hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膨張黒鉛を足場材に用いた新規骨再生技術の開発

膨張黒鉛の新しいバイオマテリアルとしての可能性を評価する.膨張黒鉛の骨形成能への影響に対する研究は我々がこれまでカーボン材料を生体材料として用いる研究を行ってきたからこそ行える世界で初めての研究であり,膨張黒鉛の骨親和性のみならず,in vivo,in vitroの実験を通じてカーボンナノマテリアルで見られた骨形成に対する優位性が連通多孔質構造によってさらに高まる可能性がある.今回研究対象である膨張黒鉛と同様に,我々はこれまでに同じく炭素線維であるCNFによる骨形成試験を行ったがfiber周囲に骨形成を認めている.膨張黒鉛も同様に骨形成能があることが予想され,さらに良質の骨形成足場材としての効果が期待できる.膨張黒鉛は工業用としてはその断熱性,難燃性から建築資材のシーリングやコーティング材料として用いられたり,またその吸着能も高く重油の回収素材などとしても研究がなされている.一方で,炭素素材を生体材料とするこころみは1960年代の人工弁の研究に端を発しており,その抗血栓性,高い生体親和性,高い耐摩耗性,耐久性などの利点から,その後様々な材料が発表されている.しかしながら膨張黒鉛のバイオマテリアルとしての研究は少なく生体親和性や骨形成能に関する報告がない挑戦的な研究である.そのためまずは生体安全性の評価,並びに他の既存のスキャフォルドと比較しての骨形成の具合を検討する必要がある.本研究が成功すれば,今まで解明されなかった骨形成の上位制御機構がin vitroレベルで解明されることとなり,骨代謝の研究領域において大きな転機となるのではなかろうか.骨代謝を制御する実態をとらえ,それを制御するツールを手に入れることができれば,単に骨欠損病変に対する足場材としての応用のみならず,さらには骨粗鬆症を含む骨代謝に関連する系統疾患全般において病態研究・治療学ともに,革命的な発見となる.1、膨張黒鉛をインプラント材として使用することを想定した安全性確認を行った.細胞毒性試験としてチャイニーズハムスター肺由来線維芽細胞株(V79細胞)を用いたアラマーブルー法を施行する.MEMを培地に細胞培養を行い,30分間ソニケーションをかけた膨張黒鉛をそれぞれの10,100,200μg/mlの群に分け,分散剤とともに加えた.24時間後,48時間後にそれぞれの群で評価を行った.分散の仕方がいまだ不均一である点もあり結果はまだ不十分ではあるが,検討方法としては確立していると考えている.2、骨親和性を評価する実験として,マウスの背筋内にコラーゲンとrhBMP-2を5μg添加した膨張黒鉛を埋植して異所性骨化ができるか否かの評価を行った.これに対してcontrolとしてタイプ1コラーゲンのシートにrhBMP-2を5μg添加した群を用意した.異所性骨化を評価するために,6週のddYマウスの背部皮下に上記二群を埋植した.埋植手術後1,3週で異所性骨化について検討する.それぞれの時期に,microCTにより視覚化し解析ソフトによって骨の定量化を行っている最中である.さらに膨張黒鉛埋植背筋とその周囲組織を摘出し,組織標本を作製した.組織で確認すると新生骨とともに炎症性の瘢痕組織もみられ,使用の条件などの設定を見直して検討している最中である.おおむね順調な進捗と考える.異所性骨化の評価として再度マウスの背筋内に膨張黒鉛を移植して骨の再生の程度を検討して異所性骨化の評価を行う.データがそろい次第論文投稿する予定である.膨張黒鉛の新しいバイオマテリアルとしての可能性を評価する.膨張黒鉛の骨形成能への影響に対する研究は我々がこれまでカーボン材料を生体材料として用いる研究を行ってきたからこそ行える世界で初めての研究であり,膨張黒鉛の骨親和性のみならず,in vivo,in vitroの実験を通じてカーボンナノマテリアルで見られた骨形成に対する優位性が連通多孔質構造によってさらに高まる可能性がある.今回研究対象である膨張黒鉛と同様に,我々はこれまでに同じく炭素線維であるCNFによる骨形成試験を行ったがfiber周囲に骨形成を認めている.膨張黒鉛も同様に骨形成能があることが予想され,さらに良質の骨形成足場材としての効果が期待できる.膨張黒鉛は工業用としてはその断熱性,難燃性から建築資材のシーリングやコーティング材料として用いられたり,またその吸着能も高く重油の回収素材などとしても研究がなされている.一方で,炭素素材を生体材料とするこころみは1960年代の人工弁の研究に端を発しており,その抗血栓性,高い生体親和性,高い耐摩耗性,耐久性などの利点から,その後様々な材料が発表されている.しかしながら膨張黒鉛のバイオマテリアルとしての研究は少なく生体親和性や骨形成能に関する報告がない挑戦的な研究である.そのためまずは生体安全性の評価,並びに他の既存のスキャフォルドと比較しての骨形成の具合を検討する必要がある.本研究が成功すれば,今まで解明されなかった骨形成の上位制御機構がin vitroレベルで解明されることとなり,骨代謝の研究領域において大きな転機となるのではなかろうか.骨代謝を制御する実態をとらえ,それを制御するツールを手に入れることができれば,単に骨欠損病変に対する足場材としての応用のみならず,さらには骨粗鬆症を含む骨代謝に関連する系統疾患全般において病態研究・治療学ともに,革命的な発見となる.1、膨張黒鉛をインプラント材として使用することを想定した安全性確認を行った.

細胞毒性試験としてチャイニーズハムスター肺由来線維芽細胞株(V79細胞)を用いたアラマーブルー法を施行する.MEMを培地に細胞培養を行い,30分間ソニケーションをかけた膨張黒鉛をそれぞれの10,100,200μg/mlの群に分け,分散剤とともに加えた.24時間後,48時間後にそれぞれの群で評価を行った.分散の仕方がいまだ不均一である点もあり結果はまだ不十分ではあるが,検討方法としては確立していると考えている.2、骨親和性を評価する実験として,マウスの背筋内にコラーゲンとrhBMP-2を5μg添加した膨張黒鉛を埋植して異所性骨化ができるか否かの評価を行った.これに対してcontrolとしてタイプ1コラーゲンのシートにrhBMP-2を5μg添加した群を用意した.異所性骨化を評価するために,6週のddYマウスの背部皮下に上記二群を埋植した.埋植手術後1,3週で異所性骨化について検討する.それぞれの時期に,microCTにより視覚化し解析ソフトによって骨の定量化を行っている最中である.さらに膨張黒鉛埋植背筋とその周囲組織を摘出し,組織標本を作製し検討最中である。おおむね順調な進捗と考える.膨張黒鉛の新しいバイオマテリアルとしての可能性を評価する.膨張黒鉛の骨形成能への影響に対する研究は我々がこれまでカーボン材料を生体材料として用いる研究を行ってきたからこそ行える世界で初めての研究であり,膨張黒鉛の骨親和性のみならず,in vivo,in vitroの実験を通じてカーボンナノマテリアルで見られた骨形成に対する優位性が連通多孔質構造によってさらに高まる可能性がある.今回研究対象である膨張黒鉛と同様に,我々はこれまでに同じく炭素線維であるCNFによる骨形成試験を行ったがfiber周囲に骨形成を認めている.膨張黒鉛も同様に骨形成能があることが予想され,さらに良質の骨形成足場材としての効果が期待できる.膨張黒鉛は工業用としてはその断熱性,難燃性から建築資材のシーリングやコーティング材料として用いられたり,またその吸着能も高く重油の回収素材などとしても研究がなされている.一方で,炭素素材を生体材料とするこころみは1960年代の人工弁の研究に端を発しており,その抗血栓性,高い生体親和性,高い耐摩耗性,耐久性などの利点から,その後様々な材料が発表されている.しかしながら膨張黒鉛のバイオマテリアルとしての研究は少なく生体親和性や骨形成能に関する報告がない挑戦的な研究である.そのためまずは生体安全性の評価,並びに他の既存のスキャフォルドと比較しての骨形成の具合を検討する必要がある.本研究が成功すれば,今まで解明されなかった骨形成の上位制御機構がin vitroレベルで解明されることとなり,骨代謝の研究領域において大きな転機となるのではなかろうか.骨代謝を制御する実態をとらえ,それを制御するツールを手に入れることができれば,単に骨欠損病変に対する足場材としての応用のみならず,さらには骨粗鬆症を含む骨代謝に関連する系統疾患全般において病態研究・治療学ともに,革命的な発見となる.1、膨張黒鉛をインプラント材として使用することを想定した安全性確認を行った.細胞毒性試験としてチャイニーズハムスター肺由来線維芽細胞株(V79細胞)を用いたアラマーブルー法を施行する.MEMを培地に細胞培養を行い,30分間ソニケーションをかけた膨張黒鉛をそれぞれの10,100,200μg/mlの群に分け,分散剤とともに加えた.24時間後,48時間後にそれぞれの群で評価を行った.
関節リウマチで変性した滑膜は滑膜間葉系幹細胞を異常化させる足場となるのか？

RA患者群,対照群(膝靱帯損傷患者など)から滑膜組織を採取し,免疫組織学的検討を行った.RAの滑膜には,リン酸化platelet-derived growthfactor receptor-αβ(pPDGFRαβ)陽性FLSの蓄積を認めた.さらに,pPDGFRαβ陽性細胞はアポトーシス抵抗性マーカーのBcl-2の発現が上昇,細胞周期抑制因子p16は発現が低下し,細胞増殖を停止できず,アポトーシスを誘導できずに細胞が蓄積している可能性が示唆された.関節リウマチ(Rheumatoid arthritis, RA)の関節破壊には炎症そのものよりも間葉系細胞である滑膜細胞による関節破壊が主役といわれている.滑膜・軟骨など関節組織の恒常性維持・組織修復の鍵として間葉系幹細胞(Mesenchymal Stem Cell, MSC)が知られている。MSCは滑膜細胞を含めた間葉系細胞の幹細胞として,リンパ球など免疫担当細胞に働きかけてその機能を制御するだけでなく,抗炎症性サイトカインなどを産生して,組織のリモデリングをはかる.我々は,RAの発症が可動性関節に特徴的な滑膜から発症することに着目し,炎症細胞浸潤や炎症性サイトカインによって刺激を受け続けたMSCは,肥厚/線維化で変性した足場からの力学刺激で相乗的に異常に活性化して関節破壊を助長するとの仮説をたてた.現在まで,札幌医科大学附属病院で手術を行ったRA群および対照群の手術時に関節滑膜組織を採取した.この組織を用いて,組織切片を作成,RA群の滑膜組織を対照群と比較,検討を行う.また,滑膜細胞を単離し,培養を行い,MSCの形質(形状,増殖能,分化能,遊走能,免疫制御能,サイトカイン産生能,ECM産生能)の違いを明らかにする予定である.また,RA群および対照群の関節滑膜組織からMSCを採取し,異なる基質で培養した時のMSCの形質の違いを明らかにする予定である.また,滑膜組織の検討と併行し,コラーゲン誘導マウスモデルを用いて,検討を行っている.関節リウマチ患者群(RA群)および対照群の関節滑膜組織の採取を行い,滑膜組織からのMSC培養,MSCの形質を検討している.しかし,ECM産生能の検討や,そこで培養した際の形質の違いについては検討ができていない.RA患者群25例,対照群(膝靱帯損傷患者など)13例から滑膜組織を採取した.4%PFA固定後に組織切片を作成し,滑膜の線維芽細胞様滑膜細胞マーカーであるcadherin11(CDH11)とpPDGFRαβの蛍光免疫染色を行い,陽性率を算出した.さらに,これらの細胞において,アポトーシス抵抗性マーカーのBcl-2,さらにアポトーシス関連因子のTNF receptor (TNFR), p16について蛍光免疫染色を行い,それぞれの陽性率を算出し,統計学的解析を行った.RAの滑膜では,pPDGFRαβ+細胞の蓄積を認め,これらの細胞はBcl-2+でアポトーシス抵抗性の性質を示した.この細胞は,細胞周期抑制因子であるp16の発現が少なく,細胞増殖を停止できていないこと,さらにTNFR-であり,アポトーシスを適切に誘導するTNFαの影響を受けていない可能性が示唆された.RA患者群,対照群(膝靱帯損傷患者など)から滑膜組織を採取し,免疫組織学的検討を行った.RAの滑膜には,リン酸化platelet-derived growthfactor receptor-αβ(pPDGFRαβ)陽性FLSの蓄積を認めた.さらに,pPDGFRαβ陽性細胞はアポトーシス抵抗性マーカーのBcl-2の発現が上昇,細胞周期抑制因子p16は発現が低下し,細胞増殖を停止できず,アポトーシスを誘導できずに細胞が蓄積している可能性が示唆された.関節リウマチ患者群(RA群)と対照群の滑膜組織の検討を行う.特に滑膜組織内の間葉系細胞である,線維芽細胞様滑膜細胞(Fibroblast-like synoviocytes, FLS)に注目し,RAにおける異常性を解明する.さらには,異常化したFLSに対するECMの影響や,MSCとの共培養による影響などを調査する.29年度が最終年度であるため、記入しない。関節リウマチ29年度が最終年度であるため、記入しない。
学校ボランティアを通した家庭・地域・学校の関係の可視化と再編による家庭生活支援策

子ども・親・高齢者や地域住民の新たな関係づくりについて、学校支援地域本部事業に注目して検討した。先進地域における実態調査、先進校の継続調査の分析から、地域住民が関わることで、生徒の学力や人間力の向上に資すること、学校を核としたコミュニティ意識の醸成、新たなまちづくり活動へつながる可能性が示唆された。一方、直接的に家庭生活支援に資するという成果は得られず、必要性について実証されたものの家庭生活への直接的関与や影響を及ぼす困難さも明らかとなった。本研究の成果を地域および広く社会に還元したところ、全国の関係機関から反響が大きく、地域特性との関係をふまえた実践が必要とされていることが明らかとなった。本研究は学校支援地域本部事業の取り組みを通して、子ども・親・高齢者の新たな関係づくりが家庭生活支援に資する実態を明らかにするもので、昨年度は当該事業の先進事例の取り組み内容と成果に注目して、備前中学校と高陽中学校でアンケート調査を実施し、事業の進展状況とその効果について検討した。先進事例調査では、文部科学省表彰を受けた西日本地区の5事業について訪問調査を行い、取り組み内容とその成果を明らかにした。その結果、各地域・実施校毎に多様で、地域特性や地域教育力の特徴によって効果的な事業や組織が形成されていることが示された。この研究成果をふまえて関係者を対象とするシンポジウムを企画し、平成25年8月23日(金)1316時「リフレセンターびぜん」(岡山県備前市)において、おもに備前市内の教師ならびに地域ボランティアなど約100名の参加をえて講演とワークショップを実施した。参加者の事後アンケートからは、それぞれの役割やその効果を可視化するのに役立ったこと、それによって充実感が持てたこと、などが読み取れた。中学校アンケート調査では、備前中学校の全校生徒423名、保護者423名、教職員38名、ボランティア126名、赤坂中学校の全校生徒138名、保護者138名、教職員23名、ボランティア46名を対象とし、学校を通して年度末に自記式で実施した。その結果から、ボランティアと教職員の意識に有意差があることが明らかになった。事業の効果を高めるため、年度当初に教職員とボランティア合同の研修会を実施して両者の顔合わせを行ったが、事業実施に当たって効果は求められたものの、両者の関係再編に至ったとはいえなかった。この成果は、論文「学校支援地域本部事業の取り組み成果にみる学校・地域間関係の再編(その3)学校の取り組み認知と地域社会での交流の関連」香川大学教育実践総合研究(2013.9)に報告した。本研究は学校支援地域本部事業の取り組みを通して、子ども・親・高齢者の新たな関係づくりが家庭生活支援に資する実態を明らかにするもので、初年度は当該事業の先進地域である岡山県備前市立備前中学校に注目して、学校支援地域本部事業の取り組み内容とこれまでの成果を明らかにした。地域ボランティアの果たす役割やその効果について地域教育力の観点から検討した結果、当事業が教育効果を有すること、教師にも大きな影響を及ぼすことが明らかにされ、この事業を契機として学校と地域に新たな関係が加わることが示された。また、生徒・教師・地域ボランティアの意識調査から、事業に取り組むことによって、地域と学校の距離が近づいたこと、学校の荒れに収束がみられること、地域住民の意識に変化が生じておりボランティアに参加したことで学校に期待を持つようになったこと、地域ボランティア・教師ともに事業を評価していること、地域ボランティアと教師の意識に差があり両者間に温度差があることなどが明らかになった。さらに、子ども・学校・地域の三者の関係認識でも温度差が認められ、それぞれの関係を可視化することの重要性が示された。なお、本研究の成果を公開する機会として、平成24年8月24日(金)1316時、リフレセンター備前(岡山県備前市)で開催された研修会(参加者は教師・地域ボランティアなど約100名)で講演を行った。また、論文「学校支援ボランティア参加者からみた学校支援地域本部事業の成果と課題岡山県備前中学校における実態調査から」として、香川大学生涯学習教育研究センター研究報告第18号2333頁(2013.3)に報告した。先進地域における実態調査から、地域ボランティアの果たす役割や効果を地域教育力の観点から検討した結果、当事業の教育効果や、教師への効果的な影響が明らかにされ、この事業を契機として学校と地域に新たな関係が加わることが示された。生徒・教師・地域ボランティアの意識調査から、事業に取り組むことで地域と学校の距離が近づいた、学校の荒れに収束がみられる、地域住民の意識変化、ボランティア・教師ともに事業の評価が高い、ボランティアと教師の意識に差があり両者間に温度差があることなどが明らかになった。

子ども・学校・地域の三者の関係認識でも温度差が認められ、それぞれの関係を可視化することの重要性が示された。このため、三者関係の可視化についての地域住民による評価を行うとともに、可視化を推進する実践的試みとして調査報告会や研修会を開催し、可視化による効果が大きいことを明らかにした。先進校の6年間の継続調査から、地域住民が関わることで、生徒の学力や人間力の向上に資することが示唆された。学校を核としたコミュニティ意識の醸成、新たなまちづくり活動へつながる可能性も示唆された。一方、直接的に家庭生活支援に資するという成果は得られず、家庭生活支援の可能性やその必要性について実証されたものの、家庭生活への直接的関与や影響を及ぼす困難さも明らかとなった。取組を通して子どもの居場所づくり、子どもへの声かけなど地域住民が関心を寄せて、彼らに将来の方向性を示せる関係の構築が重要との研究結果をふまえ、本研究の成果を地域および広く社会に還元することにした。全国の関係機関から反響が大きく、地域特性との関係をふまえ、それぞれの状況に合わせた実践が必要とされていることが明らかとなった。生活経営初年度は、まず学校支援地域本部事業の取り組み内容と、事業実施による影響や効果について明らかにするため、事業開始初年度から活発に取り組んでいる岡山県備前市立備前中学校、同市で新たに取り組んでいる伊里中学校、取り組みに混迷がみられる近隣校である岡山県赤磐市立赤坂中学校における事業の実態を明らかにして比較を行った結果、事業の成果が示されるとともに、事業の持つ新たな可能性が示唆され、生徒・教師・地域ボランティアの三者関係の可視化が重要であることが示された。これをふまえて、昨年度は他県の先進的取り組み実態の調査から、学校規模や学区の範囲、地域の状況などの要件が与える影響について明らかにした。組織づくり、コーディネーターの位置づけと人選などにも、地域性や地域課題の影響が現れることが示唆された。また、当事業が子ども・親・高齢者の新たな関係づくりをもたらすことは示されたが、直接的に家庭生活支援に資するという結果は示されず、逆に、事業の一環として保護者相談を実施しているケースからは、家庭生活への直接的関与は困難であることが明らかとなった。家庭生活支援の必要性については研究が進むにつれて益々強く示唆され、地域ボランティアが可能性を有することも示されたが、家庭生活に直接的に関与したり影響を及ぼすことの困難さを示す声や具体的場面に多く遭遇した。家庭生活支援策の検討の方向性については再考が必要といえる。継続調査の結果からは、地域ボランティアと教職員の事業に対する意識に有意差があり両者間に温度差があるとみられること、生徒・学校・地域の三者の関係認識でも有意差が認められること等が明らかにされた。ボランティアの意識や態度には変化がないが、特に教職員の意識が低下していた。家庭生活支援に資する三者の関係づくりについて、山積する課題が明らかにされたが、多くの可能性があることも示された。初年度は、まず学校支援地域本部事業の取り組み内容と、事業実施による現在までの成果について明らかにした。
大腸癌における癌遺伝子,癌抑制遺伝子の発現を利理した診断並みに治療法の開発

我々は癌研究会癌研究所の中村祐輔らとの共同研究による,放置すれば100%大腸癌を発生する常染色体優性遺伝性疾患である家族性大腸腺腫症(FAP)の原因遺伝子と考えられるAPC遺伝子の単離に成功し、この遺伝子の変異を検出することによりFAPの発症前診断に応用した。(材料及び方法)保因可能者18名(7家系)について以下の2つの方法により変異の検出を行った。(1)変異部位でおこった制限酵素の認識配列の変化を利用する方法(2)変異による数塩基の挿入や欠失をPCR産物を電気泳動にて検出する方法(結果)(1)の方法により13例中2名に(2)の方法により5例中4名に保因者を確認した即ち18例中正常者は12名、保因者は6名であった。非常に好運な1家系において、子供5名中すべてが非保因者であることを証明した。引続き一般大腸癌発癌に関すると考えられるAPC遺伝子以外の遺伝子について検討を行った。(対象症例)浜松医科大学第二外科における大腸癌症例の手術症例114例(研究方法)抗p53monoclonal抗体(NCC-p53-D07)を用い免疫組織染色を行った。同時に細胞核DNAヒストグラムを検討した。次に抗DCC抗体を作成し、同様の手法により検討した。(結果)p53陽性aneuploid群は、P53陰性diploid群に比べて5年生存率が悪かった(p<0.01)。P53が予後因子となり得ると考えられる。DCC抗体については、31例中陽性に染色されたもの7例で肝転移を認めた3例はいずれも陰性であった。更にmRNAレベルの検討を要する。本年度我々は,大腸癌の癌抑制遺伝子といわれているDCC遺伝子のアミノ酸配列を解析し,抗原性の高いと思われる部位に対して,抗DCC抗体を作製している。さらに,これらの抗体を使って大腸癌組織に対して免疫組織染色を行った。まず,DCC遺伝子のアミノ酸配列上抗原性の高い部位5ヶ所の2021アミノ酸に対する合成ペプチドを作製し,マ-ドマウスに接種し,ポリクロ-ナル抗体を作製した。さらに,これらの抗体より5種類のモノクロ-ナル抗体を精製した。そして,抗DCC抗体による大腸癌の免疫組織染色を行った。材料は,大腸癌手術症例30例の,正常大腸粘膜及び,大腸癌組織である。抗体はDCCー1DCCー5の5種類を用い,PAP染色を行った。その結果,DCCー1,DCCー3では染色性は弱く,DCCー4で最も染色性が強くみられた。また,DCCー2,DCCー5では染色性に偏在がみられ,DCCー4に比べると正常組織における染色性も弱く,大腸癌組織のなかでも部分的に強く染まる部位が認められた。以上の結果より,抗DCC抗体DCCー2,DCCー5は大腸癌組織特異的に染色される傾向があり,大腸癌の特異的な抗体として得られる可能性が高いと思われる。今後は症例数を増し,これらの抗体による染色を行ない腺腫における染色も行ない,大腸癌と腺腫との境界病変の検討も行う予定である。P53に関しては市販のNovocastra社のモノクロ-ナル抗体を用い,免疫組織化学的染色を行なう一方,正常粘膜と腫瘍部におけるP53の欠失の検討を行っている。進行大腸癌16病巣/29例(55.2%)はP53抗体による染色の結果,陽性所見を得た。なお腺管腺腫には陽性例を認めなかった。(材料)villous adenoma

6例の正常大腸粘膜または血液、adenomaの中心部や周辺部などの数カ所と、癌を伴う場合には、癌の中心部や周辺部などの数カ所のそれぞれより標本を採取し、DNAを抽出した。(結果)症例2は癌は伴わないcreeping typeのvillous adenomaの症例であるが、adenomaにLOHとcodon1309からAAAGAの5baseのdeletion変異を認めた。その他の症例は他の制限酵素を使ったLOHの検索を行っている。(考察)creeping typeの腫瘍内の数カ所でAPC遺伝子の変異は同じであり、この腫瘍ではmonoclonalに増殖していると考えられる。さらに症例を増やし、同一腫瘍内でのmulticlonalな増殖の有無について検索し、また山田IV型の形態のadenomaとcreeping typeの増殖をするadenomaとでAPC遺伝子の変異の種類の違いがあるか、さらに、tubular adenomaとvillous adenomaとで変異に差があるかについても検討したい。また、p53、ras遺伝子についても現在検索中である。
看護診断を基盤とした在宅用標準看護計画の策定およびその有用性の検証

2018年度の課題は、調査結果を踏まえ、【1】訪問看護ステーションにおける「看護診断使用の効果を明らかにする」「看護診断不使用の理由を明らかにする」【2】訪問看護師が着目している点の可視化の方法の一つとして、訪問看護師が挙げる看護課題の内容を分析することであった。方法として、看護診断を使用している訪問看護ステーションとしていないステーションの看護課題の内容を合致させるため、研究代表者と研究協力者6名[内訳:訪問看護ステーションの所長2名、主任3名、退院調整看護師1名(合計6名のうち訪問看護認定資格を持つ看護師3名)]それぞれが、看護診断名を使用していない訪問看護ステーションに対し行った看護課題の記述を読み込み看護診断名に変換した。それらを持ち寄り、合議の上、看護診断名を確定する検討を行った。【結果1】訪問看護ステーションで統一して看護診断を使用している事業所(N=60)は、西日本で38ステーション、東日本で22であった。*看護診断使用の効果は、高いものから順に・個別性のある計画を立案する意識が高まった(2.82点/4点中)・関連因子、危険因子の明記で個別性が見える(2.82点/4点中)・看護師のアセスメント能力が向上した(2.74点/4点中)等であった。*看護診断不使用の理由は、高いものから順に・他職種との共通言語になっていない(3.30点/4点中)・看護診断名の表現が難しい(3.30点/4点中)・看護診断導入体制が整わない(3.29点/4点中)等であった。【結果2】使用頻度の高い看護診断名と看護課題から抽出した看護診断名を合致させた結果、本調査において訪問看護ステーションで使用頻度の高い看護診断は、「非効果的健康管理」「便秘」「介護者役割緊張」「皮膚統合性障害」「転倒転落リスク状態」「不安」「誤嚥リスク状態」「感染リスク状態」「安楽障害」「褥瘡リスク状態」であった。調査実施後、その二次研究として、自由記述で看護課題を問いかけた内容を看護診断名に転換する検討を行った。その方法として他者の意見に左右されない形の個人ワークを経て、基本的には多数決ではあるが、一つ一つの課題に対して検討を行った。741の課題に対して、計8回の研究会を開催し検討したが、この作業に時間を要したため、報告書、論文作成が遅延していると考えている。また、研究結果の公表をホームページ上で行うことの実施が滞っているが、すべての結果が揃ってからということではなく、随時公表することとし、速やかに取り組む必要がある。今後残された研究課題は以下の4点である。【1】調査結果より、訪問看護において課題と捉え、着目している点については明らかとなった。しかしながら、その内容は、看護診断名として捉えた内容であるため、一つの看護診断名に生じている事象を検討し、その多様性が関連する因子で対応できるものか、看護診断名の使用には課題があるのか、について明らかにしていく。【2】看護課題として多く掲げられている事象を表現した看護診断名に対する標準看護計画を追加、策定する。主には「非効果的健康管理」「不安」等が考えられる。【3】調査結果を根拠として、以下の3点を明確にしていく。1訪問看護において生じている看護の課題を言語化し、可視化すること。2看護課題の表現方法の妥当性を分析し、その示し方が理解できる思考過程を検討すること。(看護診断名を使用する場合と不使用の場合を比較して)【4】全ての研究結果をふまえて、在宅用標準看護計画の妥当性を考察し、その考え方、効果的な使用方法について検討し、公表する。本研究は、在宅における看護診断の活用状況および在宅において使用頻度の高い看護診断名を明らかにし、それらの診断名に対する在宅用標準看護計画の策定を行い、その有用性を検証することを目的としている。28年度は、調査内容の精査として、訪問看護に従事している研究協力者とともに作成した在宅において使用頻度が高いとされる15の看護診断名の評価項目について確認を行い、一部追加修正を行った。また、調査する看護診断名を「NANDA-I看護診断2015-2017」より精査し、選定した。H28年度は、研究の計画立案の時期には予測できなかった学務の大幅な増加があり、課題に取り組む時間の捻出が困難であった。【研究目的】1全国訪問看護ステーションにおける看護診断の使用状況を明らかにする2訪問看護師の看護介入の着眼点及びその表現方法を明らかにする【研究方法】全国訪問看護事業協会会員事業所5240箇所(全数)に対し、自記式質問紙調査「基本調査票:事業所の概要、職員の属性、事業所利用者の概要、看護診断使用の効果、看護診断不使用の理由等)」「調査票1:NANNDA-I(2015-2017)に掲載された210診断名の使用状況(先行研究に準ずる4件法)」「調査票2:看護計画に掲げた看護課題で着眼点を調査する(自由記述)」を郵送した。【研究結果】(調査期間)2018年2月1日4月15日(回収状況):配布数5240(返送数239)回収率:540(10.80%)基本調査票536(10.71%)調査票1:159(3.18%)調査票2:246(4.92%)【基本調査結果】

「訪問看護ステーション(以下、訪問看護STと示す)の看護診断の使用状況(n=488)」は、「訪問看護STで統一して使用している11.6%、訪問看護STで看護診断の使用の取り決めはない85.7%、その他2.7%)。「スタッフの看護診断の使用状況(n=488)」は、全員看護診断を使用している11.9%、看護診断の使用者と不使用者が混在している21.7%、全員看護診断を使用していない65.8、その他0.6%。「訪問看護STにおける看護診断の使用頻度(210診断名中)」は、高頻度から順に、「便秘」「転倒転落リスク状態」「感染リスク状態」「誤嚥リスク状態」「褥瘡リスク状」「嚥下障害」「皮膚統合性障害」「便秘リスク状態」「不安」「皮膚統合性障害リスク状態」「活動耐性低下」「慢性疼痛」「排尿障害」「不眠」「身体損傷リスク状態」「入浴セルフケア不足」「排泄セルフケア不足」「非効果的気道浄化」「非効果的呼吸パターン」であった。訪問看護ステーションに所属する研究協力者とともに調査項目の検討を行ったが、研究目的と調査項目の整合性と妥当性について慎重に議論を繰り返し時間を要した。また、調査対象者について、調査票の内容と回収の可能性について検討し、当初計画では、都道府県の訪問看護ST数に応じた層化抽出を予定していたが、全数調査に方法を変更したため、調査開始に遅れが生じた。2018年度の課題は、調査結果を踏まえ、【1】訪問看護ステーションにおける「看護診断使用の効果を明らかにする」「看護診断不使用の理由を明らかにする」【2】訪問看護師が着目している点の可視化の方法の一つとして、訪問看護師が挙げる看護課題の内容を分析することであった。方法として、看護診断を使用している訪問看護ステーションとしていないステーションの看護課題の内容を合致させるため、研究代表者と研究協力者6名[内訳:訪問看護ステーションの所長2名、主任3名、退院調整看護師1名(合計6名のうち訪問看護認定資格を持つ看護師3名)]それぞれが、看護診断名を使用していない訪問看護ステーションに対し行った看護課題の記述を読み込み看護診断名に変換した。それらを持ち寄り、合議の上、看護診断名を確定する検討を行った。【結果1】訪問看護ステーションで統一して看護診断を使用している事業所(N=60)は、西日本で38ステーション、東日本で22であった。*看護診断使用の効果は、高いものから順に・個別性のある計画を立案する意識が高まった(2.82点/4点中)・関連因子、危険因子の明記で個別性が見える(2.82点/4点中)・看護師のアセスメント能力が向上した(2.74点/4点中)等であった。*看護診断不使用の理由は、高いものから順に・他職種との共通言語になっていない(3.30点/4点中)・看護診断名の表現が難しい(3.30点/4点中)・看護診断導入体制が整わない(3.29点/4点中)等であった。【結果2】使用頻度の高い看護診断名と看護課題から抽出した看護診断名を合致させた結果、本調査において訪問看護ステーションで使用頻度の高い看護診断は、「非効果的健康管理」「便秘」「介護者役割緊張」「皮膚統合性障害」「転倒転落リスク状態」「不安」「誤嚥リスク状態」「感染リスク状態」「安楽障害」「褥瘡リスク状態」であった。調査実施後、その二次研究として、自由記述で看護課題を問いかけた内容を看護診断名に転換する検討を行った。その方法として他者の意見に左右されない形の個人ワークを経て、基本的には多数決ではあるが、一つ一つの課題に対して検討を行った。
Enhanced energy harvesting by reverse electrodialysis in aligned mesoporous silica SBA-15 thin films

ナノ流体システムの合成,測定,および分析技術の最近の進歩により,10ナノメ-トルよりも小さい流路を有する狭いチャネルにおけるイオン移動を体系的に研究することが可能にしている.この研究では,小型電気デバイスへの応用のための,塩分濃度勾配によって,直径2-3ナノメ-トルの流路を有するメソポーラスシリカ内部を流れるイオンの選択的な移動によって発生されるエネルギ-交換システムについて実験計測と理論解析を行った.さらに,メソポ-ラスシリカ材料を用いたナノ流体エネルギ-変換システムの熱的依存性を体系的に研究した.ナノ流体システムの合成,測定,および分析技術の最近の進歩により,10ナノメ-トルよりも小さい流路を有する狭いチャネルにおけるイオン移動を体系的に研究することが可能にしている.この研究では,小型電気デバイスへの応用のための,塩分濃度勾配によって,直径2-3ナノメ-トルの流路を有するメソポーラスシリカ内部を流れるイオンの選択的な移動によって発生されるエネルギ-交換システムについて実験計測と理論解析を行った.さらに,メソポ-ラスシリカ材料を用いたナノ流体エネルギ-変換システムの熱的依存性を体系的に研究した.機械工学,熱工学課題期間が2年でまだ1年の課題期間が残っています。特にその他部分での次年度使用額がたくさん生じた一つの原因としては前年度に研究に必要な備品をあらかじめ購入をしておいたからです。国内と国際学会に参加予定(旅費)実験に必要な物品費とその他購入に使う予定
教室談話に見られるポライトネス－日英教室談話の比較分析から

本研究は、Brown & Levinson(1987/田中監訳, 2011)のポライトネス理論をベースに、外国人学習者を対象とした日本語教育と日本人英語学習者を対象とした英語教育の教室内コミュニケーションを分析し、ポライトネスの視点からその共通点(普遍性)と相違点を検証することを目的とした。具体的な課題は、日本語授業および英語授業の録画データから、ポライトネス理論の要であるポジティブ・フェイスとネガティブ・フェイスに焦点を当て、相互作用による共同構築の形としての教室談話の特徴はなにか、日英両教室談話に違いがあるかを分析し、B&L理論のポライトネスの普遍性を検証した。具体的な課題は、日本語授業および英語授業のデータから、ポライトネス理論の要であるポジティブ・フェイスとネガティブ・フェイスに焦点を当て、相互作用による共同構築の形としての教室談話(教師と学生のインターアクション、学生と学生のインターアクション)の特徴はなにか、日英両教室談話に違いがあるか、を分析し、B&L理論のポライトネスの普遍性を検証した。初年度である平成24年度は、海外の動向を探り、先行研究を整理し、理論的基盤を強固なものにすること、そして英語教室談話データを収集し、データ入力をすることを主たる課題とした。最終年である25年度は、実際に収集したデータ、1外国人学習者を対象とした大学日本語教育(JSL)の教室談話録画データと2日本人英語学習者を対象とした大学英語教育(EFL)の教室談話録画データを詳細に分析し、ポライトネスの視点からその共通点(普遍性)と相違点を検証した。それぞれの録画データから、ポライトネス理論の中心であるポジティブ・ポライトネス・ストラテジーとネガティブ・ポライトネス・ストラテジーに焦点を当て、相互作用による共同構築の形としての教室談話の特徴を明らかにした。その結果Brown & Levinson(1987)のポライトネス理論が日英教室談話においても普遍性があることが明らかになった。B&Lポライトネス理論の普遍性は様々な形で検証が行われているが、教室談話の中でそれを検証することは海外でも未だ行われておらず、これを初めて明らかにした意義と重要性は大きい。本研究は、Brown & Levinson(1987/田中監訳, 2011)のポライトネス理論をベースに、外国人学習者を対象とした日本語教育と日本人英語学習者を対象とした英語教育の教室内コミュニケーションを分析し、ポライトネスの視点からその共通点(普遍性)と相違点を検証することを目的とする。具体的な課題は、日本語授業および英語授業のデータから、ポライトネス理論の要であるポジティブ・フェイスとネガティブ・フェイスに焦点を当て、相互作用による共同構築の形としての教室談話(教師と学生のインターアクション、学生と学生のインターアクション)の特徴はなにか、日英両教室談話に違いがあるか、を分析し、B&L理論のポライトネスの普遍性を検証する。海外の動向については、国際語用論学会の機関専門雑誌や国際大会の動向を調査した。平成24年6月には招聘されてベトナムのフエ大学に出講し、語学教師を対象にPoliteness and Language Education(「ポライトネス理論と言語教育」)のタイトルで講演を行った。ベトナムの教育現場では、まだポライトネス理論について知識のある教員は少なかった。先行研究はポライトネスをテーマとした主として会話分析による研究を中心に読み込み、本研究に関わる部分を確認した。日本人学習者を対象とする英語教育教室談話データは平成24年12月に録画を収録した。現在アメリカ人ネイティブの補助者により文字起こし作業を実施中である。比較する日本語教育教室談話データはすでに収録済で、比較研究を行う前段階として論文にまとめ、平成25年3月『明海大学応用言語学研究科紀要第15号』に発表した。本研究では初年度であるH24年には以下の1)4)の達成を目指した。1)海外の動向を探る、2)先行研究を整理する、3)日本語教室談話のデータの分析をポライトネス理論の枠組みにそって開始する、4)英語教室談話データを収集する。2に関しては、理論的枠組み(ポライトネス、会話分析、談話分析、第二言語習得理論)と実際の応用(教室談話、教室での学習による習得、相互作用、コミュニケーションの場の共同構築など)の理解を深めるため、海外や国内で発表された論文を収集し、知見を深めた。

3はすでに収集されているデータ[H16-19の科研(B)(代表:村岡英裕)]の日本語教室談話に関しての40コマ(1コマ90分)3600分(60時間分))を再考察中である。4はM大学の英語授業を教員と学生の同意を受けて録画収録し、現在文字起こしを行い分析中である。日本語と英語の教室談話を比較・対照分析し、相互作用による共同構築の形としての教室談話に見られるポライトネス理論の普遍性を検証する。以下のような予定とする。1)日本語教室談話中の相互作用による共同構築の形をポライトネスの視点からまとめる。相互作用による共同構築の形は、Jacoby, S. & Ochs, E. (1995)の枠組みを用いる。ポライトネスの視点とは、ブラウン&レビンソン(1987/2011)田中典子監訳、山下早代子他訳で議論される、フェイス(人に認められたい、よく思われたいとするポジティブ・フェイスとそれに配慮したポジティブ・ポライトネス、そして、触れられたくない、放っておいてほしいとするネガティブ・フェイスとそれに配慮するネガティブ・ポライトネス)に関するやりとり、さらに教室内でのフェイス威嚇行為(FTA-Face Threatening Act)の関わりと補償行為、あるいは回避の出現の有無等を出現例を中心に分析する(*下図参照)。さらに、以下の2)も同様の枠組みで分析する。2)英語教室談話中の相互作用による共同構築の形をポライトネスの視点からまとめる。3)上記1)2)の教室談話をポライトネスの視点から対照分析する。[経費:研究補助謝金]4)教室談話に見られる文化差の影響の有無とポライトネスの視点からの普遍性を検証する。本研究のデータとする日本語教室談話は、様々な国籍の大学院生のもので、英語教室談話は、日本人英語学習者の大学生のクラスとなる。5)上記の研究成果を海外の学会(場所は未定だが、言語習得、あるいは語用論関係の国際学会)で発表し、評価を得る。[経費:海外渡航費+学会登録参加費]なお、すでにH25年9月にインドで開催予定のIPrA国際語用論学会には参加(発表)が決定している。・研究補助謝金・海外学会参加渡航費&滞在費(インド・ニューデリー)・学会参加費・物品費(雑費)
光学活性AZADOの合成と高エナンチオ選択的不斉アルコール酸化反応の開発

前年度までに得た知見に基づき、触媒活性部近傍の1位置換基を種々変化させた4-Bn-1-R-AZADOH{R=H(1),Me(2),i-Pr(3),.Bu(4)}ならびに8-Bn-1-R-AZADOH{R=Me(5),i-Pr(6)}を設計・合成し、高エナンチオ選択的アルコール酸化触媒の獲得を目指し検討を行った。以下、得られた成果について記述する。1)本不斉反応における反応選択性を制御するキラルAZADO触媒の構造的因子として、反応点に隣接する1位置換基が直接的にエナンチオ選択性発現を支配し、4位置換基(または8位置換基)が間接的に選択性発現に関与していることを明らかとした。2)合成したキラルAZADOの中で、(1S,4R)-4-Bn-1-Bu-AZADOH(4)が本系において有効に機能する酸化触媒であることを見出した。また、反応条件としてはTCCA(trichloroisocyanuric acid)をバルク酸化剤として用い、塩化メチレン中、-40°Cにて行うことで大幅にk_<rel>(82.0)を向上させることに成功した。本結果はキラルニトロキシルラジカル型触媒を用いて、遷移金属触媒に匹敵するエナンチオ選択性を発現した数少ない成功例の一つである。また、本触媒は2位にアリール置換基を有する5,6員環シクロアルカノール類において特に有効に機能することが明らかとした。これより、本研究の目的である高エナンチオ選択的アルコール酸化触媒の獲得に成功したものと考える。尚、本研究で得られた知見は、今後の更なる高選択的触媒の設計において極めて有益な指針を与えるものと考える。研究計画の一年目に当たる年度は、立案したキラルAZADO触媒の合成に先立ち、基質であるアルコールの両対掌体の認識に重要な機能を果たす触媒の不斉置換基を最適化する検討を行なった。まず、これまでに合成した(1S,4S)-4-benzyl-1-methyl-AZADO(1)の不斉誘起置換基であるベンジル部のアリール基の選択性に与える効果を評価すべく、ベンジル基の代わりにベンゼン環のパラ位にアセトアミド基を導入した(1S,4S)-4-(p-acetylamino-benzyl)-1-methyl-AZADO(2)、また、ナフチル基を導入した(1S,4S)-4-(1-naphtyl)-1-methyl-AZADO(3)のヒドロキシルアミン体2',3'をそれぞれ光学活性体として合成した。合成したキラルヒドロキシルアミン体2',3'を触媒として用いてアルコール不斉酸化反応の検討を行なった。まず、基質としてラセミのインダノールを用い、触媒を5mol%、バルク酸化剤としてヨードベンゼンジアセテートを用いて検討を行なった結果、2':収率34%、光学収率7%(k_f/k_s=1.4)、3':収率21%、光学収率7%(k_f/k_s=1.74)と、触媒1と同等の選択性であることが判明した。いずれの触媒を用いた場合においても優先して回収されるアルコールの立体化学は(S)である。続いて、基質をラセミメントールに変更し、同条件下検討を行なったところ、2':収率16%、光学収率8%(k_f/k_s=2.5)、3':収率traceとなり、触媒3'に関しては酸化触媒活性自体が低下していることを示唆する結果が得られた。以上より、本反応における触媒の不斉誘起置換基は、合成の簡便性、酸化触媒活性、選択性の観点からベンジル基が最適であるとの結論に至った。現在、ベンジル基を有するキラルAZADO誘導体の合成を行なっている。
近世以前の能役者の総合的研究

本研究は、明治維新以前の演能記録と能役者資料とに基づいて、全国の能役者の姓名・芸暦活動状況等を総合的に調査し、その成果を要約した『能役者総覧』を作成することを最終目的としていた。しかし、資料が予想に数倍し、十年を費やしても目標達成は困難と判断されたため、3年計画の仕事の2年目から、『能役者総覧』を作成することを諦め、その基礎となる広範囲で充実した内容の能役者氏名一覧を作成することに目標を変更した。その結果、《A》60種を超える資料に現れる累計13000人に及ぶ能役者の氏名を網羅した名簿を作成し《B》江戸初期の代表的な演能記録七種-「江戸初期能番組七種」-と、《C》江戸後期の江戸城での演能記録修正たる『触流し御能組』の、出演者一覧と詳細な牽引とを作成することができた。その内の《A》を、姓名の五十音順と、通称(弥太郎・権左衛門の類)の文字JISコード順の、二種の「能役者総合名鑑」に編集し、使用した資料の解題と入手困難な40種の翻印を添えた冊子を、『江戸期能役者研究の基礎資料』と題してとりまとめ、本研究成果として提出する一方、希望者にコピーで実費頒布することにした。また《B》は、法政大学能楽研究所の紀要『能楽研究』24号(平成12年3月に刊)に300頁を超える紙数を費やして発表した。残る《C》も、出演者総覧と牽引を、本冊と同じ形態にまとめて公表すべく準備中で、平成12年度中に完成する見込である。それも、遅れて提出するとともに、希望者にコピーで実施頒布するであろう。本研究の基礎資料は、(A)われわれグループが以前に実施した共同研究「演能記録の全国的総合調査と演能年表の作成」の成果と、(B)それに新たに追加する各種の能役者資料である。国文学研究資料館の大型コンピュータに収めてあったAを、新規に購入して本研究の本拠たる法政大学能楽研究所に置いたパソコンに複写する作業は、平成9年10月に終了した。引き続いて演能記録集成を主目的とした旧成果を出演者索引向きに編成し直す作業に取り組んでいるが、この作業は主たる担当者の勤務先変更のためやや遅れ、本年度に終了の予定だったのが明年度半ばまでかかる見込みである。Bの各種の能役者資料の追加は、江戸期刊行『武鑑』所載の能役者記録のデータ化と、『ふれながし御能組』や『寛文細川能番組』などの演能記録に基づく出演者記録のデータ化を、協力者の助力を得て精力的に進め、『武鑑』の分からの採録はほぼ終了した。演能記録の分は、新たに存在の判明した記録が続出し、それらを網羅的にデータ化することは限られた期間と費用では困難と判断されたので、比較的資料の少ない地方諸藩の記録を優先しつつ進めており、明年度末まではそれを続けることになろう。一方、最終目標である『能役者総覧』の雛形として、旧成果の一つである「江戸初期能番組七種」に基づく演者名索引を代表者が作成し、立方分(シテ・ワキ・狂言)については『能楽研究』21号(平成9年5月刊)に発表する。囃子方分も引き続いて同誌22号に発表する予定で、それへの反響を確かめた上で、『能役者総覧』の形態を決定したい。

国文学研究資料館の大型コンピュータに収めてあったAを、新規に購入して本研究の本拠たる法政大学能楽研究所に置いたパソコンに移し、それを出演者索引向きに編成し直す作業を本年度に完了する予定だったが、旧成果を作成した当時のパソコンと新パソコンの機能の格段の相違に由来する予定変更が相次ぎ、大幅に遅れているが、明年度には完了できる見込みである。一方Bの作業は、新たに所在の判明した資料が多く、協力者の数が限られているため、これまたかなり遅れているが、地方諸藩の記録を優先しつつ進めており、尾張藩・仙台藩・熊本藩の分は主要な記録のデータ化を終了した。残る加賀藩・彦根藩分も明年度前半にデータ化できる見込みである。最終目標たる『能役者総覧』の雛形として、「江戸初期能番組七種」に基づく演者名索引を『能楽研究』21号に発表する予定(前年度の報告にその旨を記載)は、60頁のつもりが3倍近くになり、掲載不能となったが、本研究の最終的成果報告にそれを収めるべく、圧縮の作業に取り組んでいる。その作業を通して、本研究の期間(明年度までの3年間)中に『能役者総覧』の形にまとめることは不可能であると判断しているが、その基礎となる諸役者の活動記録の集成と整理は、極力詳細なものとすべく、鋭意努力中である。本研究は、明治維新以前の演能記録と能役者資料とに基づいて、全国の能役者の姓名・芸歴・活動状況等を総合的に調査し、その成果を要約した『能役者総覧』(仮称)を作成することを最終目標としているが、前年度の報告に記したように、発掘した資料数が予想に数倍し、それらを網羅的に利用した総合的成果を出すには十年を費やしても無理と判断されたため、一挙に『能役者総覧』を作成することは諦め、その基礎となる広範で充実した内容の能役者氏名一覧を作成することを、本年度の主要な作業とし、合わせて主要な演能記録の内容整理と索引作成に力を注いだ。その結果、能役者氏名一覧は、50種を越える資料に現れる能役者・出演者累計約11500人の氏名を網羅した形の、姓名の(名のみの人は名の)五十音順分と、名の文字のJIS配列順分との両種(ともに約150頁)を作り終えた。後者は、能番組の大半が出演者の名のみで姓は記さない形のため、それが誰かの認定に不可欠で、五十音順よりも有効と思われる。その両種に各資料の解題を添えたものを、本研究の成果報告書として6月中に提出する予定である。演能記録の整理と索引の作成は、前年度報告に記載した「江戸初期能番組七種」に基づく演者名索引の作成を完了し、単行本の形で出版すべく出版社と交渉中である。また享保六年から幕末に至る江戸城内の演能記録で1500種もの番組を収める『触流し御能組』の要綱作成が大半終了しており、それに曲名・人名索引を添えたものを、これまた単行本の形で刊行するつもりである。明年度に出版助成を申請することになろう。科学研究費補助金の交付は本年度で一応終了するものの、同じメンバーによる共同研究は今後も継続し、『能役者総覧』の完成に向けて、いっそうの努力を傾けたい。
Caチャネル疾患の病態解明と治療法の開発

脊髄小脳失調症6型(SCA6)はP型Caチャネル分子内のポリグルタミン伸長により引き起こされる。これまでに知られている多くのポリグルタミン疾患においては、個々の臨床病理学的特徴はそれぞれ異なるものの、細胞毒性を引き起こすメカニズムに関しては共通ではないかと考えられている。しかしながらSCA6におけるポリグルタミン伸長の程度は、他の疾患においては正常範囲内であることから、SCA6に関してはポリグルタミン疾患というよりはチャンネロパシー(P型Caチャネル機能の変化が原因)ではないかと考えられてきた。実際、我々を含め多くの研究グループのこれまでの研究結果はこの仮説を支持する。しかしながらこれらの実験は全て、SCA6変異を有するリコンビナントP型Caチャネルを非神経系の培養細胞に発現させて得られた結果であるため、神経系の細胞、特に本疾患において変性脱落するプルキンエ細胞におけるSCA6変異のチャネル機能への影響に関しては不明のままである。そこで我々はSCA6ノックインマウスを作成しこの課題に挑戦した。チャネル特性の検討は正常P型チャネルの影響を排除するためにSCA6ホモノックインマウスより調整したプルキンエ細胞を用いて行った。その結果、これまで非神経系細胞を用いた実験において指摘されていた様々なチャネル特性の変化はプルキンエ細胞においては検出されないことが明らかとなった。この結果はSCA6発症の原因がチャンネロパシーによるものではないことを示唆する。したがってSCA6発症の原因追求はポリグルタミン病としての観点から行うことが重要であると考えられた。そこで我々は海馬初代培養神経細胞を用いてSCA6変異がP型Caチャネルの神経細胞内における局在性に影響を与えるかどうかを検討したところ、影響を与えないことが明らかとなった。現在、初代培養プルキンエ細胞を用いて局在性の検討を続けている。SCA6においては、原因遺伝子がCaチャネルであるということから、もし疾患の原因がCaチャネル活性の上昇/低下にある場合、発現量を生理的レベルに保つことができない通常のトランスジェニックマウスではモデルとなりえない。そこでP/Q型チャネル遺伝子座のnativeプロモーターの下流にヒト疾患Caチャネル遺伝子をシングルコピー導入したノックインマウスを作製した。一方、本チャネル遺伝子内の他の部位の変異に起因する、SCA6同様難治性疾患であるEA2およびFHMに関しても同様の手法でモデルマウスの作製を試み両方ともに完成した。そして今年度はまずSCA6マウスに関して解析を進めた。まず疾患変異を有するヒトP型Caチャネル(ポリグルタミン28リピート)を導入したマウス(第一世代)における疾患チャネルの発現部位特異性は内在性チャネルと同じであったが発現量が内在性のものに比べて著しく低いことが明らかとなった。現在、このSCA6モデルマウス(SCA6変異に関してヘテロのマウス)の行動学的解析を経時的に行っているが、これまでのところ(生後1年を過ぎ)異常は見出されていない。しかしながらSCA6変異に関してホモのマウスの小脳スライスの生理学的解析から特異的異常が見出された。一方、チャネル発現量改善を目標にFLPリコンビナーゼを用いて導入チャネルコンストラクトのベクター配列を除去した第二世代のSCA6モデルマウスの作製に着手し、これに成功した。このマウス(第二世代)においてはベクター配列の除去により変異導入Caチャネル発現量の著しい改善(約10倍増)が認められたので現在種々解析を再スタートさせたところである。疾患チャネルの電気生理学的特性の解析に関してもホモマウスプルキンエ細胞のCa電流の検討をスタートさせた。一方EA2においても現在第二世代のマウスの作製を急いでおり、来年度はこれらの解析もスターとさせたい。脊髄小脳変性症(SCA6)の原因遺伝子産物であるCaV2.1