hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超遠方宇宙における構造形成進化

この観測結果を準解析的モデルの予想と比較したところ、この傾きの差は、より重いダークハローほどよりたくさんのライマンブレイク銀河を抱合していることが原因であることをつきとめた。このように、1つのダークハローの中に複数個の高赤方偏移天体が存在することを観測的に見つけたのは本研究が世界で初めてである。2.次にz=5.7,6.5のライマンα銀河についてはこれらクラスタリングの強さが極端に小さいことを確認した。視野の大きさによるばらつきの不定性は免れ得ないものの、z=6.5においては光度関数が有意にz=5.7との差異を見せていることからも、z=6.5においてはまだ宇宙再電離が完了していないことを示唆するものである可能性も考えられる。これら高赤方偏移ライマンα輝線銀河についてこれだけ大規模なサンプルを作り、丁寧に比較した研究は今回が初めてであり、結論から得られた示唆は重要なものである。
小分子活性化を目的とする二次元光触媒の高機能化

可視光による水の全分解を行なう光触媒として開発を行なってきた層状化合物のうち、SiO_2により層間架橋をしたK_<0.8>Fe_<0.8>Ti_<1.2>O_4へのN_2の吸着について、透過型赤外分光法を用いて調べた。その結果、2種類の吸着N_2種が存在することがわかった。1つは、N〓Nの伸縮振動による吸収バンドを2330cm^<-1>に有し、これは気相における振動周波数(2331cm^<-1>ラマン)とほぼ同じ値であった。この吸着種は気相N_2との平衡下でごく低温(160K以下)でのみ存在し、吸着熱は約5KJ/molであった。もう一方の吸着N_2は、2350cm^<-1>と、気相での振動よりも高波数側にシフトした吸収バンドを持ち、非常に強く吸着していることがわかった。2350cm^<-1>の吸着N_2は、気相N_2下で85Kより徐々に昇電すると次第に強度を増していった。即ち活性化吸着であることを示している。また、一担生成した吸着種について、排気下での熱的安定性を調べたところ240Kまで安定に存在した。気相との平衡吸着ではなく不可逆的に存在する吸着N_2は、これまでに報告がない。この吸着種が他の酸化物、あるいはゼオライトなどの多孔質化合物などに観られなく、層間架橋したK_<0.8>Fe_<0.8>Ti_<1.2>O_4に特有であることより、層間の特徴的なサイトと強い相互作用をしたものであると考えられる。
ポスト京都議定書における熱帯林の活用と固定炭素の持続性に関する研究

研究を通して、東南アジア諸国では国レベルでのREDD+を目指した政策の整備が進みつつあることが分かった。しかし、実際に森林保全を目指してREDD+活動を行うのは地方自治体である。この両者に大きなギャップがあることが分かった。また、現在は各国とも準備フェーズで有り、それを意識した支援活動としてどのような形が望ましいかを明らかにすることが出来た。森林減少・劣化による温室効果ガス排出削減(REDD+)の交渉経過が示す内容をシンポジウム、Webサイトなどで公開した。また、交渉経緯や関連文献を分析し、REDD+の望ましい運用方法について明らかにした。また、REDD+に関する分析結果を現地で検証するため、インドネシア、ラオス、ベトナムのフィールドにおいて、森林周辺域に位置する集落の住民から、聞き取り調査を行うとともに、土地利用変化の実態を調査した。これにより、以下のことが明らかになった。「インドネシアの調査結果」研究対象地の中央カリマンタン州では,大規模農園への転換より森林減少が起きている。転換を防ぐため、周辺に自生し成長の早いメラルーカ材の活用を検討した。そこで、メラルーカ材の生産による利潤に上乗すべきREDD+で発行する炭素クレジットの価格を算定した。また、メラルーカ材の経済価値を高めることが、住民による農地への火入れが周辺森林に延焼するのを防ぐことも判明した。「ラオスの調査結果」REDD+の準備段階では住民、集落、行政機関へのキャパシティ・ビルディングを準備段階で行うことになっている。そこで、どのようなキャパシティ・ビルディングが森林保全に望ましいかを明らかにするため、ルアンプラバン県シェングン郡にある4村で住民の森林保全やグループ活動などに関する意識調査を行った。その結果、女性を含む社会的弱者には特別なプログラムが、専業農家と兼業農家には異なるプログラムが、キャパシティ・ビルディングとして必要なことが分かった。「ベトナムの調査結果」新規植林・再植林によるCDMプロジェクト(A/R CDM)の問題点と対策を明らかにした。調査はホアビン省でJICAが実施したA/R CDMプロジェクトサイトで行い、植林によるリーケージや、植林木が消失するリスクを分析しその対策を住民とともにワークショップで取りまとめた。気候変動枠組み条約での重要な取り組みの一つとして、森林の吸収量を促進することにより、大気中の温室効果ガス(GHG)を削減、あるいは森林の消失によるGHG排出量の削減を取り上げている。ポスト京都議定書では熱帯林の消失防止が重点課題となっている。しかし、世界では10億人前後の人々が森林に依存して生活しており、彼らに不利益にならない形で森林保全策を講じる必要がある。本課題では日本の政府機関が温暖化対策事業を実施しているインドネシア国中央カリマンタン、ラオス国ルアンプラバン県、カンボジア王国、ベトナム国ホアビン省に研究サイトを設定し、森林保全策を実施する場合に地域住民にどのような配慮が必要かを調べた。上記の研究対象地で今年度得られた主な成果は下記のようである。1)政府が森林保全政策を実施する前段階として必要な住民へのキャパシティ・ビルディング3分野におけるキャパシティ・ビルディングが必要であることが解った。それはa)生計向上のための能力、b)土地利用計画を住民参加型で策定する能力、c)森林保全活動を実施するための能力2)住民の組織化とそれを促す経済的インセンティブインドネシアにおいてもっとも深刻な森林減少のドライバーはオイルパーム農園の拡大である。貧困に苦しみ雇用の場を捜している農民にとって、オイルパーム企業に農地を売却しそこで働くことは魅力のある選択である。しかし、農園は湿地林地域にも進出し農園化に伴うGHG排出量は、インドネシアを世界第3位のGHG排出国に押し上げている。ここでは、大規模な森林火災後に侵入してきたメラルーカ林が農地拡大の障害となっている。そこで、メラルーカ林の材質を調べたところ、木材資源として十分に使用できることが判明した。また、一斉林として存立していることから商品価値も高いことが解った。(1)参照レベルの設定方法インドネシアにおける森林からのGHG排出量を過去に遡って算定したところ、エルニーニョの時期には多量のGHGが排出され、そうでない時は1/2以下になることが分かった。このため、エルニーニョの時とそうでない時の2つの参照レベルを設定することが望ましいことが分かった。(2)REDD+活動の同定社会経済調査をもとに住民が有している社会経済面の様々な能力を明らかにした。例えばインドネシアの中央カリマンタン州PM村で詳細な調査を行った結果、図4に示したように住民が協力して活動を行うことの能力に欠けていることが判明した。現地調査から明らかになったREDD+活動として、森林消防隊の設置、メラルーカ林を木材資源として活用することが、候補として上がった。この2つの活動はともにグループとしての協力が不可欠である。このため、当面は特定の農産品を住民が協力して栽培する活動を通して、社会的能力の向上を図りながらグループとしての結束を高めることが必要との結論に至った。ラオスにおいては社会経済的な能力の違いは、民族間に強く表れた。研究対象地の村落の一つ、HK村にはカム族とモン族という2つの民族が住んでいる。

経済面では農業に関する技術で両民族に差があり、陸稲及び水稲の生産性には大きな違いが見られた.水田の保有世帯にも大きな違いが見られた。具体的には水稲の方が生産性が高いが、水田を保有する世帯数はモン族が多い。これは、カム族が水稲栽培技術に習熟しておらず、水稲に魅力を感じていないという背景がある。実際には、水稲は陸稲に比べ倍以上の生産性を有していることから、焼き畑を止めるにはカム族に水稲栽培技術の研修機会を与え、陸稲を栽培する焼き畑から水田に移行させることが、ラオスでのREDD+活動として重要なことが分かった。当初の予定通りに東南アジア諸国において地球温暖な緩和策としての植林CDM(A/R CDM),森林保全(REDD+)を実施するためのアカウンティング方式の開発、これらの活動の環境十全性の確保、住民の活動への参画といった事項についての研究を予定通りに行った。アカウンティング方式についてはラオスおよびインドネシアにいてリモートセンシング技術、社会経済調査を用いて開発を行った。ラオスについてはLANDSATにより基本的な土地利用区分を、ラピッドアイにより経年の焼き畑地の抽出を行い、これと地上でのバイオマス調査を併せて炭素排出量の算定を行った。インドネシアにおいてはLANDSATと航空機搭載によるLiDAR、そして地上でのバイオマス調査を併せて森林バイオマスおよび湿地帯からの炭素排出量の算定を行った。また、ラオスにおいては研究対象地のルアンプラバン県ホアイキン村での聞き取り調査によって過去の焼き畑耕作の推移を時系列的に明らかにした。インドネシアにおいては中央カリマンタン州パドゥラン村において、住民の農業活動や出稼ぎの実態調査を行った。さらに、両地域において住民が参加してのワークショップを行い、地域の問題点やニーズの把握を行った。ワークショップ時の住民の行動や補足的なワークショップにより、民族、性別、年齢、収入や所有面積の多寡などにより、住民間に能力差が顕著であることが観察された。このことから住民参加の促進を図るには住民の属性毎に異なるアプローチが必要であることが判明した。研究サイトでの各調査を順調に実施でき、成果はポスト京都議定書を活用した我が国の熱帯林保全政策や、JICAの森林保全活動に反映できるなど、研究は順調に進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初はアカウンティング方式の開発、A/R CDMやREDD+活動を実施する上での環境十全性の確保、住民参加の方式の開発に大部分の研究資源を割く予定であった。しかし、研究の進展が思った以上であったことから、今年度は開発した方式に沿って、実際に住民に活動を実施してもらい、その評価を次年度に行うための準備まで行うことができた。今後は政府で議論されている二国間メカニズム(Bilateral offset/Carbon Mechanism)に反映できるよう、成果の公表を早める予定である。
排泄障害のある認知症高齢者の潜在能力を活用した排泄行動援助プログラムの有効性

高齢者施設に入所する認知症高齢者が自発的に行う排泄行動は、「転倒のリスクがあるが、一人でトイレに行こうとする行動」の頻度が高く認められた。夜間、頻回にトイレに行こうとする行動がみられる高齢者の排泄状態を排尿日誌で調査した。その結果、1回の排尿量は正常であり、残尿もほとんど認められなかったことから、尿意に基づく行動であることが推察された。夜間頻尿の原因は、夜間多尿であり、夜間多尿に対する援助の必要性が示唆された。認知症高齢者の排泄行動の実態を明らかにする目的で、認知症治療病棟に入院中の高齢者を対象にの排泄状態、排泄行動および看護・介護者が行っている援助方法について調査を行った。対象者は認知症治療病棟に1ヶ月以上入院している高齢者で、寝たきりや終末期にあるなどの理由で、トイレでの排泄が全く行われていない者は除外した。調査項目は、基本属性、認知症の原因疾患、ADL、生活状況、認知機能(N式老年者用精神状態尺度:NMスケール)、BPSDの有無、排泄状態、排泄援助方法、認知機能の低下に伴う排泄行動(弄便、トイレ以外での排泄、オムツ外し等8項目)の有無とした。データは、調査日から遡って過去4週間の看護・介護記録および排泄チェック表の閲覧および病棟の看護・介護職への聞き取りで収集した。対象者は71名で、男性20名(28.2%)、女性51名(71.8%)、平均年齢は85.0 (±5.6)歳であった。歩行が自立している者が31名(43.7%)で、BPSDがある者は38名(53.5%)であった。尿失禁がある者は53名(74.6%)、便失禁がある者は39名(54.9%)であった。認知機能の低下に伴う排泄行動がある者は38名(53.5%)であり、最も多くみられたのは「転倒リスクがあるがトイレに自分で行こうとする」で22名(31%)、次いで「排泄援助拒否」が19名(26.8%)であった。認知機能の低下に伴う排泄行動のうち「弄便」、「トイレ以外での排泄」、「オムツ外し」、「排泄援助拒否」の4項目がNMスケールとの関連が認められ(p<0.05)、認知機能低下の影響が強いことが明らかとなった。認知症高齢者の排泄行動は、転倒のリスクを考慮にする必要性が示唆された。さらに、排泄の拒否が多いことも明らかになった。これらの行動についても今後検討する必要性があると考える。本研究は、排泄行動に障害をもつ認知症高齢者の排泄機能と排泄行動能力をアセスメントし、排泄行動に関わる潜在能力を活かした援助方法の有効性を検証することである。本年度は、文献やこれまでの事例を検討し、排泄機能と排泄行動能力のアセスメント表の作成および、アセスメント結果に基づく援助プログラムの作成に取り組んだ。前年度の調査結果を踏まえて、不適切な排泄行動として、「オムツはずし」、「弄便」、「頻回にトレイに行く」、「不適切な場所での排泄」、に加えて「排泄拒否」、「排泄に伴う転倒のリスク」を想定した。アセスメント表は、排泄機能と排泄行動能力の2項目に大きく分類し作成した。排泄機能に関しては、排尿回数、1回排尿量、必要時可能であれば残尿量、排便回数、排便量、便の形状、さらに排泄に関連する項目として食事や水分摂取量、内服薬等の項目を設定し、排尿日誌を記載することで情報収集する。排泄行動に関しては、移動・移乗能力、場所や排泄用具に関する認知、これまでの生活習慣等を設定するとともに、行動観察によって実際の排泄のタイミングと言動について記述したデータをアセスメントに用いる。これらの情報を分析することで、不適切な排泄行動の要因を1排泄機能の問題、2排便コントロールの問題、3排泄行動能力の問題に分類して、援助プログラムを作成し、それぞれの原因に応じてケア方法を選定していけるようにプロトコールとして整理した。特に排泄行動能力に関しては、対象となる高齢者の潜在能力に着目し、援助方法やトイレ・排泄用具などの環境改善等により、持ってる能力が発揮できることを意図した援助プログラムを作成した。今後、作成したアセスメント表と援助方法を個々の事例で実践し、その有効性を検証していく。本年度は、前年度の認知機能の低下に伴って生じる不適切な排泄行動の特性を明らかにすることで、援助プログラムを作成する予定であった。前年度の実態調査では、個々の対象者の不適切な行動の特性を明らかにするには至らなかったが、不適切な行動が様々でさらに、その要因においても個別性があることから、事前の調査に基づく援助プログラムで、他の対象者にその有効性を検証することの困難性が予測された。むしろアセスメントと援助プログラムの一連の過程を1事例ごとに分析することがより適切であると考えた。そのため、本年度は前年度の実態調査、先行文献やこれまでの事例を分析することで、アセスメント表と援助プログラムの作成を実施した。本研究は、排泄行動に障害をもつ認知症高齢者の排泄機能(畜尿機能と排尿機能)と排泄行動能力をアセスメントすることで、高齢者の排泄に関わる潜在能力を活用した援助方法を明らかにすることである。そのため、本年度は初年度の実態調査で明らかになった不適切な排泄行動として、「排泄行動を自発的行うことによって転倒のリスクがある」

「頻回に尿意を訴える」に限定し、それらの行動が認められる認知症高齢者を対象に、排泄行動をとる際の言動を観察したデータと、排尿日誌を用いて排泄状態に関するデータを収集した。それらのデータを照合し、「排泄行動を自発的行うことによって転倒のリスクがある」対象者の排泄行動を起こすタイミングや言動と実際の排尿状態の関係の分析を行っている。対象者は、日中は介護者が問いかけたりトイレに行こうとするしぐさに気づいたりすることで、排尿誘導が実施されていた。排尿誘導でほぼ確実に排尿できている対象者が、7名中5名、失禁が全くない者も3名おり、尿意の感覚は確かであることが推察された。しかし、自発的な行動をとることでリスクを伴うため、夜間はセンサーマットを使用して対応されており、夜間も34回程度の排尿行動が認められた。残尿量が頻回な排尿行動に影響していると予測される者は、現在分析している5名のうち1名であったが、すべての対象者に共通して認められたのは、夜間多尿で、夜間尿量の割合が最も少ない者で47%、最も多い者は66%であった。今後、「頻回に尿意を訴える」対象者の分析を進める予定である。実態調査の結果をうけて、高齢者施設で頻度の高い不適切な排泄行動を「排泄行動を自発的行うことによって転倒のリスクがある」「頻回に尿意を訴える」に限定して、排泄行動場面と排泄日誌のデータを収集することができた。現在、ケースごとの分析を行うことで、潜在能力と排泄行動に至る排尿機能を明らかにしている。現在は分析の途中であることと、データ数が少ないため、対象者数を増やしていく必要がある。データ収集期間中に研究フィールドで感染症が流行し、データ収集、分析をすべて終了することができなかったため、研究の進捗に遅れが生じている。認知症高齢者が自ら排泄意に対処しようとする行動の実態を明らかにするとともに、排泄行動と膀胱機能・排泄状態の関連を明らかにすることを目的とした。まず、認知症高齢者の排泄行動の実態を明らかにする目的で、認知症治療病棟に入院中の高齢者を対象に調査した。対象者は71名で、排泄誘導が必要な者は46名(64.8%)で、尿失禁がある者は53名(74.6%)、便失禁がある者は39名(54.9%)であった。認知機能の低下に伴う排泄行動がある者は38名(53.5%)であり、最も多くみられたのは「転倒リスクがあるがトイレに自分で行こうとする」で22名(31%)、次いで「排泄援助拒否」が19名(26.8%)であった。認知機能の低下に伴う排泄行動のうち「弄便」、「トイレ以外での排泄」、「オムツ外し」、「排泄援助拒否」につては、認知機能低下の影響が強いことが明らかとなった。実態調査で明らかになった排泄行動として、「排泄行動を自発的行うことによって転倒のリスクがある」に限定し調査した。特別養護老人ホーム入所中の5名の認知症高齢者を対象に、排尿日誌による排泄状態および、排泄行動をとる際の言動や援助内容に関するデータを収集した。その結果、対象者の排泄行動を起こすタイミングと実際の排尿は一致しており、日中は介護者が問いかけや気づきによって、排尿誘導されていた。失禁が全くない者も3名おり、尿意の感覚は確かであることが推察された。夜間はセンサーマットを使用して対応されており、34回程度の排尿が認められた。100ml以上の残尿がある者は1名で、他4名の膀胱機能は保たれているが、夜間多尿のために頻尿が生じていた。以上の研究結果から、認知症高齢者の排泄行動はほぼ確実な尿意によって生じており、適切な支援によってトイレでの排泄が可能であるが、マンパワーが少ない夜間に生じる多尿による頻尿に対する対応の必要性が示唆された。
細胞機能の制御・評価を指向した刺激応答型マテリアルの創製と組織工学材への応用

ティッシュ・エンジニアリングや細胞診断・分離等への応用の基盤材料とする細胞増殖および剥離時へのダメージの少ない基材開発を生体適合性材料2-ヒドロキシプロピルメタクリルアミド(HPMA)を熱、光応答性に誘導した素材として用いて以下(1)(5)に展開して基礎・応用研究を行った。(1)ダイヤモンドライク炭素膜上へのグラフト重合法を確立して、ガラス・金属・セラミックス等の素材を選ばない表面処理法(国際特許出願中)を開発した。細胞分離や診断用のセルアレイ(特許出願準備中)への利用を進める基盤形成ができた。(2)HPMA/MMAヒドロゲル表面にさらにプラズマ処理後重合を行いN-メタクリルロイルスクシンイミドをグラフトし、細胞接着因子RGDSを固定化してHeLa細胞の増殖・剥離を行った。因子修飾表面は接着速度が幾分増加し、さらに未修飾の温度応答性表面よりも約10%剥離が抑制された。(未処理の剥離は増殖細胞の約80%)また、両性イオン構造のN-α-メタクリルアミド-L-リジンをグラフトしたPET表面では血小板は接着できなかったが、HeLa細胞は接着・増殖する特異性を示し細胞分離への可能性を認めた。(3)銅クロロフィリン錯体とHPMA/MMAとの共重合によって光照射下に疎水性に変化する表面を構築し、緑色光照射下で接着・増殖させた3T3細胞を最大で68%剥離する性能を認めた。(4)リン酸基をもつポリマー微粒子の存在下ヒドロキシアパタイトを生成させ成形・加工後、焼成過程を経てミクロポーラスな足場となる素材を開発した。(特許出願準備中)酸化チタンとのハイブリッド化も成功して、光応答性の足場への応用が可能となった。(5)足場材としてのヒドロゲル表面を、分子インプリント法で作成し特定の分子の温度リリースが可能になることや両性イオン構造のL-Serを含むヒドロゲル素材に温度およびpHで生体分子の放出制御を認めた。ティッシュ・エンジニアリング(組織工学)で重要となる細胞の増殖や分化の制御さらに細胞機能の評価を指向した人工細胞外マトリックス(足場材)としての刺激(光,熱,pH)応答性ポリマーヒドロゲルの開発に関する以下(1)(3)の基礎・応用研究を行った.(1)N-isopropylacryamide(NiPAAm)とO-methacryloyl-L-serine(SerMA)からなるヒドロゲルを調製した.得られたゲルはpHによってイオン化状態が変化し,pHに対して膨潤状態が変化する応答性と温度を上昇させると収縮する応答性を認めた.(2)生体適合性材料N-2-hydroxypropylmethacrylamide(HPMA)とMMAのコポリマーをAr処理-ポスト重合法によってグラフトしたポリエチレンテレフタレート(g-PET-1)を得た.g-PET-1上,37°CでHeLa細胞あるいは3T3細胞は接着・増殖し,温度のみを25°Cに低下するとそれぞれ接着細胞の54%,88%が剥離する未処理には認められない温度応答性を示した.(3)連鎖移動剤存在下,HPMA, MMAと銅クロロフィリン錯体(Chlph)の三元共重合によって末端にアミノ基をもつポリマーを合成したのち,メタクリロイルサクシンイミドとの反応から温度あるいは可視光応答性のマクロモノマー[Mac(HPMA/MMA/Chlph)]を得た.上記(2)と同様にMac(HPMA/MMA/Chlph)を修飾したPETを調製した(g-PET-2).発光ダイオード(LED)を照射下,g-PET-2上でHeLa

細胞は接着・増殖し,光をOFFにすると接着細胞の73%(青色LED)および63%(緑色LED)剥離した.ティッシュ・エンジニアリングや細胞診断・分離等への応用の基盤材料とする細胞増殖および剥離時へのダメージの少ない基材開発を生体適合性材料2-ヒドロキシプロピルメタクリルアミド(HPMA)を熱、光応答性に誘導した素材として用いて以下(1)(4)に展開して基礎・応用研究を行った。(1)ダイヤモンドライク炭素膜上へのグラフト重合法を確立して、ガラス・金属・セラミックス等の素材を選ばない表面処理法(国際特許出願中)を開発した。細胞分離や診断用のセルアレイ(特許出願準備中)への利用を進める基盤形成ができた。(2)HPMA/MMAヒドロゲル表面にさらにプラズマ処理後重合を行いN-メタクリルロイルスクシンイミドをグラフトし、細胞接着因子RGDSを固定化してHeLa細胞の増殖・剥離を行った。因子修飾表面は接着速度が幾分増加し、さらに未修飾の温度応答性表面よりも約10%剥離が抑制された。(未処理の剥離は増殖細胞の約80%)また、両性イオン構造のN-α-メタクリルアミド-L-リジンをグラフトしたPET表面では血小板は接着できなかったが、HeLa細胞は接着・増殖する特異性を示し細胞分離への可能性を認めた。(3)リン酸基をもつポリマー微粒子の存在下ヒドロキシアパタイトを生成させ成形・加工後、焼成過程を経てミクロポーラスな足場となる素材を開発した。(特許出願準備中)酸化チタンとのハイブリッド化も成功して、光応答性の足場への応用が可能となった。銅クロロフィリン錯体とHPMA/MMAとの共重合によって光照射下に疎水性に変化する表面を構築し、緑色光照射下で接着・増殖させた3T3細胞を最大で68%剥離する性能を認めた。(4)足場材としてのヒドロゲル表面を、分子インプリント法で作成し特定の分子の温度リリースが可能になることや両性イオン構造のL-Serを含むヒドロゲル素材に温度およびpHで生体分子の放出制御を認めた。
ビオチン化プローブを用いた植物ホルモンABA受容体の同定と特性解析

ABA受容体の同定を目的とし,ビオチン化ABA(bio-ABA)を用いたファージディスプレイ法によるbio-ABA結合タンパク質の探索を試みた.まず,bio-ABAのシロイヌナズナにおける生理活性を,ABA誘導性遺伝子であるRAB18遺伝子の発現量を指標に調べたところ,ABAより低いながらもbio-ABAもRAB18遺伝子の発現を誘導できることを明らかにし,生理活性を持つことを確認した.bioABAは気孔閉鎖を誘導し、ABA様の生理作用を示すと共に、bioABAと蛍光標識アビジンを処理した孔辺細胞プロトプラストでは、細胞表層にbioABAの結合部位が観察された。bioABAを用いて,シロイヌナズナのcDNAライブラリーからスクリーニングをおこない,bio-ABA binding protein 1(BAB1)と名付けた候補遺伝子を含むいくつかの候補遺伝子を得た.予測アミノ酸配列から,BAB1はK-segmentと呼ばれるリジンリッチリピートを3つもつと考えられた.この領域は,α-helixを形成し,リガンドとの結合により構造変化がおこることが示唆されている.BAB1遺伝子にT-DNAが挿入されたbab1突然変異体を用いて,ABAによる発芽抑制と根の伸長抑制を調べたところ,いずれの表現型においてもbab1突然変異体は野生型よりもABAに対して高い感受性を示した.これらの結果は,BAB1がABAシグナルを負に制御するABA受容体として機能する可能性を示唆しており、今後の詳細な解析が期待される.シロイヌナズナのロゼット葉から生理活性を保った孔辺細胞プロトプラスト(GCPs)を単離する手法を確立した。ビオチン化アブシジン酸(bioABA)は気孔閉鎖を誘導し、ABA様の生理作用を示した。bioABAと蛍光標識アビジンを処理したGCPsを蛍光顕微鏡で観察したところ、細胞表層にbioABAの結合部位が見られた。共焦点レーザー顕微鏡でGCPsの断層像を撮影した結果、このABA受容部位は細胞膜上に不均一に存在していた。GCPsで観察された蛍光量をフローサイトメーターで定量した結果、その量はbioABA添加により増加し、ABAの同時添加により濃度依存的に減少した。これらの結果はbioABAが細胞膜上のABA受容部位に特異的に結合することを示唆している。また、GCPsをプロテアーゼ処理するとABAの作用が阻害され、bioABAのGCPsへの結合が抑制されたことから、細胞外のABAが細胞表層のタンパク質で受容されると考えられる。本実験系は、ABA受容体の同定や性質の解析に有効な手法として期待される。bioABAを用いたファージディスプレイ法によるABA結合タンパク質の探索を試みた。最大12アミノ酸から構成されるランダムペプチドをコードするcDNAが組み込まれたファージライブラリーを用いて、bioABA結合ペプチドを探索した。ファージをスクリーニングした結果、bioABAと結合する可能性のあるペプチド配列を得た。シロイヌナズナから類似配列をコードする遺伝子を検索した結果、ブラシノステロイド受容体であるBRI1やABA受容体候補であるRPK1と同じファミリーに属するロイシンリッチリピート型受容体キナーゼをコードする遺伝子を得た。さらにシロイヌナズナ由来のファージディスプレイライブラリーを作成し、bioABA結合ペプチドの探索を続けている。bioABAを用いて,シロイヌナズナのcDNAライブラリーからスクリーニングをおこない,bio-ABA binding protein 1(BAB1)と名付けた候補遺伝子を含むいくつかの候補遺伝子を得た.予測アミノ酸配列から,BAB1はK-segmentと呼ばれるリジンリッチリピートを3つもつと考えられた.この領域は,α-helixを形成し,リガンドとの結合により構造変化がおこることが示唆されている.BAB1遺伝子にT-DNAが挿入されたbab1突然変異体を用いて,ABAによる発芽抑制と根の伸長抑制を調べたところ,いずれの表現型においてもbab1突然変異体は野生型よりもABAに対して高い感受性を示した.これらの結果は,BAB1がABAシグナルを負に制御するABA受容体として機能する可能性を示唆しており、今後の詳細な解析が期待される.
理論的分析と実験的検証による様々なジレンマ状況における評判の効果に関する研究

本プロジェクトでは、様々なゲーム状況における戦略の進化を比較・検証し、特に、ゲーム構造と評判の効果の関係を分析した。分析は、進化ゲーム的手法とシミュレーションにより行い、また、シミュレーションでは、プレーヤーのモデルとして意思決定機構を有限状態オートマトンとして記述し、その進化の様子を分析した。その結果、囚人ジレンマがさらに拡張された状況の評判の効果に関する一連の発見があったほか、指導者ゲームの分析によるリーダーシップ論の進化的解釈の可能性が示され、また、確率過程によるモデル化により華厳ゲームの新たな進化的分析が行われるなど、研究の様々な発展可能性が示された。プレーヤーの認知構造と社会慣習・互恵性の進化における「評判」の役割を分析するため、ジレンマ状況における間接的互恵性の進化を、協力、裏切り、互恵戦略の三者がいる状態について、その均衡の安定性と、進化的ダイナミクスについて検証した。分析手法としては、進化シミュレータを作成し、それにより数値計算での分析と、進化ゲーム論的均衡分析、さらに、微分方程式の数値シミュレーションの三種の方向からの分析の他、実際の人間を使った被験者実験による妥当性の検証を行った。まず、数値計算と均衡分析の結果から、多人数相互作用系において二人ゲームの場合より、かえって互恵的利他行動による協調関係が進化しうることを示した。つまり、良い評判の相手には協力し、そうでない相手には裏切るという戦略が、人数の増加により安定化しうる。ただし、さらに人数が増えると、協力行動の進化は困難になることも分かった。また、進化的ダイナミクスの分析により、突然変異の効果を導入すると複雑な頻度ダイナミクスが起こりうること、また、それにより協調状態が維持される場合があることが示された。さらに、被験者実験の結果からは、相互作用の人数増加について、上記の理論的分析の正しさが証明され、また、直接的相互作用の場合に比べて評判を通した相互作用の場合は協力行動が形成されにくいことが証明された。さらに、実際の人間は、相手グループの評判の分布が一様でない場合裏切りやすいと言うことが示唆された。さらに、実際の人間は、相手グループの評判の分布が一様でない場合裏切りやすいということが示唆された。本研究課題の一つの大きな目的は、プレーヤーの認知構造と社会慣習・互恵性の進化を分析することであった。ジレンマが存在する(つまりtrivialでない)ゲームには、二戦略対称ゲームに限定しても、囚人ジレンマ、弱虫ゲーム、指導者ゲーム、英雄ゲームの計4つがあることが分かっている(Rapoport & Guyer(1966))。この4つのゲームを中心に分析し、平成20年度には特にエラー付きの「繰り返し指導者ゲーム」に焦点を当て、進化シミュレーションを行った。エラーなしのケースに関する既存研究の結果と異なり、指導者と追随者の役割を固定化する方向の進化の過程が見られた。つまり、プレーヤーがミスする可能性がある状況下では、集団行動のコーディネーションのため、リーダシップが安定に形成されることが分かった。また、生き残った戦略にはすべてのシミュレーション試行について共通のポリシーが見られた。それは次の三つのポリシーである。(1)「上手く行動をコーディネートできない相手に、自分からは譲らない(2)いったん指導者の経験をすると積極的に振る舞う(3)自分が指導者になった記憶がない場合、相手が常に積極的で指導者の経験もあるなら相手に追随する。

社会心理学におけるリーダシップ研究では、リーダシップの起源を個人特性に求める理論と、situationにもとめる理論の二つが大きく分けてあるが、本研究の結果は、この両者が表裏一体の役割を果たしていることを示唆する。この結果は、実験心理的手法では見つけるのが困難な事実であり、本研究課題のアプローチを用いることの有用性を示している。
種々の末端架橋高分子細目のトポロジーとゴム弾性の相関の解明

前年度の研究では、EdwardとVilgisが提唱したslip-linkモデルが、末端架橋高分子網目の応力-ひずみ挙動を最もよく記述できることを明らかにした。本年度は、前年度よりも低濃度範囲の溶液から作製された末端架橋高分子網目の二軸伸長試験の結果を用いて、さらにslip-linkモデルを検証した。その結果、slip-linkモデルは架橋前の高分子鎖のからみ合いの状態によらずに実験結果をよく記述できることを明らかにした。さらに、モデル由来の各パラメータの値は、個々の試料における網目の構造パラメータから概算される値とほぼ一致した。これまでに得られたすべての末端架橋高分子網目の二軸伸長試験のデータを用いて、従来よく用いられているMooney-Rivlin型のひずみエネルギー密度関数を評価した。しかし、いかなる濃度から作製した網目においても、Mooney-Rivlin型のひずみエネルギー密度関数は、実験結果を説明できなかった。また、最適化によって得られたパラメータの濃度依存性も理論が予測するものとは異なった。末端架橋反応を用いて両親媒性高分子網目を作製するために、一次高分子鎖の末端に反応性の高い官能基を導入する反応経路を模索した。種々の低分子化合物を用いて末端官能基の変換を試みたが、高反応率の一次高分子鎖は得られなかった。したがって、本研究で用いた一次高分子鎖からは、両親媒性高分子網目を定量的に評価するのに十分な網目を作製することができなかった。食品等でゲル化剤や増粘剤として用いられるキシログルカンの溶液中での分子鎖形態を明らかにした。種々の種子より抽出したキシログルカンの構造はすべて同じであったが、鎖の柔らかさに違いが見られた。種々の種子由来のキシログルカンの見せる異なる物理化学特性は、この鎖の柔らかさに起因するものであると考えられる。濃度の異なる溶液中で末端架橋して得られる、数種の絡み合いの程度が異なるポリジメチルシロキサン網目の独立二軸伸長試験を行い、得られたひずみ-応力の関係を各種ゴム弾性分子論が予測するひずみ-応力の関係と比較検討することで、ゴム弾性という現象を分子論的に解釈することを試みた。本研究で注目すべき点は、二軸伸長試験を用いることにより従来の一軸伸長試験の実験データのみでは明確でなかった各種分子論の提唱するモデル間の差異が明確になった点、また、末端架橋法を用いて試料を作製したために網目の構造パラメータを力学測定とは異なる方法で求められる点があげられる。比較検討に用いたモデルは、主として1990年代に提唱された最新のものを用いた。検討したモデルの中では、EdwardとVilgisが提唱したslip-linkモデルが最も実験結果を復元することができた。さらに、モデル由来の各パラメータの網目作製濃度依存性がモデルの予測する傾向に従ったのみならず、各パラメータの値は、個々の試料における網目の構造パラメータから概算される値とほぼ一致した。得られたこれらの知見より、ゴム弾性の分子論的描像は、slip-linkモデルによって記述されることが明らかとなった。一次高分子鎖の末端の反応率は、その後作製する両親媒性ゲルの構造に大きく起因すると考えられ、末端官能基の反応率を限りなく1に近づける必要性がある。特に、カテナン網目を作製する際には、架橋反応の反応率が高いことが必須条件であるが、この条件に答えうるだけのプレポリマーは合成できていない。今後、溶媒や反応させる高分子を変えるなどの展開を考えている。
新たな数学教育を推進するためのカリキュラムおよび評価に関する実証的な研究

テクノロジーの利用については、評価シートなどから、学習の動機づけになっていることがうかがえる。またドリルについては、基礎学力の定着の効果があると思われるが、まだ検証するまでには至っていない。探究課題の達成度評価について、その方法を提案した。学生へのアンケートの結果、学生は探究課題を楽しいと感じ、自己評価を受け入れていることがわかった。「グラフ電卓活用研究会」を行い、研究成果の発表や情報収集などを行った。また、「関数グラフアートカンファレンス」を開催することができた。本研究の本年度の成果は次のとおりである。1.テクノロジーやドリルを用いた授業の効果の検証について本年度内に、授業の録画を何回か行った。分析のための観点については、次年度以降にビデオを検証しながら検討していくこととした。2.学生自らが行う到達度評価の方法とその効果の検証についてテクノロジーを用いた探究課題を評価するための「評価シート」は、いくつかの課題については作成できた。次年度には、その評価シートを用いて実際に評価を行う。達成度チェックシートの改訂は行えなかった。3.学生の主体的な活動を促すグラフ電卓とパソコンの活用方法の研究について中谷が、T^3JAPAN年会2007(甲南高等学校、8月5日)において、「グラフ電卓初心者講座(2)データ収集と解析手法編」と、第27回高等専門学校情報処理教育研究発表会(徳山大学、8月29日)「テクノロジーと数学教育TI-connectの導入」で成果を発表した。4.研究会による研究成果の収集と公開について平成19年6月16日(土)に、「第8回グラフ電卓研究会」を行った。また、平成20年3月14日(金)には、「第1回関数グラフアートカンファレンス」を開催し、これまでの関数グラフアート全国コンテストの優秀作品を作成した生徒、学生を中心に参加があり、作成の工夫などを発表してもらった。さらに、教員によるパネルディスカッションも行い、関数グラフアートコンテストの今後について検討した。本研究の本年度の研究成果は次のとおりである。(1)テクノロジーやドリルを用いた授業の効果の検証ドリルの利用については、これまでの問題集より多くの学生がほとんどの問題を解き、解答して提出している。しかし問題の量が少ないため、各担当教員が補充しているのが現状である。また、復習小テストについて、中谷がその取り組みについて学会発表した。(2)学生自らが行う達成度評価の方法とその効果の検証長水、宮田、中谷が探究課題の達成度評価について方法を提案した。また、TAMSと連携し、基礎数学のドリルに達成度チェック項目を付け、学生自身に評価させるようにした。(3)学生の主体的な活動を促すグラフ電卓とパソコンの活用方法の研究探究課題やグラフアートのレポート提出など、継続的に取り組んでいる。(4)テクノロジーの利用も含めた新しい数学教育のカリキュラムの検討テクノロジーを利用する探究課題を、各学年で、目的(目標)、評価に応じて取り入れていく方向で検討中である。宮田が、学生の主体的な活動とも絡めて、「知識、作業、発見、表現、証明、発展」といった観点で課題への取り組みについて学会発表した。(5)研究集会による研究成果の収集と公開6月の福井高専主催「第9回グラフ電卓活用研究会」では、6件の発表があった。また、平成21年3月には「第2回関数グラフアートカンファレンス」を東京で行い、優秀作品の表彰および作者(生徒・学生)による発表を行った。(1)テクノロジーやドリルを用いた授業の効果の検証(担当:宮田・中谷・坪川・柳原・朝倉・長水)ドリルについては、TAMSとの連携により「基礎数学」が電気書院から出版され、より多くの高専で利用されるようになった。今後、活用事例なども収集し、より効果的な利用方法を継続的に検討したい。学生の取り組みはおおむね良好である。また、「線形代数」および「微分積分」についても22年2月に出版された。探求課題における評価方法の検討は、本年度ではまとまらず、継続的な課題となった。(2)学生自らが行う到達度評価の方法とその効果の検証(担当:中谷・長水)学生自らが評価することで、課題への取り組みは良くなっていると感じられるが、それを検証するまでには至らなかった。今後継続的にデータを収集する必要がある。(3)学生の主体的な活動を促すグラフ電卓とパソコンの活用方法の研究(担当:中谷・長水)探究課題や関数グラフアートのレポート提出など、継続的に取り組んでいる。(4)テクノロジーの利用も含めた新しい数学教育のカリキュラムの検討(担当:坪川・宮田・柳原・長水)探求課題については、長期休暇における課題などでも対応できることが分かってきた。ただ、学生の基礎学力の低下の影響もあり、カリキュラムの検討にはまだ時間がかかる。(5)研究集会による研究成果の収集と公開

6月の福井高専主催「第10回グラフ電卓活用研究会」では、6件の発表があった。また、平成22年3月には「第3回関数グラフアートカンファレンス」を東京で行った。今回は優秀作品の作成者にカンファレンス当日、作品のプレゼンをおこなってもらい、そのプレゼンも含めて評価を行い、表彰した。
レジオネラIV型分泌装置の構造形成と作動機構

病原細菌の宿主への感染の中核的働きをするものは細菌が細胞表層に持つ病原因子輸送装置である。各々の病原細菌は宿主との相互作用の結果、特化した輸送装置を進化的に獲得してきた。レジオネラはDNA輸送系から派生したIV型分泌系に分類されるタンパク質輸送装置を持ち、その作動原理は解析の進んだIII型分泌系を含む既知のタンパク質輸送装置とは概念的に異なるものであることが期待される。我々は、レジオネラのIV型分泌装置の分子構造および構成タンパク質の原子構造を解明することにより、IV型分泌系固有のタンパク質輸送の作動原理の解明を目指して研究を進めている。平成18年度にレジオネラIV型分泌装置の予想構成タンパク質の欠損株を網羅的に作製し、そのうち主要なタンパク質については抗体を作製して解析の基盤を構築した。これを踏まえて平成19年度には、レジオネラの膜画分を単離して生化学的にIV型分泌系の主要コンポーネントを同定する試みを行った。特定のタンパク質の欠損下で別の予想コンポーネントタンパク質の外膜への局在が消失するかどうかを網羅的に解析し、外膜にアンカーされる中核構造体の構成タンパク質としてDotH, DotC, DotD, DotF, DotGという5つのタンパク質を同定した。IV型分泌系の作動機構を解析する端緒としてこれらの中核構造体構成タンパク質の個々の結晶構造解析をめざしている。上記5つのタンパク質について大量発現系の構築を試み、いくつかは構築を完了してタンパク質の精製方法を確立し結晶構造解析のための基盤を整えた。18年度には、まずレジオネラ細胞表層を可視化処理することにより、細菌の細胞表層に存在する構造体を電子顕微鏡で観察することから試みた。様々なIV型分泌系の予想される構成タンパク質の欠損変異株及び病原性を有する親株で観察をした結果、III型分泌系に特徴的な針状突起のような特異的な表面構造は見出されなかった。IV型分泌系を構成すると予想される多くのタンパク質は実験条件下ですでに発現していることなどから、細胞外には突起しない独自の形状をIV型分泌装置は有すると現時点で考えている。また、18年度までにIV型分泌装置を構成する10数種類の候補タンパク質の欠損変異株を網羅的に作製し、そのうちの数種類の重要と考えられるタンパク質に対しては抗体の作製も行った。これによって、今後の構成タンパク質同定のための実験的準備はほぼ整った。さらにレジオネラ細胞を破砕して膜画分を単離し、さらに膜を可溶化して膜上に存在する超分子集合体を精製する生化学的手法をほぼ確立した。今年度は粗精製された構造体に含まれるタンパク質を様々な変異株で比較することにより、構造体の構成タンパク質の同定のための手がかりを得ることができた。
in vivoにおける接着性コンポジットレジンの窩壁適合性に関する研究

本研究は、新型の歯面処理材、接着材、接着性プライマーおよびボンディング材を用いてコンポジットレジンを充填した際の辺縁封鎖性ならびに窩壁適合性をin vitroおよびin vivoにおいて色素侵入試験によって評価し、より良き修復法を確立することを主眼として行われた。次いで、サルの歯牙を同じ3種のコンポジットレンジにて修復し、修復後7日および180日経過後、歯牙を取り出して辺縁封鎖状態および窩壁適合状態を調べた。その結果、Clearfil Photo to Anter ior / Liner BondSystemは短期、長期ともに他の材料に比べ良好な辺縁封鎖性および窩壁適合状態を示した。本研究は、新型の歯面処理材、接着性プライマ-およびボンディング材を用いてコンポジットレジンを充填した際の辺縁封鎖性ならびに窩壁適合性をin vitroおよびin vivoにおいて色素浸入試験によって評価し、より良き修復法を確立することを主眼としている。ヒト抜去健全歯にV級窩洞を形成し、塩化カルシウムを含有する歯面処理材、サリチル酸誘導体を主成分とする接着性プライマ-、光・自家重合タイプのボンディング材、低粘性レジンおよびコンポジットレジンより構成されているClearfil Photo Anterior&Liner Bond Systemを用いて修復を行ない、サ-マルサイクリングあるいはサ-ボパルサ-によって負荷を加えた後に、色素浸入試験に供された。また、対照として、自家重合型レジンのClearfil FIIおよび光重合型レジンのPhotoClearfilBrightを用いて同様に修復を施し、辺縁封鎖性について比較した。その結果、サ-マルサイクリングによって負荷を加えた後の辺縁封鎖性および窩壁適合性はどのレジンも良好な成績を示し、差は認められなかった。しかしながら、サ-ボパルサ-によって負荷を加えた場合には、Clearfil Photo Anterior&Liner Bond Systemによって修復を行ったものが、他に比べ良好な辺縁封鎖性を示した。今後、負荷をかける条件の変化が色素浸入試験の成績に及ぼす影響について、更に詳細に検討する予定である。サルの生活歯にV級窩洞を形成し、in vitroにおける実験と同様、3種類のコンポジットレジンにより修復を行った。実験期間の180日を経過後、レジンを充填した歯牙を取り出し、色素侵入試験に供し、その成績を上述のin vitroにおける色素浸入試験の成績と比較検討する予定である。本研究は、新型の歯面処理材、接着性プライマーおよびボンディング材を用いてコンポジットレジンを充填した際の辺縁封鎖性ならびに窩壁適合性をin vitroおよびin vivoにおいて色素浸入試験によって評価し、より良き修復法を確立することを主眼として平成3年度より継続して遂行された。本年度は、in vivoにおける色素浸入試験が行われ、その結果と前年度に行われたin vitroにおける試験成績とが比較・検討された。サルの歯牙にコンポジットレジン修復を行い、色素を用いて辺縁封鎖状態および窩壁適合状態を調べた。すなわち、ニホンザルの生活歯にV級窩洞を形成し、in vitroにおける実験に用いられたものと同じ3種類の市販のコンポジットレジン(Clearfil Photo Anterior/Liner Bond System、PhotoClearfil Bright/Photo BondおよびClearfil FII/New Bondいずれもクラレ社製)により修復を行った。実験期間の7日および180日を経過後、修復された歯牙を取り出し、色素侵入試験に供し、辺縁封鎖性および窩壁適合状態について調べた。その結果、新型の歯面処理材、接着性プライマーを含有するClearfil Photo Anterior/Liner Bond Systemは短期、長期ともに他の材料に比べ良好な辺縁封鎖性および窩壁適合状態を示した。
大学制度の変容と教員の雇用創出・雇用喪失の計量分析

本研究では、日本の大学学部を個体とする個票データを用い、国公立大学における大学教員の雇用創出率・雇用喪失率の推定を行った。その結果、2004年の国公立大学独立法人化の近辺でアカデミックポストの流動性が急激に高まったこと、また職階毎に雇用のフローが大きく異なることが明らかになった。本年度は主に,大学学部データの電子データベース化を行った。当初は財団法人大学基準協会「大学-覧」(2001-2005)の電子化を予定していたが,後に週刊朝日「大学ランキング」のほ.うか教員数以外の変数が豊富であることが判明し,急遽後者の入力作業を行った。主な変数は。(1)正教授数,(2)准教授数,(3)講師数,(4)学生数,(5)男子割合,(6)受験者数,(7)合格者数,(8)入学者数,(9)推薦入学者数,(10)所在都道府県,などで,大学学部を墟測個体とする個票データである。2004,2005,2006,2007平度の4年度分のクロスセクションデータノ入力完了しており,現在は大学学部名による観測個体のコーディングとマッチングの作業を継続中である。(よってパネルデータはまだ完成していない。)令年度も入力作業を継続し時糸列次元の観測を延ばす予定である。またこのデータソースは大学ごとの外部研究資金獲得状况など,興味深い変数も含むため,これらも入力する。大学学部単位の個票クロスセクションデータ,パネルデータは国内外でも稀であり,このデータベースの利川価値は高いと思われる計量経済学の方法論の面では、実際にデータを整備してゆく過程で大学教員数が非常に離散性の高い変数であることが分かったため,非線形動学パネルデータに関する既存研究の収集を行った。未刊ながら,大学データとは別のデータを用い,2次元の動学的プロビットモデルの開発と推定を行った。非線親動学パネルモデル一般についてまだ明らかでない部分が多ダいため,この研究を通じて計量理論への貢献も期待でさる。本データベースの個体は欠損値を含むものが多くあるため,雇用創出・雇用喪失(JC・JD)インデックスを作る際に適切なimputationが必要であることも判明した。Jc・JDインデックスにおける欠損値の処理方法の開発が,新たな課題として生まれた。前年度に引き続き、大学学部データの電子データベース化を行った。今年度は1999年、2000年、2001年、2002年、2003年のクロスセクションデータの入力が完了し、昨年入力文と合わせて合計9年分のデータが利用可能となった。(パネルテータ化は完了していたい。)またコーディング・マッチングの完了した一部テータを用いて職階別大学教員の雇用創出率・雇用喪失(JC・JD)インデックスを計算したところ、独立法人化前後で量変数が上昇していることがわかった。ただし昨年の報告書で指摘した欠損値に関する処理を行っておらず、この結果はあくまで暫定的なものである。欠損値の補完に関し、JC・JDインデックスの母集団モデルを開発中である。これはモデルをベースにしたデータ補完に役立つだけではなく、連続的な説明変数(学生数など)がJC・JPに与える効果を推定する際に有用と思われる。既存研究では、JC・JDインテックスの母集団モデルを論じたものは無いようである。大学教員数の離散性に関し、離散パネルデータの動学ランダム効果モデルの開発を行った。(ただし大学データベースのパネルデータ化が未完であったため、別のパネルデータへの応用となった。)この成果は2008年7月に開催されたFar Eastern and South Asian Meetin of the Econometric Societ(Singapore Management University)で報告された。このモデルは二値反応変数に関するものであるが、教員数のようなイベントカウント変数への応用も容易であると思われる。本年度は、昨年度電子化した1999年2007年度の大学学部データ(クロスセクション)を統合し、パネルデータを構築した。このデータベースは、本研究で行う大学教員の雇用創出・喪失分析だけでなく、高等教育機関に関する実証分析に広く用いることが可能であると思われる。次いで、上記のデータを利用して大学学部単位の雇用創出・喪失インデックスを作成した。その結果、国立大学の法人化が行われた2003・2004年度前後に教員の流出入が頻繁となっていることが明らかとなった。一方で、ミクロ計量経済学の方法論に対する必要性から、Copula関数に基づく同時分布のモデリングを行った。具体的には、本研究で扱う「教員数」のように離散分布に従う変数と、「学生数」のように連続分布に従う変数を周辺分布として持つモデルの開発である。この成果はEconometric Society Australasian Meeting(オーストラリア国立大学)にて発表済みである。
亜急性硬化性全脳炎患者髄液よりの麻疹ウイルス遺伝子の検出とその塩基配列の決定

麻疹ウイルス遺伝子をPCR法により検出するため、M蛋白コード遺伝子を増幅するように2対のプライマー(1対は他の1対の内側を増幅する)を作成した。この2対のプライマーをそれぞれ単独で使用した場合、検討した麻疹ウイルス標準株1株、麻疹ウイルス臨床分離株3株およびSSPEウイルス株2株のすべてを検出し得た。しかし、単独のプライマーによるPCR法では、その検出感度は感染性ウイルスとして、約100 TCID_<50>と低かった。2対のプライマーを用いたnested-PCR法を行ったところ感度は上昇し、ウイルス分離法の約1000倍となった。SSPE患者3名より脳脊髄液を採取し、その250μlより常法に従いRNAを抽出した。これを鋳型としてランダムヘキサマーを用いて逆転写酵素によりcDNAを作成した。nested-PCR法により麻疹ウイルス遺伝子検出を試みたところ、3例3検体中2検体で陽性であった。本法は、SSPEの診断とともに、病期の進行・治療効果の判定にも応用できると期待される。さらに、これまでは分離されたウイルスを中心に遺伝子解析がなされてきたが、この増幅されたDNAの塩基配列を決定することにより、多数の分離困難な野外SSPEウイルス株について、遺伝子解析ができると考え検討中である。