hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
19N,20Nの電磁気モーメントの測定と崩壊準位の核分光

スピン偏極した不安定核ビームは核構造の研究に様々な進展をもたらす。例えば、核の電磁気モーメントは原子核の基底状態の波動関数を求める上で重要な物理量である。それに加えて、われわれは新たな実験法を考案し、その有効性を実証してきた。それは、偏極核のβ遅発中性子崩壊を観測することによって、娘核の励起状態のスピン・パリティを決定できるというものである。近年、安定領域から遠く離れた不安定核を大量に生成しビームとして供給する、不安定核ビーム施設が稼働しつつあり、われわれの方法を用いることによって、特異な核構造を持つとされている不安定核の系統的な研究が可能となる。本研究は、不安定核のスピンを偏極させる方法を開発し、われわれの方法を中性子過剰核19N,20Nの核分光研究に適用することを目標としている。スピン偏極法として、任意の原子核に適用可能な二種類の方法の開発を行った。一つは(1)不安定核ビームを傾斜した薄膜に透過させる方法、もう一つは(2)スピン偏極した電子を不安定核ビームイオンに捕獲させる方法である。不安定核ビーム施設から供給される極低エネルギーのビームにこれらの方法を適用した例はなく、様々な未知の問題が予測された。そこで、これらの方法を研究するための実験装置を建設し、安定核13C,14N,15Nビームを用いたテストを行った。いずれの方法でも2-4%の核偏極を得ることに成功した。これによって上記の核分光実験が可能となった。平成13年度には、不安定核ビーム施設TRIUMF(カナダ)での実験を行う予定である。近年、安定領域から遠く離れた不安定核を大量に生成しビームとして供給する、不安定核ビーム施設が稼動しつつある。本研究は、任意の不安定核のスピンを編極させる方法を開発しようというものである.それよって、不安定核の波動関数を求めるための核分光的測定が可能となり、不安定核の特異な構造を解明することが可能になる。われわれの採用したのは、スピン偏極した電子を不安定核イオンに受け渡すという方法である。偏極電子としてアルカリ原子(Rb)の最外殻電子を用いる。電子スピンは、レザー光ポンピング法によって、100%近く偏極させることが可能である。イオンビームに受け渡された電子と原子核の間に働く超微細構造相互作用によって核偏極が生成される。この方法は陽子については非常な成功を収めているが、重い核については例がない。そこで、その有効性を実証し、最適条件を探るためのテスト実験装置を製作した。今年度全ての装置が完成し、この新しい偏極法を実証する実験を開始した。そして、安定核ビーム窒素14の核偏極度2%程度、ビームの透過率60%程度を達成出来た。これは充分に実用になる性能である。一つは(1)不安定核ビームを傾斜した薄膜に透過させる方法、もう一つは

(2)スピン偏極した電子を不安定核ビームイオンに捕獲させる方法である。不安定核ビーム施設から供給される極低エネルギーのビームにこれらの方法を適用した例はなく、様々な未知の問題が予測された。そこで、これらの方法を研究するための実験装置を建設し、安定核13C,14N,15Nビームを用いたテストを行った。いずれの方法でも2-4%の核偏極を得ることに成功した。これによって上記の核分光実験が可能となった。平成13年度には、不安定核ビーム施設TRIUMF(カナダ)での実験を行う予定である。
メラノプシンを用いた長時間の神経活動制御法の開発

メラノプシンは、一部の網膜神経節細胞に発現する光感受性膜タンパク分子で有り、470nm近辺の青色光によって活性化される。活性化されるとGqタンパク質を介して細胞内情報伝達系を駆動し、細胞内に情報を伝達することが出来る。メラノプシンは、チャネルロドプシン等と比較して高い光感受性能を持ち、長時間作用が続くことから、メラノプシンを異所性に神経細胞に発現させ、光を用いて神経活動を長時間操作することを試みた。現在用いられている光遺伝学よりも、弱い光強度で長時間の活動操作できる手法を確立できた。オプトジェネティクスは、光によって活性化されるタンパク質(チャネルロドプシン2(ChR2)やハロロドプシンなど)を特定の神経に発現させ、その神経活動を光によって操作し、個体の行動を制御する技術である。しかし、これらの分子は長時間の光刺激では脱感作するため、発現から完了までに時間がかかる行動(摂食、睡眠覚醒、性行動などの本能行動)の制御は難しかった。そこで、本研究では、哺乳類の網膜神経節細胞に発現する光感受性色素である「メラノプシン」に着目し、特定の神経細胞への異所性発現によって、長時間神経活動を制御する方法を開発し、本能などの行動を調節する神経機構を解明することを目的としている。メラノプシンは一部の網膜神経節細胞に発現する光感受性色素である。メラノプシンを異所性に発現させた遺伝子改変マウスを作成し、光を用いてその神経の機能を操作する。睡眠覚醒に重要なオレキシン神経細胞にメラノプシンを発現する遺伝子改変マウスを作成した。組織化学的解析により、オレキシン神経特異的にメラノプシンが発現していることを確認した。また、スライスパッチクランプを用いてオレキシン神経活動がパルス青色光照射によって長時間持続的に活性化することを確認した。そこで、個体動物を用いて、視床下部に光を照射し、オレキシン神経活動を操作した。マウスが徐波睡眠時にオレキシン神経細胞を活性化すると、睡眠から覚醒に移行することを示した。これらの結果をまとめてNeurosciemce Researchに投稿し、掲載された。メラノプシンは一部の網膜神経節細胞に発現する光感受性膜タンパク質である。470nm付近の青色光を感知して活性化され、Gqタンパク質と細胞内情報伝達系を介して情報を伝える作用を有する。メラノプシンの光感受性は、現在光遺伝学に用いられているチャネルロドプシン類よりも約1000倍高く、また効果も持続的である。メラノプシンを網膜神経節細胞以外の細胞に異所性に発現させると、弱い光でその活動を持続的に操作できる。睡眠覚醒調節に重要なオレキシン神経細胞にメラノプシンを発現させて、光でその活動を操作することで睡眠覚醒を制御することを試みた。オレキシン神経細胞特異的にメラノプシンを発現する遺伝子改変マウスの作成を行った。免疫組織化学的解析によって、オレキシン神経細胞特異的にメラノプシンが発現していることを確認した。さらにスライスパッチクランプを用いてオレキシン神経細胞から記録しながら、パルス光を照射したところ、持続的な脱分極と発火頻度の上昇が観察された。そこで、インビボにおいて、光ファイバーを視床下部に刺入し、光照射を行いオレキシン神経活動を活性化させたところ、覚醒の持続が観察された。このことは、メラノプシンが機能してオレキシン神経細胞を持続的に活性化させ、覚醒が持続したことを示している。これらのことから、メラノプシンを用いて光遺伝学を行う技術と手法を確立することができた。これまでの手法よりもより弱い光で、かつ持続的に神経活動を操作することが可能となった。オプトジェネティクス(光遺伝学)は、光によって活性化されるタンパク質(チャネルロドプシン2(ChR2)やハロロドプシン、アーキオロドプシン(Arch)など)を特定の神経に発現させ、その神経活動を光によって操作し、個体の行動を制御する技術である。視床下部に局在し、睡眠覚醒調節に重要な役割を担っているオレキシン神経細胞特異的にメラノプシンを発現する遺伝子改変マウスを作成した。組織化学的な解析によって、オレキシン神経特異的に発現が認められることを確認した。また電気生理学的解析によって、オレキシン神経活動を光照射で活性化しうることを確認した。メラノプシンの特徴である高い光感度、および持続的活性化が認められた。

これらの反応をインビボにおいても確認し、神経活動操作による睡眠覚醒行動制御開始した。脳内に短時間のパルス光照射によって、長時間の覚醒状態を維持できることを見いだしており、神経活動操作と行動制御に成功している。メラノプシンの異所性発現によって、神経活動の操作と個体行動の制御に成功している。組織化学的に発現を確認し、電気生理学的解析によって機能を確認した。睡眠覚醒に重要なオレキシン神経細胞特異的に発現させて、脳内に光を照射することによって、個体の睡眠覚醒を制御できた。この成果をまとめてNeuroscience Researchに報告した。研究に用いる遺伝子改変マウスの作成が順調で有り、インビトロおよび、インビボにおいてメラノプシンを用いた特定神経活動の制御にも成功しているため。今後はオレキシン神経細胞以外の神経細胞にメラノプシンを異所性に発現させ、その機能を光で操作することによって、その神経が担う生理機能を個体レベルで明らかにすることを試みる。今後は得られた実験結果を基に、順次論文発表を行う。当初の予定通りの執行を行う。当初の予定通り支出を行う。
摂食障害の集団家族心理教育の普及のための標準プログラム及びツールキットの開発

本研究の目的は、摂食障害の集団家族心理教育を全国に普及するための標準プログラムとツールキットを開発することである。そのために下記の研究を実施する。1.日本において、摂食障害の集団家族心理教育を実施している団体を対象とした実態調査を行い、ツールキットのコンテンツを収集する。2.エキスパートコンセンサスの手法を用いて摂食障害の家族心理教育の標準プログラムとツールキットを作成する。3.標準プログラムに基づく家族心理教育し実施し、予備的効果検証を行う。本研究の実施は、摂食障害の集団家族心理教育の普及に貢献し、摂食障害の家族及び患者支援の充実につながる。
大都市災害時におけるソーシャルメディアと交通行動

東日本大震災時,ソーシャルメディアが活発に利用され注目を浴びた.なかでもTwitterは,従来のマスメディアでは扱いきれない情報が多くやり取りされ,被災者の情報支援に役立った.しかし一方で,Twitterで発信される情報の信頼性は必ずしも担保されていない.そのような状況下で,Twitterにおけるテキスト情報が人々の行動にどう影響しているかは明らかではない.本研究では,ソーシャルメディア情報を用いて災害時の避難行動を誘導する新たな施策立案に資する情報を提供するという立場から,両者の間の関連性を定量的に把握した.東日本大震災時,ソーシャルメディアが活発に利用され注目を浴びた.なかでもTwitterは,従来のマスメディアでは扱いきれない情報が多くやり取りされ,被災者の情報支援に役立った.しかし一方で,Twitterで発信される情報の信頼性は必ずしも担保されていない.そのような状況下で,Twitterにおけるテキスト情報が人々の行動にどう影響しているかは明らかではない.本研究では,ソーシャルメディア情報を用いて災害時の避難行動を誘導する新たな施策立案に資する情報を提供するという立場から,両者の間の関連性を定量的に把握した.東日本大震災およびその後発生した台風15号の影響で首都圏および関東地方を中心に帰宅困難者が発生し社会問題化した.この交通計画上の問題に対して,Twitterなどソーシャルメディアとよばれるインターネット通信を介した情報が活用されたことが報告されている.そこで,研究目的は,このような大都市災害時における交通・情報ネットワークにおけるロバスト・マネジメントを目指している.具体的には,情報提供と交通行動に関して,不確実性下の意思決定問題,情報の不完全性と交通行動,東日本大震災を例にした情報提供と帰宅行動に関する実証,情報提供と交通行動に関する室内実験を通じて,大都市災害時における情報交通ネットワークへのロバストな総合的政策提言を行うことを目的としている.本研究を遂行する上で,まず,全体の研究グループを5つに分類し,それぞれ理論的検討(1),理論的検討(2),実証的検討,実験的検討,政策的インプリケーションと名付ける.,本年度は理論的検討(1)では,不確実性下の意思決定に関する経済理論に関する文献サーベイ,理論モデルの構築,数値シミュレーション実験を実施した.理論的検討(2)では,同様に,実験による検証を前提とした交通行動分析アプローチに関する文献サーベイ,分析モデルの構築,プレ実験結果の解析を行った.さらに,実証的検討では,サーベイリサーチセンターから提供された東日本震災時の首都圏帰宅困難者のデータ解析を行い,ソーシャルメディアの持つ役割を明確にした.2011年の東日本大震災およびその後発生した台風15号の影響で首都圏および関東地方を中心に帰宅困難者が発生し社会問題化した.この交通計画上の問題に対して,Twitterなどソーシャルメディアとよばれるインターネット通信を介した報が活用されたことが報告されている.そこで,研究目的は,このような大都市災害時における交通・情報ネットワークにおけるロバスト・マネジメントを目指している.具体的には,情報提供と交通行動に関して,不確実性下の意思決定問題,情報の不完全性と交通行動,東日本大震災を例にした情報提供と帰宅行動に関する実証,情報提供と交通行動に関する室内実験を通じて,大都市災害時における情報交通ネットワークへのロバストな総合的政策提言を行うことを目的としている.昨年度までに,東日本大震災時のTwitter情報と,携帯電話の位置情報に関するデータの入手およびそれらの相関関係に関する解析が終わり,今年度は,政策提案に向けて,研究成果を取りまとめる予定である.具体的な研究実績は,本年度までに調査した研究成果を,土木学会論文集などに投稿し,査読付き論文として掲載されている.東日本大震災およびその後発生した台風15号の影響で首都圏および関東地方を中心に帰宅困難者が発生し社会問題化した.この交通計画上の問題に対して,Twitterなどソーシャルメディアとよばれるインターネット通信を介した情報が活用されたことが報告されている.しかし,その因果関係,相関関係に関して十分な検証が行われていない.そこで,本研究の目的は,このような大都市災害時における交通・情報ネットワークの相互関係を考慮した最適なマネジメント手法の構築を目指している.具体的には,情報提供と交通行動に関して,不確実性下の意思決定問題,情報の不完全性と交通行動,東日本大震災を例にした情報提供と帰宅行動に関する実証,情報提供と交通行動に関する室内実験を通じて,大都市災害時における情報交通ネットワークへのロバストな総合的政策提言を行うことを目的としている.本研究を遂行する上で,まず,全体の研究グループを5つに分類し,それぞれ理論的検討1,理論的検討2,実証的検討,実験的検討,政策的インプリケーションと名付けて同時並行的に実施した.まず,理論的検討1では,不確実性下の意思決定に関する経済理論に関する文献サーベイ,理論モデルの構築,数値シミュレーション実験を実施した.理論的検討2では,同様に,実験による検証を前提とした交通行動分析アプローチに関する文献サーベイ,分析モデルの構築,プレ実験結果の解析を行った.さらに,実証的検討では,サーベイリサーチセンターから提供された東日本震災時の首都圏帰宅困難者のデータ解析を行い,ソーシャルメディアの持つ役割を明確にした.さらに実験的検証を進めると同時に,帰宅困難者が発生した場合の効果的な情報提供に向けた政策的インプリケーションの提案を行った.最後に,これまでの研究成果を踏まえ,研究発表および論文投稿を実施した.26年度が最終年度であるため、記入しない。土木計画学26年度が最終年度であるため、記入しない。東日本大震災時のデータがある程度公表されたことをうけて,理論的検討(1),(2),実証的検討とも順調に進展している帰宅行動の研究サーベイおよび理論研究は順調に進み,かつ,実証研究として,GPSデータの収集と整理,さらに,同時刻のソウシャルメディア(Twitter)の収集に成功し,それらの相互関係を統計的に解析することに成功した.

そのため,当初の計画通り順調に研究が進んでいる.26年度が最終年度であるため、記入しない。実証的検討では,データの秘匿性から,集計されたデータを取扱い分析した.そのため,より詳細な分析のためには,集計データから非集計データを推定する作業が追加的に必要となる.次年度以降取り組む予定である昨年度は,サーベイリサーチセンターから提供された東日本震災時の首都圏帰宅困難者データ解析結果を用い,その期間のTwitterのログを言語処理により交通行動データのみを抽出する作業を行い,行動データとソーシャルメディアのデータの相関関係を解析を実施した.当初の予定より,データの入手作業が順調に進み,解析をほぼ終えることができた.本年度は,これら解析データをさらに検証することで,帰宅困難者に対する情報提供のあり方を提案する.そのため,相関分析から想定される分析シミュレーションに加え,情報提供と交通行動に関する理論モデルの考案を行う予定である.そして,当初計画通り,これらの知見をまとめ,報告書を作成すると同時に,各種学会にて研究発表を行う.26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度計画していた,外国出張を,先方の都合により次年度に延期したためである.そのため,次年度早々に使用する予定である当初データ入手に関連して旅費を計上していたが,その入手が想定よりも簡単に入手が可能となったため,費用が要らなくなった.一方で,入手したデータの量が想定よりも大きいため,データ解析作業及びシミュレーション作業をにかかる費用が当初予定以上に必要なため,追加の人件費が必要となる.
根の表皮細胞分化に関わるシロイヌナズナCPC遺伝子の機能発現機構の解析

ある蛋白質が他の蛋白質と複合体を形成し、機能発現していることはよくある。生体内でCPC蛋白質が蛋白質複合体を形成しているかを検討した。シロイヌナズナ野生型の根では、CPC蛋白質の含量が非常に低く、生化学的解析が困難であることがわかったので、カリフラワーモザイクウィルスの35SプロモーターによってCPC蛋白質が過剰発現しているシロイヌナズナ形質転換体を用いて実験した。結果は以下の通りである。1)CPC蛋白質は94アミノ酸から成る分子量約11万の比較的小さな蛋白質で、1次構造上可溶性だと予想されるにもかかわらず、非常に可溶化されにくかった。SDSのような強力な界面活性剤存在下でのみ、可溶化された。2)架橋剤を用いた実験から、CPC蛋白質がそれ自体単独で存在するのではなく、高分子量体で存在することが示唆された。3)架橋剤存在下で根のホモジェネートを調製し、そのホモジェネートから界面活性剤で抽出した架橋済み可溶性蛋白質画分をグリセロール密度勾配を用いた沈降速度遠心にかけて、蛋白質をその大きさ、各々に固有の沈降係数Sの違いにより分画した。その結果、CPC蛋白質がその単量体の分子量よりも大きな分子量のところに検出された。以上の結果はCPC蛋白質が蛋白質複合体を形成していることを示唆した。CPC蛋白質複合体を精製し、どのような蛋白質がCPC蛋白質と複合体を形成しているか調べるために、CPCヒスチジンタグ融合蛋白質が過剰発現しているシロイヌナズナ形質転換体を作製した。CPC蛋白質にヒスチジンタグが付いているので、アフィニティーカラムクロマトグラフィーにより、比較的容易にCPC蛋白質を植物体から分離精製することができる。同形質転換体で、CPCヒスチジンタグ融合蛋白質がCPC蛋白質としての機能を果たしていること、ヒスチジンタグのアフィニティーカラムクロマトグラフィーで簡単に濃縮できることを確認した。本研究の目的は、根毛の形成機構をCPC遺伝子の機能発現機構といる角度から解析して、根の表皮細胞の分化過程を分子レベルで明らかにすることである。1シロイヌナズナのエンハンサートラップ系統を利用して、CPC遺伝子を根の特定の表皮細胞のみで発現させる。この系統ではゲノム上の挿入位置に依存して発現するGAL4-VP16がUASプロモーター(UAS)を介してGFP遺伝子を発現させる。UAS-CPC融合遺伝子をこれら系統に導入すれば、GFPの発現が観察される細胞でCPC遺伝子が特異的に発現する植物系統を得ることができる。エンハンサートラップ系統の中には、根の表皮細胞でキメラ状にGFPの発現が観察される系統や根端に近い表皮細胞、あるいは根端から遠い表皮細胞で観察される系統があるので、これらを用いてCPC遺伝子の発現を根の限られた表皮細胞のみで誘導し、その機能の細胞自立性や発現のタイミングの重要性を解析する。CPC突然変異ホモ接合型でかつGFPの発現が観察できる植物系統とUAS-CPC融合遺伝子を含むシロイヌナズナ形質転換植物系統を各々作製し、これらを交配して、そのF1植物体を得た。得られたF1植物体の中で、CPC遺伝子の表皮細胞での発現のタイミングが変わる系統を解析したところ、CPC遺伝子が若い表皮細胞で発現した場合にのみ、異所的な根毛形成が観察された。この結果はCPC遺伝子が機能するためには、若い表皮細胞で発現することが必要なことを示している。2カリフラワーモザイクウィルスの35SプロモーターとCPC::GFP融合遺伝子の間にトウモロコシのトランスポゾンAcが挿入されたコンストラクトを作製し、これを含むシロイヌナズナ形質転換体を得た。この系統では、Acが挿入位置から転移した細胞のみでCPC::GFP融合遺伝子が発現するので、これを利用してキメラ植物体を作製、解析できる。

CPC蛋白質にヒスチジンタグが付いているので、アフィニティーカラムクロマトグラフィーにより、比較的容易にCPC蛋白質を植物体から分離精製することができる。同形質転換体で、CPCヒスチジンタグ融合蛋白質がCPC蛋白質としての機能を果たしていること、ヒスチジンタグのアフィニティーカラムクロマトグラフィーで簡単に濃縮できることを確認した。
頸部振動刺激は姿勢を安定させるか？ウェアラブルなバランス能補助システムの開発

本研究は,1)白色雑音による骨伝導聴覚刺激が,皮膚の触覚・圧感覚を改善させるか否か,2)上記で得られた振動刺激法が,立位時のバランス能を向上させるか否か,の2点を調べた。その結果,白色雑音による骨伝導聴覚刺激は皮膚への電気刺激に対する識別能を有意に向上させた。この結果は,安全かつ安価なウェアラブル感覚補助デバイスの開発に役立つと考えられる。一方で,立位時のバランス能改善に関しては有意な効果が認められなかった。バランス能の改善に関しては,より詳細な検討が必要と考えられる。加齢に伴う転倒事故の増大は寝たきりを誘発する大きな要因の一つに数えられ、高齢者の生活の質(QOL)に深刻な影響を与えるため、これを予防することは充実した社会福祉を目指す上で重要な課題となる。本研究では、「頸部への振動刺激によって聴覚野と自己受容野を同時に刺激し、身体の揺れを感知する自己受容感覚の感度を効率的に増大させる」という斬新なアイデアを検証し、この刺激法がバランス能(平衡性)の向上にどの程度貢献するかを明らかにすることを目的とした。この目的に対し、1)頸部付近への振動刺激が足裏の自己受容感覚能を改善させるか否かを明らかにする、2)上記で得られた振動刺激法が実際にバランス能を向上させるか否かを明らかにする、という2つの目標を掲げた。これらの目標を達成するため、1)実験1:様々な部位の皮膚刺激による足裏感覚能の変化、2)実験2:頸部刺激による静止立位時バランス能の変化、3)実験3:頸部刺激による歩行時バランス能の変化、の3点を3年間で検討することとし、H27年度は実験1の実施が計画されていた。パーソナルコンピュータからの詳細なプログラミングによる操作が必要だったため、電気刺激装置の選定や実験システムの構築に時間を要したが、最終的には目的に適った実験設定をほぼ実現できた。最適な音刺激・足裏位置の同定までには至らなかったが、H28年度中には予定通り実験2までの施行が可能な状況である。電気刺激設定の詳細化を目論み、アナログ出力による電流調節が可能な機器を選定し、刺激強度やタイミングを全てコンピュータ上のプログラミングで制御できる体制を整えた。一方で、機器設定やプログラミングに予定以上の時間を要したこと、頸部刺激をより実用性の高い骨伝導ヘッドフォンに変更したこと、さらには当初の想定以上に頸部刺激周波数の同定が困難であったことなどから、足裏皮膚刺激感度を向上させる最適な頸部(音)刺激の同定や足裏位置の詳細な検討までには至らなかった。そのため、区分としては「(3)やや遅れている。」となったが、一方では当初の想定よりも柔軟かつ応用の広い実験設定となったため、今後の進捗に関してはより大きな加速が期待できる。したがって、H28年度は予定以上の進捗があるものと考える。加齢に伴う転倒事故の増大は寝たきりを誘発する大きな要因の一つに数えられ,高齢者の生活の質(QOL)に深刻な影響を与えるため,これを予防することは充実した社会福祉を目指す上で重要な課題となる。本研究では「頸部への振動刺激によって聴覚野と自己受容野を同時に刺激し,身体の揺れを感知する自己受容感覚の感度を効率的に増大させる」という斬新なアイデアを検証し,この刺激法がバランス能(平衡性)の向上にどの程度貢献するかを明らかにすることを目的とした。この目的に対し,1)頸部付近への振動刺激が足裏の自己受容感覚能を改善させるか否かを明らかにする,2)上記で得られた振動刺激法が実際にバランス能を向上させるか否かを明らかにする,という2つの目標を掲げた。これらの目標を達成するため,1実験1:様々な部位の皮膚刺激による足裏感覚能の変化,2実験2:頸部刺激による静止立位時バランス能の変化,3実験3:頸部刺激による歩行時のバランス能の変化,を3年間で検討することとし,H28年度までに2)までの検討が計画されていた。H27年度の実験環境の構築に時間を要したこと,最適な頸部振動刺激(音刺激)の設定が予想以上に困難であることからやや時間を要しているが,最終年度にて全ての目標を達成可能な状況である。H27年度に整えた実験環境を用いて,様々なパターンの振動刺激・電気刺激を適用した。頸部への振動刺激に関して,当初は骨伝導ヘッドフォンを用いての適用を試みた。しかし,骨伝導ヘッドフォンは静止立位時や歩行時の適用には安全性の面からも有効であるが,基礎実験向けとしては刺激量の調整が困難であった。そこで,実験1においてはヘッドフォンによる音刺激を用いることとした。また,電気刺激に関しても,足裏と平行して先行研究で実績のある人差指への適用を行った。音刺激に関しては,従来のpure toneに加えて確率共振を引き起こしうるホワイトノイズの適用を行った。皮膚への電気刺激に関しても,皮膚感覚の特性を考慮して2つのパターンの電気刺激を適用した。それと平行して,同様の音刺激における静止立位時の重心動揺計測を行った。現状では,電気刺激レベルでは音刺激の効果が得られるものの劇的に改善されるレベルではなく,立位動揺への効果も有意なものではない。しかし,電気刺激および音刺激のパターンや組み合わせに改善の余地が残されているため,引き続き条件設定を変えながら実験を続けていく予定である。本年度は,頸部を介して自己受容感覚野と聴覚野を刺激する骨伝導音刺激により,静止立位バランス能の改善が見られるか否かを検討した。

実験では,聴覚および自己受容感覚に障害のない若年健常者を対象に60秒間静止立位維持課題を課した。音刺激条件は白色雑音,無音の2条件で,各条件を2つの視覚条件(開眼・閉眼)で行った(2×2=計4条件)。音刺激はMatlab(MathWorks社)により作成・制御され,骨伝導ヘッドフォン(AFTERSHOKZ社)により顎骨を介して適用された。静止立位課題はいずれもフォースプレート(AMTI)上で行われ,課題中の足圧中心位置が1000Hzで記録された。20Hzのローパスフィルタで高周波数域のノイズを除去後,位置データの標準偏差,および位置の微分データの標準偏差が算出された。標準偏差は前後・左右方向別に計算された。微分データは,位置データ以上に加齢や運動・感覚機能障害の影響を反映することが報告されているため,本解析においても採用された。その結果,視覚条件の影響は微分データにおいて有意差が示され,閉眼条件において有意に値が増大した。一方,音刺激条件に関しては,位置データ・微分データ双方において有意な影響が認められなかった。この結果は,少なくとも本実験設定での骨伝導音刺激は,姿勢バランスの改善には有意な効果をもたらさなかったことを意味する。最近の先行研究においては,白色雑音の適用が姿勢バランス能を改善したという報告もみられるが,本研究ではそのような結果が得られなかった。それが音量等の詳細条件の違いによるものか,骨伝導ヘッドフォンによる影響なのかは今後さらなる検討が必要となる。本研究は,1)白色雑音による骨伝導聴覚刺激が,皮膚の触覚・圧感覚を改善させるか否か,2)上記で得られた振動刺激法が,立位時のバランス能を向上させるか否か,の2点を調べた。その結果,白色雑音による骨伝導聴覚刺激は皮膚への電気刺激に対する識別能を有意に向上させた。この結果は,安全かつ安価なウェアラブル感覚補助デバイスの開発に役立つと考えられる。一方で,立位時のバランス能改善に関しては有意な効果が認められなかった。バランス能の改善に関しては,より詳細な検討が必要と考えられる。上記に示したとおり、H27年度の進捗状況はやや遅れ気味となっているが、実験システムの充実により早い段階でこの遅れは取り戻せるものと考える。したがって、実験1の継続とともに、H28年度に計画していた実験2(立位実験)も予定通り推進していく予定である。実験2に必要な実験設定は既に整っており、実験1の終了とともにすぐ施行可能な状況にある。上記に示したとおり,初年度は実験環境の構築に遅れが出たものの,その後は予定された実験を進めることができている。しかしながら,それによって適切な刺激設定が容易ではないことが明らかになってきた。実験1,実験2で十分に効果が検証できなければ実験3の検証の意味合いが弱くなるため,まずは実験2までの十分な検証を第一目標とし,その後に実験3の展開を試みたい。運動制御電気刺激装置の経費が予定よりも安価で済んだことが主な理由となる。H27年度に購入した電気刺激装置の経費が予定よりも安価で済んだことが主な理由となる。また,その代替として今年度中に購入予定であったデータ解析用PCの発売が遅れた。予定通りの使用計画に加え、立位・歩行時の動揺計測に有用な加速度計を追加購入する予定である。
江戸武家地の空間変容に関する文理統合的研究

本研究は、都市・江戸の広大な武家地について、α武家地全体(主として屋敷地分布)の空間変容とβ個々の武家屋敷内部の(建築まで含めた)空間変容の実態を解明すると共に、変容を直接・間接に引き起こしたと推定される種々の要因のうち、A武家地政策、B周辺社会、C居住(武士家族及び家臣団)を取り上げて分析を加えたものである。αの目的に対しては、「御府内沿革図書」が有する空間情報(街区・敷地)と所持者情報を統合するGISデータ・ベースを作成することとし、そのフォーマットに江戸城南側一帯の武家屋敷の情報を入力した。本研究は、武家地空間の変容とその論理を解明することにより、江戸の武家地ひいては都市・江戸そのものの都市空間像の再構築を目指そうとするものである。具体的には、近世初期から近代初期にかけての「α武家地全体の空間変容」と「β個々の武家屋敷内部の空間変容」の実態を解明すると共に、変容を直接・間接に引き起こしたと推定される種々の要因のうち、A武家地政策、B周辺社会、C居住、D武家儀礼を取り上げ、各要因自体の変化とその武家屋敷空間への影響について分析を加える。今年度は、(1)「大名屋敷史料を読む会」を計11回開催すると共に、(2)2012年7月に金沢市立玉川図書館・石川県立図書館・加賀市教育委員会において、2012年12月に山口県文書館において藩政史料調査を行ったほか、(3)江戸武家地の空間情報のデータ・ベース化のため、フォーマットを確定することと居住者名等のリスト作成に注力し、また、(4)萩藩江戸屋敷関係絵図10点のCAI)図化を完成させた。さらに、打ち合わせ及び成果報告を兼ねた研究会を2度(2012年7月於筑波大学及び2013年1月於京都工芸繊維大学)開催し、研究協力者(宮崎勝美・高屋麻里子・加藤悠希)の参加も得た。まず、2012年7月の研究会では、研究計画・方針を明確化すると同時に共有した。2013年1月の研究会では、加藤悠希「萩藩江戸屋敷作事における造営費と坪単価」、高屋麻里子「作事記録と絵図にみる萩藩江戸屋敷の建築設備:主に井戸について」、渋谷葉子「萩藩江戸屋敷の建築儀礼」、稲垣智也「近世の作事における入札制度の確立・運用と大名屋敷」、藤川昌樹「萩藩江戸屋敷作事における「手作事」と「請負」」、松山恵「明治初年東京、武家地跡地の転用事例-「諸神社遥拝所」の誕生-」、岩本馨「綱吉と江戸武家地」、宮崎勝美「萩藩上屋敷の邸地変遷」、森下徹「幕府普請役における労働編成について」の9報告を得た。今年度は、1「大名屋敷史料を読む会」を計9回開催すると共に、22014年1月に山口県文書館において藩政史料調査を行ったほか、3『御府内沿革図書』のGISデータ化を進める作業に注力し、4空間変容の要因として推定される項目ついての個別の分析作業などにおいても成果がみられた。さらに、打ち合わせ及び成果報告を兼ねた研究会を2度(2013年9月於筑波大学東京キャンパス文京校舎及び2014年1月於東横イン新山口駅)開催し、研究協力者(宮崎勝美・高屋麻里子・加藤悠希・金行信輔・稲垣智也)の参加も得た。まず、2013年9月の研究会では、高屋麻里子「GISソフトによる歴史地図史料利用の試みー『御府内沿革図書』を用いてー」をもとに、データベースの内容・構造・作成方法に関して討議を行い、年度後半よりデータ入力を本格化させることを確認した。2014年1月の研究会では、データベース作成の進行状況について確認するとともに、岩本馨「武家地研究リスト1965-2013」の紹介、岩淵令治「八戸藩江戸屋敷について」、宮崎勝美「毛利博物館所蔵史料と防府市内の史跡」の2報告を得た。また、三田尻御茶屋・毛利博物館をはじめとする萩藩関連遺構の調査、毛利博物館所蔵の萩藩江戸屋敷絵図の調査を行った。本研究は武家地空間の変容とその論理を解明することにより、江戸の武家地ひいては都市・江戸そのものの都市空間像の再構築を目指そうとするものである。

具体的には、近世初期から近代初期にかけての「α武家全体の空間変容」と「β個々の武家屋敷内部の空間変容」の実態を解明すると共に、変容を直接・間接に引き起こしたと推定される種々の要因のうち、A武家地政策、B周辺社会、C居住、D武家儀礼を取り上げ、各要因自体の変化とその武家屋敷空間への影響について分析を加えることとした。今年度は、1「大名屋敷史料を読む会」を計5回開催するとともに、2前年度に引き続き「御府内沿革図書」のGISデータ化を進める作業に注力した。また、打合せ及び成果報告を兼ねた3研究会を2度(2014年6月及び11月、於筑波大学東京キャンパス)実施し、さらに研究の締めくくりとして、2015年1月24日に「江戸武家地の空間変容」と題する4シンポジウムを筑波大学東京キャンパスにて開催した(参加者52名)。シンポジウムでは、第1部「武家地に関わる空間情報とその活用」として、高屋麻里子「「御府内往還其外沿革図書」のデジタル化とGIS利用の試み」、岩本馨「「屋敷渡預絵図証文」について」、藤川昌樹「大名小路の変容と武家屋敷の構成」、第2部「周縁部武家地の変容とその近代化」として、金行信輔「寛永期における大名家の下屋敷拝領について:正室の江戸居住と武家地の拡大」、渋谷葉子「江戸における武家地の実態:幕臣屋敷を中心に」、松山恵「明治初年東京の「郭外」武家地の変容について」、第3部「地域社会と武家地」として、岩淵令治「江戸勤番武士と地域」、森下徹「萩藩江戸屋敷と町人社会」の計8本の報告を得た。さらに、GISデータの完成を期して、引き続き基盤研究Aに研究費申請を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。建築史・意匠、都市計画、日本史26年度が最終年度であるため、記入しない。江戸武家地のデータベース作成作業が順調に進捗しつつあること、萩藩江戸屋敷10点のCAD図化を完成させたこと、などの成果があったため、上記のように判断した。『御府内沿革図書』のGISデータ化を進める作業が順調に進捗しつつあること、空間変容の要因として推定される項目についての個別の分析作業などにおいても成果があったため、上記のように判断した。2013年度は、確定させたデータベース・フォーマットと居住者情報等のリストのデータ結合を行うと共に、引き続き史料調査、空間分析を実施する予定である。2014年度は、昨年度に引き続き『御府内沿革図書』のGISデータ化を進めると共に、史料調査、空間分析、屋敷絵図のCAD図化、変容の要因分析を実施する予定である。また最終年度であるため、研究の取りまとめとして、シンポジウムを開催し研究成果の発表を行い、報告書を作成する。今年度のデータベース作成作業は、主として研究分担者・協力者により実施されたため、当初想定していた謝金を繰り越すこととなった。次年度は、データ入力作業等の謝金が発生する予定である。データベース作成における具体的作業内容の決定に時間がかかり、データ入力に必要な人員の確保と人件費の執行が遅れたため。平成26年には、当初よりデータ入力の人員を確保し、早期の執行を実施する予定である。
T細胞によるウイルス抗原エピトープの分子認識の研究

本研究で(1)細胞傷害性T細胞(CTL)が認識するHLAクラスI・ペプチド複合体の三次構造を明らかにし、また(2)HLAクラスI・ペプチド四量体を用いて、特異的CD8T細胞を検出する方法を確立し、それによって抗原特異的T細胞の生体での変化を定量的に調べることにより、生体内での分子レベルのT細胞認識の変化を詳細に明らかにした。2.HLAクラスIテトラマーを用いた抗原特異的CD8T細胞の測定法の確立:11種類のHIV-1 CTLエピトープ、1種類のHCV CTLエピトープおよび2種類のHBV CTLエピトープに対するテトラマーを作製し、これによって日本人のHIV-1,HCVおよびHBV感染者の末梢単核球中の抗原特異的T細胞を、フローサイトメトリーを用いて定量的に測定する方法を確立した。3.テトラマーを用いたHIV感染者および肝炎ウイルス感染症の解析:テトラマーを用いてHIV感染者の末梢血リンパ球を解析したところ、慢性HIV-1感染症の患者ではCD28-CD45RA^-のeffecter CD8 T細胞の増加がみられた。また、テトラマーを用いて急性HCVおよびHBV肝炎患者の急性期の血中により肝炎抗原特異的CD8T細胞を検出した。血中で増加している特異的T細胞はCD28^+CD45RA^-のメモリーT細胞であった。4.1つのCTLクローンによる2つの異なったHLA分子によって提示されるエピトープの分子レベルの解析:HLA-B^*5101とHLA-B^*3501を提示する同一のエピトープの分子認識を、CTLクローンを用いて分子レベルで明らかにした。本研究は、細胞表面上のHLAクラスI分子が結合させているウイルス抗原由来のペプチドを明らかにし、そのうちどのペプチドがCTLエピトープになるかを明らかにする。また結晶を作製し、三次構造上の違いを明らかにする。1. HIV-1感染細胞用のトランスフェクタントの作製ヒトの細胞は6種類のHLAクラスI抗原を発現しているため、単一のHLAクラスI抗原が結合しているペプチドを解析する事が困難である。そこでHLAクラスI抗原が欠損しているB細胞株.721.221にヒトCD4遺伝子を導入しCD4トランスフェクタントを作製し、さらにHLAクラスI抗原遺伝子をそれぞれ発現させたダブルトランスフェクタントを作製した。このトランスフェクタントがHIV-1に感染できる事を確認した。2. HIV-1CTLエピトープ結合HLA-B^*5101結晶の作製2つのCTLエピトープ(LPPWAKEI,TAFTIPSI)をそれぞれ結合させたHLA-B^*5101の結晶の作製に成功した。今後X線解析をおこなって、その三次構造を決定する予定である。1.HIV-1感染細胞由来のHLAクラスI分子結合ペプチドの解析昨年度作製した、721.221細胞株にHLA-B^*3501およびCD4遺伝子をtransfectionして得た細胞にHIV-1を感染させ、これからHLA-B^*3501を精製し、結合ペプチドを得た。現在そのペプチドの解析をおこなっている。今後さらにHLA-B^*5101を発現させた細胞を用いて解析をおこなう予定である。昨年度作製した2つのCTLエピトープ(LPPWAKEI,TAFTIPSI)を結合させたHLA-B^*5101の結晶のX線解析をおこなった。その結果他のHLAクラスI分子に結合しているペプチドと比べて、1番目と5番目のアミノ酸にユニークな性質が見られた。N末端では、水分子が仲介するために1番目の分子は溝から浮き上がった位置に有ることが明らかになった。

この事からペプチドの1番目はTCRのリガンドになっていると考えられる。一方5番目のアミノ酸は深く溝に入り込んでおり、アンカーになっている可能性が考えられる。今後この結晶構造をもとに、T細胞クローンを使ってTCRとHLA-B^*5101・ペプチドリガンドとの分子認識の解析をおこなう予定である。本年度は、HLAクラスI・エピトープペプチド四量体(HLAクラスIテトラマー)を作製し、これを用いて抗原特異的CD8 T細胞を解析した。1.HLAクラスIテトラマーを用いた抗原特異的CD8 T細胞の測定法の確立:11種類のHIV-1 CTLエピトープ、1種類のHCV CTLエピトープおよび2種類のHBV CTLエピトープに対するテトラマーを作製し、これによって日本人のHIV-1、HCVおよびHBV感染者の末梢血単核球中の抗原特異的T細胞を、フローサイトメトリーを用いて定量的に測定する方法を確立した。2.テトラマーを用いたHIV感染者の解析:3.テトラマーを用いたHBVおよびHCV肝炎患者の解析:テトラマーを用いて急性HCVおよびHBV肝炎患者の急性期の血中より肝炎抗原特異的CD8 T細胞を検出した。血中で増加している特異的T細胞はCD28^+CD45RA^-のメモリーT細胞であった。
GRAPESによる数学教材をMoodle上で相互利用する構成主義的学習方法の探求

本研究においての主要な月的はGRAPESとMoodleを利用することにより、数学的な考え方を深め思考を活性化させるとともに、構成主義的な学習を進めることであった。まずGRAPESを用いることにより学習内容を多面的にとらえることができるようになった。今回は数学Bのベクトルの学習においてGRAPESを利用した。授業において生徒個々がGRAPESを利用することでベクトルの問題を考える場面を設けた。教科書や板書による説明だけでは理解しにくいベクトルの動きやパラメータの変化による図形的な意味などについて、GRAPESを用いることにより生徒の理解を促進することができた。特に生徒が理解しにくいベクトル方程式に関する部分では、生徒のアンケート結果によるとGRAPESを利用する前後で「理解できた5%、まあまあ理解できた35%」から「理解できた14%、まあまあ理解できた41%」へと理解度の高まりが示された。Moodleを利用しサーバ上にGRAPESのファイルや授業の反省などをアップロードすることにより、生徒同士の知識や情報の共有が進み学習に対する積極性が高まった。Moodle上でGRAPESで作成したベクトルの課題などをお互いに確認することにより自分が理解していなかった部分に気づいたり、問題について生徒同士で教え合う場面が多く見られた。このような活動を通じて数学的な考え方が深まるとともに、個別に学習するよりも互いに学習し合う構成主義的な学習を進めることができた。またMoodleサーバ内に期間を通じて生徒の作成した問題に対する解答や授業の反省などが保存されているため、過去に学習した内容の確認や活動の振り返りを行うためにも有用であり、一過性のものでない学習活動ができたと考えられる。今後さらに研究の分析などを進めさらに発展した学習環境を構築していきたいと考えている。
光学印象法を応用した材料学的特性に基づく高精度補綴装置製作法の探索

口腔内スキャナーは、印象採得を簡易的で負担の少ない工程へと変化させるため、今後益々の普及が期待される機器である。一方で、口腔内に用いられる修復材料の選択肢はCAD/CAM技術の発展により増加の一途をたどっている。口腔内スキャナーが、光の反射を集めて三次元的なデータを収集する機器であることを省みると、修復材料の光学特性は、口腔内スキャナーの計測精度に影響を及ぼす可能性が考えられる。本研究では、修復材料の光学特性が口腔内スキャナーの精度に及ぼす影響について明らかにし、補綴装置の適切な設計の検討を行うことで、より高精度な補綴装置の製作に向けた補正値についての探索を行っていくことを目的とした。
水生動物におけるD-アラニンに関する研究

近年、水生動物に種々の遊離D型アミノ酸が検出されているが、量的に多いのはD-アラニンである。この点に着目し、D-アラニンの蓄積と代謝機構を明らかにする目的でD-アラニンを多く含むクルマエビを飼育し、脱皮間期におけるD-アラニンおよび遊離アミノ酸の変化明らかにするとともに、体内にD-アラニンが存在しないフグ類におけるアラニンラセマーゼ(ARase)の有無を調べようと考えた。飼育クルマエビ筋肉のいずれの試料にもアラニン含量は420μmol(組織1g中、以下同様)となり、そのうちの4247%がD-アラニンであったが、脱皮後の時間経過に伴う明瞭な変化は認められなかった。いずれの試料でもグリシン(87195μmol)が最も多く、無脊椎動物に多いといわれるタウリン、アラニン、アルギニンは概して少なかった。遊離アミノ酸の合計は225324μmolとなり、いずれも脱皮前に増加し、グルタミン、プロリン、アルギニンも同様の変動を示したが、グリシンは脱皮直後に増加し、その後徐々に減少した。コモンフグ、クサフグ、ヒガンフグ、トラフグの肝臓の粗酵素液を用い、D-またはL-アラニンのいずれかを基質として、ARase活性の有無を調べたところ、いずれの試料でもL→D方向でD-Alaの生成は認められなかった。D→L方向では調べたすべての種でL-Alaの生成が認められ、クサフグが最も強く、次いでコモンフグとヒガンフグが同程度の強さを示し、トラフグが最も弱かった。卵巣についてはトラフグとクサフグを調べたが、トラフグは両方向で活性を示さず、クサフグはL→D方向でのみ活性を示した。以上の結果からD-Alaが存在しないフグ類にもARase活性が認められ、この酵素作用により体内に取り込まれたD-AlaをL-Alaに変換して利用していることが考えられる。申請者は水生動物おけるD-アラニンの分布とアラニンラセマーゼ活性の存否を調べ、軟体動物の巻貝および二枚貝などD-アラニンの多い種ではD→LおよびL→D両方向の活性があり、イカ・タコ類、魚類などD・アラニンがほとんど検出されない種ではD→Lの一方向の活性があることを認めた。この結果に着目し、本研究ではL-アラニン合成能とD-アラニン蓄積能との関連を調べようと考えた。1.すでに、アラニンラセマーゼ活性の測定法を確立しているので、アラニン合成能の測定法を検討し、次の結果を得た。(1)アラニンアミノトランスフェラーゼ活性の測定:グルタミン酸とピルビン酸を基質として反応させ、生成するL-アラニンをOPAとN-アセチルL-システインでラベルしてODSカラムを用いたHPLCで測定することにより可能となった。(2)アラニンーケト酸アミノトランスフェラーゼ活性の測定:セリンとピルビン酸を基質として反応させ、生成するL一アラニンを(1)と同様にHPLCで測定することにより可能となった。(3)アラニン以外のアミノ酸についてもD型の測定が必要となるので、全タンパク質構成アミノ酸のDおよびL型の分離を試み、アミノ酸をOPAとN-イソブチルL-システインでラベルし、HPLCを用いることにより測定することに成功した。

2.1の(1)および(2)のいずれにおいてもアラニンラセマーゼが存在する場合、HPLC法でその存在を確認することが可能であり、種々の基質濃度で実験を繰り返すことによりL一アラニン合成能とラセマーゼ活性の相対的な動態を把握することができる。現在、腹足類のD-アラニンが多い種やほとんど検出されない種について組織別に素酵素液を抽出し、上記酵素活性を調べている。水生動物における遊離アミノ酸やD型アミノ酸に関するこれまでの研究は成体における一時期についての分析にとどまっている。D-アラニンや他の遊離アミノ酸蓄積機構解明の一環として今年度は、甲殻類十脚目のエビ・カニ類は脱皮を繰り返し成長することに着目し、成長の過程でD-アラニンを含む遊離アミノ酸量がどのように変動するかを調べることとした。常時海水を循環している屋外水槽中で、人工飼料を与えて飼育した1520gのクルマエビを脱皮後経時的に採取し、個体別に筋肉から調製した80%エタノールエキス中のDおよびL-アラニン(HPLC法)および全遊離アミノ酸(アミノ酸自動分析計)を測定し、以下の結果を得た。1.いずれの試料でもアルギニン(450620μmol、筋肉1g中、以下同様)とグリシン(90195μmol)が圧倒的に多く、無脊椎動物に多いといわれるタウリンとアラニンは概して少なかった。2.全アミノ酸に占めるアルギニンとグリシンの合計は7588%(mol/mol×100)にも達し、この割合は脱皮直後に高い傾向が認められた。3.アラニン含量は1320μmolで、脱皮後の時間経過に伴う明瞭な変化は認められなかった。4.D-アラニンの全アラニンに対する割合は4247%でアラニン含量と同様に脱皮による変動はなかった。5.遊離アミノ酸の合計は740920μmolとなり、雌雄いずれも脱皮直前に増加し、グルタミン、プロリン、アルギニンも同様の変動を示したが、グリシンは脱皮直後に増加した。以上の結果から、クルマエビの生理的現象の一つである脱皮前後における遊離アミノ酸を調べたところ、DおよびL-アラニン量には明瞭な変動は認められなかったが、遊離アミノ酸の合計、グリシン、アルギニン、プロリン、グルタミン量が脱皮直前に増加し、グリシンは脱皮直後に増加するなど遊離アミノ酸は外骨格形成においても影響を受けることがわかった。申請者はこれまでに軟体動物の巻貝の諸組織にアラニンラセマーゼ(ARase)が存在し、いずれの動物でもD→LとL→Dの両方向に活性を示し、同じ軟体動物のイカ・タコ類ではL→Dの一方向のみに活性を示すことを明らかにした。本年度はイカ・タコ類と同様に体内にD-アラニン(D-Ala)を多量に蓄積するエビ・カニ類を捕食し、しかも遊離のD-Alaがほとんど存在しないフグ類におけるARase活性の有無を調べることとした。養殖中のトラフグ、クサフグ、ヒガンフグ、コモンフグを即殺し、それぞれの組織からリン酸緩衝液(pH7.4)を用いて粗酵素液を調製した。基質として反応液の終濃度が20mMとなるようにD-およびL-Alaを加えて37°Cで0、1、3および5時間酵素反応を行った。1.クサフグの肝臓ではL→D方向でいずれの時点でもD-Alaの生成は認められなかったが、D→L方向では1時間後に明瞭にL-Alaの生成が認められ、反応液中のL-Ala濃度は8.4μMとなった。時間経過に伴いL-Ala濃度は増加し、3時間後に15.0μM、5時間後に25.3μMとなった。2.ヒガンフグ肝臓でもクサフグと同様にL→D方向でいずれの時点でもD-Alaの生成は認められなかったが、D→L方向では1時間後に明瞭にL-Alaの生成が認められ、反応液中のL-Ala濃度は4.6μMとなった。3時間後の増加は認められなかったが、5時間後にやや高濃度となった。3.トラフグ、コモンフグでもクサフグおよびヒガンフグとまったく同様であったが、いずれも活性は前2種より低かった。
冷戦後における国連平和維持機能の規範的展開とその実効性

本研究では、第一に、90年代後半から出現したいわゆる「強化されたPKO」、すなわち、国連憲章第7章に基づく武力行使を許可されたPKOの特徴とその実効性を検討した。その結果、この「強化されたPKO」は、国連に要求される多様な任務-停戦監視,人道的支援、国家再建、暫定統治-の実効性を憲章第7章で図りつつ、その活動の正当性を実質的に国連システムに取り戻す過程を表していることが立証された。この検討過程を通じて、「強化されたPKO」が自衛原則に依拠していること、そして同原則が憲章第7章に基づく行動と矛盾せずに維持されていることも明らかとなった。第二に、憲章第7章の行動として偽装された活動が最近の国連の実行に見られることからこれを検討し、憲章第7章と非第7章の区別は依然として重視されていること、さらに憲章第7章に基づく行動の発動要件はきわめて厳格に適用されているとの結論に至った。これは、2006年7月に行われた北朝鮮によるミサイル発射とそれに対する国連の加盟国の対応、そして2003年のイラク戦争に対する国連加盟国の対応から導き出されたものである。第三に、地域的機関による平和維持活動の実施についても本研究では検討する予定であったが、総括するには至らず、スーダンにおけるアフリカ連合の活動を検討する予備的考察として、スーダンにおける国連平和維持活動の意義を明らかにした。地域的機関による活動と国連とのその関係については今後の研究課題である。本年度は主として国連平和維持活動(PKO)の考察を中心に研究を進めた。具体的には、PKOの活動原則の中でこれまで検討していなかったもの、すなわちPKOの自衛原則に関する検討を行うとともに、日本のPKO政策の法的検討を行った。前者については、伝統的PKOにおける自衛原則の位置づけ、90年代前半に出現した国連憲章第7章とPKOの結合現象における自衛原則の成立基盤の動揺、そして90年代末から現在に至るまでに見られる「強化された(Robust)」PKOにおける自衛原則の機能を順次検討した。その結果、自衛原則が適用される範囲の拡大がPKOに付与される任務の拡大と符合し、それを実効的に遂行するための段階性を自衛の範囲の拡大と憲章第7章に基づく行動の援用の親和性が表していること、しかしながらその現実の実施にはなおpeacekeepingとpeace enforcementとの区別の不明確さによる混乱が生じていることが指摘された。この研究は「国連平和維持活動と自衛原則」として近々公表される。また後者に関しては、「国連平和維持活動(PKO)の新たな展開と日本-ポスト冷戦期の議論を中心に-」というタイトルのもとで2005年度国際法学会秋季大会での学会報告を行う際に包括的な検討を行った。ここでは、PKOをめぐる国内法制度の概要を説明し、それに基づいて行われた90年代以降の日本の実行を概観した後、その実行の法的評価と問題点を摘出し、その処方箋を提示しつつ、現在国連の実行で展開を続けている「強化された」PKOとの関連で日本のPKO政策がとりうる、もしくはとるべき方向性を示した。特に、PKO部隊の自衛の根拠、PKO部隊の行為の帰属関係、武力行使とその主体という問題に関わる日本政府の憲法解釈が国際法の観点から妥当性を持つものではないことを指摘し、PKOへの積極的参加を行う際にはそうした解釈の変更を必要とすることを提起した。なお、この学会報告は国際法学会の学会誌である『国際法外交雑誌』に掲載されることが決定された。本年度は国連の平和維持活動(PKO)だけでなく、国連憲章第7章に基づく措置についての考察を中心に研究を進めた。なかでも、国連憲章第7章が言及されていないにもかかわらず、同章に基づく行動であるかのように行われる活動が近年国際社会では増加していることから、こうした活動と国連の関係、とりわけ国連による当該活動のコントロールについて検討を行った。