hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Rhoファミリー及びそのエフェクター分子を介する細胞骨格分子の制御機構

以上の結果より、Rho/Rho-キナーゼシグナルはNKAの極性を有する局在化、あるいはその維持に何らかの役割を果たしていることが示唆された。さらに、NKAの局在にリン酸化ERM蛋白質が関与している可能性も考えられる。一方で、申請者は共同研究者と共に、線虫において、yeast two-hybrid法とRNAi法を組み合わせた機能的スクリーニング法の開発を行った。この方法により、Racのエフェクター分子HEM-2の線虫ホモログであり、線虫の組織形態形成に関与するGEX-3に結合する分子のスクリーニングを行った。
大容量キャパシタに向けたリチウムイオン伝導体／誘電体ナノコンポジット材料の創製

大容量キャパシタの基盤材料に向けて高速Liイオン伝導体と誘電体酸化物のナノ複合材料を作製し,巨大誘電率を実現させることを目的とした.まずLiイオン伝導体において,ペロブスカイトAサイトイオンの半径を制御することにより,効果的にLiイオン導電率を改善することに成功した.次にLiイオン伝導体ー誘電体の2次元・3次元構造を持つコンポジット材料を作製し電気評価を行ったが,現在までに検討した系においては大容量化と低誘電損失の両立化は達成することができなかった.大容量キャパシタの基盤材料に向けて高速Liイオン伝導体と誘電体酸化物のナノ複合材料を作製し,巨大誘電率を実現させることを目的とした.まずLiイオン伝導体において,ペロブスカイトAサイトイオンの半径を制御することにより,効果的にLiイオン導電率を改善することに成功した.次にLiイオン伝導体ー誘電体の2次元・3次元構造を持つコンポジット材料を作製し電気評価を行ったが,現在までに検討した系においては大容量化と低誘電損失の両立化は達成することができなかった.平成25年度は,大容量固体キャパシタの基盤材料に向けてリチウムイオン伝導体と誘電体のナノコンポジット材料を作製し,コンポジット界面において発現する分極により巨大誘電率を実現させることを目的として研究を行った.当初検討したコンポジット構造は,高速Liイオン伝導体のナノ粒子(コア層)に,液相反応により絶縁性の高い誘電体ナノ粒子をシェル(外殻)として被覆した構造とした.コア内部では,正電荷を持つLiイオンは外部電場により高速移動するが,コア・シェル界面においてLiイオンがブロックされることで巨大界面分極が誘起されると考えた.具体的には,コア粒子の材料として高速Liイオン伝導能を有するチタン酸リチウムランタン(Li0.33La0.55TiO3, LLTO)を,シェル層にはLLTOと同じペロブスカイト型構造を持ち化学的に安定,かつ誘電損失の低いチタン酸ストロンチウム(SrTiO3, ST)を選択し,ナノコンポジット体の作製を試みた.LLTO粒子は既存のゾルゲル法により合成を行った.得られたLLTOナノ粒子を溶媒中で分散させ,シェル層であるSTをゾルゲル反応により被覆した.Ti源およびSr源として,Tiアルコキシドと硝酸ストロンチウムをそれぞれ用いた.得られたコンポジット粉末を成形後,800°Cにおいてアニールすることでセラミックスを作製した.得られたLLTO-STコンポジットセラミックスについて電気測定を行ったところ,巨大な誘電分極を確認することができず,当初狙いとしたコンポジット界面での巨大分極機構が発現していないものと推察した.巨大誘電分極が得られなかった要因として,液相反応によるST粒子のLLTO上への被覆において十分高い被覆率が得られていないことが考えられる.そこで,現在はLLTOとSTを液相反応を用いて2次元上に積層膜化させることで,再度巨大誘電分極の発現を試みている.本研究は大容量固体キャパシタの基盤材料に向けてリチウムイオン伝導体と誘電体のナノコンポジット材料を作製し,コンポジット界面において発現する分極により巨大誘電率を実現させることを目的としている.前年度検討において,Liイオン伝導体のナノ粒子[チタン酸リチウムランタン, (Li, La)TiO3, LLTO]に,液相反応により絶縁性の高い誘電体ナノ粒子(チタン酸ストロンチウム, SrTiO3)をシェル(外殻)として被覆した構造を持つ3次元コンポジットセラミックスを作製・評価を行ったが,巨大誘電分極を確認することができなかった.巨大誘電分極が得られなかった要因として,液相反応によるST粒子のLLTO上への被覆において十分高い被覆率が得られていないことが考えられたため,平成26年度はLLTOとSrTiO3を液相反応により2次元的に積層膜化させることで,再度巨大誘電分極の発現を試みた.積層薄膜の作製は3次元セラミックスの作製と同様,ゾルゲル法により行った.LLTOおよびSrTiO3のゾル溶液は汎用の手法により調整した.下部基板としてSrTiO3単結晶(100)を使用し,スピンコート法により製膜した.誘電率特性評価は平面電極を用いて行った.結果として,今回得られたLLTOーSrTiO3積層膜においても期待した巨大分極を観測することができなかった.また,本研究においては用いるLiイオン伝導体の導電率はより高い方が望ましいと考えられるため,上記検討と同時並行的に,より高イオン導電率を持つLiイオン伝導体の開発を行った.LLTOを出発としてLi+とLa3+の間のイオン半径をもつNd2+と,イオン半径が大きいBa2+をそれぞれAサイトに置換することで,効果的にLiイオン導電率を改善することができた.誘電体・強誘電体研究計画においては平成25年度中に,LLTOとSTのナノコンポジットセラミックスを作製し,巨大誘電分極を発現させることを目的としていた.まずコア材料であるLLTOのナノ粒子についてはゾルゲル法により単相粒子を得ることができた.続いて,絶縁体であるSTをLLTO粒子の表面上に液相反応により担持させたコンポジット粒子を作製した.しかしながら,得られたコンポジット粒子から得たセラミックスでは所望の巨大誘電分極を観測することができなかった.巨大誘電分極が得られなかった要因として,液相反応によるST粒子のLLTO上への被覆において十分高い被覆率が得られていないこと考えられる.また,コンポジットセラミックスにおいて巨大誘電分極が得られていないため,広帯域誘電スペクトル法を用いた分極種の解析にも未着手である.以上から,平成25年度における当初の目標に対しては,研究の進捗状況はやや遅れていると判断した.

現在,LLTOとSTの交互積層膜を合成し,巨大分極が発現するための条件最適化検討を行っているところである.現在は,LLTO-STコンポジット交互積層膜の作製を行っているところである.積層膜はゾルゲル反応を用いたスピンコーティング法により合成を行っている.今後,得られた膜の誘電特性評価を行い,巨大誘電率の発現の有無を確認する.巨大誘電率を実現できれば,分極種の定量的な解析を行う.これまでに我々は広帯域誘電スペクトル法により,低周波から光領域までの複素誘電率を連続的に評価する技術を確立している.本研究で狙いとするコア・シェル界面での分極は,外部電場による高速移動するLiイオンに起因するため,MHzGHzの非常に高い緩和周波数を持つと予想している.広帯域誘電スペクトル法により,コア・シェル界面における分極種の誘電率への寄与を明らかにすることで,得られた巨大誘電率がコア・シェル界面で誘起された分極に由来するものかどうかの判断を行う.さらに,LLTO層およびST層の膜厚や積層数を変更しながら,誘電特性評価を行い,その都度,広帯域誘電スペクトル法によりコア-シェル界面での分極を定量的に調べる.高誘電率・低誘電損失かつ高い緩和周波数が実現するような成膜条件の最適化を行う.また,我々はこれまで,LLTOのAサイトにNdやBaなどのカチオンを少量置換添加したバルク試料において,無添加LLTOに比べてLiイオン導電率を改善することができている.組成はやや複雑にはなるが,現在検討中のコア・シェル積層膜において巨大容量が得られれば,コア材料を上述のより高い導電率を有する組成に置き換えることで,さらなる誘電率の増大を図る.最終的に,リーク電流測定による耐電圧評価や,容量密度の計算を行い,現行の強誘電体系セラミックスコンデンサに対して,どの程度容量密度が改善できたかを判断する.当該年度に購入した備品類(小型環境試験器など)が当初予定よりも低価格で購入することができたため.次年度の研究計画において予定している実験で,電気測定用校正基板や高純度試薬などの購入を予定している.
パブリック・セクターにおける業績管理システムの導入研究

本研究の目的は,全国の自治体が導入を進めつつある行政評価と呼ばれる業績管理システムについて,管理会計の視点からその実態や問題点を把握し,検討することにあった。18年度には文献調査と事例調査を行ない,平成19年度においては,全国自治体を対象とした質問票調査を行った。文献調査では,自治体における行政評価普及の過程で,先進自治体と研究者たちが,アングロサクソン系諸国で1980年代以降取組まれてきたNPMの影響を大きく受けたことがわかった。わが国においてもArt(芸術)の性格が強いマネジメントシステムが政策科学分野に持ち込まれていた。結果として,行政評価は,その客観性,論理的な頑健性は弱く,合理性,納得性において自治体現場において様々な問題を引き起こしていることが事例調査によっても明らかになった。実態調査では,全国851自治体に対して質問票を送付し,559の自治体から回答を得た(回答率65.7%)。調査の結果,事務事業評価では,すでに見直しがはじまっていることが本調査で初めて明らかになった。また,仮説検証分析では,行政評価情報の活用成果を上げるうえでは,導入サポートやリーダーシップが重要であり,これらの取り組みが組織風土にも影響を及ぼしていることが明かになった。経済的なインセンティブを働かせるのが難しい行政組織にあっても,行政評価というツールを使って職員のコミュニケーションややる気に影響を及ぼすことが可能であるとのインプリケーションを得ることができた。なお,調査結果は,今秋に刊行予定の著書として広く社会に還元するとともに,博士論文として神戸大学に提出する予定である。その中では,行政組織の業績管理システムのあり方として,行政評価システムを活用した組織業績管理の重要性が主張されている。平成18年度は、NPM(New Public Management)の先進地方公共団体とされる組織を中心に、次の諸点についての実態調査(インタビュー調査)を行ない、業績管理制度を含む改革の背景要因や推進・阻害要因について取りまとめた。これは、19年度におけるサーベイ調査を行なううえでの問題意識、仮説の明確化の基礎資料となるものである。(1)組織を取り巻く環境およびその変化、(2)これまで取り組んできた行政改革等の系譜、(3)経営管理システムに関連する改革事項(予算・決算手続き,発生主義会計の導入,BSC(Balanced Scorecard)やABC(Activity-based Costing)などの管理会計システムの導入など)、(4)促進要因・阻害要因,改革の効果インタビュー調査を行なったのは次の自治体、団体である。札幌市役所、三鷹市役所、町田市役所、逗子市役所、伊丹市役所、福岡市役所、仙台市役所、高知県庁、総務省、中野区、横須賀市、市川市、千代田区、横浜市、太田市、NIRA。インタビュー調査を通じて得られた重要な発見事項は次の諸点である。(1)行政評価システムへの導入は進んでいる一方で、事務事業評価においては、庁内負荷の増大、住民からの反応の小ささ、予算等内部管理システムへのフィードバックへの困難さが指摘された。また、施策評価については、指標設定における技術的困難さ、成果指標を活用した業績評価システム構築の困難さが指摘された。(2)内部の経営意思決定力を高めようとするマネジメントシステムの構築に対する高いニーズが見られた。(3)自治体の中には、事業部制管理、BSC、ABCなど、営利企業で活用されてきた経営管理システムを導入する自治体が見られた。しかし、必ずしも当初期待された効果を見出せていない自治体もあった。導入の成否は、導入、運用におけるノウハウが大きく影響していると推察された。19年度は,18年度に実施した文献調査と事例調査に基づき,全国自治体向けに行政評価導入の実態把握と導入に関する成功/阻害要因の仮説を検証するための質問票調査を行った。調査は,2007年11月12月に実施した。

都道府県,政令指定都市,中核市,特例市,その他の市,特別区を含む851自治体に対して質問票を送付し,559の自治体から回答を得た(回答率65.7%)。調査の結果,回答自治体の83%に相当する464の自治体が,行政評価を導入していることが明らかになった。ただし,行政評価の中でももっとも導入率の高い事務事業評価では,すでに6%の自治体が休廃止済み・検討中であり,行政評価の見直しがはじまっていることが本調査で初めて明らかになった。研究仮説では,経営環境の複雑性の増大や導入サポートの有無などが行政評価の利用度に影響を与える,また,部門間のインタラクション(相互作用)の大きさや分権化(予算権限の付与)の進展なども,媒介変数として行政評価情報の利用度につながると考えた。考え得る変数項目を質問票に採用し,因子分析を経て因果関係を検証した結果,ほぼ仮説通りの分析結果が得られた。この分析結果から,たとえば,行政評価情報の活用成果を上げるうえでは,導入サポートやリーダーシップが重要であり,これらの取り組みが組織風土にも影響を及ぼしていることが明かになった。経済的なインセンティブを働かせるのが難しい行政組織にあっても,行政評価というツールを使って職員のコミュニケーションややる気に影響を及ぼすことが可能であるとのインプリケーションを得ることができた。なお,調査結果は,今秋に刊行予定の著書として広く社会に還元するとともに,博士論文として神戸大学に提出する予定である。
チャーモニウム原子核の可能性を探る

前年度までに、クォークの真空偏極を無視したクェンチ近似の範囲内で、チャーモニウムが原子核に束縛されるための必要条件、「チャーモニウムと核子の間の相互作用がその相対距離に依らず常に引力的であること」を示す事ができていたが、今年度はさらに軽いクォーク(アップ、ダウン、ストレンジネス)の動的自由度を完全に取り入れ且つクォークの質量が物理点に近い、現実的な格子QCDフル計算を完遂した。QCDにおけるカラー・ファンデルワールス力が、相対距離1fm近傍で指数関数的に遮蔽される短距離力であり、カラーの閉じ込めに関連する非摂動論的効果が重要であることを格子QCDフル計算でも再確認できた。さらにチャーモニウムと核子の弾性散乱の散乱位相を数値的に求めるための新しい方法:空間方向にツイストされた周期境界条件の活用により、閾値近傍における散乱位相の計算に成功した。この閾値近傍での振る舞いから低エネルギーでの相互作用を記述する上で普遍的な量となる、散乱長と有効到達距離を求めることが可能となった。QCD第一原理計算によって、チャーモニウム-核子間のS波散乱長は0.3fm程度、有効到達距離は1.5fm程度であることが明らかとなった。これらの値からBrodskyらによってその存在が予測されてきた比較的軽い原子核にチャーモニウムが束縛したエキゾチック原子核の存在の理論的可能性がより強くなったことを指摘した。チャーモニウムと核子との間には、構成するクォークのフレーバーの違いから、クォーク交換に伴う相互作用が存在せず、主に多重グルーオン交換による相互作用、所謂カラー・ファンデルワールス力が支配的になると考えられる。そのため、核子多体系である原子核に対して、チャーモニウムはパウリ排他律に由来される短距離斥力効果を全く感じず、核子とのカラー・ファンデルワールス力が常に引力であることからチャーモニウムが原子核に束縛される可能性が高い。しかしながら、実際に束縛させるためにどのくらい大きな核子数の原子核が必要かは、核子-チャーモニウム間の二体相互作用の詳細に強く依ってくる。本研究では格子QCD数値解析により、核子-チャーモニウム間相互作用について研究を行った。今年度は、クォークの真空偏極を無視したクェンチ近似で、且つクォークの質量がパイオンの質量に換算して0.5-0.8GeVの比較的重いクォーク質量を用いた予備計算を行い、まず核子-チャーモニウム間ポテンシャルの導出に成功し、チャーモニウムが原子核に束縛されるための必要条件、「チャーモニウムと核子の間の相互作用がその相対距離に依らず常に引力的であること」をQCDの第一原理計算から確認できた。また、QEDの場合荷電中性粒子間に働くファンデルワールス力は摂動論により距離の逆ベキに比例する長距離力となることが知られているが、我々の数値計算によって得られたQCDにおけるカラー・ファンデルワールス力は、相対距離1fm近傍で指数関数的に遮蔽される短距離力であり、カラーの閉じ込めに関連する非摂動論的効果の重要性が示唆される。
腫瘍体積と導入化学療法に基づく下咽頭癌の個別化治療　－その予後因子の網羅的検索－

局所進行喉頭・下咽頭癌に対し喉頭温存を目指し化学放射線療法を施行した場合、原発巣のmetabolic tumorvolumeが喉頭温存生存率・粗生存率と相関する独立した予後因子であり、その有用性はT分類よりも優れることを明らかにした。下咽頭癌手術摘出検体(F0)とその免疫不全マウス皮下移植腫瘍(F1)を用い、F0/F1間で発現量が変化する分子をプロテオーム解析し、glucose transporter 1 (GLUT1)を同定した。更に、GLUT1が放射線抵抗性に関与していることを明らかにした。これらの知見は、糖代謝を標的とすれば局所喉頭・下咽頭癌の治療成績の向上が図れることを示唆している。我々は切除可能下咽頭進行癌の個別化治療を目指し、PET-CTを用いて測定する原発巣の腫瘍体積、即ちmetabolic tumor volume(MTV)が極めて有用な予後因子であることを明らかにしてきた。本研究では切除可能下咽頭進行癌を対象にMTVに基づく個別化治療を行い、その原発巣の生検試料を用いて網羅的タンパク解析を行うことにより、更に低MTV群、高MTV群のそれぞれにおける新たな予後因子を確立することを目指している。切除可能な下咽頭進行癌を対象として、その約70%に相当する低MTV群については、化学放射線同時併用療法を行う。その結果、1)原発巣がCRとなった群、2)原発巣がCRとならなかった群に分類されるが、この2群の治療前の生検試料を用いて網羅的タンパク質発現解析を行い、1)群と2)群との間で発現に差があるタンパク質、即ち予後因子の候補タンパク質を同定する。また、2)群は治療前後間についても同様に行う。次いで、候補タンパク質の発現が1)群と2)群との間で、そして2)群の治療前後の間で有意に異なることを種々の方法で確認する。尚、タンパクの網羅的解析はiTRAQ法による標識、ならびに高速液体クロマトグラフによるペプチドの分離と質量分析により施行する。本年度は原発巣がCRとならなかった症例は1例のみであり、網羅的タンパク解析は1回のみ施行した。従って、候補因子の絞り込みは次年度の結果と併せて進めて行く。切除可能下咽頭進行癌の約30%に相当する予後が不良な高MTV群については、現状では最終的な治療方針の決定に至ってはいない。これは、切除可能下咽頭進行癌を咽頭喉頭全摘による手術加療を行った場合、MTVが予後因子となるかどうかの解析結果を待っているからである。次年度内にその解析を完了し、高MTV群についても低MTV群と同様に、治癒群と遺残・再発群との間で発現に差がある予後因子の同定を開始する。我々は切除可能な下咽頭進行癌に対して喉頭温存を目指して化学放射線療法を施行した場合、原発巣のFDG PET/CTで測るmetabolic tumorvolume (MTV)が極めて有用な予後因子であることを明らかにした。本研究では、切除可能下咽頭進行癌を原発巣MTVに基づいて予後不良な高MTV群と予後良好な低MTV群に階層化し、更にそれぞれの群における予後因子を網羅的タンパク解析を行うことにより同定することを目指している。手術摘出した下咽頭癌原発巣(F0)を免疫不全マウスに移植しxenograft (F1)を作成し、F0とF1間で発現が異なる遺伝子・タンパクを網羅的に解析した。これはF1が成立するためには低酸素などの過酷な環境下での生着・増殖が必要であることから、F0-F1間で発現が変化する因子は治療抵抗性に関与している、即ち予後不良因子であるという仮説に基づくものである。実際、F0-F1間では遺伝子発現パターンが大きく変化するが、F1-F2間では遺伝子発現パターンの変動は認められない。F0-F1の3ペアにおける解析を終了し、一連の候補因子を同定した。今後は同定された候補因子についての検証実験を行う予定である。一方、下咽頭進行癌を手術加療した場合、MTVが予後因子として有用か否かは明らかではない。そこで先ず、喉頭全摘咽頭部分切除+頸部郭清+遊離空腸再建を行った100例超の下咽頭進行癌についての原発巣MTVの測定を行った。今後は、化学放射線療法群で規定したMTVのcutoff値を手術群に適用した場合、高MTV群、低MTV群のそれぞれで手術群と化学放射線療法群で治療成績に差があるかどうか解析を行う。この解析により、低MTV群については既に化学放射線療法で極めて良好な成績が得られることが判明しているが、高MTV群については手術と化学放射線療法のいずれが最適な治療法かを確立することが可能となる。切除可能な局所進行下咽頭癌に対し喉頭温存を目指して化学放射線療法を施行した場合、原発巣のmetabolic tumor

volume (MTV)が喉頭温存生存率・粗生存率と相関する独立した予後因子であり、その有用性はT分類を有意に凌ぐことを明らかにした。次にNOD/SCIDマウス皮下移植モデルを用い、F0/F1間で発現量が変化する分子をプロテオーム解析により同定し、glucose transporter 1 (GLUT1)に着目してin vitro実験から以下の知見を得た。1GLUT1をノックダウンすると、グルコースの取込みが低下し増殖能も低下する。2低酸素下ではGLUT1の発現が増強し、グルコースの取込みも増殖能も増大する。3放射線照射により増殖能が低下するが、GLUT1の発現を阻害するとより強い低下を認める。この現象は低酸素下でより顕著に認め、増殖能の低下はアポトーシスを伴う。しかし、GLUT1は脳組織などで強発現しており、その標的治療は重篤な合併症を生じる懸念がある。そこで、癌組織では好気性・嫌気性条件下にかかわらず解糖系が亢進している(Warburg効果)ことから、解糖系におけるグルコースの最終代謝産物である乳酸を細胞外に排出するmonocarboxylatetransporter 4 (MCT4)に着目し、以下の知見を得た。1低酸素下では正常酸素下と比べMCT4の発現が増大する。2MCT4をノックダウンすると、乳酸の細胞外への排出が低下する。3MCT4をノックダウンすると、正常酸素下では有意な増殖能の低下を認めないが、低酸素下では著しい低下を認める。この現象は放射線照射を併用するとより顕著に認められ、増殖能の低下はアポトーシスを伴う。これら一連の知見は、解糖系を標的とすることで治療抵抗性の下咽頭癌を制御し得ることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。低MTVの切除可能下咽頭進行癌に対する化学放射線療法の治療成績が良好であり、原発巣がCRとならなかった症例が不足したため。下咽頭癌原発巣生検試料を用いてiTRAQ法によるタンパク網羅的解析を当初計画しており、昨年度1回施行したが、内視鏡下生検による試料サイズは小さく解析困難であった。そこで、本年度は上述のように方針を変更して、マウスxenograftモデルを用いた治療抵抗性因子をタンパク網羅的解析により同定することとした。症例を蓄積して網羅的タンパク解析を進めて行く。しかし万一、化学放射線療法の成績が非常に良好で非CR例の蓄積が困難な場合は、本研究の目的は治療抵抗性因子の同定であることから、我々が既に考案し進めている治療抵抗性因子の新規同定法を切除可能下咽頭進行癌に適用し、同様に網羅的タンパク質解析を行って因子を同定確立する。候補因子の発現がF0-F1間で真に異なるかをwestern blottingやRT-PCR法など様々な手法で確認する。そして、その候補分子の中から治療の標的分子として用い得るものに絞り、先ずin vitroの系を用いてその発現を調節することにより悪性形質がどのように変化するか、また抗癌剤や放射線の効果がどのように変化するか調べる。本年度はタンパク網羅的解析を施行したのが1度のみであったため残額が生じた。
空間反転対称性の破れが生み出す新奇な超伝導の物理

空間反転対称性の破れた超伝導体Li_2(Pt_<1-x> Pd_x)_3Bを作製し、NMR測定により超伝導対称性がx 0. 8を境に急激にスピン三重項状態に変わることを明らかにした。また、結晶構造の解析を行った結果、Pt(Pd) B_6八面体の歪みがx> 0. 8では急激に増大することを見出した。この歪みの増大がスピン軌道相互作用を増大させた原因であり、スピン三重項混成の主原因であることを明らかにした。対称性は自然界の基本原理に関わるもので、物理量の保存法則の背後には必ずある種の対称性が存在する。一方、自然界には「対称性の破れ」も遍在する。対称性の破れはしばしばまったく新しい物理現象をもたらす。本研究は、結晶の空間反転対称性の破れが生み出す新奇な超伝導の物理を物質合成と核磁気共鳴(NMR)を中心とする測定法により実験的に解明し、さらに新しい超伝導体の創製を目指すものである。当初の計画は下記に列挙するものであった。(1)空間反転対称性の破れた(NCS)超伝導体Li_2(Pt_<1-x>Pd_x)3Bの作製、評価及びNMR測定を行い、スピン軌道相互作用の変化と超伝導状態の変遷を明らかにする。(2)NCS超伝導体Mg10Ir19B16などにおいて、クーパー対の対称性をNMR法によって調べ、Li_2(Pd,Pt)_3Bと比較することによって、空間反転対称性が破れた超伝導体の普遍的な法則を見出す。(3)上記の研究に基づき、新しいNCS超伝導体を作製する指針を得る。対称性は自然の基本原理に関わるもので、物理量の保存法則の背後には必ずある種の対称性が存在する。たとえば、原子核のベータ崩壊においては対称性が破れ、パリテイが保存しない。本研究は、結晶の空間反転対称性の破れが生み出す新奇な超伝導の物理を物質合成と核磁気共鳴(NMR)を中心とする測定法により実験的に解明し、さらに理論的に数値解析やモデル化を行うことによってこの分野の体系化を目指すものである。初年度は空間反転対称性の破れた超伝導体Li2(Pt1-xPdx)3Bの作製と評価を行い、NMR測定を行った。また、空間反転対称性の破れた超伝導体Mg-Ir-B系においてもNMR測定を行った。Li2(Pt1-xPdx)3Bについては、アーク溶解法によって2段階溶解プロセスをとり、均一性の高い試料の作製に成功し、全組成領域に渡って高品質の試料を得た。NMR測定は7Li核、11B核及び195Pt核について行い、ナイトシフトとスピン格子緩和時間T1の測定を行った。これらの物理量の温度依存性と組成依存性から、スピン軌道相互作用の変遷を評価した。一方、Mg-Ir-B系において、11B-NMRを用いて、ナイトシフトとスピン格子緩和時間の測定を行った。その結果、この系ではスピン一重項で等方的な超伝導成分が支配的であることが明らかになった。これはこの系ではLi2(Pt1-xPdx)3Bと比べると空間反転対称性の破れの度合いが小さいためにスピン軌道相互作用が弱いためと考えられる。H21年度は空間反転対称性の破れた超伝導体Li2 (Pt1-xPdx)3Bの作製、評価及びNMR測定を行った。また、空間反転対称性の破れた超伝導体Mg-Ir-B系やRe7B3においてもNMR測定を行った。Li2 (Pt1-xPdx)3Bについては、アーク溶解法によって2段階溶解プロセスをとり、均一性の高い試料の作製に成功し、全組成領域に渡って高品質の試料を得た。NMR測定は7Li核、11B核及び195Pt核について行い、ナイトシフトとスピン格子緩和時間の測定を行った。これらの物理量の温度依存性と組成依存性から、スピン軌道相互作用の変化およびそれに伴った超伝導状態の変遷を明らかにした。また、Mg-Ir-B系において、11B-NMRを用いて、ナイトシフトとスピン格子緩和時間の測定を行った。その結果、Ir欠陥を導入することによってスピン軌道相互作用を制御できることを発見した。また、スピン軌道相互作用の変化に呼応してスピン三重項の成分が変化することを見出した。さらに、空間反転対称性の破れた超伝導体Re7B3の物性をNMR法によって調べ、電子対(クーパー対)の対称性を決定した。

本研究は、結晶の空間反転対称性の破れが生み出す新奇な超伝導の物理を物質合成と核磁気共鳴(NMR)を中心とする測定法により実験的に解明し、さらに新しい超伝導体の創製を目指すものである。下記に得られた成果を列挙する。(2)空間反転対称性の破れた(NCS)超伝導体Li2(Pt1-xPdx)3Bの作製、評価及びNMR測定を行い、スピン軌道相互作用の変化と超伝導状態の変遷を明らかにした。Li2Pd3Bは等方的なギャップをもつスピン一重項超伝導体であるが、Li2Pt3Bは異方的なギャップをもつスピン三重項超伝導体である。両物質の際立った物性の違いが何に起因するかはわかっていなかった。本研究ではLi2(Pd1-xPtx)3B混晶試料を作製し、結晶パラメータなどを系統的に制御しながら超伝導対称性の移り変わりをNMR法により精密に調べた。その結果、超伝導対称性がx0.8を境に急激に変わることを明らかにした。すなわち、x<0.8の領域ではスピン一重項で等方的なギャップをもつ状態が支配的で、x>0.8の領域ではスピン三重項で異方的なギャップを、もつ状態が支配的であることを見出した。その背後にある原因を究明するために、結晶構造の解析をリートベルト法により行った。その結果、pt(pd)B6八面体の歪みがx>0.8では急激に増大することを見出した。この歪みの増大がスピン軌道相互作用を増大させた原因であり、スピン三重項混成の主原因であることを明らかにした。(2)LaPtBiなどのNCS超伝導体を作製し、超伝導ギャップの対称性などを明らかにし、局所的な結晶のひずみがスピン軌道相互作用を増大させるのに有効であることを明らかにした。これらの成果は空間反転対称性の破れた超伝導の物理に新しい知見を与えたものである。(1)空間反転対称性の破れた(NCS)超伝導体Li2(Ptl-xPdx)3Bの作製、評価及びNMR測定を行い、スピン軌道相互作用の変化と超伝導状態の変遷を明らかにした。本研究ではLi2(Pd_<1-x>Ptx)3B混晶試料を作製し、結晶パラメータなどを系統的に制御しながら超伝導対称性の移り変わりをNMR法により精密に調べた。すなわち、x<0.8の領域ではスピン一重項で等方的なギャップをもつ状態が支配的で、x>0.8の領域ではスピン三重項で異方的なギャップをもつ状態が支配的であることを見出した。その背後にある原因を究明するために、結晶構造の解析をx線リートベルト法により行った。その結果、Pt(Pd)B6八面体の歪みがx>0.8では急激に増大することを見出した。この歪みの増大がスピン軌道相互作用を増大させた原因であることを第一原理バンド計算上により確認し、それがスピン三重項混成の主原因であることを明らかにした。(2)LaPtBiやBiPdなどのNCS超伝導体を作製し、超伝導ギャップの対称性などを明らかにし、局所的な結晶のひずみがスピン軌道相互作用を増大させるのに有効であることを明らかにした。
ハカーマニシュ朝からサーサーン朝にいたるイラン系王朝内外の諸集団における世界認識

前6世紀半ばのハカーマニシュ(アカイメネス)朝の西アジア征服から、後7世紀半ばのサーサーン朝滅亡までを対象年代に、支配集団のみならず、配下や周辺の各集団の世界認識を挙げて、共通点・相違点を研究してきた。ハカーマニシュ朝の、ダーラヤワウ1世によるビーソトゥーン碑文をはじめとする王碑文、クシャン朝のカニシュカによるラバータク碑文、ナクシェ・ロムタムなどに残るサーサーン朝初期のアルダフシール1世、シャーブフル1世の碑文、これらを比較することによって、自称としての「アルヤ・エーラーン(イーラーン)概念」がこれらの王朝に存在することを確認する。また、碑文の文言から、それがビーソトゥーン碑文のアラム語版を媒介にして後世に伝えられていった、という仮説を、他の史料から補強した。例えば、ハカーマニシュ朝時代のアラム語パピルスにみられる表現が、ほぼそのまま中世ペルシア語による物語にも受け継がれている。「世界を西と東とに二分する歴史観」の形成についても、ギリシア・ローマの相違を無視した「西の一体性」、そのアンチテーゼとして「自由の無さ」で括られる「東の一体性」および両者の峻別、このような世界観は、紀元前2世紀まではみられないこと、領土を急激に拡張した前1世紀以降、自国の安定のために「強大な敵を外に」作り出すというイデオロギー操作が、この世界観形成に関連しているのではないか、という仮説を提示できる。いっぽう、「東」側の世界観についても、サーサーン朝初期の帝王浮彫・碑文などから、「対ローマ戦勝」を国内に向けても大々的に宣伝していたことが示せる。東西の大国とも、「世界を西と東とに二分する歴史観」を利用していたのである。
ALS患者の経口摂取延伸を目指すPAP療法最適期間の解明

筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の舌の筋力(最大舌圧)と経口摂取状況の関連を明らかにするために,過去のデータをさかのぼり調査,比較することにより,1年間でどの程度最大舌圧および経口摂取状況に変化があるのかを調べ,最大舌圧と経口摂取状況の関連を明らかにする.また,患者の低下した舌筋力を補うため,舌接触補助床(PAP)を装着し,PAP装着が最大舌圧および経口摂取期間に与える影響を明らかにする.PAPを装着したALS患者および装着しなかったALS患者を1年間追跡し,最大舌圧および経口摂取状況の変化を比較することで,PAP装着がALS患者の最大舌圧および経口摂取期間に与える影響を明らかにする.平成30年度は平成28年度に立てた「研究1:筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の最大舌圧と経口摂取状況の関連を明らかにする」という研究目標を継続して目標とし,引き続き共同研究を行っている関連病院に通院中の5名の対象者を継続して評価,データの取得(1基本情報:ALS機能評価,BMI,栄養摂取方法,食事形態・食事時間,2口腔機能:口腔内環境,最大舌圧)を行っている.また,平成30年度は新規に12名(申請者の所属する病院:2名,共同研究を行っている関連病院:10名)の対象者が加わり,上記対象者と同様に約3カ月毎に継続して上記の評価,データの取得を行っている.平成31年度は引き続き評価,データの取得を行うとともに,取得した結果を基に分析を行う予定である.また,「研究2:舌接触補助床(PAP)装着と経口摂取期間との関連を明らかにする」という研究目標に対しては,PAPの適応であり,同意の得られた2名の対象者にPAPを装着することが可能であり,病状の進行とともにPAPの形態を変えながら上記の評価,データの取得を行っている.平成31年度は新規の対象者を増やすとともに,この結果を分析する予定である.また,本研究を始めるきっかけとなった研究である,ALS患者の最大舌圧と摂食嚥下機能との関係を明らかにし,摂食嚥下機能が低下する最大舌圧のカットオフ値を明らかにした研究を英語にまとめ,英語雑誌に投稿し,アクセプトされた.さらに,申請者の所属する病院において,新規の倫理申請を行った.平成30年度は「研究1:筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の最大舌圧と経口摂取状況の関連」に対して,対象者を30名とした.平成28年から追跡できたのは5名であり,途中で死亡した6名および新規に対象者となった12名を合計して分析対象者は23名であった.これは目標人数を達成できていない.そのため,今後新たに1年をかけて追跡するとともに,新規の対象者を追加する必要がある.申請者の所属する病院はもちろん,共同研究を行っている関連病院には県内外から多くのALS患者が受診しており,嚥下機能評価を目的に歯科への協力依頼もあるため,今後も対象者は追加される予定である.また,「研究2:舌接触補助床(PAP)の装着が最大舌圧と経口摂取期間に与える影響の解明」に対しては,平成30年度で2名の対象者にPAPを装着可能であったが,病状の進行程度によりPAPの適応でなかった患者に対しても同様の評価を行っており,今後1年で目標とする人数を達成することが可能であると考えられる.研究1「筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の最大舌圧と経口摂取状況の関連」においては,現在追跡中の対象者の追跡継続に加えて,新規の対象者への説明,同意取得,評価測定および記録の管理を徹底する.また,平成31年度の早い段階で,現在まで得られたデータを分析,検討することで,最終的な対象者の人数の予測を立てる.さらに,研究2「舌接触補助床(PAP)の装着が最大舌圧と経口摂取期間に与える影響の解明」に対しては,申請者の所属する病院で新規の倫理申請を行ったことで,共同研究を行っている関連病院とともにPAP作製の説明,同意を得ることができる.そのため,さらに多くの対象者にPAPを作製することが可能となる予定である.平成28年度は「研究1:筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の最大舌圧と経口摂取状況の関連を明らかにする」という研究目標を立てた.このため,共同研究を行っている関連病院にて新規の倫理申請を行い,研究開始までに追跡中のALS患者9名を対象として,提出した研究計画・方法に基づき1基本情報(ALS機能評価,BMI,栄養摂取方法,食事形態・食事時間)2口腔機能(口腔内環境,最大舌圧)の評価を行った.また,その9名の対象者の約1年前に取得した同様のデータをカルテから取得し,まとめるとともに,分析を行っている.また,「研究2:舌接触補助床(PAP)装着と経口摂取期間との関連を明らかにする」に対しては来院したALS患者全てにPAPの適応,作製方法等について説明し,治療が行える者,同意の得られた者はPAPを作製した.また,PAPの装着の有無に関わらず,研究計画・方法に基づき1基本情報(ALS機能評価,BMI,栄養摂取方法,食事形態・食事時間,嚥下機能評価)2口腔機能(口腔内環境,最大舌圧)の評価を行った.その後約4ヶ月間隔で嚥下機能評価の依頼が入るため,嚥下機能評価時にその他の評価も継続して行っている.

また,本研究を始めるきっかけとなった研究である,ALS患者の最大舌圧と摂食嚥下機能との関係を明らかにし,摂食嚥下機能が低下する最大舌圧のカットオフ値を明らかにした研究を英語にまとめ,現在雑誌に投稿中である.平成28年度の研究1「ALS患者の最大舌圧と経口摂取状況の関連」に対しては,対象者を30名と目標を立てた.しかしながら,以前の研究から追跡できたのはALS患者9名であった.その理由は他の病院へ転院したのをきっかけに通院が途絶えてしまったもの,あるいは病状の進行のため死亡したなどであった.これは目標人数を大きく下回っている.そのため,今後新たに1年をかけて追跡していく必要がある.現在までに新規の対象者は8名である.申請者の所属する病院はもちろん協力病院には県内外から多くのALS患者が受診しており,嚥下機能評価を目的に歯科への協力依頼も多いため,今後も対象者は追加される予定である.研究2「舌接触補助床(PAP)の装着が最大舌圧と経口摂取期間に与える影響の解明」に対しては,新規の対象者全てにPAPの適応および作製方法等を説明し,その他の評価も行えており,今後も対象者は増える見込みである.筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の舌の筋力(最大舌圧)と経口摂取状況の関連を明らかにするために,過去のデータをさかのぼり調査,比較することにより,1年間でどの程度最大舌圧および経口摂取状況に変化があるのかを調べ,最大舌圧と経口摂取状況の関連を明らかにする.また,患者の低下した舌筋力を補うため,舌接触補助床(PAP)を装着し,PAP装着が最大舌圧および経口摂取期間に与える影響を明らかにする.PAPを装着したALS患者および装着しなかったALS患者を1年間追跡し,最大舌圧および経口摂取状況の変化を比較することで,PAP装着がALS患者の最大舌圧および経口摂取期間に与える影響を明らかにする.平成30年度は平成28年度に立てた「研究1:筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の最大舌圧と経口摂取状況の関連を明らかにする」という研究目標を継続して目標とし,引き続き共同研究を行っている関連病院に通院中の5名の対象者を継続して評価,データの取得(1基本情報:ALS機能評価,BMI,栄養摂取方法,食事形態・食事時間,2口腔機能:口腔内環境,最大舌圧)を行っている.また,平成30年度は新規に12名(申請者の所属する病院:2名,共同研究を行っている関連病院:10名)の対象者が加わり,上記対象者と同様に約3カ月毎に継続して上記の評価,データの取得を行っている.平成31年度は引き続き評価,データの取得を行うとともに,取得した結果を基に分析を行う予定である.また,「研究2:舌接触補助床(PAP)装着と経口摂取期間との関連を明らかにする」という研究目標に対しては,PAPの適応であり,同意の得られた2名の対象者にPAPを装着することが可能であり,病状の進行とともにPAPの形態を変えながら上記の評価,データの取得を行っている.平成31年度は新規の対象者を増やすとともに,この結果を分析する予定である.また,本研究を始めるきっかけとなった研究である,ALS患者の最大舌圧と摂食嚥下機能との関係を明らかにし,摂食嚥下機能が低下する最大舌圧のカットオフ値を明らかにした研究を英語にまとめ,英語雑誌に投稿し,アクセプトされた.さらに,申請者の所属する病院において,新規の倫理申請を行った.平成30年度は「研究1:筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の最大舌圧と経口摂取状況の関連」に対して,対象者を30名とした.平成28年から追跡できたのは5名であり,途中で死亡した6名および新規に対象者となった12名を合計して分析対象者は23名であった.これは目標人数を達成できていない.そのため,今後新たに1年をかけて追跡するとともに,新規の対象者を追加する必要がある.
心臓デバイス植込み患者の治療安定期における生活リズム評価に基づく生活適応への支援

「心臓デバイス(植込み型除細動器、心臓再同期療法)植込み患者の治療安定期における生活リズム評価に基づく長期的な生活適応への支援」の構築のための第1段階として、2施設における心臓デバイス(CRT,CRT-D,ICD)新規植込み患者約50名を対象に、治療安定期(植込み6か月1年後頃)の生活リズムと生活適応の実態調査を行った(平成30年9月まで)。調査内容は、1生活リズム計による活動と休息・睡眠の質・加速度計(アクチグラフ)の7日間装着2質問紙による生活適応(自記式の心理社会的適応尺度:先行研究で作成した「デバイス植込み患者の療養生活適応アセスメント票」(4因子.25項目))3心機能・腎機能、基本属性や社会的要因などである。実態調査終了後、分析対象者42名(年齢70.5歳)(中央値)について、調査項目1と3の記述統計、関連探索を行った。その結果、デバイス植込み後1年頃の活動強度別活動時間の割合は、座位活動(1.5 Mets以下)が56.4%、低強度活動(1.6ー2.9 Mets)が36.9%、中等度活動(3.0 Mets以上)が4.3%であり、健康高齢者と比べると低強度以上の活動が少なかった。睡眠は、睡眠効率84.1%で睡眠の質が悪かった。活動・睡眠と背景要因との関連は、植込み期間が短い患者は睡眠効率が悪く、睡眠効率が低い患者は座位行動時間が長かった。高齢、心・腎機能が低い、低栄養の患者は、座位行動時間が長かった。女性や独居患者の方が低強度・中等度活動が長く、有職者は座位活動時間が短かったが睡眠効率が悪かった。これらの結果は、日本循環器学会において示説発表した。そして、これらの活動と睡眠の実態と生活適応、背景要因との関連の分析をすすめ、新規植込み患者の早期、治療安定期の生活リズムと生活適応の特徴を明らかにし、支援プログラムを作成している段階である。分析対象者数が予定数に満たなかったが、臨床での対象者数確保の見込みから期間延長はせず、調査を終了した。しかし、分析および支援プログラムの作成において、研究代表者および分担者の、教育職務上のエフォート負荷が大きくなった現状から、本研究へのエフォートが低下し、支援プログラム案の完成まで進捗に至らなかった。加えて、研究代表者自身の異動(所属変更)が決定し、異動状況に応じたフィールドの選択・調整、研究者組織の調整を行う必要性が新たに生じたことから、プログラム案の完成、妥当性の検討、倫理委員会への申請に着手できていない。研究代表者の異動に伴い、支援効果の検証のためのフィールド確保、研究者体制の確保・調整を現時点で行っており、見通しがたったところである。プログラム試案の完成、妥当性の検討、倫理委員会への申請について、平成31(令和元)年度前半までに完了する予定でスケジュールを組んだ。なお、当初計画通りに進まない時の対応として計画していた通り、研究期間に余裕をもっていたため、介入研究調査自体は全研究期間内に予定通り進められると考えている。本研究は、「心臓デバイス(植込み型除細動器、心臓再同期療法)植込み患者の治療安定期における生活リズム評価に基づく長期的な生活適応への支援」の構築を行うことを目的にしている。その第1段階として、計画通り、2施設における心臓デバイス(CRT,CRT-D,ICD)新規植込み患者約50名を対象に、治療安定期(植込み6か月1年後頃)の生活リズムと生活適応の実態調査を開始している(平成30年9月まで)。平成30年3月31日現在で約30名のデータ収集を行った。調査内容は、1生理学的検査による心機能(治療評価のための定期検査結果:心エコー、胸部X線、心電図、血液データなど)2デバイスモニタリング機能による活動リズム(デバイス外来(遠隔モニタリング機能のデータ送信を含む)において確認するデバイスがメモリーしているデータの内、加速度センサーによるアクティブリズムデータとHR)3生活リズム計による活動と休息・睡眠の質・加速度計(アクチグラフ)をデバイス外来日より7日間装着する・自記式の睡眠時無呼吸症候群セルフチェック(8項目)4質問紙による生活適応(自記式の心理社会的適応尺度:先行研究で作成した「デバイス植込み患者の療養生活適応アセスメント票」(4因子.25項目))5属性や生活情報・疾患情報などの基礎的データ、である。本報告時点では、データ収集中であるため、データ分析は行えていない。今後、得られたデータは記述統計の後、各因子の関連や5の患者背景による比較など推測統計を行うことで、新規植込み患者の早期、治療安定期の生活リズムと生活適応の特徴を明らかにし、支援プログラムを作成する予定である。連携研究者、共同研究者との調整を進めていたため、倫理審査を含め、スムースにフィールド調査を開始することができた。エントリー数については、対象要件にそう患者数が想定数よりやや少ないが、予定期間を長めに設定していることから、予定数の調査は遂行できる見込みである。

調査内容は、1生活リズム計による活動と休息・睡眠の質・加速度計(アクチグラフ)の7日間装着2質問紙による生活適応(自記式の心理社会的適応尺度:先行研究で作成した「デバイス植込み患者の療養生活適応アセスメント票」(4因子.25項目))3心機能・腎機能、基本属性や社会的要因などである。実態調査終了後、分析対象者42名(年齢70.5歳)(中央値)について、調査項目1と3の記述統計、関連探索を行った。その結果、デバイス植込み後1年頃の活動強度別活動時間の割合は、座位活動(1.5 Mets以下)が56.4%、低強度活動(1.6ー2.9 Mets)が36.9%、中等度活動(3.0 Mets以上)が4.3%であり、健康高齢者と比べると低強度以上の活動が少なかった。睡眠は、睡眠効率84.1%で睡眠の質が悪かった。活動・睡眠と背景要因との関連は、植込み期間が短い患者は睡眠効率が悪く、睡眠効率が低い患者は座位行動時間が長かった。高齢、心・腎機能が低い、低栄養の患者は、座位行動時間が長かった。女性や独居患者の方が低強度・中等度活動が長く、有職者は座位活動時間が短かったが睡眠効率が悪かった。これらの結果は、日本循環器学会において示説発表した。そして、これらの活動と睡眠の実態と生活適応、背景要因との関連の分析をすすめ、新規植込み患者の早期、治療安定期の生活リズムと生活適応の特徴を明らかにし、支援プログラムを作成している段階である。分析対象者数が予定数に満たなかったが、臨床での対象者数確保の見込みから期間延長はせず、調査を終了した。しかし、分析および支援プログラムの作成において、研究代表者および分担者の、教育職務上のエフォート負荷が大きくなった現状から、本研究へのエフォートが低下し、支援プログラム案の完成まで進捗に至らなかった。加えて、研究代表者自身の異動(所属変更)が決定し、異動状況に応じたフィールドの選択・調整、研究者組織の調整を行う必要性が新たに生じたことから、プログラム案の完成、妥当性の検討、倫理委員会への申請に着手できていない。平成30年度は、当初の計画通り、半年間の実態調査を継続する。その後、実態調査に基づく、「心臓デバイス植込み患者の治療安定期に於ける生活リズム評価に基づく長期適応のための支援案」を作成し、プログラム評価研究法に則り、表面妥当性を検討する。【方法】実態調査の分析により、治療安定期の心臓デバイス植込み患者について、どのような背景因子を持つ患者がどのように生活リズムを調整しながら、どのような適応状態にあるかという特徴を抽出する。その上で、どのような背景要因をもつ患者に、だれが、通常の診療で得られる生理機能評価や生活リズム評価をどのように活用して、どのような支援を行うことができるかについて、共同研究者、多職種の専門実践家とともに作成、検討する。初年度遂行する上で、計画の変更や遂行上の課題は認められていない。引き続き早目にフィールドと調整を開始し、当初の計画通り遂行できるよう進めていく。研究代表者の異動に伴い、支援効果の検証のためのフィールド確保、研究者体制の確保・調整を現時点で行っており、見通しがたったところである。プログラム試案の完成、妥当性の検討、倫理委員会への申請について、平成31(令和元)年度前半までに完了する予定でスケジュールを組んだ。
スペキエース、幾何光学を用いるルフス、ベーコン、オレームらの認識論の系譜

ヤン・ファン・エイク(1390年頃1441年)において光と空気、色の無限の諧調、細密的な質の描出が突如始まったとされるが、その描出の理論的な根拠をニコル・オレーム(1320年頃1382年)の考えの中に見出すことは可能である。オレームはアルハーゼン、ロジャー・ベーコンに従い、対象の色のいかなる部分からであれ、媒体のいかなる点に向かっても真っ直ぐな線が引かれ、それに沿ってその対象の色全体のスペキエース(見ることを生じさせる可視的形象)が伝わり、その結果、目が媒体中のどこにあっても、底面が対象にあり、頂点が目の内にあるピラミッド状の形が構成されるという。しかも目において対象のスペキエースは広がりを持ち、対象に似ている。それゆえそれをそのまま写せば、対象によく似た絵を描けるはずである。彼は質の強弱を図形で表すこと(例えば黒に近い灰色から白に近い灰色まで一様に変化していく直線上の色を直角三角形で表す)を提唱したが、それは、対象が持つ質(色)の無限の諧調を表すことを思いつかせる。さらに、当時のアリストテレス的世界観によれば、地球は空気に取り囲まれているのであるから、遠くのものとの間には多くの空気があることになり、遠くのものをぼやかす空気遠近法を用いるのも当然となる。また、空気は何らかの程度において濃いので、空気のいずれの点においても光の何らかの反射があり、それゆえ、部屋の中に一筋の光が差し込むと、光が直接あたっていない場所も含めて、部屋全体がほんのり明るくなるのも説明でき、光を描くことに対して理論的根拠を与えることになる。しかもオレームは、翻訳本普及のために挿絵を入れることを積極的に推し進め、自らその構想者となってヴァロア王朝の周囲にいた画家たちを指導したのである。そのような画家たちと接触を持っていたヤンが色の微細なニュアンスを描き、空気、光を描くようになったとしても不思議でない。リチャード・ルフス(1259年以後に没)は、感覚認識、知性認識の仕組みを説明するのにアリストテレスを用いた西ヨーロッパにおける最も初期の人であった。しかし彼はアルハーゼンをまだ知らない。そのルフスの認識論においては、瞳の中における光が見ることにおいて大きな役割を果たしているということが特色である。ルフスは「動かされるものよりも動かすものの方が高貴である」と考え、それゆえ「感覚されるものが感覚にはたらきかけることはありえない」と考えたのである。14世紀のニコル・オレームらは、アルハーゼン、ヴィーテロなどの影響を受け、「見ることは対象から作用を受けることによって起こる」と考えるようになる。またルフスは、認識の結果、媒体、感覚、知性において産みだされるスペキエースがそれ自体、可知的であると考えている。それに対して、13世紀後半のトマス・アクィナスは、スペキエースがそれ自体認識されうるとするなら、いかなる認識も偽とならないであろうと述べ、ルフスのような考えに反対するし、14世紀のオッカムは、スペキエースが認識において何らかの役割をはたすということを否定する。しかしスペキエースについてのルフスの考えは、オレームにおいて、幾何学化されて生き残る。また、中世認識論・中世自然学が前提としている「下界への天界の影響」説にも取り組んだ。「下界への天界の影響」説は、トマスなどにおいては、元素的な質との関連におけるいかなる説明によっても説明できないものを説明するための、最後の手段のような役割をはたす。