hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム編集とターゲットシークエンスによる特定ゲノム領域内の責任遺伝子単離の高速化

引き続きこれまでに同定したY染色体上の性決定ゲノム領域に位置する候補遺伝子のクローニングを行い、既知の遺伝子との相同性や生殖腺での発現パターンから候補遺伝子の絞り込みを行う。絞り込んだアユ性決定遺伝子候補について、計画通りcrispr/cas法による網羅的なノックアウトを行う。一度に10から30個程度の遺伝子に対するガイドRNAとCas9 mRNAを混合してアユ卵にマイクロインジェクションにより導入し、確率論的にノックアウトすることを試みる。同時にノックアウトする候補遺伝子の組み合わせを変えたゲノム編集アユを複数ロット作出し、候補遺伝子のうちいくつかがランダムにゲノム編集された可能性のあるアユ集団を作出する。ゲノム編集アユはロットごとの識別は行わず混合して、鰭および生殖腺の外部形態から雌雄を判別できるサイズまで飼育する。次に遺伝的性と表現型が一致しない個体、すなわちゲノム編集により性転換が起こっている個体を探索する。生き残ったすべてのゲノム編集魚の鰭と生殖腺を固定する。鰭からDNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いたターゲットシークエンスにより変異導入部位の塩基配列を決定する。ゲノム編集魚における候補遺伝子内の変異の有無と目的形質の表現型の相関関係を集団全体として解析し責任遺伝子の同定をする。すなわち目的形質に影響がみられなかった個体ではゲノム編集による変異がなく、影響が観察された個体においてのみ変異が導入されていた遺伝子が責任遺伝子であると考えられる。
戦間期日本における「新自由主義」の政治経済学

本研究の目的は、戦間期日本における「新自由主義」の潮流の台頭と展開を内政・外交の両面から明らかにすることである。研究代表者の瀧口は、1920年代における「新自由主義」の展開について、国内政治過程のレベルから考察した。研究分担者の森川は、「新自由主義」の一側面をなす自由通商主義の台頭について、第一次世界大戦期の対英米通商交渉に焦点を当てて考察した。その成果は、論文、学会報告の形で一部発表し、さらに今後逐次公表する予定である。戦間期日本における「新自由主義」の潮流とその帰趨について、文献収集、資料調査及び分析を行った。特に初年度であるので、図書の購入、調査により資料の収集に努めた。まず政治経済学に関する文献と戦間期の日本、欧州の政治経済に関する文献を精力的に収集し、大阪大学図書館に収蔵した。また森川は、東京の文書館(国立国会図書館・国立公文書館・外務省外交史料館など)への2度の出張などによって一次資料の収集を行った。これにより第1次世界大戦期に浮上した通商問題の政治過程について調査を進め、外務省記録「欧州戦争ノ経済貿易ニ及ホス影響報告雑件」日本貿易協会の雑誌『貿易』や大日本紡績協会関係の調査などをおこなった。また1920年代に開催された国際経済会議、例えばでジェネバ国際経済会議(1922年)とジュネーブ国際経済会議(1927年)についても、外交資料館において調査をすすめた。瀧口は、上田貞次郎をはじめとしる新自由主義的潮流の文献資料や『大阪朝日』・『大阪毎日』など有力新聞の調査分析を行った。さらに井上準之助関係文書や自由通商運動を主導した財界人である平生〓三郎の日記の調査分析を進めた。またその研究成果の一部を、「民政党内閣と大阪財界(一)」として発表した。政党内閣と経済的自由主義の担い手であった大阪財界との関係を本格的に扱った本格的業績としては、初めてのものである。このほか、最新の研究に関する情報の交換を行うために、瀧口森川以外も参加する研究会を開き、民政党内閣と大阪財界、大正デモクラシーの政治経済学、「国民帝国」論の射程、ウイルソン外交などをテーマに戦間期の政治、外交、経済について報告・検討を行った。また必要に応じて外部の研究者(酒井一臣氏)を招き講演を依頼した。以上により研究の十分でない戦間期の「新自由主義」を国際貿易・金融システムとの連関を視野に入れて実証的、政治経済学的に明らかにする試みが進捗した。研究代表者の瀧口は、1920年代の「新自由主義」の潮流と政党政治の関係について、金解禁を実施する立憲民政党の浜口雄幸内閣期を中心に研究を進めた。研究分担者の森川は、第1次世界大戦期・大戦後の自由通商主義と日本外交の関係について、大戦期イギリスの輸出入制限措置への対応に焦点を当てて研究を進めた。本年度も昨年度に引き続き、上記のテーマに関する史料調査・収集、その読解・分析に力点を置いて研究活動を行った。瀧口は、戦間期の日本で「新自由主義」の思潮が強かった関西(大阪・神戸)の公文書館・公立図書館・大学図書館で史料調査を行った。森川は、東京の外務省外交史料館と国立国会図書館に出張し、外務省記録や経済団体の雑誌・文献の調査を行った。また、瀧口・森川ともにロンドンのイギリス公文書館(National Archives)に海外出張した。目的は戦間期の日英外交・通商関係に関するイギリス政府史料(外務省文書など)の調査で、瀧口は1920年代末、森川は第1次世界大戦期・1920年代初めの史料を調査・収集した。2か月に1度の頻度で研究会を大阪大学で開催し、瀧口・森川が各々の研究の進捗状況を報告してきた。その際、戦間期の日本政治外交史や国際政治史を専門とする他の研究者も招いて討議を交わした。瀧口は研究成果の一部として、「民政党内閣と大阪財界一井上準之助蔵相と経済的自由主義」(二)として発表した。また、瀧口・森川ともに、昨年度調査済みの史料と本年度に調査した史料を総合して分析した上、来年度に成果を最終的にまとめる作業を本格化させた。研究分担者の森川は、第1次世界大戦期・大戦後の自由通商主義と日本外交の関係について、大戦期にイギリスやアメリカで採られた輸出入制限措置への対応に焦点を当てて研究を進めた。本年度も昨年度に引き続き、上記のテーマに関する史料調査・収集、その読解・分析に力点を置いて研究活動を行っている。

森川は、東京の外務省外交史料館と国立国会図書館に出張し、外務省記録や戦間期日本の経済団体の雑誌・文献の調査を手がけた。昨年度のロンドンのイギリス公文書館(National Archives)への海外出張調査では、瀧口が1920年代末、森川が第1次世界大戦期・1920年代初めの日英通商関係に関する史料を調査・収集したが、本年度はその整理と分析を進めている。また、2か月に1度の頻度で研究会を大阪大学で開催し、瀧口・森川が各々の研究の進捗状況を報告してきた。その際、戦間期の日本政治外交史や国際政治史を専門とする他の研究者も招いて討議を交わすことで本研究の深化を図った。瀧口は研究成果の一部として、「大阪帝国大学設立の政治過程-大阪財界と浜口雄幸内閣-」(『阪大法学』第59巻第3・4号、平成21(2009)年、『ナショナリズムの時代精神』(共著、萌書房、2009年)74-96頁として発表した。また、瀧口と森川はともに、これまでに調査・収集した史料の総合的な分析を踏まえた研究成果報告書をまとめるとともに、雑誌論文・学会発表による研究成果の公表を行う準備をしている。
胸腺外分化T細胞の生理的リガンドの探索と感染防御における病因論的役割の解析

研究目的:腸管粘膜には上皮細胞間リンパ球(IELs)とよばれるT細胞が上皮細胞6個に1個の割合で存在するが、その多くは胸腺外分化のT細胞である.これらIELsの発達分化を制御する生理的リガンドは不明のままである.最近ヒトγδIELsはストレスによって誘導されるMICAを認識すること、またγδT細胞に発現するNKG2DがMICAレセプターであることが明らかにされた.さらにRae-1とHSP60がNKG2Dリガンドとして機能している可能性が示された.こうした背景をふまえて分担研究者はIELsは、MICAのようなストレスによって誘導されるリガンドを発達分化に要求するものと考えた.本研究ではIELsの発達機構を明らかにする目的で腸管上皮でのNKG2Dリガンドの同定を試みる.さらにMICAを腸管に局所発現させた遺伝子改変マウスを作製し,胸腺外分化IELの発達分化機構について解明する.方法:(1)マウス腸管上皮細胞でのNKG2Dリガンドの同定を試みる目的でNKG2Dテトラマーを作製し、免疫組織化学的にリガンドの解析を試みた.(2)thymicleukemia antigenに由来するT3bプロモーターを使った腸管局所発現性MICAトランスジェニック(Tg)マウスを作製した.(3)作製したMICATgマウスのIELsをFACS法で,クロノタイプについてはPCR-SSCP法で検討した.結果:(1)マウス小腸遠位部および大腸近位部粘膜の陰窩部上皮にNKG2Dテトラマーと反応するリガンドが存在することが明らかになった.またRae-1 βanti-sense RNAを用いてIn situ hybridization法にてその局在を検討したところ,小腸遠位と大腸近位の陰窩部粘膜にRae-1 βmRNAの発現がみられた.(2)今回新規に作製したMICA-Tgマウスでは小腸IELsにおいてCD4CD8αα^+αβT細胞の発達が亢進していた.このCD4^+CD8αα^+αβIELsはCD44, CD45RB, CD69などの活性化マーカーが陽性であった.またTCR発現様式とクロノタイプを解析すると、クローナルな増殖分化をうかがわせるTCRレパトア(すなわちVβ8.2-Jβ2.7)を示すことが明らかになった.研究目的:腸管粘膜には上皮細胞間リンパ球(IELs)とよばれるT細胞が上皮細胞6個に1個の割合で存在するが、その多くは胸腺外分化のT細胞である.これらIELsの発達分化を制御する生理的リガンドは不明のままである.最近ヒトγδIELsはストレスによって誘導されるMICAを認識すること、またγδT細胞に発現するNKG2DがMICAレセプターであることが明らかにされた.さらにRae-1とHSP60がNKG2Dリガンドとして機能している可能性が示された.こうした背景をふまえて分担研究者はIELsは、MICAのようなストレスによって誘導されるリガンドを発達分化に要求するものと考えた.本研究ではIELsの発達機構を明らかにする目的で腸管上皮でのNKG2Dリガンドの同定を試みる.さらにMICAを腸管に局所発現させた遺伝子改変マウスを作製し,胸腺外分化IELの発達分化機構について解明する.方法:(1)マウス腸管上皮細胞でのNKG2Dリガンドの同定を試みる目的でNKG2Dテトラマーを作製し、免疫組織化学的にリガンドの解析を試みた.(2)thymicleukemia antigenに由来するT3bプロモーターを使った腸管局所発現性MICAトランスジェニック(Tg)マウスを作製した.(3)作製したMICATgマウスのIELsをFACS法で,クロノタイプについてはPCR-SSCP法で検討した.結果:(1)マウス小腸遠位部および大腸近位部粘膜の陰窩部上皮にNKG2Dテトラマーと反応するリガンドが存在することが明らかになった.またRae-1 βanti-sense RNAを用いてIn situ hybridization法にてその局在を検討したところ,小腸遠位と大腸近位の陰窩部粘膜にRae-1 βmRNAの発現がみられた.(2)今回新規に作製したMICA-Tgマウスでは小腸IELsにおいてCD4CD8αα^+αβT細胞の発達が亢進していた.このCD4^+CD8αα^+αβIELsはCD44, CD45RB, CD69などの活性化マーカーが陽性であった.またTCR発現様式とクロノタイプを解析すると、クローナルな増殖分化をうかがわせるTCRレパトア(すなわちVβ8.2-Jβ2.7)を示すことが明らかになった.
心筋症症例に対するT2*緩和時間を用いた心臓MRIによる心臓鉄量の評価

循環器内科入院にて心臓MRI検査を施行された218例でT2*mappingの解析を行った。この中で48名の拡張型心筋症、16名の肥大型心筋症、心疾患のない18名、およびサルコイドーシス症例7症例において、臨床像との解析を行った。心臓T2*値は、正常群に比し、拡張型心筋症、サルコイドーシス症例において低値、肝臓T2*値は変化がないことを示した。さらに心臓T2*値の値が遅延造影と関係なかったが、心機能低下に関与することも明らかになった。これらは、心臓T2*が、鉄代謝または心筋障害を反映し、それらが心機能に与える可能性を示唆した。心不全、心筋症、不整脈、心内腫瘍の精査のために心臓MRI検査を行った症例について、シネMRI、T1、T2、のほかにT2starの撮影を追加し、また同意のとれた症例に対しては、遅延造影MRI,また血清保存を行った。心臓のMRIの解析に関しては通常の心機能解析を行い、またT2star値を測定している。2013年の症例は、約50症例であった。同症例に対して、心電図、採血結果、心エコー検査結果を加えたデータベース作成をおこなっている。また心筋生検を行った症例に対しては、その結果も今後、定量化予定である。現時点での結果としては、拡張型心筋症およびサルコイドーシス症例においてT2star値の低値が示されているが、肥大心や虚血性心疾患では認めていない。また症例においては、頻回輸血による鉄沈着が予測された症例に関しては、心臓のT2star値の低値を示した。またアミロイドーシスの1部の症例においても、心筋の全周性にT2star値の低値の症例が存在した。さらに、心内血栓および心粘液種で特徴的なMRI T2star画像が得られたものに関して学会発表または症例報告を行った。今後も症例を重ね、血清データも追加し、鉄の関与、それらのメカニズムに関して、検討する予定である。拡張型心筋症や拘束型心筋症は、依然として予後不良の疾患である。背景にある病態・組織学的特徴の解析は、生検にて取得できるサンプルに限りがあることから難しい場合も少なくない。心臓MRIはその非侵襲性、被曝がないことから、日常臨床でも多く用いられるようになってきた。近年、T2*強調法により、心臓内の鉄量について、アセスメントすることが可能になってきた。原発性ヘモクロマトーシスや輸血後の心臓鉄過剰症では、心臓鉄量と予後に関連があることが知られている。鉄過剰はこれら疾患以外でも、たとえば肝障害や内分泌疾患で生じることから、心筋症においても、血液検査に加えて、MRIによる評価の必要性が提唱されてきた(Kremastinos DT. Circulation. 2011;124:2253-2263)。これらの背景により、本研究では、心筋症症例のT2*法によるMRIによる解析と、組織学的検討の両面から、鉄過剰性心筋症の実態について明らかにすることを目標としている。対象は2011年から2015年に大阪医科さ医学循環器内科で心臓MRIを受けた149例で行った。この中で48名の拡張型心筋症、16名の肥大型心筋症、心疾患のない18名、およびサルコイドーシス症例7症例において、心臓MRI T2*撮像を連続して行い、臨床像との解析を行った。心臓T2*値は、正常群に比し、拡張型心筋症、サルコイドーシス症例において低値であることを示し、肝臓T2*値は変化がないことを示した。さらに心臓T2*値の値が遅延造影と関係なく証明できたことが明らかになった。また心機能低下に関与することも明らかになった。これらは、心臓T2*、鉄代謝を反映し、それらが心機能に与える影響を示唆した。これらの結果を日本心臓病学会および日本循環器学会で発表した。さらに論文化を行いHeart Vessels誌に掲載された。他のアミロイドーシスなどの心筋症も低値をしましたが、症例がすくなく今後症例を増やし検討する予定である。さらに、鉄代謝の解析を行い、血清フェリチンとトランスフェリン飽和(TSAT)は体鉄を評価するのに用いられる心肥大と可溶性のトランスフェリン受容体(sTfR)の間の関係を調査しsTfR高値が(細胞内鉄欠乏)は、心肥大と負の相関があることを示し、日本循環器学会で発表した。今後は、T2*の値とT1mapping、心筋ストレインの解析を行い、さらに症例を重ね、組織学的検討および予後の関連について検討し、論文化を行う予定である。心臓MRIを用いたT2

*値と背景疾患、臨床像、検査データについては、年間50例程度の症例を行い、疾患別に計測し、また血清保存を行っており、当初の予定と通りであるが、肝うっ血症例、輸血後症例、および心筋生検を施行した症例については十分とは言えず、やや遅れていると判断した。循環器画像診断今年度まで、心臓MRI検査にて、ルーチンでT2 star撮影を追加し、同意書をとって、血清保存を行っている。T2*値と背景疾患については解析を行っているが、今後心機能、臨床像との解析、遅延造影部との比較を行うとともに、保存した血清を使用し、血清ヘプシジンなどの鉄代謝関連バイオマーカーについて検討する予定である。また心筋生検をおこなった症例では、その組織像と比較検討を行う予定である。また、症例の5年後、10年後の予後を検討することにより、心臓における鉄過剰症の実態把握と生理的な意義について解析し、将来的な治療方針改変につなげたいと考える。症例は、週1例程度で多くはないが、ほぼ予測通りである。時折、息止め不良など画像不鮮明な症例が脱落している。当初、保存した血清を使用し、血清ヘプシジンなどの鉄代謝関連バイオマーカーについて検討し、また組織像の評価を行う予定だったが、症例が集まってからまとめてオーダーした方が安くなるため、26年度の研究費に未使用額が生じた。また、学会発表のため、海外に出張予定であったが、研究者が脱臼骨折し、出張できなくなり、未使用額が生じた。今後も同様のペースで症例を重ねていく方針である。ある程度症例が集まった時点での、保存血清での鉄代謝関連のバイオマーカー(ヘプシジンなど)の測定、および心筋生検結果の定量評価を予定している。稀な症例は逐次症例報告を行い、心筋症についても、アミロイドーシス、ヘモジデローシスなどの症例についても今後症例を集めて検討したいと考えている。27年度中において目標量に達したのち早々に当該実験にかかる試薬等を購入し、今年度行う予定の研究計画と併せて実施する。鉄代謝関連のバイオマーカー(ヘプシジンなど)の測定は外注で行っている。血清ストックは、50検体以上存在しているが、ある程度数がそろってまとめてオーダーすることが望ましい。また、心臓MRIと鉄関連バイオマーカーと心機能、心臓形態との関連は未知であり、まず少数例の検討から、検討の方向性を確認しながら進めているため、若干の次年度使用額が発生した。研究継続、学会発表、論文作成までに下記の使用を予定している。1.バイオマーカー測定・・・1,300,000,2.学会関係経費...250,000円,3.各種研究集会(SCMR Japan Chapter研究会)への参加費...100,000円,4.論文に係る経費...50,000円,5.研究補助に必要な経費...300,000円,6.印刷費・・・50,000円,7.ソフトウェア購入費・・・100,000円
カロチンの発がん予防効果に関する疫学的研究

カロチンの発がん予防効果に関する疫学調査を行うため、カロチンを大量に含有する海苔を、日常的に大量摂食する海苔養殖従事者を調査対象とした。有明地区26漁業協同組合を総括する福岡県有明海漁業協同組合連合会と頻回の接触を重ねて調査の協力を得るとともに、全国共済水産業協同組合連合会における保険支払い記録の閲覧を行った。保険支払い記録の閲覧により、昭和54年以降のがん罹患51人、がん死亡30人、総死亡90人を確認した。また発がんの頻度の母集団である共済組合全加入者のリスト(約7000人)を入手した。組合員全員に対し家族調査を実施、過去5年以内の死亡者を調査した。これら死亡者に関し、地元保健所にて死亡小票を閲覧して確認を行うため、現在総務庁の許可を申請中である。また所属組合員に対するライフスタイル調査のため、予備調査を繰り返して調査票を完成した。平成3年繁忙期後の45月に26漁協組合の40歳以上全員に本調査票を配布し、回収した。別途がん死亡と食生活(特にβーカロチン摂取)の関連を調べるため、カラ-写真による質問様式を完成したので、平成3年4月からの漁閑期に、専門の調査員による精密聴き取り調査を行っている。本調査は死亡小票閲覧により確認した死亡者にまで範囲を拡げる予定である。“のり"の種付け及び収穫は10月3月にかけて行われる。従ってこのための準備期間を含めると、調査可能時期に大きな制約を受ける。また普賢岳噴火による有明海汚染や平成3年秋の台風被害により調査が大幅に遅れた。しかしながら総務庁の許可が得られれば本研究の最終調査にとりかかれる予定である。カロチンの発がん予防効果に関する疫学調査を行うため、カロチンを大量に含有する海苔を日常的かつ大量に摂食する習慣を有する、海苔養殖従事者の集団を調査対象とした。有明地区26漁業協同組合を統括する福岡県有明海漁業協同組合連合会と頻回の接触を重ね、本集団の実態に関する情報収集に努めた。当連合会に属する組合員は総計6611名であり、組合員については死亡を含めた異動の把握が可能であるが、組合員家族の名簿が存在せず、この時点で本調査の遂行が極めて困難となった。しかしながら昭和60年に漁家調査が行われ、この中で家族構成も調べられていることから、再度全組合員を対象に家族構成を調べることにより、昭和60年以降の死亡情報を整備することが可能であり、平成2年早々に当該調査を行う予定である。また生活環境要因調査については、柳川、大和、高田地区で、多くの組合員を有する12漁業協同組合(組合員総数4936人)を対象とすることが効率的と考えられ、調査票の作成及び調査票の有効性を確認するための予備調査を行った。従ってこのための準備期間を含めると年度の後半は調査不能ということになり、本研究の多大の障害となる。従って初年度は協力の確保、調査票の完成という本調査準備作業を行うとともに、各種保管資料の閲覧及び基礎資料の集積を行い、平成2年度前半の本調査に備えた。カロチンの発がん予防効果に関する疫学調査を行うため、カロチンを大量に含有する海苔を日常的大量に摂食する習慣を有する、海苔養殖従事者を調査対象とした。有明地区26漁業協同組合を総括する福岡県有明海漁業協同組合連合会と頻回の摂触を重ねて調査の協力を得るとともに、全国共済水産業協同組合連合会における保険支払い記録の閲覧を行った。また発がんの頻度の母集団である共済全加入者のリスト(約7000人)を入手した。これらの資料をもとに、標準化死亡比の算出作業を行っている。別途がん死亡と食生活(特にβーカロチン摂取)の関連を調べるため、カラ-写真による質問様式を完成したので、本年4月からの漁閑期に、専問の調査員による精密聞き取り調査を行う。また所属組合員全員に対するライフスタイル調査のため、予防調査を繰り返して調査票を完成し、現在印刷も終了して漁業協同組合連合会にて保管している。繁忙期後の45月にかけて全員の調査を終える。この点が本集団における調査の最大の困難な面であった。しかしながら過去1年半の経過の中でこれらの困難性を克服できたので、最終年度は結果の集計・解析作業に取り組むこととなる。

また所属組合員に対するライフスタイル調査のため、予備調査を繰り返して調査票を完成した。平成3年繁忙期後の45月に26漁協組合の40歳以上全員に本調査票を配布し、回収した。別途がん死亡と食生活(特にβーカロチン摂取)の関連を調べるため、カラ-写真による質問様式を完成したので、平成3年4月からの漁閑期に、専門の調査員による精密聴き取り調査を行っている。本調査は死亡小票閲覧により確認した死亡者にまで範囲を拡げる予定である。“のり"の種付け及び収穫は10月3月にかけて行われる。従ってこのための準備期間を含めると、調査可能時期に大きな制約を受ける。また普賢岳噴火による有明海汚染や平成3年秋の台風被害により調査が大幅に遅れた。しかしながら総務庁の許可が得られれば本研究の最終調査にとりかかれる予定である。
酸化物格子における電子間相互作用と電子-格子相互作用の協力と競合

1.「高温超伝導体における電子相関と電子格子相互作用」:銅酸化物高温超伝導体における電子格子相互作用と電子相関効果の協力と競合について調べた。特に酸素イオンの面内の振動であるハーフ・ブリージング・モードについて詳しく調べた。電子相関の効果は電子格子相互作用のバーテックス補正として考慮されることを示した。この結果、ハーフ・ブリージング・モードがd波超伝導を助けること、実験で観測されるフォノン分散関係の異常を再現することが明らかになった。2.「軌道秩序相における希釈効果」:軌道秩序を示す物質として知られているペロフスカイト型KCuF_3における軌道自由度の希釈効果について調べた。最近の実験により、Cuイオンを軌道自由度を持たないZnイオンで置換することで、希釈磁性体と比較して著しく急激に秩序温度が減少することが見出された。本研究では、電子相関と電子格子相互作用に起因する軌道間相互作用を記述する模型を設定し、これを数値的に解析することでその希釈効果を調べた。軌道希釈による軌道秩序温度の減少は、従来のパーコレーション理論より急激であることが計算により示され、これがボンド方向に依存する軌道間相互作用の特異な性質に起因することが明らかになった。3.「軌道自由度のあるバナジウム酸化物における電子間相互作用と電子格子相互作用」:ペロフスカイト型バナジウム酸化物R_<1-x>A_xVO_3は組成や温度により2種類のスピン・軌道構造(C型スピン構造・G型軌道構造(S-C/O-G相)並びにG型スピン構造・C型格子構造(S-G/O-G相))を示す。x=0のモット絶縁体にキャリアーを導入することでスピン・軌道秩序が崩壊し絶縁体-金属転移が生じるが、(S-G/O-C)相は非常にわずかのキャリアー数により不安定となることが実験から指摘されている。本研究課題では、バナジウム酸化物のスピン・軌道秩序相にドープされたホール・キャリアーの運動について、電子間相互作用と電子格子相互作用を考慮することでその性質を調べた。(1)銅酸化物高温超伝導における電子格子相互作用とバーテックス補正申請者らがこれまでに行ってきたt-J模型におけるスレーブボゾン平均場近似による解析を基にして、本年度は平均場近似を越えてバーテックス補正の考察と解析を行った。電子間相互作用の強い系における電子格子相互作用においては、そのバーテックス補正が重要な役割を果たす事が良く知られている。これはスレーブボソンの言葉を用いると平均場からの揺らぎからなる集団モードを理論により入れること相当している。これをグリーン関数を用いたダイアグラム法で考慮する事により計算を行い、バーテックス補正を行わない場合の計算結果並びに実験との比較検討を行った。主な結果を以下にまとめる。(a)バーテックス補正を取り入れることで、ハーフ・ブリージング・モードと呼ばれる酸素の格子振動モードによるd波超伝導に対する引力相互作用が著しく増強される。これはバーテックス補正により取り入れられた、モット絶縁体近傍の強い電子相関効果に由来するものと解釈される。(b)この結果、超伝導の凝集エネルギーが大きな負の値となる。(c)ハーフ・ブリージング・モードのゾーン境界近傍のソフト化が増大され、特に(2π/3,0)-(π,0)領域において大きなソフト化が生じる。これは最近の中性子非弾性散乱実験、X線非弾性散乱実験の結果を良く再現するものである。

(2)軌道縮退のある酸化物格子におけるヤーンテラー効果と電子間相互作用軌道の自由度を有するペロフスカイト型チタン、バナジウム酸化物において、電子間相互作用とヤーン・テラー型電子格子相互作用の両者を考慮する事で、軌道の励起状態の解析を行った。これに対して得られた結果について概要を述べる。YVO_3とLaVO_3ではそれぞれC型ならびにG型と呼ばれる反強磁性型軌道秩序が実現している事が知られているが、後者が電子間相互作用のみで安定となることに対して、前者は電子間相互作用と電子格子相互作用の両者存在して初めて安定していることが明らかとなった。これを反映して、前者の相は非常に少数のキャリアー導入に対して不安定となる事が理論計算により示され、これはY_<1-x>Ca_xVO_3最近の実験結果を説明するものである。本研究課題に対して平成17年度に挙げた研究実績について以下にその概要を述べる。(1)「軌道秩序相における希釈効果」:軌道秩序を示す物質として知られているペロフスカイト型KCuF_3における軌道自由度の希釈効果について調べた。最近の実験により、Cuイオンを軌道自由度を持たないZnイオンで置換することで、希釈磁性体と比較して著しく急激に秩序温度が減少することが見出された。本研究では、電子相関と電子格子相互作用に起因する軌道間相互作用を記述する模型を設定し、これを数値的に解析することでその希釈効果を調べた。軌道希釈による軌道秩序温度の減少は、従来のパーコレーション理論より急激であることが計算により示され、これがボンド方向に依存する軌道間相互作用の特異な性質に起因することが明らかになった。(2)「軌道自由度のあるバナジウム酸化物における電子間相互作用と電子格子相互作用」:ペロフスカイト型バナジウム酸化物R_<1-x>A_xVO_3は組成や温度により2種類のスピン・軌道構造(C型スピン構造・G型軌道構造(S-C/O-G相)並びにG型スピン構造・C型格子構造(S-G/O-G相))を示す。x=Oのモット絶縁体にキャリアーを導入することでスピン・軌道秩序が崩壊し絶縁体-金属転移が生じるが、(S-G/O-C)相は非常にわずかのキャリアー数により不安定となることが実験から指摘されている。本研究課題では、バナジウム酸化物のスピン・軌道秩序相にドープされたホール・キャリアーの運動について、電子間相互作用と電子格子相互作用を考慮することでその性質を調べた。スレーブ・フェルミオン法とセルフコンシステント・ボルン近似を用いた結果、C軸方向に運動するホール・キャリアーにより反強磁性スピン秩序に乱れが生じ、これが軌道励起(オービトン)のソフト化を引き起こし、(S-G/O-C)相を不安定にすることが示された。
ウェアラブルHRVセンサを用いたてんかん発作兆候検知システムの開発

てんかん発作に伴う事故を予防し、難治てんかん患者の生活の質(QOL)を向上させることを目的として、心拍変動(HRV)を用いたウェアラブルてんかん発作予測システムを開発した。本システムは、独自開発した小型心拍計から心拍データがBluetooth経由でスマートフォンに転送され、心拍変動解析結果に基づいてアプリ化した発作予測アルゴリズムが発作を予測し、てんかん発作の症状発現前に患者や介護者にアラートする仕様である。脳波に基づいた従来手法と同等の91%の感度で部分発作を予測可能であり、ウェアラビリティにも優れ、臨床応用の可能性が高いことが示された。本年度は、てんかん患者より心拍変動(HRV)データを採取し、それに基づいて、発作兆候を検知するアルゴリズムを構築することを目的とした。国立精神・神経医療研究センター病院を共同研究協力施設として組み入れ、東京医科歯科大学医学部附属病院脳神経外科および国立精神・神経医療研究センター病院において、全般てんかんおよび局在関連てんかん患者の、発作周辺期と発作間欠期の心拍データを採取した。臨床目的で記録されたビデオ脳波モニタリング検査のデータから、てんかん発作の臨床症状開始時点および発作間欠期を同定した。その上で、発作周辺期および、発作間欠期それぞれ約30分間についてHRV解析を行い、これらを区別するアルゴリズムを構築した。モデル構築には、multivariate statistical process control (MSPC)および、one class support vector machine (OCSVM)によるクラスタリング手法を用いた。この結果、解析対象とした6件のてんかん発作中、5件において、発作による臨床症状出現の3分以上前に、特定の指標の変化を検出した。これらの変化は、発作に伴う脳波上の変化に大きく先行していた。本成果によって、本アルゴリズムをスマートフォン等の小型デバイスに実装し、リアルタイムでてんかん発作が予測できる可能性が開かれた。また、本アルゴリズムを用いたHRVモニタリングによる発作兆候検知は、脳波モニタリングによる発作予測よりも有用性が高い可能性が示された。1.発作兆候検知アルゴリズムの改良前年度に引き続き、全般てんかん患者および局在関連てんかん患者の発作周辺期と発作間欠期の心拍データを採取した。データ数の増量により、multivariate statistical process control(MSPC)および、oneclass supportvector machine(OCSVM)によるクラスタリング手法を用いたアルゴリズムを強化した。これにより、解析対象とした、局在関連てんかん患者における14回の発作全てが、1分以上前に検出可能であった。一方、体動や呼吸、睡眠による心拍変動の変化によると考えられる偽陽性判定の多さが目だった。このため睡眠ステージの同定や行動モニタリングを追加し、これらを考慮した再評価を行った。その結果、脳波による発作兆候検知の先行研究と概ね同等の値である、偽陽性0.53回/時という結果が得られた。2.発作兆候検知システムの実装試験1)システム試作:上述の発作兆候検知アルゴリズムをAndroidアプリケーションとしてアプリ化し、小型タブレット端末にて使用可能とした。アプリを搭載した端末を、ウェアラブル心拍計とBluetooth接続し、持続的な心拍変動モニタリングが可能なウェアラブルシステムを構築した。2)システム実装試験:東京医科歯科大学医学部附属病院および、国立精神・神経医療研究センター病院にて、ビデオ脳波検査を受けるてんかんの入院患者を対象に、一人当たり半日3日程度のシステム実装試験を開始した。安全性およびウェアラビリティに大きな問題はないことが確認された。一方で、接続バッテリー持続時間の不足や接続不良などの課題も明らかとなった。このためデバイスおよびアプリケーションの改善を行った。1.発作兆候検知アルゴリズムの改良;てんかん病態の個人差や体動や日内リズム等による誤判定を軽減したアルゴリズム再構築のため、データを大幅に追加した。てんかん患者については、東北大学、奈良医療センターと新たに連携した。また、非てんかん患者の日常生活中の心拍変動データを多量に収集した。2.発作兆候検知システムの実装試験;前年度の入院患者に加え、外来でも実用化を想定した実装試験を開始した。実施件数は入院患者で46名、外来患者5名に達した。3.実用化への取り組み;PMDAでの承認取得へ向け、事前相談を受けた。システム実用化に向け完成度を高める取り組みが進み、その成果の発信に対し高い評価を得た。承認取得への取り組みも開始できた。本年度は、てんかん発作予兆検知アルゴリズムの性能改善のため、心拍データベースに多数のてんかん患者を追加し、更に健常者のデータも追加して、改良モデルを構築した。その結果、アルゴリズムに用いるモデル構築に際して、患者のみのデータの代わりに健常者のみのデータを用いても性能が大きく変化しないことが判明した。これにより、収集が困難な患者データの代わりに多量の健常者データを用いてより優れたアルゴリズムが構築できる可能性が開かれた。臨床現場における発作予測システムの実装試験も引き続き進め、実施件数は入院・外来患者計117名に達した。並行して、患者の日常生活で利用できるシステムの実現を見据えて、ウェアラビリティがより高いシャツ型電極の開発を進めた。近年、Closed-loop型治療と呼ばれる新しいてんかん発作治療システムが提唱されている。これは、患者の生体情報を持続的にモニタリングすることにより発作を予測し、神経刺激や即効性の抗てんかん薬などによる発作前のオンデマンド介入を行うことで、個々の発作に対する予防的介入を行う方式である。本研究に関しても、発作予測の目的を、患者の安全確保だけでなく、Closed-loop型治療におけるオンデマンド介入にも広げていきたい。今後はこのClosed-loop型治療に特化した設計の改良アルゴリズム、およびウェアラビリティの高いシャツ型電極を組み合わせたより機能的、実用的なシステムの完成を目指し、薬事申請を目指したい。

本研究の成果は、第50回日本てんかん学会English presentation賞、2016年度計測自動制御学会技術賞、第49回市村学術賞功績賞(平成28年度末時点で内定)の各賞を受賞し、客観的に高い評価を受けた。てんかん発作に伴う事故を予防し、難治てんかん患者の生活の質(QOL)を向上させることを目的として、心拍変動(HRV)を用いたウェアラブルてんかん発作予測システムを開発した。本システムは、独自開発した小型心拍計から心拍データがBluetooth経由でスマートフォンに転送され、心拍変動解析結果に基づいてアプリ化した発作予測アルゴリズムが発作を予測し、てんかん発作の症状発現前に患者や介護者にアラートする仕様である。脳波に基づいた従来手法と同等の91%の感度で部分発作を予測可能であり、ウェアラビリティにも優れ、臨床応用の可能性が高いことが示された。発作兆候検知過程においては、データを増やし、さらに睡眠や体動等の影響を考慮して解析方法を改善し、より精度を高めるとともに、実用に即した信頼性のある結果が得られた。システム実装試験を年度内に開始した。システムの動作、利便性などに改善すべき点があり、被験者数は予定より少なくなったものの、問題点のフィードバックを行ってデバイスを改良し、実装試験を継続した。1.昨年度得られたデータを利用して、精度を高めたアルゴリズムを再構築する。2.一般入院患者、外来患者に対する実装試験を拡大し、その成果をまとめる。3.得られた成果を、適宜、学会・専門雑誌・マスメディアなどで発表する。28年度が最終年度であるため、記入しない。臨床てんかん学1.アルゴリズムの精度をさらに向上するために、てんかん患者のデータをさらに増やし、加えて健常者、非てんかん患者の対照データを大量に導入する。このため、東北大学等3施設を新たに研究協力施設に追加し、データ提供を受ける。2.システム実現を想定し、一般入院患者や外来患者を対象に組み入れ、システム実装試験を拡張する。これらの結果をフィードバックし、引き続きシステムの改良を繰り返す。データを取得した症例数は予定より少ないものの、てんかん発作兆候検知システムに応用可能なアルゴリズムの構築を達成し、次年度のシステム実装試験への準備が行えた。物品購入の使用額調整の関係で少額の残金が生じた。
患者個人の癌細胞を用いたテーラーメイド医療の確立のための基礎的検討

本研究の目的は、増殖させた癌細胞を用いた薬剤感受性や放射線感受性試験、遺伝子解析などからテーラーメイド医療を展開するための基礎として婦人科癌の効率的な初代培養法を確立することである。手術時に婦人科癌組織を採取し細胞培養を行った。卵巣癌10例、卵管癌2例、子宮体癌5例、子宮頚癌3例の計20例より癌組織を採取した。特に、酸素毒性に注目し、インキュベーターの酸素濃度5%と20%で初代培養を試みた。すると、20%酸素濃度下では、すべての例で、数日で細胞が死滅するか、線維芽細胞優位になった。一方、5%酸素濃度下では、13例(65%)で癌細胞の増殖が見られた。上皮系由来の細胞であることは、位相差顕微鏡による観察に加えて、FACSで上皮性のマーカーであるEMAやCytokeratinの発現をみることにより確認された。5%酸素濃度化で培養可能であった癌細胞については20%酸素濃度化に移すとすべて死滅し、この培養成功率の上昇が酸素濃度の差異に基づくことが示唆された。以上より婦人科癌に対し、5%酸素濃度下においては半数以上で癌の初代培養が可能であることを明らかにした。次に初代培養成功例でも培養を続けると線維芽細胞が優位になることから、磁気ビーズを用いた、あるいは含有するvalinがD-valinからなる培養液を用いた培養により、線維芽細胞増殖の抑制を試みた。抑制効果は認めたものの、残った癌細胞の増殖は不良で、線維芽細胞の混入という問題も、問題の本質はむしろ線維芽細胞ではなく癌細胞自身の増殖に問題のあることが示唆された。さらに遺伝子解析等に充分な試料量を提供するためには継代し、細胞数を増やす必要があるが、この点については3回以上の継代に成功したものはなかった。先の増殖の問題もあわせ、現在、培養液の組成などの他の条件について検討中である。
ＴＧＦ－β誘導性新規ｌｉｎｃＲＮＡの同定・解析

本研究は、Transforming growthfactor (TGF)-βによる腫瘍形成・悪性化における転写調節機構の解明を目的とし、以下の検討を行った。初年度までに、TGF-β誘導性新規lincRNAがTGF-βの抗アポトーシス作用を増強し、癌の悪性化に寄与している可能性を見出していた。初年度の予備実験より、TGF-β誘導性新規lincRNAは、TGF-βによりEpithelial-mesenchymal transition (EMT:上皮間葉移行)が誘導される細胞において高発現していることが明らかになった。そのため、TGF-β誘導性新規lincRNAのEMTに対する影響を評価するために、TGF-β誘導性新規lincRNAが高発現しているマウス乳腺上皮細胞NMuMG細胞において、siRNAを用いてTGF-β誘導性新規lincRNAをノックダウンした。定量的RT-PCRおよびwestern blottingにより各種上皮マーカーや間葉系マーカーの発現変動を検討した結果、TGF-β誘導性新規lincRNAノックダウン群とコントロール群において顕著な差は認められなかった。また、phallodin染色によりアクチンストレスファイバーの形成を評価したところ、TGF-β誘導性新規lincRNAノックダウン群とコントロール群との差は観察されなかった。これまでの実験結果を論文としてまとめ、投稿・アクセプトされた。TGF-β誘導性新規lincRNAのEMTに対する影響の評価の一環として、クロマチンの開閉の状態をTGF-β誘導性EMTの獲得前後で検討することにより、転写因子などのクロマチン作用部位、構造変化などの解析を試みた。その結果、TGF-β誘導性EMT獲得前後における各種EMT関連因子のクロマチン開閉変化や制御機構を見出した。現在論文としてまとめ、投稿準備中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、以下の項目について研究を実施した。[1] TGF-β誘導性新規lincRNA高発現細胞株の探索およびその細胞株を用いたTGF-β誘導性新規lincRNAのノックダウンによる細胞応答の評価既所持の細胞株を用いてTGF-β誘導性新規lincRNAの発現を調べた結果、複数種のマウス乳腺上皮細胞およびマウス乳がん細胞においてTGF-β誘導性新規lincRNAが高発現していることを確認した。それら細胞株においてsiRNAを導入することでTGF-β誘導性新規lincRNAをノックダウンすると、顕著な細胞数の減少、TGF-βによる抗アポトーシス作用に伴うcleavedPARPの発現低下およびTUNEL陽性細胞の減少が抑制されていることが明らかになった。アデノウイルスを用いて同細胞株にTGF-β誘導性新規lincRNAを過剰発現させると、cleavedPARPの発現量が低下した。またTGF-β受容体キナーゼ阻害剤SB431542処理によりTGF-βシグナルを抑制したときに、TUNEL陽性細胞の増加が抑制されることがわかった。一方で、上皮一間葉移行や細胞周期調節因子への影響は観察されなかった。[2] TGF-β誘導性新規lincRNAの腫瘍形成能、浸潤・転移能の評価TGF-β誘導性新規lincRNAをノックダウンした乳がん細胞をヌードマウスの皮下に移植し、がん細胞の生着および増殖を経時的に観察した。その結果、コントロールと比較するとTGF-β誘導性新規lincRNAをノックダウンしたがん細胞は、腫瘍形成能が低下していることが明らかとなった。以上の結果より、乳がん細胞においてTGF-β誘導性lincRNAはTGF-βの抗アポトーシス作用を選択的に増強し、がんの悪性化を促進していることが示唆された。

我々は、乳がん細胞を用いてTGF-βの下流における新規lincRNAのがん促進的な作用を明らかにした。この成果は、新規性の高いlong non-coding RNAと細胞内シグナルによる生体内制御機構の一端を解明できたことに加え、non-coding RNAの基礎生物学的な新たな知見を得ることに繋がったと考えられる。また、申請時の研究計画をほぼ達成したことからも、順調に進展していると言える。アポトーシスを制御するTGF-β誘導性新規lincRNAに続く標的因子の同定を試みた。しかしながら、現時点において少なくとも転写レベルにおけるTGF-β誘導性新規lincRNAの標的アポトーシス制御因子は同定できなかった。long non-coding RNAは転写後調節機能を有する既報を踏まえ、今後はTGF-β誘導性新規lincRrgAの転写後調節機能やカスペースの活性に与える影響などを解析予定である。また、RNA-sequencingを用いて、TGF-β誘導性新規lincRNAのがん関連因子の発現への影響について網羅的解析や同定を予定している。以上の検討により、TGF-β誘導性lincRNAのがん促進作用の詳細な分子機序の解明を目的に進行する予定である。
ストレス環境に依存したオートファジーの基質選択機構の解明

オートファジーは細胞の様々な自己成分を液胞(リソソーム)に輸送して分解する真核細胞に広く保存された機構である。オートファジーは、栄養飢餓などのストレス環境下で誘導されるが、ストレスの種類に応じてどのような成分がオートファジーにより分解されているのかは明らかになっていない。本研究では、様々なストレス条件においてオートファジーの分解基質の網羅的解析を行い、その分解基質を決定することでオートファジーの生理的意義を理解する。
ベアリングレスモータを活用したターボ機械システムの高速・高機能化

本研究では,まず,電磁アクチュエータとモータの機能を統合したベアリングレスモータを用いることによって,小形ながらも,自励振動の抑制が可能なすべり軸受ロータの実現を目的とした.まず,ベアリングレスモータとすべり軸受を有するハイブリッドロータの設計を行った.ロータの回転角度と半径方向力の連成が小さい,コンシクエントポール型ベアリングレスモータを選定し,静磁場解析により設計した.また,産業用大形回転機械で問題となる曲げモードの振動を再現するため,すべり軸受ロータの曲げモードの固有値を,50Hz程度となるように設計した.実験ロータを試作し,制振実験を行った.すべり軸受ロータ単体では,42rpsで共振,73rpsで自励振動が発生したが,ベアリングレスモータにより,それら振動を抑え,振動振幅0.03mm程度の安定な回転を実現した.次に,安定性の診断方法について検討した.上述のベアリングレスモータは,半径方向への電磁力の発生に,固有の支持巻線を用いている.そのため,通常のモータで電磁力を活用するためには,支持巻線の追加が必要となる.機器の複雑化を回避するために,電動機巻線のみを用いて,安定性を診断することを目的とした.具体的には,加振時に,加振信号から変位までの周波数応答関数(FRF)を計測し,そこから安定性の指標である減衰比や固有振動数を同定する.本手法の実現のため,モータは,回転中に常に不釣合い振動による不平衡電磁吸引力を有しており,それを,d軸への加振電流の重畳により,積極的に変化させる加振方法を提案した.本手法の検証には,上述のベアリングレスモータを有する実験ロータを用い,電動機巻線と,支持巻線による加振を用いた2種類の実験によって,FRFを計測し,固有振動数と減衰比を同定した.両手法での同定結果は,誤差10%以下となり,電動機巻線による加振でも十分な精度であることを示した.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
アジアの造山帯の地形発達と深層崩壊発生場に関する研究

眠江上流の黒水河のスレートと砂岩・泥岩互層地域において、遷急点の上流への遡及によって、岩盤斜面が面構造と河谷との関係によって異なる重力斜面変形を生じていることを明らかにした.PALSAR-2データから生成した中国・四川省新磨村地すべりにおける干渉画像から、地すべり発生後も地すべり性地表変動が継続していることが明らかになった.ネパールヒマラヤのカリガンダキ川流域において,地形に大きな変化を生じた巨大な崩壊が事前に地層の座屈を伴っていたことと,その変形が地形に現れていたであろうことが明らかになった.また、氷食谷を下流から河谷が遷急点の後退によって侵食し、河谷の流れ盤側斜面では緩慢な重力斜面変形が生じ、河谷の受け盤側斜面では曲げトップリングによる重力斜面変形と岩石なだれが発生したことが明らかになった.台湾中央山脈のスレート地域において、スレート劈開の流れ盤斜面では座屈変形が、また、受け盤斜面では曲げトップリング変形が一般的に生じていることを明らかにした.また、曲げトップリングの斜面脚部が侵食されることによって斜面崩壊が継続的に発生することも明らかになった.紀伊山地において,60平方kmの広い範囲にわたって詳細地質調査を行い、大規模な重力斜面変形の多くが流れ盤をなす衝上断層の上に発生していることを明らかにした.そして、それらの形成が3万年から5万年前に始まったことが明らかになった.中部地方の瀬戸川帯のスレート分布地域において詳細地質調査と詳細地形データを用いた地形分析を行った.その結果、典型的な重力変形地形である山向き小崖が、スレートの曲げトップリングによって形成されるのは、スレートが高角断層を伴う場合であることが明らかになった.研究地域として選択した中国眠山山地、ネパールヒマラヤ、台湾中央山脈、および日本の西南日本の外帯において、国内の研究分担者、海外の研究協力者、学生などの協力を得て、スムーズに研究を推進できた.特に障害はなかった.中国眠山山地、ネパールヒマラヤ、台湾中央山脈、日本の西南日本の外帯および関東山地への外帯の延長部において、研究を進める.その際、今までの研究を継続するとともに、研究成果を取りまとめて、学会発表および学術誌への投稿を行う.アジアの造山帯において,侵食による地形発達と深層崩壊発生場についての研究を,主に野外調査を中心として実施した。眠江上流において地質・地形調査を行った。その結果,巨大な地すべり群が遷急点の上流への遡及によって発生したことが明らかになった。これらは,地質構造的に見ると,河川侵食によって足元を切断された流れ盤斜面に発生していた。SAR干渉画像によって,眠江上流地域の斜面の微小変位を観測し,2017年に新麿で発生した地すべりの余行的な動きを検出した。ヒマラヤを横断する大河川のカリガンダキ川流域において地質・地形調査を行った。その結果,カリガンダキ川中流から上流にかけて2つの顕著な遷急点が存在することが明らかになった。また,河川沿いに広く重力斜面変形が生じていること,深層崩壊も発生していることがわかった。台湾中央部の中央山脈において,地質・地形調査を行った。その結果,中央山脈の主たる構成岩石で広く分布するスレートには,河川侵食に伴って生じる重力による斜面変形が極めて一般的に存在することが明らかになった。紀伊山地において,実際に豪雨によって発生した深層崩壊地と周辺で綿密な地質調査を行い,深層崩壊が,付加体に固有の厚い破砕帯を持つ衝上断層に規制されて発生したものであることを明らかにした。流れ盤をなす衝上断層が河川侵食によって地表に近くなると,斜面が不安定化し,豪雨時に地下水圧が高まり,深層崩壊が発生することがわかった。これらの結果は,学術誌Island Arcに印刷中である。ほぼ研究計画通りに研究を進めることができた。眠江上流の黒水河のスレートと砂岩・泥岩互層地域において、遷急点の上流への遡及によって、岩盤斜面が面構造と河谷との関係によって異なる重力斜面変形を生じていることを明らかにした.PALSAR-2データから生成した中国・四川省新磨村地すべりにおける干渉画像から、地すべり発生後も地すべり性地表変動が継続していることが明らかになった.ネパールヒマラヤのカリガンダキ川流域において,地形に大きな変化を生じた巨大な崩壊が事前に地層の座屈を伴っていたことと,その変形が地形に現れていたであろうことが明らかになった.また、氷食谷を下流から河谷が遷急点の後退によって侵食し、河谷の流れ盤側斜面では緩慢な重力斜面変形が生じ、河谷の受け盤側斜面では曲げトップリングによる重力斜面変形と岩石なだれが発生したことが明らかになった.台湾中央山脈のスレート地域において、スレート劈開の流れ盤斜面では座屈変形が、また、受け盤斜面では曲げトップリング変形が一般的に生じていることを明らかにした.また、曲げトップリングの斜面脚部が侵食されることによって斜面崩壊が継続的に発生することも明らかになった.紀伊山地において,60平方kmの広い範囲にわたって詳細地質調査を行い、大規模な重力斜面変形の多くが流れ盤をなす衝上断層の上に発生していることを明らかにした.そして、それらの形成が3万年から5万年前に始まったことが明らかになった.中部地方の瀬戸川帯のスレート分布地域において詳細地質調査と詳細地形データを用いた地形分析を行った.

その結果、典型的な重力変形地形である山向き小崖が、スレートの曲げトップリングによって形成されるのは、スレートが高角断層を伴う場合であることが明らかになった.研究地域として選択した中国眠山山地、ネパールヒマラヤ、台湾中央山脈、および日本の西南日本の外帯において、国内の研究分担者、海外の研究協力者、学生などの協力を得て、スムーズに研究を推進できた.特に障害はなかった.当初の研究計画に従って研究を進める。研究対象地域は,中国眠江上流,ネパールヒマラヤ,台湾中央山脈,日本の西南日本外帯を中心とした造山帯。中国眠山山地、ネパールヒマラヤ、台湾中央山脈、日本の西南日本の外帯および関東山地への外帯の延長部において、研究を進める.その際、今までの研究を継続するとともに、研究成果を取りまとめて、学会発表および学術誌への投稿を行う.
グリオーシスによる神経障害とグリア細胞成長因子阻害物質による神経再生促進

ニューロンの機能修復に対するグリアの作用は、再生・修復を促進的あるいは抑制的にはたらくという二つの考え方がある。分担研究者は反応性グリオーシスが長期的には、ニューロンの機能修復を阻害するのではないかという立場より、今回、新しい合成糖脂質(α-シアロシルコレステロール)を用いグリア性細胞の増殖・分化に与える影響を検討した。α-シアロシルコレステロールは、正常グリア細胞ばかりでなく腫瘍性グリア細胞の増殖を強く阻害すると同時に、またその形態的分化も促進した。細胞内骨格の変化としては、著明なアクチン構造の変化がみられ、とくにα-シアロシルコレステロールの作用はアクチン繊維(Fアクチン)のbundle化に影響することが示唆された。今回の研究はあくまで、ニューロンの機能修復に対してグリオーシスが阻害的に働くという観点から、グリアの増殖を抑えニューロンの再生・修復を促進することを目指した。確かに中枢神経系においては、グリオーシスがはん痕形成につながり臨床的な後遺症の原因となるし、末梢神経系でのグリオーシスは中枢神経系より大きな障害となる。ただ損傷直後あるいは比較的早期に起こる反応性グリオーシスは、グリアは明らかにニューロンの再生・機能修復を補助することがneurotrophic factorなどの研究より証明されている。今後はニューロンの再生・機能修復にたいするグリアの作用を、損傷後の時間的要因も考慮して総合的に研究してゆきたい。