるため、記入しない。一般に、スピネル構造は、2価の陽イオン(A 2+)と3価の陽イオン(B 3+)が、正四面体構造(AO4)を持つ8aサイトと、八面体構造([B]O6)を形成する16dサイトをそれぞれ占有する、正スピネル構造A[B2]O4、16dサイトへA2+イオンが選択的に占有する中間スピネル構造、さらに8aサイトがB 3+イオンのみで占有される、逆スピネル構造B[AB]O4が存在する。本研究では、MgAl2O4スピネルに関して、8aサイトと16dサイトにおける陽イオン分布と誘電特性との相関性について調査した。本研究において、MgAl2O4は、従来の固相反応法(MA-S)と溶融塩合成法(MA-M)を用いてそれぞれ合成した。溶融塩法合成を用いることで、従来の固相反応法と比較して、Al3+の四面体サイトへの選択的な占有を促進することが明らかとなった。また、Rietveld解析から、Al3+の四面体サイトへの選択的な占有は、MO4四面体のMーO間の共有結合性を増加させることが明らかとなった。結果として、MA-Sの誘電特性は、Q・f=78,000 GHz、εr =7.8であるのに対して、MA-MはQ・f=200,000 GHz、εr =7.8の優れた高周波誘電特性を示した。さらに、MgAl2O4格子中の陽イオン欠陥の導入は、さらなるAl3+の四面体サイトへの選択的な占有を導き、マイクロ波誘電特性の向上に寄与した(Q・f=240,000 GHz、εr =7.6)。このようなAl3+の四面体サイトへの選択的な占有は、第一原理計算から、AlO4四面体のAlーO間の共有結合性を増加させることが明らかとなった。以上の結果から、Al3+の四面体サイトへの選択的な占有は、AlO4四面体のAlーO間の共有結合性を増加させ、MgAl2O4スピネルセラミックスのQ・f値の増加に寄与することが明らかとなった。本年度では、スピネル系MgAl2O4セラミックスに着目し、スピネル格子中の陽イオン分布と高周波誘電特性との相関性について調査を行った。そして、これらの結果は4報の学術論文として掲載が認められた。また、これら結晶構造と高周波誘電特性との相関性を明らかにしたことは、誘電体セラミックスの材料設計上、極めて重要である。一方で、優れた誘電特性を有するスピネルセラミックスは、高周波帯に適した樹脂/フィラーコンポジットにおけるセラミックフィラーとして有望であることが期待される。以上の結果から、現在までの進捗状況は、期待通りの研究成果であると判断する。

そして、Al3+陽イオンの四面体サイトへの選択的な占有が、誘電特性を大幅に向上させることを見出した。さらに、格子中への陽イオン欠陥の導入は、さらなるAl3+陽イオンの四面体サイトへの選択的な占有を導き、240,000 GHzの極めて高いQ・f値を有することを明らかにした。そして、これらをセラミックスフィラーとして用い、iPP樹脂とのコンポジットの合成を行い、高周波特性の評価を行った。結果として、低誘電率(εr<5)で、低tanδ(10-4オーダー)を有する優れた特性を示した。以上の成果から、MgAl2O4フィラーは高周波帯に適した樹脂/フィラーコンポジットにおけるセラミックフィラーとして有望であることが明らかとなった。本調査において、溶融塩合成法を用いたMgAl2O4セラミックスならびに欠陥導入したMgAl2O4は、優れた誘電特性を示すことが明らかとなった。そしてこれらの結果は、高周波帯に適した樹脂/フィラーコンポジットにおける、誘電体フィラーとして有望であると考えられる。それゆえ、29年度では、これら溶融塩合成ならびに欠陥導入したMgAl2O4スピネルフィラーの合成を行い、樹脂/フィラーコンポジット化を図り、それらの誘電・熱的特性の評価を行う。樹脂には極性の低い、低誘電率、低誘電正接を持つ熱可塑性樹脂(iPP、COP、等)を選択し、セラミックフィラーには合成されたスピネル系フィラーを用い、コンポジットの合成を行う。複合手法には、溶融混練法と溶解混合法を用い、成形方法には射出成形、プレス成形法などを組み合わせることでフィラーの分散状態の制御を行い、コンポジット特性の最適化を図る。コンポジットはフィラーの充填量割合(040vol%)を変化させることで、最適なフィラー充填割合の検討を行う。合成したコンポジットはマイクロ波(12GHz、18GHz)・ミリ波(60GHz)帯域における誘電特性の測定を行う。さらにコンポジットの誘電特性に対する誘電分極・誘電分散の評価・解析のために、マイクロ波帯域からミリ波帯域(1MHz60GHz)における誘電特性のスペクトル測定(周波数依存性)も行う。また、コンポジットの熱的特性評価は、定常法と示差膨張方式により、熱伝導率と熱膨張係数を評価する。これらコンポジットの特性評価とフィラーの性状分析から、コンポジットの特性とフィラーの結晶構造との相関性を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。
骨芽細胞転写因子の硬組織形成における分子基盤解析

Osr1遺伝子のトランスジェニックマウスを作出したところ、頭蓋骨の縫合に異常が生じる表現型が観察された。胎生期および生後のマウスから頭蓋骨を採取し、組織切片にHE染色を施すことにより形態異常が観察された。頭蓋骨より骨芽細胞を分離培養し、骨芽細胞マーカーなどの発現変動、アルカリフォスファターゼ染色およびフォンコッサ染色により骨芽細胞分化の異常が観察された。我々はトランスクリプトーム解析により、骨や歯などの硬組織の形成に関わる因子の網羅的検索を精力的に行っている。特に遺伝子発現を制御する転写因子に着目した解析の結果、幾つかの転写因子が骨芽細胞の分化過程で強く発現していることが判明した。そこで、これらのひとつOdd-skipped related(Osr)に着目した。研究代表者は、既にOsr2の骨形成における分子機能について重要な知見を世界に先駆け示した。本研究課題では、もうひとつのOsrファミリー遺伝子であるOsrlの骨形態形成における生理的機能を、遺伝子改変動物を用いて解明を行っている。本年度は、Osr1トランスジェニックマウスの作製し、ライン化に成功した。現在、組織切片を作製し、解析を行っている。具体的には、胎生期と生後のマウスから頭蓋骨および長管骨組織を採取し、組織切片後、HE染色、類骨染色、骨染色を施すことにより骨形態異常を行っている。また、骨形態計測により硬組織の観察を行っている。更に、頭蓋骨または長管骨より骨芽細胞を分離培養し、骨芽細胞マーカーの発現変動、アルカリフォスファターゼ染色およびフォンコッサ染色により骨芽細胞分化の観察を行っている。既存の転写因子Runx2との関連をレポーターアッセイやリアルタイムPCR法を用いて検討を行っている。骨芽細胞における機能、特に細胞周期、細胞死、細胞分化についての知見を得るために、アデノウイルスによる過剰発現系やRNAiによるノックダウン系を用いて骨芽細胞マーカーの発現を解析により評価を行っている。本研究課題では、もうひとつのOsrファミリー遺伝子であるOsr1の骨形態形成における生理的機能を、遺伝子改変動物を用いて解明を行っている。そこで、これらのひとつOdd-skipped related (Osr)に着目した。現在、組織切片を作製し、解析を行った。具体的には、胎生期と生後のマウスから頭蓋骨および長管骨組織を採取し、組織切片後、HE染色、類骨染色、骨染色を施すことにより骨形態異常を行った。また、骨形態計測により硬組織の観察を行った。更に、頭蓋骨または長管骨より骨芽細胞を分離培養し、骨芽細胞マーカーの発現変動、アルカリフォスファターゼ染色およびフォンコッサ染色により骨芽細胞分化の観察を行った。既存の転写因子Runx2との関連をレポーターアッセイやリアルタイムPCR法を用いて検討を行った。骨芽細胞における機能、特に細胞周期、細胞死、細胞分化についての知見を得るために、アデノウイルスによる過剰発現系やRNAiによるノックダウン系を用いて骨芽細胞マーカーの発現を解析により評価を行った。以上の結果よりOsr1も硬組織の形成に関与することが判明した。
地域一般住民における心理社会的要因と生活習慣病の関連：久山町研究

生活習慣病の対策として栄養・食育対策、運動施策、タバコ・アルコール対策、睡眠対策などが行われているが、これらすべてを阻害する可能性のある行動心理学的要因、社会的要因については報告が少なく、明らかになっていない。本研究では、日本人の代表的サンプルと考えられる久山町地域一般住民約2700名を対象に、すでに調査した心理社会的要因と今後の追跡調査で得られる生活習慣病(高血圧、糖尿病、心血管病)および生活習慣と関連の深い認知症の発症の関連を縦断的に検討する。また、既存の頭部MRI画像の心理社会的要因と関連の深い脳部位の脳容積を画像解析ソフトウェアを用いて検討し、上記関連のメカニズムを解明する。
ファーマコロジカルシャペロンの概念に基づく新規BSEPリガンドの創製研究

2012年4月23日から2013年3月9までの間、日本学術振興会特別研究員として、米国ウィスコンシン大学マディソン校化学科Samuel H.Gellman教授の下、研究活動を行った。特別研究員の採択課題である「ファーマコロジカルシャペロンの概念を基盤とした新規BSEPリガンドの創製研究」では変異型BSEPの機能を向上させる化合物の創製に成功したが、その作用機序解析は不明であった。Gellman研究室では種々のアミノ酸を用いたペプチドの合成とその応用研究を行っており、中でも、膜タンパク質の化学的合成とその結晶化に関する研究が盛んに行われている。そこで、膜タンパク質BSEPの構造決定を同様に行うことができれば、見いだした化合物の作用機序解析に有用であると考え、渡航しペプチド合成研究を行った。しかし、当初予定していた、BSEPの膜貫通部位の合成は行うことが出来なかった。その代わりとして、βアミノ酸を有するペプチド型タンパク質タンパク質相互作用阻害剤の創製を行った。具体的には1型糖尿病治療薬を指向したTCR-pMHC複合体形成阻害剤の創製、α/β型VEGFR活性化ペプチドの創製研究、脂溶性moiety結合型新規抗HIV peptideの創製や広域な抗ウィルス活性を示すVIQK【ペプチドのα/β誘導体の創製等の研究を行った。本研究結果は、現在投稿準備中である。また、ペプチド合成技術の取得、合成ペプチドあるいはタンパク質の結晶化に関する知見を得ることが出来たと考えている。今後これらの知見を活かし、BSEPの構造決定に貢献できると考えている。ファーマコロジカルシャペロン研究ではその変異型タンパク質の構造を知ることが重要であると考えており、これら研究を遂行する上で、上記の技術は必要不可欠であると考えられる。今後、BSEPの構造に関する知見が得られれば、PFIC2の治療に大きく貢献できる。本研究で見いだした小分子化合物は現在もっとも低容量で変異型BSEPの機能を修正することが出来る。今後の課題としては、小分子によるタンパク質の安定化作用を活かし、タンパク質の精製、結晶化が課題として挙げられる。また、マウスなどの個体に体する効果も検討する必要があると考えている。当研究室ではBSEPと同様に胆汁酸を認識する核内受容体FXR(Farnesoid X Receptor)のリガンド創製が行われており(Bioorg. Med. Chem., 2007, 15, 2587)、これらの化合物は胆汁酸等価体として働いていると考えられる。申請者はBSEPの基質である胆汁酸・胆汁酸等価体にフォールディング促進活性が期待できると考えた。代表的なFXRリガンドであるGW4064を用いて、同様に活性評価を行った。その結果、GW4064も用量依存的に変異型BSEPのトランスポーター機能を修正することが明らかにした。そこで、GW4064をリード化合物として構造展開を行い、更なる高活性化を目指した。スチルベン構造をアミド結合へと変換した化合物をデザインし、合成・活性評価を行った。その結果、これまでに報告されている化合物の中で、最も強い活性を示した化合物の創製に成功した。現在、ファーマコロジカルシャペロンを応用したBSEP機能促進剤の発見と構造展開を目的として、研究を進め、4-PBAよりも低用量な化合物を発見した。また、構造展開により高活性化合物の創製も達成している。今後の研究課題として、作用メカニズム解析を検討している。

発見した高活性化合物の創製とその構造活性相関解析の知見を活かし、プローブの創製を行い、本誘導体がBSEPに作用していること、また、ファーマコロジカルシャペロンとして作用しているか、さらには、マウスを用いたin vivo実験を行い、実際に肝細胞障害の低減が可能かを検討予定である。本研究で見いだした小分子化合物は現在もっとも低容量で変異型BSEPの機能を修正することが出来る。今後の課題としては、小分子によるタンパク質の安定化作用を活かし、タンパク質の精製、結晶化が課題として挙げられる。また、マウスなどの個体に体する効果も検討する必要があると考えている。
新規シグナル分子BLNKの機能発現メカニズムの解析

昨年度の解析により、BLNKの機能発現に重要なドメイン(SH2、プロリンリッチ領域)を同定した。これらのドメインに結合するタンパク質とBLNKがB細胞レセプター(BCR)刺激依存的に複合体を形成することが下流エフェクター分子の活性化の重要なメカニズムと考えられる。従って、本年度はBLNKへの結合分子をyeast two-hybrid法により単離することを計画した。BLNKをbaitとしてシステムを構築した。予備実験としてprey側を既にBLNKとの結合が知られているGrb2およびGadsに設定して検討したところ、BLNK-Grb2,BLNK-Gadsのどちらの結合も検出でき、このシステムが機能することを確認した。同定した分子のうち、RukとC3IP1についてさらに解析を進めた。BLNK-C3IP1複合体の形成は293T細胞への共発現、免疫沈降法によっても確認された。BLNK-Rukの結合は他のグループからも報告されている。RukおよびC31P1とBLNKの相互作用の生理的意義を明らかにするため、それぞれの遺伝子のゲノムDNAをクローニングし、ターゲティングコンストラクトを作製し、DT40細胞を用いてそれぞれの欠損細胞を樹立した。現在、解析中である。B細胞レセプターを介するB細胞の活性化にアダプター分子BLNKが必須の役割、特にPLC-γ/カルシウム径路に重要な役割を担っていることを既に明らかにしてきた。この実績に基づき、BLNKとBCR、BLNKとPLCγのカップリング機構について分子遺伝学的・生化学的手法を駆使して以下のことを明らかにした。1) BLNKはリン酸化されることにより初めてPLC-γをリクルートし活性化するわけであるが、BLNKのリン酸化にはBLNK自身がBCR刺激により細胞膜の特異的領域(GEM分画)に移行することが必須である。2) BLNKのGEM移行には、そのSH2ドメインが重要な役割を担っており、そのターゲットは、BCR自身のリン酸化されたIgαである。以上のことにより、BCR→Igαリン酸化→BLNKのGEMへの移行→BLNKのリン酸化→PLC-γのリクルートメントの機構が明らかになった。現在、解析中である。
蛍光エネルギー移動測定による分子モーターミオシンのエネルギー変換機構の研究

本プロジェクトはモータータンパク質であるミオシンが、ATPを加水分解してその化学エネルギーをアクチンと相互作用してどのように力学エネルギーに変換するかを明らかにする為、蛍光エネルギー移動測定によってミオシン上の特異的な2つの部位間の距離を測定し、それがミオシンの生理機能に対応してどのように距離を変化させるかを調べることによって、構造的な情報を得ることであったが、現在のところは大きな変化をする特異的な部位間はみいだせていない。この研究は継続中である。一方、蛍光エネルギー移動測定によって、ATPを加水分解して力を発生する時のアクチンとミオシンとの相互作用の構造に基づいた情報を得る為、ミオシンS1の50KDaのlower domainにあり、又アクチン結合部位近くであるLys-533または、20KDaにあるSH1(Cysteine-707)に、それぞれ蛍光色素を結合させたミオシンS1を調製した。更にアクチンのGln-41やLys-61あるいは、Cys-374にそれぞれ蛍光色素を結合させた。これらミオシンS1とアクチンのそれぞれの色素間の距離を、定常励起光による蛍光エネルギー移動測定によって測定した。一方今年度に新たに導入したストップトフロー吸光蛍光分光計によって、まずアクチンとミオシン複合体がATP添加により解離していくキネテックスを吸光度の変化より追跡した。今後は、上記蛍光色素をラベルしたミオシンとアクチンを使って、それらの間のエネルギー移動測定をミリ秒時間分割測定することにより、それらの多くの部位間の距離測定から多面的に調べることによって、ミオシンモ一夕ーのアクチン上での動きを明らかにしていきたい。
強磁性秩序を共存させた超分子カチオン柔粘性結晶によるマルチフェロイクス開発

当該年度は、超分子カチオンローターと強磁性金属錯体を構成分子とする結晶と、カルコゲナディアゾール誘導体とクラウンエーテルを結合させた有機分子からなる有機結晶について、分子性マルチフェロイクス発現の機序を探った。前者については、メタフルオロアニリニウム・trans-syn-trans-ジシクロヘキサノ[18]クラウンー6からなる超分子カチオンと、マンガン・クロムオギザレート金属錯体アニオンからなる複合結晶の構造と磁性ならびに誘電応答との相関を探った。この錯体は、複雑にディスオーダーした超分子カチオン部位と、二次元ハニカム構造をもつオギザレートアニオン性金属錯体部位が交互に積層した構造を構築していた。超分子カチオン周りを囲むカチオン分子により、メタフルオロアニリニウム分子の回転運動に対するエネルギー障壁が高く、弱い誘電応答を示すにとどまったが、アニオン錯体内に存在するマンガンとクロムイオンに存在するS = 5/2とS = 3/2スピン間に強磁性相互作用が働き、5.5 Kで強磁性転移をが起こることを明らかにし、分子性マルチフェロイクス発現の端緒を得ることに成功した。また、セレナディアゾールとベンゾ[18]クラウンー6を直接結合させた分子と、オルトフルオロアニリニウムからなる結晶、(セレナディアゾール-ベンゾ[18]クラウンー6)(オルトフルオロアニリニウム)(BF4+)の作製に成功し、X線結晶構造解析から、結晶内で水素結合を介した超分子的な相互作用を構築できることを明らかにした。この結晶では、オルトフルオロアニリニウム周りに存在するアニオン分子のため、カチオン分子の分子運動による誘電応答は小さいが、局在スピンと分子運動の協奏が可能な系では初めて構造と物性を明らかにすることができた。当初の研究計画では、当該年度は主に、2次元ハニカム構造をもつマンガン・クロムオギザレート錯体と超分子カチオンとの複合結晶を用いて、分子性マルチフェロイクス発現の機序を得ることが目標であり、予定通りの成果を得ることができた。また、「研究実績の概要」でのべたマンガン。クロム錯体系では、カチオンを変化させた種々の複合結晶を得ることができ、分子性マルチフェロイクス発現の機序得るに十分な物質系を構築することができた。また、カルコゲナディアゾール系の化合物は、当初の計画では次年度以降に計画を遂行する予定であったが、当初の計画を上回る進捗がみられた。カルコゲナディアゾール部位のラジカルアニオン化が、今後の課題となるが、純有機物でのマルチフェロイクス発現の機序を得ることができる重要な化合物であり、分子性マルチフェロイクスデバイスなどの開発の基礎となる化合物を、初年度で得ることができた。(1)超分子カチオンとマンガンクロムオギザレート金属錯体系の結晶について、種々のカチオンとの組み合わせにより、さらに合成を進め、超分子カチオンー金属錯体複合系におけるマルチフェロイクス発現に対する機序を得る。(2)上述のメタフルオロアニリニウム・trans-syn-trans-ジシクロヘキサノ[18]クラウンー6からなる超分子カチオンと、マンガン・クロムオギザレート金属錯体アニオンからなる複合結晶では、カチオン分子周りの立体障害が大きく、回転が阻害される傾向がみられた。そこで、研究計画でも示すような、キノン誘導体を架橋配位子として用いた錯体系についても研究を発展させる。この系は、オギザレート金属錯体と同様の多孔性金属錯体を構築することができ、その空隙はオギザレート金属錯体より大きく、空隙に取り込む超分子カチオンの分子回転に対する回転障壁を軽減できる可能性が高い。当面は、配位子ならびに金属錯体複合体の作製法の確立を目指す。(3)(セレナディアゾール-ベンゾ[18]クラウンー6)(オルトフルオロアニリニウム)(BF4+)の研究をさらに発展させる。具体的には、当該物質のラジカルアニオン塩の作製を目指す。電解結晶成長法や水素化アルミニウムリチウムなどの還元剤を用いた化学的還元法を用いた結晶化を行う。

また、セレナディアゾールとベンゾ[18]クラウンー6を直接結合させた分子と、オルトフルオロアニリニウムからなる結晶、(セレナディアゾール-ベンゾ[18]クラウンー6)(オルトフルオロアニリニウム)(BF4+)の作製に成功し、X線結晶構造解析から、結晶内で水素結合を介した超分子的な相互作用を構築できることを明らかにした。この結晶では、オルトフルオロアニリニウム周りに存在するアニオン分子のため、カチオン分子の分子運動による誘電応答は小さいが、局在スピンと分子運動の協奏が可能な系では初めて構造と物性を明らかにすることができた。当初の研究計画では、当該年度は主に、2次元ハニカム構造をもつマンガン・クロムオギザレート錯体と超分子カチオンとの複合結晶を用いて、分子性マルチフェロイクス発現の機序を得ることが目標であり、予定通りの成果を得ることができた。また、「研究実績の概要」でのべたマンガン。クロム錯体系では、カチオンを変化させた種々の複合結晶を得ることができ、分子性マルチフェロイクス発現の機序得るに十分な物質系を構築することができた。また、カルコゲナディアゾール系の化合物は、当初の計画では次年度以降に計画を遂行する予定であったが、当初の計画を上回る進捗がみられた。カルコゲナディアゾール部位のラジカルアニオン化が、今後の課題となるが、純有機物でのマルチフェロイクス発現の機序を得ることができる重要な化合物であり、分子性マルチフェロイクスデバイスなどの開発の基礎となる化合物を、初年度で得ることができた。(1)超分子カチオンとマンガンクロムオギザレート金属錯体系の結晶について、種々のカチオンとの組み合わせにより、さらに合成を進め、超分子カチオンー金属錯体複合系におけるマルチフェロイクス発現に対する機序を得る。(2)上述のメタフルオロアニリニウム・trans-syn-trans-ジシクロヘキサノ[18]クラウンー6からなる超分子カチオンと、マンガン・クロムオギザレート金属錯体アニオンからなる複合結晶では、カチオン分子周りの立体障害が大きく、回転が阻害される傾向がみられた。そこで、研究計画でも示すような、キノン誘導体を架橋配位子として用いた錯体系についても研究を発展させる。この系は、オギザレート金属錯体と同様の多孔性金属錯体を構築することができ、その空隙はオギザレート金属錯体より大きく、空隙に取り込む超分子カチオンの分子回転に対する回転障壁を軽減できる可能性が高い。当面は、配位子ならびに金属錯体複合体の作製法の確立を目指す。(3)(セレナディアゾール-ベンゾ[18]クラウンー6)(オルトフルオロアニリニウム)(BF4+)の研究をさらに発展させる。具体的には、当該物質のラジカルアニオン塩の作製を目指す。電解結晶成長法や水素化アルミニウムリチウムなどの還元剤を用いた化学的還元法を用いた結晶化を行う。
OSSとコミュニティの共進化に基づくソフトウェア信頼性の理解と操作

本研究課題は,オープンソースソフトウェア(OSS)の利活用促進に向けて,OSSの信頼性を理解するためのOSS信頼性成長モデルの開発,及び,開発者と製品の共進化によるソフトウェアの信頼性の変化を捉える信頼性成長シミュレーションの開発を目指している.OSSは,リリース直後にダウンロード数(信頼性)が増加し,増減を繰り返しながら徐々に収束する.ダウンロード数が収束するまでに至る速度はOSS,バージョンによって異なる.平成29年度は,OSS信頼性成長モデルの開発に取り組んだ.具体的には,ソフトウェア再利用(特にソフトウェアライブラリの再利用)後に,ソフトウェアの不具合,依存関係のトラブルが原因でバージョンダウンが発生するパターンを明らかにし,再利用後に問題が発生しない可能性が高いソフトウェアの推薦モデルを開発した.提案したモデルは,同一機能,または,類似機能を有するライブラリ選択の効率化を実現した.加えて,OSS信頼性成長過程に影響する不確実性要素として,OSS開発プロジェクトにおける不具合以外の開発状況を明らかにするメトリクス(開発者の作業量,プロダクトの変化量)を提案した.開発状況メトリクスを用いた信頼性予測モデルは,不具合発見後,2週間以内の修正作業を見積もるために効果があることを明らかにした.本年度は,本研究申請時の計画通り,OSS信頼性成長モデルの開発,信頼性成長過程に影響する不確実性要素の分析,及び,不確実性要素に基づくOSS信頼性成長モデルの拡張に取り組んだ.OSSプロジェクトの開発データをケーススタディとしてモデルの評価を行った結果,同一機能,または,類似機能を有するライブラリ選択の効率化を実現した.平成29年度に開発したOSS信頼性成長モデルを用いて,OSS信頼性成長シミュレーションモデルを開発する.具体的には,開発スケジュールに応じて開発状況メトリクスのパラメータを操作したOSS信頼性成長モデルの出力結果を開発者に伝えることにより,ソフトウェア開発速度の操作の実現を目指す.OSS信頼性成長モデルの出力結果を開発者に伝える方法としては,現在ソフトウェア開発プロジェクトで使用されるバージョン管理システムGitHubで運用するボットを開発しており,ボットを活用してシミュレーションを実現する予定である.本研究課題は,オープンソースソフトウェア(OSS)の利活用促進に向けて,OSSの信頼性を理解するためのOSS信頼性成長モデルの開発,及び,開発者と製品の共進化によるソフトウェア信頼性の変化を捉える信頼性成長シミュレーションの開発を目指している.OSSは,リリース直後にダウンロード数(信頼性)が増加し,増減を繰り返しながら徐々に収束する.ダウンロード数が収束するまでに至る速度はOSS,バージョンによって異なる.平成28年度では,OSS信頼性生長過程の理解に向けて,申請者が開発しているOSS時系列解析技術(OSSトレンディング解析技術)を発展させ,OSS導入後の新規導入,バージョンアップした後に,バージョンダウン(手戻り)する原因を追求する解析技術の開発に取り組んだ.その結果,ソフトウェアのリリースサイクルが長いほど,ユーザは最新のバージョンを導入する一方,バージョンダウンが頻繁に発生することを明らかにした.本年度は,本研究申請時の計画通り,OSS信頼性生長過程の探索的解析技術を確率に向けて,本年度は,申請者が開発しているOSS時系列解析技術(OSSトレンディング解析技術)を発展させ,OSS導入後の新規導入,バージョンアップした後に,バージョンダウン(手戻り)する原因を追求する解析技術を開発した.OSSプロジェクトの開発データをケーススタディとして解析技術を適用した結果,ソフトウェアのリリースサイクルが長いほど,ユーザは最新のバージョンを導入する一方,バージョンダウンが頻繁に発生することを明らかにすることができた.本研究課題は,オープンソースソフトウェア(OSS)の利活用促進に向けて,OSSの信頼性を理解するためのOSS信頼性成長モデルの開発,及び,開発者と製品の共進化によるソフトウェアの信頼性の変化を捉える信頼性成長シミュレーションの開発を目指している.OSSは,リリース直後にダウンロード数(信頼性)が増加し,増減を繰り返しながら徐々に収束する.ダウンロード数が収束するまでに至る速度はOSS,バージョンによって異なる.平成29年度は,OSS信頼性成長モデルの開発に取り組んだ.具体的には,ソフトウェア再利用(特にソフトウェアライブラリの再利用)後に,ソフトウェアの不具合,依存関係のトラブルが原因でバージョンダウンが発生するパターンを明らかにし,再利用後に問題が発生しない可能性が高いソフトウェアの推薦モデルを開発した.提案したモデルは,同一機能,または,類似機能を有するライブラリ選択の効率化を実現した.加えて,OSS信頼性成長過程に影響する不確実性要素として,OSS開発プロジェクトにおける不具合以外の開発状況を明らかにするメトリクス(開発者の作業量,プロダクトの変化量)を提案した.開発状況メトリクスを用いた信頼性予測モデルは,不具合発見後,2週間以内の修正作業を見積もるために効果があることを明らかにした.本年度は,本研究申請時の計画通り,OSS信頼性成長モデルの開発,信頼性成長過程に影響する不確実性要素の分析,及び,不確実性要素に基づくOSS信頼性成長モデルの拡張に取り組んだ.OSSプロジェクトの開発データをケーススタディとしてモデルの評価を行った結果,同一機能,または,類似機能を有するライブラリ選択の効率化を実現した.平成28年度に提案した解析技術を用いて,OSSの開発状況がソフトウェアのバージョンダウン,品質に与える影響を調査するためにOSS信頼性生長モデルの開発,及び,OSS信頼性生長過程に影響する不確実性要素の分析に取り組む.平成29年度に開発したOSS信頼性成長モデルを用いて,OSS信頼性成長シミュレーションモデルを開発する.具体的には,開発スケジュールに応じて開発状況メトリクスのパラメータを操作したOSS信頼性成長モデルの出力結果を開発者に伝えることにより,ソフトウェア開発速度の操作の実現を目指す.OSS信頼性成長モデルの出力結果を開発者に伝える方法としては,現在ソフトウェア開発プロジェクトで使用されるバージョン管理システムGitHubで運用するボットを開発しており,ボットを活用してシミュレーションを実現する予定である.未使用額が生じた理由は,今年度に学術論文誌に投稿した論文2編が不採択となり,両論文の再投稿が必要となったためである.
超高速流れの解明とその応用

極超音速機、宇宙往復システム、スペースプレーンなど超高速飛行体に関連する超高速流れの解明を全体的な目標に掲げ、以下の項目について研究を進めた。1)単純形状から実際的形状にわたる超高速流れの計算法及び応用法については、数値計算法として、BW法、TVD法、スペクトル法などを取り上げ、それからの適用性の調査、及び改良を行った。更に、計算に対応した実験を衝撃風洞を用いて行い、計算結果の検証を進めた結果、衝撃波の形状、位置などが一致した。現在、研究が軌道に乗った段階である。2)マッハ数がかなり大きくなったときの化学反応等を含む流れを衝撃層近似で、且つTVD法などの適用により、化学反応及び内部自由度を含む実在気体流れの計算が精度よく表されるようになり、現在、だいたい目途がついた。3)電力推進機(アークジェット推進機)の内部流れの状態を把握し、効率、比推力等にすぐれた条件を見出すための数値解析基本プログラムを開発し、例計算を行っている。4)高速内部流において、衝撃波と翼の干渉、及び三次元性の影響を数値的に精密に調べるコードを開発し、計算進行中である。更にそれらの結果と実験を比較することにより、計算法の検行を行う予定である。5)中心差分と人工粘性項による3次元ナビエ・ストークス方程式数値計算コードに高精度風上差分を組み込む計算法を改良中である。又、解強制置換法を利用した局所的な格子増加法による局所的な精度の向上を図っている。以上の様に、各分担研究は順調に進行しており、それらの結果の一部は、国際シンポジウム、学会誌等に30編以上発表された。
臨床応用に向けた多施設データによる統合失調症前駆期における皮質下構造の特徴の解明

2018年度は、本研究のプロトコールに沿ったMRI撮像、臨床評価を既に終えている、4大学で連携して蓄積した被験者データ[At-riskmental state (ARMS)群107例と健常対象者(Healthy controls: HC) 104例]を対象にMRIデータ解析を行った。画像解析ソフトFreeSurfer (ver.5.3)を用いてMRIデータの半自動前処理を行い、関心領域である皮質下諸核(視床、尾状核、被殻、淡蒼球、海馬、扁桃体、側坐核)および側脳室の体積を計測し、関心領域毎に側性指数(laterality index: LI)も算出した。統計学的解析は統計ソフトStatisticaの一般線形モデルを用い、平均体積値、平均LI値の群間比較を行った。群間比較は、1) ARMS群とHC群、2) ARMS群のうち、のちに精神病性障害に移行した群(ARMS移行群)と移行しなかった群(ARMS非移行群)の2通りを行った。ARMS群はHC群と比べ、有意な両側側脳室、左尾状核の体積増加と右側坐核の体積減少を認めた。男性被験者に限ると、ARMS群はHC群と比較して、有意に左淡蒼球の体積増加を認めた。また、ARMS群はHC群に比べて、有意に側脳室、尾状核、淡蒼球のLI値の高値(左側優位)を認めた。追加解析を行い、ARMS群を未服薬例64例に限っても、左側脳室、左尾状核の体積増加および側脳室、尾状核、淡蒼球のLI値の高値は有意であった。一方、ARMS移行群とARMS非移行群間では、平均体積値、平均LI値共に有意な差異を認めなかった。これらの結果から、ARMS群における左側優位の側脳室、尾状核、淡蒼球の体積増加は、抗精神病薬による影響だけでは説明されず、精神病性障害への全般的な脆弱性に関わる脳形態変化を表している可能性があると考えられた。比較的多数例のARMS群を対象にMRIデータ解析を行い、ARMS群における皮質下領域の形態変化に関する頑健な知見を得られたため。本年度の予備的解析においてARMS群全体における皮質下領域の形態特徴を同定したものの、ARMS移行群とARMS非移行群間の比較では脳形態に有意な差異は認めなかった。一つの原因として、ARMS非移行群(72例)に比べてARMS移行群(21例)はサンプル数が少ないことが挙げられる。そのため、今後は被験者の新規リクルートと既にベースラインの撮像・臨床評価を終えている被験者の追跡を継続し、サンプル数を増やして再度MRIデータ解析を試みたい。また、ARMS群における皮質下領域の形態変化の機能的意義を明らかにするため、関心領域毎に平均体積値、平均LI値と認知・社会機能の評価指標との関連を調べる予定である。その相関解析を進めるに際し、現在4大学で協力して統合失調症認知機能簡易評価尺度得点などの臨床情報を収集中である。

そのため、今後は被験者の新規リクルートと既にベースラインの撮像・臨床評価を終えている被験者の追跡を継続し、サンプル数を増やして再度MRIデータ解析を試みたい。また、ARMS群における皮質下領域の形態変化の機能的意義を明らかにするため、関心領域毎に平均体積値、平均LI値と認知・社会機能の評価指標との関連を調べる予定である。その相関解析を進めるに際し、現在4大学で協力して統合失調症認知機能簡易評価尺度得点などの臨床情報を収集中である。
葉サイズの環境応答を解析するためのDNAマイクロアレイ技術の開発

DNAマイクロアレイ技術の基盤整備として、ブナ林冠に着生する葉で発現するmRNAを対象にノーマライズ化した完全長cDNAライブラリーを作成し、約4000クローンを単離して塩基配列を解読し、遺伝子の相同性検索により機能を推定した。この中には、細胞分裂を司る遺伝子であるサイクリンD2様遺伝子も含まれており、ブナの葉サイズの環境応答解析をDNAマイクロアレイ技術で行うための基盤整備の見通しがついた。野外に生育するポプラを対象に、個葉のサイズ決定に関わる遺伝子の発現と植物ホルモンの関わり合いについて調べた。個葉サイズは冬芽中の胚葉から成熟葉までの個葉サイズの成長には、細胞分裂が重要なはたらきをすることがわかった。細胞分裂が盛んな時期は開葉開始から約1週間の期間に限られ、サイクリン遺伝子群(cycA, cycB, cycD)は細胞分裂が盛んな時期に発現量が多かったため、これら3つの遺伝子の発現が細胞分裂の誘因であることを示唆した。活性型サイトカイニン(CK)の総蛙は細胞分裂を開始する前の胚葉で最も多く、細胞分裂が盛んな時期から成熟期へと減少した。BAP浸透処理実験では、サイクリン遺伝子群のmRNA量を増加させた。このことは、開芽期に蓄積していたCKがサイクリン遺伝子の発現の誘因となることを示唆する。したがって、CKは細胞分裂の必要条件ではあるが誘因ではなかったと考えられた。アブシジン酸(ABA)量は細胞分裂を開始する前の胚葉で最も多く、細胞分裂が盛んな時期に大きく減少した。ABA浸透処理実験はサイクリン遺伝子のmRNA量を減少させた。ABAはCKの細胞分裂の促進作用に対する拮抗作用をもつことが知られている。したがって、ここでは開芽期のABAの減少が細胞分裂の誘因であると考えられた。樹木の葉サイズの環境応答を解析するためのDNAマイクロアレイ技術を開発するために、葉サイズの調節のメルクマールとなる遺伝子のスクリーニングを行った。野外に生育するクロポプラの発達段階の異なる個葉のサイズと細胞のサイズを調べることで細胞数の変化を推定し、個葉の発達にともなう細胞分裂頻度を明らかにするとともに、サイクリンを中心とした細胞分裂に関連する遺伝子群のmRNA量を定量し、これらの遺伝子群の発現と細胞分裂頻度との関連性について明らかにした。開芽期から開葉中期および開葉中期から開葉終期にかけて細胞数の増加が大きかったことから、細胞分裂頻度はこれらの時期に高いと考えられた。サイクリン遺伝子(CycA、CycB、CycD)の発現量は、開芽期と開葉中期に多く、冬芽期・開葉最終期・開葉終了後では発現量が少なかった。細胞分裂の盛んな時期にサイクリン遺伝子のmRNA量が多かったことから、これまでのモデル植物の知見と同様に、野外で生育するクロポプラの場合にも、サイクリン遺伝子が細胞分裂の過程で重要なはたらきを持ち、細胞分裂頻度の調節に影響を与えていると考えられた。サイクリンと共に細胞分裂を支配するタンパク質群の遺伝子やサイトカイニン合成酵素遺伝子でも(CDKB、CDKI、CDK調節サブユニット、cdc48、CAK、CRなど)、開芽期と開葉中期に多く発現がみられ、サイクリン遺伝子と協調的に発現して細胞分裂の調節に影響を与えていることが示唆された。CDK調節サブユニットとサイトカイニン合成酵素では、開葉最終期と開葉終了後においても発現量が認められ、細胞分裂頻度を強く制御しているとは考えられなかった。サイトカイニン抑制酵素遺伝子は、サイクリン遺伝子群の発現量が低下したときに発現量が増加したため、細胞分裂の停止と関連していることが示唆された。よって、これらの遺伝子群は葉サイズの環境応答を解析するためのメルクマールとして利用できることが期待される。
日本・中東イスラーム関係の再構築-中東イスラーム地域研究の新地平

最終年度の今年度は3年間の研究のとりまとめと次の段階へのステップとして位置づけられる。今年度の研究成果として次の二点があげられる。まず、尾崎三雄氏所蔵アフガニスタン関係資料の整理である。本資料の整理は3グループに分かれて行われた。すなわち、第一は尾崎氏がアフガニスタン滞在中に記した日誌・日記等の活字記録の整理・入力作業である。本作業は一橋大学の加藤博(分担者)が中心に行った。第二は、アジア経済研究所の鈴木均(研究協力者)を中心に尾崎氏がアフガニスタンで収集した書籍のデーターベース化と収集民具などの整理である。第三は国立民族学博物館の臼杵陽(分担者)尾崎氏がアフガニスタン滞在中に撮影した写真のCD-ROM化の作業である。この3グループの作業としては第二、第三のグループがその一部のデータをCD-ROMを焼き付けた。また、第一のグループは日誌類の入力作業が終わったところである。このアフガニスタン関係資料の整理は本研究プロジェクトが終了した後も続けられる予定である。第二の成果として、日本・中東イスラーム関係をより比較の視点を導入して、議論を幅広く発展させていくことであった。この成果は国際ワークショップ「植民地主義を比較する-エジプト、イスラエル、日本、朝鮮半島を比較する」を2005年25日に開催したことである。このワークショップを通じて、日本・中東イスラーム関係は植民地主義の性格とその形態の地域間比較を通して、より広くイギリス・中東関係、日本・朝鮮半島、さらにはイスラエル・パレスチナ関係にも敷衍できることを確認した。すなわち、この知見は日本・イスラーム関係を基礎研究から製作提言まで幅広い可能性をもった中東イスラーム研究の今後のあり方を考えていく上での前提作業と位置づけられるのである。本科学費研究においてはとりわけ日本と中東イスラーム世界、とりわけ、アラブ世界との関係のなかでも日本経済の安定成長にとって死活的な意味を持つエネルギー開発分野、すなわち、石油開発事業を取り上げて、同事業にかかわってきた企業関係者、またその事業を報じてきたジャーナリスト、さらに国家としての側面的にサポートしてきた外交官などのインタビューを行ってきた。また、これまでなかなか日の目を見なかった石油開発の関係者の記録を再刊することによって日本とアラブとの関係をよりいっそう広く知らしめることになった。具体的には、今年度、「日本・中東イスラーム関係の再構築」研究会編「日本とアラブ-思い出の記」(13)再刊・合冊版、2002年、を、これまでほとんど目に触れることのなかった初期における湾岸地域と関係をもった人々のメモワールの再刊が第一の成果である。また、「日本・中東イスラーム関係の再構築」研究会編「日本とアラブ-思い出の記」(4)、2003年をも刊行した。本記録は本科学研究費メンバーがこれまで行ってきた7名の関係者、具体的には、アラビア石油などの石油開発会社、JICA専門家、外務省関係者、元特派員などといった日本と湾岸産油国との緊密な関係を築き上げてきた関係者とのインタビューの記録である。これが第二の成果である。この二つの記録を通じて、日本とアラブとの関係を、石油開発を通じて再構築することになる。またこの二つの成果は、今後の日本のエネルギー政策の人的資源を考える上で貴重な歴史的な資料としてこれからも大いに資することになろう。「日本・中東イスラーム関係の再構築-中東イスラーム地域研究の新地平」の2年目は2003年3月に勃発したイラク戦争とその余波をどのように捉えるかという問題意識に占められることになった。というのも、この戦争が終了して戦後復興がイラク社会における主要な課題として浮上するとともに、日本の積極的な役割と国際的な貢献が政治的、経済的にも期待されるようになったからである。

このような状況にかんがみ、本プロジェクトとしては中東イスラーム世界が日本をどのように見ているのかという視角からの議論が極端に少なかったことを念頭に置き、日本が中東イスラーム世界、とりわけ、アラブ世界のメディアにおいてどのように見られるかを議論するために、2004年2月29日、カイロにおいてワークショップ「アラブ・メディアおよび文学からみた日本イメージ」を開催した。ワークショップにおいてはアラブ側からメディア関係者、文学研究者、日本研究者、日本側から本プロジェクト関係者および在カイロ新聞社特派員の参加を得て実り豊かな議論を行った。なお、本ワークショツプの記録は来年度、成果として何らかのかたちで公表する予定である。また、アフガニスタン関連のプロジェクトも今年度も継続された。まず、本プロジェクトが資料整理の対象としている尾崎家文書に関わる進展があった。すなわち、尾崎三雄・尾崎鈴子著『日本人のみた1930年代のアフガン』(石風社)が刊行され、尾崎家の資料の一端が単行本として世に知らしめられたので、本プロジェクトもこの刊行に棹差すかたちでさらに尾崎家との協力関係を強めて、写真などの画像資料のCD-ROM化とノート、メモ類の文書の整理を行ったわけであるが、今後もさらに進めていく予定である。「日本・中東イスラーム関係の再構築-中東イスラーム地域研究の地平」は以下のように二つを目的として研究活動を行い、研究成果を達成した。第1は1930年代の日本・アフガニスタン関係に関する史資料のデータベース化である。平成16年度も山口県防府市の尾崎家所蔵の尾崎三雄文書の整理を続けている。故尾崎三雄氏は1935年に農業指導のためにアフガニスタン政府に派遣されて技師である。尾崎文書でとりわけ重要なのは新たに発見された尾崎氏のアフガニスタン滞在時の日誌であり、この日誌の入力作業を継続している。また、アフガニスタンで撮られた写真・画像資料のCD-ROM化の作業も公開に向けて進展した。さらに、蔵書、地図、民具なども系統的に整理して尾崎氏の見た1930年代アフガニスタン像の再構築を進める予定である。第2は日本・中東イスラーム関係を英米などの旧植民地宗主国との国際比較の視点から再検討するという作業である。そのために平成17年2月5日に「植民地主義を比較する-エジプト、朝鮮半島、イスラエル、日本を事例として」を開催した。植民地主義をキーワードとして、第二次世界大戦前の日本がイギリスによるエジプト支配を朝鮮半島経営に利用しようとした点、また満州への日本人移民とイスラエルのユダヤ人入植の共通性などが議論された。