hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二枚貝綱原鰓亜綱の貝殻微細構造と系統進化

軟体動物の貝殻は,炭酸カルシウムと微量な有機物がつくるミクロスケールの規則的な構造単位で構成される(貝殻微細構造).貝殻微細構造は,化石種を含めた軟体動物の系統分類を確立するためのミクロスケールの形態形質として捉えることができる.本課題ではマクロスケールの形態形質が乏しい祖先的二枚貝類,原鰓亜綱における進化史の解明を目的として,研究に取り組んできた.本年度は前年度に引き続き,祖先的二枚貝である原鰓亜綱の現生試料を用い,分子系統解析結果と貝殻微細構造を対比することで,微細構造の系統学的評価を行った.また,北海道の複数地点にてフィールドワークを行い,化石種における微細構造進化の解明に取り組んだ.その成果は以下の3点にまとめられる.(1)原鰓類の系統分類についての新解釈:5遺伝子領域を用いた系統解析の結果,4上科の単系統性が支持された他,1上科の系統的位置づけが改められる可能性が強く示唆された.(2)分類形質としての微細構造の有用性の確認:原鰓類各種は,それぞれ14種の微細構造をもち,上科レベルで共通する保守的な微細構造と,科属レベルで変異する構造を併せ持つことが明らかとなった.(3)微細構造による系統分類の化石種への応用:微細構造の違いから化石種の系統が明瞭に区別できることが明らかとなってきた.さらに,これまでの結果と先行研究による化石種の微細構造記載を対比すると,原鰓類の微細構造は,おおよそ白亜紀の前後で大きく変化していることが明らかとなった.原鰓類は,この年代に深海・高緯度域に生息域を移したと考えられていることから,微細構造進化が新しい生態的特性を付与し,種の適応放散を後押しする原動力となった可能性が強く示唆される.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。軟体動物の貝殻は、炭酸カルシウムと微量な有機物がつくるミクロスケールの規則的な構造単位で構成される(貝殻微細構造)。貝殻微細構造は、科や属間で類似することから、しばしば形態形質の乏しい分類群の分類形質として用いられてきた。マクロレベルの貝殻形態と同様に、貝殻微細構造を化石種にも応用可能なミクロスケールでの硬組織の形態形質として捉えることで、地球上で最も多様な分類群の一つである軟体動物の進化史をより鮮明に記述できると考えられる。H26年度は、祖先的二枚貝である原鰓亜綱の現生種を研究対象とし、貝殻微細構造記載と分子系統解析結果を対比することで、貝殻微細構造の系統学的評価を行うことを目的として研究を行った。5遺伝子領域を用いた分子系統解析の結果と従来解剖学的見地から提唱されていた分類体系を対比すると、上科以上の高次分類においては、概ねその単系統性が支持された一方、より低次分類の単系統性は十分に支持されなかった。この結果は、原鰓亜綱の分類体系の見直しが必要であることを強く示唆している。一方、FE-SEMを用いた高解像度の貝殻微細構造観察の結果を得られた系統樹と対比すると、貝殻微細構造組み合わせは、上科オーダーで極めて保守的であることが明らかとなった。本研究の結果と先行研究を対比すると、原鰓亜綱の貝殻微細構造組み合わせの傾向が現生種と化石種で大きく異なるという奇妙な事実が浮き彫りとなる。単結晶XRDを用いた結晶方位解析の結果、同一の貝殻微細構造であっても、その構造をもつ種によってその結晶方位パターンが異なることが確認されており、現生種の微細構造は、上科分岐以後の収斂進化によって獲得された可能性があると考えられる。軟体動物の貝殻は,炭酸カルシウムと微量な有機物がつくるミクロスケールの規則的な構造単位で構成される(貝殻微細構造).貝殻微細構造は,化石種を含めた軟体動物の系統分類を確立するためのミクロスケールの形態形質として捉えることができる.本課題ではマクロスケールの形態形質が乏しい祖先的二枚貝類,原鰓亜綱における進化史の解明を目的として,研究に取り組んできた.本年度は前年度に引き続き,祖先的二枚貝である原鰓亜綱の現生試料を用い,分子系統解析結果と貝殻微細構造を対比することで,微細構造の系統学的評価を行った.また,北海道の複数地点にてフィールドワークを行い,化石種における微細構造進化の解明に取り組んだ.その成果は以下の3点にまとめられる.(1)原鰓類の系統分類についての新解釈:5遺伝子領域を用いた系統解析の結果,4上科の単系統性が支持された他,1上科の系統的位置づけが改められる可能性が強く示唆された.(2)分類形質としての微細構造の有用性の確認:原鰓類各種は,それぞれ14種の微細構造をもち,上科レベルで共通する保守的な微細構造と,科属レベルで変異する構造を併せ持つことが明らかとなった.(3)微細構造による系統分類の化石種への応用:微細構造の違いから化石種の系統が明瞭に区別できることが明らかとなってきた.さらに,これまでの結果と先行研究による化石種の微細構造記載を対比すると,原鰓類の微細構造は,おおよそ白亜紀の前後で大きく変化していることが明らかとなった.

原鰓類は,この年代に深海・高緯度域に生息域を移したと考えられていることから,微細構造進化が新しい生態的特性を付与し,種の適応放散を後押しする原動力となった可能性が強く示唆される.H26年度実施予定であった、現生試料を用いた3種の研究手法(分子系統解析・SEMによる貝殻微細構造観察・XRDによる結晶方位解析)については、いずれも一定の結果が得られている。分子系統解析によって得られた系統樹は、低次系統間の支持率が余り十分でなかった点や、予定していた貝殻微細構造の物性評価などが未実施であった点などを考慮して、以上のような自己評価とした。27年度が最終年度であるため、記入しない。原鰓亜綱は、マクロスケールの形態が古生代からほとんど変化していないと考えられている。H26年度の結果は、その一方でミクロスケールの形態形質である貝殻微細構造が、顕生代を通じて進化してきたことを強く示唆している。貝殻微細構造進化が適応放散イベントの引き金になった可能性を検討する為に、今後の研究は貝殻微細構造進化の起きた時期・系統を特定することを目標とする。「時期の特定」に関しては、化石原鰓亜綱の貝殻微細構造観察を行う。先行研究から、貝殻微細構造進化が起こった大まかなタイミングはある程度予測することができている。例えば白亜紀第三紀にかけて原鰓亜綱のある上科が一斉に微細構造を進化させた可能性がある。本年度の研究では、国内において比較的保存状態が良好な試料が採取できることが見込まれるこの期間に特に着目し、日本国内の複数産地において化石採集を行って、微細構造観察結果の対比を行う。「系統の特定」に関しては、引き続き分子生物学的手法からアプローチを試みる。H26年度の5遺伝子領域を用いた分子系統解析では、低次の系統関係が十分に再現されなかった。そこで、この課題に取り組むためには、より頑健な系統樹を復元する必要がある。今後の研究では、これまでの研究試料について、新たに核ゲノム4領域の塩基配列解読を試みるとともに、RNA抽出用の現生試料を新たに採取し、次世代シーケンサーによる大規模データを用いた系統解析を行う。さらに、以上の解析データを元に、祖先形質復元を行う。
前立腺癌におけるLIFの病態生理学的意義の解明と新たな治療戦略の開発

前立腺癌細胞株であるJCA-1細胞においては24,48,72時間培養後にそれぞれ上清中のLIF活性は104pg/ml,220pg/ml,403pg/mlと経時的に上昇した。JCA-1細胞においてNFκB阻害剤は培養上清中のLIF活性を抑制した。一方、0.01,0.1,1,10,100ng/ml濃度のhumanrecombinant LIFは前立腺癌細胞株であるPC3,DU145ならびにJCA-1細胞に対してin vitroにおいて有意な細胞障害活性を示さなかった。非担癌ヌードマウスの血液中にはLIF活性は検出されなかったが、PC3やJCA-1担癌ヌードマウスにおいて血清LIF活性が上昇し、同時に体重が減少することを認めた。同時に、血清IL-6活性の上昇と体重減少も認められた。前立腺癌患者の血清LIFとIL-6活性を測定したところ、未治療前立腺癌患者ではLIF活性は検出されず、再燃前立腺癌患者においてもLIF活性はほとんど検出されなかった。血清IL-6は前立腺癌患者において検出され、未治療前立腺癌患者ではstageDにおいて上昇しており、再燃例ではさらに有意に上昇していた。血清IL-6の上昇例では血清アルブミン値、ヘモグロビン値、body mass indexなどが有意に低下していた。血清IL-6とアルブミン値、ヘモグロビン値、body mass indexならびにperformance statusとの間に有意な相関関係が認められた。JCA-1担癌マウスでは悪液質が認められるが、NFκB阻害剤により体重、epididimal fat, gastrocnemius muscle、血清albumin, triglyceride、ヘマトクリット値の低下が有意に抑制され、同時に血清IL-6が有意に抑制された。以上から、前立腺癌担癌マウスでは血清LIFやIL-6が上昇し、体重減少が認められるが、前立腺癌患者においては悪液質とより関連が強いのはIL-6であることが示唆された。前立腺癌の病態生理におけるleukemia inhibitory factor(LIF)の役割につき検討した。まず、前立腺癌細胞株であるPC3,DU145,JCA-1細胞のLIF産生能を検討した。12well plateに各細胞を2x10(6)コの細胞をまき、24時間、48時間、72時間培養し、上清中のLIF活性をELISA法にて測定した。DU145ならびにPC3細胞の培養上清中にはLIFは72時間まで認められなかった。一方、JCA-1細胞においては24,48,72時間培養後にそれぞれ上清中のLIF活性は104pg/ml,220pg/ml,403pg/mlと経時的に上昇した。また、ヌードマウスにこれらの細胞を移植し、血清中のLIF活性や体重や腫瘍体積などを測定した。JCA-1担癌ヌードマウスにおいては経時的に体重減少が認められ、28日後の非担癌ヌードマウスの体重は111.5±5.5%に増加したが、JCA-1担癌ヌードマウスの体重は92.4±5.5%に減少した。非担癌ヌードマウスの血液中にはLIF活性は検出されなかったが、JCA-1ならびにPC3担癌ヌードマウスの血液中のLIF活性はそれぞれ420±114pg/mlと150±71pg/mlであった。PC3担癌ヌードマウスにおいて腫瘍体積とLIF活性の間に有意な相関関係が認められた。

PC3担癌ヌードマウスにおける腫瘍単位体積あたり(cc)のLIF活性は21.3±3.13pg/mlであり、それに比べてJCA-1担癌ヌードマウスのLIF活性は67.1±32.0pg/mlと有意に高かった。腫瘍体積や体重減少などの悪液質とLIFなどのサイトカインの関連性がある可能性が示唆された。前立腺癌培養細胞株であるPC3やJCA-1担癌ヌードマウスの血清中にleukemia inhibitory factor (LIF)活性が上昇していることを認めている。また、in vitroにおいてLIFを分泌しているJCA-1細胞をNFκB阻害剤存在下に培養したところ、培養上清中のLIF活性は104pg/mlから24時間後には51pg/mlへ約50%減少した。In vitroにてJCA-1やPC3、DU145細胞に対するhumanrecombinant LIFの細胞障害活性を測定した。96 well plateに1x10(4)コの各細胞をまき、0.01,0.1,1,10 100ng/ml濃度のLIF存在下に培養し、クリスタルバイオレットを用いた吸光度測定法により細胞増殖活性を測定した。上記濃度のLIF存在下で24時間培養後に、JCA-1細胞数はコントロールに比べて102%,97%,102%,103%,105%であり、DU145は98%、92%,92%,97%,103%、PC3は99%,86%,87%,101%,98%であった。72時間後にはJCA1細胞は111%,114%,115%,102%,120%、DU145細胞は118%,118%,113%,113%,106%,PC3細胞は89%,97%,99%,97%,96%であり、これら前立腺癌細胞株に対してLIFはin vitroにおいて有意な細胞障害活性を示さなかった。これまでの報告ではin vitroにおいてLIFがautocrineあるいはparacrine growthに関与している可能性も示唆されており、研究者らの実験系におけるその検証ならびにNFκB阻害剤などの抗癌治療における有用性についても今後検討の余地があると思われる。癌や悪液質患者においてLIFやIL-6が増加していること、低親和性hLIF受容体とIL-6のシグナル伝達蛋白gp130関連性などが報告されている。本研究ではJCA-1細胞がLIFやIL-6を産生していることを見出している。JCA-1担癌ヌードマウスにおいてLIF活性が420±114pg/mlと上昇しており、同時に体重減少が認められ、LIF活性と腫瘍体積との間に有意な関連性があることを見出し、さらには血清IL-6値も1312.1±368.7pg/mlと非担癌マウス(18.1±12.5pg/ml)に比べて有意に上昇していた。次いで、前立腺癌患者において血清LIFとIL-6活性を測定した。未治療前立腺癌患者の血液中にはLIF活性は検出されず、ホルモン治療後の再燃前立腺癌患者においてもLIF活性はほとんど検出されなかった。一方、血清IL-6は前立腺癌患者において検出され、未治療前立腺癌患者(55例)のうち、StageA, B, C, DのIL-6値はそれぞれ1.2±0.2pg/ml,2.5±0.4pg/ml,2.2±0.5pg/ml,8.6±4.3pg/mlであり、stageDにおいて上昇していた。
生体内金属関連反応の画像化を目指した金属核種を必要としない低分子ＰＥＴ薬剤の開発

生体内で金属が関与する反応を、金属核種を用いなくてもインビボでの機能評価が可能となれば、微量金属関連疾患の病態解明が可能となると期待される。そこで、Cu-62-ATSMをモデル化合物として、キレート構造を一般的なポジトロン核種であるC-11で標識したイメージング剤開発を計画した。その結果、予めCu-ATSM錯体を合成し、C-11メチル基を導入する方法が有効であり、種々反応条件の検討により、所期の化合物が得られた。担癌マウスを作製し、インビボ分布を検討したところ、がんへの集積が認められ、またその集積もヘテロな分布であり、当初目的としたPOCを得られる可能性が示された。生体内で金属が関与する反応は多々あるが、本研究により金属核種を用いないでも、それら機能の評価が可能となれば、多くの反応のインビボ評価が可能となる。金属錯体をイメージングプローブとして用いることは核医学領域においても多く行われているが、放射性金属核種を用いて実施されてきたものであり、キレート剤自体を放射性核種で標識されることは無かった。そこで、放射性銅を用いたCu-62-ATSMをモデル化合物として、そのキレート構造をC-11やF-18のような一般的なポジトロン核種で標識されたイメージングプローブを開発し、本研究の基本的なコンセプト確認を行おうとするものである。そこで、まずC-11標識金属錯体を得ることを目的として本年度検討を行った。C-11標識金属を得るためには二つの方法が考えられる。すなわち、C-11標識したキレート剤をまず合成し、その後、金属キレートを調製する方法とC-11標識されていない標識原料を用いて先に金属錯体を形成させ、これにC-11標識を行う方法である。これらについて検討したところ、あらかじめ金属錯体を形成し、その後、錯体をC-11-ヨウ化メチルによりメチル化することで初期の通りのC-11-標識体が得られることを見出した。このことは、これまで生化学的にしか評価されてこなかった微量金属関連疾患についても、インビボでその機能の解明に迫られる可能性を秘めているとともに、治療薬開発へも有用な情報を与えうるものとして期待される。まず昨年度よりC-11標識Cu-ATSM誘導体の合成法について検討を行った。昨年度の検討よりあらかじめCu-ATSM錯体を合成後にC-11メチル基を導入する方法が有効であることが示さていたので、本年度は本プローブを実際にホット合成することとし種々反応条件の検討を行った。反応条件によっては所期とは異なる放射性標識体が生成し、所期の化合物がほとんど得られなかった。これに対して、塩基性触媒を種々検討することにより、放射化学的収率約40%程度で所期の化合物が得られることが認められた。当該年度については、昨年度の検討を基礎として、C-11標識Cu-ATSMを合成し、体内導体評価まで進める予定であったが、上記C-11標識体の効率的な合成反応条件の探索に手間取った。非放射性メチル化反応では進行した反応も、C-11を用いる反応では、原料ーシントン比が大きく異なることから収率が大きく異なったためであり、非放射性反応の結果を基礎として、放射性反応を再度検討する必要が生じたためであった。金属錯体をイメージングプローブとして用いることは核医学領域においても多く行われているが、放射性金属核種を用いて実施されてきたものであり、キレート自体を放射性核種で標識されることは行われてこなかった。昨年度までにC-11標識Cu-ATSM誘導体の合成法について検討を行ってきた。その検討よりあらかじめCu-ATSM錯体を合成後にC-11メチル基を導入する方法が有効であることが示され、種々反応条件の検討を行ったところ、塩基性触媒を種々検討することにより、所期の化合物が得られることが認められたもののまだ収率が安定していなかった。

そこで本年度はさらに溶媒の種類、反応温度、基質濃度比、分離条件を検討することで収率は低いながらも安定して所期の化合物を得ることが可能なった。得られた化合物を用いて、2種類のがん細胞を用いた担癌マウスを作製し、インビボ分布検討を行ったところ、がんへの集積が認められ、またその集積もヘテロな分布であり、当初目的としたPOCを得られる可能性が示された。生体内で金属が関与する反応を、金属核種を用いなくてもインビボでの機能評価が可能となれば、微量金属関連疾患の病態解明が可能となると期待される。そこで、Cu-62-ATSMをモデル化合物として、キレート構造を一般的なポジトロン核種であるC-11で標識したイメージング剤開発を計画した。その結果、予めCu-ATSM錯体を合成し、C-11メチル基を導入する方法が有効であり、種々反応条件の検討により、所期の化合物が得られた。担癌マウスを作製し、インビボ分布を検討したところ、がんへの集積が認められ、またその集積もヘテロな分布であり、当初目的としたPOCを得られる可能性が示された。当該年度の大きな目的はそもそも本研究で目的とするようなC-11標識金属錯体を効率よく得ることができるのかどうかを達成するであった。これについては上記のとおり、先に金属錯体を形成させ、その後でC-11標識化できることを見出したものである。さらに本標識体を用いてプレリミナリなインビトロ評価で出来れば想定以上の成果となるが、そこまでは達しなかったので、上記の通り判断した。今年度の検討により標識体を得ることが可能となったので、今後は本イメージングプローブを活用して、正常動物における体内導体評価、担癌マウス動物における腫瘍への取り込み実験、およびそれぞれインビトロ検討などを推進し、本来の目的である生体内金属反応を放射性有機標識体による評価が可能であるかどうかのPOCを得る。病態機能分析学・核薬学まずモデル化合物としてのC-11標識ATSM誘導体を得ることが出来たので、今後はこれを用いてインビトロ細胞実験系を構築し、培養条件を種々変化させた際の化学構造の変化や取り込み量の変化について検討を行う。その後、インビボ実験系を構築し体内動態について所有するイメージング装置を用いて検討を行うことで、本研究のPOCを得ることを目指す。また、その後は金属関連生体反応において重要な役割を有する亜鉛や鉄などのC-11標識錯体を調製し、インビトロ実験系およびインビボ実験系において検討することにより、このようなイメージングプローブの有用性について評価する。本年度放射性標識体と用いた生体内動態評価まで進める予定であったが、放射性標識体の合成検討に手間取ったため、上記動物実験が遅れたころにより、動物経費や動物用PET使用料予定額の支出が無かったために次年度使用額が生じた。当初は所期のC-11標識錯体を得るために種々多くの反応条件を検討する必要があると想定したが、そこまでは必要が無かったこと、また、使用する試薬の量をさらに最小限に抑えることが出来たことにより次年度使用額が生じた。本年度の検討により所期の放射性標識体を得るための反応条件を見出すことが出来たので、今度は予定通り動物での体内動態やインビトロ試験を施行することで本研究のPOCを得る予定である。このために必要な所要額となる予定である。C-11標識錯体を得ることを見出したので、分取HPLCによりC-11標識体をより純度良く調製することとし、このための分取用HPLCカラムを購入する。また、インビボ実験系により検討を行うに当たり、装置の使用料等が発生する。
芸術における「再制作」学の構築に向けて

本研究は、複製技術と呼ぶには戸惑うほど、オリジナルとの近接性を可能化しはじめた新たなテクノロジーの登場により、芸術創作およびその公開・流通をめぐって、近年重大な議論を呼びつつある「再制作(refabrication)」という実践を対象とする。複製、修復、再現、復旧、解釈・再解釈等々、類似した概念や事象との連関・差異に着目し、再制作をめぐる問題を歴史的に跡づけたうえで、それが現代において喚起する問題の特性を明らかにし、再制作に関する総合的芸術理論の構築を目指す。
地域会社における行政と意思決定に関する実証的研究

地域社会の構造を、意思決定という側面から分析していくことを課題としこの目的を達成するために、地域社会の具体的制度存在としての自治体を対象とし、間取り調査とアンケート調査によって総合的分析を行なった。成果報告書では、福島県に所在するS市の事例を中心にとりまとめた。1.自治体行政とその運営意思決定のイシューを特定化し、その背景を理解するために、行政の主要な領域,事業について明らかにした。その中でも、S市におけるもっとも大きな争点は、旧駅前及び新幹線新駅前の区画整理事業であり、個別的及び政治的利害関係をめぐって様々な問題を出現させている。二番目の主要課題は市政全般の運営にかかわる財政問題であった。2.地域経済の特性とその変化地域社会環境の変化として、近年急速に進みつつある工業立地と、それに対応した積極的な誘致行政が挙げられる。元来、農村地帯の中の商業集積として位置していたS市において、急速な変動が生じつつあり、行政及び市民生活に大きな影響をもたらしはじめている。長らく、城下町からの継承として安定的状態を維持してきたS市も変動期に入りつつあると判断される。3.地域政治の運営と構図市政の最上層部に着目すると、S市のリーダータイプは官吏型から地元市民代表型,そして経営管理型へと推移してきた。そして、現在のトップリーダー層は行政幹部,産業リーダー,議員によって構成されている。そして、地域リーダーの中に専門家,知識人層が含まれている。したがって、S市においては政治,経済,知的リーダーという層が運営の中心に位置し、意思決定場面では、いずれかの領域リーダーが突出するということなく、バランスのとれた機能を発揮している。
人権教育における教育実践の構造に関する実証的研究

三つの研究目的に照らして、次のような研究成果があった。第一は、国際的な合意形成に見る人権教育は、「人権としての教育」が前提としてあって、そこに「人権についての教育」が位置づく構造であることを明らかにしたことである。第二は、日本における人権教育は、「人権意識の高揚」を目的とした精神主義的・道徳主義的な実践に傾斜していることを明らかにしたことである。第三は、人権認識と人権意識についてである。人権認識は社会認識の一部であり、社会認識にに裏づけられた人権についての認識であること、人権意識は二つの側面(社会的関係・人間的関係)から把握する必要があることを明らかにしたことである。(1)国際的な人権教育の分析ーロンドン大学・教育研究所の文書館で、1教育権に関する国際的合意と人権教育、2ケイパビリティ概念と人権、3新自由主義・市場主義におけるソーシャル・キャピタルとの関連、に関する資料を収集した。これらの資料を収集した目的は、1「国際諸機関における教育の合意形成のあり方」と「人権教育論議」の関連について整理すること、2「教育それ自体が人権である」事実と「人権についての教育」の統一的視点をふまえつつ、「教育論におけるin-through問題」やケイパビリティ概念を整理すること、3国際人権論における新自由主義や市場万能主義の影響を明らかにし、ソーシャル・キャピタルの役割が増大しているメカニズムを探ること、などである。収集した資料の分析を進めている。(2)人権教育研究指定校の人権教育の分析ー2013年・2014年の二年間、文部科学省の人権教育研究指定校(幼稚園・小学校・中学校・高校)であった45校を対象に人権教育の資料を収集し、分析を進めている。(3)滋賀県の市町の人権教育方針の分析ー1996年に政府関係機関が人権教育を提唱して以来、地方自治体にも浸透し、従来の同和教育方針にかわって、あらたに人権教育方針が登場してきた。滋賀県の市町を対象に、地方自治体の人権教育方針の分析を進めている。(4)人権教育の実践記録の分析ー大川克人「社会科の授業」(どの子も伸びる研究会『明日を拓く』部落問題研究所、2014年)の分析を行った。社会認識を育てるとは、内容教科としての社会科学習を通して、知識の獲得とその獲得のプロセスにおける「教材に埋め込まれた民主主義的価値を共有する」ことであり、学習を通して民主主義的な意味を見いだすことであることが確認された。(1)国際的な人権教育の分析ーロンドン大学・教育研究所の文書館で、1国際教育権の研究方法上の諸問題、2包摂(inclusion)と排除(exclusion)に関する問題、3国際教育権における教育ニーズ概念の位置づけ、に関する資料を収集した。資料を収集した目的は、教育実践プロセス(目標・内容・方法・評価の過程)の全体が「教育人権(人権としての教育)」に位置づくことと、「人権に関する教育内容」を扱う「人権教育」の両者の関係を引き続き追求することにある。その後、学力テストなど教育内容編成をめぐる教育権侵害、包摂と排除、教育ニーズ概念の権利論における位置づけなどの課題を含め、研究方法上の諸問題、とりわけ教育学的手法と教育法学の両者(教育実践論と法的権利論)の区別と関連に焦点をあてて作業を行った。研究成果の一部は、八木英二「教育内容は誰がどのように決定するのか」『部落問題研究』212輯(2015年6月)に発表した。(2)人権教育研究指定校における人権教育の分析ー2013年度・2014年度の二年間、文部科学省の人権教育研究指定校(幼稚園・小学校・中学校・高校)であった45校を対象に人権教育の資料を収集し、分析を行った。研究成果の一部は、森田満夫「人権教育研究指定校における人権教育」『部落問題研究』216輯(2016年4月)に発表した。(3)自治体における人権教育方針の分析ー1996年に政府関係機関が人権教育を提唱して以来、地方自治体にも浸透し、同和教育方針にかわってあらたに人権教育方針が登場した。これをふまえて、滋賀県の自治体を対象に地方自治体の人権教育方針の分析を進めた。研究成果の一部は、梅田修「滋賀県における人権条例と人権施策基本方針」『部落問題研究』216輯(2016年4月)に発表した。(4)人権教育実践の分析ー和歌山県の教師の実践を中心に、人権教育実践の分析を進めた。(1)国際的な人権教育の分析ー二度(2014年度・2015年度)にわたるロンドン大学・教育研究所文書館での資料収集によって、近年の人権教育をめぐる国際的動向を検討することが可能となった。研究成果の一部はすでに発表した(前述)。収集した資料の分析をさらに進め、国際的な人権教育の分析を深める予定である。(2)人権教育研究指定校における人権教育の分析ー2013年度・2014年度の二年間、文部科学省の人権教育研究指定校であった45校を対象に人権教育の資料収集と分析を進め、研究成果の一部はすでに発表した(前述)。(3)自治体における人権教育方針の分析ー都道府県教育委員会における人権教育方針の収集を行い、特に「人権意識」「人権認識」「人権感覚」といった概念がどのように説明されているのかに焦点をあてて分析を進めている。なお、滋賀県については、自治体の人権条例・人権施策基本方針の収集・分析を行い、研究成果の一部はすでに発表した(前述)。同様の方法で、和歌山県における人権条例・人権施策基本方針の収集・分析を進めている。

(4)人権教育実践の分析ー和歌山県の教師の実践を中心に、人権教育実践の分析を進めてきている。(1)国際的な人権教育の分析ー八木英二は、「国連人権教育の10年」以降の国連の人権教育のとりくみを分析し、人権教育に対する国連のスタンスは「強制」ではなく「広報」にあること、国際的合意形成に見る人権教育は、「人権としての教育」がまずあって、そこに狭義の「人権についての教育」も位置づく構造であること、権利侵害につながりかねない特定の教育方法の押しつけは避けねばならないことを明らかにした。生田周二は、「ドイツの教員養成大学における共生教育(市民性、価値教育等)に関する調査」の一環として訪問したフライブルク大学での政治教育関連の授業を分析した。(2)自治体における人権教育方針の分析ー川辺勉は、地方自治体の人権教育・人権啓発を分析して、人権の理解が不十分なままに人権意識・人権感覚という用語が使用されると誤った人権意識・人権感覚の形成につながると指摘し、人権意識を二つの側面(社会的関係・人間的関係)から捉えるべきことを提唱した。梅田修は、和歌山県における人権条例・人権施策基本方針を分析し、人権施策の基調が「人権教育・人権啓発」と「相談・救済活動」の二つに限定されていること、「人権教育・人権啓発」の内容も「人権意識(人権尊重の精神)の高揚」が基調になっていることを明らかにした。(3)人権教育実践の分析ー川本治雄は、人権認識は社会認識に裏づけられた人権についての認識(人権認識)であり、社会認識の一環であるという位置づけを前提にした上で、焦点になっている行動・態度について、学ぶべき知識とその過程で獲得されるスキル、そしてそれらを統合したものとして行動・態度を捉えるべきだとし、具体的には作品(パフォーマンス)という形で表現されると指摘した。以上の研究成果は、『部落問題研究』第220輯(2017年)に論文として掲載した。三つの研究目的に照らして、次のような研究成果があった。第一は、国際的な合意形成に見る人権教育は、「人権としての教育」が前提としてあって、そこに「人権についての教育」が位置づく構造であることを明らかにしたことである。第二は、日本における人権教育は、「人権意識の高揚」を目的とした精神主義的・道徳主義的な実践に傾斜していることを明らかにしたことである。第三は、人権認識と人権意識についてである。人権認識は社会認識の一部であり、社会認識にに裏づけられた人権についての認識であること、人権意識は二つの側面(社会的関係・人間的関係)から把握する必要があることを明らかにしたことである。(1)国際的な人権教育の分析ーロンドン大学・教育研究所の文書館での資料収集によって、近年の人権教育をめぐる国際的動向を検討することが可能となった。ただし、ヨーロッパ評議会における人権教育論をホローすることは今後の課題となっている。(2)国・地方自治体の人権教育方針の分析、人権教育研究指定校の人権教育の分析ー国の人権教育方針については、すでに梅田修「人権教育政策の展開と人権教育の実践的展開」(『部落問題研究』204輯、2013年)でふれた。地方自治体の人権教育方針については、滋賀県の市町の人権教育方針を収集し、分析を進めている。人権教育研究指定校の人権教育の分析については、2013年・2014年の2年間の人権教育研究指定校の資料を収集し、分析を進めている。
結晶界面のダイナミクスの数理解析

本研究では、結晶界面の運動のモデルの一種であるクリスタライン運動のうち、主にバルクからの寄与のあるクリスタライン曲率流、面積保存型クリスタライン曲率流を考え、二次元平面上での解曲線の時間発展途中での挙動について解析を行なった。その結果、時間発展途中での線分の消滅パターンを完全に分類し、また、界面が自己交差を起こさない条件下で、解曲線の変形プロセスを解明した。物質の異なる二相を隔てる境界を界面と呼ぶ。本研究では、結晶のように平坦な部分(これをファセットという。)で構成され、角を持つような界面を対象とし、界面の形状が時間と共に変化するときの挙動について数理的に考察した。平成21年度中は、界面は二次元平面上の折れ線曲線で表現されたものに限定し、各ファセットの動きがある種の曲率(クリスタライン曲率という)と場から与えられる駆動力や非局所的な効果に依存する数理モデルを扱った。この数理モデルは、微分方程式で表され、クリスタライン運動等と呼ばれている。平成21年度中は、解図形の境界接触等が起きずトポロジー変化が無い場合に限定し、界面の幾何学的性質の時間変化を詳細に追い、特に形状単調化のプロセスについて研究を進めた。その結果、以下の3つの場合について結果を得た。(1)数理モデルがクリスタライン曲率及び場からの駆動力に依存する場合で、界面が閉曲線の場合:初期界面を構成する各ファセット対に対する回転角度に関する条件のもと、界面の非自己交差性を示し、更に有限時間で界面が凸になることを示した。(2)数理モデルがクリスタライン曲率及び場からの駆動力に依存する場合で、界面が2つの漸近線を持つ場合:(1)と同等の回転角度条件のもと、界面の非自己交差性を示し、更に有限時間で界面がV字状になることを示した。また、V字状定常進行フロントの一意存在条件を明らかにした。(3)数理モデルがクリスタライン曲率及び面積保存性からくる非局所項を持つ場合で、界面が閉曲線の場合:初期界面の各ファセットの曲率の非負性のもと、有限時間で各ファセットの曲率が全て正になることを示した。本研究では、折れ線曲線に対して定義されるクリスタライン曲率に依存して変形する折れ線曲線の挙動について詳細な解析を行った。この運動はクリスタライン運動と呼ばれ、結晶などのように平坦な部分と角をもつような境界の動きを記述する数学モデルの1つである。本研究では、このクリスタライン運動の中でも、曲線の法線方向への変形速度が、その曲率の効果だけでなくバルクからの寄与を考慮したGurtinのモデルやその一般化モデルの場合や、面積保存性からくる効果が付加されたモデルなどを考察の対象とした。平成22年度中は、平成21年度中に得た結果を一般化されたモデルに拡張し、以下の結果を得た。(1)一般化されたGurtinのモデルについて、解曲線の含まれるクラスをより広い多角形のクラスに拡張した。現在論文化中である。(2)無限長開曲線解の場合について、V字解の大域存在の必要十分条件を明らかにし、更に、形状単調化についての結果を得た。現在、論文を投稿中である。(3)無限長開曲線解の場合について、解曲線の含まれるクラスを比較定理が成立しないクラスに拡張し、この場合についてのV字解の大域存在をこれまでの比較定理を利用した議論とは異なる手法により示した。現在論文投稿中である。この手法の開発により、比較定理が成立しないタイプのモデルに対する解析が可能になり、より広いクラスの初期値に対する解析が進んだ。現在面積保存型クリスタライン曲率流に対する解析結果を論文化中である。水と油の相境界の動きや、結晶成長時における結晶表面の動きなどを界面運動と呼ぶが、本研究では、結晶の界面のように折れ線曲線で相境界等が表現されている現象を扱った。特に、各線分の法線速度が運動方程式として与えられ、それが、あるクラスに属する折れ線曲線の各線分に対して定義されるクリスタライン曲率に依存するものを考えた。そのような曲率依存方程式のうち、特に(1)結晶界面の動きを記述するGurtinのモデルの一般化、(2)負結晶界面のモデルの1つである面積保存型クリスタライン曲率流、(3)結晶表面に見られる折れ線状スパイラルの運動、を扱い、解曲線の幾何学的特徴の変化について研究を進めた。平成23年度中は、上の各問題について以下の結果を得た:(1)界面の衝突が起らない条件については平成22年度中に結果があるが、より一般に衝突が起らないという仮定のもとでの解析を進めた。また、衝突が起きた時点では界面に特異性が現れるが、時間発展においてはそのような特異点は瞬時に解消される、という仮定のもとで時間発展を考え、形成された穴の有限時間消滅を示した。また、界面が閉曲線の場合については、有限時間で界面が凸領域になることを示した。これらの結果は論文化を行なっている。

(2)曲率が非負の場合の有限時間凸性獲得については平成22年度中に成果があるが、その解析を更に進め、ある条件の元での非凸界面の形状変化について結果を得、論文化を行なっている。(3)従来のスパイラルの数理モデルの中心部の界面端点の動きは、多くの場合、中心に穴がある領域を考え、その内部境界と直交するという条件が課されるが、スパイラル結晶成長のモデルとしては不適切であると考えられるため、新しい端点の条件を提案し、その提案モデルに対する大域解の存在を示した。この結果は現在投稿中である。
認知症ケアの階層モデル構造をふまえた介護スタッフのスキルアップ規定要因の検証

認知症高齢者が増加する今日、介護福祉士が実践する認知症ケアの質向上が求められている。認知症ケアは、安全保持といった土台となるケアから社会資源活用といったケアまで幅広いが、先行研究ではこれらが横並び一律に扱われていることが課題と言える。そこで今年度は、認知症ケア実践の向上を規定する要因同定に向けた基礎的検討として、介護福祉士が実践する認知症ケア実践の階層性を記述的に確認した。小規模多機能型居宅介護事業所に勤務する介護福祉士を対象に、認知症ケア実践について、「安全保持」「自己決定の尊重」「社会的交流」等の25項目を用い、実践状況を自己評価により「いつも実践している:3点」「あまり実践していない:0点」の4件法で調査した。認知症の理解は、「認知症のひとの特徴的な心理・行動」等の15項目について「十分理解している:2点」「あまり理解していない:0点」の3件法で回答を求めた。中程度認知症高齢者へのケア実践頻度25項目のデータを用い、通過率を観察した結果、ケアの土台となる安全管理や生活の安定に向けた環境整備は実践頻度が高く、自己決定を支え生きる意欲を支えるケアはおおむね実践されており、社会的交流や地域ケアは他に比べて実践頻度が低い傾向であった。認知症ケア実践が3割程度の介護福祉士は、ケアの土台となる安全管理や生活の安定に向けた環境整備を行っているおり、認知症ケア実践が6割程度の介護福祉士は、上記に加え、社会的交流・家族支援・地域ケアを行っていることが把握された。認知症の理解についての自己評価得点が高まるごとに、認知症ケア実践得点が上昇する傾向であった。予備調査データ解析結果から、本調査に必要な情報を得ることができた。本調査を実施し、データを収集する。研究費取得申請当時は、初年度に量的調査を計画し予算化していたが、研究計画提出時に予定を修正し、1年目に文献調査と予備調査解析、2年目に量的調査を実施するよう変更したため、次年度使用額が生じた。今年度助成金と併せ、量的調査の実施、学会へ参加しての情報収集、学会発表・論文投稿準備等を進める予定である。
希土類ホウ素クラスター化合物における伝導機構の解明

本研究では、特異なn型を示す化合物群RB17CN,RB22C2N,RB28.5C4(R=希土類元素)において、熱電材料としての研究開発において伝導機構の解明をとおして物性制御原理を明らかにすることが目的である。これらのn型化合物群は長年求められていたボロンカーバイドのカウンターパートと成り得る。ボロンカーバイドは優れたp型熱電的性質を示し、実際熱電材料として製品化された数少ない化合物であるので、良好なn型、p型材料を共に提供し得るこの研究のインパクトは大きい。本年度では、当該希土類ホウ素クラスター化合物の代表的なものとして、YB22C2Nについて、熱電的性質の制御と伝導機構の解明を目指して、ホウ素と炭素の置換ドーピングを系統的に進めて、その効果を調べた。その結果、まず、この化合物のhomogeneityregionを明らかにして、ボロンカーバイドに比べて領域が小さいことが分かった。置換ドープの結果、B/Cを小さくする方向が、熱電性能の向上につなげることを明らかにした。伝導機構としては、電子ドーピングが効果的であることが分かった。この成果は論文投稿している。派生する成果として、添加物による熱電的性質の劇的変化について、結晶構造変化を解明し、上記のn型化合物群と同様にホモロガスな別の系について物性解明を行った。これらの成果について論文発表を行った。一方で、希土類ホウ素化合物における物性解明研究において、2次元面構造において、欠陥が物性にきわめて大きな作用を及ぼしていることを明解に解明した。目的とする化合物について、伝導機構について、ボロンカーバイドと異なり、電子ドーピングが有効であることを解明した。また、ドーピングや物性解明研究から派生した成果が予想以上のものであり、論文や学会発表が数多く出た。本研究課題は本年度が最終年で良い成果を得て終了した。今後は本研究で得られたドーピング効果などの知見を活かして、新規な高性能熱電材料を研究開発したい。本研究では、特異なn型を示す化合物群RB_<17>CN,RB_<22>C_2N,RB_<28.5>C4(R=希土類元素)において、熱電材料としての研究開発において伝導機構の解明をとおして物性制御原理を明らかにすることが目的である。本年度では、当該希土類ホウ素クラスター化合物の代表的なものとして、YB_<22>C_2Nについて、熱電的性質の制御と伝導機構の解明を目指して、クラスター間隙のナノ空間に遷移金属原子を挿入して、その効果を調べた。その結果、熱電性能の大幅な向上につなげることができた。また、同時に添加物を含有する時の合成に関わるプロセスをも明らかにすることが出来た。これらの成果はそれぞれ論文発表した。派生する成果として、合成によって新規な金属ホウ素化合物を得ることが出来、その新規化合物の構造解明も行って、論文発表を行った。今後はこの新規化合物の熱電的性質なども調べる予定である。一方で、物性解明研究をとおして、希土類ホウ素クラスター化合物における特異なn型特性の起源として、特徴的な2次元面構造が物性に大きな作用を及ぼしていることも明らかになってきており、次年度で更に研究解明を進める。
アート学習を活かしたインクルーシブ教育システム構築の基礎的研究

4年間の「アート学習を活かしたインクルーシブ教育システム構築の基礎的研究」を通した最大の成果は、共生社会をスローガンに多様性(ダイバーシティ)が強く叫ばれ、社会(的)包摂が理念から実践に移されようとしていることをさまざまな場面で感じることができた。I.インクルーシブアートを活かしたインクルーシブ教育システム構築の基礎理論構築のための文献調査及び国内の先進的地域の調査を通して、学校教育(特別支援教育)の取り組みの地域(県)による違い(普通学級への支援に重点を置く地域と特別支援学校が増えている地域等)、美術館等でのさまざまな障害等を受容しようとするアクセシビリティの向上及び障害者自身や芸術家との協働による芸術活動への積極的な取り組み、障害者芸術や高齢者への芸術活動への支援運動の推進、LBGT等、マイノリティに対する社会の眼差しの変化が明らかになった。特に、多様性を受容しやすいアート(芸術)が共生社会構築の理念的な基礎になるべきという主張は反発もなく、研究成果の発信によって、最近インクルーシブアート教育の講演会等の依頼が増えているなど、好転の兆しが見える。一方で、共生社会構築の基盤になる学校教育、つまり特別支援教育におけるインクルーシブ教育システムへの移行はなかなか進んでいない現状がある。視察した1970年代から始まるイタリアのフルインクルージョンの現場をみると、理念の浸透がどんな分野にも及んでおり、日本における分離教育の弊害もみえる。日本では、芸術教育さえも特殊なものと思われている現状があり、これは経済優先主義の中で、効率とスピードを求めるモダニズム化が隅々にまで浸透し、ここから外れる障害者等が排除される構造が明確になる。本当の豊かさや生きやすさを求めるために(学校)教育にもっと方向性を変える必要を感じるとともに、芸術美術教育の充実によってなすべきと考える。I.アートを活かしたインクルーシブ教育システム構築の基礎理論構築のための文献調査及び国内の先進的地域の調査では、盲聾養護学校の美術教育歴史資料、障害者アート、インクルーシブ教育などの関係文献の収集及び福祉障害者アート関連施設(しょうぶ学園、アトリエインカーブ、ココルーム、HAP広島、鞆の津ミュージアム、みずのき美術館)や同イベント(「障害のある人の文化芸術活動と、これからの社会」ブリティッシュ・カウンシル、「人々を排除しない参加型デザイン:東京都美術館)などに参加し、資料収集を実施した。東京オリンピック/パラリンピックに向けて急速な展開をみせる障害者アートに対して、社会的な認知の拡張と誤解や表面的な理解の怖さを感じながら,調査を進めている。II.前橋におけるインクルーシブ教育支援組織構築は、アーツ前橋や前橋市教育委員会と連携し、前橋市をアート&教育のまちにする共通理念「まえばしアートスクール計画」を策定し、広瀬川美術館のリニューアルと同時に「前橋インクルーシブ美術教育研究会」を計画中。III.インクルーシブデザインによる教材開発は中之条ビエンナーレにおけるアートカフェの場やH27年度文化庁大学を活用した文化芸術推進事業Dコース(山城大督)の鑑賞アプリ開発などで、多様な人を受容する表現・鑑賞題材をテストしたり、群馬県立盲学校との連携でアーツ前橋における対話型鑑賞教材の開発をテストし、継続・発展中。IV.インクルーシブな場づくりやそこで活動する人材育成に関する調査研究は、Iと関連し、福祉関連施設やアートプロジェクトの現場(BEPPU PROJECT,ココルームなど)で実施し、アートが人・もの・ことを上手につなぐ事例を確認できた。Iは概ね順調に進んでいるが、IIは組織構築のための議論に時間を要していて、ようやく基本理念を策定し、H28年度に実施予定である。IIIは検討項目が広範囲に渡るために、視覚障害児の対話型鑑賞に絞って教材開発を実施しているため、インクルーシブ美術教育システム構築のための網羅的な調査がまでできていない。先行研究を含めて、表現と鑑賞及び他教科とのクロスカリキュラムを調査する。IVはインクルーシブ美術教育システム構築のための人材育成を超えて、アートを生きるための身体技法として活用するマネジメント人材育成という観点でプログラムを作成中。I.アートを活かしたインクルーシブ教育システム構築のための基礎的調査では、「視覚のない世界をデザインしよう」(森美術館)、アトリエインカーブ、工房集など、同海外調査では国立韓国ソウル盲学校の美術教育を調査した。II.前橋におけるインクルーシブ教育支援組織構築と支援モデル事業の策定は、アーツ前橋や前橋市教育委員会等と連携し、「前橋インクルーシブ美術教育研究会」を組織し、アウトサイダーアート、認知症高齢者のアート鑑賞、盲学校の美術教育、演劇とLGBTなどの研究会を実施した。同様に、アーツ前橋のアートスクール事業と連携し、福祉とアート、医療とアート、身体性とアートなどの講座を開催した。III.インクルーシブデザインによる教材開発は、鑑賞導入アプリ(H28年度大学を活用した文化芸術推進事業Dコース)と連携し、インクルーシブデザインワークショップを経て、プロトタイプを完成した。また、高齢者施設(清水の会、エシュロン)、障害児・者サークル・施設(バンビの会、はーとわーく)、釜ヶ崎芸術大学(ひと花センター)などで、アートワークショップを実施した。IV.インクルーシブ美術教育に関連する支援員の育成・研修プログラムの調査は広瀬川美術館を中心に学生と社会人を混交しながら進めている。研究を進めていくうちに、インクルーシブ美術教育システム構築、すなわちアートが社会の中で疎外されている人を支援し、(ソーシャル)インクルージョンするためには障害者だけをカバーしても実現しないことがわかってきた。そのため、高齢者、異文化、親子(女性と子ども)などのアートから遠い人たちを包摂するシステムやプログラム(教材やツールを含む)の構築・作成が必要である。

また、美術教育を広義に捉えて、イメージとテキスト/メディアと身体の学びとして再構築する必要を感じ、そのための資料収集と実践・実験を進めている。IとIIは順調に進んでいるが、IIIの具体的な教材・ツール開発はまだ途中である(英国の調査は未完)。範囲が広いので、障害者アートを中心に高齢者向けの題材開発を加味しながら、ターゲットを絞って研究を進める予定である。IVは調査が中心であるが、アートとソーシャルインクルージョンの関係を探る理念構築が必要と感じ、基礎理論構築と平行して進めている。I.アートを活かしたインクルーシブ教育システム構築の基礎理論構築のための文献調査及び国内の先進的地域の調査では、アトリエコーナス(大阪市)、当事者研究全国交流集会(浦河べてるまつりの家)、「山下清とその仲間たちの作品展」(川崎市民ミュージアム)、「ポコラート全国公募展vol.7」(3331アーツ千代田)、障害者芸術フォーラム(六本木ヒルズ)、「TURN」展等を調査した。それらを含み、研究成果「インクルーシブアート教育システム構築のための覚え書き1・2」(群馬大学教育実践研究誌、2015-2016)を発展させ、社会を包摂(インクルージョン)することとは教育のアート化だと考えた「同3」を基礎研究として発表した。しかし、日本におけるインクルーシブ教育への道は遠く、実践を担う現場の声は芳しくなく、今後の課題として残された。II.前橋市におけるインクルーシブ教育支援組織構築は、アーツ前橋と前橋市教育委員会及び群馬大学教育学部美術教育講座等によるアーティスト・イン・レジデンス事業がアートと社会をつなぐ意味を明らかにし、また広瀬川美術館におけるインクルーシブアート展「こころのかたち」展などが、共生社会における芸術の機能を考える機会を与えた。III.教材開発については、国立特別支援教育総合研究所(視覚障害鑑賞教育:大内進)、サマーアートスクール2017:視覚を超える造形ワークショップ(筧康明)、音で観るダンスのワークインプログレス(神奈川芸術劇場)、京都大学バリアフリーシンポジウム2017の調査及び廣瀬浩二郎@群馬県立盲学校の実践が視覚障害美術教育の問題点を明確にし、次の全盲児者の美術教科書作成に発展した。また、つくば市民大学「アートの学びがつくるインクルーシブな社会の可能性」(つくば市)の講演・WSの実践から、社会における障害理解教育にアートが果たす役割について考察することができた。Iのインクルーシブアート教育論構築の基礎研究については、おおむね順調に進んでいる。ただ、外国の調査が大学の業務等の多忙のために、実地調査が一昨年の国立ソウル盲学校だけになっていて遅れ気味である。その理由には、世界的にインクルーシブ教育が進み、特別学校が閉鎖されている現状もある。
動的文法理論による領域横断的な繋辞分布制約の解明

標準英語の母語話者であっても、航海士であれば、業務中は、be動詞(繋辞)を脱落させた、"MV Victoria on fire!" (ヴィクトリア号、火災発生中!)、のような短縮英語を頻繁に使用する。実は、母語話者はこのような省略文法を多数持っており、場面に応じて瞬時に使い分けている。本研究では、省略文法に共通する繋辞脱落の広がりを調査するためのコーパスを作成し、多様な繋辞脱落に課された共通制約を抽出する。さらに、そのような共通制約がなぜ存在するのかを言語習得の過程に直接言及できる言語理論を援用して説明を試みる。
剣道競技における打突分析および指導法の改善に関する研究

剣道競技における試合結果の分析および指導法の改善を目指し、次の項目についての成果を顕わした。「取得部位と勝率の相関関係解析」においては、校剣道部学生の試合データに基づき勝率に及ぼす取得部位のバラツキの効果を明らかにした。「打突時動作の画像収集および抽出」においては週末を中心に行っている練習試合、年間にわたり参加している高専大会を始め高校および地域の大会における打突時のデータを収集し画像を分析した。「打突時動作の分析および評価」においてはデータ収集、評価を続けながら取得部位のポイントにおける観点から指導法の改善を目指した。「日常の稽古指導の見直し」においては打突時の動作解析をもとに日常の稽古指導の見直しおよび指導法の改善を検討した。さらに「高専間交流を通したクラブ活動-全国高等専門学校剣道錬成大会を通したクラブ活動-」のタイトルで高専教育論文集に他高専の指導教員と共同で成果を発表した。本校だけでなく他高専のデータも取り入れながら研究成果の総括を実施した。(1)取得部位と勝率の相関関係解析剣道の試合における取得部位は、面・小手・胴・突の4カ所に大別される。これまで剣道の試合において勝率の高い選手はこれら4つのポイントを均等に取得していることが経験的にわかっている。しかしながら、このような傾向はあくまで経験的なものであり、具体的な解析データとして明確にされているわけではない。このためまず最初に取得部位と勝率との相関関係を解析し、本校剣道部学生の試合データに基づき勝率に及ぼす取得部位のバラツキの効果を明らかにする。(2)打突時動作の画像収集および抽出週末を中心に練習試合を行っているほか年間にわたり高専大会を始め高校および地域の大会に参加している。試合における打突時のデータを収集し画像を分析する。(3)打突時動作の分析および評価収集した打突時動作の分析および評価を行う。客観的なデータ収集、評価を続けながら取得部位のポイントにおける観点から指導法の改善を目指す。さらに、稽古時における個々の部員の動きをデータとして収集し、定量的に評価する手法を確立する。(4)日常の稽古指導の見直し現在の日常的な稽古は平日放課後に2時間、朝は30分ほど基本稽古があるが朝稽古は強制ではない。寮の点呼の関係で時間が制限されている。年間に換算すると稽古日数は130日程度である。本研究で収集した打突時の動作解析をもとに日常の稽古指導の見直しおよび指導法の改善を検討する。(5)遠征よりも練習試合重視の指導法検証について昨今の中学、高校、高専、大学などのチームの剣士は機会を見つけては県内外等の遠征に参加し技術を身につけている。しかしながら対外試合のみに片寄ってしまうと勝利至上主義となり武道の精神の中の大切なものを見失う恐れがある。本研究で確立した手法を練習試合でも適用し、指導法の検証を行う。(6)武道本来の目的に向かって武道・剣道は記録を争う競技ではなく精神的なことが占めるウエイトが大きいと感じられる。その精神はもちろん他者によって身につけてもらうことではなく、日頃の稽古の場で仲間と「切磋琢磨」することにより自分自身の力で身につけるものであると思われる。技術のみにこだわり心の修行を粗末にしては正しい剣道は学べない。このような武道本来の精神も考慮しながらデータ解析結果および指導法改善の評価を行う。さらに、全国高専剣道錬成大会等の機会を通して他高専と共同で分析を行うことにより特に高専における武道教育、徳育の充実にも寄与できる。近年の教育においては「知育」のみが重視され、ややもすれば「徳育」「体育」が軽視される傾向にあるように感じられる。また、知育偏重教育のさまざまな歪みが出てきている時代であるとも言われている。このような時代において武道は「徳育」「体育」の両面から日本古来の伝統として脈々と受け継がれている。申請者の所属する鈴鹿工業高等専門学校では昭和37年の発足当初より知徳体の全人教育を目指しエンジニアジェントルマンの養成を目標としている。現在においても第一学年の体育の授業において柔道または剣道を全学生に選択させ、校内武道大会を44年間にわたって実施しているなど武道教育に力を注いでいる。さらに希望学生には冬季の早朝寒稽古、元旦の稽古初めなどの行事にも参加機会を与えている。研究代表者の細野は本校着任以来32年間にわたって本校の体育、武道教育に尽力してきた。特に監督を続けている剣道部では平成元年度から平成19年度までの19年間において本校剣道部は連続して全国高専大会に団体出場している。