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職場における肝機能異常者の成因に関する疫学的研究ーC型肝炎ウィルスの関与を中心に

これら8名は過去に輸血、手術、その他何らかの注射など医療を受けているものであった。この8名を除く42名のうち、肝線維化マ-カ-が高値を示したものは僅か2名、僅かに高いのが4名であった。A事業所同様に、飲酒と肥満によるものが多かった。C事業所は、某マスコミで、肝機能異常者が従業員の30%にもみられ、現在その疫学的調査を実施中である。京浜地区の3つの事業所(造船、エレクトロニクス、マスコミ)について肝機能異常者の頻度と成因を疫学的に研究した。それぞれの事業所における肝機能異常者の頻度は15%、5%および25%と、職場によって大きな差がみられた。そこで某エレクトロニクスの事業所の従業員約800名を対象として肝機能検査を平成2年度健康診断において詳細に検索した。GOT≧40、GPT≧50、γ-GTP≧80のいずれかがみられた者を肝機能検査異常者としたところ、123名みられた。これら123名についてB型肝炎ウィルス感染関連マーカー、C型肝炎ウィルス感染マーカー、飲酒歴、薬剤服用歴、肥満、糖尿病の有無など詳細に検討した。その結果、B型肝炎ウィルス感染マーカー陽性者7%、C型肝炎ウィルス感染マーカー陽性者11%、過量飲酒によるアルコール性肝障害者19%、肥満による肝機能異常者30%、中等度肥満と飲酒が重なってみられた者34%、その他1%であった。別の事業所でもC型肝炎ウィルス抗体陽性者は、肝機能異常者の約10%にみられた。逆に、肝機能検査で異常のみられなかった健常者には1000人以下の事業所では数名にすぎず、一般に1%以下の頻度にすぎない。従って、事業所におけるC型肝炎ウィルス感染マーカーの検索は肝機能検査で異常がみられた者に限定してよいと考えられた。また、C型肝炎ウィルス感染と過量飲酒が重なってみられる肝機能異常について、国療久里浜病院の入院患者と事業所の肝機能異常者について対比した。その結果、久里浜病院では重度のアルコール性肝障害者にC型肝炎ウィルス抗体陽性者の頻度が高かった。一方、事業所ではこのような傾向はみられなかった。事業所では、C型肝炎ウ糸ルス抗体陽性者で飲酒家は、飲酒を断つ、または減量し、そのため軽快している者が多かった。
子宮頚癌に対する高線量率腔内照射の最適線量スケジュールの開発

1)研究概要「I, II期子宮頸癌に対する高線量率腔内照射を用いた根治的放射線治療に関する多施設共同臨床試験」を施行中。研究事務局を国立がんセンター中央病院放射線治療部、データセンターを大阪大学大学院医学系研究科医用物理工学講座におき、平成16年9月24日より試験が開始された(3年間で60例予定)。2)研究進捗状況平成18年2月13日現在、施設倫理委員会の承認を得た施設は16施設で、25例が登録されている。研究代表者(戸板)の施設からも現在まで4例が登録された。今年度は5月と11月に計2回の定期モニタリングを施行した。症例集積ペースはほぼ順調であり、重篤な有害事象の報告はない(結果は平成17年5月14日、11月12日の厚生労働省がん研究助成金小口班会議にて報告)。6月10日、8月23日付けで、2回のメモランダム(覚え書き)を発行した(それぞれ、線量計算法、本文とCRFに不整合の訂正に関して)。3)放射線治療質的評価委員会試験治療における放射線治療が実施計画書に遵守された形で行われているかどうかを評価するために、小口班放射線治療質的管理委員会の主催により第1回放射線治療の質的評価検討会を行った(平成18年2月4日)。平成17年9月までに登録された15例について、あらかじめ設定された基準に基づき16項目の評価を行った。現在結果を集計中である。4)今後の予定引き続き患者登録、データ管理、定期モニタリング、放射線治療の質的評価を継続する。まず放射線治療の質的評価に関して集計結果を学会等で報告する。平成19年9月の患者登録終了後は、2年間の経過観察を行い、結果は国際学会にて発表、国際誌へ投稿する。III, IV期子宮頸癌に対する化学放射線治療における高線量率腔内照射に関する前向き臨床試験を、科学研究費等の援助を得て計画する。1)臨床試験研究計画書(プロトコル)完成平成16年5月15日開催の厚生労働省がん助成金研究班「小口班」班会議において,研究計画書「I,II期子宮頸癌に対する高線量率腔内照射を用いた根治的放射線治療に関する多施設共同前向き臨床試験」の最終検討が行なわれた.その結果修正が加えられた研究計画書(第6版,平成16年6月24日作成)が,最終版として承認された.2)臨床試験開始研究事務局を国立がんセンター中央病院,データセンターを大阪大学大学院医学系研究科医用物理工学講座におき,平成16年9月24日より試験が開始された.3)臨床試験進捗状況平成17年2月1日現在,施設倫理委員会の承認を得た施設は8施設で,7例が登録されている.研究代表者(戸板)の施設は平成16年7月26日に倫理審査委員会の承認を得,現在まで1例の登録を行なった.症例集積ペースはほぼ順調であり,現在まで重篤な有害事象の報告はない(平成16年11月に1回目の定期モニタリング施行.結果は平成16年11月6日の小口班会議で報告).高線量率腔内照射の分割法,基準点(A点)の設定法に関する指摘があり,平成16年12月6日付で覚え書き(メモランダム)の発行を行なった.放射線治療の質的評価委員会において放射線治療の質的管理(QA/QC)を開始した.4)次年度の予定引続き患者登録,データ管理,定期モニタリング,放射線治療のQA/QCを行なう.

本試験参加への広報活動を並行して行なう.新たに化学放射線療法における高線量率腔内照射の最適線量スケジュールに関する前向き臨床試験のプロトコルコンセプトを提案し(小口班,婦人科悪性腫瘍化学療法研究機構),年度内に研究計画書の作成作業に取りかかる(先端医療振興財団臨床研究情報センターに作業の一部を委託する).1)研究概要「I,II期子宮頸癌に対する高線量率腔内照射を用いた根治的放射線治療に関する多施設共同臨床試験」を施行中。研究事務局を国立がんセンター中央病院放射線治療部、データセンターを大阪大学大学院医学系研究科医用物理工学講座におき、平成16年9月24日より試験が開始された(3年間で60例予定)。2)研究進捗状況平成18年2月13日現在、施設倫理委員会の承認を得た施設は16施設で、25例が登録されている。研究代表者(戸板)の施設からも現在まで4例が登録された。今年度は5月と11月に計2回の定期モニタリングを施行した。症例集積ペースはほぼ順調であり、重篤な有害事象の報告はない(結果は平成17年5月14日、11月12日の厚生労働省がん研究助成金小口班会議にて報告)。6月10日、8月23日付けで、2回のメモランダム(覚え書き)を発行した(それぞれ、線量計算法、本文とCRFに不整合の訂正に関して)。3)放射線治療質的評価委員会試験治療における放射線治療が実施計画書に遵守された形で行われているかどうかを評価するために、小口班放射線治療質的管理委員会の主催により第1回放射線治療の質的評価検討会を行った(平成18年2月4日)。平成17年9月までに登録された15例について、あらかじめ設定された基準に基づき16項目の評価を行った。現在結果を集計中である。4)今後の予定引き続き患者登録、データ管理、定期モニタリング、放射線治療の質的評価を継続する。まず放射線治療の質的評価に関して集計結果を学会等で報告する。平成19年9月の患者登録終了後は、2年間の経過観察を行い、結果は国際学会にて発表、国際誌へ投稿する。III,IV期子宮頸癌に対する化学放射線治療における高線量率腔内照射に関する前向き臨床試験を、科学研究費等の援助を得て計画する。
循環器疾患と栄養に関する国際共同研究ー中国における危検因子の分析ー(日中友好脳卒中・心筋梗塞予防共同研究計画)

我々はすでに過去2年間にわたって中国の6地域(拉薩,北京,石家荘,上海,貴陽,広州)で疫学調査を行ない,以下の興味ある結果を得ている.すなわち,最高・最低血圧は共に食塩(Na)摂取, Na/K摂取比と正相関,魚蛋白摂取の最良の指標である尿中タウリンレベルと強い逆相関する.今回調査対象とした新彊ウィグル自治区は少数民族が雑居しており,各民族はそれぞれの食習慣を守って生活していて,民族によって循環器疾患の発症率が異なっているといわれている地域である.彼等は同一環境下で生活しているため,彼等の食生活と循環器疾患との関係を調査すれば,栄養と循環器疾患との関係がより一層明らかになると考えられる.まず今年度は,新彊ウィグル自治区在住の主に漢人を対象に調査を行なった.対象者は50才から54才の住民のうち無作為に男女それぞれ100人を抽出した.血圧は測定者による差異をなくすため,我々が新たに開発したコロトコフ音自記自動血圧計を用いて測定した.測定は被験者が少なくとも5分間以上安静にした後, 3回座居で行なった.採血は早期空腹時,座居で上腕静脈より行ない,血清または血漿は3000回転, 10分間遠心して分離した.血清,血漿,赤血球は遠心分離後,サンプルチューブに分取し, ー20°Cで凍結した. 24時間尿は疫学調査のために我々が新たに開発した特殊採尿器(アリコートカップ)を用いて行なった.この器具は24時間中の全尿量の約40分の1量が正確に採尿できるものである.凍結した血清,血漿,赤血球,尿はドライアイス詰めで日本に持ち帰り,種々の分析(総コレステロール, HDLーコレステロール,リン脂質の脂肪酸,尿素窒素, Na, K,総蛋白質,アルブミン,グリコヘモグロビン,アミノ酸,コチニン, Ca, Ma等々)に供した.被験者は漢人が145名(男79名,女66名)であり,少数民族者が55名(男32名,女23名)であった.最高血圧・最低血圧値および高血圧の発症頻度を表に示した.男性の場合,漢人と少数民族人との間に最高・最低血圧共に差異はなかったが,女性の場合,少数民族人の方が最高血圧で高い傾向を示した.また,男女ともに境界域高血圧者の発症頻度が少数民族人の方が高かった. NaCl,KClの尿中排泄量は12.2±0.7g/1日, 3.3±0.1g/1日であり,食塩の摂取量は日本人の全国平均に近い量であった.以上の結果は当初推定した様に生活環境は同一であるにもかかわらず,食習慣の違いによって高血圧の発症頻度が異なることを示唆している.今回は,漢人を主に調査したため少数民族人として一まとめで論じているが,この中にはウィグル人,カザフ人,蒙古人,ロシア人が含まれている.よって今後は各民族人ごとにさらに詳細な調査を行なう予定である.我々はすでに過去2年間にわたって中国の6地域(拉薩,北京,石家荘,上海,貴陽,広州)で疫学調査を行ない,以下の興味ある結果を得ている.すなわち,最高・最低血圧は共に食塩(Na)摂取, Na/K摂取比と正相関,魚蛋白摂取の最良の指標である尿中タウリンレベルと強い逆相関する.今回調査対象とした新彊ウィグル自治区は少数民族が雑居しており,各民族はそれぞれの食習慣を守って生活していて,民族によって循環器疾患の発症率が異なっているといわれている地域である.彼等は同一環境下で生活しているため,彼等の食生活と循環器疾患との関係を調査すれば,栄養と循環器疾患との関係がより一層明らかになると考えられる.まず今年度は,新彊ウィグル自治区在住の主に漢人を対象に調査を行なった.対象者は50才から54才の住民のうち無作為に男女それぞれ100人を抽出した.血圧は測定者による差異をなくすため,我々が新たに開発したコロトコフ音自記自動血圧計を用いて測定した.測定は被験者が少なくとも5分間以上安静にした後, 3回座居で行なった.採血は早期空腹時,座居で上腕静脈より行ない,血清または血漿は3000回転, 10分間遠心して分離した.血清,血漿,赤血球は遠心分離後,サンプルチューブに分取し, ー20°Cで凍結した. 24時間尿は疫学調査のために我々が新たに開発した特殊採尿器(アリコートカップ)を用いて行なった.この器具は24時間中の全尿量の約40分の1量が正確に採尿できるものである.凍結した血清,血漿,赤血球,尿はドライアイス詰めで日本に持ち帰り,種々の分析(総コレステロール, HDLーコレステロール,リン脂質の脂肪酸,尿素窒素, Na, K,総蛋白質,アルブミン,グリコヘモグロビン,アミノ酸,コチニン, Ca, Ma等々)に供した.被験者は漢人が145名(男79名,女66名)であり,少数民族者が55名(男32名,女23名)であった.最高血圧・最低血圧値および高血圧の発症頻度を表に示した.男性の場合,漢人と少数民族人との間に最高・最低血圧共に差異はなかったが,女性の場合,少数民族人の方が最高血圧で高い傾向を示した.また,男女ともに境界域高血圧者の発症頻度が少数民族人の方が高かった. NaCl,

KClの尿中排泄量は12.2±0.7g/1日, 3.3±0.1g/1日であり,食塩の摂取量は日本人の全国平均に近い量であった.以上の結果は当初推定した様に生活環境は同一であるにもかかわらず,食習慣の違いによって高血圧の発症頻度が異なることを示唆している.今回は,漢人を主に調査したため少数民族人として一まとめで論じているが,この中にはウィグル人,カザフ人,蒙古人,ロシア人が含まれている.よって今後は各民族人ごとにさらに詳細な調査を行なう予定である.
腸内細菌叢変動が腸管上皮に及ぼす影響

1.無菌マウスに通常腸内細菌を投与後、パネト細胞の果粒放出は見られたが、消化管内分泌細胞や杯細胞の分泌像の増加は証明できなかった。2.無菌マウスに通常腸内細菌を投与後、腸管上皮の脱落像が絨毛先端部で見られるようになったが、細菌貪食像は観察されなかった。一方、粘膜固有層や粘膜下組織には侵入した細菌の集積像や多数の肥満細胞が観察されるようになった。(1)無菌マウスの腸管各部を採取し、短期的な器官培養を行った。通常動物の腸管では腸内細菌の除去が困難で、培養液中に細菌が増殖し、培養の維持が因難であったが、無菌動物を使えばCO_2インキュベーター内で、すくなくとも3日の間は、腸管各部は、その形態を保持しており、無菌動物腸管は器官培養に有用であることがわかった。しかしながら、その標本系を用いてカルバコール等で刺激しても、パネト細胞のはっきりした分泌像をとらえることはできず、刺激物質の浸透が不充分であることが示唆された。(2)次いで、上皮だけを剥離した標本系の作製を試みた。各種動物の胃腸管各部の標本を作製したが、単離された上皮細胞はその形態維持が因難であった。唯一、マウスの回腸のみで、陰窩標本が得られた。4.マウス回腸陰窩標本で、カルバコールとカテコールアミンに対する反応性を、細胞内カルシウムの変化を指標として検討した。カルシウム測光した細胞の種類の同定を、免疫組織化学的あるいは電子顕微鏡的に行った結果、カルバコール刺激ではパネト細胞だけが反応し、カテコールアミン(α)に対して一部のEC細胞が一過性の反応を示した。この特定の細胞の細胞内カルシウムの上昇は、他の腸管上皮細胞に伝播することは無かった。これは、異種の細胞が寄り集まった組織において、それぞれの細胞の細胞内伝達機構が独立して営まれていることを示している。なお、陰窩標本は厚みがあるため、通常の光顕観察には不向きであり、免疫組織化学的観察にはレーザー顕微鏡を用いた。
Progressive Condylar Resorptionの発症メカニズムの解明

下顎頭の著明な吸収像を特徴とするPCR(Progressive Condylar Resorption)が、下顎骨前方移動術後の後戻りの主な原因と言われている。PCRの発症のメカニズムはいまだ不明であり、種々の文献から、下顎頭部にかかる力学的負荷の量と負荷に対する骨の許容力が関与していると推測された。そこで、下顎頭部に力学的負荷をかける実験系として、下顎骨延長ラットモデルを用い、下顎骨延長による負荷によって下顎頭のどの部位にどのような変化が起こるかを検討した。10週齢のWistar系雄性ラット30匹を用い、実験群を延長終了後1日目と1週目、3週目の3群にわけ、マイクロCT撮影を行い、パラフィン切片にてHE染色、酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP)染色、アルカリフォスファターゼ(ALP)染色、AZAN染色を行い、骨切りを行わなかった同時期の対照群15匹と比較検討した。マイクロCTでは、下顎骨前方部において著明な骨吸収所見を認めた。組織学的検索では、下顎頭中央部と前方部で異なる変化が認められた。下顎頭中央部においては、力学的負荷に対する初期の反応として一時的に肥大化軟骨細胞層の消失が認められたが、その後軟骨細胞層の厚みの増加と、軟骨細胞層直下における活発な骨添加が認め、リモデリングの所見を示した。一方、下顎頭前方部においては軟骨細胞層の消失に続いて著明な骨吸収と線維化が進行していた。このことより、力学的負荷の量と負荷に対する許容力が下顎頭の部位によって異なり、本研究に用いた下顎骨延長動物モデルでは、下顎頭前方部において力学的負荷が軟骨の適応力と骨の許容力を超えていることが示唆された。また、下顎頭の軟骨細胞層および軟骨化骨細胞層が力学的負荷に対して高い反応性を示し、リモデリングによる機転かあるいは破壊的組織変化かを決定するのに重要であることが示唆された。今回の下顎頭に認められた変化が不可逆的な変化に進行するか否かについては、今後、より長期の観察が必要であると考えられた。顎矯正手術は、顎変形症患者に対して手術により顎骨を移動させる治療法である。下顎後退症患者に対する下顎骨前方移動術後に、著明な後戻り傾向を示す症例があるが、その原因の一つとして下顎頭の著しい吸収像を特徴とするProgressivecondylar resorption (PCR)が挙げられる。PCRには、下顎頭部にかかる力学的負荷と負荷に対する骨の許容力が関与していると考えられる。本研究の目的は、下顎骨前方移動術に相当するラット下顎骨延長モデルを用いて、下顎頭への力学的負荷によって生じる下顎頭の形態学的ならびに組織学的変化を明らかにすることである。10週齢のウィスター系雄性ラットを用いて、麻酔下に右側下顎骨体部で骨切りを行い、同部に骨延長装置を装着した。12時間につき0.175mmを1日2回、10日間かけて3.5mm延長したのち、延長終了後1日目の群、7日目の群にわけて、骨切りを行わなかった対象群と比較した。脱灰後、パラフィンに包埋し、切片を作製してHE染色、酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP)染色、アルカリフォスファターゼ(ALP)染色を行った。マイクロCTにおいて延長側の下顎頭には吸収性の形態変化が認められ、特に延長終了後7日目の群において下顎頭前方部の変化が著しかった。HE染色では、延長側において下顎頭軟骨層の厚みの減少、軟骨細胞層の乱れ、軟骨直下の骨髄腔の拡大が認められた。また、マイクロCTにおいて著明な形態変化が認められた下顎頭前方部では強いTRAP陽性を示す破骨細胞が多数存在していた。一方、非延長側の下顎頭は対象群とほぼ同じ形態と組織像を呈していた。ラット下顎骨延長モデルでは、下顎骨延長による顎関節への力学的負荷の影響により、下顎頭前方部の骨吸収と下顎頭軟骨の形成異常をもたらすことが明らかになった。

一方、下顎頭前方部においては軟骨細胞層の消失に続いて著明な骨吸収と線維化が進行していた。このことより、力学的負荷の量と負荷に対する許容力が下顎頭の部位によって異なり、本研究に用いた下顎骨延長動物モデルでは、下顎頭前方部において力学的負荷が軟骨の適応力と骨の許容力を超えていることが示唆された。また、下顎頭の軟骨細胞層および軟骨化骨細胞層が力学的負荷に対して高い反応性を示し、リモデリングによる機転かあるいは破壊的組織変化かを決定するのに重要であることが示唆された。今回の下顎頭に認められた変化が不可逆的な変化に進行するか否かについては、今後、より長期の観察が必要であると考えられた。平成23年度の年次計画では、下顎頭部にかかる負荷と下顎頭形態変化との関連をラット下顎骨骨延長実験モデルを用いて検討することを目標とした。下顎骨骨体部の骨延長によって下顎頭部に負荷をかけた時、下顎頭のどの部位にどのような組織学的変化を生じるのか検討したところ、マイクロCTおよび組織学的検索において特に下顎頭前方部に形態学的な変化が認められた。また、その形態的変化は骨延長装置による負荷のかかる期間が長いほど著明に認められた。以上の事より、ラット下顎骨骨延長実験モデルは、PCRのモデルとして応用可能であることが示唆された。骨粗鬆症モテルフットを用いて下顎骨延長実験を行い、骨質に問題がある状態で下顎頭部に負荷をかけた場合、コントロール群と比較して下顎頭部に吸収性骨変化がおきやすいかどうかを明らかにする。また、この結果をもとに、PCRに対する有効な対策法を確立するため、PTH(1-34)間歇投与をPCR発症モデルに行い、マイクロCTを用いて下顎頭の形態変化と、組織学的・免疫組織化学的検索を行う。
カウンタ-グラディエント拡散の起きている成層乱流場の中のパッシブスカラ-の拡散

[目的]温度成層乱流中では、温度(アクティブスカラ-)の変動が浮力を諾起して乱流構造及び拡散機構を大きく変化させ、極端に強い安定成層乱流中には温度勾配に逆らった方向への熱の拡散(カウンタ-グラディエント拡散)が起きる。本研究は、このような乱流場に、汚染物質(パッシブスカラ-)を放出した場合の温度(アクティブスカラ-)と物質(パッシブスカラ-)の乱流拡散機構の相違を明らかにすることを目的とする。昨年度、これの基礎実験、基礎理論はほぼ完成したので、本年度は応用研究を中心とし、密度成層効果が支配的な役割を果たす種々の気象現象、大気汚染現象の風洞実験と数値実験を実施した。[実験]温度条件の種々の組合わせにより安定ー不安定成層域の共存する乱流境界層を大型拡散風洞内に形成させ、熱のカウンタ-グラディエント拡散乱流場について速度、温度変動場の構造とそれらの流下方向の変化を追跡した。[理論および数値予測]昨年度は乱流モデルとして乱流エネルギ-および乱流エネルギ-消散速度、温度変動強度およびそのディストラクション速度に対する4つの偏微分方程式と、運動量、熱の乱流フラックス方程式の局所平衡仮定から得られる代数方程式からなる、アルジェブライックス・ストレスモデルを構築した。本年度はこれを気流数値モデル、大気汚染輸送/拡散/反応/沈着モデルに組み込んで種々の数値シミュレ-ションを実施した。まず、典型的な密度乱流である重力流(密度流)について、その中でのKelvin Helmholtz不安定、internal bore、solitary waveの発生・発達の数値シミュレ-ションに成功し、これらと重力流全体のダイナミックスとの関連を明らかにした。更に、密度成層効果の強い拡散場での大気汚染現象として、熱的に誘起された局地風場(関東甲信越地域の大気汚染長距離輸送)および冬期夜間の都市境界層中でのNO_2、光化学オキシダント、二次生成粒子、酸性雨汚染現象の数値シミュレ-ションを行い、汚染濃度特性、乾性・湿性沈着量分布および排出削減効果の課価を行った。〔目的〕温度成層乱流中では、温度(アクティブスカラ-)の変動が浮力を諾起して乱流構造および拡散機構を大きく変化させ、極端に強い安定成層乱流中には温度勾配に逆らった方向への熱の拡散(カウンタ-グラディエント拡散)が起きる。〔実験〕本年度は、大型拡散風洞内に温度成層が一様な格子乱流を形成させ、熱のカウンタ-グラディエント拡散する安定成層乱流場を得た。このような温度成層流について、速度、温度変動場の構造とそれらの流下方向の変化を追跡した。〔理論〕乱流モデルとして、乱流エネルギ-および乱流エネルギ-消散速度、温度変動強度およびそのディストラクション速度に対する4つの偏微分方程式と、運動量、熱の乱流フラックス方程式の局所平衡仮定から得られる代数方程式からなる、アルジェブライック・ストレスモデルを構築した。モデルの妥当生を確かめるため、まず、安定、不安定成層状態の乱流境界相流れ場をシミュレ-トし、このモデルがよく従来の実験結果をよく説明できることを示した。

つぎに、強い安定成層場で起こる熱のカウンタ-グラディシエント拡散を説明できることを確認し、さらに、速度、温度変動場の構造とそれらの流下方向の変化に関する上記実験結果を説明できることを示した。[目的]温度成層乱流中では、温度(アクティブスカラ-)の変動が浮力を諾起して乱流構造及び拡散機構を大きく変化させ、極端に強い安定成層乱流中には温度勾配に逆らった方向への熱の拡散(カウンタ-グラディエント拡散)が起きる。本研究は、このような乱流場に、汚染物質(パッシブスカラ-)を放出した場合の温度(アクティブスカラ-)と物質(パッシブスカラ-)の乱流拡散機構の相違を明らかにすることを目的とする。昨年度、これの基礎実験、基礎理論はほぼ完成したので、本年度は応用研究を中心とし、密度成層効果が支配的な役割を果たす種々の気象現象、大気汚染現象の風洞実験と数値実験を実施した。[実験]温度条件の種々の組合わせにより安定ー不安定成層域の共存する乱流境界層を大型拡散風洞内に形成させ、熱のカウンタ-グラディエント拡散乱流場について速度、温度変動場の構造とそれらの流下方向の変化を追跡した。[理論および数値予測]昨年度は乱流モデルとして乱流エネルギ-および乱流エネルギ-消散速度、温度変動強度およびそのディストラクション速度に対する4つの偏微分方程式と、運動量、熱の乱流フラックス方程式の局所平衡仮定から得られる代数方程式からなる、アルジェブライックス・ストレスモデルを構築した。本年度はこれを気流数値モデル、大気汚染輸送/拡散/反応/沈着モデルに組み込んで種々の数値シミュレ-ションを実施した。まず、典型的な密度乱流である重力流(密度流)について、その中でのKelvin Helmholtz不安定、internal bore、solitary waveの発生・発達の数値シミュレ-ションに成功し、これらと重力流全体のダイナミックスとの関連を明らかにした。更に、密度成層効果の強い拡散場での大気汚染現象として、熱的に誘起された局地風場(関東甲信越地域の大気汚染長距離輸送)および冬期夜間の都市境界層中でのNO_2、光化学オキシダント、二次生成粒子、酸性雨汚染現象の数値シミュレ-ションを行い、汚染濃度特性、乾性・湿性沈着量分布および排出削減効果の評価を行った。
エルゴノミックデザインGUIの研究

近年、人の手の形状に合うようにデザインされた製品が実用化されている。これらと同様に、グラフィカルユーザインタフェース(GUI)も、人の手および腕の動きの特性を考慮したデザインにすることで、ユーザに負担を与えないコンピュータ操作が可能になるであろう。そこで本研究では、エルゴノミクスの考え方に基づいたGUI、エルゴノミクスGUIを提案し、形状がななめのメニューなどからなるGUI部品を試作し、その評価を行った。コンピュータ操作における人のマウス・ペン操作を観測するとともに、人間工学分野の論文を調査した。これに基づき、机上作業における人の手の動きモデルを構築した。人がGUI操作などで指示装置を動かす場合、人の骨格や筋肉の構造に制約を受けるため、直線状の動きを行うことが困難であり、ストレスを受ける可能性があることが、先行研究の調査から明らかになった。すなわち、人の手の動きは、もともと曲線上であるため、直線的な動きは、複雑な筋肉の動きを組み合わせて実行している。このため、人が動かしやすい曲線上のGUI部品のデザインを採用することで、その負担を軽減させる可能性がある。このことは、従来、GUI設計において指摘されてこなかった新しい視点である。また、人がメニュー操作を行う際の、手の動きを詳細に取得するプログラムを作成し、複数の被験者からデータを取得した。この結果、人の手の動きに関する先行研究が示すように、GUI操作においても、人の手の自然な動きは、曲線的であることを示すことが出来た。また、人の手の動きには個人差があるものの、それに合わせることで、快適な操作を行うGUI部品の設計が可能であることがわかった。これにより、斜めに表示されるメニューなどの妥当性が示され、また、その傾きを、人の操作履歴に合わせることで、快適なGUI操作が可能になると考えられる。今後は、この知見を元に設計を行い、プロトタイプを開発し、23年度以降、デモ発表、学会発表を行う。人の手の動きは、もともと曲線上であるため、直線的な動きは、複雑な筋肉の動きを組み合わせて実行していることが明らかになった。そこで、人の履歴に合わせて、形状を変化させる曲線上の斜めのメニューを開発した。これは、人がメニュー選択をする指示装置の軌跡に合わせて、つぎに表示するメニューの形状を変化させるものである。これを用いて、複数のユーザを被験者とし、評価実験を行った。多くの被験者からは好意的な回答を得られ、本方式があたらしいGUIデザインの可能性を示していることを確認できた。今後は、この知見を元にプロトタイプをさらに改良し、より詳細な評価実験をすすめて、23年度以降、デモ発表、学会発表を行う。前年度までに、人間工学分野の論文調査と、コンピュータ操作における人のマウス・ペン操作の分析を行った。これをもとに、本年度は、エルゴノミックデザインGUIの部品として、斜めメニューおよびスライダを試作し、評価実験を行った。これは、人の履歴に合わせて、形状を変化させる曲線の斜めメニューおよびスライダである。メニューの並びと、スライダの動きが、ベジェ曲線を描いて表示される。曲線の曲率は、ユーザの過去の軌跡を加重平均することで決定する。これにより、ユーザがメニュー選択やスライダ操作をする指示装置の軌跡に合わせて、つぎに表示するメニューとスライダの形状を変化させるGUI部品が実現した。これらのGUI部品を用いて、複数のユーザを被験者とし、マウス、ペンタブレット、タッチパッド、表示一体型ペンコンピュータを用いて評価実験を行った。その結果、多くの被験者からは好意的な回答を得られ、本方式が新しいGUIデザインの可能性を示していることを確認できた。
対称性のくずれと情報生成-日本語、ヒンディー語、及び英語の語順と統語構造-

本研究の主目的は、脳科学基礎論としての自然言語研究の可能性を探ることであった。現時点において可能な経験科学的手法を用いた自然言語分析の基本は、統語的なテストに対するヒト脳の文法容認性反応を詳細に調べることである。前回の科研費補助から継続している統語テストの吟味と整理を続行した。このプロジェクトは、『A Reference Guide of Diagnostics in Generative Syntax -Data from English, Hindi, and Japanese-』として原稿を完成させ本補助金報告書としてまとめた。この統語テスト集に関しては、桃山学院大学海外長期特別研修補助金により、米国MITにおいて同大学言語学科大学院Noam Chomsky教授にアドバイスを受け、出版を勧められた。同時に個別的には、自然言語における対称性のくずれを語順構造の観点から分析し、また、自然言語における最も対称度の高い「対称的構成素統御」(symmetric c-command、或いは、mutual c-command (Miyagawa(1989))の妥当性を詳細に分析した。この研究成果は、Arikawa(2001)(研究論文)、Miyagawa and Arikawa(2003)(発表)、Arikawa(2004a)(研究論文)、Arikawa(2004b)(研究論文)で報告した。また、研修期間中にMITにおいて、同大学大学院宮川繁教授とともに対称的構成素統御に関する共同研究を行い、その成果は、Miyagawa and Arikawa(2004)として原稿をまとめ、出版の予定である。(草稿担当:有川)本研究の主目的は、脳科学基礎論としての自然言語研究の可能性を探ることであった。(草稿担当:有川)当該補助金を受け、13年度分の成果を"Symmetry Breaking and Economy in C_<HL>"と題して論文にまとめた(桃山学院大学総合研究所紀要vol.27No.22001.12.PP.2174)。関連作業として、奨励研究(A)から引き継いだHandbook of Diagnostics in Generative Syntax (出版予定)の索引作りを継続中である。自然言語の自然主義的な研究(自然言語をヒト脳の生物学的な特徴とみる立場)は大きく(1)形而上的自然主義(自然言語研究を自然科学の具体的な理論的枠組みで捉えようとする立場)と(2)方法論的自然主義(経験科学の方法のみを使用して、自然言語の独自の理論を形成しようとする立場)に分けられる(N. Chomsky. 2000. New Horizons in the Study of Language and Mind. pp. 75105)。Chomskyはいつの時代においても確固たる「自然科学」理論は存在しないという理由で(1)を破棄し、(2)を採用する。しかし、例えば、情報理論で使用されるようなエントロピー、或いはネゲントロピーの概念は、対称性の概念とともに、(1)の方向での自然言語研究の可能性を示す。実際、「脳の形態が熱対流の原則に従った自己形成である」ことが必然性を持つという研究も存在する(中田力2001『脳の方程式いち・たす・いち』p.106)。拙論では(1)の方向での自然言語研究の可能性を探った。13年度は日本語と英語を扱ったが、14年度はヒンデイー語を加えた比較分析を行う。関連論文を読み、情報収集を行い、13年度の研究を継続的に発展させたい。特に、線状性対応公理(Kayne.(1994))と解釈不能素性の照合/消去のメカニズム(Chomsky(1995))を吟味していく予定である。当該補助金により現在進行中の著作は以下の三件である。(2)『日本語文法問答-実用文法と生成文法の対話』(3)『日本語学概論-生物言語学への招待』(1)に関しては、現在出版社に提出する原稿の最終見直しを行っている。本年度の秋学期よりマサチューセッツ工科大学(MIT)への研修(一年)を予定している。MITのNoam Chomsky教授、宮川繁教授、David Pesetsky教授らから出版に関する何らかのアドバイスをもらい、できればMIT Pressとの出版の交渉を言十画している。

(2)は寺村秀夫による『日本語の文法(上・下)』に中の約100題の問いに対して、寺村に導かれながら私なりの解答を提出するという体裁をとる。その際、生成文法(自然言語に対する生物言語学的アプローチ)との接点を示しながら、寺村の目指した実用文法を、生成文法で補強していくというやりかたを採用している。現在、本文の執筆を終わり、これから参考文献、及び索引の作成に取りかかろうとしている段階である。出版社は未定。(3)は、自然言語研究をより広い観点から概論しようとするものである。すなわち、一般的に自然現象に関する観測や理論形成に関してどのようなことが問題となるのかということを、自然言語を材料として考えていけるようなものを準備している。自然言語は脳という自然が創造した自然物の状態の一つである。従って、自然言語の研究は、自然法則の探究にほかならない。言語研究を自然法則探究の新しい形として提出する。その際、これまでの物理学や化学などが自然をどのように観測し、理論を形成してきたかという基本的な方法論を学ぶことが必須になるが、なかでもエントロピーを用いた情報理論と自然言語研究(Uriagereka(2002)参照)との統合を将来的に見据えた著作を準備している段階である。
風に強く支配された熱塩循環の力学

太平洋の風応力による湧昇も、全球子午面循環に無視できない寄与をしていることが分かった。底層水の大部分は層重構造循環で南大洋に戻っていくが、一部は海面近くまで湧昇する。これは主に、赤道湧昇と北太平洋亜寒帯のエクマン湧昇に依るものである。特に、亜寒帯の寄与が大きかった。本研究の数値実験では、北太平洋亜寒帯域の風を止めると、深層水形成が3Sv程度減った。この機構は拡散係数への依存性が低いので、全球子午面循環における太平洋の役割を評価する上で重要である。本年度は、以上の成果を投稿中論文の改定に用いた。南大洋に吹く風が北大西洋深層水(NADW)の循環を強く制御しているが、その機構を明らかにすべく海洋大循環モデルを用い様々な数値実験を行った。標準実験では、NADWが南大洋に出て行く流量は17Svである。等密度面を横切る流量を詳しく調べた結果、風がある場合でも、4.5Sv程度しか南大洋では湧昇していないことがわかった。風はそのままで、南大洋での海面加熱を止める実験をしてみると、南大洋での湧昇はほぼ止まり、NADWの流量は3sv減った。これは、風そのものではなくて、エクマン輸送によって熱が海洋に加わり、そのため深層水が湧昇させられることで、NADW循環が強化されているとの従来の説に合致する。さらに、NADW循環のうち、その機構による成分は3-4Sv程度であることがわかる。ところが、南大洋の風を止めると、北大西洋深層水の循環量は8.5Svと半分になってしまう。このことは、従来の二つの説(エクマン輸送そのものが駆動・海面過熱が駆動)で説明されない機構のために、南大洋で湧昇する量以上の感度が出たと言わざるを得ない。その新しい機構とは、南大洋の風を止めると、風があるときには北向きに運ばれていた表層水が南下し易くなり、その結果南極底層水の生成量が増え、相対的にNADWの流量が減る、というものではないかとの仮説を立てた。この仮説はまだ十分に検証できていないので、検証すべく現在研究中である。以上の結果を、仮説も含めて論文にまとめJournal of Physical Oceanography誌に投稿中である。また、上記の結果は、NADWの多くの部分は、南大洋でではなくてインド洋・太平洋で湧昇しているという、古典的な「ベルトコンベアー」の描像に整合する。そこで、NADW循環の強さがインド洋・太平洋の湧昇に支配されているという仮説を立て、別の数値実験を行った。その結果、インド洋・太平洋での風の強さや拡散係数、またそれらの海の広さに、NADWの循環量が敏感であるという、興味深い結果を得た。この結果は、別の論文にまとめ、やはり同じ雑誌に投稿中である。
自己組織化低次元量子井戸構造の作製と波長変換素子への応用に関する研究

本研究は、次世代光ファイバー通信網システムにおいて期待される高密度波長分割多重方式を実現するための周波数変換器として、半導体レーザ増幅器の四光波混合による波長変換素子、また光交換用光スイッチを実現するための研究を行った。理論的な検討として、低次元量子井戸構造内における非線形感受率χ^<(3)>を密度行列理論を用いて数値計算を行い、量子構造の次元を低減化することによってこの非線形感受率χ^<(3)>が大幅に増大することが可能なことを見いだした。具体的には通常の量子薄膜構造に比べて量子ドット構造では約10倍の非線形感受率χ^<(3)>が期待できる。こうした魅力のある半導体材料の作製として、有機金属気相成長法による自己組織化量子ドット構造の作製を試みた。基板には光通信システムで用いられている多くの光デバイスと集積化が可能なInP基板を用い、その基板上にInAs量子ドットの成長を行った。そして平均直径56nm、標準偏差8nmの量子ドット構造を得た。また同一基板上に異なる役割を担う光デバイスを集積化するための技術として有機金属気相成長法による選択成長技術の開発を行った。そして実際に同一基板内におけるバンド端制御を確認し、さらにこの技術を用いた光デバイスとして光の進路を空間内において自由に偏向することができる光スイッチ素子への応用を提案し、これを実現するための数値解析及びその基礎的実験を行い、偏向角7度程度が期待できることを明らかにした。本研究は、次世代光ファイバー通信網システムにおいて期待される高密度波長分割多重方式を実現するための周波数変換器として、半導体レーザ増幅器の四光波混合による波長変換素子を実現するための研究を行った。理論的な検討として、低次元量子井戸構造において非線形感受率χ^<(3)>が量子構造の低次元化によりどれだけ増大するかを理論的に求めた。これまで低次元量子井戸構造の電界印加による吸収変化、屈折率変化は密度行列理論を用いて理論的に検討してきており、分極を3次項まで拡張して非線形感受率を求めた。そして量子ドット構造においては量子薄膜構造よりも10倍以上大きな非線形感受率χ^<(3)>が得られる見通しを得た。一方実験的には、非線形感受率の増大が見込める、低次元量子井戸構造の成長技術に関する研究を行った。本研究においては自己組織的な結晶成長技術を用いてInP基板上のInAsドット構造の成長条件の把握を行った。成長条件として成長温度、供給モル数、成長中断時間を振ってInAsドットの大きさ、密度等の依存性を調べた。また半導体レーザ増幅器を他の光デバイスと同じ基板上に集積化するためには、同一基板上において各デバイスのバンド端が異なる成長技術が必要となる。そのためにマスク領域幅を変えて選択成長を行なうSelectvie Area Growth技術を用いたバンド端制御を行い、これまでは導波路型光デバイスの検討のみが行われていたが、本研究では面型光デバイスへの応用が可能なことを実証した。
学習機能をもつ次世代CAM-体型コントローラによる自由曲面加工システムの高性能化

本研究は,翼形のような軸形状の自由曲面やエンジン用カムのような非円形断面を有する製品を高速高精度に加工することを目的に行われたものである.このために,既に開発された自由曲面加工システムの高知能・高性能化を目指して,学習機能を有する工作機械のコントローラの開発を試みた.本研究で用いた自由曲面加工システムは,リニアモータで独立に駆動される2つの加工テーブル上に,それぞれ配置された回転型の切削工具を同時に使用して加工を行うものである.このシステムでは,2つの切削工具に挟まれるように工作物が配置されており,バランスカット方式により効率良く加工を行うことができる.この加工システムのコントローラには,独自に開発された適応制御アルゴリズムが組み込まれている.これにより常に高いサーボ系のトラッキング精度を保つことができる.さらに,加工中の切削力を予測するために,コントローラには加工シミュレータ機能が一体化されている.本研究では,昨年度までに開発した加工シミュレータの機能拡張を行った.具体的には,加工中にフィードバックされる最新の加工情報に基づいて,内部パラメータを自動調整することができる学習機能を加工シミュレータに組み込み,さらに,これを工作機械のコントローラに一体化したシステムを構築した.開発した加工シミュレータを用いることによって,加工中の切削力を精度良く予測することができ,過大な切削力の発生を防ぐように,リアルタイムでコントローラが最適な送り量を決定し,これに基づいて工具経路を自動生成することができるようになった.本研究は,軸状の自由曲面を高速高精度に加工するために設計開発された自由曲面加工システムのコントローラを高知能・高性能化することを目的に行ったものである.この自由曲面加工システムは,リニアモータで駆動される2つの加工テーブル上に,それぞれ配置された回転型の切削工具を同時に使用して加工を効率的に行うことができるものであり,パーソナルコンピュータ上に構成された独自に開発された適応制御アルゴリズムが組み込まれたコントローラが用いられている.まず,本研究では,軸状の自由曲面を対象にした加工シミュレーションのためのアルゴリズムについて検討を行った.さらに,これに基づいてコントローラへの組み込みが可能な加工シミュレータを開発した.この加工シミュレータにおいては,工作物と切削工具の幾何学的な干渉状態を計算し,これに基づいて切削力を予測することができるようになっている.このシステムを用いて加工を行うと,加工中にリアルタイムで切削力を予測することが可能であり,切削力が過大になる場合には,自動的に切削力を抑制するような工具経路を修正することができるになっている.この加工システムを用いて,翼型形状等の軸状の自由曲面の加工実験を行った.一連の実験結果より,本研究で開発したシステムを用いた場合,切削力が過大になることにより発生する工作物の振動が抑制され,表面性状が良好な自由曲面の創成が行えることが明らかになった.本研究は,翼形のような軸形状の自由曲面やエンジン用カムのような非円形断面を有する製品を高速高精度に加工することを目的に行われたものである.このために,既に開発された自由曲面加工システムの高知能・高性能化を目指して,学習機能を有する工作機械のコントローラの開発を試みた.本研究で用いた自由曲面加工システムは,リニアモータで独立に駆動される2つの加工テーブル上に,それぞれ配置された回転型の切削工具を同時に使用して加工を行うものである.このシステムでは,2つの切削工具に挟まれるように工作物が配置されており,バランスカット方式により効率良く加工を行うことができる.この加工システムのコントローラには,独自に開発された適応制御アルゴリズムが組み込まれている.これにより常に高いサーボ系のトラッキング精度を保つことができる.さらに,加工中の切削力を予測するために,コントローラには加工シミュレータ機能が一体化されている.本研究では,昨年度までに開発した加工シミュレータの機能拡張を行った.具体的には,加工中にフィードバックされる最新の加工情報に基づいて,内部パラメータを自動調整することができる学習機能を加工シミュレータに組み込み,さらに,これを工作機械のコントローラに一体化したシステムを構築した.開発した加工シミュレータを用いることによって,加工中の切削力を精度良く予測することができ,過大な切削力の発生を防ぐように,リアルタイムでコントローラが最適な送り量を決定し,これに基づいて工具経路を自動生成することができるようになった.
逓信省工務局に関する科学技術史的研究-生涯学習社会の技術的基盤形成過程-

平成7・8年度研究計画に従って,本研究の中心的備品「明治以降電信・電話関係図書コレクション」と「明治以降工業教育機関学校関係図書」を東京の文生書院から購入した。これら相当量の文献的資料に依拠しながら,明治維新以来の日本の電気通信事業の展開過程を逓信省工務局の歩みを軸とながら辿り,そ多くを電気通信技術に依拠せざるを得ない今日の生涯学習社会の技術的基盤形成過程を明らかにすることに努力した。この時,電信・電話技術研究,電信・電話網建設,電気通信にかかわる政策・行政,電気通信関係技術者養成の4つの視点から歴史的・社会的に過不足なく把握することを目指した。平成7・8年度研究過程において,この目論見は少なからず達成されたと思われる。この研究においては,大正時代中頃より昭和10年代にかけて逓信省が臨時電信電話局や工務局を設置して推進した大電話網建設過程がなんといっても重要であることが判明した。この過程に稲田三之助,梶井剛,松前重義,篠原登などの戦後にも活躍した有為の指導的逓信技師たちが登場し,当時の時代状況の中で,日本と「満州国」を結ぶより明瞭な音声を運ぶ長距離電話ケーブル,すなわち無装荷ケーブルの開発・実用化・敷設に渾身の力を振るったのである。また学界の電信電話学会の取組,そして逓信省に様々な機器とケーブルを納品している民間会社の協力もおおきかった。逓信省工務局内に技術行政を担当する調査課が新たに設置され、無装荷ケーブルを発案した松前重義を初代課長として,この無装荷ケーブル開発・実用化・敷設の過程が,日本の電気通信技術の一大国産化運動の過程としても推進されたのである。この延長上に戦後の同軸ケーブルや光ファイバー・ケーブルの発達がある。この技術発達過程に結集する逓信省工務局,学界、民間企業の電気通信技術者たちこそ,戦後日本の電子立国を導いたハイタレント・マンパワーであった。平成7年度研究計画にしたがって,この研究の中核的備品である「明治以降電信・電話関係図書コレクション」を東京本郷の文生書院より購入し,主としてこの文献的資料により日本の電気通信事業の明治維新以来の展開について歴史社会学的な把握に取り組んだ。この時,電信・電話技術研究,電話線網建設,電気通信にかかわる政策・行政,電気通信関係技術者養成,の4つの視点から総合的に把握するように努めた。そしてこの作業を4つの視点のバランスをとりつつ,相互に関連づけてすすめることは,日本の電気通信事業展開の科学技術史像を過不足なく浮かび上がらせる上できわめて有効であるという認識を得た。なお研究費中の旅費を活用して東京に3回出張し,国立国会図書館,国立公文書館および逓信博物館図書室において不足する資料の探索をおこなったが,逓信省の電気通信行政に関する未見の資料の存在を確認でき,今後の研究作業をすみやかに推進できるとの確信が得られた。また電気通信関係の技術者についてであるが,このことについては松前重義,梶井剛という戦前の逓信省工務局を代表する技術官僚を中心に資料の探索・収集が進み,とくに現代における日本の電子立国をもたらしたとも言える,彼らの電気通信技術国産化運動への貢献が注目されるべきことが判明した。この点については今後電気通信技術関係学会の動向の解明が必要であると認識している。これら相当量の文献的資料に依拠しながら,明治維新以来の日本の電気通信事業の展開過程を逓信省工務局の歩みを軸としながら辿り,その多くを電気通信技術に依拠せざるを得ない今日の生涯学習社会の技術的基盤形成過程を明らかにすることに努力した。

この時,電信・電話技術研究,電信・電話網建設,電気通信にかかわる政策・行政,電気通信関係技術者養成の4つの視点から歴史的・社会的に過不足なく把握することを目指した。社会史を加味したこのわが国電気通信事業に関する科学技術史的研究の4つの視点は,きわめてユニークで,かつ有効なものであった。この研究においては,大正時代中頃より昭和10年代にかけて逓信省が臨時電信電話局や工務局を設置して推進した大電話網建設過程がなんといっても重要であることが判明した。この過程に稲田三之助,梶井剛,松前重義.篠原登などの戦後にも活躍した有為の指導的逓信技師たちが登場し,当時の時代状況の中で,日本と「満州国」を結ぶより明瞭な音声を運ぶ長距離電話ケーブル,すなわち無装荷ケーブルの開発・実用化・敷設に渾身の力を振るったのである。また学界の電信電話学会の取組,そして逓信省に様々な機器とケーブルを納品している民間会社の協力もおおきかった。逓信省工務局内に技術行政を担当する調査課が新たに設置され,無装荷ケーブルを発案した松前重義を初代課長として,この無装荷ケーブル開発・実用化・敷設の過程が,日本の電気通信技術の一大国産化運動の過程としても推進されたのである。この運動過程に結集する逓信省工務局,学界,民間企業の電気通信技術者たちこそ,戦後日本の電子立国を導いたハイタレント・マンパワーだったと言えよう。
ヴィルヘルム・フォン・フンボルトの「教養」理念形成と「愛の書簡」

本研究は、フンボルトが妻カロリーネと交わした「愛の書簡」を研究対象として、彼らの日常的な「愛」の実践と思想が、彼の「教養」理念形成にいかなる影響を与えたのか解明した。まず当時における「書簡」メディアの果たした役割について明らかにした。「書簡」というメディアを使って、自らの徳を育てようとするブント(育徳同盟)に彼らは参加しながら互いの関係を親密にしていったこと、また書簡は、他者が学びうる学習教材としての価値があるとみなされ、そのため内面や秘密を打ち明けるという苦悩に直面せざるを得なかったことなどが明らかになった。なお最終年度にはドイツ教育学会の陶冶・教育哲学委員会年次大会で成果発表した。「ヴィルヘルム・フォン・フンボルトの『教養』理念形成と『愛の書簡』に関する研究」は、フンボルトが妻カロリーネと交わした膨大な「愛の書簡」を研究対象として、その社会史的・思想史的意味の解明、ならびに彼の日常的な「愛」の実践と思想が、彼の「教養」理念形成にいかなる影響を与えているかを解明しようとするものである。平成24年度は、まず当時における「書簡」メディアの果たした役割について明らかにした。その成果を中国四国教育学会第64回大会において発表すると共に、「ヴィルヘルム・フォン・フンボルトとドイツ書簡文化」として中国四国教育学会編『教育学研究』(CD-ROM版)第58巻に掲載した(平成25年3月発行)。「書簡の世紀」と言われる18世紀ドイツにおいて、書簡というメディアを使って、自己の感性を洗練させ、自らの徳を育てようとするブント(育徳同盟)にフンボルトとカロリーネは参加しながら互いの関係を親密なものにしていったこと。また書簡は、他者が学びうる学習教材としての価値があるとみなされ、そのため内面や秘密を打ち明けるという苦悩に直面せざるを得なかったことなどが明らかとなった。したがって、ドイツ書簡文化とは、人々の内面性への関心が高まることによって、親密な書簡を大切に保管する一方、それを公開するという啓蒙主義の矛盾する時代の産物だと言えることが明らかになった。また両者の相互関係としての「恋愛」がいかに「結婚」へと至ったのか、「ロマンティック・ラブ・イデオロギー」「恋愛結婚」「近代家族」等の成立の事例として考察することはこれまでの先行研究で指摘されなかった大変独創的なテーマである。現在その点の解明を試みているところである。「ヴィルヘルム・フォン・フンボルトの『教養』理念形成と『愛の書簡』に関する研究」は、フンボルトが妻カロリーネと交わした膨大な「愛の書簡」を研究対象として、彼らの日常的な「愛」の実践と思想が、彼の「教養」理念形成にいかなる影響を与えているかを解明しようとするものである。23・24年度において、当時における「書簡」メディアの果たした役割について明らかにした。その成果を「ヴィルヘルム・フォン・フンボルトとドイツ書簡文化」として中国四国教育学会編『教育学研究』(CD-ROM版)第58巻に掲載した(平成25年3月発行)。「書簡の世紀」と言われる18世紀ドイツにおいて、書簡というメディアを使って、自己の感性を洗練させ、自らの徳を育てようとするブント(育徳同盟)に彼らは参加しながら互いの関係を親密なものにしていったこと。25年度は、2013年9月27日にドイツ・ヴィッテンベルク大学で開催されたドイツ教育学会・陶冶・教育哲学委員会の2013年度年次大会において「Zur Entstehung des Begriffs der Bildung in Deutschland und Japan」(邦訳名:日独におけるビルドゥング(Bildung/教養)概念の成立について)について発表した。これは、フンボルトのBildug理念の成立過程における社交性の問題、並びに日本におけるビルドゥング(教養)概念の成立を扱うことにより、日独のビルドゥング概念の成立過程の比較を行ったものである。それを通して、「ドイツにおける『教養・人間形成』(Bildung)概念の成立と展開」の一端として日本におけるビルドゥング概念の成立があることが跡づけられた。平成23年度は、当時における「書簡」メディアの果たした役割について明らかにすることを目的とした。その一貫として、平成23年9月から10月にかけて、ドイツ連邦共和国に滞在し、必要な文献・資料を収集した。