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解析的意味論に基づく実時間プログラムシステムの検証の研究

論理的プログラムに関する研究は,現代のプログラム理論において重要な問題の1つである.本研究では,解析的意味論を基にした解析的同値理論及び実時間プログラム検証体系SOFA,エンヴェロープ理論tense arithmetic等により,論理的プログラム・システム及びその検証系を構築した.解析的意味論で用いられるυ-定義可能行為はプログラムを高階の数学理論の言語で表現するものであり,数学的,論理的に厳密な理論を展開することができる.またSOFA,tense arithmetic等の実時間プログラム検証体系はビークルの制御系や生ピアノの自動重奏システムなどの連続的に変化する外部の物理系を離散的に制御するプログラム系を検証するシステムである.連続変化外部系を離散的に制御するプログラム系のtense arithmeticによる検証・解析システムの研究を行い、・ビークル自動制御系の論理的仕様表現及び解析の研究を行なうとともに,実時間システムの例題のひとつである音楽情報処理分野においては,楽曲構造に着目することにより,・実時間協調演奏システムの形式的理論的表現・演奏ルールの形式的理論的表現・それらの成果に基づいた楽曲分析システム,実時間協調演奏システムの実装を研究し,成果を得た.論理的プログラムに関する研究は,現代のプログラム理論において重要な問題の1つである.本研究では,解析的意味論を基にした解析的同値理論及び実時間プログラム検証体系SOFA,エンヴェロープ理論tense arithmetic等により,論理的プログラム・システム及びその検証系を構築した.解析的意味論で用いられるυ-定義可能行為はプログラムを高階の数学理論の言語で表現するものであり,数学的,論理的に厳密な理論を展開することができる.またSOFA,tense arithmetic等の実時間プログラム検証体系はビークルの制御系や生ピアノの自動重奏システムなどの連続的に変化する外部の物理系を離散的に制御するプログラム系を検証するシステムである.連続変化外部系を離散的に制御するプログラム系のtense arithmeticによる検証・解析システムの研究を行い、・ビークル自動制御系の論理的仕様表現及び解析の研究を行なうとともに,実時間システムの例題のひとつである音楽情報処理分野においては,楽曲構造に着目することにより,・実時間協調演奏システムの形式的理論的表現・演奏ルールの形式的理論的表現・それらの成果に基づいた楽曲分析システム,実時間協調演奏システムの実装を研究し,成果を得た.実時間プログラム・システムの検証に関する研究は,現代のプログラム理論において重要な問題の1つである.本研究では,解析的意味論を基にした解析的同値理論及び実時間プログラム検証体系SOFA,エンヴェローブ理論tense arithmetic等により,実時間プログラム・システムの検証系を構築した.解析的意味論で用いられるν-定義可能行為はプログラムを高階の数学理論の言語で表現するものであり,数学的,論理的に厳密な理論を展開することができる.またSOFA等の実時間プログラム検証体系はビークルの制御系や生ピアノの自動重奏システムなどの連続的に変化する外部の物理系を離散的に制御するプログラム系を検証するシステムである.本年度は主に●連続変化外部系を離散的に制御するプログラム系の, tense arithmeticによる検証・解析システムの研究,を行なうとともに,実時間システムの例題のひとつである音楽情報処理分野においては,楽曲構造に着目することにより,●実時間重奏システムの形式的理論的表現,●演奏ルールの形式的理論的表現等を研究した.実時間プログラムの検証に関する研究は,現代のプログラム理論において重要な問題の1つである.本研究では,解析的意味論を基にした解析的同値理論及び実時間プログラム検証体系SOFA,エンヴェロープ理論,tense arithmetic等により,実時間プログラム・システムの検証系を構築した.解析的意味論で用いられるν-定義可能行為はプログラムを高階の数学理論の言語で表現するものであり,数学的,論理的に厳密な理論を展開することができる.またSOFA,tense arithmetic等の実時間プログラム検証体系はビークルの制御系や生ピアノの自動重奏システムなどの連続的に変化する外部の物理系を離散的に制御するプログラム系を検証するシステムである.本年度は昨年度までに引続き連続変化外部系を離散的に制御するプログラム系の,tense arithmeticによる検証・解析システムの研究を行なうとともに,実時間システムの例題のひとつである音楽情報処理分野においては,楽曲構造に着目することにより,・実時間重奏システムの形式的理論的表現・演奏ルールの形式的理論的表現・それらの成果に基づいた楽曲分析システム,実時間重奏システムの実装等を研究し,成果を得た.論理的プログラムに関する研究は,現代のプログラム理論において重要な問題の1つである.本研究では,解析的意味論を基にした解析的同値理論及び実時間プログラム検証体系SOFA,エンヴェロープ理論tense arithmetic等により,論理的プログラム・システム及びその検証系を構築した.解析的意味論で用いられるν-定義可能行為はプログラムを高階の数学理論の言語で表現するものであり,数学的,論理的に厳密な理論を展開することができる.またSOFA,tense arithmetic等の実時間プログラム検証体系はビークルの制御系や生ピアノの自動重奏システムなどの連続的に変化する外部の物理系を離散的に制御するプログラム系を検証するシステムである.連続変化外部系を離散的に制御するプログラム系のtense arithmeticによる検証・解析システムの研究を行い、・ビークル自動制御系の論理的仕様表現及び解析の研究を行なうとともに,実時間システムの例題のひとつである音楽情報処理分野においては,楽曲構造に着目することにより,・実時間協調演奏システムの形式的理論的表現・演奏ルールの形式的理論的表現・それらの成果に基づいた楽曲分析システム,実時間協調演奏システムの実装を研究し,成果を得た.
光学顕微鏡技術を駆使した単一シリアの動きと力の高精度測定

本研究の目的は、マウス気管繊毛の3次元的な運動を高時間分解能・高空間分解能で追跡する事である。また、この3次元トラッキングの手法を光ピンセットと組み合わせることで単一シリアの力学応答を精密測定し、非対称なシリアの運動が流れを生み出し、異物を気管から排出する機構を解明することである。今年度は、まず鞭打ち運動の定量化をより詳細に行った。ATP濃度が10-100 μMのときの3次元運動について調べたところ、ATP濃度が高くなるにつれて周波数と速度が上昇した。しかし、振幅については変化が殆どみられなかった。一方、カルシウムイオン濃度については10 nMから1μMの範囲で違いを調べたところ、振幅と速度が上昇し、周波数には有意な差がみられなかった。このことから、細胞内カルシウムイオン濃度が上昇すると何らかの機構で細胞内ATP濃度が増加し、その影響で鞭打ち運動の周波数が増加することが示唆された。これは、これまで唱えられてきたカルシウムイオン濃度上昇が直接周波数を増加させるとする説を覆す可能性がある興味深い結果である。次に、鞭打ち運動をしている繊毛軸糸に力をかけたところ、振幅が制限された状態においても力をかけないときとほぼ同じ周波数で軸糸全体が振動を行うことがわかった。また最大力は軸糸先端の捕捉位置に依存することが示唆された。更に、ヌクレオチド結合状態を変えた測定の結果から、曲がりの原点は有効打が終わった後の位置にあることが示唆された。その他の結果も合わせ、非対称な鞭打ち運動には軸糸が元来もつ曲がった形状が影響しているという仮説を立てている。今後、気管繊毛の動きに異常がみられるノックアウトマウスから軸糸を単離し、これらの実験を行って、異物排出のメカニズムを更に明らかにしていく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。また、この3次元トラッキングの手法を光ピンセットと組み合わせることで単一シリアの力学応答を精密測定し、非対称なシリアの運動が流れを生み出す機構に迫ることである。今年度はまず、単一シリアを光ピンセットで捕捉している間の振る舞いについて観察と解析を行った。その結果、捕捉中もシリアは鞭打ち運動の周波数を変えないことがわかった。また、シリアの捕捉位置を変え、有効打と回復打のそれぞれのフェーズでの捕捉力を測定した。その結果、有効打開始の直前の位置での補足力が最大になることがわかった。また、鞭打ち運動をしていない繊毛を光ピンセットで引っ張り、繊毛が変形するときのバネ定数も測定した。これらの実験により、繊毛が変形するときの力と内部の分子モーター由来の力の両方が鞭打ち運動に寄与し、弓を引いて矢をとばすようなメカニズム鞭打ち運動が起こっている可能性が示唆された。次に、単一シリアの鞭打ち運動観察をカルシウムイオン存在下で行い、その濃度依存性について調べた。その結果、振幅、鞭打ち速度、回転方向にカルシウムイオン濃度が影響する可能性が示唆されたが、周波数は一定であった。カルシウムイオン濃度依存性は単調な変化ではなく、低濃度と高濃度が定性的には同様の性質を示すため、今後モデルの検討が必要になると考えられる。このように、光ピンセットによる捕捉とカルシウムイオン濃度依存性の実験により、鞭打ち運動の周波数の堅牢性が浮き彫りになってきた。この性質は、異物がシリアに載った場合も周囲のシリアと同調して運動できることを意味し、異物の体外に排出するメカニズムに直結している可能性がある。

26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は光ピンセットによるシリアの捕捉の実験を通じて気管からの異物排出のメカニズムを明らかにするのが目的である。本年度は、光ピンセットによる補足力の測定において、まず補足位置依存性をあきらかにし、次に鞭打ち運動をしていないシリアの変形による力をも測定することができた。また、光学系も大幅に改良し、シリア本体のDIC像と3次元位置検出顕微鏡の像を同時観察することもできるようになった。更に、当初の計画にはなかった運動のカルシウムイオン濃度依存性までも測定することができたため、当初の計画より進展がはやいと言える。単一シリアをガラス表面に固定し、鞭打ち中の各状態において3次元光ピンセットで捕捉して応答を観察、測定する。この実験により、シリアがどのように力を発生するのかをモデル化することができるはずである。とくに、本年度は応答にかかわらず一定の力をかけ続けるとシリアがどのような振る舞いをするのかを明らかにする予定である。更に、ATP濃度などの溶液条件を変えて最大捕捉力の測定や運動の軌跡の定量を行う。一方、他の繊毛や鞭毛にみられる鞭打ち運動の波形のカルシウムイオン濃度依存性がマウス気管繊毛にみられるかどうかを3次元で定量的に明らかにする。野生型においてこれらの実験系を確立する間に、繊毛のポリグルタミン酸修飾が行われなくなったノックアウトマウスを飼育して定常的に実験に使用することができるような環境を整え、鞭打ち運動が対称的になるときの運動様式と力学応答を3次元的に定量化する。
断層画像走査法を利用した等張力曲面の形状計測

この研究は、大空間を薄膜を使用して架構する膜構造の設計に当たって必要となる原型曲面の形状を定量的に求めるための研究であり、大きく分けて2つの柱からなっている一つは、1)石鹸膜を利用して等張力曲面を作成し、その曲面形状をヘリウム・カドミウムレーザーを用いて可視化し、画像処理過程を経て定量化するものであり、他の一つは、2)有限要素法を用いた極小曲面の解析法の開発である。1)に関して、ヘリウム・カドミウムレーザーを光源とするレーザービームスキャナーによって、石鹸膜にスキャニング照射を施し、その結果、蛍光発光させることにより可視化された石鹸膜の断層曲線群を、高速度ビデオカメラで撮影し、画像解析システムを用いて、採取したビデオ画像データをデジタル画像メモリーに取り込み、断層データ中のスケルトン部分の画素座標値データを数値的に発生するアルゴリズムを考案して、解析プログラムを作成し、目的の石鹸膜等張力曲面形状を定量的に復元する過程を開発した。2)に関して、膜構造物の設計に際しての原型曲面を理論的に求めるために、既に作成した有限要素法を用いた極小曲面の解析プログラムに大幅な改良を加えることにより、非線形計算過程の収束性能を向上させることに成功している。この解析過程は従来の曲面の内包体積を変分汎関数に付帯条件として導入し、制御変数として解析過程の安定を図ることに併せて、未知量である各要素の節点の空間座標に線形関係の成立を仮定するもので、幾何学的には非線形計算の各ステップで各節点の移動方向を予め設定することに対応する。この改良によって計算効率を10倍以上に上げることができるようになった。複数台の同期されたカメラ撮影による採取画像データの高精度化が今後の検討課題である。
遺伝子の発現制御を考慮した微生物の代謝ネットワークのモデル化とシステム解析

我々はこれまで、生物の代謝調節制御機構を、生きたまま(in vivo)で解析するための手法を開発し、その有効性をバイオリアクター実験で検証してきた。最終的な開発目標は、遺伝子の発現制御機構を組み込んだ"定量的解析"のできるモデルの開発であるが、当面は培養環境を変えると細胞内代謝流束分布がどのように変化するかを調べ、ATP,NADH,NADPH等が代謝調節制御にどのような役割を果たしているかを検討している。具体的には、Corynebacterium glutamicumを用いたアミノ酸(リジン)発酵実験を行い、細胞内代謝物濃度、および酵素活性を測定して、代謝反応をモデル化した。次に、開発したモデルを用いて、MCA(metabolic control analysis)による代謝制御解析を行い、培養の中期でaspartokinaseの活性が、また後期ではpermeaseの活性が律速になっていることを見つけた。このことを検証するために、それぞれ、aspartokinaseとdihydrodipicolinateの酵素活性を高めた遺伝子組換え菌を構築し、後者ではリジンの生産性は向上しなかったが、前者の組換え菌は、確かにリジンの生産性を高めることがわかった。また、光合成を営むクロレラ細胞についても同様の検討を行い、培養環境である光やCO_2、それに糖の供給量の違いが細胞の代謝調節制御にどのような影響を及ぼすかを調べ、ATP収率や熱力学的効率等について考察した。さて、上記解析の基礎となる代謝流束分布は、測定できる各種比速度と代謝量論式を用いて、物質収支から計算しているが、リサイクルを含むTCA回路や、分岐してまた合流するペントースリン酸経路等の詳細な代謝流束分布は本格的に求めることができない。そこで現在は、この点を克服するために、GC-MSおよび^1H-^<13>C2次元NMRを用いた解析法について検討中である。
廃熱利用による温暖化ガスのケミカル再生

1.反応速度測定昨年度に引き続き、対象とするスラグ融体が本来有している触媒性を学術的に評価した。本年度は特に塩基度(CaO/SiO2)、ウスタイト濃度などスラグ組成が総括反応(CH4+H2→3H2+CO)速度に及ぼす影響を明らかにした。その結果それらの影響を定量的にグラフ上で評価することに成功し、論文として報告した。昨年度の成果と併せてこれら反応速度定数に関する基礎データは溶融スラグ微粒化プロセスの設計データとして極めて有意義な成果が得られた。2.プロセス基礎設計スラグと反応性ガスの熱交換方法として、a)スラグ中へのガス吹き込み型とb)微粒子生成型の二つのプロセスが想定される。前者は高温状態でガスを液面に吹き付け、その形状を高精度に観察することに成功した。これはX線CTスキャナを使用することにより高温状態での直接測定にはじめて成功した。その結果、従来言われていたような2次関数近似できるものではなく、筒状に深くガスが浸入することがはじめて明らかになった。後者では特に一定の角速度で高速で回転するカップに上部よりスラグを装入し、カップ淵より微粒子として周囲に飛び散らせると同時にカップ外壁に沿って下部からジェット状に空気をスラグに吹き付け、微粒化する実験を行った。回転数や温度が大きく粒子形状に影響する事実をつかんだ。これらのデータは極めて興味深い結果を明らかにした。すなわち、直径10cmのカップを回転数分速900でまわした場合は数mmの不規則形状であったものが、3000回転では1mm以下の球形粒子を得ることに成功した。得られた粒子径は既存の経験式でほぼ説明することができた。平成11年度の実績は以下の通り。1.反応速度測定対象とするスラグ触体が本来有している触媒性を学術的に評価した。通常触媒は1000°C以下の温度領域で多孔質の固体状態で使用されている。本研究で対象とする温度域は1500°C以上の超高温である反応温度が大きく異なっている。そのため炭酸ガス-メタン系においても触媒作用というよりも触体表面上で熱分解に近い状態で、一定の高い反応速度を維持すると予想できる。総括反応(CH4+CO2→2H2+2CO)は4つの素反応で説明できた。実験では小型白金るつぼ上にコイン状にうすくサンプルを溶かし、高周波炉を使用して一定温度を維持しつつ、CH4+CO2の混合ガスを吹きつけ、生成ガスを質量分析計で測定した。実験においては、サンプル組成や保持温度が反応速度に及ぼす影響を明らかにし、反応速度式の形で整理することを試みている。2.プロセス基礎設計a)ガス吹き込み型とb)微粒子生成型の二つのプロセスが考えられるので、両者の比較検討を開始した。後者では特に一定角速度で高速で回転するカップに上部よりスラブを装入し、カップ淵より微粒子として周囲に飛び散らせると同時にカップ外壁に沿って下部からジェット状に空気をスラブに吹き付け、微粒化する実験を行った。詳細解析は次年度に予定している。平成12年度の実績は以下の通り。本年度は特に塩基度(CaO/SiO2)、ウスタイト濃度などスラグ組成が総括反応(CH4+H2O→3H2+CO)速度に及ぼす影響を明らかにした。

昨年度の成果と併せてこれら反応速度定数に関する基礎データは溶融スラグ微粒化プロセスの設計データとして極めて有意義な成果が得られた。2.プロセス基礎設計スラグと反応性ガスの熱交換方法として、a)スラグ中へのガス吹き込み型とb)微粒子生成型の二つのプロセスが想定される。前者は高温状態でガスを液面に吹き付け、その形状を高精度に観察することに成功した。これはX線CTスキャナを使用することにより高温状態での直接測定にはじめて成功した。その結果、従来言われていたような2次関数近似できるものではなく、筒状に深くガスが浸入することがはじめて明らかになった。後者では特に一定の角速度で高速で回転するカップに上部よりスラグを装入し、カップ淵より微粒子として周囲に飛び散らせると同時にカップ外壁に沿って下部からジェット状に空気をスラグに吹き付け、微粒化する実験を行った。回転数や温度が大きく粒子形状に影響する事実をつかんだ。これらのデータは極めて興味深い結果を明らかにした。すなわち、直径10cmのカップを回転数分速900でまわした場合は数mmの不規則形状であったものが、3000回転では1mm以下の球形粒子を得ることに成功した。得られた粒子径は既存の経験式でほぼ説明することができた。
大腸癌における2-D液性プロテオミックス解析による蛋白ネットワークマッピング

大腸癌培養細胞を用いて癌に発現する蛋白群のパターンを同定する目的で、ヒト大腸癌由来の細胞株、LovoとSW480、の全細胞溶解液を調製、2次元電気泳動を行った。最適調製条件ならびにゲル濃度を確認し、改めて至適条件で電気泳動を行い、そのゲルを固定化し画像を検出、発現量に差のあったスポットをピッキング。トリプシン消化を行い、MLDI-MSを行った。しかし、勤務地異動に伴い、各蛋白の同定を行うまでには至らなかった。
植物セルロース代替としてのバクテリアセルロースの最適生産システムの構築

(A)エアリフト型リアクター実験(1)バクテリアセルロース(BC)を酢酸菌Acetobacter xylinumBPR-2001を用いて生産し以下の知見を得た。50Lエアリフト型リアクターによる培養においては高濃度酸素を供給すると、BCの生産性が高まり、撹拌槽による培養と同一の生産効率を得た。糖源としてフルクトースを6070g/lで最大の生産速度0.22g/l/h、対糖収率35%を得た。こうして得られたBCは、ペレット状になり、生産性が高い場合程小さいペレットになった。また高生産条件下で炭素収支をとると二酸化炭素の生産が抑制され、又副生産物の生産も抑えられ、エネルギー効率が高いことが判明した。(2)水溶性多糖添加物培養水溶性多糖として寒天、キサンタンをあらかじめ培地に添加するとバクテリアセルロースの生産性が向上した。この水溶性多糖添加状態では液の粘度が上昇し、菌とセルロースが分散状態になり、凝集を防いだために生産性が向上したと考えられた。(B)撹拌槽による実験10リットル撹拌槽について上記(1)に対応する培養実験を行ったところ、バクテリアセルロースの生産性はエアリフト型リアクターより10%低下した。その分副生産物が多く生産された。上記(2)の実験も同様に行ったが、水溶性多糖添加効果はみられなかった。(C)エアリフト型リアクターと撹拌槽の比較BCの生産性は、通常の培養では両リアクターによる違いに差は見られない。しかし高いフルクトース濃度の条件ではエアリフト型リアクターは撹拌槽の2倍高い生産性を示した。エネルギー消費は、エアリフト型リアクターは撹拌槽の約1/51/6であることが計算により得られた。(A)エアリフト型リアクター実験(1)50リットル容量のエアリフト型リアクターは、内部にドラフトチューブを設置して気液の混合効率を高めるように改良した。(2)水における基礎データの収集を行った。水を用いて通常の空気を送風した場合の酸素移動容量係数(K_La)、液混合時間、液循環時間、液流速、ガスホールドアップなどについての基礎データを取り本装置の特性を明確にした。(3)バクテリアセルロース懸濁液を用いた基礎データの収集を行った。培養のモデル系として、水にバクテリアセルロースを懸濁し、この条件下で(2)で示した実験と同様の実験を行い各パラメータを収集した。酸素富化条件下における基礎データの収集も行った。酸素富化装置によって供給される酸素と空気の比をマスフローボックスで制御し、種々の溶存酸素濃度に対する水およびバクテリアセルロース懸濁液の実験を(2),(3)と同様に実施し基礎データを収集した。フルクトース濃度を変化させたところ60g/l70g/lで最大のバクテリアセルロースが得られた。排出ガスのO_2-CO_2濃度をCO_2-O_2ガス分析計でモニターし炭素収支をとった。培養中の菌体量、糖濃度、バクテリアセルロース濃度、副生産物である多糖の生産量を経時的に測定し、特異なペレット状のセルロースが3層構造をとることを発見した。(B)撹拌槽による実験10リットル撹拌槽について上記(2)(4)に対応する培養実験を行いデータを集積中である。(A)エアリフト型リアクター実験(1)酢酸菌Acetobacter xylinumBPR-2001を用いた培養実験を行った。

糖源としてフルクトース濃度を変化させたところ60g/l70g/lで最大のバクテリアセルロースが得られた。排出ガスのO_2-CO_2濃度をCO_2-O_2ガス分析計でモニターし炭素収支をとった。培養中の菌体量、糖濃度、バクテリアセルロース濃度、副生産物である多糖の生産量を経時的に測定し、特異なペレット状のセルロースが3層構造をとることを発見した。このときのバクテリアセルロース生産速度は0.22g/l/hであり対糖収率は35%であった。この値は今まで報告されている生産速度の約2培であった。対糖収率も他のデータより2030%高い値であった。この高い生産条件下ではCO_2の発生量が他の糖濃度より低いこと、副生産物の量も低かった。(2)水溶性多糖添加物培養水溶性多糖として寒天、キサンタンをあらかじめ培地に添加するとバクテリアセルロースの生産性が向上した。この水溶性多糖添加状態では液の粘度が上昇し、菌とセルロースが分散状態になり、凝集を防いだために生産性が向上したと考えられた。同じ水溶性多糖でもデキストランは菌の増殖阻害をひきおこした。(B)撹拌槽による実験10リットル撹拌槽について上記(1)に対応する培養実験を行ったところ、バクテリアセルロースの生産性はエアリフト型リアクターより10%低下した。その分副生産物が多く生産された。上記(2)の実験も同様に行ったが、水溶性多糖添加効果はみられなかった。
有機溶剤(シンナー等)乱用のモデル動物の作成とその特性に関する研究

本研究では、シンナー乱用の生体に及ぼす影響を検討するために以下のことを行った:1.再現性がよく定量的な実験が可能な曝露実験系を開発した曝露実験装置を作成し、装置の基礎的な特性に関する検討をおこなった。その結果、最大約2200ppmのm-xylene蒸気を含んだ空気を長時間にわたり実験動物(ラット)に対して安定して曝露できる再現性のよい実験系を開発した。この装置は気化器に装てんする有機溶剤を変更することにより種々の実験を遂行することが可能な点で汎用性があり、有用である。2.新たに開発した実験系を用いて、m-xyleneとその代謝産物の生体内分布を測定し、またGABA_A受容体の変化を画像化して検討したこの曝露実験系を用いてラットに有機溶剤(2000ppmのm-xyleneを一日4時間連続五日間)を曝露する実験を行った。曝露濃度は、乱用時の吸入濃度を想定して設定した。曝露後に、各臓器への有機溶剤の分布を検討したところ、脂質含量の多い組織(脳、脂肪組織など)に多く分布していた。脳内では小脳内の濃度が最も高く、大脳のほぼ二倍であり、m-xyleneは不均一に分布することがわかった。また、代謝産物も各臓器で測定した。さらに、GABA_A受容体の分布を[^<35>S]TBPSを用いたオートラジオグラフィー法で画像化したところ、小脳においてリガンド結合量が増加していた。小脳はm-xyleneが最も高濃度であったことからGABA_A受容体の発現はm-xyleneの曝露により変化することが示唆された。この点は報告が見当たらない知見であり、現在運動失調との関連性を調べるとともに、受容体遺伝子の発現の状況など、分子レベルの検討を急いでいる。3.研究成果の教材への活用実験の過程において薬物乱用防止教育の教材として活用しうる画像等が得られたので、研究代表者の担当する授業等で積極的に用いた。高濃度の有機溶剤蒸気へ曝露が生体に及ぼす影響を検討するために、再現性が良くかつ定量的な実験が可能な系を開発することが本研究の第一の目標である。そこで、本年度は高濃度のキシレン蒸気が安定して供給される系の作成を行った。当初の計画では臨床医学で用いられる灯芯型の吸入麻酔薬気化器を改造して利用することとしていたが、技術的に困難な面が生じたために計画を変更し、(1)気泡型の気化器を用いる方法、(2)電子噴射装置を用いる方法、の2方式を検討した。その結果、気泡型の気化装置の活用がよりすぐれていたのでこれを採用することにした。また、使用する回路系の再検討をおこなった。このことから、新たに曝露濃度管理に問題が派生したために、当初の計画にあったキシレンガス検知管による間欠的なモニタリングに代えて、測定域が広い可燃ガス用モニターを用いた連続的濃度測定ができるようにした。現在温度補正やガス流量の適正化を図っているが、これらによって安定した実験系が完成する見込みである。また、生体試料から再現性良く凍結切片を採取し、組織化学処理を行うまで保存する環境(極低温保存)を整備した。今後は完成した系を用いて動物に対する曝露実験を急ぎ、生物学的モニタリング方の手法を用いて実験系の有用性を確認することにしている。また、ガスモニターによる連続的濃度測定が可能になったので、回路内に制御装置を挿入し、実験装置の半自動化の可能性を探っている。二年次は、本装置を用いた本実験を逐次遂行する。

3.研究成果の教材への活用実験の過程において薬物乱用防止教育の教材として活用しうる画像等が得られたので、研究代表者の担当する授業等で積極的に用いた。
新規「電子・核量子分子動力学法」の開発とプロトン移動反応への応用

原子核(プロトン)の量子効果の顕な取り込みを可能とするための新規分子シミュレーション手法を開発するために、本研究ではA.新規「電子・核量子分子動力学法」の開発、B.開発手法の有効性の検証と応用計算の課題に取り組んだ。本手法により、電子-プロトンのカップリングに関するより精密な記述が可能となり、骨格構造や電子状態の変化を含めたプロトン移動反応に対するより詳細な解析が可能となった。原子核(プロトン)の量子効果の顕な取り込みを可能とするための新規分子シミュレーション手法を開発するために、本研究では、A.新規「電子・核量子分子動力学法」の開発、B.開発手法の有効性の検証と応用計算の課題に取り組む。研究初年度である本年度は、A.新規「電子・核量子分子動力学法」の開発を中心に実施した。今回開発した電子・核分子動力学法は、非経験的分子軌道計算として、多成分分子軌道(MC_MO)法を採用した。従来のBorn-Oppenheimer流の断熱近似(電子と原子)ではなく、MC_MO法を利用することで、任意の基準で相対的に軽い粒子(例えば電子とプロトン)と重い粒子(プロトン以外の原子核)とに断熱近似し、任意の粒子の量子効果の直接的な取り込みを実現した。今回は、水素・重水素置換に伴う同意対抗の詳細な解析のため、プロトンに加えて重水素原子(デュートロン)の量子効果の取り扱いを可能にした。本申請で開発した電子・核量子分子動力学法では、MC_MO法で重い粒子として取り扱われた原子核に対しては、Velret法により、実時間発展を計算した。MC_MO法とMD計算を繰り返すことで、プロトンの量子効果と電子のカップリングを同時に考慮可能な新規計算手法を開発した。開発手法では、プロトンの基底関数に含まれる軌道中心と軌道指数の最適化を実現し、プロトンダイナミクスにおける詳細な解析を可能にした。計算対象として、H_3O_2-とD_3O_2-を取り上げ、水素結合部分のプロトンの量子的な振る舞いに対するH/D同位体効果を解析した。ダイナミクスシミュレーションの結果、酸素原子間距離の振動に連動し、水素結合したプロトンは、波動関数の収縮を繰り返した。このように、骨格構造の変化を含めたプロトン-電子カップリングに対する詳細な解析が本手法により可能となった。研究最終年度は、A.新規「電子・核量子分子動力学法」の開発に加え、B.開発手法の有効性の検証と応用計算の課題に取り組んだ。本研究では、プロトン移動ダイナミクスの詳細を解析するために、H_2O分子とH_3O^+からなるH_5O^+_2およびそれらの重水素・三重水素置換体(D_5O^+_2、T_5O^+_2)を計算対象として取り上げた。電子の基底関数には6-31G(d,p)、原子核の基底関数には[1s]GTFを設定しMP2レベルの分子動力学計算を実行した。また原子核の質量の違いが波動関数の分布へ影響することで水素結合長などの構造パラメータの変化する幾何学的同位体効果を表現することが可能になった。以上の計算結果については、触媒討論会での口頭発表のほか、The 4^<th> French-Japanese Workshop on Computational Methodsin Chemistryにおいて招待講演を行った。またこれらの計算結果を論文としてChemical Physics誌へ投稿し掲載された。
インドKerala州における慢性石灰化膵炎を母地とする膵癌の発生要因について

【目的】インド南部の風土病である慢性石灰化膵炎(chronic calcific pancreatitis of the tropics;CCPT)に併発する膵癌の原因を、疫学的、病理学的並びに臨床的に究明し、その成果をもとに予防と治療対策を見出すことを目的とした。【方法】トリヴァンドラム医科大学において1992年から1998年までに治療を受けたCCPT症例、CCPT合併膵管癌(pancreatic duct adenocarcinoma:PDA)症例、および、CCPTを合併しないPDA症例を研究対象とし、各群の症例数に対応する正常人を対象として選択して、疫学的、臨床的、および病理学的に相互間で合意されたプロトコールのもとに検索した。【結果】(1.疫学的解析)CCPT患者57人,CCPT合併膵癌患者32人,およびCCPTを伴わない膵癌患者111人,とそれぞれの対照健常人200人に対する面接調査は終了した。その結果,cassava摂取とCCPTおよびCCPT合併膵癌との関連性が示唆され,喫煙,コーヒーや紅茶の飲用,野菜や果物を摂取しないこととCCPTを伴わない膵癌との関連性が判明し,その一部はすでにproof readingを終了し近く論文として掲載される予定である。(2.臨床的解析)対象症例について以下の4群を作製した。第1群はCCPTで68症例,第2群はPDA with CCPTで38例,第3群はPDA aloneで139例,第4群は年令をマッチさせた対象群で245例であった。年齢分布は性別の男女比は,第1群では3対1,第2群では1.6対1,第3群では1.3対1であった。好発年齢は,第1群では30歳代,第2群では40歳代,第3群では50歳と60歳代であった。第2群のCCPT合併膵癌症例は若年性に20歳代で7人におよんだ。結石は膵管内び慢性に存在し,結石の存在部位と癌の発生部位に相関はみられなかったが,第3群の癌は,膵頭部に好発していた。肝転移は第3群では139例中51例にみられたが,第2群では38例中わずか3例にみられたのみであった。組織学的に第2詳にみられた癌は低分化型管状腺癌であった。第2群では低頻度ながらp53の変異がexon7,8,9とK-rasの変異がexonlに検出された。(3.病理的解析)膵切除術を受けたCCPT13例について膵管上皮の変化を組織学的に模索した。その結果,膵管内のprotein plugsは92%にみられ,前癌性変化としてpyloricgland metaplasiaが69.2%と最も高頻度にみられ,CCPTを母地として発生するPDAの前癌性病変としてこのmetaplasiaの重要性が示唆された。【考察】第2群におけるPDAは第3群のそれよりも若年性に発生し、CCPT症例から早期膵癌の発見が重要であることが示唆された。cassavaの表皮に含まれるcyanogcnic glycosidesによるcyanide poisoning,cassavaの成分が低タンパク高炭水化物であることによる影響などが、cassava摂取と第2群や第3群との関連性の機序として考えられる。第3群に関しては、欧米や日本などで示唆されている危険因子との共通性がうかがえた。【目的】インド南部の風土病である慢性石灰化膵炎(chronic calcific pancreatitis of the tropics;CCPT)に併発する膵癌の原因を、疫学的、病理学的に究明し、その成果をもとに予防方策を見出すことを目的とした。【方法】トリヴァンドラム医科大学において1994年から1997年までに治療を受けたCCPT症例、CCPT合併症膵管癌(pancreatic duct adenocarcinoma;PDA)症例、および、CCPTを合併しないPDA症例を研究対象とし、各群の症例数に対応する正常人を対象として選択して、疫学的、臨床的、および病理学的に相互間で合意されたプロトコールのもとに検索した。【結果】1997年12月末時点において第1群のCCPT症例は57例、第2群のPDA with CCPT症例は32例、第3群のPDA alone症例は111例、第4群の対象例は200例であった。第2と第3群の症例は、腹痛又は黄疸除去のために手術が行われ、全例が組織学的にPDAと診断された。男女比は第1群では3対1、第2群では1.6対1、第3群では1.3対1であった。好発年齢は第1と2群では40歳台、第3群では6070歳台であった。第2群においては結石は膵肝内び慢性に存在し、結石の存在部位と癌の発生部位に相関はみられなかったが、第3群の癌は膵頭部に好発していた。肝転移は第3群では111例中43例にみられたが、第2群では32例中わずか2例にのみ見られた。第2群にみられた癌は組織学的には低分化型管状腺癌であった。第2群では低頻度ながらp53の変異がexon7,8,9とK-rasの変異がexon1に検出された。

Case-control研究の結果、cassava摂取と第1群や第2群との関連性が示唆され、喫煙、コーヒーや紅茶の飲用、野菜や果物を摂取しないことと第3群との関連性が示された。【考察】第2群におけるPDAは第3群のそれよりも若年性に発生し、CCPT症例から早期膵癌の発見が重要であることが示唆された。cassavaの表皮に含まれるcyanogenic glycosidesによるcyanide poisoning,cassavaの成分が低タンパク高炭水化物であることによる影響などが、cassava摂取と第2群や第3群との関連性の機序として考えられる。第3群に関しては、欧米や日本などで示唆されている危険因子との共通性がうかがえた。【目的】インド南部の風土病である慢性石灰化膵炎(chronic calcific pancreatitis of the tropics;CCPT)に併発する膵癌の原因を、疫学的、病理学的並びに臨床的に究明し、その成果をもとに予防と治療対策を見出すことを目的とした。【方法】トリヴァンドラム医科大学において1992年から1998年までに治療を受けたCCPT症例、CCPT合併膵管癌(pancreatic duct adenocarcinoma:PDA)症例、および、CCPTを合併しないPDA症例を研究対象とし、各群の症例数に対応する正常人を対象として選択して、疫学的、臨床的、および病理学的に相互間で合意されたプロトコールのもとに検索した。【結果】(1.疫学的解析)CCPT患者57人,CCPT合併膵癌患者32人,およびCCPTを伴わない膵癌患者111人,とそれぞれの対照健常人200人に対する面接調査は終了した。その結果,cassava摂取とCCPTおよびCCPT合併膵癌との関連性が示唆され,喫煙,コーヒーや紅茶の飲用,野菜や果物を摂取しないこととCCPTを伴わない膵癌との関連性が判明し,その一部はすでにproof readingを終了し近く論文として掲載される予定である。(2.臨床的解析)対象症例について以下の4群を作製した。第1群はCCPTで68症例,第2群はPDA with CCPTで38例,第3群はPDA aloneで139例,第4群は年令をマッチさせた対象群で245例であった。年齢分布は性別の男女比は,第1群では3対1,第2群では1.6対1,第3群では1.3対1であった。好発年齢は,第1群では30歳代,第2群では40歳代,第3群では50歳と60歳代であった。第2群のCCPT合併膵癌症例は若年性に20歳代で7人におよんだ。結石は膵管内び慢性に存在し,結石の存在部位と癌の発生部位に相関はみられなかったが,第3群の癌は,膵頭部に好発していた。肝転移は第3群では139例中51例にみられたが,第2群では38例中わずか3例にみられたのみであった。組織学的に第2詳にみられた癌は低分化型管状腺癌であった。第2群では低頻度ながらp53の変異がexon7,8,9とK-rasの変異がexonlに検出された。(3.病理的解析)膵切除術を受けたCCPT13例について膵管上皮の変化を組織学的に模索した。その結果,膵管内のprotein plugsは92%にみられ,前癌性変化としてpyloricgland metaplasiaが69.2%と最も高頻度にみられ,CCPTを母地として発生するPDAの前癌性病変としてこのmetaplasiaの重要性が示唆された。
力センサを用いないパワーアシスト系の実現

本研究ではパワーアシスト系を実現するにあたり通常よく用いられている力センサを用いずに駆動源であるモータに流れる電流からの情報を元に数学モデルと比較をすることで入力された力を推定し,パワーアシスト系を実現することが可能であることを確認した.ただし,外部から力が入力される対象物と駆動源であるモータとの間に減速機が入っている場合,力の推定精度が落ちるため,パワーアシスト系が不安定になりやすいことも確認している.現実的なパワーアシストを考えた場合,小形のモータで大きなパワーを出力する必要性があることから,減速機の存在は不可欠であり,力の推定精度が落ちることは避けられない.したがって,力の推定精度を向上させることが今後の課題である.また,6自由度ロボットマニピュレータを用い,1自由度から多自由度へパワーアシスト系を拡張し,6自由度パワーアシスト系を実現した.6自由度パワーアシスト系での最大の課題は対象物の姿勢の変化に伴う重力成分の補償である.本研究ではパワーアシスト作業に入る前に対象物を微小変動させ,対象物の重心位置の推定を行うことで,パワーアシスト作業中に対象物の姿勢が変化したとしても,その重力成分の影響を補償することが可能である.しかしながら,机の上から対象物を持ち上げる,机の上に対象物を置く等の重力成分がステップ入力的に変化する場合にパワーアシスト系が不安定になりやすいという問題が存在するため,これも今後の課題とする.本年度は1自由度パワーアシスト系において力センサを用いずに駆動源であるモータに流れる電流から入力された力を推定することによって,パワーアシスト系を実現することが可能であることを確認した.ただし,外部から力が入力される対象物と駆動源であるモータとの間に減速機が入っている場合,力の推定精度が落ち,パワーアシスト系が不安定になりやすいことも確認している.現実的なパワーアシストを考えた場合,小形のモータで大きなパワーを出力する必要性があることから,減速機の存在は不可欠であり,力の推定精度が落ちることは避けられない,したがって,力の推定精度を向上させることが今後の課題である.また,6自由度ロボットマニピュレータを用い,1自由度から多自由度ヘパワーアシスト系を拡張し,6自由度パワーアシスト系を実現した。6自由度パワーアシスト系での最大の課題は対象物の姿勢の変化に伴う重力成分の補償である.本研究ではパワーアシスト作業に入る前に対象物を微小変動させ,対象物の重心位置の推定を行うことで,パワーアシスト作業中に対象物の姿勢が変化したとしても,その重力成分の影響を補償することが可能である.しかしながら,机の上から対象物を持ち上げる,机の上に対象物を置く等の重力成分がステップ入力的に変化する場合にパワーアシスト系が不安定になりやすいという問題が存在するため,これも今後の課題とする.本研究ではパワーアシスト系を実現するにあたり通常よく用いられている力センサを用いずに駆動源であるモータに流れる電流からの情報を元に数学モデルと比較をすることで入力された力を推定し,パワーアシスト系を実現することが可能であることを確認した.ただし,外部から力が入力される対象物と駆動源であるモータとの間に減速機が入っている場合,力の推定精度が落ちるため,パワーアシスト系が不安定になりやすいことも確認している.現実的なパワーアシストを考えた場合,小形のモータで大きなパワーを出力する必要性があることから,減速機の存在は不可欠であり,力の推定精度が落ちることは避けられない.したがって,力の推定精度を向上させることが今後の課題である.また,6自由度ロボットマニピュレータを用い,1自由度から多自由度へパワーアシスト系を拡張し,6自由度パワーアシスト系を実現した.6自由度パワーアシスト系での最大の課題は対象物の姿勢の変化に伴う重力成分の補償である.本研究ではパワーアシスト作業に入る前に対象物を微小変動させ,対象物の重心位置の推定を行うことで,パワーアシスト作業中に対象物の姿勢が変化したとしても,その重力成分の影響を補償することが可能である.しかしながら,机の上から対象物を持ち上げる,机の上に対象物を置く等の重力成分がステップ入力的に変化する場合にパワーアシスト系が不安定になりやすいという問題が存在するため,これも今後の課題とする.
合成生物学における耐性・輸送工学を用いた効率的なアルカロイド分泌生産系の開発

昨年度に続き、レチクリン生産性大腸菌およびスチロピン生産性酵母に輸送体を導入した菌株の解析を行った。レチクリン生産性大腸菌においては、生産を誘導する際の培地、OD、IPTG濃度などの条件を検討した上で、最終的な条件を決定した。その条件において、IPTGでレチクリン生産および輸送体の誘導を行い、UPLC-MSにより培地および細胞内のレチクリン量を定量した。その結果、輸送体Aを発現させた際に、レチクリン生産性が向上することが示唆された。スチロピン生産性酵母においては、形質転換体の作出法を確立し、ジェネティシン含有培地で効率的に形質転換体を得られるようにした。その上で、コロニーPCRなどにより遺伝子導入が確認できた菌を用いて、スチロピン生産性を検討した。酵母においても、MM、BM、BMMYなど複数の培地を検討し、またメタノール誘導後のタンパク発現の条件検討などを行い、系の確立を行った。決定した系でスチロピン生産性の菌体を処理し、生成したスチロピン量をUPLC-MSで定量比較したところ、輸送体Bを発現させた際に、スチロピン生産性が有意に上昇することが示唆された。以上の結果は、合成生物学(生合成工学)における輸送体の重要性を示唆しており、さまざまな生合成系において、適切な輸送体を選択、発現させることで生産性の向上に繋がる可能性が示された。これら研究をさらに進め、輸送工学の発展に寄与していきたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。植物における二次代謝産物の生産とは、生合成酵素による「代謝」に加えて、潜在的に毒性である代謝産物への細胞質での「耐性」、細胞質からの隔離である液胞や細胞外への「輸送」、の3者から成り立つ。我々は、これらが協調する重要性に着目し、アルカロイド生産における耐性や輸送の分子実体を解明してきた。本研究では、これら耐性・輸送の成果を発展させることを目的に、微生物を用いた合成生物学において、耐性・輸送の分子実体を導入することで、大量生産系構築のための基礎的知見を得ることを目指している。微生物としては、グルコースからレチクリン(ベンジルイソキノリンアルカロイドの生合成中間体)を生産する大腸菌、またレチクリンからスチロピンを生産する酵母を材料とし、アルカロイド耐性付与タンパク質やアルカロイド輸送体を共に発現させることを目指す。本年度は、耐性としてCjGolS、アルカロイドの輸送体としてNtJAT1、AtDTX1、CjMATE1、CJABCB1、HsMDR1を用いることとし、それぞれについてベクター構築を進めた。特に有効性の期待されるNtJAT1、CjMATE1、HsMDR1については、酵母に遺伝子を最適化したものも作成することとした。大腸菌としてpCOLADuet1、酵母としてpPIC3.5Kをベクターとして選択し、それぞれベクター構築を完成させた。また、レチクリン生産性大腸菌についてはコンピテントセルを作成しヒートショック法により形質転換を、スチロピン生産性酵母についてはエレクトロポレーション法により形質転換を順次進め、いくつかについては形質転換体を得ることに成功した。ベクター構築、形質転換まで進んでおり、今後にアルカロイド生産性の解析などを進めていく。残っているベクターの形質転換を進めていく。得られた形質転換体について、実際に輸送体などを過剰発現する菌体をウェスタン解析により選抜する。輸送体などを導入しないコントロール菌株と、これら耐性や輸送体の形質転換体を、誘導物質(IPTGまたはメタノール)および基質(グルコースまたはレチクリン)を添加した液体培地で生育させ、0、2、4、8、12時間と1、2、3日目で、OD600を指標に菌の生育を評価するとともに、細胞および培地をサンプリングする。細胞からレチクリン(大腸菌)やスチロピン(酵母)を抽出するとともに、培地中の化合物についてもSeq-pakを用いて回収・抽出する。

これら抽出液について、UPLCおよびLC-MSを用いてそれぞれ標品とともに定量する。耐性や輸送体を発現させた菌における生育、産物の総生産量、培地への放出割合を評価し、より生産を高効率とさせる耐性・輸送体を見出す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
原発震災と市民社会研究―グローバルな連帯による子どもの保護を考える―

日本からベトナムへの原発輸出を事例とし、輸出の背後にある重層的な差別構造を分析した。その中には先住民族差別も含む。また子どもを放射能から守るためにグローバルに連帯する市民社会の動きを明らかにした。研究成果は、日英越仏の四ヶ国語を駆使し、世界各地で発表した。特にベトナム語での発信は、ベトナムの研究者や学生のみならず公務員や国会議員にもアピール力を発揮し、同国が原発建設計画白紙撤回を決定するに際しての参考資料を提供できたと考える。計画撤回により放射能被害から免れることができたベトナムの子どもたち、そして大人も含む市民ともども、本科研費の支給に対し、この場をお借りして心よりお礼申し上げる。「原発震災と市民社会研究ーグローバルな連帯による子どもの保護を考えるー」の初年度として、文献の収集に取り掛かるとともに、2014年4月から新たに赴任した沖縄での人脈構築に注力し、6回におよぶ沖縄県内での出張を通して研究テーマに関わるセミナーや講演会で報告者や出席者との議論を行うとともに新たな聴き取り調査を開始している。5-6月には関西方面へ出張し、共編著書の編集を行った。同書はその後の編集作業を経て2015年2月に明石書店より出版された。これは本科研費の最初の出版物成果品といえる。8月にはトルコへの海外出張を敢行し、IPRA国際学会での研究発表を行うとともに、トルコでのフィールド調査を実施した。発表内容は英文論文としてすでに査読を完了、国際ジャーナルへの掲載に向けて現在編集作業が進んでいる。国際学会口頭発表としては、本科研費の最初の成果である。9月にはベトナムでの現地フィールド調査を実施するとともに、台湾で国際会議に参加、グローバルな連帯が築かれている現状を視察することができた。また台湾北部でのフィールド調査も行った。11月には九州にてフィールド調査と学会出席、さらに東京での国際会議に出席して国際的人脈の構築を行った。12月-1月には再度のベトナムフィールド調査を実施し、枯葉剤被害者の子どもたちの保護についての調査に取り掛かった。また3月には個人研究でのフランス出張中に、本科研費でのフィールド調査を効率よく実施した。以上の主たる成果のほかに、年間の和英文による新聞・雑誌記事10本、国内外での講演8本を通して研究成果の社会還元を図った。「原発震災と市民社会研究ーグローバルな連帯による子どもの保護を考えるー」の第2年度として、研究資料収集や成果発表のための出張を計15回(県内5回、本土7回、海外3回)実施し、貴重なデータを蓄積するとともに、研究成果の社会還元を行うことができた。4月には、東京および福島で仏教系NPO主催の国際スタディツアーに参加、原発事故被災地に入って資料を得るとともに国際的なネットワークを構築できた。また6月には京都にて、東南アジア学会研究会にて研究発表を行い、研究者への報告を行うとともに論文執筆に向けての示唆を得た。7月には、日本平和学会にて同僚研究者2名とともにパネル発表を企画・実施し、参加者より大きな反響を得た。続く8月にはドイツにて国際学会で研究発表を行い、国際的なベトナム人コミュニティーへの研究成果発信ができた。同時に英国BBC放送よりインタビューを受け、その動画が世界中に発信されている。後期には、京都および宮崎に出張して研究資料を得るとともに、12月には別の科研研究で訪れたベトナムにて、本科研費に関する追加調査を行った。これらの成果をもとに2016年3月には、京都にて学会発表を行った。2015年2月には本研究の成果として、共編著書(伊藤・吉井2015)を出版した。2014年8月のトルコでの国際学会発表を契機とした英文論文はすでに投稿、査読、編集を終わり、現在は最終の印刷・製本作業に入っている。間もなく国際学術ジャーナルに掲載されて発行の予定である。また2016年3月には、本研究の成果が論文として所属先の紀要に掲載された。以上の主たる成果のほかに、年間の和英文による新聞・雑誌記事13本、国内外での講演2本を通して研究成果の社会還元を図った。本年度より、別途分担者として取得ずみの科研費基盤研究(B)「福島原発事故の教訓をベトナム原発輸出に活かす日越両政府への政策提言」にも、本課題と同時に取り組むこととなった。幸い現所属先での勤務は2年目に入り、授業の立ち上げや生活環境の整備も概ね終了、健康にも恵まれて研究に集中できる環境であったことが、本課題の進捗と成果に寄与した。研究課題が、筆者が在住する沖縄に直接関係するものではなく、主たるフィールドは日本本土やベトナムであるなか、本研究費のおかげで積極的に出張を繰り返すことで大きな成果を上げることができたと考える。具体的には、本年度の成果は論文(和文)1本、学会発表5本(日本語3本、英語1本、ベトナム語1本)のフルペーパーとして形に残すことができた。また、10本を超える記事や講演を通して、研究者ばかりでなく市民社会にも成果発信ができた。講演は2本と、今年度は本数こそ少なかったものの、そのうち1本はフランスで行い、大きな反響があった。間もなく出版される予定の英語論文と併せて、グローバルな発信ができたと自負している。「原発震災と市民社会研究ーグローバルな連帯による子どもの保護を考えるー」の第3かつ最終年度として、追加の研究資料収集や成果発表のための出張を計15回(県内12回、本土5回、海外3回)実施した。