hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深海環境における貧栄養性好圧菌の実態を探る

本研究は、バッチ式でしか微生物の培養することができなかった高圧培養において、高圧連続培養装置を開発し、より自然な環境を再現した状態での培養を可能にすることで、ほとんど認識できていない好圧性の貧栄養性菌や独立栄養性菌の存在を明らかにする。そこで連続培養式の高圧容器を開発し、培養が困難であるが故に知見の少なかった好圧性菌の多様性を明らかにすることを目的とする。平成30年度は装置の正常可動に努めた。これまでのところ、配管の継手やバルブからの水漏れが発生したため、連続的に培地を交換しながらの培養ができなかった。そのためできるだけ配管継手の数を減らし、パッキング素材の検討を行った。培地のガス成分調整を行っていたファーメンターについては酸素濃度調整が確認出来たためこれを用いる事とした。ターゲットとする微生物は深海での炭酸固定に大きな主要な役割を持っている亜硝酸酸化菌とした。Pachiadakiらによると、亜硝酸酸化菌はアミノ酸、尿素、シアン酸を利用するとの報告から、人工海水にこれら物質を極低濃度添加した。サンプルは亜硝酸酸化菌が優勢となる5,000 m以深のサンプルを用いる事とした。本サンプルは2016年と2017年に採取した伊豆小笠原海溝でCTD採水器を用いて採取した。装置の圧力についてはこれまでの試験運転で35MPaでの運転が安定しているため、本圧力付近で実験を行うこととする。所属機関の業務増加等の事情により、深海サンプルを用いた培養実験に着手出来ていないため、遅れていると判断する。装置について水漏れなどが発生し、不安定な状況ではあるが、替えのパーツを準備することによりできる限り安定した培養できるよう努める。実サンプルを用いての培養を行い、培養途中の培養液を抽出するし化学分析を行う。その結果に基づいて微生物の増殖を確認する。微生物種の確認の為、DNAおよびRNAを抽出し、PCRにより16S rRNA遺伝子の増幅後、クローン化を行うことで塩基配列を得る。得られた配列は系統解析ソフトARBを用いて解析を行い、構成種を明らかにする。もし、増殖した微生物の多様度が高かった場合、次世代シーケンサーを用いて解析を行い統計学的検討も行う。本研究は、連続式の高圧培養器を開発し、培養が困難であるが故に知見の少なかった好圧菌の多様性を明らかにすることを目的とした。初年度は本研究の要となる高圧連続培養装置の開発を行った。高圧連続培養容器は内径105 mm×高さ120 mmのステンレスを材質として作製した。内部には培養液と細菌を隔てる為の透析膜を取り付けられるよう細工を行った。高圧連続培養容器は微生物の培養温度を一定に保つため、低温恒温庫内に設置した。加圧するためのポンプは最大吐出圧力が50MPaの日本精密科学社製の無脈流プランジャーポンプを用いた。プランジャーポンプは構造上、滅菌すること不可能であるため、プランジャーポンプを経由するとラボ内に生息している微生物がコンタミネーションする可能性が考えられる。このため、プランジャーポンプと高圧連続培養容器の間に滅菌を目的としたヒーター設置した。また、高圧連続培養容器の前後に、目的圧力以上になると培養液が抜ける背圧弁を設置した。この条件下で予備実験を行った結果、目的である最大圧力の50 MPaまでの加圧に成功した。高圧培養に用いるサンプルは伊豆・小笠原海溝にてCTD採水器を用いて行われた航海に参加し、深度約9000 mから表層までの海水を段階的に得る事ができた。得られた海水サンプルは船上にて保存処理を行い冷蔵及び超低温庫で保存した。今後は培地を海水成分に変更し装置の安定性の確認を行い、得られたサンプルを用いて好圧菌の培養条件を模索する。本研究の大きな流れとしては、1)高圧連続培養装置の開発、2)集積培養による貧(独立)栄養性好圧菌の多様性解析、3)貧(独立)栄養性好圧菌分離の試みの特定の3点である。初年度としては、培養装置の開発から培養条件の検討を行う予定であったが、メインの高圧培養容器の開発に時間がかかり、培養条件の条件検討まで至っていない。以上の事からやや遅れていると考えられる。平成29年度は初年度に製作した高圧連続培養装置について超純水を用いた2週間以上の通水試験を行い、その後実サンプルを用いた連続培養を行う事を予定した。結果として、超純水を用いた通水試験で2,3日を経過したぐらいから、配管の継手部分や培養装置本体からの水漏れが発生した。そのため、継手部分のシーリングやパッキン素材の見直しを行った。また、使用している高圧プランジャーポンプには異常発生時の停止機能が無く、漏水してもそのまま送液を継続してしまった。そのため漏水検知器を導入し、漏水時の装置停止機能を追加した。これらの処置により35MPaで2週間程運転を行ったが、水漏れの発生もなく順調に装置は稼働した。

一方、海洋表層の溶存酸素濃度と比べて深海環境の溶存酸素濃度は低い事から、供給する培地の酸素濃度の調整が必要となると判断した。そのため、既存のファーメンターにDOセンサーを取り付ける事で一定の酸素濃度を供給が可能となる事から、培地の供給にはファーメンターを用いる事とした。高圧連続培養装置の漏水トラブル対応や所属機関の業務増加等の事情により、平成29年度に着手する予定であった深海サンプルを用いた培養実験に着手出来ていないため、遅れていると判断する。本研究は、バッチ式でしか微生物の培養することができなかった高圧培養において、高圧連続培養装置を開発し、より自然な環境を再現した状態での培養を可能にすることで、ほとんど認識できていない好圧性の貧栄養性菌や独立栄養性菌の存在を明らかにする。そこで連続培養式の高圧容器を開発し、培養が困難であるが故に知見の少なかった好圧性菌の多様性を明らかにすることを目的とする。平成30年度は装置の正常可動に努めた。これまでのところ、配管の継手やバルブからの水漏れが発生したため、連続的に培地を交換しながらの培養ができなかった。そのためできるだけ配管継手の数を減らし、パッキング素材の検討を行った。培地のガス成分調整を行っていたファーメンターについては酸素濃度調整が確認出来たためこれを用いる事とした。ターゲットとする微生物は深海での炭酸固定に大きな主要な役割を持っている亜硝酸酸化菌とした。Pachiadakiらによると、亜硝酸酸化菌はアミノ酸、尿素、シアン酸を利用するとの報告から、人工海水にこれら物質を極低濃度添加した。サンプルは亜硝酸酸化菌が優勢となる5,000 m以深のサンプルを用いる事とした。本サンプルは2016年と2017年に採取した伊豆小笠原海溝でCTD採水器を用いて採取した。装置の圧力についてはこれまでの試験運転で35MPaでの運転が安定しているため、本圧力付近で実験を行うこととする。所属機関の業務増加等の事情により、深海サンプルを用いた培養実験に着手出来ていないため、遅れていると判断する。高圧連続培養においては装置の安定性が重用となる。現状では超純水を用いた予備試験までしか行っていないため、海水に変更した場合の、塩の析出や錆びなどの配管部分の目詰まりが予想される。錆びについてはステンレスでの対応となるが、重要な箇所についてはチタンなど材質の変更も考慮する必要がある。安定性の目処が立てば、サンプルを用いて培養条件の検討や本培養を行う装置の長期運転、培地中の溶存酸素濃度の供給方法が確立された事から、両装置を接続し高圧連続培養装置を完成させる。その後、実サンプルを用いての培養実験を行う。培養途中の培養液の化学分析を行い、その結果に基づいて微生物の増殖を確認する。微生物種の確認の為、DNAおよびRNAを抽出し、PCRにより16S rRNA遺伝子の増幅後、クローン化を行うことで塩基配列を得る。得られた配列は系統解析ソフトARBを用いて解析を行い、構成種を明らかにする。もし、増殖した微生物の多様度が高かった場合、次世代シーケンサーを用いて解析を行い統計学的検討も行う。装置について水漏れなどが発生し、不安定な状況ではあるが、替えのパーツを準備することによりできる限り安定した培養できるよう努める。実サンプルを用いての培養を行い、培養途中の培養液を抽出するし化学分析を行う。
RBFネットワークを用いた適応制御による角度依存性外乱を有するモータの制御

回転機の速度制御系では,回転速度が目標値に高精度かつ高速に追従することが要求される.制御系内部に積分器を含んだ系では,ステップ状に変化する目標値や外乱などに対し,定常偏差のない制御特性が得られる.しかし,現実には,回転機において,回転角度に依存した外乱による回転むらが発生し,高精度の制御結果が得られないことがしばしば起る.本研究では,著者らはRBFネットワークを用いた適応制御による角度依存性外乱の新しい除去法を提案した.我々は回転機の角度依存性外乱を[0,2π)[rad]における非線形連続関数とみなす.したがって,角度領域において,[0,2π][rad]の区間で,等間隔に配置され,かつ同じ幅のガウシャン基底関数から構成されるRBFネットワークを用いて,角度依存性外乱を任意の精度で近似できる.そこで,我々は角度依存性外乱を補償するため,このRBFネットワークを取り入れた適応制御系を提案した.普通のシグモイド関数によるニューラルネットワークを用いた適応制御では,パラメータの学習は非線形推定問題となるので,学習の収束が遅く,安定性の証明もきわめて困難である.本研究で提案した制御系は,一種の適応非線形外乱補償システムであるが,RBFネットワークの適用により,システムモデルがパラメータに関して線形である.したがって,パラメータは線形適応則で調整できるので,高速な応答・学習が可能であるのが特徴である.しかも,従来の線形適応制御系の安定性理論に基づいて,提案した適応制御系の安定性を証明することが可能である.提案した手法の有効性は数値シミュレーションによって検討した.さらに,回転軸にアンバランスフライホイールを付加したDCモータ制御系に対して,実機実験を行った.実験結果より,本手法は速度の目標値が頻繁に変動しても,優れた制御性能が得られることを確認した.回転機の速度制御系では,回転速度が目標値に高精度かつ高速に追従することが要求される.制御系内部に積分器を含んだ系では,ステップ状に変化する目標値や外乱などに対し,定常偏差のない制御特性が得られる.しかし,現実には,回転機において,回転角度に依存した外乱による回転むらが発生し,高精度の制御結果が得られないことがしばしば起る.本研究では,著者らはRBFネットワークを用いた適応制御による角度依存性外乱の新しい除去法を提案した.我々は回転機の角度依存性外乱を[0,2π)[rad]における非線形連続関数とみなす.したがって,角度領域において,[0,2π][rad]の区間で,等間隔に配置され,かつ同じ幅のガウシャン基底関数から構成されるRBFネットワークを用いて,角度依存性外乱を任意の精度で近似できる.そこで,我々は角度依存性外乱を補償するため,このRBFネットワークを取り入れた適応制御系を提案した.普通のシグモイド関数によるニューラルネットワークを用いた適応制御では,パラメータの学習は非線形推定問題となるので,学習の収束が遅く,安定性の証明もきわめて困難である.本研究で提案した制御系は,一種の適応非線形外乱補償システムであるが,RBFネットワークの適用により,システムモデルがパラメータに関して線形である.したがって,パラメータは線形適応則で調整できるので,高速な応答・学習が可能であるのが特徴である.しかも,従来の線形適応制御系の安定性理論に基づいて,提案した適応制御系の安定性を証明することが可能である.提案した手法の有効性は数値シミュレーションによって検討した.さらに,回転軸にアンバランスフライホイールを付加したDCモータ制御系に対して,実機実験を行った.実験結果より,本手法は速度の目標値が頻繁に変動しても,優れた制御性能が得られることを確認した.
複数右辺ベクトルをもつ連立一次方程式に対する高精度・高効率アルゴリズムの開発

本研究課題では,複数本の右辺ベクトル,及び係数行列の対角部分にシフトパラメータをもつ連立一次方程式(以下,シフトブロック連立一次方程式)の近似解を,高精度かつ効率良く求めるための数値解法について研究を行った.複数右辺ベクトル用の反復法であるブロッククリロフ部分空間反復法を,シフトブロック連立一次方程式用に拡張したシフトブロッククリロフ部分空間反復法を構築し,その数値的性能の検証を行った.その結果,単純な拡張では生成される近似解の精度が劣化することが明らかになった.本研究では,近似解の精度劣化を抑える手法を構築し,高精度近似解を生成することが可能となった.本研究課題では,複数右辺ベクトル,及び係数行列にシフトパラメータをもつ連立一次方程式(以下,シフトブロック連立一次方程式と呼ぶ)に対する高精度,かつ高効率数値計算アルゴリズムの開発を目的としている.同問題は素粒子物理学をはじめとした応用分野で現れ,高速求解手法が必要とされている.1本の右辺ベクトル,及びシフトパラメータをもつ連立一次方程式に対する数値解法として,シフトクリロフ部分空間法がある.同法は1本の連立一次方程式を解く過程で,他のシフトパラメータをもつ連立一次方程式の近似解更新を少ない計算量で行うことができる.一方,複数右辺ベクトルをもつ連立一次方程式に対する数値解法として,ブロッククリロフ部分空間法がある.同法を用いることにより,各右辺ベクトルに対してクリロフ部分空間法を適用した場合と比較して,少ない反復回数で近似解を得られることがある.本研究では,シフトクリロフ部分空間法とブロッククリロフ部分空間法を組み合わせた,シフトブロッククリロフ部分空間法を構築した.特に,研究代表者らがこれまで開発してきたブロッククリロフ部分空間法であるBlock BiCGGR法,及びBlock BiCGSTAB(l)法を基盤として,シフトブロック連立一次方程式に適用するための拡張を行った.この拡張により,シフトブロック連立一次方程式をより少ない反復回数・計算量で解くことが可能となった.その一方で,最終的に得られる近似解の精度が劣化するという問題点が発見された.近似解更新部分で現れる計算の大部分は,縦長行列と小行列の積であるため,この部分に着眼して方法の改良を行った.具体的には,縦長行列・小行列の積の計算回数が減少するようにアルゴリズムを修正し,近似解の精度向上を図った.その結果,単純に拡張した手法と比較して,改良法は最良の場合で56桁程度高精度の近似解生成が可能となった.平成27年度の研究を通して,シフトブロッククリロフ部分空間法の構築,及びその近似解精度改善ができていることから,「おおむね順調に進展している」と評価する.複数右辺ベクトル,及び係数行列の対角部分にシフトパラメータをもつ連立一次方程式(以下,シフトブロック連立一次方程式)は,標準固有値問題の数値解法,及び素粒子物理学分野などで現れる.これらの分野においてシフトブロック連立一次方程式の求解は計算時間の大部分を占め,得られる数値解の精度は最終的に得られる結果に大きな影響を及ぼすことから,高速・高精度数値解法が必要とされている.シフトブロック連立一次方程式の数値解法として,シフトブロッククリロフ部分空間反復法がある.同法は,基準となる1本の連立一次方程式(以下,シード方程式)を解く過程で,各シフトパラメータに対する連立一次方程式(以下,シフト方程式)の近似解を少ない計算量で更新することができる.本研究課題では,Block BiCGGR法,及びBlock BiCGSTAB(l)法をシフトブロック連立一次方程式向けに拡張し,Shifted Block BiCGGR法,及びShifted Block BiCGSTAB(l)法を構築した.この拡張により,シード方程式とシフト方程式とより少ない反復回数・計算量で解くことが可能となったが,最終的に得られるシフト方程式の近似解精度が劣化する問題点が発見された.シフト方程式の近似解計算には縦長行列と小規模正方行列の積が多数現れるが,この行列積を可能な限り陰的に行うようにアルゴリズムを改良することで,シフト方程式の近似解精度の向上を図った.その結果,単純に拡張した手法と比較して,改良法は最良の場合で56桁程度高精度の近似解生成が可能となった.最終年度は,シフトブロッククリロフ部分空間反復法におけるシフト方程式の精度劣化原因の解析を行った.同法はシード方程式とシフト方程式の残差が同じ部分空間に属するように構築されているが,この条件が満たされなくなると近似解の精度劣化が発生することが明らかになった.本研究課題では,複数本の右辺ベクトル,及び係数行列の対角部分にシフトパラメータをもつ連立一次方程式(以下,シフトブロック連立一次方程式)の近似解を,高精度かつ効率良く求めるための数値解法について研究を行った.複数右辺ベクトル用の反復法であるブロッククリロフ部分空間反復法を,シフトブロック連立一次方程式用に拡張したシフトブロッククリロフ部分空間反復法を構築し,その数値的性能の検証を行った.その結果,単純な拡張では生成される近似解の精度が劣化することが明らかになった.本研究では,近似解の精度劣化を抑える手法を構築し,高精度近似解を生成することが可能となった.平成28年度は,シフトブロッククリロフ部分空間法の更なる精度改善について研究を行っていく.問題によっては,現在開発している手法でも十分な精度の近似解が得られないことがある.そのため,近似解の精度劣化の原因についてより詳細な解析を行い,更なる精度改善の糸口を探る.また,様々な分野で現れる問題に対して開発手法を適用し,有効性の検証,及び解法の改良を行っていく.

数値解析旅費については当初予定していた額よりも余分に必要となったが,物品費,その他の費用については,既存設備で賄えるようになったなど状況が変化したため,若干の次年度使用額が生じた.次年度使用額については,物品費,または旅費として計上することとし,適切に執行する.
高速域における断層強度の変位速度依存性および温度依存性の物質科学的解明

温度上昇に伴ってドレライトの摩擦強度が室温から400°Cまで低下し、その後800°Cまで増加し、1000°Cまで再度低下するという変化が認められ、800°Cまでの摩擦強度は非晶質物質・鉄酸化物含有量とそれぞれ負・正の相関があり、1000°Cでは輝石の酸化分解反応生成物の粒状流動により摩擦強度が低下したことが判明した。粉砕時間の異なるドレライト試料について広範な変位速度下で摩擦強度を調べた結果、低変位速度では粉砕時間の長い試料ほど摩擦強度が大きく、高変位速度では逆に粉砕時間の長い試料ほど摩擦強度が小さくなった。このような粉砕時間による摩擦強度の違いが、非晶質物質に吸着した水分量に起因することが判明した。1)鉄乳鉢で粉砕してふるいにかけた粒径500μm以下のドレライト粉砕試料をさらに自動瑪惱乳鉢で粉砕し、10分、6時間、12時間、以後12時間毎に60時間まで粉砕した。透過電子顕微鏡観察から、6時間以上粉砕した試料中にはサブミクロンサイズの丸い非晶質粒子が多く含まれることが明らかとなった。粉砕時間36時間までは細粒化と非晶質化が進行し、非晶質物質含有量は約40wt%まで増加するが、粉砕時間が36時間以上になると、粉砕時間が長くなっても非晶質物質含有量量は増減しなくなった。また、走査電子顕微鏡観察から、6時間以上粉砕した試料中には、角ばった破砕粒子を非晶質微粒子がコーティングした丸い粒子が多く含まれることが明らかとなった。この粒子は、火山豆石のように、非晶質物質が水分により破砕粒子に吸着成長して形成されたものと考えられる。粉砕時間の増加に伴い、この丸い粒子の量は増加する傾向にある。2)東京大学地震研究所の二軸試験機を使用して、垂直応力約7MPa、変位速度1,10μm/sでステップ状に変化させながら摩擦実験を行った結果、非晶質物質を全く含まない10分間粉砕試料の摩擦係数(約0.6)に比べて非晶質物質を約40wt%含む36時間粉砕試料の摩擦係数(約0。55)が小さく、非晶質物質の存在により摩擦強度が低下することが明らかとなった。また、10分間粉砕試料は速度弱化の挙動を示すのに対し、36時間粉砕試料は摩擦強度の変位速度依存性が中立に近く、非晶質物質の存在により摩擦強度の変位速度依存性も変化することが明らかとなった。1)ドレライト試料の自動瑪瑙乳鉢による粉砕時間の増加に伴って、非晶質物質含有量と非晶質物質に吸着した水分量が増加した。垂直応力2 MPaの粉砕ガウジの摩擦実験では、変位速度1.3 cm/s以下ではガウジ層の温度が100°Cに達せず非晶質物質に吸着した水分が保持され、含水量の多い粉砕時間の長い試料ほど非晶質ガウジ粒子間の凝着力が増加し、摩擦強度が増加した。変位速度4 cm/sになるとガウジ層の温度が100°C以上に達し、非晶質物質が脱水して非晶質ガウジ粒子間の凝着力が消滅し、摩擦強度に粉砕時間による有意な差が認められなくなった。変位速度13 cm/s以上になると、脱水により生じた水蒸気によってガウジ層内の間隙圧が上昇し、水蒸気発生量の多い粉砕時間の長い試料ほど摩擦強度が低下した。2)窒素雰囲気中(酸素濃度0.1%程度)でドレライトの摩擦強度の背景温度依存性を調べ、大気中の実験結果と比較した。窒素雰囲気中のドレライトの定常摩擦係数は、室温では0.5程度、200400°Cでは0.7程度でほぼ一定で、600°Cでは約0.76、800°Cでは試料の破壊が著しく定常状態が得られず、1000°Cでは約0.91であった。ガウジ中の非晶質物質含有量は室温から200°Cにかけて増加した後、背景温度上昇に伴って減少する。このような非晶質物質含有量の温度変化は、大気中の場合と概ね類似している。大気中では800°C以下の温度で摩擦強度と非晶質物質含有量との間に負の相関が認められたが、窒素雰囲中でも背景温度上昇に伴って摩擦強度が増大し、非晶質物質含有量が減少する傾向が認められた。しかしながら、大気中とは異なり、窒素雰囲気中では摩擦強度と非晶質物質含有量との間に明瞭な負の相関関係は認められない。従って、ドレライトの摩擦強度と非晶質物質含有量の間には直接的な関係はないと考えられる。

1)自動めのう乳鉢で10分間、12時間および60時間粉砕したドレライトガウジ試料(非晶質物質をそれぞれ0, 24, 42 wt%含有)を、産業技術総合研究所活断層・地震研究センターの回転剪断試験機を使用して室温、垂直応力2 MPaの下で、変位速度20 μm/s1.3 m/sの範囲で摩擦実験を行った。変位速度4 cm/s以下では粉砕時間によらず変位速度によって摩擦係数は大きく変化しない(0.54 0.69)が、変位速度4 cm/s以上になると変位速度の増加に伴って急激に摩擦強度が低下した(変位速度1.3 m/sでは摩擦係数0.2程度)。また、変位速度1.3 cm/s以下の同一変位速度では粉砕時間12時間および60時間の試料が粉砕時間10分間の試料より摩擦係数が大きいのに対し、変位速度13 cm/s以上の同一変位速度では逆になる傾向が認められた。2)以上のような粉砕時間の違いによるドレライトガウジの摩擦特性の違いは、非晶質物質に吸着した水分により統一的に説明できる可能性がある。非晶質物質は空気中の水分の吸着と帯電により破砕粒子周囲に豆石状に付着する傾向があり、粉砕時間が長い試料ほど非晶質物質を多く含むことから水分を多く吸着すると想定される。ガウジが水分を吸着すると摩擦強度が増大することが知られており、すべり面の温度が100°C以下の場合には、非晶質物質含有量が多い粉砕時間が長い試料ほど吸着水分が多く摩擦強度が大きくなり、摩擦発熱によりすべり面の温度が100°C以上になると非晶質物質に吸着した水分が失われるため、粉砕時間が長い試料ほど摩擦強度が大きく低下すると考えられる。従って、変位速度が4 cm/sに達した際にすべり面の温度が100°C以上になった可能性が大きい。東京大学地震研究所二軸試験機の調整不足により良質な摩擦実験データが得られず、また2試料のみしか摩擦実験が実施できなかったため。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度点検・調整を行った千葉大学の高温高速摩擦試験機を使用して、今年度はドレライト試料の摩擦強度の変位速度依存性と温度依存性を調べる実験を開始する予定であったが、温度調節器に不調が見つかりその修理に時間がかかってしまい、予備実験しか行うことができなかった。前述のように、今年度は東京大学地震研究所の二軸試験機の調整不足により、ドレライト粉砕試料の良質な摩擦実験データが得られなかった。このため、来年度は点検・調整が終了した千葉大学の高温高速摩擦試験機を使用して摩擦実験を行い、非晶質物質含有量と摩擦強度との関係を明らかにする予定である。また、ドレライト試料の摩擦強度の変位速度依存性と温度依存性を調べる実験を、点検・調整が千葉大学の高温高速摩擦試験機を使用して来年度から本格的に開始する予定である。ようやく千葉大学の高温高速摩擦試験機の稼働の目途がついたので、今年度はそれを使用してドレライト試料の摩擦強度の変位速度依存性と温度依存性を調べる実験を行い、実験試料の解析に基づいてそれらの物質科学的要因の解明を行う。さらに実験から得られた断層強度の変位速度依存性と温度依存性を組み込んだ、断層の力学モデル構築を目指す。
大サイズクラスターの赤外分光による凝集相生成過程の直接観測

水、メタノールという基本的な水素結合性溶媒分子のクラスターを用いて、水素結合ネットワークの段階的形成について以下のような知見を得た;1.プロトン付加水クラスター(H^+(H_2O)_n)をn=100までのサイズ領域でサイズ選択して赤外分光を行い、1個の余剰プロトンの存在が周辺の100分子が構成する水素結合ネットワークの形態を本質的に変えることを見いだした。2.プロトン付加メタノールクラスター(H^+(MeOH)_n)の赤外分光を行い、その水素結合ネットワーク構造が水のそれとは根本的に異なり、二環構造を形態発展の終点とした単純な構造を取ることを明らかにした。3.サイズ選択されたプロトン付加水-メタノール混合クラスターの赤外分光を行い、水主体、メタノール主体のそれぞれの系で異分子混入による水素結合ネットワーク構造の変化を調べた。その結果、以下のことが明らかとなった。(a)水主体の系に少量のメタノールを混入させた場合は、メタノール分子が水分子と互換的に働き、水のみのネットワークと同様の三次元ネットワーク構造を形成する。(b)メタノール主体の系に少量の水を加えると、ネットワーク構造の変化が生じる共に、メタノールから水へのプロトン付加サイトの移動が起きる。4.ベンゼン溶媒和クラスターカチオンの赤外分光を行い、溶媒分子のプロトン親和力に応じたクラスター構造変化を見いだすと共に、求核置換反応中間体と見なせる新たな分子間共有結合形成を実証した水、メタノールという基本的な水素結合性溶媒分子のクラスターを用いて、水素結合ネットワークの段階的形成について以下のような知見を得た;1.プロトン付加水クラスター(H^+(H_2O)_n)をn=100までのサイズ領域でサイズ選択して赤外分光を行い、1個の余剰プロトンの存在が周辺の100分子が構成する水素結合ネットワークの形態を本質的に変えることを見いだした。4.ベンゼン溶媒和クラスターカチオンの赤外分光を行い、溶媒分子のプロトン親和力に応じたクラスター構造変化を見いだすと共に、求核置換反応中間体と見なせる新たな分子間共有結合形成を実証した平成17年度はプロトン付加した水-アルコール混合大サイズクラスターについて研究を進めた。その結果、少数個のアルコール分子が水素系結合ネットワーク形成において水と非常に良い互換性を持ち、プロトン付加した水クラスターと同じクラスターサイズで3次元籠状構造を完成させることを発見した。この籠状構造はクラスレート化合物の基本単位構造となっている。水のクラスレート形成は、マクロレベルではアルコールにより疎外されるので、ミクロレベルでの互換性はクラスレートの生成/疎外の機構を考える上で非常に興味深い結果である。また逆に、プロトン付加メタノールクラスターに小数の水を混入させた場合、水の配位数における優位性のために、水素結合ネットワーク構造に大きな変化が起きることを見いだした。また、生成されるネットワーク構造は、これまでの質量分析法により推測されてきた包接型ではなく、より立体的な三環型であることを赤外スペクトル測定から立証した。以上の研究と平行して、更なる研究の親展のために装置開発を精力的に行った。これまで3ミクロン帯(X-H伸縮振動)に適用が事実上限られていたクラスターの赤外分光を、より低波数の領域、特に指紋領域、にまで拡大するために新規赤外光源の開発に着手した。設備備品として購入したシーダー付きYAGレーザーにより、まず2ミクロン帯のOPO光源を製作した。来年度にはこの出力の差周波発生により、中赤外領域の赤外光を得る予定である。また、より大きなクラスターサイズへの展開を図るために、最大質量数2000まで測定可能な重連型四重極質量分析装置を製作し、その立ち上げ作業を終えた。平成18年度はこの質量分析器を利用して、未踏のサイズ領域へと研究を発展させていく予定である。水、メタノールという基本的な水素結合性溶媒分子のクラスターを用いて、水素結合ネットワークの段階的形成について以下のような知見を得た;(1)プロトン付加水クラスター(H^+(H_2O)_n)をn=100までのサイズ領域でサイズ選択して赤外分光を行い、1個の余剰プロトンの存在が周辺の100分子が構成する水素結合ネットワークの形態を本質的に変えることを見いだした。(2)プロトン付加メタノールクラスター(H^+(MeOH)_n)の赤外分光を行い、その水素結合ネットワーク構造が水のそれとは根本的に異なり、二環構造を形態発展の終点とした単純な構造を取ることを明らかにした。(3)サイズ選択されたプロトン付加水-

メタノール混合クラスターの赤外分光を行い、水主体、メタノール主体のそれぞれの系で異分子混入による水素結合ネットワーク構造の変化を調べた。その結果、以下のことが明らかとなった。(a)水主体の系に少量のメタノールを混入させた場合は、メタノール分子が水分子と互換的に働き、水のみのネットワークと同様の三次元ネットワーク構造を形成する。(b)メタノール主体の系に少量の水を加えると、ネットワーク構造の変化が生じる共に、メタノールから水へのプロトン付加サイトの移動が起きる。(4)ベンゼン溶媒和クラスターカチオンの赤外分光を行い、溶媒分子のプロトン親和力に応じたクラスター構造変化を見いだすと共に、求核置換反応中間体と見なせる新たな分子間共有結合形成を実証した。
低次元構造のIII族窒化物による極限機能デバイスの試作研究

本研究は、III族窒化物を用いて二次元のみならず、一次元または零次元など低次元構造を作製する事により極限の性能を引き出し、その量子的基礎物性を評価すると共に、短波長発受光極限、高温動作極限、高速動作極限など、III族窒化物半導体の極限を極め、また、それを各種デバイスに応用し、極限機能半導体デバイスを試作する事を目的とした。以下各項目事に得られた成果を纏める。(1)二次元量子井戸とそれを活性層に持つIII族窒化物レーザーダイオード1.高精度X線回折及び顕微PLにより、1分子層よりはるかに少ない層厚揺らぎ及び組成不均一1%以内の高品質GaInN/GaN二次元量子井戸構造を作製した。2.圧電効果による内部量子閉じ込めシュタルク効果を検証した。3.最短波長半導体レーザーダイオードを試作した。4.FIB加工共振器端面をもつ紫色レーザーダイオードを試作した。(2)ダブルヘテロ構造を利用した波長選択型紫外線検出器AlGaN/GaN及びGaInN/GaN構造フォトダイオードを試作し、設計値通りの波長選択性を得た。(3)二次元電子ガスを用いたマイクロ波増幅器AlGaN/GaN界面での二次元電子ガスを用いた電界効果トランジスタを試作し、最大発振周波数77GHzを記録した。本年度は、以下の3項目につき検討を行った。項目事に成果を纏める。(1)二次元量子井戸活性層を用いたIII族窒化物レーザーダイオードの試作研究MOVPE法、及びMBE法を用いてGaInN/GaN二次元量子井戸構造を作製した。断面透過電子顕微鏡観察及び高分解能X線回折測定より、得られた多層構造が高品質で界面急峻であることを確かめた。層数の異なる二次元量子井戸を活性層とする紫色発光素子を試作し、層数とともに発光効率が向上することを確かめた。最も多層にしたLEDは市販の最高輝度青色LEDの約二倍の光出力を示した。また、極薄膜活性層SQWを試作し、最短波長LDの実現に成功した。(2)ダブルヘテロ構造を利用した波長選択型紫外線検出器AlGaN/GaN及びGaN/GaInNDH構造による波長選択型PDを試作し、設計通りの波長選択性を得た。(3)二次元電子ガスを用いたマイクロ波増幅器本研究は、III族窒化物を用いて二次元のみならず、一次元または零次元など低次元構造を作製する事により極限の性能を引き出し、その量子的基礎物性を評価すると共に、短波長発受光極限、高温動作極限、高速動作極限など、III族窒化物半導体の極限を極め、また、それを各種デバイスに応用し、極限機能半導体デバイスを試作する事を目的とした。本研究は、III族窒化物を用いて2次元のみならず、1次元または0次元など低次元構造を作製する事により極限の性能を引き出し、その量子的基礎物性を評価すると共に、短波長発受光極限、高温動作極限、高速動作極限など、II族窒化物半導体の極限を極め、また、それを各種デバイスに応用し、極限機能半導体デバイスを試作する事を目的とする。本年度は、特にGaInN系2次元量子井戸構造において、面が(0001)極性面であることに着目し、光学遷移の励起強度依存性や井戸幅依存性などを詳細に検討し。III族窒化物系では世界で初めて、量子閉じこめシュタルク効果の観測に成功した。更に、量子閉じこめシュタルク効果のデバイス応用について理論的に検討し、バイアス変化により赤外から可視全域に至るまでの固体素子分光検出器実現の可能性があることを、初めて示した。本研究は、III族窒化物を用いて2次元のみならず、1次元または0次元など低次元構造を作製する事により極限の性能を引き出し、その量子的基礎物性を評価すると共に、短波長発受光極限、高温動作極限、高速動作極限など、III族窒化物半導体の極限を極め、また、それを各種デバイスに応用し、極限機能半導体デバイスを試作する事を目的とする。本年度は、GaInN/GaN多重量子井戸構造の層厚及びウェル層の組成不均一性について、高精度X線回折装置及び顕微PL装置を用いて評価を行った。その結果、層厚不均一性は1分子層よりはるかに少なく、また、組成不均一性についても最大1%以内と、極めて均一である事を初めて見出した。一方、GaInNは膜厚の増加と共に結晶ねじれが大きくなり、ある臨界の膜厚以上でPLピーク波長の分離が生じる事もわかった。これは、GaNとGaInNの格子不整合に起因する問題と思われる。

格子不整合の解決する一手段として、ある組成でGaNに格子整合するAlInN混晶の成長を試み、実際にGaNに格子整合する付近で結晶品質が最も良くなる事を初めて見出した。更にGaInN系多重量子井戸を活性層に持つレーザーダイオードにおいて、超微細加工性に優れる集束イオンビームエッチング装置を用いた共振器ミラーの端面加工を行い、初めて紫色室温パルス発振に成功した。
幹細胞可塑性の分子メカニズムと再生医学研究

GFPトランスジェニックマウス造血幹細胞分画を移植して、脳内からGFP陽性細胞を採取し、神経特異的マーカーであるNeuNやTrk-Rの発現を解析した。この実験では、脳内においてGFP陽性細胞を同定することができ、これらの細胞におけるNeuNおよびTrk-Rの発現を確認した。しかしながら、その発現時期を明確にすることはできなかったため、これらの分子の発現を誘導する転写因子の道程には至らず、したがって遺伝子発現プロファイルを解析し、幹細胞可塑性の分子メカニズムを解明するという当初の目標に到達することはできなかった。しかし一方申請者らは、科学技術・学術審議会「特定胚及びヒトES細胞研究専門委員会」において、ヒトES細胞の研究計画について審議を受け、平成14年12月に文部科学大臣からの計画承認を受けた。その後、ヒトES細胞の培養に着手し、造血細胞をよりよく分化誘導する条件を検索している。現在までのところ、無血清条件で未分化状態を保ちながらヒトES細胞を維持できているが、血球細胞への分化については血清添加条件でのみ成功している。これと同時に、マウスES細胞を用いて、ES細胞から造血幹細胞への分化を決定する分子を、発現クローニング法により同定を試みている。すなわち、ES細胞にTie2プロモーターでドライブされるGFP発現ベクターを導入し、GFP陽性をESから造血幹細胞への分化方向中胚葉マーカーとして用いる。マウスAGM由来cDNA発現ライブラリーをOP-9ストローマ細胞に導入し、ES由来GFP発現細胞の出現を指標として、cDNAを単離することを試みる。このようにして、別な角度から再生医療への道筋を見いだしたいと考えている。近年、従来の発生学の常識からは考えにくい幹細胞の可塑性を示唆する報告が相次ぎ、再生医学の萌芽となりつつある。すなわち、それぞれの組織は胚葉起源を越えて他の組織構成細胞に分化できる幹細胞を含んでいる可能性が示されている。しかし、まだ骨髄細胞を放射線照射マウス個体に導入し、ドナー由来の細胞が肝細胞、神経細胞、筋細胞などへ分化することが示されているのみであり、その分子メカニズムや再生医学への応用については未知の点が多い。これらの点を明らかにするため、本研究ではまず、この造血幹細胞の発生過程にかかわる遺伝子発現のプロファイルを解析し、Notch分子の発現の相違を明らかにした。造血幹細胞はマウスでは胎生期9.5日目のparaaortic-splanchnopleura(P-SP)領域から発生してくる。この領域を組織培養系を用いて解析した結果、この領域ではNotch1およびNotch4の発現が認められるが、OP9細胞を用いて造血細胞および血管内皮細胞への分化を誘導すると、それぞれNotch1+,Notch2-,Notch4+、およびNotch1+,Notch2+,Notch4-となることが明らかになった。このことから少なくともこの分化の振り分けにはNotch分子が重要な役割を担うと推測された。現在、GFPトランスジェニックマウス骨髄より幹細胞を含むLin-/c-kit+細胞分画を採取し、放射線照射マウスに静脈内投与により移植し、GFP陽性細胞をマウス脳内から採取して神経特異的マーカーであるNeuNやTrk-Rなどを発現する時期を決定すべく研究を行っている。
現代アメリカ演劇における歴史表象と文化的アイデンティティの関係性

本研究は、人種、ジェンダー、クイアの領域・集団で個々に扱われてきた歴史認識・歴史表象と文化的アイデンティティの関係性を、アメリカ演劇の歴史表象を巡る「政治学」として「人種、ジェンダー、クイア横断的」に捉え、歴史表象と文化的アイデンティティの関係性をめぐるアメリカ演劇の演劇的想像力と政治学の系譜および方向性を学際的に捉えなおし、今後のアメリカ演劇の政治学と方向性を通時的・共時的視座から体系化したアメリカ演劇の政治文化研究である。本研究は、ポストコロニアリズム、ポスト多元文化主義、ポストモダニズム、フェミニズムを中心に、人種、国家、ジェンダ-などの諸問題と連動して活発化する歴史表象/歴史認識をめぐる問題・言説に着目し、現代アメリカ演劇が、支配的イデオロギ-に対して(共犯者あるいは抵抗・対抗勢力として)歴史をいかに表象してきたかを通時的かつ共時的に分析・検証する。そして、歴史表象/認識システムの脱構築へと向かう現代アメリカ演劇の政治的アクティヴィズムと演劇戦略を、人種、ジェンダ-/セクシュアリティ、クイア、帝国主義、資本主義を中心とした社会文化的コンテクストの視座から明らかにし、現代アメリカ演劇の政治学を可視化、定位することを目的とする。平成18年度の研究実績は大きく3つに分類される。第1に本年度研究計画目標であったアフリカ系アメリカ演劇の歴史表象と文化的アイデンティティ構築・更新との関係性を「他者」の人種的歴史(再)表象メディアとしての身体論と連動した研究"Semiotics of Empire Domination : Guns and the Other on the American Stage"を2006年8月米国ATHS (Association for Theatre in Higher Education :高等教育演劇協会)20周年記念大会(於:シカゴ)のATDS (The American Theatre and Drama Society :アメリカ演劇学会)発題パネル"Empire vs. Nation in American Theatre History"(アメリカ演劇史における帝国対国家)で発表。さらに同研究を論考「帝国支配の記号学-舞台の上の銃と他者」にまとめ、共著『神話のスパイラル--アメリカ文学と銃』(英宝社、2007年3月)として刊行した。第2に、本年度予定した2つの基礎作業は、(1)合衆国における植民地主義、帝国主義、ポスト植民地主義の歴史表象の変遷を、演劇作品・パフォーマンスを中心に検証、及び(2)両世界大戦、冷戦、ポスト冷戦に至る政治と演劇の関係性を通時的に俯瞰しつつ「アメリカ演劇の政治学」に関する基本概念の構築だった。これらの基礎作業の通過段階的成果として、現代アメリカ演劇の歴史表象の変遷と射程を鳥瞰図的に論じた論考「現代演劇の冒険--テーマ・パークのリンカーン」を、共著『二〇世紀アメリカ文学を学ぶ人のために』(世界思想社、2006年10月)で発表。そして、第3に、女性の文化的アイデンティティをめぐる問題系を焦点化し、マリア・アイリーン・フォルネス研究の批評言説そのものを脱構築した「パラダイムの逆襲-『フェフとその友人たち』に見るポリフォニーの幻影」を『アメリカ演劇』第18号(全国アメリカ演劇研究者会議、2006年12月)に発表した。平成19年度の研究実績は大きく2つに分類される。第1に本年度研究計画事項の一環として、1920世紀転換期のアメリカ演劇に焦点化し、その歴史表象と演劇メディア・文化に関して、「ナショナル・アイデンティティ」表現装置であったメロドラマを中心に、プッチーニ・オペラとの関連からデイヴィッド・ベラスコを論じた「原作者ベラスコの人と作品」を『プッチーニ西部の娘』(共著)(財団法人新国立劇場運営財団、2007年4月)で発表。第2に、当初本年度研究予定であったEugene O'NeillとArthur Miller研究は、前年度の共著『神話のスパイラルーアメリカ文学と銃』(2007年3月)で発表し、また合衆国のATDS(アメリカ演劇学会)での発表も2006年8月シカゴでのATHS20周年記念大会のATDS発題パネル"Empire vs. Nation in American Theatre History"で発表済みであることから、次年度の20年度研究計画を前倒しで行った。具体的には、(1)合衆国における植民地主義、帝国主義、ポスト植民地主義の歴史表象の変遷を、演劇作品・パフォーマンスを中心に検証、及び(2)両世界大戦、冷戦、ポスト冷戦に至る政治と演劇の関係性を通時的に俯瞰しつつ「アメリカ演劇の政治学」に関する基本概念の構築、という初年度以来の2つの基礎作業と連動する形で、20年度予定であったT. Williams、L. Wilson、D. Rabeを中心に、クイアを焦点化した冷戦からポスト冷戦に至る歴史表象と演劇的政治学に関する研究を実施。同研究にTony Kushner研究を加えた研究成果を「20世紀アメリカ演劇の政治学-冷戦・クイア・ポスト冷戦」と題して、第51回日本アメリカ文学会関西支部大会(平成19年12月8日、於:京大会館210号室)で自身の企画・司会によるフォーラム「20世紀アメリカ文学の政治学」で発表した。

平成20年度の研究実績は大きく2つに分類される。第1に前年度研究計画から今年度研究計画への重要な懸け橋となる両大戦間のアメリカ演劇のイデオロギー性の検証。この点から、アメリカの代表的歴史表象によるアメリカン・エデン神話再構築を促し、アメリカニズム肯定とアメリカン・アイデンティティ強化を図る大衆誘導演劇メディアとしてThomton WilderのOur Townを論じた研究「Grover's Cornersの地政学-Our Townが持つサブリミナル・メッセージ」を全国アメリカ演劇研究者会議第25回大会(平成20年6月29日、於:エスカル横浜)のシンポジウム「Our Townを読み解く-歴史と普遍、固体と永遠」で発表。第2に、本年度研究計画の中心課題、冷戦時代においてクイア周縁化を図ったアメリカ国家権力とイデオロギーおよびクイアの対抗言説をめぐる関係性の研究として、Tennessee WilliamsとLanford Wilson作品を中心に「アメリカ演劇の政治学」の視座から検討。(1)ヴェトナム戦争による身体損傷とトラウマを中心にヴェトナムからポスト・ヴェトナムに至る時代を背景に資本主義・戦争・クイアのアイデンティティ問題を焦点化した歴史表象と政治戦略に関する論考「クイアのポスト・ヴェトナム-ランフォード・ウィルソンの『七月五日』をめぐって」(『アメリカ演劇』第20号,pp.90・111)を発表。さらに、(2)赤狩りと同性愛者弾圧のパラレルを中心に、Tennessee Williamsのクイア演劇戦略を分析した「クイア・カップルの亡霊と遺産-テネシー・ウィリアムズのCat on a Hot Tin Roof」(『立命館国際研究』第21巻3号,pp,25-43)を発表した。平成21年度の研究実績は大きく4つに分類される。第1に、両世界大戦間のアメリカ演劇イデオロギーをアメリカ歴史表象の観点から検証した前年度全国アメリカ演劇研究者会議第25回大会シンポジウムの発表をさらに発展させ、Thornton WilderのOur Townを論じた「グローヴァーズ・コーナーズの地政学-『わが町』に見るサブリミナル・ポリティクス」(『アメリカ演劇』第21号,pp.3-32)を執筆。第2に、冷戦時代におけるアメリカ国家権力とイデオロギーに対抗するクイア演劇の対抗言説に関する政治学的研究の成果として、自ら企画代表者となった日本英文学会第81回大会シンポジウム「テネシー・ウィリアムズのアメリカ」で、「ウィリアムズのアメリカ-暴力、病、ダブル・ヴィジョン」を発表した(『日本アメリカ文学会第81回Proceedings』,pp. 206-208)。第3に、ポスト冷戦時代の歴史表象のあり方を人種・ジェンダーの側面から検討した研究「歴史・キャノンのトランスフォーマー-劇作家Suzan-Lori Parksの"Rep & Rev"+"Ref & Riff"」を大阪大学言語社会学会2009年度研究大会シンポジア
抗MRSA薬の適正使用に向けた薬剤性腎障害の発現機序の解明

【目的】塩酸バンコマイシン(VCM)、テイコプラニン(TEIC)、アルベカシン(ABK)、リネゾリド(LZD)、ダプトマイシン(DAP)は、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)に優れた抗菌活性を示す。昨年度まで、ヒト近位尿細管細胞株(RPTEC)に対する抗MRSA薬の影響を検討してきた。今年度は細胞障害作用が認められた抗MRSA薬の薬剤性腎障害発生の機序を明らかにし、各薬剤を比較することで、腎障害時の抗MRSA薬の適正使用薬剤の選定基準の作成や腎障害発生時における代替薬剤選択の有効な情報として臨床現場に還元することを目的とした。【結果・考察】申請者らはこれまでに、使用可能な抗MRSA薬(VCM、ABK、TEIC、LZD、DAP)を用いて、ヒト近位尿細管細胞株(RPTEC)に対する抗MRSA薬の影響を検討してきた(平成26年度奨励研究)。その結果、VCM、ABKだけではなく、TEIC、DAPも同様にRPTECに対して障害作用を確認した。一方、LZDはRPTECの生存に影響を示さなかった。これらより、腎障害時においてはLZDの使用が推奨されると考えられた。抗MRSA薬による細胞障害機序の解明を行い、ウエスタンブロット法やMTT法による結果から、VCM、ABK、TEICはネクローシス、DAPはアポトーシスであることが確認された。ただし、VCMはアポトーシスであるとの報告もあることから、今後さらに検討する必要がある。また、臨床応用については、各薬剤のインタビューフォームから確認される腎および尿路障害発現率は、VCM、ABK、TEIC、DAP、LZDはそれぞれ5.01%、3.31%、1.55%、0.37、データなしとなっており、必ずしもRPTECの結果と関連するものではなかった。加えて、実臨床において腎障害発生時において腎障害の少ないLZDへの変更症例を集積している段階であり、臨床結果と細胞障害の有無との関連性について検討していく予定である。
医療のグローバル化とメディカルツーリズムがもたらす倫理的・政策的課題の検討

メディカルツーリズムにおいて、患者の「渡航行為」により新たに生じる問題を抽出するために、近年英国で問題となっている英国からスイスへの渡航幇助自殺について、事例研究、文献調査、ならびに英国にて当事者への聞き取りを行った。その結果、英国内では実施することのできない自殺幇助を、実施可能なスイスに渡航して実現する人(患者)が登場したことで、英国内の議論に変化が生じたことがわかった。英国は、積極的安楽死ならびに自殺幇助を法律で禁じており、それらを望む人々による法改正等を求める裁判や運動が、20世紀初頭より繰り返されてきた。行方で、スイスは利他的な理由からなされた自殺幇助は法的に罰せられず、事実上実施可能である。2002年頃より、英国からスイスへと渡航して自殺幇助を受ける人が報告されるようになった。こうした「渡航幇助自殺」の増加に伴い、英国内において1.国内での自殺幇助実施を認める要請、2.渡航幇助自殺を認める要請の2方向で議論が起きた。現在のところ1.の要請は成功に至っておらず、一方2.については、2009年Debbie Purdyの貴族院判決において、渡航幇助自殺を求める原告が初めて勝訴し、渡航幇助自殺が事実上容認されたともとれる状況が生まれたことがわかった。国内では禁止規制により解決できない問題が、合法的に実施可能な他国の存在を利用した渡航医療を包含することで解消されるという構図が生じた。これを「一応の解決」とみなすことも可能だが、国内における実施容認へのさらなる要請、また受入国側の規制変化(渡航医療の受入制限)の可能性が考えられ、すでにそうした動きもみられた。以上のような渡航医療と国内規制および受入国との構図は、国によって法規制が異なる他の医療にも当てはまりうるものであり、日本において問題視される渡航臓審移植や渡航生殖補助医療の今後の議論の在り方に有用な示唆を与えた。渡航医療と国内規制および受入国の関係構図を、英国とスイス間の渡航幇助自殺という実際の事例を用いて具体的に構造化することができた。当初の研究計画の前半を達成したと考える。これまでに明らかにした渡航医療と国内規制および受入国の構図が、渡航医療(メディカルツーリズム)が問題視されている他の医療(臓器移植や生殖補助医療等)においてもあてはまることを明らかにする。その上で、日本における議論への示唆、ならびに国際的に達成可能な解決策の探索を行う。
固体高分解能NMRによる先端高分子材料の構造と物性の精密解析

先端高分子材料の必須の精密分析法として期待されている固体高分解能NMR法の現状を把握し,先端高分子材料の構造と物性を精密解析するために解決すべき問題点を明らかにし,新測定技術の開発,精密解析の根拠となる理論の構築および種々の高分子材料の特性解析への応用展開を図る事を本総合研究の主目的とした。固体高分解能NMR法の新技術の開発,理論構築,応用展開のいずれかの分野ですでにかなりの成果をあげつつある多くの研究者を結集し,相互に情報を交換し,新たな協同研究を組織する機会を提供し,よって今後の先端高分子材料の精密解析の一層の促進を図るための基礎作りをすることも本総合研究の大きな目標の一つとして,「固体高分解能NMR法の新測定技術の開発」班,「NMR情報の理論解析」班,および「高分子分析への応用の新展開」班の3班を組織し,それぞれ5名,3名,5名それに研究代表者を加えて合計14名で研究を行った。本総合研究の採択が決定されたのは年度後半であったために,全体会議と公開講演会をそれぞれ1回開催するにとどまったが,第44回高分子討論会(9月,大阪),第33回生物物理学会(9月,札幌),第34回NMR討論会(9月,大阪)などの関連学会に本総合研究の分担研究者のほとんどが参加しており,分担研究者間の学術交流が活発に行われ,短期間ではあったが本総合研究の目的のほとんどは達成できた。また公開講演会については学会誌等に会告を掲載した結果,本総合研究の全分担研究者のほかに多数の一般来聴者があり,本研究の成果を公表する良い機会となった。さらに,本総合研究の成果を広く公表するために,研究成果報告書を作成した。
第3回国際比較生理生化学会議にむけてのシンポジウム等の開催

第3回国際比較生理生化学会議は、IUBSーCPB加盟団体である日本比較生理生化学会(旧名:日本動物生理学会)が中心となり、関連する諸学会等の協力を得て開催したい意向である。会期は、1991年8月25日31日、会場は東京都立大学新キャンパス(八王子市南大沢)が予定されている。第3回国際会議のメインテ-マは、1.膜を介する輸送・イオン調節・浸透圧調節、2.ガス交換・呼吸ー循環系、3.代謝適応、4.神経生物学、5.運動系と運動、の5つである。本研究班は、第3回国際会議の学術プログラムの企画・検討の基礎となる学術情報の収集とそのとりまとめを目的として、シンポジウム及び会議を開き、研究・調査活動を進めた。具体的には、8月に本研究班の分科会を東京で開き、班員からあらかじめ集めた案をもとに、シンポジウムのプログラム・日時・場所を検討した。10月には、シンポジウム及び本研究班の全体会議を東京で開いた。シンポジウムのテ-マは、「生理・生化学から見た生物の多様性と共通性」で、演者には、先にあげた5つのメインテ-マごとに1人、国際会議のシンポジウムのオ-ガナイザ-に予定されている研究者の中から選んだ。シンポジウムは一般公開で約100名の参加者があった。全体会議では、学術プログラム編成に際しての問題点等について検討し、さらに以後の作業の進め方について討議した。12月には、東京で再び分科会を開き、10月の検討に基づいて学術プログラムの企画案及び問題点をまとめた。また、第3回国際会議の5つのテ-マについて企画されている合計36のシンポジウムのタイトルをもとに、5日間の会期中のシンポジウムの割りふり方、招待者講演のあり方等についても検討した。以上の検討結果は、すべて第3回国際会議の学術プログラム委員会に報告した。