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「いのち・からだ・こころ」をめぐる現代的問題への応用現象学からの貢献の試み

「いのち・からだ・こころ」をめぐる現代的問題への応用現象学からの貢献を試みた本研究は、(1)看護ケアと緩和ケア、(2)統合失調症や自閉症などの精神病理、(3)認知科学、認知言語学、システム論、(4)舞踊論と身体論の各分野において、一定の応用現象学的アプローチを行うことができた。また、本研究遂行の過程で、ドイツや北欧の研究者たち、さらには本研究の開始とほぼときを同じくして「応用現象学」が注目され始めた韓国の研究者との交流も深まり、今後の研究の連携の可能性が開かれた。研究分担者全員で第1回ミーティングを開き、研究遂行の方向と具体的手順を確認した上で、本年度は、相互に連携しつつ、まず各自が「いのち・からだ・こころ」をめぐる現代的問題に対する応用現象学的研究に取り組んだ。榊原は、看護ケアにおける「いのち・からだ・こころ」の諸問題に取り組むために、「病い」の体験に注目してケアの現象学の見取り図を描き、かつ研究全体を統括した。和田は、こころの問題に対する自然科学的なアプローチに基づく成果を、現象学に固有な1人称的な反省の観点からの考察と比較検討した。浜渦は、ケアの現象学についての考察と並行して、精神医学と現象学を繋ぐ新たな応用現象学の道を探るため、脳科学と現象学、ナラティブとパースペクティヴといったテーマで考察を行った。谷は、一方で生と死の問題を現象学的観点から扱った論文によって現象学の新たな次元を開く試みを示し、他方で日本における精神医学と現象学的哲学の関係を扱った論文によって現象学の応用の可能性と新たな問題点を指摘した(両論文はドイツで公刊された)。村上は、国立成育医療センターにおいて、自閉症に関するフィールドワークを行った。とくに医師・心理士と共同で、自閉症の自己意識についての質的研究を開始した。山口は、認知科学と現象学の関係をめぐり、B.リベットの"Minde Time"の考察をフッサールの時間論に批判的に統合する論文を執筆し、「時間と自由」の問題を探求し、フッサール発生的現象学における倫理の構築を試みた。野家は、「こころ」の知的機能としての「認知」を経験の全体構造において考察するための方法論(「自然化された現象学」)の確立を目指した。斎藤は、生命(いのち)・身体(からだ)システムから創発的に出現した心(こころ)システムに特異な特徴(ないし可能性)としての「他者の受容」の問題系を、現象学の一つの徹底形態として倫理=政治哲学的問題系へと橋渡しすることを試みた。宮原は、時制をめぐる認知言語学の理論とフッサールの時間意識の分析での図表表現が酷似していることを発見するとともに、その理論的背景を分析した。貫は、舞踊(ダンス、バレエ、舞踏)について、舞踊者ならびに、それをみる観者の身体のあり方の現象学的解明をおこなった。またこれらの研究の相互連携の上に、海外の研究者と国内の専門家を招き、応用現象学会議を開催した。今年度も前年度に引き続き、各自が応用現象学的研究を行うともに、海外の研究者や外部の専門家をも招いて、共同で応用現象学会議を開催し、共同研究の実質を深めた。研究代表者榊原は、看護ケアにおける「いのち・からだ・こころ」の諸問題への現象学の応用可能性を追求しつつ、研究全体を統括した。和田は、フッサール現象学における意識生(意識生命)という概念に視点を定め、意識といのちと心の関わりについて現象学の観点から探究した。浜渦は、「ケアの人間学」および「ケアの現象学」をテーマに研究会やシンポジウムを運営しつつ、「生と死のケア」や「緩和ケアと尊厳」などについて考察を深めた。宮原は、現象学の認知言語学への応用研究として、認知言語学と現象学の統合理論を構築すべく、ラネカーのいくつかの根本概念をとりあげ、イメージ・スキーマ理論をフッサールの現象学の立場から補完する試みを行った。谷は、北欧現象学会(コペンハーゲン)における講演や、臨床哲学シンポジウム(東京)の企画・司会をつうじて、異文化圏の現象学者や、精神医学などの研究者と研究の交換を行なった。村上は、成育医療センターにおいて自閉症に関するフィールドワークを行い、精神病理学的な現象学の試みを行った。山口は、ルーマンのシステム論とフッサール現象学の対比的考察を巡る論文発表を行った。田口は、自己・自我論および他者論の観点から、「いのち・こころ」の問題に接近するための現象学的思考法の特性を解明した。斎藤は、ドイツ観念論とオートポイエーシス理論を下敷きに、「いのち」が「からだ」ならびに「こころ」へと自らを展開してゆく過程を総括的に概観し解明した。さらに野家、貫も、各自の視点から「いのち・からだ・こころ」をめぐる諸問題に対して、応用現象学的な試みを行った。また以上の個別研究と連携させつつ、本年度は「看護ケア」と「システム理論」をめぐって、海外の研究者ならびに国内の専門家を招いて応用現象学会議を開催した。

現象学的哲学の視点から「いのち・からだ・こころ」をめぐる現代的問題に対して理論的寄与をなそうとする本研究は、最終年度である本年度において、平成18,19年度の成果を踏まえ、各自がさらに応用現象学的研究を行う'とともに、第3回応用現象学会議を開催して共同研究の実質を深め、研究成果をまとめることを目指した。研究代表者榊原は研究全体を統括しつつ、「いのち・からだ・こころ」をめぐるケアの現象学の基礎と展開の考察に努めた。和田はいのちの諸相のなかで、現象学的に反省可能な意識のいのちに焦点をあて、身体や死の問題とも関連づけて考察した。浜渦は現象学的精神医学とケアの人間学を繋げつつ、ケアの現象学へと展開する研究を推し進めた。谷はこの問題を「暴力」の問題と絡めて、いわゆる「こころの傷」にも考察を広げ、さらにこの商題を含む別角度からの研究プロジェクトを組織した。村上は、発達障害に関する研究をまとめ、治癒と発達の構造分析に着手した。山口は、『人を生かす倫理』の執筆を通して、間身体性に根ざす発生的倫理の構築を試みた。斎藤は「いのち」がτからだ」ならびに「こころ」と取り結ぶ関係をフッサールの「基づけ」という考え方をふたたび導入することで明らかにするとともに、現象学の事象分析の「極北」である.「時間」の問題にあらためて取り組んだ。宮原は、現象学的言語論や認識論の洞察を認知言語学の具体的な理論と比較検討し、両者の相互補完的研究の必要性を明らかにした。野家は、従来の表象主義や機能主義の認知観を超えた新たな認知の枠組みを引き続き探求した。貫は舞踊の美学的分析などを通じて「からだ」と「こころ」の現象学的哲学的解明をおこなった。田口はフッサールとレヴィナスの思考を主に参照しつつ、脳死臓器移植等の倫理・宗教的問題について研究を行った。以上の研究を踏まえ、年度末に3年間の研究成果を冊子として「研究成果報告書」にまとめた。
レーザー誘起蛍光法を用いた海苔診断に関する研究

まず、スサビノリについて、あかぐされ病などの病害の影響および淡水による影響などをLIF法により検討した。その結果、病害や淡水などのストレスの影響により、蛍光スペクトルが変化することを明らかにした。さらに、海苔のLIFスペクトルへの励起波長依存性も検討し、病害などの診断には500 nm付近の励起光が適していることを明らかにした。さらに、病害の部位を初期段階で診断するためにデジタルマイクロスコープを用いて、細胞レベルでの蛍光分布測定を行った。海苔養殖は海を生産の場とするため,気象,海象の影響が大きく,生態系の生物の相互関係によっても影響を受ける.その中でも特に,海洋汚染や疾病による被害が問題となっている.従来は,海苔養殖の漁業従事者が,これらの影響を目視などの経験則によって判断していた.しかし,より安定した生産を行うためには,疾病や障害を工学的数値として判断する方法が求められている.また,可視判断ができる状態以前の早期の段階で診断する手法も必要である.そこで本研究では,その計測手段として非破壊で簡便かつ迅速に測定が行える,レーザー誘起蛍光法(laser-induced fluorescence(LIF)法)を提案した.本研究では,スサビノリ(Porphyra yezoensis)について,あかぐされ病などの病害の影響および淡水による影響をLIF法により検討し,以下の結果を得た。1)フィコエリスリンに起因する580nm付近の発光,アロフィコシアニンに起因する660nm付近の発光,クロロフィルに起因する685nm付近および720nm付近の発光が観測された.2)正常な海苔と比較すると,光量不足の海苔では720nmのピーク強度が強く,あかぐされ病の海苔では580nmのピーク強度が強くなった.また,壺状菌病の海苔では580nm,660nmのピーク強度が弱くなった.3)淡水に試料を移したときの海苔のLIFスペクトルは,あかぐされ病のものと同様に580nmのピーク強度が強くなった.淡水から海水へ試料を戻すと580nmのピーク強度が減少し,スペクトル形状は正常なスペクトルに戻った.4)海苔を淡水中に浸けておくと,1日経過するころから細胞が破壊され始めることがわかった.本年度は、スサビノリの蛍光スペクトルの励起波長依存性と光合成色素の吸収スペクトルの比較検討を行った。フィコエリスリンが起源と考えられる580nmのピーク強度とクロロフィルaが起源と考えられる685nmのピーク強度の強度比の励起波長依存性より、430nm付近で強度比は最小となっていることがわかった。これは430nm付近の励起光がクロロフィルaの最大吸収波長と一致して効率的に吸収され、685nm付近の蛍光強度が強くなったために580nm/685nmの強度比が小さくなったと考えられる。また、500nm付近では強度比は増加している。これは500nm付近の励起光がフィコエリスリンの最大吸収波長と一致して効率的に吸収され、580nm付近の蛍光強度が強くなったために580nm/685nmの強度比が大きくなったと考えられる。さらに各ピーク強度と530nmから800nmまでの積分強度の励起波長依存性を検討した。励起波長430nm付近では、580nmおよびアロフィコシアニンが起源と考えられる660nm付近の蛍光強度がかなり弱くなっているが、クロロフィルaが起源と考えられる685nm、720nm付近の蛍光強度は最大値の1/21/3程度の強度になった。これは主色素であるクロロフィルaで効率よく吸収されるために、フィコエリスリンおよびアロフィコシアニンの蛍光強度が弱くなったと考えられる。一方、励起波長500nm付近では全てのピーク強度で最大の値を示した。これはフィコエリスリンの吸収による影響と考えられる。フィコエリスリンは海苔の補助色素であり、吸収したエネルギーを光合成反応中心であるクロロフィルaへ効率的に移行させる。そのため、580nm付近のフィコエリスリンの蛍光と同時に685nm、720nm付近のクロロフィルaによる蛍光も絶対強度が大きくなったと考えられる。あかぐされ病などの病害は、細菌の感染によって生じるため、初期段階において感染した部位に障害が点として生じ、徐々に広がっていくと考えられるが、病害の初期段階では感染した部位が極めて微小であり、周囲の健康な細胞からの蛍光が相対的に強いため、これまでのLIF計測では診断が困難である。そこで今年度は、病害の部位を初期段階で診断するためにデジタルマイクロスコープを用いて、細胞レベルでの蛍光分布測定を試みた。LIFスペクトルで特徴的に変化するピーク波長の干渉フィルタを介してデジタルマイクロスコープに画像として取り込み、蛍光分布測定を行った。その結果、あかぐされ病に感染して細胞が死滅した部位からの蛍光は観測されなかった。しかし、細胞が死滅した周囲において580nm蛍光がその他の正常な部位に比べて強くなっている。

つまり、あかぐされ病の感染した初期段階においては580nmの蛍光が強くなり、細胞が完全に死滅すると光合成色素が破壊されたために蛍光が観測されなくなると考えられる。さらに、蛍光分布の時間変化を測定し、あかぐされ病の進行状況を観測した。測定開始時にあかぐされ病に感染して蛍光強度が強くなっていた部位は、測定開始から12分経過すると発光が見られなくなっていった。これは、細胞が死滅したことを示していると考えられる。測定開始から24分以降では、感染部位が広がるため発光範囲が拡大し、蛍光が強くなった部分の蛍光強度が徐々に弱くなっていった。このように、あかぐされ病により感染して拡大していく様子が蛍光強度の変化で観測できた。
フリーア美術館所有の日本・東洋美術品の保存状況と修復方法の共同研究

本研究プロジェクトは、広く海外所在の日本・東洋美術品の保存修復に係る調査研究の一環として、在米日本・東洋美術品の日米保存修復研究者による共同研究である。我が国の美術品は、固有の材料・技法をもって制作されるが、異なる風土的環境下でどのような特質的被害を生ずるかは従来研究されていなかった。たまたま米国フリーア美術館所有品に修理すべき必要が生じ、本学を含む我が国の工房で修復処置を行った。その機会に保存修復に関する調査研究が実施された。本プロジェクトの目的は、とくに絵画、彫刻、工芸についての保存修復の実情を調査することにあった。具体的には、本学側においては米国の美術館等の保存修復の方法、哲学、施設的・人員的規模等を調査し、フリーア美術館側は我が国の最高レベルの修復技術(装こう)とその工房の実態、すなわち施設、用具、手法、人員等を調査し、相互の研究結果を共同討議した。3年度間の研究成果概要を以下箇条書きで示す。1)フリーア美術館付属保存修復施設をはじめ6美術館(ナショナルギャラリー、メトロポリタン美術館、ボストン美術館、ゲティー美術館、ロード・アイランド・スクール・オブデザイン付属美術館)の保存修復施設、及び3大学の保存修復教育課程(ニューヨーク大学保存修復センター、デェラウェア大学保存修復プログラム、ニューヨーク州立大学バッファロ-校)を調査した。2)美術館及び収蔵庫並びに付属の研究室、工房は、一定範囲の温湿度(フリーア美術館の場合は温度6870゚F、湿度5055%、ただし日本の美術品に対しては湿度65%で管理する等、その数値は美術館により若干変化の幅がある)にコントロールされる。我が国の修復は自然な環境下で行われるから、そのような点に経験度の関与が必要となる一つの理由が見いだされる。しかし、完全な人工管理環境下での修復が特質的な材料・技法を満足させるものであるか否かの解明は、今後の研究課題である。3)CAL(保存修復分析研究所)やGCI(ゲティー保存修復研究所)のような高度精密分析専門機関は我が国にも必要である。4)米国の美術館は保存修復施設並びに専門研究者を必備のものと考え、展示部門ときわめて密接な関係をもって管理運営し、コンサバタ-の権威が確立されている。その点での我が国の現状は、当事者の間での関心は高いが、配備としては皆無に近い。5)大学院の教育課程は科学な計測・分析修得を主としながら、同時に物に対する経験を重視する姿勢を基本としており、その点で本学の実技教育に共通するところがある。米国の保存修復高等教育機関のシステムを知り得たことは、本学で予定している保存修復分野の拡充計画立案に大変参考になった。6)保存修復に対する考え方は米国内においても研究者による異同があり、修復対象作品に良いと判断される方向で多少の現状変更を認める(従来の我が国の修理の考え方)立場と、現状維持を絶対視する立場とがある。現状維持は、将来さらに良い修復方法が発見された場合に備える、修復箇所の除去可能を前提とする考え方である。保存修復の理想的なあるべき姿の探求は、今後の重要な国際的な研究課題である。7)それは漆工芸等においてはとくに慎重に検討されるべき課題であり、彼らには漆工芸の基礎的知識不足が目立つ。そのような我が国固有の材料、技法面についての情報提供、技法指導などの面での積極的交流が今後とくに必要であろう。逆に建築分野は彼らが先進している。8)米国研究者は我が国の工房修復を実地に体験し、深く感銘した。それは装こう技術が脳手術のようだという称賛の言葉となって表れた。9)ミーティングにおける主要話題は、保存修復は現地で行われるべきであり、それを可能とする人材養成が必要である。保存修復教育には時間がかかることはやむを得ない、期間として6年位が目安となろう。科学教育は大学で行われるべきだが、日本画に限れば工房教育がよい、などであった。

我が国の修復は自然な環境下で行われるから、そのような点に経験度の関与が必要となる一つの理由が見いだされる。しかし、完全な人工管理環境下での修復が特質的な材料・技法を満足させるものであるか否かの解明は、今後の研究課題である。3)CAL(保存修復分析研究所)やGCI(ゲティー保存修復研究所)のような高度精密分析専門機関は我が国にも必要である。4)米国の美術館は保存修復施設並びに専門研究者を必備のものと考え、展示部門ときわめて密接な関係をもって管理運営し、コンサバタ-の権威が確立されている。その点での我が国の現状は、当事者の間での関心は高いが、配備としては皆無に近い。5)大学院の教育課程は科学な計測・分析修得を主としながら、同時に物に対する経験を重視する姿勢を基本としており、その点で本学の実技教育に共通するところがある。米国の保存修復高等教育機関のシステムを知り得たことは、本学で予定している保存修復分野の拡充計画立案に大変参考になった。6)保存修復に対する考え方は米国内においても研究者による異同があり、修復対象作品に良いと判断される方向で多少の現状変更を認める(従来の我が国の修理の考え方)立場と、現状維持を絶対視する立場とがある。現状維持は、将来さらに良い修復方法が発見された場合に備える、修復箇所の除去可能を前提とする考え方である。保存修復の理想的なあるべき姿の探求は、今後の重要な国際的な研究課題である。7)それは漆工芸等においてはとくに慎重に検討されるべき課題であり、彼らには漆工芸の基礎的知識不足が目立つ。そのような我が国固有の材料、技法面についての情報提供、技法指導などの面での積極的交流が今後とくに必要であろう。逆に建築分野は彼らが先進している。8)米国研究者は我が国の工房修復を実地に体験し、深く感銘した。それは装こう技術が脳手術のようだという称賛の言葉となって表れた。9)ミーティングにおける主要話題は、保存修復は現地で行われるべきであり、それを可能とする人材養成が必要である。保存修復教育には時間がかかることはやむを得ない、期間として6年位が目安となろう。科学教育は大学で行われるべきだが、日本画に限れば工房教育がよい、などであった。継続研究初年度に当たる本年度の研究は,米国における絵画作品の保存修復分野の現状調査が中心であった.すなわち,フリ-ア美術館付属第五保存修復施設及び二大学の大学院保存修復研究課程を調査し,米国の文化財保存修復分野の現状,ならびに保存修復専門家教育の方法・体制を理解することにつとめ,絵画作品一般(日本,東洋,西洋)の修復等に関わる科学的な研究体制と方法,及びそれを動かす組織の充実を知りえた.このような米国の科学的分析に支援される人工的にコントロ-ルされた環境下での修復実施は,日本の自然な環境下での経験主義による修復の伝統と大きな差異をなしている.
破骨細胞の骨破壊機能を選択的に阻害する微生物代謝産物の作用機構解析

申請者らは、臨床応用が可能な骨吸収抑制剤を得る目的で、破骨細胞の分化及び成熟破骨細胞の機能発現過程に作用する活性物質を微生物代謝産物中から探索し、デストラクシンが破骨細胞の分化と生存には影響を与えず、リング状の活性化細胞骨格を破壊し骨吸収を抑制すること、リベロマイシンが破骨細胞の先駆細胞、単核の前破骨細胞、不活性化破骨細胞に作用せず、活性化破骨細胞のみに作用しアポトーシスを誘導することを見出した。本研究では、両化合物の細胞レベルでの作用解析を行なうとともに、骨吸収促準モデル動物での効果を調べることにした。リベロマイシンのアポトーシス誘導活性は、活性化破骨細胞における酸性環境破壊によって阻害され、酸性培養条件で促進された。また、リベロマイシンの有するカルボキシル基のメチル化によりアポトーシス誘導活性は弱くなった。甲状腺・副甲状腺摘出(TPTX)ラットにおける副甲状腺ホルモン(PTH)投与による血中カルシウム上昇に対する効果を検討した。TPTXラットににPTHを投与すると骨吸収が促進され血中のカルシウム濃度は約7mg/dlから12mg/dlまで上昇する。このTPTXラットにリベロマイシンを投与(80mg/Kg)した結果、12時間後血中のカルシウム濃度は対照群より低いレベル(約6mg/dl)まで減少した。RMAの活性化破骨細胞に対する高い選択性は、RMAが、活性化破骨細胞の酸分泌による酸性環境下で細胞内へ取り込まれ易くなることに起因し、副作用の少ない新規骨吸収抑制剤として骨吸収促進が伴う骨疾患への臨床応用が期待される。デストラクシンについては、動物試験に必要な量を得るために生産株の大量生産条件および精製を検討した。デストラクシン生産株を60種類の組成の異なる培地に培養し、デストラクシンE生産量をHPLCにより検討した結果、数100mg/Lの生産を可能とする培養条件を見出し、約600mgのデストラクシンEを精製した。この大量精製デストラクシンEによってTPTXなどの骨吸収促進モデル動物での効果を検討することが可能となった。申請者らは、臨床応用可能な骨吸収抑制剤を得る目的で、破骨細胞の分化及び成熟破骨細胞の機能発現過程に作用する活性物質を微生物代謝産物中から探索し、デストラクシンとリベロマイシンが破骨細胞の分化や融合に作用せず、活性化破骨細胞のみに作用し、破骨細胞による骨吸収を抑制することを見出した。デストラクシンとリベロマイシンの作用の解析は、破骨細胞の活性化〔極性化〕や生存機構の解明に寄与すると同時に、副作用が少ない骨吸収抑制剤開発のための基礎的な知見を与えるものと期待される。本研究では、両化合物の細胞レベルでの作用解析を行ない、骨吸収抑制剤として開発の可能性を見極めることとともに、骨吸収促進モデル動物での効果を調べることにした。破骨細胞のアクチンリング形成を含む極性化を破壊するデストラクシンについては、極性化過程のシグナルに関わるリン酸化蛋白質に対する効果を検討した。リン酸化シグナルタンパク質に対する抗体を用いるウェスタン分析において、デストラクシン処理細胞でリン酸化蛋白質のレベルの変化は認められなかった。デストラクシンはリン酸化蛋白質形成以外の過程に作用すると考えられることから、標的分子同定のために固定化アフイニテイSGビーズの作成を試みている。

リベロマイシンについては、甲状腺・副甲状腺摘出(TPTX)ラットにおける副甲状腺ホルモン(Parathyroid Hormone)投与による血中カルシウム上昇に対する効果を検討した。TPTXラットにPTHを投与すると骨吸収が促進され血中のカルシウム濃度は約7mg/d1から12mg/dlまで上昇する。このTPTXラットにリベロマイシンを投与(80mg/Kg)した結果、12時間後血中のカルシウム濃度は対照群より低いレベル(約6mg/dl)まで減少した。今後、骨における破骨細胞や骨芽細胞の分布などを解析する必要があると思われる。申請者らは、臨床応用が可能な骨吸収抑制剤を得る目的で、破骨細胞の分化及び成熟破骨細胞の機能発現過程に作用する活性物質を微生物代謝産物中から探索し、デストラクシンとリベロマイシンが破骨細胞の分化や融合に作用せず、活性化破骨細胞のみに作用し、破骨細胞による骨吸収を抑制することを見出した。デストラクシンとリベロマイシンの作用の解析や動物における骨吸収抑制効果の検討は、副作用が少ない骨吸収抑制剤開発のための基礎的な知見を与えるものと期待される。本研究では、リベロマイシンについては、甲状腺・副甲状腺摘出(TPTX)ラットにおける副甲状腺ホルモン(Parathyroid Hormone)投与による血中カルシウム上昇に対する効果を検討し、デストラクシンについては、動物試験に必要な量を得るために生産株の大量生産条件および精製を検討した。TPTXラットにリベロマイシンを投与(40mg/Kg)した結果、5時間後血中のカルシウム濃度は対照群より低いレベル(6mg/dl以下)まで減少したが、その12時間後はコントロール群のレベル(約10mg/dl近く)まで上昇した。リベロマイシン80mg/Kg投与では18時間後まで低いカルシウムレベル(約6-7mg/dl)が維持されたが、その24時間後はコントロール群のレベル声で上昇した。リベロマイシン投与動物骨における破骨細胞や骨芽細胞の分布などを解析した結果、破骨細胞数だけでなく骨芽細胞数も減少した。これらの結果から、リベロマイシンは短時間で骨吸収を抑制するが、その効果を維持するためには投与法の更なる検討が必要であると思われる。デストラクシン生産株を60種類の組成の異なる培地に培養し、デストラクシン生産量をHPLCにより検討した結果、数100mg/Lの生産を可能とする培養条件を見出し、現在精製を進めている。この大量精製デストラクシンによってTPTXなどの骨吸収促進モデル動物での効果を検討することが可能となった。
予期せぬ一時的看護師不足への対応を考慮したナース・スケジューリングシステム

本研究課題では、24時間体制の病院で働く看護師の勤務表作成問題を対象に、骨折時やインフルエンザ罹患時のように複数日にわたって業務に従事できない看護師が急に発生し勤務可能な看護師の数が一時的に通常より少ない状況になった場合の勤務割当調整を迅速に行うための動的スケジューリングアルゴリズムを提案した。また、毎月の勤務表を作成する静的スケジューリングアルゴリズムと提案アルゴリズムの連携を考慮した実用的なナース・スケジューリングシステムの基礎を構築した。本研究の目的は、看護師一人一人が家庭環境に配慮しながら無理なく働くことができ、かつ患者に質の高い看護を常時提供できる良好な看護師勤務表を自動作成するためのシステムを構築することである。平成22年度は、(1)種々の制約条件を考慮して次月以降の月間勤務表を作成する静的スケジューリング法の性能評価,ならびに(2)欠勤発生時の勤務割当変更のための動的スケジューリング法の改善に取り組んだ。(1)については、平成1921年度科学研究費補助金(基盤研究(C))「急な勤務変更への対応を考慮したナース・スケジューリングシステム」で開発したヒューリスティック解法の性能を,最適化ソルバーによって等価な数理計画問題を解いた結果との比較により検証した。具体的には、まず、ナース・スケジューリング問題を辞書式最小化目的関数をもつ目標計画問題として定式化した。これを最適化ソルバーCPLEX12.2を使って解き、得られた勤務表とヒューリスティック解法で得られた勤務表を比較した。その結果、いずれの方法でも絶対制約条件をすべて満たした実行可能な勤務表が得られたが、目標制約条件違反の程度は最適化ソルバーによる勤務表のほうが全体に小さく、ヒューリスティック解法には解の質に関して改善の余地があることが判明した。一方、計算時間に関しては、ヒューリスティック解法が約5秒であったのに対し、同一計算環境の下で最適化ソルバーでは58時間であった。(2)については、複数日の連続欠勤への拡大適用を念頭において、1日限りの欠勤への対応策として提案した再帰的アルゴリズムを、その勤務割当変更過程を探索木に記憶し,分枝限定法と同様の考え方でより良い勤務割当変更案を探索できるように改善した。最大再帰レベルを5に制限したこのアルゴリズムによれば、計算時間を大幅に増加させることなく勤務割当変更件数がより少ない実行可能な勤務表を作成できた。本研究の目的は、看護師一人一人が家庭環境に配慮しながら無理なく働くことができ、かつ質の高い看護を常時提供できる体制を確保できる良好な勤務表を自動作成するためのシステムを構築することである。平成23年度はおもに、(1)前年度の研究によって問題点が明らかになった「ヒューリスティック・ルールに基づく静的スケジューリング法」の改良と、(2)1日限りの欠勤を想定して開発した再帰的代替勤務者探索アルゴリズムの複数日連続欠勤対応への拡張に取り組んだ。(1)のヒューリスティック・ルールに基づく静的ナース・スケジューリング法の改良については、この方法による解と、同じ看護師勤務表作成問題を整数計画問題として定式化して最適化ソルバー(IBM ILOG CPLEX12.2)で解いて得られた最適解を比較・分析し、ヒューリスティック・ルールの改訂とその優先順位の変更、感度分析に基づくパラメータの調整などを行った。その結果、改良前と比べて目標制約条件違反の少ない勤務表が作成できるようになった。また、改良後の勤務表は、欠勤を1日限りに限定した場合には、勤務表修正(動的スケジューリング)が少ない勤務割当変更で可能という意味で改良前よりも頑健なものであることも確認できた。この成果の一部は、2011年8月に開催された国際会議で発表した。(2)の動的スケジューリングのための再帰的代替勤務者探索アルゴリズムの拡張については、すでに有効性が示されているこのアルゴリズムの基本構造を維持しつつ、代替勤務者の選定ルールを修正し1週間までの連続欠勤にほぼ対応可能なアルゴリズムを構築した。しかし、絶対制約条件をすべて満たした実行可能な修正勤務表が作成できないケースがまだいくつか見られることから、その原因の分析とアルゴリズムの改良に引き続き取り組んでいく必要がある。平成24年度は、種々の制約条件を考慮して良好な月間勤務表を作成する静的スケジューリング機能だけでなく、骨折時やインフルエンザ罹患時のように複数日にわたって業務に従事できない看護師が急に発生し、勤務可能な看護師数が一時的に通常より少ない状況になった場合の勤務割当調整を迅速に行うことができる動的スケジューリング機能も兼ね備えたナース・スケジューリングシステムの開発に取り組んだ。まず、一時的看護師不足に対応するための動的スケジューリングの難易度が静的スケジューリングで作成される勤務表の質に大きく依存することを明らかにし、動的スケジューリング段階での対応を容易にするために静的スケジューリング段階で避けるべき勤務割当を導出した。

この知見を昨年度までに開発したアルゴリズムに組み込み、「ヒューリスティック・ルールに基づく静的スケジューリングシステム」を構築した。日本の3交代制勤務の病院を想定したモデルを対象に数値実験を行い、提案システムによれば欠勤発生に伴う看護師不足に対応不可能なケースを従来法よりも少なく抑えた勤務表を作成できることを明らかにした。また、動的スケジューリングに関しては、1日限りの欠勤に対応することを前提として開発した再帰的代替勤務者探索アルゴリズムを複数日連続欠勤に対応可能なものへと拡張した。連鎖的な勤務割当変更を回避するための勤務割当修正日選定ルールを提案し、これを組み込んだ提案アルゴリズムにより2日から5日程度の連続欠勤発生時においても勤務割当変更の少ない対応策を提示できることを数値実験により示した。一時的看護師不足に対応するための動的スケジューリング法は、静的スケジューリングで作成される勤務表の質を考慮して検討を進める必要があるが、利用予定の静的スケジューリング法に改良の余地があることが研究の過程で判明し、その対応に予想以上に時間を要したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は当初の計画外の検討事項が発生したため予定より若干遅れが生じたが、静的スケジューリング法を改良できたことにより、本研究課題の主目的である一時的看護師不足に対応するための動的スケジューリング法の開発を進めるためのより良い土台を確立できた。研究計画を変更する必要はなく、今後は動的スケジューリング法の開発に注力し、そのアルゴリズムを確定したうえで、静的/動的スケジューリングシステムを統合した実用的なナース・スケジューリングシステムの完成をめざす。
mRNAの塩基配列に基づく陸上植物の起源と進化に関する研究

ホウライツノゴケ(Anthoceros Formosae)の全RNAをCTAB法により調製し、ランダムプライムヘキサマーおよびリバーストランスクリプターゼを用いてファーストストランドcDNAを合成した。このcDNAを鋳型として、rbcLに特異的なプライマーセットを用いて、PCRを行いcDNAを増幅した。これをpUCベクターにつなぎ、クローニングした。得られたクローンからプラスミドを調製して、その塩基配列をジデオキシ法で決定した。この配列とゲノムDNAの配列を比較することにより、20か所でRNAエディティングが起こっていることを見つけた。このエディティングはこれまで他の葉緑体で見つかっていたCからUへの変換だけでなく、UからCへの変換も含んでいた。このエディティングの発見は、コケ植物で初めてのことで、原始的な陸上植物ほどより高頻度でエディティングが起こっている可能性をしめしたので、論文に発表した。また、この研究で得られた配列と他の葉緑体遺伝子の比較により、他のツノゴケや小葉類でのエディティングが予言できるので、論文を準備している。同様な方法で、atpB転写物の塩基配列を決定して、28か所のエディティングを見つけた。この結果はホウライツノゴケの葉緑体では、ほとんどの転写物でエディティングが起こっている可能性を示しているので、発表するための論文を準備中である。同様な方法でシャジクモのニテラからRNAを調製し、cDNAを作り、クローニングして、その塩基配列を解読している。
抗酸菌感染症の発症・進展における抑制性サイトカインの意義に関する研究

M.avium complex(MAC)感染マウスでの感染中期以降の菌の再増殖におけるIL-10やTGF-βなどの抑制性サイトカイン(CK)の関わりを知る目的で,感染マウス臓器での諸種CKの組織レベルの推移について検討したところ,(1)肺および脾内TNF-α,IL-10,IFN-γは感染中期(24週)をピークに臓器内CFUの一過性の減少と並行した形で増加し以後速やかに低下すること,(2)TGF-βは脾内ではIL-10よりやや遅れて増加し感染8週後でも高値を示すこと,(3)これらCKの組織内レベルの増加はrifamycinによる化学療法により抑制されること,さらに,培養マクロファージ(Mφ)による上記CK産生動態についての検討では,(4)MAC感染腹腔Mφでは培養13日目にTNF-αとIL-10産生の増強が、培養714日目にかけてはTGF-βの産生増強がみられること,(5)MAC感染脾Mφでは培養13日でのTNF-α,IL-6およびIL-10産生の増強が認められるが,TGF-βの産生は低レベルに留まること,(6)MAC感染Mφでは培養26時間にTNF-α,TGF-β,IL-10のmRNA発現の一過性の増強が認められることなどが分かった。また,MAC感染で誘導される免疫抑制Mφについての検討では,このMφのin vivoでの誘導にはTNF-α,IL-1,IFN-γTが,またそのサブレッサー活性発現にはTNF-αやIFN-γなどのCKがメディエーターとして重要であり,これらがMφに作用して標的T細胞に働く種々のエフェクター分子(活性窒素酸化物,リン脂質,TGF-βなど)の産生を誘導することが分かった。次にMAC感染Mφでの細胞間接着分子ICAM-1の発現動態についてみたところ,(1)ICAM-1発現はTNF-αの作用により培養13日目をピークとして一過性に増強し以後速やかに定常レベルに復すること,(2)抗IL-10抗体による中和によっては3日目以降のICAM-1発現のdown-regulationの軽度の抑制がみられるに過ぎないこと,(3)TGF-βの添加により培養早期のICAM-1発現が有意に阻害されるのに対して,培養3日以降のphaseでのICAM-1発現のdown-regulationは抗TGF-β抗体添加により部分的にblockされることなどが明らかになった。以上の成績はMAC感染の進展における抑制性CKの果たす役割の重要性を強く示唆している。

代表的な非定型抗酸菌であるMycobacterium avium complex(MAC)による感染マウスでの感染24週以降の感染菌の再増殖の機作について,マクロファージ(Mφ)不活化サイトカイン(CK)であるIL-10及びTGF-β並びに感染23週に誘導される抑制性Mφとの関わりの観点から検討した.感染マウスの臓器内での各種CKの蛋白質レベルの推移をELISA法で検討したところ,(1)肺及び脾内TNF-α,IL-10,IFN-γは感染後24週をピークに臓器内CFUの一過性の減少と並行した形で増加し以後速やかに低下すること,(2)TGF-βは肺内レベルでは同様であるが,脾内ではIL-10より遅れて増加し感染8週後でも高値を示すこと,(3)IL-6は検出限界以下に推移すること,(4)これらCKの組織内レベルの増加はrifamycinによる化学療法により有意に抑制されることなどが明らかになった.次に培養腹腔及び脾Mφによる上記CK産生動態についてのELISA法による検討により,(1)MAC感染腹腔Mφでは培養13日にTNF-α,IL-10産生の増強が,培養714日にかけてはTGF-β産生の増強がみられること,(2)MAC感染脾Mφでは培養13日でのIL-6及びIL-10産生の増強が認められるがTGF-βの産生は低レベルに留まること,並びにTNF-αは主に細胞膜結合型として産生されること,(3)MAC感染脾細胞ではTNF-α,IL-6,IL-10,IFN-γ産生の増強が著しいことがなどが明らかになって来ているが,IL-10についてはその産生誘導能はSmT集落株(強毒株)よりもむしろSmD集落株(弱毒株)の方が強く,特にビルレンスとの相関は認められていない.更にMAC感染で脾細胞中に誘導されるサプレッサーMφについては抗CK単クロン抗体を用いての中和実験により,このMφのin vivoでの誘導にはTNF-α,IL-1,IFN-γが,またターゲットT細胞のConA応答能の抑制にはTNF-α,TGF-β及びIFN-γがメディエーターとして働いていることなども明らかになって来ている.以上の成績はMAC感染におけるMφ賦活化CKあるいは抑制性Mφの果たす役割の重要性を強く示唆するものであるが,現在mRNAレベルでの検討を進めているところである.細胞間接着分子であるICAM-1は,マクロファージ(Mφ)などの抗原提示細胞(APC)に表現されており,これらAPCからT細胞への抗原シグナルの伝達に重要な役割を演じている.最近,L型らい患者の皮膚病変部のkeratinocyteはICAM-1発現を欠くことが報告され,抗酸菌症での宿主感染抵抗性におけるICAM-1の関わりが注目されている.そこでMycobacterium avium complx(MAC)感染培養MφのICAM-1発現の動態について,種々のサイトカイン(CK)による制御との関連からELISA法,flowcytometryならびにRT-PCRなどの方法で検討した.その結果,MAC感染MφのICAM-1発現は培養13日目をピークとして一過性に増強し,以後速やかに定常レベルに復することが分かった.また別の実験により培養3日目以降にみられるICAM-1発現のdown-regulationについては,培養中のnutrient depletionによるものでも,あるいは添加血清中の何らかの成分によるものでもないことが確かめられた.次にCKの関わりについてみたところ,(1)TNF-αは非感染MφのICAM-1発現を有意に増強するが,MAC感染MφのICAM-1発現に対しては特に影響を及ぼさないこと,(2)抗IL-10抗体による中和によっては3日目以降のICAM-1発現のdown-regula-tionの軽度な抑制がみられるに過ぎないこと,
オープンイノベーション時代の組織デザインと企業パフォーマンス

本研究では企業レベルのオープン・イノベーション政策および研究開発指針,経営者の指導力を企業レベルでの技術政策とし,これらの政策が企業の様々な組織的経路を伝わって研究所のパフォーマンスにどのような影響を与えるのかを調査した.結果は企業レベルのオープン・イノベーション政策は研究所における研究開発パフォーマンスにプラスの効果があることが判明した.他の2つの要因については単独では効果がないものの,交互作用効果については一部プラスの効果があることが判明した.本研究では企業レベルのオープン・イノベーション政策および研究開発指針,経営者の指導力を企業レベルでの技術政策とし,これらの政策が企業の様々な組織的経路を伝わって研究所のパフォーマンスにどのような影響を与えるのかを調査した.結果は企業レベルのオープン・イノベーション政策は研究所における研究開発パフォーマンスにプラスの効果があることが判明した.他の2つの要因については単独では効果がないものの,交互作用効果については一部プラスの効果があることが判明した.プレアンケート調査後にその結果を分析し、本アンケート調査を大量サンプルのもとで実施する予定であったが、企業インタビュー調査および12月に行った国際学会発表の指摘事項として、平成22年度のデータはリーマン・ショック後の影響が依然として残っており、データとしては異常値が出る可能性が高いことが判明した。そのためプレアンケート調査の実施時期を次年度にずらす対応を行うこととし、繰越承認申請を行うため、申請書を事務局に提出していた。しかしながら、大学事務局の手続きの不備により申請書の提出が行われず、繰越承認申請を行うことができなかった。当年度中に当初の研究計画を完了することはできなかったが、平成23年度の研究計画の中で平成22年度に行う予定であった研究計画を併せて遂行し、研究計画を縮小することで一応の対応は可能と判断している。なお、研究分担者については文献調査等を実施し、その実績について2010年12月に口頭発表した。また、過去の研究と新たな文献調査の結果を踏まえて2011年2月には「研究技術計画学会」の特集号において論文を発表している本研究は組織の境界の決定要因として重要な変数である全社戦略を明示的に組み入れた仮説に対してアンケートにより統計的に実証分析を行うものである.具体的には,オープン・イノベーションや戦略的提携,M&Aの活用度,垂直統合度の見直しの有無,外部人材の招聘による経営資源の補完の有無などを新たな戦略変数として扱った上で,改めて組織デザイン論の再検討をねらっている.平成23年度はアンケート調査票の作成および企業への送付,アンケートの回収と記述統計の分析を行った.より具体的には以下のとおりである.2011年7月8月にかけて東京証券取引所第1部・2部上場2,098社に対してアンケート用紙を送付した.アンケート内容には当初の計画どおり組織の境界(内製・外注)の決定要因に関する質問を盛り込んだ.なお,東北地方太平洋沖地震(通称東日本大震災)の発生とその後の企業のサプライチェーンの混乱を勘案し,大地震への事前の対応策や同震災時に事前の対応策が生かされたかどうか,将来的に組織の境界を決定するに際して震災リスクをどの程度織り込むのかについても追加で質問を行った.これらの質問は比較的発生するリスクが小さいものの,いったん生じると多大なコストが伴う事象に対して企業経営がどの程度影響を受けるのか,対応策が実際に役立つのかについても実証研究を試みようとするものである.このような実証研究は地震や原発災害が生じた日本特有の問題であるものの,世界的に自然災害やテロのリスクが存在するため,実用的な知識を得られる可能性が高いため盛り込むこととした.しかしながら,同アンケートの回収率は震災後の計画停電実施前後に当たったため回答数が127社と少なかった(回収率6%).このため別予算(横浜市立大学指定寄付)を用いて製造業に特化して同じアンケートを2012年2月3月にかけて再度実施した。同アンケートは計画停電実施に伴う社内の多忙時期を外したため回答数が60社を上回り,回収率も全体で9%,製造業のみでは10%を超えることができた.このため当初の計画通りに研究が進まない場合のコンティンジェンシー・プランは実施せずに済むこととなった.現在,収集したデータの統計分析を実施しており,平成24年度中の研究発表と論文投稿を実施する方向で作業を進めている.2011年度までに東京証券取引所1部・2部上場企業全社(2,098社)に対してに対して東日本大震災(2011年3月)前の過去3年間における企業の研究開発状況についてアンケート調査を実施した.しかしながら,東日本大震災後の影響に伴いアンケートの回収が127社にとどまったことから,2012年度に追加アンケートを実施した.この結果,回答数は241社となった.特に鉱業・建設・製造業・情報通信産業といった研究開発が重要な産業については回収率が18.4%となり,サンプル数において十分妥当性を有する水準にまで増加した.これらのアンケートデータと公開されている特許データを組み合わせることにより統計分析を行ったところ,企業レベルのオープン化戦略については研究所の研究開発成果にプラスの影響を与えることが判明した.また,研究所レベルのオープン化戦略は単独では効果がないものの,企業レベルのオープン化戦略と組み合わせることで初めて研究開発成果にプラスの影響を与えることが判明した.さらに,研究開発プロセス毎にオープン化戦略の影響を分析したところ,川上工程(研究)ほどプラスの影響をあたえるものの,川下工程(開発)についてはプラスの影響を観察することができなかった.これらの分析結果について2013年6月にAssociation of Japanese Business Studiesの国際会議(イスタンブール)にて発表予定である.

また,過去の研究成果も踏まえてオープン・イノベーション戦略に関する研究書『オープン化戦略』(有斐閣)の刊行が予定されており,小職は第14章『経営政策』を担当し,既に編集作業に入っている(なお,刊行予定は2012年12月であったものの,編集作業の遅れに伴い発刊時期は未定となっている).上述のとおりアンケート調査を実施し,上場企業約190社より回答を得た.震災の影響により7月に実施したアンケートについては回収率が6%台と低迷したため,別予算により同じアンケートを2月に実施したところサンプル数を十分に集めることができた.このため研究計画における当初予定のとおりデータ収集を平成23年度中に終えることができた.24年度が最終年度であるため、記入しない。既に十分なサンプルを確保することができたため,残りの作業としては研究発表および研究論文の投稿のみとなる.現在,統計分析および論文執筆を共同研究者を含め実施しているところである.このため研究計画の変更等について特段の予定はない.24年度が最終年度であるため、記入しない。
被服設計の体系化のための材料学的基礎研究

衣服設計の最終評価として、温熱的快適性・保健衛生的特性・快適な触感・運動機能性・衣服のシルエットや外観の美しさ・衣服の形体保持性・性能耐久性などに焦点を絞り、これらの設計要因に関して被服材料学的視点からの基礎的研究を行い、以下に示すように、被服設計の体系化のための多くの的確な指針が得られた。1.被服の温熱的快適性に及ぼす布の熱・水分・空気の移動特性の影響について着用模擬試験により解析を行い被服設計要因を明らかにした。被服材料としての各種繊維集合体の熱輸送特性における輻射の寄与を明らかにし、また絹/綿重ね着方の違いと衣服の熱水分移動現象の関わりについて具体的な知見を得た。2.被服の快適な触感・運動機能性の評価をストッキング類・スポ-ツウェア等について行い、布の表面特性・基本力学特性を用いたこれらの性能の客観的な評価法を提案し、被服設計へのフィ-ドバックを可能にした。3.布物性に基づく被服デザインのコンピュ-タ化を、下半身を包む衣服の代表であるスカ-トについて実現した。さらに仕立て上がった衣服の外観・形態の美しさと布物性の関連づけを行い適切な仕立て映え予測法を導いた。被服の型くずれに関わる自重伸びの要因とその予測法、スカ-トの揺動性について具体的な知見を得た。4.被服縫製に関する基礎的研究として、縫い縮み・シ-ムパッカリングに及ぼす布物性の影響や、不織布片面接着芯地の冷却条件が剥離強さに及ぼす影響についても明らかにした。5.被服設計の要素としての被服の形態保持性・初期性能の耐久性を布の力学特性から予測する方法を提案した。6.次世代の被服材料としての高弾性率ー高強力繊維の被服材料への応用に関する研究により、繊維から糸・布・被服への一貫した被服設計ル-トを提案した。被服設計の最終評価として温熱快適性・衣服のシルエットや形態特性運動機能性・性能耐久性などに焦点を絞り、これらの被服設計要因について被服材料学的視点からの基礎研究を行い、以下の結果を得た。1.被服内環境設定のための被服材料の基本熱特性の評価のために、各種繊維集合体の熱輸送特性と輻射による輸送の寄与を調べた。また肌に密着して着用される被服材料の水分熱移動特性を解明する基礎として、ストッキング類の着用性能について調べた。衣服素材の一対比較法を検討するために、上下左右を各々組替えられる衣服を製作し、これらの衣服着用時の衣内微気候を計測し、皮下血流への影響を検討した。2.ギャザースカートのシルエットの特徴を表す5つの寸法を選定し、これと布の物性との関係を調べ、布物性値を入力して出来上がるスカートのシルエットを抽出するプログラムを作成した。またスカート状物体の自重伸びを測定するために、既存のシルエット測定装置用の自重伸び測定機構を試作した。さらに歩行動作を再現できる人台揺動装置を試作し、布の物性とフレアスカートの揺動性との関係を調べた。3.被服縫製に関する基礎研究として、同一の糸で織密度を規則的に変化させた試料の織縮み率を測定し、織縮み率はたて糸方向が大きく、織密度の減少に伴い増加することを捉えた。また不織布片面接着芯地の接着条件がはく離強さ・曲げ特性に及ぼす影響を検討した結果、あるバキューム条件によってはく離強さと曲げ剛性の最大値が得られた。

4.着用衣服における張力測定装置に改良を加え、電磁オシログラフとパーソナルコンピュータを使った遠隔計測ならびに同時多点計測システムを完成させ、着衣状態での衣服材料に加わる張力測定を可能にした。5.衣服着用による布の性能劣化を着用試験と模擬試験により評価し、風合い耐久性と布の伸び特性・せん断ヒステリシスとの関係を捉えた。昭和63年度に得られた成果を総合して、当該年度では被服設計の設計目標の設定、その目標に対する設計理論・設計根拠の明確化をはかり、設計理論の妥当性の検証を行った。さらに被服設計の具体的事例として、被服デザイン・縫製加工工程の設計・制御のための被服材料学的視点からの基礎的研究を下記のように行って、一応この総合研究をまとめ、被服設計の体系化のための被服材料学的見地からの試案を整えた。1.被服材料の性能の客観的評価法を応用して、被服設計ならびに被服生産工程設計・制御システムを提案し、その妥当性を紳士ス-ツについて確かめた。また布物性に基づく被服デザインのコンピュ-タ化を、下半身を包む衣服のなかでも最も単純な形態のスカ-トについて実現した。2.被服の温熱的快適性に及ぼす布の熱・水分・空気の移動特性の影響について着用模擬試験により解析を行い被服設計要因を明らかにした。絹/綿重ね着方法と衣服の熱水分移動現象の関わりについて具体的な知見を得た。3.布の表面特性・基本力学特性を用いて被服の快適な触感・運動機能性の評価を行い、ストッキング類・スポ-ツウエア等の客観的な評価法を提案し、被服設計へのフィ-ドバックを可能にした。4.被服縫製に関する基礎的研究として、縫い縮み・シ-ムパッカリングに及ぼす布物性の影響や、不織布片面接着芯地の冷却条件が剥離強さに及ぼす影響について明らかにした。5.被服設計の要素としての衣服の形態保持性・初期性能の耐久性を布の力学特性から予測する方法を提案した。6.次世代の被服材料としての高弾性率-高強力繊維の被服材料への応用に関する研究により、繊維から糸・布・被服への一貫した被服設計ル-トを提案した。
下顎片側遊離端義歯の最後方歯の近遠心径が咀嚼混合能力に及ぼす影響

I.目的本研究では咀嚼機能の観点からみた片側性遊離端義歯の人工歯部歯列の近遠心径についての臨床的示唆を得ることを目的としている.初年度は実験的に下顎の片側性遊離端義歯を対象にして人工歯部歯列の近遠心径を変化させた時にこれが咀嚼の混合能力に及ぼす影響を検討し第二大臼歯を半歯に短縮しても咀嚼の混合能力は低下しないことを明らかにした.そこで平成15年度は,上顎の片側遊離端欠損の症例で検討を行った.II.方法被験者は上顎第一、第二大臼歯の遊離端欠損を有しかつ対合には天然歯もしくは固定性の補綴装置が装着されている患者8名(男性2名,女性4名,平均年齢61.5歳)を選択した.実験義歯は片側性の設計で白金加金を用いてワンピースキャストで製作した.上顎第二小臼歯に近心レストとバックアクションクラスプ,上顎犬歯および第一小臼歯にエンブレジャーフックを設置した.人工歯部歯列の頬舌径は顎堤頂を中心軸として幅を7mmとし,光重合レジンを用いて口腔内で直接製作した.人工歯部歯列の近遠心径は以下の3種類に変化させた.Aは欠損部に隣接する上顎第二小臼歯の遠心面から対合の下顎第二大臼歯の遠心面(平均18.2mm)までとした.順次近遠心径を13,9mmとし,それぞれB, Cとした.咀嚼機能の評価は当教室で開発した混合能力試験で行い,被験試料を義歯装着側で10回咀嚼させ混合値(MAI)を算出した.3回試行しその平均値を各歯列の代表値とした.各歯列間の比較はTukey法により有意水準5%で行った.III.結果とまとめ歯列の近遠心径がAとBの間には,混合値に有意な差は認められなかったが,AとCおよびBとCの間には有意差が認められた.この結果から,人工歯部歯列の近遠心径を13mmより短くなると混合能力が減少すると考えられた.このことから,下顎と同様に上顎の片側性遊離端義歯においても第二大臼歯を半歯に短縮しても咀嚼機能が低下しないことが示唆された.I.目的本研究では咀嚼機能の観点からみた片側性遊離端義歯の人工歯部歯列の近遠心径についての臨床的示唆を得ることを目的としている.初年度は実験的に下顎片側性遊離端義歯を対象にして人工歯部歯列の近遠心径を変化させた時にこれが咀嚼の混合能力に及ぼす影響を検討した.II.方法被験者は下顎第一,第二大臼歯の遊離端欠損を有しかつ対合には天然歯もしくは固定性の補綴装置が装着されている患者6名(男性2名,女性4名,平均年齢61.5歳)を選択した.実験義歯は片側性の設計で白金加金を用いてワンピースキャストで製作した.下顎第二小臼歯に近心レストとバックアクションクラスプ,下顎犬歯および第一小臼歯にエンブレジャーフックを設置した.人工歯部歯列の頬舌径は顎堤頂を中心軸として幅を7mmとし,光重合レジンを用いて口腔内で直接製作した.人工歯部歯列の近遠心径は以下の4種類(AD)に変化させた.Aは欠損部に隣接する下顎第二小臼歯の遠心面から対合の上顎第二大臼歯の遠心面(平均22.0mm)までとした.順次近遠心径を15,10,5mmとし,それぞれB,C,Dとした.咀嚼機能の評価は当教室で開発した混合能力試験で行い,被験試料を義歯装着側で10回咀嚼させ混合値(MAI)を算出した.3回試行しその平均値を各歯列の代表値とした.各歯列間の比較はTukey法により有意水準5%で行った.III.結果とまとめ歯列の近遠心径がAとBの間には,混合値に有意な差は認められなかったが,AとCおよびAとDの間には有意差が認められた.この結果から,人工歯部歯列の近遠心径を15mmより短くなると混合能力が減少すると考えられる.このことから,下顎の片側性遊離端義歯において人工歯の近遠心的配列を第二大臼歯の近心の半歯分までに留めて設定しても咀嚼機能の回復が得られることが示唆される.I.目的本研究では咀嚼機能の観点からみた片側性遊離端義歯の人工歯部歯列の近遠心径についての臨床的示唆を得ることを目的としている.初年度は実験的に下顎の片側性遊離端義歯を対象にして人工歯部歯列の近遠心径を変化させた時にこれが咀嚼の混合能力に及ぼす影響を検討し第二大臼歯を半歯に短縮しても咀嚼の混合能力は低下しないことを明らかにした.