hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子・光ナノ構造制御による高効率シリコン系太陽電池に関する研究

光ナノ構造制御では、Si太陽電池セルの薄層化のため垂直入射光をセル面内にガイドする新原理を提唱。直径三百nmのナノSi球を用い入射光を共鳴散乱させ、原理検証に成功。量子ナノ構造制御では、Siセルのタンデム化を可能とするゲルマニウム量子細線Ge QWRを、フェリチンバイオテンプレート技術と中性ビーム加工技術により製作成功。Ge QWRは直径10-20 nm、高さ200 nmであり、理論的な禁制帯幅は1300 nmとなり、フォトルミネッセンス法によりその発光を検出。これより、数ミクロン厚のSi太陽電池上に異なる直径のGe QWR太陽電池を多層積層することにより高効率な太陽電池の実現可能性を明示。1.光ナノ構造の制御量子ナノ構造太陽電池の構造設計より、量子ナノ構造を5層積層することにより、効率50%を超えるシリコン系太陽電池が得られることを理論的に示した。本研究では、多接合化の第一歩として量子ナノ構造太陽電池と薄膜シリコン太陽電池との二層積層型の実現をねらうこととした。接合部に挿入する中間層の最適化を進め、上層の量子ナノ構造制御太陽電池の厚さが60nm以上の場合には光ナノ構造を制御した中間層は不要となり、量子ナノ構造太陽電池層と下層の薄膜シリコン太陽電池層との絶縁分離をする層として1nm厚のSiO2があればよいことを示した。60nmの量子ナノ構造制御太陽電池の可制御性を明確化するため、量子ナノ構造にはドブロイ波長の長いGeを採用することとした。下層の薄膜シリコン太陽電池には面内光ガイド構造として、シリコンナノ球を分散することにより共鳴散乱効果が現出することを理論的に解明した。これによりこれまで空洞を導入した面内光ガイド層を不要とすることができる。2.量子ナノ構造の制御本年度はバイオテンプレートを用いた中性粒子ビームエッチングによるSi量子細線の作製を行った。これまでに寒川グループで開発した技術を発展させ、エッチング時における中性粒子ビームエネルギーを最適化することでアスペクト比5以上(直径18nm、高さ120nm)の細線形成に成功している。また、Ge量子細線形成にも新たに研究を展開した。これまでに基板洗浄プロセス最適化、マスクとなる鉄コアを得るために必要なタンパク質除去プロセスの低温化を検討した。特にタンパク質除去プロセスでは、酸素雰囲気下における真空中アニール処理技術を新たに開発し、従来(550°C)よりも格段に低温である280°Cでのタンパク質除去に成功した。その結果、Ge表面の不安定性に影響を受けることなくこれまでにアスペクト比9程度のGe量子細線形成に成功している。1.光ナノ構造の制御本テーマでは、量子ナノ構造太陽電池と薄膜太陽電池の二層構造をプロトタイプ化することをゴールとし、ここでは太陽電池に入射した光を面内にガイドする(lateral light guiding, LLG)する、層の形成を狙って研究を進めた。具体的にはシリカ球はオパール状堆積が可能なことが知られるため、ここではシリカ球の代わりに共鳴散乱に必要な屈折率の高いSi球を堆積する手法の開発を進めた。Si球径は、太陽光の散乱に最も適した直径100nm程度のものを用意し、超音波振動器を用いて、水、エタノールなどの溶媒中にナノSi球を分散し、基板上に堆積した。この結果、高出力の超音波振動器により、ナノSi球のコロイド状分散状態を実現することができることを確認した。しかし、Si球コロイドを基板上に滴下する際に超音波振動を停止すると、直ちに凝集が生じてしまい、分散状態の寿命は極めて短いと言う問題のあることが分かった。Si球ではオパール状の分散堆積が困難なことを明らかとした。2.量子ナノ構造の制御本テーマでは、ゲルマニウム量子ナノワイヤー構造の形成技術の確立をゴールとして、バイオテンプレート極限加工を用いてゲルマニウムナノワイヤーの形成に関する検討を行った。結晶成長後のゲルマニウム表面にシリコンを蒸着することで表面ラフネスを低減すると共にバイオテンプレート・フェリチィンを高密度に配置することに成功し、フェリチィン内包鉄コアをマスクに直径10nmで高さ100nmの高アスペクトの高密度ゲルマニウムナノワイヤー構造の作製に初めて成功した。1.光ナノ構造の制御本テーマでは、薄膜太陽電池構造のプロトタイプ化をゴールとし、太陽電池に入射した光を面内にガイドする(lateral light guiding, LLG)する層の形成を狙って研究を進めた。ここでは共鳴散乱に必要な屈折率の高いSi球を堆積する手法の開発を進めた。Si球は、太陽光の散乱に最も適した直径300nm程度のものを用意し、超音波振動器を用いて、水、エタノール、レジストなどの溶媒中にナノSi球を分散し、基板上に堆積した。この結果、高出力の超音波振動器により一旦実現されたナノSi球のコロイド状分散状態を実現後、Si基板に滴下すると直ちに凝集が始まり、多段のSi球堆積層が形成される。これが予想以上に高い光の散乱を生じる現象を見いだした。この多段層に光を照射し、散乱された光がLLGされる効果を検出した。Auショットキー電極を形成し、ナノSi散乱層により長距離伝搬した光を電気として検出した。以上により、LLGにより薄層Si太陽電池の高効率化に直接つながる成果を得た。2.量子ナノ構造の制御本テーマでは、ゲルマニウム量子ナノワイヤー構造の形成技術の確立をゴールとして、バイオテンプレート極限加工を用いてゲルマニウムナノワイヤーの形成を進めた。

結晶成長後のゲルマニウム表面にSiを蒸着することで表面ラフネスを低減し、バイオテンプレート・フェリチィンを高密度に配置することに成功した。フェリチィン内包鉄をマスクに直径10nm、高さ100n mの高アスペクト比の高密度ゲルマニウムナノワイヤー構造の作製に初めて成功した。室温フォトルミネッセンス法により1300nm付近の波長にピークを有する発光を検出することに成功した。この結果は、直径10nmのゲルマニウムの量子細線からの発光の理論値と一致することから、量子細線を実現できたことを示している。光ナノ構造制御では、Si太陽電池セルの薄層化のため垂直入射光をセル面内にガイドする新原理を提唱。直径三百nmのナノSi球を用い入射光を共鳴散乱させ、原理検証に成功。量子ナノ構造制御では、Siセルのタンデム化を可能とするゲルマニウム量子細線Ge QWRを、フェリチンバイオテンプレート技術と中性ビーム加工技術により製作成功。Ge QWRは直径10-20 nm、高さ200 nmであり、理論的な禁制帯幅は1300 nmとなり、フォトルミネッセンス法によりその発光を検出。これより、数ミクロン厚のSi太陽電池上に異なる直径のGe QWR太陽電池を多層積層することにより高効率な太陽電池の実現可能性を明示。Si球の理想的なオパール堆積が出来ていない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は最終年度であり、シリコン基板を用いた散乱層形成法の確立を進める。特に、オパール堆積が難しいことから、まずは凝集状態にあるSi球による散乱能の測定を進めることとする。その結果から凝集Si球が散乱層として有効性を把握した上で、その太陽電池のLGG効果の確認を進める。本年度はゲルマニウム量子ナノワイヤー構造の直径制御を実現するために酸素中性粒子ビームによるナノワイヤー側壁酸化を実現し、量子サイズ効果を確認する。量子細線太陽電池の最適化(申請書中研究計画・方法の(B))達成度:バイオテンプレートを用いてアスペクト比5のSi量子細線形成に成功している。また新たな展開としてGe量子細線形成にも成功している。本年度は量子細線太陽電池の最適化を目的にバイオテンプレートを用い中性粒子ビームエッチングによる検討を行った。本研究で実現する太陽電池に使用するために、光マネージメントの観点から必要とされる量子細線のアスペクト比を10程度と想定し、直径7nmの鉄コアを有するフェリチンをマスクとしたエッチングを行った。ビームエネルギーの最適化の結果、これまでにアスペクト比5以上の細線形成に成功している。従来高アスペクト比のナノ細線をトップダウンで作製することは不可能であったが、本研究では中性粒子ビームエッチングを適用することで実現することができた。工業的適用性の高いトップダウンプロセスで量子細線作製が可能であることを示した意義は大きい。今後はフェリチンよりも小さなタンパク質であるリステリアフェリチン(直径4.5nmの鉄コア)を用いたエッチングを検討する。マスクサイズのダウンスケールが見込まれるため、エッチング条件の最適化によりアスペクト比10程度の細線化が可能であると考える。
燃焼,合成反応によるTiB_2粒子分散Al結晶粒微細化用合金の開発

1.はじめに,〔Ti,AlB_<12>〕および〔Ti,AlB_2〕系混合粉末を用い,燃焼合成反応によってTiB_2粒子分散アルミニウム合金を製造するとともに,その組織に及ぼす製造プロセスの影響を測定し,以下に示す結果を得た.(1)〔Ti,AlB_<12>〕混合粉末から作成した圧粉体をアルゴンガス中でアーク放電加熱して合成した試料は,反応が激しいためにTiB_2の焼結体のような組織しか得られなかった.(2)〔Ti,AlB_<12>〕混合粉末層中にチタン,アルミニウム粉末を添加して,反応熱の希釈を試みた結果,チタン,アルミニウムで希釈した試料に関しては,TiB_2粒子の分散合金を得ることが可能となった.(3)〔Ti,AlB_2〕系混合粉末において,チタン粉末を用いて希釈すると生成するTiB_2粒子の粒径は減少した.2.続いて,TiB_2粒子分散合金を母合金として,溶融アルミニウム中へのTiB_2粒子の分散を試み,凝固結晶粒微細化能を測定し,以下に示す結果を得た.(1)燃焼合成体の溶融アルミニウム中への分散を試みた結果,反応熱の希釈材としてアルミニウムを使用した系では良好なTiB_2の分散は得られなかった.しかしながら,チタンを用いて希釈した系では,粒径数μmからサブμmオーダーのTiB_2粒子が均一に分散した.(2)燃焼合成による結晶粒微細化用母合金を溶融アルミニウムに添加して凝固結晶粒のサイズを測定した結果,チタンを希釈材として添加した試料では,アルミニウムを用いた試料と比較して,より良好な結晶粒微細化能が発現した.1.はじめに,〔Ti,AlB_<12>〕および〔Ti,AlB_2〕系混合粉末を用い,燃焼合成反応によってTiB_2粒子分散アルミニウム合金を製造するとともに,その組織に及ぼす製造プロセスの影響を測定し,以下に示す結果を得た.(1)〔Ti,AlB_<12>〕混合粉末から作成した圧粉体をアルゴンガス中でアーク放電加熱して合成した試料は,反応が激しいためにTiB_2の焼結体のような組織しか得られなかった.(2)〔Ti,AlB_<12>〕混合粉末層中にチタン,アルミニウム粉末を添加して,反応熱の希釈を試みた結果,チタン,アルミニウムで希釈した試料に関しては,TiB_2粒子の分散合金を得ることが可能となった.(3)〔Ti,AlB_2〕系混合粉末において,チタン粉末を用いて希釈すると生成するTiB_2粒子の粒径は減少した.2.続いて,TiB_2粒子分散合金を母合金として,溶融アルミニウム中へのTiB_2粒子の分散を試み,凝固結晶粒微細化能を測定し,以下に示す結果を得た.(1)燃焼合成体の溶融アルミニウム中への分散を試みた結果,反応熱の希釈材としてアルミニウムを使用した系では良好なTiB_2の分散は得られなかった.しかしながら,チタンを用いて希釈した系では,粒径数μmからサブμmオーダーのTiB_2粒子が均一に分散した.(2)燃焼合成による結晶粒微細化用母合金を溶融アルミニウムに添加して凝固結晶粒のサイズを測定した結果,チタンを希釈材として添加した試料では,アルミニウムを用いた試料と比較して,より良好な結晶粒微細化能が発現した.
エイズ病態に関わる不完全ヒト免疫不全ウイルスの評価

HIVの感染からAIDS発症まで、約10年の無症候期を経る。最近の知見から、血液中ウイルス負荷のレベルが病態と密接に相関することが明らかにされている。また、カクテル療法によりこの血液中ウイルス負荷の顕著な低下が可能となった。しかし、このカクテル療法でも、有効性が確認できるのは短期生存型のウイルス産生細胞由来ウイルスに対してであり、長期生存型の潜伏感染細胞から活性化されたウイルスに対しての有効性は低い。私たちは、HIV感染の引き起こす病態関連機序として、1)HIVの持続・潜伏感染成立におけるアクセサリー遺伝子(vif、vpr、vpu)の重要性(一方、nefは正常であることが必須)、2)Nef蛋白が潜伏から活性化する新たな機能、また3)ウイルス粒子吸着を受けた一部のT細胞がウイルス非感染T細胞をアポトーシスに導くエフェクター活性を獲得する機序などを明らかにしてきた。これらの結果は、欧米諸国やわが国に蔓延しているB型HIVを用いて解析してきたものである。一方、タイを初め東南アジアで蔓延しているウイルスはE型HIVである。そこで、さらにHIVE型ウイルスについても解析を行った。タイE型の全遺伝子配列は、1996年に初めて報告されたが、これらの遺伝子配列に従って作製したプライマーを用いても、血清学的に判定されたE型キャリア由来末梢血細胞内にHIV遺伝子をPCR増幅できない場合が多く、さらに変異が進んでいると考えられた。実際、nef遺伝子配列においても、今回のサンプル(タイのキャリア由来E型2株とB型2株)では、上記論文に使用されたE型ウイルスに比べ、genetic variabilityがE型2株間で6.43%、E型とB型間は13%と、変異がかなり進んでいることが判明した。また、B型Nefに対して分離した13個のマウス単クローン抗体のいずれもタイE型Nefとは交差しなかった。一方、アポトーシス誘導に関しては、B型ウイルスで見られていた現象が実際に生体内(E型感染者であっても)で起こっていることが確認できた。ヒト免疫不全ウイルス(HIV)の持続感染細胞クローンを樹立する過程で、L-2と名付けたクローンは、コア構造の未熟な、いわゆるド-ナツ型粒子を多量産生していることを見い出した。この粒子は、感染性を消失しているにもかかわらず、野性型のHIV粒子よりもCD4陽性のT細胞への吸着力が強く、野性型ウイルスでは認められないシンシチウム形成(fusion from without)能のあることを明らかにした。更に、このL-2粒子を吸着した健常人由来末梢血Tリンパ球は、PHA、ConA、あるいはIonomycin処理に伴ってアポトーシスを引き起こすことが判明した。この現象は、実際のHIV感染者末梢血に認められるアポトーシス誘導現象(HIV遺伝子陰性の細胞に、抗原刺激やマイトジェン刺激に伴ってアポトーシスが誘導)に極めて近い知見と考えられる。そこで、このL-2粒子をワクチン開発のための抗原としての検討を始めた。その為、L-2コローン内プロウイルス遺伝子構造の解析を行った。今までのところ、pol proteaseに1ベースのinsertionが認められ、またvpr、env gp120、nefにも変異が認められた。この内、野性型ウイルスをプロテアーゼインヒビター存在下で培養した後のウイルス(ド-ナツ型の非感染性)であったも、有意なアポトーシス誘導能は観察されなかったことから、pol proteaseの変異がこの活性に関わるとは思われない。現在、他の遺伝子の変異とアポトーシス誘導能について検討中である。

また、HIVアクセサリー遺伝子の内、vprとnef遺伝子産物は、サルの系でAIDS発症に必須であることが報告された。私達は、vprの変異とウイルス弱毒化、即ち持続感染成立が関連性、またNefタンパク質の潜伏ウイルスの活性化起こっていることを明らかにした。現在、遺伝子治療法開発を目指し、これらの遺伝子構造のクローニング、組み換え体作製を行っている。AIDSは、通常のウイルス感染症とは異なり、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)の感染後、平均10年近い無症候性キャリア(AC)期を経た後に初めて発症する。従って、従来のHIV研究の中心課題であったHIVの複製機構を基盤として、その潜在機序、さらに潜在ウイルスの活性化機序を明らかにすることが発症病態を理解する上で極めて重要である。私達は今までに、1)HIVの持続感染成立には、nef遺伝子が正常でvif、vpr、またはvpu遺伝子の変異が必須であること、2)nef遺伝子産物が、免疫担当細胞への増悪因子としても働き得ること、3)感染初期において、nef遺伝子産物に対する細胞性免疫の方が、env遺伝子産物に対するよりも、ウイルス負荷の制御に効果的に機能していること、4)不完全粒子によるアポトーシス誘導が起こることを突き止めた。そこで、本研究では、AC期のHIV潜在機序、さらにその潜在状態からAIDS発症への移行過程に認められるウイルス活性化機序に関して、次の研究を行った。1)アクセサリー遺伝子の内、vifまたvprの変異、またはvifからvprにまたがる欠失(ミスアライメント機序)が、持続感染成立に重要であることを見い出した。2)nef遺伝子の産物(可溶性Nef)の潜伏HIVの活性化の機序として、MOLT-4細胞表面に35kDaのNefレセプターと考えられる分子を同定した。また、このNef結合に伴ない、Ash/Grb2により30kDa分子がリン酸化され、更にNF-kBが活性化されることを明らかにした。3)有意にNef蛋白合成を抑制し得るnefアンチセンスDNAを開発した。4)不完全(pol proteaseとnefにnonsense変異、env gp41にアミノ酸置換がみられる非感染性)HIV-1粒子が、HIV-1感染生体内でみられるようなバイスタンダー細胞のアポトーシス誘導をおこすことを見い出した。同様なプロテアーゼ変異を、米国のHIV-1感染者の末梢血中のHIV-1の中に見い出した。また、タイのHIV-1感染者由来臨床分離株の中に、同様のアポトーシス誘導能のあることを見い出した。5)日和見感染症としてのボルナ病ウイルスの活性化を、タイHIV-1感染者を対象として行い、HIV-1 E型感染STD患者に有意に上昇していることを見い出した。HIVの感染からAIDS発病まで、約10年の無症候期を経る。最近の知見から、血液中ウィルス負荷のレベルが病態と密接に相関することが明らかにされている。また、カクテル療法によりこの血液中ウイルス負荷の顕著な低下が可能となった。
胃型化・腸型化の分子メカニズム解明と幹細胞をターゲットとした分化誘導療法の開発

長期培養可能なin vitro腺管三次元培養系での検討により、胃の筋線維芽細胞が胃の腺管上皮の分化・増殖に重要な役割を演じていることを確認した。胃の筋線維芽細胞に高発現しているGAS1と腸の筋線維芽細胞に高発現しているHoxC8、Notch 1、Sox10が、上皮間葉相互作用により、それぞれ上皮系の「胃」・「腸」への分化に関与していると考えられた。胃粘膜上皮に特異的に発現するMUC5ACの腸上皮での異所性発現が、クローン病と腸管ベーチェット病の臨床症例の内視鏡的な再燃あるいは寛解の予測因子となる可能性が考えられた。我々は、研究目的である「消化器疾患治療の新たな展開(胃型化・腸型化の制御による分化誘導療法)を探る」ために、平成26年度は以下のような研究を行った。1.長期in vitro三次元培養系でのマウス胃腺管の幹細胞の同定と上皮間葉相互作用の観点からの線維芽細胞の関与:我々が確立した胃腺管の長期in vitro三次元培養系において、さらに線維芽細胞の重要性を報告した。即ち、予め胃から線維芽細胞だけを取り出して増殖させ、この増殖した線維芽細胞をin vitro三次元培養系と共培養するとgastrospheres(三次元培養腺管+線維芽細胞の集団)の大きさと数が有意差を持ってコントロール(in vitro三次元培養腺管のみ)より増加していた。また、このgastrospheres内には、RNA in situ hybridizationにて、幹細胞マーカーであるleucine-rich repeat-containing G protein-coupled receptor-5(LGR5)陽性の細胞が存在していた。以上より、gastrospheres内の胃由来の線維芽細胞が上皮間葉相互作用によって、LGR5陽性の幹細胞を支持し、かつ胃腺管の増殖と分化をコントロールしていると考えられた。2.ラットN-methyl-N'-nitro-N-nitorosoguanidine(MNNG)胃発癌モデルでのrebamipideの腫瘍増殖抑制効果:我々は、「長期in vitro三次元培養系を用いた胃型腺管の腸型化の分子メカニズムの解明」をするため、まず胃型形質の胃癌の性質・特徴を把握すべく前記のラット胃型形質胃癌発生モデルで実験を行った。このモデルにて胃粘膜保護薬であるrebamipideによる胃癌増殖抑制効果が明らかとなった。以上が、平成26年度の研究実績である。我々は、研究目的である「消化器疾患治療の新たな展開(胃型化・腸型化の制御による分化誘導療法)を探る」ために種々の検討を行い、平成27年度は以下のような研究成果を得た。1.我々が確立した胃腺管の長期in vitro三次元培養系を用いて、「胃の線維芽細胞」と「腸の線維芽細胞」に特異的な遺伝子を同定した。即ち、予め胃・腸から線維芽細胞を取り出して増殖させ、この増殖した線維芽細胞からmRNAを抽出してcDNAを合成し、Real-time quantitative RT-PCRにより種々の候補遺伝子の発現量を定量した。この結果、胃の線維芽細胞ではGrowth arrest specific 1(Gas1)が有意に高発現していることが確認された。腸の線維芽細胞ではHomeobox C8(HoxC8)、Notch1、SRY-box containing gene 10(Sox10)が有意に高発現していた。以上より、胃の線維芽細胞に高発現しているGas1と腸の線維芽細胞に高発現しているHoxC8、Notch1、Sox10が、上皮間葉相互作用により、それぞれ上皮系の「胃」・「腸」への分化に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。2.腸での異所性胃型形質発現を抗TNF-α抗体製剤であるadalimumabを投与した腸管ベーチェット病とクローン病の症例で検討した。胃型上皮の形質発現マーカーであるMUC5ACは、活動性炎症のある腸粘膜上皮では発現しているが、寛解状態の粘膜では発現が消失した。内視鏡的に炎症が改善しても、異所性MUC5AC発現が持続している症例は、結局、再燃状態となった。以上より、異所性MUC5AC発現の検索が、腸管ベーチェット病とクローン病の症例の治療効果判定の一助になる可能性が考えられた。以上が、平成27年度の研究実績である。平成27年度の研究計画調書記載内容と照らし合わせた研究の進行度は、以下の如くである。長期in vitro三次元培養系を用いた腸型腺管の胃型化の分子メカニズムの解明:in vitro三次元培養系を用いたマウス腸腺管に、1胃の分化に関与するSHHを作用させる、2Runx3やSox2など胃の分化に関与する転写因子を組み込んだアデノウイルスベクターを導入する、3Cdx1およびCdx2のRNAiノックダウン、などを行い腸型から胃型への分化誘導が起きるかどうかを現在検討中である。マウスDSS(dextran sulfate sodium)腸炎モデルを用いた大腸粘膜欠損部位へのin vitro三次元培養大腸粘膜腺管の移植による再生機構の解明:現在、研究計画調書に記載した如く、EGFP(enhanced green fluorescent protein) transgenicマウス(C57BL/6J系、The Jackson Laboratory)の大腸から粘膜腺管を取り出し、in vitro三次元培養系で培養し検討中である。

今後、この培養腺管を、2%DSS(dextran sulfate sodium)にて大腸炎を起こしたマウス(C57BL/6J系)の大腸に経肛門的に注入し粘膜欠損部に定着するか否か?、を検討する予定である。以上より、区分は(2)と考えられる。我々は、研究目的である「消化器疾患治療の新たな展開(胃型化・腸型化の制御による分化誘導療法)を探る」ために種々の検討を行い、平成28年度は以下のような研究成果を得た。1.我々が確立した胃腺管の長期in vitro三次元培養系(Am J Pathol., 185, 798-807, 2015.)において、gastrospheres(三次元培養腺管+線維芽細胞の集団)と「胃の線維芽細胞」を共培養すると、長期in vitro三次元培養腺管内の胃上皮細胞の分化が促進する傾向があることを確認した。即ち、Real-time quantitative RT-PCRで検索した結果、gastrospheresと胃の線維芽細胞を共培養した方がgastrospheres単独より、mucin 5AC glycoprotein(MUC5AC)、mucin 6 glycoprotein(MUC6)、pepsinogen C(PgC)、などの胃上皮の分化マーカーの発現が増加していた。以上より、胃の線維芽細胞が胃上皮細胞の分化に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。2.昨年度、我々は腸での異所性MUC5AC発現の検索が、腸管ベーチェット病とクローン病の症例の治療効果判定に有用であることを報告したが(Dig Liver Dis., 47, 991-2, 2015.)、今回は、この知見をさらに検証すべく、長期にadalimumabを投与しているクローン病症例、あるいはadalimumabからinfliximabへスイッチしたクローン病症例にて、腸での異所性MUC5AC発現の検索を行い、上記の知見が臨床的な治療効果判定の一助になることを確認した。以上が、平成28年度の研究実績である。平成28年度の研究計画調書記載内容と照らし合わせた研究の進行度は、以下の如くである。5.ヒト胃癌および大腸癌組織での癌幹細胞の同定と胃型・腸型粘液形質との関連性の検討:胃型腸型粘液形質発現の検索がすでに終了している200例のヒト胃癌手術標本(癌部および非癌部)および100例のヒト大腸癌手術標本(癌部および非癌部)について、幹細胞マーカーであるleucine-rich repeat-containing G protein-coupled receptor-5(LGR5)、B lymphoma moloney murine leukemia virus insertionregionhomolog-1(Bmi1)、Musashi-1の免疫染色を行い胃幹細胞、腸幹細胞および癌幹細胞(胃癌および大腸癌)の同定を含めて検討中である。6.英語論文作成:平成26年度から平成28年度の実験データを総合的に評価し英語論文の作成を行っている。
労働組合組織における意思決定プロセスの実証的研究

(1)機関民主化の先行民主主義を支える意思決定過程に二つの構成要素、決定対支持と云う関係におけるその片方の側の民主化がもっぱら進行している。現在の企業別組合の中で「機関民主化」は比較的進んでいる。(2)機能の拡張労働組合の活動は、生活と関わる条件を広くカバーするようになり、「複合機能化」してきた。単組の組織を内在的に見た場合、組織の運営という観点にたった機関民主主義の成熟(企業別組合と云う枠内での)と、その組合機能の複合化、拡大と云う組合せが、現在の労働組合組織の意思決定構造を支える条件となっている。(3)意思決定のタイプ企業別組合はほとんど「了解型」であったが、産別組織の場合は、これに加えて「依存型」と「委任型」が並存している。この違いは、産別組織が組織間の結合体として存在しているところからきている。(4)労働組合の今後の方向第一に、小規模な単組および企業別組合に加入していない労働者個人は、産別組織として結集することにより、規模のメリットを獲得し、活動の効果を高めるであろう。第二に、大規模な単組は、それらが産別組織に結集することによって一層大規模な産別組機として編成とれ、組織勢力をさらに拡大するであろう。そして、その活動部分を単組と産別とで相互に分担しながら、組織活動を展開していく。平成2年度は、単組を対象として調査研究を実施したので、以下に、単組における意思決定の特徴点を明らかにする。1組織構造と運営組織構造のひとつの側面として、活動の決定、執行権がどのように組織内部で配分されているか、つまり集権ー分権という軸を設定した。職場の自律性、および企業連への集中度は、業種に依る違いが大きい。小規模な組合では、職場が執行の単位となっており、従って自律度は大きい。全体として、分権度を示す要因との関係と言うよりは、運営スタイルを示す要因相互間で関連性を持つ。つまり異なった意見の対処、組合員の意向集約、職場活性度に関して、民主的な志向を持つ組合は、これらすべての項目について同様な性格を持つ。つまり、どれか一つと言うのではなく、民主的な組合は全てにわたって高い水準を示しているのである。2意思決定の性格集権ー分権のタイプとの違いは、相関関係はなかった。関連性は、主として組合組織内部の活動スタイルが相関している。つまり意思決定それ自体が組合活動の重要な一部となっている。3組合のもつ影響力以上の結果をまとめると、次の様に言える。労働組合、単組の意思決定の状況では、組織の分権度、つまり構造は、組合の意思決定のパタ-ンとあまり関係を持たない。それよりも、運営面での民主度合いが対外的側面、つまり経営との関係に於いて違いを現わしており、民主的運営をとっている組合ほど、経営に対して大きな影響力を行使している。他方、ヒアリング調査からの知見としては、労働組合はますます企業別に純化していく傾向にある。そして、その機能は、現時点において労働条件以外の生活、福利面に傾斜して行く傾向にある事を指摘しておく。1企業別組合の組織と論理1)組合組織の分権度、民主性の水準が高い組合はいずれも高い成果を達成し、反対に、分権度が低いかあるいは中央集権的な組合では、成果は低い傾向にある。2)労働組合の行う活動が、企業の福利厚生活動と事実上連続性をもつようになり、生活と関わる条件を広くカバ-するようになり、これらの意味で「多機能化」してきた。3)企業別という範囲・枠がいっそう明確になり、企業系列、あるいは資本系列ごとに労働組合を纒めていく傾向が広がりつつある。ただし、その場合、企業ごとの組合を統轄する連合組織の結合度、規制力は様々であり、必ずしも労働条件を連合体の範囲で一律に平準化するわけではない。2企業別組合の現在と今後の可能性意思決定、民主主義と言う観点から見た場合、企業別組織を中心とする労働組合において、民主主義を支える意思決定過程の二つの構成単位、決定対支持と云う関係におけるその片方の側の民主化がもっぱら進行している。

現在の企業別組合の中で「機関民主化」は比較的進んでおり、そしてそれが進んでいるところでは、高い組合の成果を挙げている。他方、民主化のもう一方の要因である支持あるいは貢献の側における状況は、必ずしもそれに相応していない。したがって、それを高めるべく行われている活動が、組合の機能拡大の試みだと考えられる。組織の運営という観点にたった機関民主主義の成熟(企業別組合と云う枠内での)と、その組合機能の拡大と云う組合せが、現在の労働組合組織の意思決定構造を支える条件となり、しかも内的な合理性の根拠となっている。産別組織における意思決定をめぐる状況について、分析から明らかとなった点について要約的に示すと次のとおりである。まず、労働条件等をめぐる要求の策定、妥結の主要な機関、組織レベルは、要求策定に関して、基本的な労働条件事項と政策・制度要求は産別中央本部で主として作成される。個別的な労働条件に関しては、加盟単組と地方組織で作成される。交渉の妥結に関しては、すべての項目に亘り加盟単組が中心である。ただし、政策・制度課題だけは中央本部とナショナルセンターが決定の中心となる。次に、日常の組織活動は、加盟単組と中央本部でもっぱら担われている。したがって、活動、交渉等の組合活動全体の重心は、中央本部と加盟単組に二分されて存在しているといってよい。労働組合の組織としての成果は、労働条件をめぐる交渉、経営事項への影響力の側面において、組合の組織としての充実度、つまり組合員規模、地方組織の整備の度合い、執行機関の強さ、等と比例していた。労働組合運動において組織それ自体が重要な意味をもっている事があらためて示された。
VHL病の腎がん発生におけるセカンドヒット遺伝子変異の探索

【研究目的】フォン・ヒッペル・リンドウ(Von Hippel-Lindau; VHL)病はVHLがん抑制遺伝子変異を原因とし、複数の臓器に腫瘍が多発する常染色体優性の遺伝性疾患である。本疾患の自然史は未だ不明な点が多く、これまでのVHLノックアウト/トランスジェニックマウスではヒトと同様の腫瘍形成は認められない。我々は、腫瘍の発生にはVHL遺伝子変異に続き、他の遺伝子の二次ないし三次変異(セカンド/サードヒット)が必要という仮説を立てており、本研究では、これを証明するために、より能動的なゲノム編集技術CRISPR/Cas9を用いてVHL遺伝子変異に続くセカンド/サードヒット遺伝子変異の探索を行い、腫瘍形成能を有するVHL疾病モデルマウスの製作を目的とする。【研究実績】VHL変異の選別はVHL病遺伝子診断結果に基づき、Tyr98HisとArg167Trpを用いた。標的遺伝子をCRISPR-Cas9システムと受精卵エレクトロポレーション法(GEEP法)にて導入し、培養された受精卵を仮親の卵管へ移植した。出産離乳後、産仔のゲノムDNAをジェノタイピング解析し、ゲノム編集の行われたノックインファウンダー(F0)マウスを選別した。F0マウスと野生型マウスの自然交配により、次世代(F1)マウスを作製し、Tyr98His、Arg167Trpともに生殖系列と変異が伝播したヘテロ(+/-)ノックインF1マウスを得た。これらのマウスより、まず始めにTyr98HisノックインF1マウス同士の自然交配による、ホモマウス(+/+)の作製を試みたが、生まれてきた産仔にホモマウスは認められなかった。Tyr98His両アレルの変異マウスは胎生致死となる可能性が示唆されていたため、胎生期の解剖を行い、肉眼的および病理組織学的な観察を行っている。VHL遺伝子変異として用いたTyr98His両アレルの変異(ホモ)マウスは胎生致死であった。VHLの一塩基置換変異体における胎生致死の過程は知られていないため、胎生期をさらに詳しく観察することとした。もう一方のArg167Trp変異F1マウスにおいては、現在ホモマウスの作製を試みている。上記のVHL遺伝子変異F1マウスにてホモマウスが得られるか否かによって、以後のセカンド/サードヒット候補遺伝子の選別と導入方法を決定する。導入予定であるPBRM1遺伝子、SETD2遺伝子、BAP1遺伝子変異の設計については考察中である。以上の点から、進行状況はやや遅れていると判断した。今後の計画としては、継続してArg167Trpホモマウスの作製を試みる。胎生致死の場合は、Cre/loxPシステムを用いた臓器特異的コンディショナルノックアウトマウスの製作を検討する。最適なセカンド/サードヒット遺伝子の設計を行い、そのヘテロマウスおよびホモマウスの製作を行う。結果に応じて、VHL遺伝子変異ヘテロもしくはコンディショナルホモマウスにセカンド/サードヒット遺伝子の導入、もしくはそれぞれの自然交配をさせることも検討する。

導入予定であるPBRM1遺伝子、SETD2遺伝子、BAP1遺伝子変異の設計については考察中である。以上の点から、進行状況はやや遅れていると判断した。今後の計画としては、継続してArg167Trpホモマウスの作製を試みる。胎生致死の場合は、Cre/loxPシステムを用いた臓器特異的コンディショナルノックアウトマウスの製作を検討する。最適なセカンド/サードヒット遺伝子の設計を行い、そのヘテロマウスおよびホモマウスの製作を行う。結果に応じて、VHL遺伝子変異ヘテロもしくはコンディショナルホモマウスにセカンド/サードヒット遺伝子の導入、もしくはそれぞれの自然交配をさせることも検討する。
機能メモリ型並列プロセサアーキテクチャとそれを用いた超並列アルゴリズムの研究

メモリ構造の集積度を生かした機能メモリ型並列プロセサアーキテクチャ(FMPP(Functional Memory type Parallel Processors))の構成法と、それを利用して種々の問題を解く超並列アルゴリズムの研究を行った。(1)FMPPによる超並列処理に関する検討:FMPPの並列計算機構の特徴を明らかにすると共に、VLSI技術との整合性が極めて良いことを示した。(2)FMPPを実現する集積回路技術に関する検討:集積回路技術面から機能メモリの開発の流れを調査し、将来の方向について検討した。例えばメモリ容量を予測すると、0.8μmCMOSテクノロジでは100Kビット(SRAMセル使用)か400Kビット(DRAMセル使用)程度、0.5μmテクノロジでは1Mビット(DRAMセル)に到達する。(3)FMPPの新しい構成法の提案:FMPPの新しい並列処理方式として、ビット並列ブロック並列(BPBP;Bit Parallel Block Parallel)方式を提案し、詳細に検討を加えた。BPBP方式では、メモリを数ワードからなる小ブロックに分割し、そのブロックをそれぞれ1個のプロセッサとして動作させる。ブロック中のワードに対して、並列に加算や論理演算などの演算処理が行なえる。BPBP方式FMPPは、並列演算能力の強化とそれに伴うハードウェアコストの増大に関するトレードオフを高い次元で成立させたアーキテクチャである。(4)FMPPを用いた種々の超並列アルゴリズムの開発:SIMD型の並列計算機構であるFMPPに適した並列アルゴリズムを開発した。本研究で開発したアルゴリズムを列挙すると、各種の算術論理演算、文字列のパターンマッチング、グラフの最短経路問題、論理シミュレーション、多数の線分の交点計算問題、レイ・トレーシングにおける中心演算である交差判定演算、神経回路網のシミュレーションとなる。以上の研究成果により、現在の集積回路技術に適合した並列計算機アーキテクチャと、その上の超並列アルゴリズムの設計法を確立した。本研究では,集積回路化に適した回路構造であるメモリ回路を基本とする並列計算機ア-キテクチャとその上での並列アルゴリズムの構成法を確立することを目指している.本年度は,機能メモリを一種の並列計算機構と見なし,数千から数百万のプロセサを持つような機能メモリ型並列プロセサア-キテクチャ(FMPP:Functional Memory type Parallel Processors)の概念と構成法を,ア-キテクチャから回路構造まで幅広いスペクトルで検討した.また,FMPP上で種々の問題を解く超並列アルゴリズムの研究も行ない,機能メモリの1種であるCAMをベ-スにした試作機の上でアルゴリズムを実現して評価した.具体的には,1.メモリの持つ高い集積性を損なうことなく,内部デ-タに対して論理的/算術的演算が行なえる回路構成を研究し,購入した設計用ソフトウェアを用いて,新しい回路構造を設計評価した.この設計を通して,ビット並列ブロック並列方式という新しい回路構成を提案した.2.CAMを基本としたFMPPア-キテクチャを検討した.従来の機能メモリにさらに付加すべき機能やホストとの接続法などを検討し,応用範囲の広いア-キテクチャを提案した.3.ソ-ティング,パタ-ンマッチング,グラフの経路探索問題,論理シミュレ-ション,神経回路網など種々の実用的な問題に対する並列アルゴリズムを開発した.さらに,CAMを利用した試作機(現在4000プロセッサ)の上でアルゴリズムの実現と評価を行なった.パタ-ンマッチングや論理シミュレ-ションは既存の専用計算機より数十から数百倍の性能をだすことができることを実証した.研究成果は,国内の学会や研究会で公表するとともに,海外の学会にも投稿している.本研究では、集積回路化に適した回路構造であるメモリ回路を基本とする並列計算機ア-キテクチャと、その上での並列アルゴリズムの構成法を確立することを目指している。

本年度は、昨年度に引続き、機能メモリを一種の並列計算機構と見なした機能メモリ型並列プロセサア-キテクチャ(FMPP:Functional Memory type Parallel Processors)の構成法について、ア-キテクチャから回路構造まで幅広いスペクトルで検討した。また、FMPP上での超並列アルゴリズムの設計手法を検討すると共に、既存の連想メモリを利用して小規模FMPPシステムを試作し、アルゴリズムの評価を行なった。具体的には、1.並列計算機構を持つ機能メモリ回路について検討を進め、昨年度提案したビット並列ブロック並列方式を採るFMPPの回路構造を明らかにした。本FMPPの性能を予測したところ、例えば荷物が20個のナップサック問題では、遂次型計算機に比べて10万倍程度も高速であることが明らかになった。2.FMPP上の超並列アルゴリズムについて検討した。特に本年度は、LSIデザインル-ルチェック処理への応用を考えて、多数の線分の交点計算を並列に行なう手法を開発した。既存の連想メモリを用いたFEPPのハ-ドウェアシミュレ-タを用いて開発手法の評価を行なったところ、線分が1000本の問題に対して、逐次型計算機に比べて50倍から140倍の速度で交点計算が出来ることが明らかになった。3.既存の連想メモリを用い、128プロセサのFMPPシステムを試作した。本システムでは、レジスタ群を介してホストプロセサとのデ-タの授受が可能となっている。将来的には、ホストプロセサの主記憶の一部としてFMPPを組み込むことを検討している。本システムを用いて、並列加算と文字列検索処理を実際に行ない、デ-タ数によらず一定時間で処理が出来ることを確かめた。平成4年度は、前2年度の研究を総合し、FMPPの基本回路を設計してその性能を評価するとともに、種々の応用についてFMPP上の並列アルゴリズムを検討した。さらに、FMPPを既存の計算機システムに組み込む方法等、より実用的な問題点に対する対策を考えた。具体的には(1)FMPPの回路・レイアウト設計前年度までの研究成果に基づいて、メモリセルならびに周辺回路の詳細設計を行った。1.2μm CMOSプロセスを用いた製造を予定している。試作FMPPのサイクルタイムは50nsecである。試作FMPPでは、1ワードが32bitで、1ブロックは4ワードで構成する。60mm^2のチップサイズに、32ブロックを集積した。総容量は4096bitである。(2)FMPPの計算機システムへの組み込み法の検討
ビタミンＤの腸管吸収特性と栄養・機能性に関する研究

ビタミンD(VD)は腸管吸収後に肝臓及び腎臓で活性化されて栄養機能を発揮する。D2及びD3の他にD4-D7が存在する。D2はきのこ、D3は魚からのみ摂取可能ではあるが、摂取源が限られている。また、D3は日光によってコレステロール合成系から前駆体を元に生合成可能であるが、皮膚がんリスクからの日光忌避、コレステロール合成阻害薬投与により、VD不足を起因とするロコモーティブシンドロームが懸念される。そこでD4 -D7についても吸収特性や代謝を調べ、かつ申請者の有する吸収促進技術を用いて吸収向上を図ることで、VD不足の懸念に対処する。市販品が無いD5-D7の試験では、種類によって吸収性が他に比べて低いものが認められた。また、全ての種類のVDについて、リゾリン脂質による吸収促進効果が認められた。吸収受容体阻害剤を用いて検討した結果、どのVDも同程度の割合での受容体経路の吸収が示唆された。さらに、受容体ノックアウト(KO)細胞をゲノム編集により作製した。平成30年度はこれの作製に時間がかかった。最終的に、KOクローン4株とWTクローン1株を取得できたが、期間内に実験に供することができなかった。肝臓や腎臓モデルでの代謝と代謝産物の機能についても期間内に検討できなかったが、PASS onlineで代謝産物の機能をシミュレートした(P valueが1.0に近いほど良いスコア。ただし、光学異性体を区別できない。結果の一部を述べる。)。1,25-diOH-VDでは、VD receptor agonist, VD2: 0.844, VD3:0.701, VD6: 0.738となり、VD6が比較的高い数値を示した。抗骨粗鬆効果では、VD5の数値が最も高い0.992を示した。VD合成方法に関して、現在、論文投稿準備中である。また、吸収試験の結果はデータが揃い次第、論文化を行う。ビタミンDは体内で活性化された後、カルシウムやリンの腸管吸収や骨の形成に関わっている。良く知られているD2及びD3があるが、他にD4ーD7が存在する。D3は日光によっても体内で合成されるが、近年は日光は皮膚がんリスクから避けられる傾向がある。食事からは、D2はきのこ、D2は魚から摂取可能であるが、福島の原発事故後、きのこ、魚は放射性物質濃縮のリスクから摂取を控えるケースもあり、ビタミンD摂取不足からの骨の異常やロコモーティブシンドロームが懸念されている。そこで、D2やD3及びこれら以外の種類についても吸収特性や機能性を調べ、かつ申請者の有する吸収促進技術を用いて吸収向上を図ることで、ビタミンD不足の懸念に対処する。平成28年度はビタミンD類の腸管吸収性を調べるための前段階として基礎的なデータを収集することを目的とした。市販品で即入手可能であったD2、D3、D4について極大吸収波長や分子吸光係数を求めた。またHPLCでの分析条件(カラム、移動相、定量下限、検量線等)を検討した。腸管細胞モデルを使った吸収試験を行い、細胞からの抽出条件や代謝産物のピークが出るかどうか、文献調査と合わせて検討した。HPLC分析の結果、細胞からビタミンDが定量できた(吸収されることを実験的に確認)他、代謝産物らしきピークがあった。このピーク同定のための候補成分の市販品を購入(注文中)する。これら代謝産物についてもHPLC分析条件等を検討しておく。ただし、ピークが予想外の産物のもので、標準品が無ければ、LC-MSで同定する必要がある。代謝産物の同定は正確な腸管吸収性を把握するために重要である。まだ、標準品の入手と分析条件の検討中でもあり、それすら難航しているが、平成28年度はビタミンDを含めた脂溶性成分全般の腸管での消化吸収についての講演を1件行った。1、ビタミンD標準品の確保と分析条件の検討ビタミンD2、D3、D4は標準品を購入できた。しかし、D5は市販品があるが、30mgから受付で、89万円であったため購入を断念した。D6とD7はプロビタミン含めて市販品が無く、入手が遅れている。入手できたものから分析条件の検討等をはじめた。引き続き未入手のものは入手の努力を継続中である。2、腸管吸収性の検討入手したビタミンDについてはヒト腸管モデル細胞を用いての吸収試験を行った。細胞からの抽出条件を検討、また抽出物の分析では腸管での代謝産物と考えられる成分のピークが認められ、候補物質の標準品を購入してこちらも分析条件を検討中である。腸管吸収にかかわる因子(吸収受容体やトランスポーター)の検討については必要な試薬類は入手済みであるが、これらの実験は代謝産物の分析に伴い後回しになったため遅れている。ヒトはビタミンDを食品から摂取すると、体内で吸収後に肝臓及び腎臓で活性化されて栄養機能を発揮する。ビタミンDには良く知られているD2及びD3があるが、他にD4-D7が存在する。D2はきのこ、D3は魚から摂取可能で、さらにD3は日光によってもコレステロールの前駆体を元に体内で合成可能である。しかし、福島の原発事故後、きのこ、魚は放射性物質の濃縮のリスク回避、スタチンなどのコレステロール生合成阻害薬投与あるいは皮膚がんリスクからの日光忌避によるD3生合成阻害によってビタミンD不足を起因とするロコモーティブシンドローム等が懸念される。

そこでD2、D3及びD4-D7についても吸収特性や代謝を調べ、かつ申請者の有する吸収促進技術を用いて吸収向上を図ることで、ビタミンD不足の懸念に対処する。市販品のD2、D3、D4を平成28年度に購入したが、D5、D6、D7は実質的に市販品が無く入手できなかった。そこで平成29年度はこの3種類について、研究分担者とともに植物ステロールからの合成を試みた。純度の高い植物ステロールがグラムスケールで必要であり、分離精製から困難を極めた。最終的にmgスケールのD5、D6、D7を合成し、これらを吸収試験に供することができた。また、D2、D3、D4については先行して吸収試験を行っていたが、D4もD2、D3同様に吸収されること、吸収促進剤の効果が得られることを確認した。さらに、D2、D3は代謝産物である25-ヒドロキシ体と1,25-ジヒドロキシ体市販品が入手でき、腸管での代謝産物の確認を行ったが、これらに相当するピークは得られなかったため、腸管で代謝はされていない。今後、肝臓や腎臓モデルでの代謝を検討する。今年度、脂溶性栄養機能成分(ビタミンD等の)についての生体利用性について執筆したshort communicationが雑誌に受理、掲載された。1ビタミンDの確保D5、D6、D7の取得の難易度が非常に高かった。まず最初に、D3の前駆体からD3が合成できることを確認し、合成スキームを完成させた。次にD5-D7の合成を行うため、出発物質の植物ステロールの純度の高いものをグラムスケールで用意することを試みた。しかし、これは困難であった。高純度のものは売ってはいるが数mgでしかも高価である。安価で比較的量に余裕ある試薬を購入して分離精製を試みたが、様々な順相クロマト(シリカ、フロリジル、MgO、アルミナ等)ではグラムスケールで分離する事が出来なかった。そこで発想を変え、混合物のままD5-7を合成して、その後でmgスケールではあるが逆送HPLCで分離精製することでようやく目的物質が得られたものの、時間と労力を大幅にここに費やした。2分析条件入手済みビタミンD2-4についてはヒト腸管モデル細胞を用いての吸収試験を行った。吸収促進剤の効果や受容体の依存率も同時に調べている。一方、今年度入手できたD5-7についても同様に試験を行っている最中であるが、HPLC分析の際に、細胞からの抽出操作で添加する抗酸化剤のトコフェロールとDのピークが完全に重なるなどの問題があり、代替の抗酸化剤を用いることで解決したが、やはりここでも時間をロスする結果となった。ビタミンD(VD)は腸管吸収後に肝臓及び腎臓で活性化されて栄養機能を発揮する。D2及びD3の他にD4-D7が存在する。D2はきのこ、D3は魚からのみ摂取可能ではあるが、摂取源が限られている。また、D3は日光によってコレステロール合成系から前駆体を元に生合成可能であるが、皮膚がんリスクからの日光忌避、コレステロール合成阻害薬投与により、VD不足を起因とするロコモーティブシンドロームが懸念される。そこでD4 -D7についても吸収特性や代謝を調べ、かつ申請者の有する吸収促進技術を用いて吸収向上を図ることで、VD不足の懸念に対処する。市販品が無いD5-D7の試験では、種類によって吸収性が他に比べて低いものが認められた。
知能に応じた自己複雑性介入プログラムの効果の検討

本研究は,抑うつに関連する自己複雑性と知能の関連を明らかにし,個人の知能特性に応じた抑うつを改善するためのプログラムの開発および効果の検証を目的とした。大学生を対象とした研究の結果,知能のうち作動記憶ならびに肯定的自己複雑性への働きかけが抑うつ低減に影響する可能性が示唆された。さらに,うつ病患者を対象とした研究においては,知能のうち作動記憶や処理速度,さらに否定的自己複雑性への働きかけがうつ病の再発予防において重要である可能性が示唆された。これらのことから,抑うつ予防と再発予防において,知能のうち作動記憶や処理速度に応じた心理療法や心理教育が重要であると考えられた。本研究の目的は,抑うつとの関連が指摘されている自己複雑性と知能との関連について検討し,知能に応じた抑うつ低減プログラムを開発することである。当該年度では,大学生および大うつ病に罹患した患者を対象とした自己複雑性と知能(言語理解,知覚統合,作動記憶,処理速度)の関連を検討することを目的とした。そのため,大学生および大うつ病患者の研究参加者を募り,質問紙調査と知能検査を実施した。一定数の研究参加者数が確保できた。データ解析終了後に国内外での学会発表,論文執筆を行う。本研究の目的は,抑うつとの関連が指摘されている自己認知の複雑性(自己複雑性)と知能との関連について検討し,知能に応じた抑うつ低減プログラムを開発することである。当該年度では,大学生および大うつ病に罹患した患者を対象とした,知能に応じた抑うつ低減プログラムの作成および効果の検討を目的とした。平成26年度に実施した知能検査と質問紙調査の結果,大学生に関しては,肯定的な自己認知の複雑性と作動記憶および処理速度に正の関連が示された。しかしながら,その他の変数間には有意な関連は認められなかった。また,うつ病患者に関しては,否定的な自己認知の複雑性と言語理解,知覚統合,作動記憶に正の関連が示された。しかし,その他の変数間に有意な関連は認められなかった。これらの結果を受けて,大学生を対象に,作動記憶や処理速度の高い者に対しては,肯定的な自己複雑性を高めるプログラムを実施する予定である。一方,作動記憶や処理速度の低い者に対しては,現在認識している自己側面を可視化し,側面間の関連が複雑であれば整理するプログラムを開発した。実施は今後行う予定である。また,うつ病患者に対しては,言語理解,知覚統合,作動記憶の高い者ならびに低い者も同様に,抑うつと正の関連を示しやすい否定的な自己複雑性を低減するために,否定的側面を整理するプログラムを実施する。さらには,抑うつを低減する要因ともなりうる肯定的自己複雑性を高めるために,否定的自己側面のポジティブな要因について考えるプログラムを開発した。本研究の目的は,抑うつとの関連が指摘されている自己認知の複雑性(以下,自己複雑性とする)と知能との関連について検討し,その知能に応じた抑うつ低減プログラムを開発することである。平成26年度に実施した知能検査と質問紙調査の結果,大学生に関しては,肯定的な自己複雑性と作動記憶および処理速度に正の関連が示された。また,うつ病患者に関しては,否定的な自己複雑性と言語理解,知覚統合,作動記憶とに正の関連が示された。しかし,その他の変数間には有意な関連は認められなかった。これらの結果を受けて,大学生を対象とするプログラムとして,作動記憶や処理速度の高い者に対しては,肯定的な自己複雑性を高めるプログラムを開発した。1名の大学生に対して予備実験を実施したところ,介入前と比較して,介入後にはポジティブな単語,側面の数が増し,自己複雑性や肯定的自己複雑性の数値が上昇した。さらに,作動記憶や処理速度の低い者に対しては,現在認識している自己側面を可視化し,側面間の関連が複雑であれば,整理するプログラムを開発し,1名の大学生に対して予備実験を実施した。介入前後で効果評価を行ったところ,いずれの指標にも増減は確認されなかった。そこで,参加者に改善点を尋ね,プログラムの再検討を行った。さらに別の大学生1名に対し,介入を行ったところ,介入後に肯定的自己複雑性の数値が増加し,抑うつの数値の減少が認められた。そこで,今回作成したプログラムをもとに,大学生ならびにうつ病患者への複数名への介入を行うことを予定している。プログラムの開発を行ったものの,予備実験段階での修正の必要性が生じ,改善後の実施に時間を要したこと,プログラム参加者の募集に時間を要したことがあげられる。本研究の目的は,知的能力に応じた抑うつ低減プログラムを開発することであった。平成28年度は,(1)大学生を対象とした自己複雑性に関する抑うつ低減プログラムの開発と効果の検討,(2)うつ病患者を対象とした自己複雑性に関する抑うつ低減プログラムの開発と効果の検討,の2つを行った。(1)大学生への効果検証:大学生16名を対象に,知能検査の作動記憶および処理速度の群指数が90点以上の9名を介入群1(5名)と統制群1(4名)に分類し,介入群1には自己複雑性を高めるプログラム(全1回)を実施した。