hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中枢神経系ニューロンの多様な樹状突起パターン形成機構

中枢神経系発生過程でニューロン樹状突起が多様な分岐パターンを獲得するダイナミクスと細胞・分子機構の解析を行った。ライブ観察と画像定量解析、分子発現解析、数理解析を用いた多階層的アプローチにより、アクチン編成に関わる分子が樹状突起微細形態に影響しその蓄積により分岐パターンを決定する機構を明らかにした。また樹状突起発達過程でミトコンドリア生合成・分裂・運搬が協調的に作動し、ミトコンドリア数と樹状突起分布を増やして突起伸長に必要なATP局所産生を保証していることが明らかになった。中枢神経系発生過程でニューロン樹状突起が多様な分岐パターンを獲得するダイナミクスと機構を明らかにすることを目標とし、パターン多様性の典型例である小脳プルキンエ細胞(空間充填型樹状突起)と海馬錐体細胞(サンプリング型樹状突起)をモデルとして研究を行った。平成26年度は、小脳プルキンエ細胞の樹状突起パターン維持機構に取り組み、樹状突起に局在するミトコンドリアのATP局所産生が樹状突起の持続的伸長と維持に必須であることを明らかにした。さらにミトコンドリア由来のATPはクレアチンキナーゼにより末端まで運搬され、コフィリン活性制御を介してアクチン代謝を促進することを明らかにした。これらの成果をまとめて論文投稿し、受理された。また、空間充填パターンに必須の突起重複回避の分子機構を探索した。重複回避に関わるとされるプロトカドヘリンの機能解析を行ったが、ノックアウト細胞で重複異常による突起交叉より突起束化(接着異常)が強く現れることが明らかになった。そこで方針を変更して他の候補因子の機能解析を行い、IBARドメイン分子Mtss1の機能阻害で、重複回避の亢進による突起数の減少が起こることを見出した。さらにMtss1機能に必要な分子領域の絞り込みを行い、分子経路同定の準備を調えた。一方、サンプリング型樹状突起の海馬錐体細胞と起源の近い歯状回顆粒細胞の形態分化を初代培養系で比較解析した。生体脳における両細胞の形態的差異は基底樹状突起形成の有無であるが、培養下ではどちらにも基底樹状突起が形成され、見分けのつかない相似形態を呈することが明らかになった。両者の違いを生むダイナミクスを長期生細胞イメージングにより定量解析し、尖端樹状突起が未分化な樹状突起の競合を経て選択される現象を見出した。これらの成果をまとめ論文発表した。中枢神経系発生過程でニューロン樹状突起が多様な分岐パターンを獲得するダイナミクスと機構を明らかにすることを目標とし、パターン多様性の典型例である小脳プルキンエ細胞(空間充填型樹状突起)と海馬錐体ニューロン(サンプリング型樹状突起)をモデルとして、以下3つの課題に取り組んでいる。1空間充填型樹状突起の特徴である重複回避機構2サンプリング樹状突起の極性配向を制御するガイダンス機構3樹状突起分岐パターンの維持機構平成26年度の研究で課題2については所期の目的を達成し、論文発表した。平成27年度は小脳プルキンエ細胞を用いて1、3に取り組んだ。1について、IBARドメインタンパク質のMTSS1がプルキンエ細胞に発現し、樹状突起の空間充填型分布に関与することが明らかになった。MTSS1欠損下において樹状突起を覆う糸状仮足が異常に伸展し、接触依存的退縮が促進して突起が不安定化することを見出した。さらにMTSS1はアクチン高次構造制御因子であるForminおよびArp2/3と結合能をもち、これらの活性調節に関与することを示唆する結果を得た。これらの結果を国際学会で発表した。3について、平成26年度の研究で、小脳プルキンエ細胞樹状突起の発達において、ミトコンドリアの局所輸送とATP産生が必要であることを見出した。平成27年度はさらに、ミトコンドリア分裂制御因子のDrp1の機能阻害下ではミトコンドリアの樹状突起輸送が阻害され、ATPレベルが低下するために伸長した突起を維持できなくなることを明らかにした。この成果をまとめて国際誌に発表した。またミトコンドリア生合成の主要制御因子であるPGC1αがプルキンエ細胞分化に伴い発現上昇すること、発現抑制により樹状突起退縮が、過剰発現により過長が起こることを見出した。研究目標に対し3つの課題を設定して取り組み、平成26年度までの研究で課題2は所期の目的を達成し、論文発表した。1については昨年度に見出したMtss1の機能解析を行い、分子経路同定を順調に進めることができた。課題3については平成27年度までに二報の論文を発表した。研究の進捗は順調であり、年度内の目標を上回る成果があったと言える。中枢神経系発生過程でニューロン樹状突起が多様な分岐パターンを獲得するダイナミクスと機構を明らかにすることを目標とし、パターン多様性の典型例である小脳プルキンエ細胞(空間重点型樹状突起)と海馬錐体ニューロン(サンプリング型樹状突起)をモデルとして、以下3つの課題に取り組んでいる。1空間重点型樹状突起の特徴である重複回避機構2サンプリング樹状突起の極性配向を制御するガイダンス機構3樹状突起分岐パターンの維持機構平成27年度までに課題2については所期の目的を達成し、論文発表した。平成28年度は小脳プルキンエ細胞を用いて1、3に取り組んだ。1について、昨年度までの研究で樹状突起の空間充填型分布に関与することが明らかになったIBARドメインタンパク質のMTSS1のシグナル経路の解明を目指した。

先ず薬理実験によりMtss-1欠損細胞でアクチン制御因子のforminシグナルが活性化していることを見出した。さらにプルキンエ細胞に発現するforminファミリー分子のうちDaam1がMtss-1と結合し、フィロポディア先端で共局在していること、Daam1の定常活性型分子の強制発現でMtss-1欠損細胞と同様のフィロポディア形態変化が誘導されることを明らかにし、これらの結果を国際学会で発表した。現在Mtss-1がアクチン重合活性を抑制することを証明する実験に取り組んでおり、樹状突起形態形成の新たなシグナルを同定しつつある。3について、平成28年度はプルキンエ細胞樹状突起形成を促進する甲状腺ホルモンが、ミトコンドリア生合成の主要制御因子であるPGC1αの発現を誘導し、ミトコンドリア生合成と活性を上昇させることを明らかにした。このミトコンドリア代謝上昇が急激に伸長する樹状突起の代謝維持に不可欠であることを証明し、国際学会で発表するとともに論文として発表予定である(印刷中)。中枢神経系発生過程でニューロン樹状突起が多様な分岐パターンを獲得するダイナミクスと細胞・分子機構の解析を行った。ライブ観察と画像定量解析、分子発現解析、数理解析を用いた多階層的アプローチにより、アクチン編成に関わる分子が樹状突起微細形態に影響しその蓄積により分岐パターンを決定する機構を明らかにした。また樹状突起発達過程でミトコンドリア生合成・分裂・運搬が協調的に作動し、ミトコンドリア数と樹状突起分布を増やして突起伸長に必要なATP局所産生を保証していることが明らかになった。研究目標に対し3つの課題を設定して取り組み、2つの課題について成果がまとまり各々論文として発表することができた。空間充填型樹状突起の重複回避機構については、解析の中心と考えていたプロトカドヘリン分子欠損の表現型が予想と反するものであったが、別に解析を行っていたMtss1の関与が明らかになり、次年度に向け分子機構解析への準備が整った。研究の進捗は順調であり、年度内の目標を上回る成果があったと言える。最終年度にはMtss1の機能解析に焦点を絞り研究を進める。Mtss1によるアクチン動態機構を生化学および高時空間分解イメージングを含む細胞生物学的解析により明らかにする。また、樹状突起維持におけるミトコンドリア機能と生合成制御の解析をさらに発展させる。PGC1αの発現制御機構を明らかにし、樹状突起発達過程におけるトコンドリア生合成活性の動態と意義を明らかにする。これまでに得られた結果をまとめ、学術論文としてまとめる。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経科学海馬錐体細胞と歯状回顆粒細胞が基本設計を共有しつつ、錐体細胞のみで発達し顆粒細胞で発達しない基底樹状突起の形成機構に迫る予定であったが、培養下では顆粒細胞でも基底樹状突起が形成されることが分かり、両者の違いはプログラムではなく細胞外環境によるものである可能性が高まった。従ってこれまでのデータを論文にまとめ、当初予定していた両細胞間のアレイ解析は行わないこととした。27年度以降は樹状突起維持におけるミトコンドリア機能と生合成制御の解析をさらに発展させる。
HGF/c-metシグナル伝達抑制による後天性嚢胞腎癌化予防の基礎的検討

腎癌の合併のため摘出された後天性嚢胞腎を用いてHGFとその受容体であるc-metの発現を観察したところ、嚢胞壁特にcuboidalあるいはhyperplasticな壁を持つ嚢胞と腫瘍部で'HGF/c-metの発現が顕著に亢進していた。こうした嚢胞壁や腫瘍部では抗apoptosis因子であるBcl-2の発現も亢進しており、嚢胞形成から癌化にかけてHGF/c-met pathwayが重要な役割を演じている可能性が示唆された(以上はKonda R, Sato H, et al: J Urol, 171:2166, 2004に投稿)。腎癌の進展にはinsukin like growthfactor (IGF)が重要な因子として関与しているとの報告がある。そこでその受容体であるIGF receptor 1 (IGF1R)について検討したところ、後天性嚢胞腎では正常に近い尿細管での発現は認められたが、後天性嚢胞や腎癌での発現はほとんど認められなかった。HGF/c-metの情報伝達には2つの主要な経路(Ras-MAPK pathwayとP13-kinase-Akt pathway)があり、主としてP13-kinase-Akt pathwayが腫瘍の発生や進展に重要な役割を演じるとされている。そこで、後天性嚢胞腎及びそれに合併する腎癌でのactivated Akt(phosphorylated Akt; pAkt)、p27、PTENについて検討を行った。後天性嚢胞腎では正常に近い尿細管ではpAkt、PTEN、p27いずれも発現が正常コントロールの腎に比較して亢進していた。嚢胞についてみると、壁が薄いflat cyst (HGF/c-metの発現は低い)では、pAkt、PTEN、p27のいずれも発現は低下していた。HGF/c-metの発現の亢進を伴うCuboidal cystではpAkt、PTENの発現は亢進していたが、p27は減少していた。これに対して、前癌状態と考えられているhyperplastic cystではpAktの発現はさらに亢進していたが、それに比較しp27の発現は低下していた。腫瘍ではp27に加えPTENの発現も低下していた。PTENはP13-kinaseによるAktの活性化を阻害することにより抗腫瘍効果を示すが、PTENの抗腫瘍効果の一部はp27と協調して発現すると考えられている。p27の低下はPTENの抗腫瘍効果減弱につながるとされ、hyperplastic cystにおけるp27発現の減弱はこの嚢胞が前癌状態であることを強く示唆し、Akt、PTEN、p27発現のimbalanceが癌化過程において重要な役割を演じていると考えられた(現在投稿準備中)。

長期透析患者ではその多くに後天性嚢胞腎(ARCD)を認め、これが腎癌発生の母胎になることが知られている。しかし、嚢胞の形成及び癌化にどのような因子が関与しているかについてはまだ明らかにされていない。本研究では、その過剰発現により腎での嚢胞形成や皮膚癌、乳癌、肝癌を引き起こす肝細胞増殖因子(HGF)とその受容体であるc-metに注目し、臨床検体を用いてその発現を検討した。その結果cuboidalあるいはhyperplastic epitheliumを持つ嚢胞においてHGF/c-met発現の亢進が観察された。Hyperplasticcystでは嚢胞壁の一部から腫瘍が嚢胞内に突出しており、こうした腫瘍でもHGF/c-metの発現が増加していた。Anti-apoptotic proteinであるBcl-2もほぼHGF/c-metと同様な発現を示しており、後天性腎嚢胞の発生から癌化過程においてHGF/c-met pathwayが重要な働きをしている可能性が示唆された(J Urol,171;2166,2004に掲載)。現在、このpathwayに関与する因子について検討しており、Gab-1、Stat3、PTEN、p27、pAktなどの発現の変化が重要な要因になることが判明している。なお、HGF/c-metと同様に癌化過程において重要な役割を演じるとされるType 1 insulin-like growth factor receptor (IGF-1R)の発現をみたが、嚢胞及び腫瘍ではほとんど発現しておらず、ARCDの発生及び癌化にはIGF-1Rの関与は少ないと推測された。腎癌の合併のため摘出された後天性嚢胞腎を用いてHGFとその受容体であるc-metの発現を観察したところ、嚢胞壁特にcuboidalあるいはhyperplasticな壁持つ嚢胞と腫瘍部でHGF/c-metの発現が顕著に亢進していた。こうした嚢胞壁や腫瘍部では抗apoptosis因子であるBcl-2の発現も亢進しており、嚢胞形成から癌化にかけてHGF/c-met pathwayが重要な役割を演じている可能性が示唆された(以上はKonda R, Sato H, eta. J Urol,171:2166,2004に投稿)。腎癌の進展にはinsukin like growthfactor(IGF)が重要な因子として関与しているとの報告がある。そこでその受容体であるIGF receptor 1(IGF1R)について検討したところ、後天性嚢胞腎では正常に近い尿細管での発現は認められたが、後天性嚢胞や腎癌での発現はほとんど認められなかった。HGF/c-metの情報伝達には2つの主要な経路(Ras-MAPK pathwayとPl3-kinase-Akt pathway)があり、主としてPl3-kinase-Akt pathwayが腫瘍の発生や進展に重要な役割を演じるとされている。そこで、後天性嚢胞腎及びそれに合併する腎癌でのactivated Akt(phosphorylated Akt ; pAkt)、p27、PTENについて検討を行った。後天性嚢胞腎では正常に近い尿細管ではpAkt、PTEN、p27いずれも発現が正常コントロールの腎に比較して亢進していた。嚢胞についてみると、壁が薄いflat cyst(HGF/c-metの発現は低い)では、pAkt、PTEN、p27のいずれも発現は低下していた。
バクテリアの代替的呼吸酵素の新規阻害剤の探索とその生化学的・医学的展開

薬剤耐性菌による感染症の治療を目指し、従来の抗生物質と異なる標的・作用機構をもつ薬剤としてヒトミトコンドリアには存在しない呼吸酵素の阻害剤を同定するため、天然抗生物質ライブラリーのスクリーニングを行った。1)酢酸菌のシアン耐性キノール酸化酵素の分光学的および酵素学的性質を解明し、キノール結合部位阻害剤としてアンチマイシンA、グラミシジンS、LL-Z1272γ、オーラシンCおよびD、ピエリシジンAを同定した。2)緑膿菌の呼吸鎖電子伝達系酵素のスクリーニングから、病原体のコハク酸脱水素酵素のキノン結合部位に働く阻害剤としてシッカニンを同定した。3)結核菌のモデル系であるMycobacterium smegmatisでは、NADH脱水素酵素NDH-IIおよびリンゴ酸:キノン酸化還元酵素のキノン結合部位阻害剤としてポリミキシンBとE、ナナオマイシンAを同定した。新規抗生物質の標的候補でバクテリアに固有な呼吸酵素であるシトクロムbd型およびbo型キノール酸化酵素の反応中心の構造と働きを部位特異的変異体や物理化学的手法を利用して明らかにした。蛋白構造の面から新規抗生物質を同定するために呼吸鎖オキシダーゼの酸素還元部位に用いられるヘムOやAを供給する生合成酵素の発現・精製系を確立し、反応中心の構造を検討した。更に、ミトコンドリアの代謝系酵素のバインオインフォーマティクス解析から、マラリ原虫のATP合成酵素とコハク酸脱水素酵素の膜アンカーサブユニットを同定し、Cryptosporidiumミトコンドリアの種間多様性を明らかにした。本研究は天然抗生物質の迅速なマトリックススクリーニングや構造生物学的研究によって種特異的な細菌呼吸酵素阻害剤を同定できること、これらをリード化合物として新規の感染症薬を開発できる可能性を示した。1)呼吸鎖が単純な酢酸菌Gluconobactoeroxydansの膜表在性NADH脱水素酵素(NDH2)をμMのIC50値で阻害する化合物としてスコパファンギンとグラミシジンSを同定し、両者は結核菌モデルのMycobacterium sumegmatisの酵素も阻害することを明らかにした。2)大腸菌のbd型キノール酸化酵素の阻害剤としてグラミシジンSとプレニルフェ=ノール類LL-Z1272を同定し、援者のアナログには犬腸菌bo型キノール酸化酵素や寄生性原虫の膜表在性キノール酸化酵素に有効なものが含まれていた。3)シアノバクテリアのbd型キノール酸化酵素の反応機構を解析し、阻害剤としてオーラシン、アンチマイシンAなどを同定した。4)NDH2とキノール酸化酵素の新規阻害剤を同定し、代替呼吸酵素を標的とする抗菌剤開発が可能であることを示した。5)UVプレートリーダーを用いたスクリーニング条件を確立し、1日の処理数を10倍(2,000アッセイ)に改善し、サンプル使用量を85%削減できることを示し、本年度の計画を達成した。更に、6)細菌酵素阻害剤が原虫酵素にも有効だったので、ヒトと系統的に離れているマラリア原虫のNDH2とコハク酸脱水素酵素(SDH)を調べ、基質結合親和性や阻害剤感受性が異なっており、特異的阻害剤の開発が可能であることを示した。7)4個のサブユニットからなるヒトSDHに対して原虫トリパノソーマのSDHは12個のサブユニットで構成され、阻害剤感受性も異なっていた。このサブユニット数の増加は、退化した重複遺伝子産物の蓄積に由来することを示した。
異材接合界面き裂の定量的非破壊検査システムの開発および界面破壊機構の解明

本研究は,異種材料接合材料に存在するき裂等の欠陥を,計算機を援用した逆解析的処理を行うことにより定量的に検出するシステムを開発し,界面よりき裂が発生し破壊に至る挙動を観察するとともに,その破壊機構を解明することを目的としている.最終年度である本年は,界面き裂の進展挙動を定量的に評価する上で重要な,異種材料の界面から母材内部へ屈折して伝ぱする界面き裂の応力拡大係数についての解析を行った.体積力法の特異積分方程式で問題を定式化し,未知関数である体積力対密度を基本密度関数と多項式の積によって近似する数値解析法により問題を解析した.解析結果は,結城らの定義に基づく複素応力拡大係数で表現し,それを1個の界面き裂の応力拡大係数で無次元化した値で整理・検討した.他の研究者の結果との比較により,本研究で得られた応力拡大係数の値が精度の高い結果であることを示した.次に,試験片表面に発生した三次元表面き裂の映像をCCDカメラにより取りこみ,それを画像処理および逆問題解析処理を施すことにより,表面き裂深さを推定するシステムの基礎的検討を行った.撮影された画像から表面き裂長さとき裂開口変位を測定し,その結果に基づいて表面き裂深さを推定した.体積力法の概念を利用して,外部荷重およびき裂寸法から開口変位を計算する近似式を作成し,それを繰返し計算を行うことにより,簡便にき裂深さが推定できる方法を提案した.本研究のシステムでは,画像の分解能が2μm/dotと低いため,比較的大きなき裂でないと測定困難であった.しかしながら,非接触・オンラインの表面き裂の寸法同定が安価なシステムで実現可能であることが確認された.本研究は,異種材料接合材料に存在するき裂等の欠陥を,計算機を援用した逆解析的処理を行うことにより定量的に検出するシステムを開発し,界面よりき裂が発生し破壊に至る挙動を観察するとともに,その破壊機構を解明することを目的としている.初年度である本年は,破壊力学的立場から,異種材料の界面近傍に斜めに存在する内部き裂と界面き裂の応力拡大係数の干渉効果についての解析を行った.体積力法の特異積分方程式で問題を定式化し,未知関数である体積力対密度を基本密度関数と多項式の積によって近似する数値解析法により問題を解析した.解析結果は,結城らの定義に基づく複素応力拡大係数で表現し,それを1個の界面き裂の応力拡大係数で無次元化した値で整理・検討した.これより,界面き裂と内部き裂の干渉効果は,内部き裂が軟らかい材料内に存在する場合に大きくなり,最も干渉効果の大きいき裂の配置は均質材の場合とほとんど同じであることが明らかとなった.したがって,破壊に対して危険な内部き裂の位置・寸法は均質材の解析結果より推定できるものと考えられる.また,異材界面に垂直な荷重だけではなく,界面に平行な荷重の影響についても考察した.その結果,界面に垂直な荷重と平行な荷重の両方が作用する場合,内部き裂の干渉により,界面き裂の応力拡大係数の最大値は垂直荷重のみが作用する場合よりも大きくなる.したがって,界面に対して平行な荷重が垂直な荷重と比較し無視できない程の大きさであるならば,その影響は内部き裂が存在するときの界面き裂の伝ぱ挙動に大きく影響を及ぼすものと考えられる.本研究は,異種材料接合材料に存在するき裂等の欠陥を,計算機を援用した逆解析的処理を行うことにより定量的に検出するシステムを開発し,界面よりき裂が発生し破壊に至る挙動を観察するとともに,その破壊機構を解明することを目的としている.最終年度である本年は,界面き裂の進展挙動を定量的に評価する上で重要な,異種材料の界面から母材内部へ屈折して伝ぱする界面き裂の応力拡大係数についての解析を行った.体積力法の特異積分方程式で問題を定式化し,未知関数である体積力対密度を基本密度関数と多項式の積によって近似する数値解析法により問題を解析した.解析結果は,結城らの定義に基づく複素応力拡大係数で表現し,それを1個の界面き裂の応力拡大係数で無次元化した値で整理・検討した.他の研究者の結果との比較により,本研究で得られた応力拡大係数の値が精度の高い結果であることを示した.次に,試験片表面に発生した三次元表面き裂の映像をCCDカメラにより取りこみ,それを画像処理および逆問題解析処理を施すことにより,表面き裂深さを推定するシステムの基礎的検討を行った.撮影された画像から表面き裂長さとき裂開口変位を測定し,その結果に基づいて表面き裂深さを推定した.体積力法の概念を利用して,外部荷重およびき裂寸法から開口変位を計算する近似式を作成し,それを繰返し計算を行うことにより,簡便にき裂深さが推定できる方法を提案した.本研究のシステムでは,画像の分解能が2μm/dotと低いため,比較的大きなき裂でないと測定困難であった.しかしながら,非接触・オンラインの表面き裂の寸法同定が安価なシステムで実現可能であることが確認された.
分子認識能を有するレドックス活性情報変換ペプチドの創製

情報変換・伝達機能を有する分子シンクロ材料として、外部刺激物質に対して特異的親和性を示し、さらにレドックス活性基を有するペプチドを創製することを目的とし、11年度はファージ提示系による分子認識を持つペプチドの選択、レドックス活性ペプチドの設計とその電気化学的特性評価について行った。12年度は、11年度ファージ提示系を用いて得られたペプチド配列を利用し、タンパク質に対して親和性を示す電子伝達メディエーター(タンパク質・電極間インターフェース分子)の設計を行った。これまでのバイオセンサーでは、酵素に対して親和性を示す電子伝達メディエーター(タンパク質・電極間インターフェース分子)は用いられてこなかった。しかし、より精密な電極表面の設計を行うためには、酵素の活性部位付近に選択的に結合するメディエーターを用いた方が有利であると考えられる。特にメディエーターを電極表面に固定化する場合、酵素分子の配向を制御することは、速い電子伝達を達成するために極めて重要である。そこで我々は、ファージ提示系を用いて得られた、グルコースオキシダーゼ(GOx)の活性部位近傍のアミノ酸配列(52-58番目)に対し親和性を持つペプチドを位置選択的にフェロセンで修飾し、レドックス活性ペプチドを合成した。次に、このレドックス活性ペプチドをGOxのメディエーターとし、電子移動速度を調べた。その結果、特異的親和性を持たないペプチドを用いた場合にくらべ、高い電子伝達活性が見られた。情報変換・伝達機能を有する分子シンクロ材料として、外部刺激物質に対して特異的親和性を示し、さらにレドックス活性基を有するペプチドを創製することを目的とした。刺激物質に対して特異的親和性を有するレドックス活性ペプチドが刺激物質と複合体を形成すると、そのコンフォーメーション変化により、レドックス活性部位間の電子伝達挙動が変化すると考えられる。そこで、この変化を利用し、外部刺激物質の新規センシング法の開発、情報変換素子の創製を行う。今年度はファージ提示系による分子認識能を持つペプチドの選択、レドックス活性ペプチドの設計とその電気化学的特性評価について行った。12merのランダムなアミノ配列をコードするファージ提示系ペプチドライブラリーから、7merペプチド(GSYESDR)に特異的親和性を持つペプチドをin vitroで選択した。7merペプチドの合成は脱保護の際トリフルオロ酢酸処理でペプチドが切断されないタイプのビーズを用いたFmoc固相法により行った。また、パニング操作はビーズ上で直接行った。次に、このペプチドをコードするDNAのシークエンスを行い、この配列に相当するアミノ酸配列を決定した。レドックス活性基としてフェロセニル基を有するペプチドを設計した。まず、Fmoc固相法により20merペプチドCys-Lys19を合成した。次にLysのε-アミノ基にフェロセンカルボン酸を修飾し、レドックス活性ペプチドを調製した。これをセルフアセンブリ単分子膜形成(SAM)法により電極表面上に修飾し、電気化学的挙動、酵素電気化学反応のメディエーターとしての特性を調べた。その結果、このペプチドはレドックス活性を示すとともに、グルコースオキシダーゼに対し、高いメディエーター活性を示した。
SNP・環境因子統合エピジェネティクスによるレジスチン遺伝子発現調節機構の解明

レジスチンは、2型糖尿病の成因であるインスリン抵抗性を引き起こす。本研究では、レジスチンを標的として、SNP・環境因子を統合したエピジェネティクスによる遺伝子発現調節機構を解明することを目的とした。日本人一般住民2078名において、血中レジスチンとSNP-420のメチル化率を定量した。SNP-420は、Cの場合にのみメチル化され、メチル化率はC/C型>C/G型> G/G型の順であった。逆に、血中レジスチンはC/C型< C/G型< G/G型の順に高かった。また、同じ遺伝子型の群ごとに比較すると、メチル化しうるC/C型とC/G型において、メチル化率と血中レジスチンが負に関連した。レジスチンは、マウスにおいて、脂肪細胞から分泌され、インスリン抵抗性を惹起するサイトカインである。ヒトでは、主に単球に発現し、炎症、インスリン抵抗性、動脈硬化をリンクする鍵分子である。我々は、レジスチン遺伝子の転写調節領域に存在する一塩基多型(SNP)-420が、2型糖尿病リスクを高めることを報告した。さらに、SNP-420が血中レジスチンとも関連することを示した。一方、環境因子はエピジェネティクスを介して遺伝子発現に影響しうる。本研究では、SNP・環境因子・エピジェネティクスを統合したレジスチン遺伝子発現調節機構を解明する目的で、レジスチン遺伝子の転写調節領域を中心としたDNAメチル化、ヒストン修飾、及びmiRNAを解析する。第一に、培養細胞を用いて、環境因子の作用を模倣する可溶性因子(液性mimeticsと呼ぶ)のレジスチンプロモーター活性、mRNA、メチル化、miRNAへの効果を解析する。第二に、ヒト単離単球を用いて、SNP-420の遺伝子型の違いによるメチル化、レジスチンの標的mRNAやmiRNAへの効果の違いを解析する。第三に、一般住民多数例について、レジスチンSNPと環境因子の血中レジスチン及びメチル化への効果について解析する。こうして、2型糖尿病等のインスリン抵抗性関連疾患の新たな発症予防・治療戦略を見出す。本年度は、主として、レジスチンSNP-420とメチル化、血中濃度の関係を遺伝疫学的に解析した。その結果、血中レジスチンとレジスチンプロモーター領域のメチル化が負に関連する可能性を見出した。また、THP-1ヒト単球細胞において、いくつかの液性mimeticsによりレジスチンmRNAが変化することを確認した。また、ヒト単離単球において、SNP-420の遺伝子型の違いによるレジスチン標的mRNAへの効果の違いを一部解析した。我々は、レジスチン遺伝子の転写調節領域に存在する一塩基多型(SNP)-420が血中レジスチンを規定し、2型糖尿病リスクを高めることを報告した。本年度は、日本人一般住民203人において、血中レジスチンとSNP-420部位のメチル化率を定量した。塩基配列からは、SNP-420がCの場合はメチル化率が高く、Gの場合は低いことが予想される。実際に、Cアレルが多いとメチル化率が高かった(C/C型36.6% > C/G型21.0% > G/G型3.7%)。また、THP-1ヒト単球細胞において、一部の液性mimeticsのレジスチンmRNAへの効果について、時間及び濃度依存性を確認した。ヒト単離単球において、SNP-420の遺伝子型の違いによる標的mRNAへの効果をさらに解析した。

第二に、ヒト単離単球を用いて、SNP-420の遺伝子型の違いによるメチル化、レジスチンの標的mRNAやmiRNAへの効果の違いを解析する。第三に、一般住民多数例について、レジスチンSNPと環境因子の血中レジスチン及びメチル化への効果について解析する。本年度は、日本人一般住民2078名において、血中レジスチンとSNP-420部位のメチル化率を定量した。塩基配列からは、SNP-420がCの場合はメチル化率が高く、Gの場合は低いことが予想される。解析の結果、実際に、Cアレルが多いとメチル化率が高く、C/C型>C/G型> G/G型の順であった。逆に、血中レジスチンはC/C型< C/G型< G/G型の順に高かった。また、同じ遺伝子型の群ごとに比較すると、メチル化しうるC/C型とC/G型において、メチル化の程度と血中レジスチが負に関連した。レジスチンは、2型糖尿病の成因であるインスリン抵抗性を引き起こす。本研究では、レジスチンを標的として、SNP・環境因子を統合したエピジェネティクスによる遺伝子発現調節機構を解明することを目的とした。日本人一般住民2078名において、血中レジスチンとSNP-420のメチル化率を定量した。SNP-420は、Cの場合にのみメチル化され、メチル化率はC/C型>C/G型> G/G型の順であった。また、同じ遺伝子型の群ごとに比較すると、メチル化しうるC/C型とC/G型において、メチル化率と血中レジスチンが負に関連した。レジスチンSNP-420とメチル化ならびに血中濃度との関係について、遺伝疫学的解析により、血中レジスチンとプロモーター領域のDNAメチル化が負に関連することを見出した。これをもとに、SNPと環境因子によるメチル化と血中レジスチンへの効果を、例数を増やして解析した。さらに、THP-1ヒト単球細胞において、一部の環境因子液性mimeticsによりレジスチンmRNAが濃度ならびに時間依存性に変化することを確認した。まだ一部ではあるが、環境因子の効果を液性因子により代替えしてin vitroで解析できるようになった。医歯薬学代謝学糖尿病人類遺伝学分子生物学さらに、多数例について、レジスチンSNP-420とDNAチル化、血中レジスチン濃度の関係を遺伝疫学的に解析する。環境因子のうち、定量化が可能なのものについて、DNAメチル化及び、血中レジスチンへの効果をSNPとの相互作用も含めて解析する。また、THP-1ヒト単球細胞において、レジスチンmRNAを変化させることを確認した一部の液性mimeticsについて、mRNA以外に、プロモーター活性、miRNA、DNAメチル化への影響を解析していく。また、ヒト単球において、SNP-420の遺伝子型の違いによるレジスチンの標的mRNAへの効果の違いについて、さらに例数を増やして解析していく。レジスチンSNP-420とメチル化、血中濃度の関係についての遺伝疫学的解析により、血中レジスチンとプロモーター領域のDNAメチル化が負に関連する可能性を見出した。これにより、SNPと環境因子によるメチル化と血中レジスチンへの効果を解析できる見通しがたった。さらに、THP-1ヒト単球細胞において、いくつかの環境因子液性mimeticsによりレジスチンmRNAが変化することを確認した。
高齢者の健康と認知症をめぐる環境・社会要因研究：アジアとの比較より

ネパールにおける認知症の有病率やその関連要因を知る目的で、60歳以上の高齢者約130人とその家族を対象にインタビューを行った結果、人々に認知症概念知識は乏しく、ネパール人の認知機能検査スコアは日本の高齢者に比べ低い傾向で、認知症の有病率は約1割、教育歴の低さや性差の影響があることが明らかになった。高齢者の家族は、高齢者の認知機能の低下に対し受容的で楽観的で、問題意識は強くはなかった。また、ネパールの医療従事者約20人を対象にした認知症や看取りに関しての認識についてのインタビューの結果、認知症概念の理解に国内地域差があること、日本と比べ医療と看取りの関連が小さいことが明らかになった。平成24年度までには、ネパールの病院における高齢者や、地域在住高齢者に対して現地の医療事情や高齢者の生活事情を交えながら行ってきたので、その成果を平成25年度に日本国際保健学会の雑誌「Journal of International Health」に投稿、改訂を繰り返し、近々掲載される予定となった。昨年度までに引き続き、(平成25年度末となる)平成26年3月20日から4月2日まで、ネパールにおける高齢者の健康と認知症に関わる聞き取り調査を施行した。また、次の平成26年度はネパール現地のNGOに協力を要請し、地方であるラムジュン郡ベシサハールの郊外の村を対象としてその村の62歳以上の高齢者全員を対象とした、系統的な聞き取り調査を行う予定とする。そのための聞き取りの実際を担う現地協力員との打ち合わせを、3月27日から30日まで行った。【背景と目的】高齢者・認知症医療の社会的要因を国際比較するため、ネパールにおける調査の予備的報告をする。【方法】ネパールにおいて、1地方の一般病院と首都の神経科病院の医療スタッフを対象に、認知症に対する意識をインタビューし、2地域在住高齢者と病院の高齢者を対象に、認知機能スクリーニング(Mini-Mental State Examination, MMSE; Hasegawa Dementia Scale Revised, HDS-R)を行い、高齢者家族を対象にClinical Dementia Scale (CDR)を施行した。【結果】1地方の病院では7名の医療スタッフにインタビューし、3名はDementiaという言葉を知らなかった。ネパールではDementiaの訳語はなかった。首都の病院では3名の医療スタッフにインタビューし、Dementiaという言葉は知られていた。認知症の概念を紹介したところ、それが疑われる人は病院患者の中にも地域高齢者の中にも時々見かけると回答したスタッフが最も多かったが、認知症患者は病院へ相談に来ると予想したスタッフは全体の半数の5名にとどまり、地方では祈祷師、都会では精神科専門病院に患者が集まるのではないかという回答があった。2地域在住高齢者6名、病院に来た高齢者3名、合計9名に認知機能スクリーニングを行い、結果は母語、性別、教育歴に大きく左右された。地域住民における認知機能検査の平均は、MMSEは16±4.2(平均±標準偏差)、HDS-Rは17±5.0であった。地域高齢者家族によるCDRは平均0.9であった。【結論】ネパールの地方では、認知症の概念はあまり知られていなかった。高齢者の認知機能検査結果は、母語、性別、教育歴による影響が大きかった。ネパールの社会は、認知症高齢者に寛容であった。1、最終年度(平成26年度)は、27年2月までに、ネパールラムジュン近郊のGuiri地区の60歳以上の高齢者約100名とその家族を対象にインタビュー調査を継続、終了させた。ネパールの雨期5月ー8月頃には住民の農村の自宅にはアクセスが困難となってしまい、インタビュー期間が本年度いっぱいに延びたが、終了させることができた。現地での調査には、現地NGOスタッフの協力を得て行った。2、研究成果の還元として、ネパールにおいて現地病院を運営しているNGOの幹部を対象に報告を行った。住民に対しては、インタビュー時に認知症や健康に関する質問があった際に、回答したり簡単なレクチャーを行った。また、カトマンズの神経病院におけるミーティングの際に、研究や認知症についての紹介を行った。パンフレットの作成を計画はしていたものの、住民における識字率の低さや読む習慣のなさのため、またNGO幹部や神経病院においては、口頭発表を求められたため、パンフレットの作成は行わなかった。3、研究成果の発表としては、国際保健雑誌に第1報報告「ネパールにおける高齢者と認知症」を行った。その結論は以下である。「ネパールの地方の地域医療においては、認知症に対する認識が乏しかった。ネパールの高齢者にに認知機能検査結果は低スコアの傾向があったが、教育歴の低さ、性差、生活習慣などの影響があった。

高齢者家族では、家族の加齢や認知機能の低下に関して楽観的で受容的な態度であり、そのことによって認知症を認識するか否かも影響されている可能性が考えられた。」また、平成27年4月の時点で「ネパールと日本の認知症と終末期」のテーマで救急・集中治療学会系雑誌に投稿中のものがあり、27年度末にデータがそろった上記のネパール高齢者とその家族を対象とした調査結果を、現在は解析し論文を作成中である。神経内科当初は平成25年度内までに研究成果をまとめたかったが、現地での適切な通訳者を見つけることに難渋しており、またネパールの協力者は日本人と比較し、ゆっくりと一つのプロジェクトをこなしていくため、当初より少人数ずつの聞き取り調査となった。そのため、平成26年度にもネパールの地域在住高齢者に対する聞き取り調査が進行中である。当初の予定はネパールに2回訪問であったが、ネパール現地協力者の都合により、3回目の訪問を25年3月に行い、トータルして予備調査を施行できた。進行中である、ネパールの地域在住高齢者の聞き取り調査を、平成26年10月くらいまでに終わらせる。そこで得られたデータを解析し、日本の高齢者のデータと比較し、成果をまとめる予定である。また、研究の主な対象である「認知症」や「加齢による変化」は、年単位でフォローしていくことで、本当の診断や実態が明らかになるため、今後は、これまで調査してきたネパールの高齢者をフォローして変化を調査していきたいと考える。今後、ネパールの地域において研究協力者(新規)が施行予定の、コミュニティを対象とした精神疾患の疫学調査の中で、認知症の診断を試みる予定である。また、予備調査で施行している内容を引き続きインタビュー数を増やして施行していく。平成25年と26年度にまたがる、平成25年3月21日から4月2日までのネパール訪問調査に関連する費用の清算がまだ済んでいないため。上記費用が清算後、残る使用額について、平成26年度に学会発表に関わる費用、ネパールでの訪問調査の費用として使用する予定です。初年度と同様に、ネパールへの旅費(研究協力者を含む)、滞在費、研究関連の文献資料の収集に主に使用する予定である。
ビタミンD依存性くる病II型の病態および治療に関する研究

ビタミンD依存性くる病II型は1,25(OH)_2D_3に対する標的細胞の受容体を含めた作用経路の障害に基ずく疾患である。我々は本症の5症例を診断した。3幼児例に新しい治療として1α(OH)D_3の大量投与を行った。2症例では3μg/kg/日の1α(OH)D_3投与によりくる病が改善治癒した。治療前には著しい低値を示した血中24,25(OH)_2D濃度は増加し正常化した。一方くる病治癒に6μg/kg/日の1α(OH)D_3を要した1症例では24,25(OH)_2D濃度は低値が持続した。また幼児期にくる病および禿頭を呈した本症の2成人例では治療中止後14年間、再発しなかった。しかし血中1,25(OH)_2D濃度は高値、24,25(OH)_2D濃度は低値を示した。1,25(OH)_2Dにより受容体系を介して24水酸化酵素は誘導され、24,25(OH)_2Dが生成される。したがって24,25(OH)_2D濃度は治療の指針として有用であると考えられる。しかし1幼児例および2成人例の結果から1,25(OH)_2D_3による骨形成能および24水酸化酵素誘導能の感受性に差異が認められた。次に本症の培養皮膚線維芽細胞を用いてビタミンD作用経路の障害について検討した。いずれの患者も細胞質受容体は正常であったが、〔^3H〕1,25(OH)_2D_3の核への取り込みが障害されていた。さらに核に取り込まれた〔^3H〕1,25(OH)_2D_3受容体複合体を種々濃度のKClにより抽出すると、正常対照と同様210mMで抽出される症例と90mMで抽出される症例が見られた。したがってDNAへの取り込みの障害のある症例にはそれぞれ異った受容体変異蛋白を有する2亜型の存在することが考えられた。また細胞内受容体系を介した1,25(OH)_2D_3による24水酸化酵素の誘導能を検討した。正常対照では10^<-8>10^<-7>M1,25(OH)_2D_3により本酵素は最大活性を示した。一方5症例の線維芽細胞では酵素の誘導は見られなかった。以上本研究を通して、ビタミンD依存性くる病II型の異質性およびビタミンD代謝における受容体の役割を明らかにした。1.25(OH)_2Dの受容体を含めた作用経路の異常による禿頭を伴ったビタミンD依存性くる病II型の3症例に新しい試みとして1α(OH)D_3の大量投与を行った.

2症例では3μg/kg/日の1α(OH)D_3の長期服用によりくる病が改善治癒した.治療前には著しい低値を示した血中24.25(OH)_2D濃度は増加し正常化した.一方6μg/kg/日の1α(OH)D_3の服用を要した1症例では血中24.25(OH)_2D濃度は低値が持続した. 24.25(OH)_2Dは腎の24水酸化酵素によって生成されるが, 1.25(OH)_2Dがその受容体を介して本酵素を誘導し, 24.25(OH)_2D生成を促進することが知られている.したがって24.25(OH)_2D濃度は作用している受容体量を示していると考えられるので治療の指針として有用であると考えられる.また24.25(OH)_2D濃度が増加した2症例では,治療に伴って受容体が改善することが示唆された.PHA刺激リンパ球には1.25(OH)_2Dの受容体が存在し, 1.25(OH)_2DによりDNA合成能は阻害される.しかし患者のリンパ球では阻害されない.したがってリンパ球にも1.25(OH)_2Dの作用機構が存在しており,リンパ球を用いて簡便に,また迅速に診断することが可能になった.そこで患者のリンパ球を治療経過に伴って採取し, 1.25(OH)_2D_3によるPHA刺激リンパ球のDNA合成能におよぼす影響について検討した.くる病の改善および血中24.25(OH)_2D濃度の増加は認められたがDNA合成能は阻害されなかった.このことから遺伝的な障害は1α(OH)D_3によっても改善してないことが示唆された.したがって1α(OH)D_3の作用機序として受容体を介さない機序も検索することが必要であると思われる.ビタミンD依存性くる病II型は1、25(OH)_2Dに対する標的細胞の受容体を含めた作用経路の障害に基ずく疾患である。我々は本症の5症例の培養皮膚線維芽細胞を用いて細胞内ビタミンD作用経路の障害について検討した。いずれの患者でも細胞質受容体は正常であった。〔^3H〕1、25(OH)_2D_3の核への取り込みは正常対照の727%と低下していたが、親和性は正常であった。次に線維芽細胞の核に取り込まれた〔^3H〕1、25(OH)_2D_3細胞質受容体複合体の種々濃度のKclによる抽出パターンを検討した。正常対照では180240mMKclによりほとんどの複合体は抽出され、210mMに抽出ピークが見られた。患者細胞では1症例で正常対照と同様、210mMKClで抽出ビークが見られた。この症例では、1,25(OH)_2D_3やDNAとの結合部位以外の受容体構造に異常があることが示唆された。一方2症例では90mMKClで抽出されたことから、これらの症例では1,25(OH)_2D_3受容体複合体がDNAに結合する部位の異常が考えられた。したがってKClによる複合体抽出パターンの結果から、DNAへの取り込みの障害のある症例には、2亜型が存在し、それぞれ異った受容体変異蛋白の存在することが明らかとなった。DNAセルロースカラムを用いる方法に比べ、我々が用いた新しい方法により、より生理的条件での事故DNAとの結合能を評価できた。次に細胞内受容体系を介した1.25(OH)_2D_3による25(OH)D-24-水酸化酵素の融合能を検討した。正常対照では10^<-8>10^<-7>M1.25 (OH) _2D_3により24水酸化酵素は最大活性をしめした。一方ビタミンD依存性くる病II型5症例の線維芽細胞では10^<-8>10^<-7>および10^<-6>M1.25(OH)_2D_3でも24水酸化酵素の誘導は認められなかった。これらの結果〔^3H〕1.25(OH)_2D_3の核への取り込みの障害の程度は症例によりまちまちであるが、患者細胞では1.25(OH)_2D_3に対する反応は見られないことが明らかにされた。
ナノ磁性体の磁気構造の解明ならびにナノ磁気構造の制御に関する研究

近年における情報産業の発展、パソコン需要の拡大等により、外部記憶装置である磁気記録装置に対する高密度化が必要とされている。今日では磁気記録素子のナノメートルスケールでの微細化が可能となっており、ナノメートル分解能の構造評価を組み合わせたナノ磁性体の磁化分析が必要不可欠となっている。本研究では、ナノテクノロジーへの応用の観点から関心が高まっているが、表面ナノ磁気構造等の諸物性が未だ明らかにされていないbcc Co薄膜のナノスケールでの磁性と構造の相関関係を走査トンネル顕微鏡/分光(STM/STS)、XMCD(軟X線磁気円二色性)、PEEM(光電子顕微鏡)を用いた総合的な手法により明らかにすることを目的としている。これまでに成長条件が1.室温成長の場合にはbcc CoがAu(001)上にエピタキシャル成長し、2.室温成長後230°Cアニールの場合には、ナノ構造化することをSTM/STS測定から見出し、XMCD,PEMM測定によりbcc Coクラスターの軌道、スピン磁気モーメントのクラスターサイズ依存性を詳細に調べ、bcc Co薄膜のナノ構造化により現れたクラスターのedge atomの存在が垂直磁化発現の起源であることを明らかにしてきた。今年度はさらに詳細な解析を行い、edge atomのみの磁気情報を抽出し、定量的に軌道、スピン磁気モーメントの値を見積もった。理論計算からもアプローチを行い、第一原理計算から得られたbcc Co薄膜およびナノ構造の磁気モーメントの値と実験結果との比較を行った。現在得られた実験結果をまとめており、論文投稿の最終段階入っている。磁性体はそのサイズがナノスケール程度に小さくなるとこれまでに見られなかった新奇な物性を示すことが知られており、ナノメートル分解能の構造評価を組み合わせたナノ磁性体の磁化分析が必要不可欠となっている。本研究では、基礎物理の面だけでなくナノテクノロジーへの応用の観点からも関心が高まっているAu(001)上のbcc Co薄膜のナノスケールでの磁性と構造の相関関係を明らかにすることを目的としている。まず走査トンネル顕微鏡(STM)によりbcc Co薄膜の表面構造およびモフォロジーの詳細を調べた。成長条件が1.室温成長の場合にはbcc CoがAu(001)上にエピタキシャル成長し、2.室温成長後230°Cアニールの場合には、ナノクラスター化することがわかった。次に様々なサイズ・形状のCoナノ構造を作製し、軟X線磁気円二色性(XMCD)測定を行った。異なる膜厚のアニール後の試料の面直XMCD測定の比較から、膜厚の減少に伴う軌道磁気モーメントの値の増加が観測された。クラスターサイズの減少に伴う原子配位数の減少が軌道磁気モーメントの増加の起源と考えられる。面直、面内XMCD測定の結果より、bcc Coナノクラスターのedge atomが垂直磁化、core atomが面内磁化の発現に寄与していると結論づけた。最後にXMCDを利用した光電子顕微鏡による磁気イメージング(XMCD-PEEM)を行い、面内磁化を示すcore atomの磁化情報の解明を試みた。6MLのアニール後のbcc Co薄膜において磁区構造がAuのステップに沿って形成され、面内容易磁化方向がこれまでの報告されている[100]方向から45度ずれた[110]方向に存在することが明らかとなった。STM測定の結果を考慮することにより、下地Auに誘起されたCo薄膜の強い形状磁気異方性が面内容易磁化方向に変化を生じさせたことが示唆される。以上よりSTM,XMCD, XMCD-PEEMというナノスケールでの構造、磁化分析手法を組み合わせた総合的な手法を確立させることによりbcc Co薄膜のナノ構造と磁性を解明し、ナノ構造が磁性を発現する機構を明らかにした。
日本・中国・韓国における開発拠点の分業・連携および人材育成に関する研究

中国、韓国、日本におけるおよそ80の開発拠点などを訪問し、経営者や技術者に対するインタビューを行った。そこで得た知見は、下記の通りである。第1に、日本企業の中には、中国における開発拠点を活用しながら、中国市場向け製品をプラットフォームのレベルから開発しようとする動きが現れ始めている。第2に、開発・製造拠点としての日本の強みがあらためて浮き彫りになったことである。第3に、しかし、その日本の拠点では、外国人技術者の数と役割が次第に増加しつつある。第4に、韓国企業では、迅速なFollowerとしての戦略がより鮮明になりつつあるように思われる。中国調査で明らかになったことは、まず、第1に、製造拠点と異なり、製品開発拠点においては、多数の日本語に堪能な現地人材が、日本の担当者と常時コンタクトをとりながら仕事を進めているケースが多い、ということである。第2に、リーマンショックの前後から、新興国向けの製品をそれまでの先進国向けモデルのスペックダウンではなく、プラットフォームのレベルから新たに開発しようとする動きが鮮明になりつつある、という点である。その際、現地の開発拠点が、従来までの日本の開発の単なる補完機能を担うのではなく、製品によっては自らが開発の中心となる動きも萌芽的に現れて来つつある。日本国内調査で明らかになったことは、上記にもかかわらず、やはりものづくり(開発・生産)の拠点としての、日本の強みがあらためて浮き彫りになったことである。グローバル化が最も進んでいると言われている企業においても、その点に変わりはない。ただし、日本の開発拠点においては、留学生を中心とした外国人を採用し戦力としている企業も存在する点に注目しておきたい。韓国調査で明らかになったことは、韓国企業においては、日本企業以上に開発拠点の本国依存が強いことである。しかも、グローバル化が最も進んだ企業においても、現時点では、開発拠点においても外国人社員の比率は低い(日本人の顧問エンジニアを除く)。計画通りに、下記3つの時期に分けて実地調査を行った。I.上海を中心とした中国華東地域:8月22日9月2日(三菱電機、上海汽車工会、パナソニック2、ルネサス、オムロン、デンソー、東京エレクトロン、富士ゼロックス、JACなど中国企業3社)II.日本国内:1月23日1月27日(三菱重工、デンソー2、大宇インタナショナル・ジャパン、アイシン精機、ヤマハ発動機、レノボ大和研究所)III.韓国調査:3月8日3月14日(現代自動車、世宗工業(自動車の排気管モジュールの生産メーカー)、韓国オムロン、GM大宇、昭和電工、韓国知識経済R&D戦略企画本部)Iの中国調査の結果は、(1)開発拠点における日本語人材の重要性、(2)中国をはじめとする新興国対応のプラットフォーム開発の動き、(3)日本の単なる補完機能ではなく自らが開発の中心となる動き、など前年度のファクト・ファインディングを基本的に再確認するものであった。IIの日本調査の結果においても、昨年度の調査と同様に、(1)ものづくり(開発・生産)の拠点としての日本の強み、(2)留学生を中心とした外国人を採用し戦力としている企業の存在、が明確となった。IIIの韓国調査での新たな発見は、韓国における日本企業において、日本の開発部隊の力を借りずに独自の開発を行う能力を有する拠点が存在することが確認できたことである。本研究の目的は、日本・中国・韓国を対象とし、製品(組み込みソフトを含む)開発・設計の1企業内国際分業・企業間の国際的連携における業務の切り分けと仕事の仕方、2拠点同士の情報交換を行うキーパーソンと情報交換のインターフェース、3開発拠点における人的資源管理と人材育成を、日中韓出身の研究者による共同実態調査に基づき考察することにある。本年度は、製造業の開発拠点のみならず、IT産業のソフトウェア開発拠点、製造拠点における開発拠点との連携と人的交流、流通業における国際的連携などより広い視野からの調査研究活動を行うことにした。その目的を達成するために、香港、深セン、広州、重慶、成都における実地調査を8月19日から9月1日に行った。訪問先は、IBM、深セン軟通、YKK、ブリジストン、本田エンジニアリング、豊和繊維産業、広州金発科技、東風日産、長安鈴木、慶鈴汽車、嘉陵集団、イトーヨーカ堂、伊勢丹などである。訪問先では、日本人および中国人の経営管理者に対するインタビューならびに従業員アンケート調査を行った。上記の調査の結果、まず、開発拠点においては、1開発拠点における日本語人材の重要性、2中国をはじめとする新興国対応のプラットフォーム開発の動き、3日本の単なる補完機能ではなく自らが開発の中心となる動き、など前年度までののファクト・ファインディングを基本的に再確認するものであった。その他、中国国有・民営企業の製造拠点では、新卒者を中心に採用し、長期雇用を視野に入れつつ長い期間(3年)かけて新入社員の教育訓練を行うなどの一種かつての「日本的」とでも呼べるような経営スタイルのケースがあったことも興味深い発見であった。

上記、研究実績の概要に記したように、調査時期、対象地域、対象企業数のいずれにおいても、ほぼ当初の計画通り進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度も予定通り8月の後半に中国調査(香港、華南地域、成都、重慶)、1月に日本調査(京都を中心とした関西地域)を実施する。当初の計画では、予算の制約などから本年度は韓国調査を実施しない予定であったが、富士ゼロックスなど訪問が決まりながらも日程調整の関係でインタビューが実施できていないいくつかの企業を短期間であれ訪問する。夏の中国調査が終わった段階で、最終報告書のとりまとめに関する本格的議論を開始する。
ムスリム社会のポスト・モダニティ：インドネシアの憑依儀礼にみるイスラームの多元性

本研究は、スンダ民族というインドネシアの主に西ジャワ地域に居住するムスリムを調査対象とし、なかでも今日の現地社会でみられる伝統や文化の復興を象徴する憑依儀礼の再興現象に着目した現地調査を通じて、現代インドネシアにおける宗教(イスラーム)と(ともすれば、イスラームの教義に反する)土着の慣行との関係性について明らかにする。そのうえで、東南アジアを主とした他地域のムスリム社会とインドネシア(西ジャワ地域の事例)の比較検討を通じて、世界的にみられるイスラーム復興という現象の多元的な展開について具体的に検討するとともに、かかる状況を捉えるための新たな理論枠組みを構築することを試みるものである。