hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スマートエネルギーシステム実現のための高度熱電併給システム制御技術

3については、大手ガス会社では再生可能エネルギー由来の電力をガスエンジンと蓄電池によって変動補償する実験を既に行っており、本研究では、これら一連の実験で得られた実測データをシミュレーションで再現することを目指している。ここでは、変動補償に必要な蓄電池とガスエンジンの台数を効率とコストの両面から最適化する方法を提案するための研究を継続して行っている。ガスエンジンによる太陽光発電の変動補償に関する研究部分は順調に進行している。また、ガスタービンの燃焼振動対策についても概ね順調である。システム化の部分がやや遅れているのが気がかりである。今後はペースアップを図りたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、以下の3つのサブテーマより構成されている。1GEによる供給側変動補償技術の進化と確立2MGTによる供給側変動補償技術の進化と確立3スマートエネルギーシステムダイナミクスシミュレーション技術の構築このうち、1については順調に進んでいる。2については、運転の支障となるMGT燃焼器内部で発生する燃焼振動の予測の精度を高めるところは成功していない。また、3についても最適化のために用いる手法にはいくつかの候補があるが、未だ絞り切れてはいない。少し遅れ気味のスマートエネルギーシステムダイナミクスシミュレーション技術の構築については、太陽電池、ガスエンジン、蓄電池などの機器単体の動特性だけでなく、発電装置および送配電系統の動特性を調査する必要がある。研究に協力頂いている東京大学大学院工学系研究科電気系専攻の馬場旬平先生にアドバイスを頂き、研究を加速させたい。今後は、2のMGT燃焼器の燃焼振動については、測定点を増やすとともに、より精緻な実験を実施する。また、計算についてもモデルの精度を高めたものをベースに検討し、実験データと計算値を比較検討する。また、3の最適化については、計算に用いる手法と評価関数を詳細に検討し、方針を定めた後に手法の構築を進める。
動的エルゴディックダイバータ基礎研究

1.長パルストカマク放電における水素リサイクリング制御通常のトカマク放電を静的・動的エルゴディックダイバータ配位にすることにより、プラズマと接する壁表面積が増大し、新鮮な壁表面による排気が確認された。2.回転ヘリカル摂動磁場による磁気島形成プラズマのポロイダル回転速度と回転ヘリカル摂動磁場の周回転速度との相対速度が比較的小さい場合には、磁力線の再結合によりティアリング・モードが成長し、最終的に磁気島が形成される。磁気島の形成により元々のトカマク磁気面が変形を受け、プラズマ電流も空間的に変調を受ける形となる。実験的に回転摂動磁場の径方向分布はこの変調の影響を受けて観測される。このプラズマ電流の再配分に基づく径方向磁場摂動の磁気ひねり共鳴点における増大を明確に示した。3.回転ヘリカル摂動磁場の強い減衰前項で述べたプラズマと摂動磁場の相対的ポロイダル回転速度に差がある場合でかつプラズマが高温の場合は摂動磁場とトカマク磁場のひねりの共鳴点において、プラズマ中に遮蔽電流が流れ、摂動磁場は強く減衰する。回転ヘリカル摂動磁場の回転の向きを変えることによって、同じ周波数でも上述の状況下では磁気島が形成されるのでなく摂動磁場の減衰となって実際観測された。ただし、この減衰には主モードm/n=6/1のみならず、トーラス効果であらわれる側帯波モードm/n=7/1,8/1の寄与も考えられ、現在解析を続けている。4.電子温度分布の時間的変調磁気島が形成される場合には磁気面が空間的に変調を受けるため等電子温度面も変調を受ける。実験的にはこれが明瞭に観測されている。磁気島が形成されない場合との対比を検討中である。5.アルヴェン波の励起その他摂動磁場とトカマク磁場のひねりの共鳴点では、波動的には波長が無限大になることに相当するが、その外側に波長がアルヴェン波の波長と一致する点が存在する。実験的にはそれに相当すると思われる磁場の摂動が磁場のひねり共鳴面の内側で観測されている。現在、ポロイダル断面上で磁場揺動の位相の二次元プロットを行いつつあり、アルヴェン波の励起があるかどうか検討している。一般的に回転ヘリカル摂動磁場を加えると、磁気共鳴的近傍とその外側で電子温度がわずかに上昇するように観測される。さらに大きな摂動磁場で実験を明らかにすると共に、アルヴェン波の励起、遮蔽電流による散逸等と関係があるか検討中である。動的エルゴディックダイバータによるプラズマ回転の効果を詳細に調べるためにより長い放電時間が必要になるが、プラズマ電流が約7msのフラットトップを持つ放電が既存のインバータ電源を用いて可能になった。更に約6msの放電をデューティ50%で繰り返し、最長1分の連続放電ができるようになった。

そこで計測された各種プラズマパラメータおよび周辺部水素ガス圧は数十秒という長いタイムスケールで変化していることから、この放電形式が長時間放電を模擬した運転として活用できることがわかっている。これによってエルゴディックダイバータの長時間にわたる効果が調査可能になった。またこの成果は日本応用物理学会誌に掲載予定である。回転ヘリカル磁場発生用電源の設計及び組立を終わり、これはすでに納入済みである。実際の負荷であるヘリカルコイルをつないで試験を終了して正常に動作することを確認しており、いつでも本実験にとりかかれる状態にある。本電源は出力パルスの周波数を1k30kHzまで1kHz刻みで変化させることができ、プラズマ回転の周波数依存性が詳細にわたって調べることが可能である。実験とは別に回転摂動磁場の数値解析も行っている。これによってヘリカルコイルとプラズマ電流のつくる磁場によって形成されるエルゴディック層の様子を詳細に知ることができる。今後は摂動磁場のポロイダル方向の回転成分を検出し、回転に寄与しているモードを明らかにする予定である。現在、真空容器の表皮効果による摂動磁場の減衰効果を取り入れて計算をおこなっており、主モードのm=6の摂動磁場成分がポロイダル方向に回転していることがわかってきている。1)静的エルゴディック(ED)摂動磁場の水素リサイクリングに与える効果約6msのトカマク放電を運転責務50%で繰り返し最長1分を実現した。この際壁における水素リサイクリングを含めて長時間現象を観測できるようになった。静的EDを印加すると初期2-3秒の時間ではEDが壁への磁力線の接続を強めて壁排気が増大する。しかし長い時間スケールでは壁への磁力線の接続の局在性により水素の飽和が早いこともわかった。摂動磁場が回転するDEDモードではこの点が大きく改善する可能性がある。2)新鉄心の導入によるトカマク放電の長パルス化旧鉄心と比較して飽和磁束が2倍以上の新鉄心を導入し、これまでの2倍以上の約15msの放電を準定常的に高運転責務で実現した。3)回転摂動磁場のモード解析CSTN-4トカマク装置に設置された8個の局所ヘリカルコイル(LC)によって生成された真空摂動磁場のモード解析を行った。トカマク閉じ込め磁力線に沿って摂動磁場を見ることによってトーラス効果を取り入れ、真空容器壁の表皮効果も考慮した。主モードとその周りの側帯波成分の大きさが評価でき、またLCの水平線間のわたり部がm/n=0/1モードを生成することも見い出した。このモードは非共鳴であるので大きな効果を時たないと判断される。4)回転摂動磁場のトカマク・プラズマ中への浸透磁気レイノルズ数が10^2程度のCSTN-4トカマク・プラズマへの回転摂動磁場の浸透をB_r、とB_θとに分けて実測した。B_rは共鳴面より内部で増幅、一方B_θは減衰していることが判明した。これは磁気島成長によるプラズマ電流の再配分を含めたMHD方程式から得られる解の傾向と定性的に一致することがわかった。また、共鳴面の両側ごく近傍にシア・アルヴェン共鳴点が存在し、LC直下でないセクションでもアルヴェン波が伝搬している可能性があることを示唆し、実験との比較が待たれる。1)回転摂動磁場のトカマクプラズマ中への浸透磁気レイノルズ数が100程度のCSTN-4トカマクプラズマへの回転摂動磁場の浸透をBrとB_θとに分けて実測した。
低振動数スペクトルに現れる有機分子結晶中不純物分子の影響解明とその利用

微量不純物の検出において不純物分子を直接検出するのではなく、不純物分子が母結晶に与える影響として間接的に検出することで高感度化が実現することを利用し、テラヘルツ吸収スペクトルの周波数シフトを精密に計測することで、その周波数シフトから不純物量を定量評価することに成功した。これは医薬品の不純物検査で一般的に用いられている液体クロマトグラフィ(LC)が苦手とする主薬成分分子に近い分子種、分子量の不純物分子を測定対象にできるので、LCを補完する技術・装置となると期待される。この手法を実際に適用するのにふさわしい対象物質は、高い結晶性を持って鋭い吸収線を示すと共に、吸収線が他の吸収線に近接せずに存在することであり、このような吸収線を多数観測できれば不純物の種類まで定性評価できる可能性が高まる。そのような測定対象の探索を進めたところ、分子量4004,000程度となる中分子医薬品分子は低温で鋭い吸収線を多数示すことを見出した。例えば、アモキシシリン三水和物やプロブコールはいずれも室温では明瞭なピークを示さないものの、10 Kの低温では最小の半値幅が約5 GHzと非常にシャープになり、多数の吸収線が現れることを見出した。分子量(≒分子中の原子数)が大きくなると振動モードの自由度が増えるためにシャープなスペクトルは観測されないという従来の定説を覆す発見となり、今後ペプチドやタンパク質などのより大きい分子へのテラヘルツ分光スペクトル測定に繋がる結果である。本年度はこれらの結果を査読付英文雑誌にて発表すると共に、派生的ではあるが探索時に測定した医薬品についてテラヘルツスペクトルとXRDスペクトルを対応させた「医薬品テラヘルツスペクトルデータベース」を構築してWEB公開した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1格子欠陥がテラへルツ吸収スペクトルに与える影響の解明測定対象としてアミノ酸を選定し、ここに不純物を0.005%12.5%の範囲で不純物有機分子を濃度制御しつつ故意に導入したものに、高精度テラヘルツ分光スペクトル測定を適用し、周波数シフト及び半値幅の変化量によって不純物量をppmオーダーで定量検出できることを示した。更に予想外の結果として、それらの変化が複数の吸収線で異なる傾向を示すことを発見したが、これは振動モードに依存して差が生じることを示唆していると考えられる。つまり、不純物の量だけでなく、不純物分子の種類も見分けられると考えられ、この技術の適用範囲の大幅な拡大が期待できる。また、中分子量分子では室温において特徴的なスペクトルが観測されないものの液体ヘリウム温度の低温ではシャープな吸収が観測され、やはりこの技術が適用可能であることを見出した。尚、これらの試料は同時に、従来結晶性の標準的評価方法として用いられているXRD測定も行い、XRD測定では判別が困難であることを確認している。更に、密度汎関数法による量子化学計算を実施して振動モードを確認し、武蔵野大学所有の単結晶成長装置を用いて作成した単結晶のスペクトル異方性と照合して分子振動の帰属に成功した。医薬品を対象とすることを想定し、国立医薬品食品衛生研究所で検討・選定された日本薬局方登録薬品の中から、測定に適当な分子2種類と、製造現場で起こり得る混入不純物をそれぞれ選定したので、次年度実施する予定である。2高速精密吸収周波数シフト計測システムの開発吸収周波数を精密に測定して周波数シフト量を高速に検出するために、位相検波の技術を利用した測定システムを構築することを目的として、周波数変調が可能な赤外励起レーザーを導入して周波数変調テラヘルツスペクトル測定装置を構築し、周波数変調特性を確認した。1格子欠陥がテラへルツ吸収スペクトルに与える影響の解明と2高速精密吸収周波数シフト計測システムの開発の二つのテーマについて、おおむね計画書に記載した通りに進んでいる。加えて更に、1のテーマに関連した予想外の結果として、複数の吸収線において周波数変化量が異なる傾向を示すことを見出した。計画では微量不純物を検出・定量することを具体的目標としていたが、更にその不純物分子の種類も見分けられる可能性が出てきた。また、いわゆる中分子量分子に相当する分子量1,000程度の有機分子は多数の吸収線が存在するために吸収線の観測は困難と思われていたが、液体ヘリウム温度程度の低温にすることで非常にシャープな数多くの吸収線を観測できることを見出した。中分子量分子による医薬品は、技術的及び特許戦略的に今後の医薬品開発において重要な位置づけと考えられる。これらの結果から、本開発技術の医薬品分野での適用範囲が大幅に拡大されることが期待でき、産業上の大きなインパクトに繋がると考えられるので、「当初の計画以上に進展している」と判断した。1格子欠陥がテラへルツ分光吸収スペクトルに与える影響の解明微量不純物の検出において不純物分子を直接検出するのではなく、不純物分子が母結晶に与える影響としてテラヘルツ吸収スペクトルの周波数シフトを精密に計測することで定量評価するという新規的手法を開発することに成功した。医薬品検査で標準的に用いられている液体クロマトグラフィ(液クロ)が苦手とする、主薬成分分子に近い分子種、分子量の不純物分子を測定対象にできるので、液クロを補完する技術・装置となることが期待できる。この現象は再現性があり、このままでも実用化は可能であるものの、周波数シフトのメカニズムが解明されていない。このメカニズム解明のために量子化学計算を利用した検討を始め、モデル化合物の選定を行って計算を開始した。

また、本手法を実際に適用するのにふさわしい対象の探索を進めたところ、中分子医薬品が低温で鋭い吸収線を多数示すことを見出した。例えばシクロデキストリン(CD)は今までα-CDだけが測定可能であったが、水和水を制御することでβ-CDなども対象とできることと、また真空中で水和水が脱離しないようにフッ素コーティングする手法を開発した。これらの結晶に混入する不純物として包接化合物や光学異性体を導入することを試している。更に小分子医薬品分子についても、不純物を混入させる実験を進め、実験に適する試料を検討した。2高速精密吸収周波数シフト計測システムの開発上記のように予想以上の高感度検出が可能であることが判明したため、目標とする測定装置の分解能を変更して設計を進めた。これは嬉しい誤算と言えよう。アスパラギン一水和物結晶にアスパラギン酸分子を混入させた場合、独自に開発した高周波数精度テラヘルツ分光スペクトル測定装置を用いて、液体ヘリウム冷却による低温測定で非常に精密な周波数シフト計測を実現し、少なくとも500 ppm(0.05%)の検出感度を実証し、その検出下限は約50ppm程度と見積もることができた。この感度は、通常液体クロマトグラフィなど化学的分析法で検出・定量されている医薬品原薬の不純物検出で求められる感度に達するので、実用化が期待できる。この結果をまとめた論文は分析化学分野の最高峰のひとつと言われるAnalytical Chemistry誌に採択された。また、実際の医薬品として中分子医薬品が非常にシャープなスペクトルを示すことを発見し、これらを対象とすればより高感度に不純物や結晶性を評価できると考えられる。実際に数種類の中分子について、結晶成長及び水和分子の制御によって良好なスペクトルを得る方法を開発した。極微量不純物を検出することに特化した測定装置は、上記の結果から予想以上の高精度が求められることになり、若干の設計の変更が必要であることがわかったが、これは嬉しい誤算と言えるであろう。以上の状況を鑑みて「当初の計画以上に進展している」と判断した。微量不純物の検出において不純物分子を直接検出するのではなく、不純物分子が母結晶に与える影響として間接的に検出することで高感度化が実現することを利用し、テラヘルツ吸収スペクトルの周波数シフトを精密に計測することで、その周波数シフトから不純物量を定量評価することに成功した。これは医薬品の不純物検査で一般的に用いられている液体クロマトグラフィ(LC)が苦手とする主薬成分分子に近い分子種、分子量の不純物分子を測定対象にできるので、LCを補完する技術・装置となると期待される。この手法を実際に適用するのにふさわしい対象物質は、高い結晶性を持って鋭い吸収線を示すと共に、吸収線が他の吸収線に近接せずに存在することであり、このような吸収線を多数観測できれば不純物の種類まで定性評価できる可能性が高まる。そのような測定対象の探索を進めたところ、分子量4004,000程度となる中分子医薬品分子は低温で鋭い吸収線を多数示すことを見出した。例えば、アモキシシリン三水和物やプロブコールはいずれも室温では明瞭なピークを示さないものの、10 Kの低温では最小の半値幅が約5 GHzと非常にシャープになり、多数の吸収線が現れることを見出した。
協同作業の認識の向上を通した化学の授業づくりの研究

本研究での成果は大きく分けて二つある。一つ目はグループ活動を中心とした授業と評価の開発である。グループ活動を意図的に授業に組み込み,活動を端的に記録できるような仕組みをいくつか実施することができた。例えば,付箋を用いてグループでのブレインストーミングとクラスタリングを行わせて記録を残すことによって,アイデアの量と質をグループに対するメンバーの寄与率として数値化させることができた。その他にも議論を表やフローチャートなどの形に可視化し,力の少ない生徒であっても活発に議論に参加できるようにワークシートを工夫した。また,化学の授業として実験のみならず,まとめシートづくり,模型作成実習と教え合い,教室内でICT機器を用いたディスカッションなどのグループ活動などを実施した。これらの活動では個人の振り返りという形で自己評価を促し,それを分析して生徒に対してフィードバックを行った。二つ目は協同に対する意識の変容とペーパーテストで測定可能な学力との比較である。協同作業に対する認識の調査には長濱,安永らの開発した協同作業認識尺度を,学力としては定期考査の偏差値を用いた。協同作業に対して,協同効用因子,個人志向因子,互恵懸念因子の三つの因子それぞれについて変化量の平均をとると,いずれについても偏差値の変化量とは強い相関は見られなかった。しかし,一部の設問ごとにみると,「化学の学習について,能力が高くない人たちでも団結すればよい結果を出せる」という認識が強まった生徒集団の偏差値の変化量の平均は+3ポイントであり,「化学の学習について,みんなで一緒に作業すると,自分の思うようにできない」という認識が強まった生徒集団の偏差値の変化量の平均は-2ポイントであった。
がん細胞に特徴的な増殖環境への適応メカニズムと治療標的化

腫瘍組織において特徴的に認められる増殖環境として、グルコース欠乏に着目し、主として、グルコース飢餓がん細胞の生存応答UPRを標的とした治療法開発のための基礎的研究を行った。UPR標的薬剤の作用機序解析等を通じ、グルコース飢餓環境下でのUPR制御には、ミトコンドリアや翻訳制御機構が重要な役割を果たすことを見出した。またUPR阻害化合物の動物レベルでの評価を行い、UPR標的治療法開発に向けた基盤情報を得た。腫瘍組織においては、がん細胞は正常組織とは異なる特徴的な環境で生存し増殖する。この特徴的な増殖環境へのがん細胞の適応メカニズムを解明し、その治療標的化のための基盤研究を行うことにより、これまでにない新しいがん特異的な治療法開発への道を開く。こうした全体構想の中で本研究では、グルコース飢餓がん細胞の標的化を目指し、UPR標的薬剤の作用機序解析、グルコース飢餓におけるUPRの分子機構解析、UPRの制御薬剤探索の研究を行うとともに、それらの成果の応用展開を促進するため、適応メカニズムの治療標的化に向けた高次解析の研究を進めた。本年度は、これまでにUPRを抑制することを見出している、ビグアナイド系化合物のメトホルミン、ブホルミン、フェンホルミンについての作用機序解析を中心に検討した。その結果、グルコース飢餓環境下でこれらの薬剤を処理すると、蛋白合成開始抑制因子4E-BP1の異常活性化が認められること、この4E-BP1の活性化に伴いUPRの活性化が抑制されることが明らかになった。一方で、グルコース飢餓環境での細胞生存におけるミトコンドリアの役割を明らかにするため、ミトコンドリアDNA欠損細胞やミトコンドリア呼吸鎖阻害剤を用い解析を進めた。その結果、グルコース飢餓環境下でミトコンドリアの機能が欠損すると、4E-BP1の異常活性化が起こり、UPRが抑制されることが明らかになった。こうしたグルコース飢餓環境下でミトコンドリアの機能が欠損した際に見られる現象は、上記のビグアナイドなどのUPR抑制化合物を作用した際の現象と非常に良く合致しており、UPR抑制化合物の作用機序の解明に極めて有用な情報であると考えられた。本年度は、昨年度までにUPR抑制のマーカーとして同定してきた翻訳開始抑制因子4E-BP1の活性化を指標に検討し、UPR抑制化合物ブホルミンの腫瘍内投与によって、腫瘍内においても、グルコース飢餓培養細胞と同様に、4E-BP1の活性化が認められることを明らかにした。また、UPR阻害活性を有する化合物として見出していたAMPK阻害剤のcompound Cについて作用機序解析を進めた。その結果、compound Cは、ブホルミンなどと異なり、蛋白合成開始抑制因子4E-BP1の異常活性化を伴わずにUPR阻害活性を示し、従来見出してきたUPR阻害剤とは異なるタイプの化合物であることが明らかになった。さらに、39種類のヒトがん細胞に対する細胞毒性パターンを基盤に、既知のUPR抑制化合物の類似性を評価したところ、versipelostatinやビグアナイドなどが高い類似性を示すことが明らかになった。そして、これら既知のUPR阻害化合物と類似性を示す新たな化合物について、UPR抑制活性の検証実験を進めた。こうした化合物を用いた研究に加え、グルコース飢餓環境下でUPRの起こらない、ミトコンドリアDNA欠損細胞株を用い、in vivoでの造腫瘍性に着目した検討を進めた。昨年度までに、ビグアナイドなどの従来見出してきたUPR阻害剤とは異なるタイプの化合物として見出していたcompound Cについて、さらに作用機序解析を進めた。compound Cは、エネルギー代謝制御因子AMPKや細胞のがん化に関与するSmad経路を阻害することが知られていたが、興味深いことに、compound CのUPR阻害活性は、AMPK阻害活性やSmad阻害活性とは相関せず、新しい生物活性であることが強く示唆された。

さらに、39種類のヒトがん細胞に対する細胞毒性パターンを基盤に、versipelostatinやビグアナイドなどの既知のUPR阻害化合物と類似性を示す新たな化合物について、UPR抑制活性の検証実験を進めた。その結果、UPR抑制化合物として、新たに3種類の化合物の同定に成功した。こうした化合物を用いた研究に加え、グルコース飢餓環境下でUPRの起こらない、ミトコンドリアDNA欠損細胞株を用い、in vivoでの適応機構を検討するため、ヌードマウスに移植し生着した細胞の網羅的遺伝子発現解析を行うなどの性状解析を行った。本研究では、グルコース飢餓がん細胞の標的化を目指し、UPR標的薬剤の探索と作用機序解析を中心に取り組んでいる。平成23年度は、情報解析を活用した化合物探索系で見出した候補化合物のUPR抑制活性の検証実験や、ビグアナイド類やAMPK阻害剤のUPR抑制活性についての検討を行い、ほぼ予定通りの成果を得ることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は3年間の計画で第2年次終了時点であるが、研究はおおむね順調に進んでおり、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題はない。平成22年度、平成23年度の成果に基づき、平成24年度の計画にしたがって研究を遂行する。
フルオロアルキル基含有オリゴマー類によるFLIP-FLOP型SR加工に関する研究

皮脂汚れの洗浄を対象とした加工には,表面を疎水化して汚れの付着を防ぐSoil Repellent加工と,反対に親水化して洗浄時の除去を促進させるSoil Release加工の2つのタイプがある。本研究では,1つの加工剤で両方の機能を発揮する,すなわちFLIP-FLOP性を有する加工剤の開発とその界面化学的考察を以下のように行った。パ-フルオロアルカノイルパーオキサイドと親水基としてエチレンオキサイド鎖を有する重合性モノマーとの反応により,両端にフルオロアルキル基が導入されたオリゴマーが容易に合成される。このポリオキシエチレンユニットを有するオリゴマーは汎用有機溶剤に可溶であり,通常の繊維加工と同様な条件でポリエステルを表面改質し,表面でのFLIP-FLOP性を基礎的立場からまず検討した。着用時を想定し,空気中でフルオロアルキル基がどの程度空気側に配向しているかをESCAスペクトル測定により調べたところ,表面フッ素濃度は非常に高いことが分かった。これは,デカンの接触角測定からも支持され,表面は明らかに撥油性(Soil Repellent性)であることを示している。一方,水との接触角測定において,水と接触直後は撥水性であるが,接触時間の経過とともに接触角は激減しオキシエチレンユニット数が大きいものでは10分程度で接触角はほぼ0度となり,水環境下では表面は親水性に転じることが示され、FLIP-FLOP性を有する加工剤として十分期待がもてることが分かった。次に,このオリゴマーによりポリエステル布を加工し,各種極性の油汚れを用いてモデル洗浄実験を行ったところ,期待通り極性の低い(あるいは無極性)油汚れは未加工布よりも洗浄性は向上し,一方,極性の高い油汚れの洗浄性は僅かではあるが低下した。このことは,繊維表面は空気中では撥油性であるが水中では親水性になっているとを示しており,当初の目的であるFLIP-FLOP性を有する加工剤の開発に成功したといえる。本研究では,1つの加工剤で両方の機能を発揮する,すなわちFLIP-FLOP性を有する加工剤の開発とその界面化学的考察を平成8年度以下のように行った。パ-フルオロアルカノイルパーオキサイドを各種親水基を有する重合性モノマーと窒素気流下室温で反応させることにより,両端にフルオロアルキル基が炭素-炭素結合で導入されたオリゴマーが容易に合成出来た。中でも,ポリオシキシエチレンユニットを有するアクリレートとから合成されるオリゴマーは汎用有機溶剤に可溶であり,通常の繊維加工と同様な条件で加工が可能であることから,これを持ちいてポリエステルを表面改質し,表面でのFLIP-FLOP性を検討した。これは,デカンの接触角測定からも支持され,表面は明らかに撥油性(Soil Repellent性)であることが分かった。一方,水との接触角測定において,水と接触直後は撥油性であるが,接触時間の経過とともに接触角は激減しオキシエチレンユニット数が大きいものでは10分程度で接触角はほぼ0度となり,水環境下では表面は親水性に転じることが示された。

以上のように,基礎的立場から検討した結果,本研究のオリゴマーはFLIP-FLOP性を有する加工剤として十分期待がもでることが分かった。実際の洗浄実験により,これについてさらに明らかにする計画である。皮脂汚れの洗浄を対象とした加工には,表面を疎水化して汚れの付着を防ぐSoil Repellent加工と,反対に親水化して洗浄時の除去を促進させるSoil Release加工の2つのタイプがある。本研究では,1つの加工剤で両方の機能を発揮する,すなわちFLIP-FLOP性を有する加工剤の開発とその界面化学的考察を以下のように行った。パ-フルオロアルカノイルパーオキサイドと親水基としてエチレンオキサイド鎖を有する重合性モノマーとの反応により,両端にフルオロアルキル基が導入されたオリゴマーが容易に合成される。このポリオキシエチレンユニットを有するオリゴマーは汎用有機溶剤に可溶であり,通常の繊維加工と同様な条件でポリエステルを表面改質し,表面でのFLIP-FLOP性を基礎的立場からまず検討した。着用時を想定し,空気中でフルオロアルキル基がどの程度空気側に配向しているかをESCZスペクトル測定により調べたところ,表面フッ素濃度は非常に高いことが分かった。これは,デカンの接触角測定からも支持され,表面は明らかに撥油性(Soil Repellent性)であることを示している。一方,水との接触角測定において,水と接触直後は撥水性であるが,接触時間の経過とともに接触角は激減しオキシエチレンユニット数が大きいものでは10分程度で接触角はほぼ0度となり,水環境下では表面は親水性に転じることが示され,FLIP-FLOP性を有する加工剤として十分期待がもてることが分かった。次に,このオリゴマーによりポリエステル布を加工し,各種極性の油汚れを用いてモデル洗浄実験を行ったところ,期待通り極性の低い(あるいは無極性)油汚れは未加工布よりも洗浄性は向上し,一方,極性の高い油汚れの洗浄性は僅かではあるが低下した。このことは,繊維表面は空気中では撥油性であるが水中では親水性になっていることを示しており,当初の目的であるFLIP-FLOP性を有する加工剤の開発に成功したといえる。
歯の移動時における一酸化窒素(NO)の機能解明―NOSノックアウトマウスを用いて

歯に矯正力が加わると、歯根膜組織で炎症様反応を含む初期反応が生じる。歯の移動の痛みや歯根吸収といった矯正治療に伴う副作用の多くは、この初期反応に関連することが示唆されるものの、その発生の詳細は不明である。歯根膜には間葉組織、血管、神経組織といった異なる組織が混在し、これらの相互作用を含む反応を理解することは容易ではない。そこで本研究では、歯の移動によるこの初期炎症反応を強力に誘導する一酸化窒素(NO)の役割の詳細を検討することを目的とした。本年度においては、NOSノックアウトマウスの表現型を検討するための予備実験としてC57BLマウスを用いて実験条件の検討を行った。これまでの歯の移動実験では、ほとんどの実験動物にラットが用いて行われており、本年度の研究の目的として、遺伝子改変マウスにおいて骨や歯槽骨での表現型を検討するための、実験条件の詳細な設定を試みた。その結果、歯の移動方法として、これまでラットの歯を移動させるために用いられたエラスティックと比べて、弾力が高く、非常に細い500μmの弾性スレッドを用いる方法を考案した。組織像から、歯に適切な矯正力が加わり、過度な骨や歯の吸収が生じることなく歯が移動することが確認された。この実験モデルを用いて、TRAP染色をおこなった結果、歯の移動開始、6時間後、12時間後、24時間後、72時間後に、TRAP陽性細胞数を確認し、骨吸収の動態を確認するのが適切であることが明らかとなった。特に、ラットにおける歯の移動モデルと異なり、歯の移動開始6時間後にはTRAP陽性細胞数が増加することを見出した。また、in situ hybridizationによって骨代謝マーカー遺伝子のmRNAの分布を検討した。これらの研究結果を元に来年度はNOSノックアウトマウスを用いて、TRAP細胞の出現と骨代謝マーカーmRNAの発現動態を元に表現型の解析を行い、歯の移動においてNOSが果たす役割を検討する予定である。
光・電波を用いた中間圏界面付近の波動現象の観測的研究

夜間大気光のうちOH(6-2)P帯を用いてOH分子の回転温度を推定することにより中間圏界面付近を観測することは広く行われているが、必要なスペクトル幅が広いために複数のフィルターを用いるなど光学系に工夫が必要である。本研究では装置の小型化を目指して別の波長帯であるOH(7-3)R帯の干渉フィルター1枚を用いた回転温度推定法の開発に取り組んできた。新設計の干渉フィルターを搭載した新型分光計は昨年度インドネシアへ移設され、現在観測を継続中である。光学系の調整を行い観測結果から回転温度を推定したところ、理論スペクトルに合っているにもかかわらず既存の観測方法との差がやや大きいことが判明した。観測地点の悪天候により観測データが不足しており結論を出すのは困難であるが、現時点では理論スペクトルそのものの問題であると考えている。今後分光スペクトル理論の進展と観測データの蓄積と共に観測精度が向上すると期待している。一方日本国内では、本研究の基礎となった分光温度計が1997年よりOH大気光の観測を続けており、本年度購入した大容量ハードディスクを用いて過去の観測データの再解析を行った。夜間観測のため長時間連続のデータが得られないので、連続する3日間毎のデータからLomb-Scargle法を用いて波動成分を取り出したところ、冬季(12-2月)に半日周期成分が卓越する傾向があることが示された。また、OH回転温度の年平均値は観測装置の経年変化との分離が困難なためさらに詳細な検討が必要ではあるが、年々低下傾向を示すことが分かった。中間圏界面付近の波動現象を観測するために,夜間大気光を用いた光学観測が幅広く行われている.特にOH(6-2)P帯大気光を用いて回転温度を推定する方法は一般的であるが,幅広いスペクトルを得るために複数の干渉フィルターを用いるなど光学系には工夫が必要である.そこで本研究では装置の小型化を目指して別の波長帯を用いた回転温度推定法の開発に取り組んでいる.本年度は,名古屋大学太陽地球環境研究所で開発された新型分光計に,新たに設計したOH(7-3)R帯用干渉フィルターを搭載して,OH大気光の試験観測を行うことができた.観測されたスペクトルから回転温度推定を試みているが,現在のところまだ理論スペクトルとのずれが大きく,推定された回転温度は,同時に観測されたOH(6-2)P帯スペクトルから推定したものより約20度高く推定されていることがわかった.このずれの原因については光学系の絶対校正方法の問題点と理論スペクトルの問題の両方が考えられており,今後の検討課題である.試験観測は短期間であるが,観測結果から大気温度が時間とともに変動する波動現象が捉えられている.この波動を抽出し大気波動の活動度を評価する方法を予備的に開発中である.同分光計は試験観測のあと平成16年2月にインドネシアへ移設され,今後観測を継続する予定である.本年度購入した干渉フィルターは他の分光計にも搭載予定である.夜間大気光のうちOH(6-2)P帯を用いてOH分子の回転温度を推定することにより中間圏界面付近を観測することは広く行われているが、必要なスペクトル幅が広いために複数のフィルターを用いるなど光学系に工夫が必要である。
線維筋痛症の前帯状回を中心とした機能解析およびP2X7受容体配列をもつ治療薬開発

本研究は、線維筋痛症における前帯状回を中心とした機能的変化の機序解明および治療薬開発に貢献することを目的としている。そこで、線維筋痛症モデルマウスを作製し、脳内疼痛関連領域の検討および疼痛評価を行った。線維筋痛症モデルマウスは、反復低温トレス負荷(Repeated cold stress, RCS)によるものと、酸性生理食塩水(pH 4.0)の腓腹筋投与(Unilateral gastrocnemius injection with acidic saline, UGIAS)による2タイプのモデルマウスを作製し、また、比較のために坐骨神経部分結紮モデルマウス(Partial sciatic nerve ligation, PSNL)を作製した。作製したモデルマウスは、von Frey法により疼痛評価を行った。PSNLマウスでは手術後3日から28日以上痛覚異常が持続するが、RCSおよびUGIASマウスでは、作製後3日には痛覚異常が生じていたが、7日後には痛覚異常がほとんど見られなくなった。次に、RCSの脳の活性化部位を調べるために、RCSおよびPSNLマウスの脳を取り出し、c-fosタンパク質の免疫染色を行なった。その結果、前頭前野、視床などのストレスや痛覚関連領域でc-fosタンパク質の発現が見られた。特に前頭前野領域は、RCSマウスで発現が多かった。一方、P2X7受容体のC末に特異的に存在するアミノ酸配列部分が疼痛に対して効果を示すかについて検討するために、最初に、培養神経細胞のPC12細胞に対するC末配列の影響について調べた。C末配列をpcDNA3.1に組み込み、PC12細胞に過剰発現させ、PC12細胞の生存について検討を行った結果、PC12細胞の細胞数に顕著な変化は見られなかった。本研究では、線維筋痛症モデル動物における脳内の機能的変化を解析し、P2X7受容体のC末に特異的に存在するシステインが豊富なアミノ酸配列部分がHSP90をトラップすることで疼痛を抑制できるかについて検討することを目的としている。線維筋痛症モデルマウスは、反復低温トレス負荷によるものと、酸性生理食塩水(pH 4.0)の腓腹筋投与による2タイプのモデルマウスを用いているが、現在、両モデルマウス共に長期の疼痛を発症していない。そこで、反復低温トレス負荷による脳内の影響について、免疫染色法を用いて解析を行っている。しかしながら、反復低温トレス負荷の方法を改良し疼痛が長期に観察されるようにしていく予定である。一方、P2X7受容体のC末に特異的な配列をpcDNA3.1ベクターに組み込み、PC12細胞に過剰発現させ、PC12細胞の生存に対する影響を検討した。現在は、PC12細胞の生存への影響は見られていない。そこで、C末配列がどのぐらいPC12細胞に発現しているかについて検討するために、C末配列に対する抗体を作製した。しかしながら、作製した抗体で発現が確認できていない。P2X7受容体を発現させても作製した抗体による染色像が確認できないことから、C末配列に対する抗体を再度作成する必要が出てきた。抗体が正確に作用することが確認できれば、HSP90と結合するかについて免疫沈降を行う予定である。本年度は、昨年度に引き続き、反復低温トレス負荷および酸性生理食塩水(pH 4.0)の腓腹筋投与による2タイプのモデルマウスの全脳に対するc-fos発現を観察する。その後、両モデルマウスの帯状回や島皮質におけるシナプスのマーカーであるシナプシンや、神経新生のマーカーであるダブルコルチンの発現について検討を加える。さらに、線維筋痛症モデルマウスの中脳水道周囲灰白質に蛍光トレーサーを注入し、帯状回や島皮質との神経連絡の変化について検討を加える。また、P2X7受容体のC末に特異的に存在するアミノ酸配列の抗体を再度作製し、HSP90との結合の有無について免疫沈降を行う。場合によっては、C末配列を含むベクターを再構築する必要があるかもしれない。PC12細胞を用いてC末配列部分の発現およびHSP90やその他の細胞内タンパク質との相互作用を明らかにする。その後、線維筋痛症モデルマウスへC末配列のベクターを脳内に投与し行動評価およびc-fos発現等の免疫染色法を用いた検討を行う。本研究は、線維筋痛症における前帯状回と中心とした機能的変化の機序を明らかにし治療薬開発に貢献することを目的としている。前帯状回は脳内の疼痛関連領域の一つとして知られており、末梢神経障害モデル動物を用いた研究では、電気生理学的手法により錐体細胞の長期増強が確認されている。このことから、疼痛発症には前帯状回におけるシナプスの変化が考えられるため、疼痛モデル動物における神経およびシナプスに関連するタンパク質の発現変化について検討を行うこととした。そこで、2種類の線維筋痛症モデル動物を作製し疼痛評価を行った。1種類は、10時から17時まで4°Cと室温を1時間ごとに移動させ、17時から翌日の10時まで4°Cで飼育する操作を5日間繰り返して作製した。von Frey試験法を用いて痛覚評価を行った結果、繰り返し冷温刺激後3日間は痛覚過敏が生じていた。もう1種類は、左側の腓腹筋に酸性生理食塩水(pH 4)を投与し作製した。このマウスでは、明らかな痛覚過敏を観察することができなかった。過去の報告では、痛覚過敏を引き起こすことが報告されており、痛覚過敏が発症しない原因を調べている。

明らかな疼痛を引き起こす坐骨神経部分結紮ラットを用いて、前帯状回におけるGABAを介した神経伝達機構の解析を行った。結紮により生じる痛覚過敏は、前帯状回にムスカリンM1受容体アゴニスト投与により抑制された。また、M1受容体アゴニストによる痛覚過敏抑制はGABAB受容体拮抗薬で抑制された。このことから、前帯状回ではM1受容体刺激によりGABAが放出され、GABAB受容体を介して痛覚過敏を抑制する機構が存在する可能性を見出した。このように、前帯状回は痛覚伝達に対して様々なタンパク質が関与しており、さらなる詳細な検討が必要である。研究目的である線維筋痛症における前帯状回と中心とした機能的変化の機序解明のために、本年度は線維筋痛症モデルマウスを作製し蛍光トレーサー、抗体、プローブを用いて、免疫組織化学的、生化学的、分子生物学的および行動学的手法により島皮質および中脳水道周囲灰白質と前帯状回の神経連絡の変化およびその変化に関わるタンパク質あるいは遺伝子の発現量を検討することを予定していた。線維筋痛症モデルマウスは、繰り返し冷温刺激を行うモデルマウスと、酸性生理食塩水(pH 4)を左側の腓腹筋に注射するモデルマウスの2種類を作製した。繰り返し冷温刺激モデルマウスでは痛覚過敏を生じていたが、酸性生理食塩水投与モデルマウスでは明らかな痛覚過敏が生じておらず現在原因を調べている。このため、当初計画していた島皮質および中脳水道周囲灰白質と前帯状回の神経連絡について蛍光トレーサーを用いる検討に至っていない。一方、線維筋痛症モデルマウスと比較する坐骨神経部分結紮マウスでは、前帯状回におけるシナプスに関連するタンパク質の一つであるシナプシンIの発現量変化について、ウエスタンブロット法を用いて解析を開始している。詳細な結果をここで示すことができないが、発現量に変化がある傾向を捉えている。しかしながら、本年度計画していたP2X受容体についての検討ができていない。このように、研究の進行状況は多少遅れ気味である。本研究は、線維筋痛症における前帯状回を中心とした機能的変化の機序解明および治療薬開発に貢献することを目的としている。そこで、線維筋痛症モデルマウスを作製し、脳内疼痛関連領域の検討および疼痛評価を行った。線維筋痛症モデルマウスは、反復低温トレス負荷(Repeated cold stress, RCS)によるものと、酸性生理食塩水(pH 4.0)の腓腹筋投与(Unilateral gastrocnemius injection with acidic saline, UGIAS)による2タイプのモデルマウスを作製し、また、比較のために坐骨神経部分結紮モデルマウス(Partial sciatic nerve ligation, PSNL)を作製した。作製したモデルマウスは、von Frey法により疼痛評価を行った。PSNLマウスでは手術後3日から28日以上痛覚異常が持続するが、RCSおよびUGIASマウスでは、作製後3日には痛覚異常が生じていたが、7日後には痛覚異常がほとんど見られなくなった。次に、RCSの脳の活性化部位を調べるために、RCSおよびPSNLマウスの脳を取り出し、c-fosタンパク質の免疫染色を行なった。
核外輸送系を標的とした抗ウイルス活性を持つ新規シード化合物の天然資源からの探索

抗ウイルス薬、特に新たな抗インフルエンザウイルス薬開発の基となる化合物(シード化合物)を発見することを目的とした研究を行った。培養細胞と生きたウイルスを用いて様々な天然物や化合物の抗ウイルス活性を測定した。その結果核外輸送系を標的としたものに限らず、食品や植物の抽出液等、様々な天然物より様々な作用機序を持つ抗インフルエンザウイルス化合物を見出す事ができた。これらの化合物は新規抗ウイルス薬開発のシードとして今後が期待される。インフルエンザウイルス等のいくつかの病原性ウイルスは、細胞へ感染した後に細胞の核から細胞質への輸送系(核外輸送系)を利用して増える。申請者はこの様なウイルスに特徴的な増殖過程を標的とした抗ウイルス薬開発をこれまでに行ってきた。本研究は抗ウイルス薬開発のための資源の供給源として、主として天然医薬資源に着目する。申請者がこれまで構築してきたインフルエンザウイルスやヘルペスウイルスでの系等を応用し、薬剤耐性の出にくい抗ウイルス剤の発見を目指す。天然医薬資源から培養細胞を用いたモデル系でシード分子を探索、将来的により効果的なリード分子への展開を図ることを目的とする。平成25年度の研究実績の概要は以下の通り。・所属異動にともない、既存の抗ウイルス剤を指標として、新たに細胞培養環境の整備、既存の抗ウイルス剤を利用し、評価系の再確立を行った。・天然資源由来の抗ウイルス活性の作用機序を解明を行った。培養細胞を用い、トルコの薬用植物(Alchemilla mollis)水抽出液の抗インフルエンザウイルス効果およびライチ由来ポリフェノールの抗ベータノダウイルス効果を明らかにし、学会および論文発表を行った。・はちみつの抗ウイルス活性に着目、スクリーニングを行った。その結果多くのはちみつの中でもマヌカはちみつが高い抗インフルエンザウイルス効果を持つこと、既存の抗インフルエンザウイルス薬との併用により高い効果を示す事を明らかにした。インフルエンザウイルス等のいくつかの病原性ウイルスは、細胞へ感染した後に細胞の核から細胞質への輸送(核外輸送系)を利用して増える。申請者はこのようなウイルスに特徴的な増殖過程を標的とした抗ウイルス薬開発をこれまで行ってきた。本研究は抗ウイルス薬開発のための資源の供給源として天然医薬資源に着目、申請者がこれまでに構築してきたインフルエンザウイルスやヘルペスウイルスでの系等を応用し、薬剤耐性の出にくい抗ウイルス剤の発見を目指す。平成25年度までには天然資源由来(ハチミツ等)の抗インフルエンザウイルス活性をみいだしている。平成26年度の研究実績の概要は以下の通りである。・本研究計画時にも記載していた研究項目として、これまでの計画で着手していなかった計算化学の手法(インシリコ)もといりれた抗ウイルス剤の開発を開始した。インフルエンザウイルスの構造蛋白質に特異的に結合する低分子化合物を約80万化合物からスクリーニングし、結合が比較的安定な化合物を約100種類選択した。その約100種類の化合物について培養細胞を用いたインフルエンザウイルスを感染する系に用いることでインフルエンザウイルスの増殖を顕著に抑制する化合物を見いだした。感染阻害濃度(IC50値)は現在詳細に決定しているが10マイクロモル/L以下のものがいくつか得られている。・天然物由来の抗ウイルス活性として、レスベラトロールに着目、抗インフルエンザウイルス活性を持つ事を見いだした。今後詳細な作用機序の解明を行う予定である。本研究では抗ウイルス薬開発のための資源の供給源として、天然医薬資源に着目している。本研究の目的はインフルエンザの征圧を目指して抗インフルエンザウイルス活性を示す化合物を探索することである。平成27年度の研究実績は以下のとおり。1.よく知られている食用の植物から抽出液を作成し、生きたインフルエンザウイルスと培養細胞(MDCK細胞)を用い、抽出液の抗インフルエンザウイルス活性を測定した。その結果抗インフルエンザウイルス活性を示すものを複数個得ることができた。ウイルスによる細胞死(CPE)は抑制され、培養上清中のウイルス量も1/100以下となった。2.本年度は倒立型蛍光顕微鏡の導入を行った。3.特に抗ウイルス作用機序として蛋白質核外輸送阻害活性を示す化合物を得るために、赤色蛍光蛋白質との融合で発現するプラスミドを構築し、蛍光顕微鏡との組み合わせにより抗インフルエンザウイルス活性をもつ化合物を効率よく探索する、また抗ウイルス活性物質の作用機序の解明を効率良く行う環境をセットアップできた。4.非常に高い抗インフルエンザウイルス活性をもつ化合物を見つけることができた。(IC50が1マイクロモル未満)以下1,2の理由のために本来は3年間である研究計画を1年間延長した。1.平成27年3月-4月にかけて研究代表者が主に当該研究を行っている研究場所が長崎大学内での新築の建物へ移転した。新築の建物のオープンラボであるためガス・水道等の設備を新たに部屋に引き込み、電気配線も追加で行う必要があり引っ越しとこれらの作業に時間を要した。2.抗ウイルス活性を示す植物等の天然物の収集・分析に時間を要した。研究代表者は前年度までに、様々な作用機序をもつ抗インフルエンザウイルス成分・化合物を様々な天然資源から見出してきている。本年度も引き続き有望な抗インフルエンザウイルス成分・化合物を見出すべく研究を継続している。

近年になり、インフルエンザウイルス遺伝子本体であるvRNPの核外輸送にはウイルス蛋白質NS2や研究代表者の発見した宿主因子Hsc70にコードされている核外輸送シグナル(NES)だけでなく、vRNPを構成するNP蛋白質にもNESが存在する事が論文で報告されている。そこで、NPに対する阻害により抗インフルエンザウイルス効果が得られると考え、候補物質を探索することとした。多数の候補化合物より効率よく阻害剤を見出すために、コンピュータ計算(インシリコ)による化合物の選択を試みた。選び出された候補物質を、実際に培養細胞(MDCK細胞)と生きたインフルエンザウイルスを用いて抗インフルエンザウイルス活性を測定した。NUD-1というキノリノン化合物がIC50値1.8uMと強い活性を持つことを見出した。さらに、この化合物が直接NP蛋白質に結合することを表面プラズモン共鳴を用いて証明した。ウイルス粒子産生を実際に抑制していることを確認した。NUD-1はH1N1型およびH3N2型の実験室株インフルエンザウイルスだけでなく、2009年より流行した新型インフルエンザウイルスの臨床分離株にも効果を示した。NUD-1はNP蛋白質に作用するため、タミフル等の既存のノイラミニダーゼ阻害剤に耐性を持つウイルスにも効果があると考えられる。さらにキノリノン骨格を持つ化合物はこれまでに医薬品として多数認可されており、見出した化合物も今後類似の構造をもつ化合物の合成展開を行うことで、より強い活性をもつものを開発することが期待される。抗ウイルス薬、特に新たな抗インフルエンザウイルス薬開発の基となる化合物(シード化合物)を発見することを目的とした研究を行った。培養細胞と生きたウイルスを用いて様々な天然物や化合物の抗ウイルス活性を測定した。その結果核外輸送系を標的としたものに限らず、食品や植物の抽出液等、様々な天然物より様々な作用機序を持つ抗インフルエンザウイルス化合物を見出す事ができた。これらの化合物は新規抗ウイルス薬開発のシードとして今後が期待される。*昨年度の「今後の研究方策」に記載したインシリコスクリーニングの手法によりインフルエンザウイルスの増殖を効率よく抑える化合物を見いだすことができたため。*抗ウイルス剤探索のための天然資源の入手については引き続き検討する。平成28年度は最終年度であるために、研究の遅れを挽回するとともに、研究成果の発信(学会発表、論文発表)に尽力する。平成27年度の研究成果でえられた、或食用の植物抽出液の抗インフルエンザウイルス活性について研究を進めるとともに、非常に高い抗インフルエンザウイルス活性をもつユニークな化合物について作用標的・機序の解析を進める。ウイルス学研究を遂行するために以下の方策をとる。・インシリコスクリーニングで得られた化合物の作用機序を確認するために大腸菌組換え蛋白質を作成し化合物との結合様式を調べる。・インシリコスクリーニングで得られた化合物の活性部位を確認するために、類似の構造を持つ化合物の抗ウイルス活性を調べ、構造活性相関を調べる。