hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋原線維形成の動態と機構に関する分子細胞生物学的研究

標識したミオシンを注入すると、ミオシンは筋原線維のI帯レベルと終末アクチンフィラメントの部位に取り込まれた。すなわち、アクチンとミオシンの重合は相互のフィラメントの存在下に起こることが考えられた。3.筋蛋白質isoformの動態:tagを付けたミオシンアルカリ軽鎖のcDNAを培養心筋細胞に発現させ、分子種毎の細胞内分布の違いを比較した。その結果、蛋白質の中央約1/3の領域がA帯への局在に重要な働きをもつことが予想された。本年度は、筋形成因子および筋蛋白質のmRNAの出現順序、ならびに骨格筋の筋原線維を構成する各筋蛋白質の出現順序を解明した。材料にはニワトリ胚を用い、前者は胚の全載標本のin situ hybridization法により、後者は胚頸部の凍結横断切片の蛍光顕微鏡観察により調べた。2.筋蛋白質の発現順序:筋蛋白質はつぎの5つの時期に分かれて出現するのがみられた。desminとFactinはstage 11、connectinとα-actininはstage 12、myosin heavy chain, zeugmatin, CTnCおよびtropomyosinはstage 14、そして最後にnebulinの出現はstage 15であった。すなわち、MyoD familyのmRNAは筋節細胞の出現の前(Myf-5とMyoD)あるいは出現と同時(myogenin)に、またCTnCmRNAはその蛋白質より1 stage前に発現するのがみられた。さらに筋原線維を構成する筋蛋白質は同時には出現しないこと、また親型の筋蛋白質isoformの発現は、筋原線維を構成する主要蛋白質の発現の完了を必要としないことが明らかとなった。次年度(最終年度)には、筋細胞内における筋蛋白質の発現順序とその三次元的分布、ならびに構造への組立の順序を解明し、3年間の成果をまとめて筋原線維形成の分子機構を形態面から明らかにする。蛍光色素ロ-ダミンで標識したアクチン(筋型および非筋型)をニワトリ胚心臓由来の心筋細胞および線維芽細胞の培養細胞にマイクロインジェクションし、1-3時間放置して注入したアクチン分子を細胞倍構造(心筋細胞の筋原線維[MF]および線維芽細胞のストレスファイバー[SF])に取り込ませた。次に構造に取り込まれた標識をレーザー光でブリーチしたのち、蛍光の回復(FR)を追跡して、これらの構造におけるアクチンのダイナミクスを追求した。(1)SFのFRは、MFのどの部分のFRよりも早かった。このことはSFのアクチンフィラメントは、そのどの部分においても早い動態を示していることと関連していると考えられた。(2)MFにおいて、筋型アクチンのFRは非筋型アクチンのFRより早かった。このことはMF内のアクチン分子は、異なる組織由来の非筋型アクチンとは容易には置き換えられないことを示していると考えられた。さらに形成途上のMF各部におけるアクチンのダイナミクスを比較すると、MFの横紋のある部分のアクチンは横紋のない部分やMFの末端の部分よりも安定していることが判明した。すなわち、発達中のMFは発生段階の違いにより異なったアクチンのダイナミクスを示すと考えられた。(3)SFにおいては、その近位部分と末端部分とで、筋型アクチンおよび非筋アクチン両者共に同じダイナミクスを示していた。この所見はSFが未熟で活発な運動性を示すことと関連していると思われた。
将来の肥満・生活習慣病のリスク「小さく生まれ大きく育つ」要因の解明

「小さく生まれ大きく育つ」と将来の肥満や生活習慣病のリスクが高まることが明らかとなってきた。この現象が我が国で最も顕在化しているのが沖縄県である。低出生体重児の割合が全国一である一方、肥満者の割合が小児期から成人期まで総じて高い。本研究では、沖縄県において、幼児およびその母親約2000組を対象とした質問紙調査を実施し、「小さく生まれ大きく育つ」現象の要因を、母親の妊娠前から児が3歳に至るまでの1食行動を含む生活習慣、これらに影響すると考えられる2母親の食知識・態度、3家庭状況・socioeconomic status(SES;社会経済的背景)の3段階から解明する。
ソルボサーマル反応による希土類系物質のパノスコピック形態制御と光機能の発現

現在広く利用されている有機系紫外線吸収剤は人体への吸収により健康被害が懸念されることから、安全性の高い新規紫外線遮蔽材料としてナノサイズの酸化カルシウム固溶酸化セリウム基紫外線遮蔽剤を開発し性能評価を行っている。一般に無機ナノ粒子は凝集が激しく、肌に塗布した時の感触が悪い。無機ナノ粒子の肌上での感触を改善する手法として、雲母等の板状粒子との複合化が有効であるが、雲母は紫外線遮蔽能を有していないため複合化により紫外線遮蔽能が低下することが問題であった。そこで前年度は雲母と同様の板状形状を有し、紫外線遮蔽能を有するレピドクロサイト型層状チタン酸とカルシア固溶酸化セリウムとの複合化により使用感を向上させることに成功した。しかし、層状チタン酸はバンドギャップエネルギーが大きく、波長の長い紫外線(UV-A)の遮蔽特性に劣るので、今年度はバンドギャップエネルギーが小さくUV-A吸収能の優れた含水リン酸セリウムの雲母状粒子合成のための水熱反応条件を探索し、200°C、3hで化粧品用に汎用されている雲母と類似の形態を有する板状粒子を合成できることを明らかにした。また、得られた雲母状含水リン酸セリウムを人工皮革上に塗布し動摩擦係数を測定したところ、雲母状チタン酸と同様に低い動摩擦係数を示し、肌に塗布した時の感触を向上できることがわかった。なお、含水リン酸セリウムは酸化数4のセリウム化合物であり、機物の酸化能を有するが、600-700°Cの熱処理、あるいは水熱条件下における化学還元処理により、酸化数3のセリウム化合物の変換でき、酸化力を低減できることがわかった。現在広く利用されている有機系紫外線吸収剤は人体への吸収により健康被害が懸念されることから、安全性の高い新規紫外線遮蔽材料としての利用が期待されている酸化セリウムについて、ソルボサーマル反応による化学組成および形態制御を行い、ナノサイズの酸化カルシウム固溶酸化セリウムを合成するとともに,それらの光触媒活性評価を行なった。酸化カルシウム固溶酸化セリウムナノ粒子は、現在紫外線遮蔽剤として利用されている酸化チタンや酸化亜鉛と比較して、優れた紫外線吸収能と可視光透明性を有するとともに、光触媒活性および一重項酸素生成活性が著しく低く、人体に対する安全性に優れていることを明らかにした。また、珪酸ナトリウム水溶液の酸加水分解によるヘテロ凝集およびアンモニア触媒を利用するシリコンテトラエトキシドの加水分解(シード重合)により酸化カルシウム固溶酸化セリウムナノ粒子表面にシリカナノ薄膜を被覆したコアシェル型ナノ複合材料を作成し、パノスコピック形態制御による特性改善について検討した。いずれの方法でもシリカは酸化セリウムと化学的相互作用により表面に強固に結合していた。なお、珪酸ナトリウム水溶液の酸加水分解によるシリカ被覆では反応中に酸化カルシウムの一部が溶出したが、アンモニア触媒を利用するシリコンテトラエトキシドの加水分解では、酸化カルシウムの溶出は認められず、しかも均一なシリカ被覆が可能であったことより、より効果的に酸化セリウムの酸化触媒活性を低減できることを明らかにした。これにより、人体に安全でかつ優れた紫外線遮蔽能を示す新規高性能紫外線遮蔽剤の設計指針を得ることができた。現在広く利用されている有機系紫外線吸収剤は人体への吸収により健康被害が懸念されることから、安全性の高い新規紫外線遮蔽材料としてナノサイズの酸化カルシウム固溶酸化セリウムの紫外線遮蔽能および人体に対する安全性評価をおこなった。一般に無機ナノ粒子は凝集が激しく、肌上に塗布した時の感触が悪い。そこで紫外線遮蔽能を有するレピドクロサイト型チタン酸リチウムカリウムの雲母状粒子のフラックス法による合成条件を探索し、モリブデン酸カリウムをフラックスとして用いると、化粧品用に汎用されている雲母と類似の形態を有する板状粒子を合成できることを明らかになった。また、得られた雲母状チタン酸リチウムカリウム粒子をカルシウム固溶酸化セリウムナノ粒子と複合化したところ、紫外線遮蔽能を損なうことなく、肌上での感触を向上できることが明らかになった。なお、無機系紫外線遮蔽剤は光触媒活性を有し、活性酸素を生成し、人体のDNAを損傷することが懸念されているので、紫外線照射によるDNAの損傷挙動について検討したところ、酸化亜鉛や酸化チタン存在下で紫外線照射するとDNAの螺旋構造が解劣するDNA損傷が速やかに進行したが、カルシウム固溶酸化セリウムナノ粒子は酸化亜鉛ナノ粒子や酸化チタンナノ粒子と異なり、DNA損傷を引起さず、人体に対する安全性に優れていることが明らかになった。現在広く利用されている有機系紫外線吸収剤は人体への吸収により健康被害が懸念されることから、安全性の高い新規紫外線遮蔽材料としてナノサイズの酸化カルシウム固溶酸化セリウム基紫外線遮蔽剤を開発し性能評価をおこなった。そこで紫外線遮蔽能を有するレピドクロサイト型チタン酸リチウムカリウムの雲母状粒子合成のための安価なフラックスを探索し、塩化カリウムをフラックスとして用いると、化粧品用に汎用されている雲母と類似の形態を有する板状粒子を合成できることを明らかにした。

また、得られた雲母状チタン酸リチウムカリウム粒子をカルシウム固溶酸化セリウムナノ粒子と複合化したところ、紫外線遮蔽能を損なうことなく、肌上での感触を向上できるとともに、有機物の酸化分解活性を著しく低減できることが明らかになった。現在広く利用されている有機系紫外線吸収剤は人体への吸収により健康被害が懸念されることから、安全性の高い新規紫外線遮蔽材料としてナノサイズの酸化カルシウム固溶酸化セリウム基紫外線遮蔽剤を開発し性能評価を行っている。一般に無機ナノ粒子は凝集が激しく、肌に塗布した時の感触が悪い。無機ナノ粒子の肌上での感触を改善する手法として、雲母等の板状粒子との複合化が有効であるが、雲母は紫外線遮蔽能を有していないため複合化により紫外線遮蔽能が低下することが問題であった。そこで前年度は雲母と同様の板状形状を有し、紫外線遮蔽能を有するレピドクロサイト型層状チタン酸とカルシア固溶酸化セリウムとの複合化により使用感を向上させることに成功した。しかし、層状チタン酸はバンドギャップエネルギーが大きく、波長の長い紫外線(UV-A)の遮蔽特性に劣るので、今年度はバンドギャップエネルギーが小さくUV-A吸収能の優れた含水リン酸セリウムの雲母状粒子合成のための水熱反応条件を探索し、200°C、3hで化粧品用に汎用されている雲母と類似の形態を有する板状粒子を合成できることを明らかにした。また、得られた雲母状含水リン酸セリウムを人工皮革上に塗布し動摩擦係数を測定したところ、雲母状チタン酸と同様に低い動摩擦係数を示し、肌に塗布した時の感触を向上できることがわかった。なお、含水リン酸セリウムは酸化数4のセリウム化合物であり、機物の酸化能を有するが、600-700°Cの熱処理、あるいは水熱条件下における化学還元処理により、酸化数3のセリウム化合物の変換でき、酸化力を低減できることがわかった。
災害時の心理的応急処置の臨床心理士への普及に関する実践的研究

PFAとは,災害などの深刻なストレス状況にさらされた人々への人道的,支持的かつ実際に役立つ援助である。臨床心理士等に対してWHO版PFAについて研修を実施し,その効果を検証した。対象は臨床心理士等の220名であった。研修はWHO版PFAのテキストに基づいて実施した。a)災害対応の能力・知識の自己評価に関する評価用紙,b)PFA基礎知識の理解度に関するテストを研修の前後に実施した。その結果,自己評価および理解度は研修後に有意に向上した。研修を受けることによって,災害対応の知識と能力に対する自己評価が高まり,PFA基礎知識も習得されることが明らかとなった。本研究では,災害時においてより多くの臨床心理士が被災者に適切な心理的な支援を提供できるようになるために,臨床心理士に対してWHO版心理的応急処置(Psychological First Aid,以下PFAと略記)について体験的な学習方法による研修を実施することを目的とした。今年度は、PFAについてレビューし、研修を実施し、効果の検討を行った。内容の検討を行った。(2)研修の実施と効果の検討:1PFAの実施について、実施時期は2014年7月であった。対象は臨床心理士および関連する心理職(健康心理士など)10名であった。実施時間は1日5時間であった。実施内容は、レビューにより示した内容を含む。シミュレーション,ロールプレイ,ケースシナリオについての討論を行い、より実践的な内容とした。2研修の効果検証:研修の効果について,研修前後の知識テストを実施した。その結果、知識テストの点数については上昇の傾向が見られたが、統計的に有意ではなかった。また、研修受講者の反応や感想などを参考に内容や方法を検討する必要があると判断された。今後は回数と対象人数を増やし、効果の検証を行う予定である。PFAの研修の実施と効果の検証(1)目的心理職等に対してWHO版PFAについて体験的な学習方法による研修を実施し,その効果を検証する。(2)方法1対象ー心理職等12名(臨床心理士7名、健康心理士など他の心理職2名、会社役員1名、事務職2名。男性3名、女性9名。平均年齢49.8歳、SD=11.04)。2研修内容ー研修はWHO版PFAのテキストに基づいて実施した。研修講師は研修講師養成の4日間のトレーニングを受け、講師として認められた2名(うち1名は著者、臨床心理士・精神保健福祉士。もう1名は保健師。)であった。3実施時期ー合計5時間。4調査内容ーa)災害対応の能力・知識の自己評価に関する評価用紙(金,2013)。b)PFA基礎知識の理解度(金,2013)ーPFA基礎知識として,災害時の被災者の反応,被災者との接し方,セルフケアなどについての理解を検証する。「はい」「いいえ」の2件法である。(3)結果災害対応の知識と能力に対する自己評価の前後比較の結果,事前は2.40(SD=0.904),事後は3.40(SD=0.667)であり,統計的に有意に自己評価は上昇した(t[11]=5.22, p<0.001)。PFA基礎知識の理解度に関する前後比較の結果,事前は16点満点で14.67(SD=1.231),事後は15.42(SD=0.515)であり,点数は上昇していたが統計的には有意ではなかった(t[11]=1.83, n.s.)。研修の進め方について,良かった点は「ロールプレイやグループ討議を行うことにより,理解が増した」「解説とグループワークの組合せが身に付きやすい方法だった」「参加者が発表したことに対して,必ず応答をして下さり,置き去りにされなかったこと。発表したことを否定せず,足りない点を補う形で示して下さった」などの意見があった。1)目的:本研究は,臨床心理士等に対してWHO版心理的応急処置(PFA: Psychological First Aid,以下PFAと略記する)に関する研修を実施し,研修の効果を検証することを目的とした。2)方法:1対象:臨床心理士を中心とする専門職,心理学を専攻する大学院生・大学生等220名であった。一回あたりの人数は2035名であった。2期間:2013年8月から2015年12月。3研修内容:PFAとは被災者を援助するための基本的な方法を示したものであり,Do No Harm(苦痛を与えない方法で行う)という原則に基づき,災害時の実際的な行動方法(例えば,「準備する」「見る」「聞く」「つなぐ」など)を教えるものである。被災者を援助するための基本的な方法,災害時の実際的な関わりの方法について学習するものである。3調査:調査は,研修開始前と研修開始後に同じ内容を2回行った。調査内容は,(A)災害時の対応に関する能力に関する自己評価テスト(8項目),(B)災害時の行動に関する知識テスト(15項目)であった。調査の他に,自由記述式で研修内容に関する意見を求め,研究内容検討の参考とした。3)結果:知識テストと自己評価テストの得点を研修前後で比較した結果,研修前よりも研修後においてそれぞれの得点は有意に高い値を示した。

4)考察:研修前後の比較の結果,PFAの研修では,参加者は被災者に対する基本的な関わり方の方法や知識について身につけていることが明らかとなった。また,参加者の自己評価も高まることが明らかとなった。一日4時間以上による体験的学習を含む研修とすることで学習効果が確保できると考えられた。また,特に,ロールプレイが役に立つという意見が多くみられた。そのことから,体験的学習に十分な時間をかけて行うことが有用であると示唆された。PFAとは,災害などの深刻なストレス状況にさらされた人々への人道的,支持的かつ実際に役立つ援助である。臨床心理士等に対してWHO版PFAについて研修を実施し,その効果を検証した。対象は臨床心理士等の220名であった。研修はWHO版PFAのテキストに基づいて実施した。a)災害対応の能力・知識の自己評価に関する評価用紙,b)PFA基礎知識の理解度に関するテストを研修の前後に実施した。その結果,自己評価および理解度は研修後に有意に向上した。研修を受けることによって,災害対応の知識と能力に対する自己評価が高まり,PFA基礎知識も習得されることが明らかとなった。PFA講習会の実施回数を増やす必要があり、最終年度である今年度に実施する予定である。臨床心理学1)講習会の実施と効果の検証を行う。2)講習会の内容について、複数の講師から意見を聞く集会を企画を行う。3)PFAの作成者に今回の研究成果を示し、内容の検証を行う。以上の3点を実施し、研究の完遂を目指す予定である。研修を実施後、内容的に検討が必要が事項がみつかり、文献研究を含めて検討を行う時間を要したため。研修の方法について検討するために学会出張の回数が増加した。平成25年度の研修の内容と方法の検討結果に基づき、改善された内容と方法によって研修を実施する。研修回数は10回(平成26年度6回、平成27年度4回)とし、対象も学習効果を考慮して、臨床心理士以外の者へも募集する。今年度は研修の実施と内容の検証に研究費を使用するため、おおむね予算計画通りに執行できる予定である。研修の回数が当初予定より少なかったため、今年度は使用金額が少なかった。今年度以降、研修の実施に予算を使用する予定である。
Kir3チャンネルの研究

内向き整流性カリウムチャンネルに属するKir3はGβγによって活性化する。この活性制御の機構を理解するために、制御因子との複合体の構造解析が必要である。その初めの段階として、電気生理学的手法以外の生物物理化学的手法を用いて、制御因子との相互作用を解析する事は意味がある。この目的の為に、surface plasmon resonanceによる実験を行った。哺乳類においては、4種類のKir3が同定されている(Kir3.1-4)。これらのうちの幾つかとGβγとの相互作用を、それらの細胞質領域を用いて測定した。結合解離のセンサーグラムを解析すると、両者の結合は単相性を示すのに対し、解離においては二相性を示す事が認められた。すなわち、解離定数はfast rate及びslow rateの二つの成分に分解する事が可能である。現段階では、この解離の二相性が、チャンネルが複数のコンフォメーションを取る事によりもたらされるのか、あるい非特異的な相互作用が含まれる事によるものなのかは明らかではない。この研究により見積もられるチャンネルとGβγとの間の解離定数はマイクロモルのオーダーであり、電気生理学的研究により見積もられる値に比し弱い。これは実験を行った際、使用したチャンネルが膜貫通部位を欠いている事によるかもしれない。これを鑑みると、将来の実験においてはチャンネル分子全長を使用し、膜貫通部位のG蛋白質に対する結合の寄与を評価する事が重要である。チャンネル分子とG蛋白質との間の相互作用は、ゲルろ過カラムを用いて複合体を単離する程強くはないので、複合体の結晶を得るために、結晶化を行う直前に両分子種を様々なモル比で混合した。これまでのところ、既知のチャンネル分子もしくはGβγの結晶系に属するとは思われない結晶が5種類得られた。それ故、複合体解析を目的としてこれらの結晶系を追求する事は意味がある。内向き整流性カリウムチャンネル(Kirチャンネル)はカリウムを選択的に透過するイオンチャンネルファミリーの一群で、細胞の静止膜電位の設定や、活動電位の頻度とその形状形成に必要不可欠である。Kirチャンネルは内向き整流特性を有し、またその活性は細胞膜内及び細胞質内のシグナル伝達分子によって多彩に制御される。これによりKirチャンネルは心拍の制御、ホルモン分泌の調節、痛みの緩和、更には感情の制御といった高次の生理機能に関わっている。本研究の目的は、KirチャンネルのサブタイプであるKir3を中心に、Kirチャンネルの構造と機能の相関を、構造生物学的手法と生化学的手法を用いて明らかにする事である。そこでKir3が実際の生体内でどのように制御されているかを理解するために、これらの複合体の解析を行う。具体的には、Kir3とG蛋白質、もしくはシグナル伝達に働くリン脂質との複合体のX線結晶構造解析及び、表面プラズモン共鳴法によるチャンネルに対するG蛋白質の結合定数の測定を行う。そのために、Kir3の3種のサブタイプについて、それらの細胞質領域の大腸菌を用いた発現系の構築及びそれらに大量精製を行った。これらのうちKir3.1及びKir3.2については安定な4量体の精製産物を得た。そこで、次にこれらと3量体G蛋白質Gbeta1gamma2との相互作用を表面プラズモン共鳴法によって検出した。蛋白質構造解析に重要な結晶化用試料の調製を行った。また、チャンネル分子とG蛋白質との間に相互作用があるのを確認した。表面プラズモン共鳴法を用いた蛋白質分子間の相互作用測定の精密化と、チャンネル分子及びその制御分子との複合体結晶構造の解析を行う予定である。
高齢者のコミュニケーションの変容と発達：認知症から知恵・英知・孤高に至る総合研究

高齢者の孤立と・孤独から孤高研究への展開については、一人でいることを好む傾向(preference for solitude)について国際誌に発表するとともに、高齢期前の世代にとっては孤立予備軍の心理特性と位置づけて学会発表を行った。顕在記憶と潜在記憶に関するポジティブ効果およびメタ記憶と精神的健康の関連について論文および学会にて発表した。また、大阪府のワークショップにおいて高齢者の心理的強靱性が高齢期の孤立と孤独の対応戦略として効果を示していることを発表した。知恵と英知の発達に関しては、知恵の機能的側面と構造的側面に関するレビュー論文および日本人が考える知恵の特徴について文化差との関連から国際学会で発表した。認知症の事例検討は、毎月1回、2カ所のグループホームにて実施した。中でもアルツハイマー型認知症と診断されていた利用者が、他の利用者とトラブルを起こすことが多いものの一人居室で過ごしている際には落ち着きが見られていることから、改めて精神科医による画像を含む診断を依頼した結果、前頭葉に顕著な障害の認められる血管性認知症であることが判明したため個別的なケア実践を行うことで心身状況が安定した事例について、今後、学会等で発表することを検討した。一般市民を対象とする死生観に関連する哲学カフェは10回開催することができ、一定の成果が得られため、今後も継続する予定である。日本人の知恵の機能と構造に関する質問紙調査を予定していたが、前年度に行ったWeb調査結果の解析が遅れたため実施延期となった。この点がやや遅れているとした理由である。しかし、Web調査の解析結果の一部を心理学評論誌の叡智の特集号の論文に採択された。また、国際学会でも発表の機会を得たため、今後、速やかに面接調査と質問紙調査を実施したい。孤立・孤独から孤高への展開に関する研究については、これまでに孤立と孤独に関する研究は概ね検討できたので、preference for solitudeに関する研究を実施して論文化した。今後はさらに我が国の孤高の概念を検討して、知恵と叡智に関連づけたいと考えている。認知症高齢者のコミュニケーションに関して、スクリーニング検査として開発した日常会話式認知機能評価CANDyを国際会議で発表することができたが、原因疾患別の評価が必要ということが判明したため、今後の優先課題とした。事例検討はほぼ毎月一回のペースで実施できているので、今後は事例集にまとめたいと考えているところである。1一般市民を対象とした哲学カフェの開催による死生観の心理学的課題の把握については、本年度10回開催して一定の成果が得られたため、今後も継続する。2知恵と叡智の構造と機能に関しては、すでに実施済みのWeb調査の分析結果に基づいて、若年者に対する面接調査と若年者から高齢者までを対象として日本人的な知恵の構造と機能に関する尺度化を目的とした質問紙調査を実施する。3高齢者の孤立・孤独から孤高への展開については、我が国の孤高概念と欧米におけるpreference for solitudeとの異同を検討し、孤高概念について知恵・叡智との関連を検討する。4認知症については、日常会話式認知機能評価CANDyの原因疾患別項目評価を医療施設にて実施すると共に短縮版の作成を試みる。また、高齢者福祉施設での認知症者とのコミュニケーションの促進に注目した事例集の作成およびCANDyの利用によるケアの効果に注目した資料を収集する。

認知症高齢者のコミュニケーションに関して、スクリーニング検査として開発した日常会話式認知機能評価CANDyを国際会議で発表することができたが、原因疾患別の評価が必要ということが判明したため、今後の優先課題とした。事例検討はほぼ毎月一回のペースで実施できているので、今後は事例集にまとめたいと考えているところである。一般市民を対象とする死生観に関連する哲学カフェは10回開催することができ、一定の成果が得られため、今後も継続する予定である。1一般市民を対象とした哲学カフェの開催による死生観の心理学的課題の把握については、本年度10回開催して一定の成果が得られたため、今後も継続する。2知恵と叡智の構造と機能に関しては、すでに実施済みのWeb調査の分析結果に基づいて、若年者に対する面接調査と若年者から高齢者までを対象として日本人的な知恵の構造と機能に関する尺度化を目的とした質問紙調査を実施する。3高齢者の孤立・孤独から孤高への展開については、我が国の孤高概念と欧米におけるpreference for solitudeとの異同を検討し、孤高概念について知恵・叡智との関連を検討する。4認知症については、日常会話式認知機能評価CANDyの原因疾患別項目評価を医療施設にて実施すると共に短縮版の作成を試みる。また、高齢者福祉施設での認知症者とのコミュニケーションの促進に注目した事例集の作成およびCANDyの利用によるケアの効果に注目した資料を収集する。前年度までに行った知恵の構造と機能に関する中高年面接調査とWeb調査のデータ分析が遅延したため、予定していた若年者面接調査と知恵に関する特定集団を対象にした質問紙調査が実施できなかったことと、医師、心理士、介護士を対象とする日常会話式認知症評価CANDyの項目評価と短縮版の作成が実施できなかったために次年度使用額が生じた。今後、両者を実施すると共に認知症の事例検討を継続することと、CANDyおよび社会的認知課題による認知症高齢者のコミュニケーションに関する研究を行う。また、国内外の学会および論文、書籍等によって成果の発表を行う。
カーボンナノチューブのナノデバイスへの応用-合成からデバイスへ

「カーボンナノチューブのナノデバイス応用」に関して、平成16年度に4回の調査研究、および2回の企画調査を行い、計6回の会合を持った。4回の調査研究は、理化学研究所(6月)、大阪大学(7月)、東京理科大学(9月)、九州大学(2月)で実施し、2回の企画調査は名古屋大学(8月)、東北学院大学(9月)で実施した。調査研究では招待講演者と、企画調査研究に所属している研究者の研究内容を中心に調査を行なった。招待講演者(敬称略)は塚田捷(早大)、落合幸徳(NEC)、吾郷浩樹(九州大学)、斉藤毅(産総研)、石田真彦(NEC)、佐藤信太郎(富士通)、中嶋直敏(九大)、塚本竹雄(理研)、石渡洋一(理研)である。また企画調査研究に所属している研究者は、4回の調査研究において全員最近の研究内容について紹介を行なった。調査研究の内容は合成・プロセス6件(ピーポッドの作成、DNA/金属内包CNT、アルコール成長によるカイラリティー制御、絶縁物保護、SPMプロセス成長等)、電子物性5件(量子相関ドット、単一CNTのラマン測定、フォトルミネッセンス、朝永-ラッティンジャー液体と超伝導、有機物内包CNT、CNTトランジスタ等)、光物性1件(ラマン分光)、デバイス(単一電子トランジスタ、バイオセンサ、光トランジスタ、FED、CNT配線等)、計測・評価3件(プローブ技術、TEMによるカイラリティ計測等)、理論・設計8件(ラマンの理論的解釈、水素終端によるCNTの磁化等)の調査研究を行い、カーボンナノチューブ研究の最前線を調査し、カーボンナノチューブが将来のナノデバイスとして極めて重要な材料である事を認識した。企画調査においては、今後の特定領域策定の為の打ち合わせを行なった。
乳幼児突然死における脂質代謝異常に関する研究

乳幼児突然死症候群(SIDS)をはじめとする突然死発症の要因((1)生体内における脂質代謝に不可欠なカルニチンの分子構造の違いが腸管吸収と代謝に及ぼす影響(2)神経膠芽腫細胞(GL261)におけるカルニチンの抗酸化作用と細胞老化(セネッセンス)の誘導機構(3)突然死発症の環境要因の一つである暑熱ストレスと日中の皮膚曝露温度との関係)について、生化学的・社会医学的観点より総合的に検討した。乳幼児突然死症候群(SIDS)をはじめとする乳児突然死発症の一要因として、脂質代謝異常が挙げられることから、我々は過去の研究において、生体内での脂質代謝に不可欠なカルニチンを指標とし、その関連性を評価してきた。今年度は、従来の手法である細胞内ミトコンドリアの形態変化と臓器別カルニチン濃度による検討方法に加え、食餌中からのカルニチン吸収能に注目し、小腸の培養細胞(Caco2)を用いて検討を行った。(結果投稿中)さらに近年の報告により、家族の喫煙、家屋内の粉塵や化学物質、暑熱ストレス等の環境因子の関与も認められることから、神戸市内における家屋内の環境測定及び夏期の屋内外で生体が曝露される暑熱ストレスの測定を行い、突然死発症について予防医学的観点から検討した。(家族の喫煙:岡本摩耶他第67回日本公衆衛生学会で発表家屋内環境: Okamoto etal. Airborneconcentrations of fungal and indoor air pollutants inresidences in Kobe, Japan.夏期暑熱ストレス:結果投稿中)以上より、従来のSIDS研究よりもさらに広角的に検討を行った本年度は、今後の研究活動の基礎となる有意義な結果が得られたものと考えられる。乳幼児突然死症候群(SIDS)をはじめとする突然死について、(1)カルニチン欠乏による脂質代謝異常(培養細胞を用いた生化学的研究)、(2)乳幼児高体温による暑熱ストレス(モニタリングと聞き取り調査を中心としたフィールドワーク)の二方面から検討を行った。カルニチン研究に関しては、小腸上皮細胞(Caco2 cell)を単層培養するにとで、カルニチンの分子構造の違いによって生じる吸収機構への影響について検討を行った。さらに、生体内における限られたカルニチン合成の場の一つである脳について。膠芽腫細胞を用いてカルニチンの抗酸化作用について検討した結果、カルニチンの存在下において脳腫瘍細胞の増殖能が抑制されることが明らかになった。また、乳幼児突然死の発症に関係すると疑われている様々な環境要因の一つである暑熱ストレスについて、基礎データを収集するため、夏季日中の個人別皮膚曝露温度を一定期間モニタリングし、気象庁が発表する日最高気温と実際の曝露温度との差異及び暑熱ストレス耐性の閾値を明らかにすることにより、突然死につながる熱中症の発症リスクとその予防について検討を行った(岡本・上野、第68回日本公衆衛生学会総会,Okamoto M & Ueno Y,Curr study Environ Med Sci2(1), 2009)。突然死発症のメカニズムについて、様々な観点からより多くの可能性について検討し、基礎的データを収集した本年度の成果は、発症の予防対策に繋がる有意義なものであると考えられる。乳幼児突然死症候群(SIDS)をはじめとする突然死発症の一要因として、脂質代謝異常が挙げられることから、我々は過去の研究において、生体内での脂質代謝に不可欠なカルニチンを指標とし、その関連性を評価してきた。最終年度である今年度は、昨年度に引き続き、食餌中からのカルニチン吸収能に注目し、小腸の培養細胞(Caco-2)を用いて検討を行った。Caco-2細胞は、かねてよりその層透過性とin vivoでの実験結果が、高い相関性を示すことが指摘されている。Caco-2細胞を単層培養することで、カルニチンの分子構造の違いによって生じる吸収機構への影響について検討を行った結果、腸管におけるカルニチン吸収の制御が生体のカルニチン代謝、並びに脂質代謝に影響を及ぼすことが示唆される結果となった。SIDS児におけるカルニチンの腸管吸収の検討が必要と思われた。(消化管由来培養細胞を用いたカルニチンの腸管吸収性評価医科学研究.岡本、上野)以上より、過去の研究の総括を行い、最終的な検討及び結果発表を行った本年度は、3カ年に亘るSIDS研究の最終年度として有意義であり、さらに今後の研究活動の方向性をも示す指標となる結果が得られたものと考えられる。
サケ科魚類のメタ個体群構造と進化的に重要な単位の特定:時間的・空間的安定性の検証

本研究は、サケ科魚類サクラマスのメタ個体群構造とその形成要因、および進化的に重要な単位を明らかにすることを目的とする。これらの研究成果は、遺伝的汚染を抑えた人口孵化放流事業や効率的な保全事業を実施していくための基礎的かつ重要な知見となる。研究初年度である2012年度は、調査実施地域の選定とサンプリングの実施、そして、局所的地理スケールを対象とするため、新規マイクロサテライトDNAマーカーの開発を行う。また本研究では、サクラマスのメタ個体群構に与える生態的特性(性、生活史)の影響に着目していることから、サンプリング実施地域として、生活史分化(降海型と河川残留型)パターンの異なる地域を対象とし、各地域における遺伝的構造の解析を行う。2012年8月9月に北海道2地域(石狩市厚田地区、宗谷郡猿払村)を対象にサンプリングを実施し、猿払地域では猿払川6支流及び近隣の4河川、厚田地域では厚田川10支流及び近隣の2河川において、各支流・河川当たり稚魚50個体以上の稚魚サンプルを採集した。また、富山県では、2008年から2011年に富山県東部3河川で採取した河川残留型44個体のサンプルを採集し、さらに現在降海型のサンプリングを実施中である。遺伝マーカー開発では、多型性に富む新規マイクロサテライトDNA5遺伝子座を見出した。今後、これまでに見出している12遺伝子座を合わせた合計17遺伝子座を用いて、各地域におけるサクラマス個体群の遺伝的構造解析、及び継続的なサンプリング・遺伝構造解析を継続して実施していくことにより、遺伝子流動の時間的・空間的な安定性の検証や、性及び生活史が本種のメタ個体群構造や進化的に重要な単位に与える影響などについて明らかにしていくことができると考えている。
高エネルギー光電子分光法開発と高誘電率膜/シリコン界面の化学結合状態分析への応用

硬X線光電子分光に必要となる電子エネルギー分析器R4000-10keVをガンマデータ社の協力のもとに開発した。半値幅60meVのエネルギー5.95keVの放射光を利用できるアンジュレータ・ビームラインBL29XUとBL47XUにおいてエネルギー分解能45meVの電子エネルギー分析器を用いて、全エネルギー分解能75meVの光電子分光を達成した。しかし、1)電子エネルギー分析器の耐圧を8keV以上にできない、2)電源ボードの近くに熱源があるために、検出した光電子の運動エネルギー値が不安定となる、3)光電子検出部を構成するMCPとCCDの最小空間分解能が非常に近いためにモアレによる雑音が現れる、などの問題点が見つかった。そこで、1)電子エネルギー分析器内部の絶縁度を高める、2)スペクトログラフ読み出し用光学系の倍率を変更する、3)CCDをピクセル数の大きいものに取り換える、などの改良を行った。その結果、エネルギー分解能がフォトン・エネルギー8keVにおいて75meV、10keVにおいて90meVとなった。この硬X線光電子分光システムを用いて、次々世代のCMOSデバイスのゲート絶縁膜として期待されているLaO_x/Si界面の熱安定性を角度分解La 3d・Si ls・O ls光電子スペクトルを測定することにより調べた。その結果、この界面を常圧窒素雰囲気中400°C以上で熱処理すると界面においてLaシリケートが形成されることが明らかとなった。LaO_x/Si界面組成遷移層における組成と化学結合形態を、これら角度分解スペクトルに最大エントロピー法を適用して決定した。その際、高分解能ラザフォード後方散乱で決めた元素組成の深さ方向変化を初期組成分布として用いた。この解析により、組成遷移層の膜厚は400°C以上での熱処理により増加することが明らかになった。小林と高田は、硬X線領域で高エネルギー分解能・高検出効率を実現可能なアナライザーを、スェーデンのガンマデータシエンタ社と共同開発した。励起X線源の強度・エネルギー幅・スポットサイズに要求される世界最高性能は、理研のX線干渉光学研究室の協力を得て実現した。また、装置設計に際しては、励起X線の偏光方向にアナライザーを配置する、試料上でのスポットサイズと電子エネルギーアナライザーのスリット開口とのマッチングを取る、さらに試料表面すれすれにX線を入射することでX線の浸入深さと光電子の脱出深さのマッチングを取るなどの工夫をした。平成16年3月にSPring-8のアンジュレータビームラインBL47XUに立ち上げた装置を持ち込んで性能試験を行った。標準試料として金板の光電子スペクトルの測定を6keVのX線励起で行い、励起X線のエネルギー幅70meV、アナライザーの分解能55meV,全装置分解能90meVを達成した。またスループット(検出効率)に関しては、Au4f内殻のスペクトルについて約1分、価電子帯スペクトルについて約5分という非常に短時間での測定に成功した。現在、ヨーロッパにおいても高エネルギー光電子分光の開発が行われているが、本年度我々が達成した性能は他の追従を許さない世界最高レベルのものである。そこで、服部と野平は、岩井、大見とともに本装置の高エネルギー光電子分光の特徴を生かした角度分解光電子スペクトルの測定を行った。

測定対象は、いずれも膜厚46nmの検出深さの大きい必要のあるもので、膜厚1.2nmの低温酸化膜を介してTEOS膜をプラズマCVD法により堆積したときのSiO_2/Si(100)界面構造に及ぼす酸素プラズマ照射の効果、水素終端したSi(100)面上に電子ビーム蒸着法により堆積したランタンの酸化膜の熱処理温度依存性を非破壊で明らかにすることに成功した。平成15年度に、SPring-8において高エネルギー光電子分光を運動エネルギー6keVまで本格的に行える装置を設計・製作した。平成16年度に、これを10keVまで引き上げる計画を立てた。7月に行ったテスト実験の結果、1)アナライザーの耐圧を8kV以上にできない、2)高精度電源ボードの近くに熱源が有り電圧の不安定性を引き起こしている、3)MCPとCCDの最小空間分解能が非常に近いためにモアレによるノイズが現れる、等いくつかの致命的問題点が見出された。そこで、アナライザーメーカーに装置全体を送り返し、問題解決のための改良を依頼した。その結果、平成16年度10月に行ったテスト実験では非常に安定した動作が確認され、8keVのX線励起で75meV、10keVのX線励起で90meVのエネルギー分解能で測定できることを確認した。また、Au等の標準物質の光イオン化断面積の測定を試みた。この実験ステーションをSPring-8のBL47XUアンジュレータービームラインにつなぎ、次々世代高誘電率ゲート絶縁膜として注目を集めているLaO_x/Si(100)界面構造の熱安定性を、フォトン・エネルギー5.95keVの高輝度放射光を用いて角度分解La 3d・Si 1s光電子スペクトルを測定し、その結果に最大エントロピー法を適用することにより調べた。その結果、熱処理温度が400°Cを越えると、LaO_x/Si(100)界面においてランタンシリケートが形成され始めることを明瞭に捉えることができた。この結果は、ラザフォード後方散乱法により決定される元素組成の深さ方向分布を出発点として角度分解La 3d・Si 1s光電子スペクトルに最大エントロピー法を適用することにより決定した遷移層とシリコン基板との界面が移動し始める熱処理温度からも確認することができた。これに加えて、アモルファスSiのレーザーアニール、プラズマドーピングによって形成された極浅Bドーピング層、スピンエレクトロニクス系薄膜材料(Ga_<1-x>Cr_xN、(La、Ba)MnO_3)、ダイアモンド薄膜などの評価を試み非常に良好な結果を得た。岩井と大見とからなる研究グループが電子ビーム蒸着法により作成したLaO_xとシリコン基板との界面の熱安定性を、昨年度に引き続き調べた。ラザフォード後方散乱法により決定した元素組成の深さ方向変化を出発点として、La 3d、Si 1s、O 1sの内殻準位からの角度分解光電子スペクトルに最大エントロピー法を適用して組成の深さ方向変化を決定した。その結果、LaO_xとシリコン基板との界面に形成される組成遷移層の厚みが熱処理温度400°C以上で増大することが判明した。次世代CMOSデバイスのために、高誘電率ゲート絶縁膜とシリコン基板との間に均一かつ平坦な極薄SiO_2膜を形成させたスタック構造が検討されている。この構造の各膜厚は、所望する等価酸化膜厚を実現するように設計される。その際、各層の誘電率としては、バルクの高誘電率ゲート絶縁膜とバルクSiO_2の誘電率の値が用いられている。しかし、極薄SiO_2膜の誘電率がバルクのそれと同じという保証はない。
虚血性脳損傷による血液脳関門機能破綻に対する抗酸化ペプチドの保護作用

本研究では,虚血性大脳白質障害の増悪の病態に抗酸化ペプチドであるアドレノメデュリン(AM)の欠損が関与することを明らかにした.AMが欠損すると酸化ストレスや炎症反応が増強し大脳白質障害が悪化する.それと共に,オリゴデンドロサイト前駆細胞の減少を認め,オリゴデンドロサイトの増殖・分化機能の破綻が,大脳白質障害の増悪の要因となることが確認された.この病態は加齢による慢性的な高血糖状態の下でさらに増強し,特に血管内皮細胞の障害が関与することが明らかとなった.AMが虚血性大脳白質障害に対して保護的作用を有し,障害の増悪因子である加齢による高血糖に対しても防御的作用を示すことが示唆された.本研究は虚血性脳損傷による出血性障害と認知障害のメカニズムに関して,抗酸化ペプチドを標的分子として酸化ストレスと白質障害および血液脳関門(BBB)機能破綻の病態との関連を解明し,ペプチドを利用した防御法の確立を目標として立案した.平成25年度は野生型マウスおよびアドレノメデュリンノックダウン(AM+/-)マウスの慢性脳低灌流モデルを用いて,虚血性白質損傷における酸化ストレスや炎症反応とBBB機能に関して免疫組織化学的に検討を行った.さらに加齢マウスを用いて酸化ストレス,炎症反応およびオリゴデンドロサイトの再生機能の経時変化も検討した.またAM+/-マウスは加齢に伴いインスリン抵抗性が増大し,高血糖状態を来すため,虚血負荷における白質障害への高血糖が及ぼす影響についても検討した.慢性低灌流モデルでは時間経過とともに大脳白質障害が進行し,血管内皮細胞における誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)の合成が増加し,各種酸化ストレスマーカーと炎症マーカーが増加することを確認した.AM+/-マウスでは慢性虚血における大脳白質障害がより強くなり,各種障害マーカーの発現も増強することを認めた.また,加齢により野生型マウスおよびAM+/-マウスの双方で大脳白質障害が若年グループよりも強くなり,とくにAM+/-マウスでは高血糖状態となっていることが障害をさらに増強させていることを明らかにした.オリゴデンドロサイトの再生に関しては,虚血負荷により前駆細胞の分化が抑制され,このことはAM+/-マウスおよび加齢現象でより強く認められた.以上のことからAMが欠損すると各種細胞障害因子の制御ならびにオリゴデンドロサイトの分化機能が破綻し,大脳白質障害が発症し進展することが示唆された.本研究では,虚血性大脳白質障害の増悪の病態に抗酸化ペプチドであるアドレノメデュリン(AM)の欠損が関与することを明らかにした.AMが欠損すると酸化ストレスや炎症反応が増強し大脳白質障害が悪化する.それと共に,オリゴデンドロサイト前駆細胞の減少を認め,オリゴデンドロサイトの増殖・分化機能の破綻が,大脳白質障害の増悪の要因となることが確認された.この病態は加齢による慢性的な高血糖状態の下でさらに増強し,特に血管内皮細胞の障害が関与することが明らかとなった.AMが虚血性大脳白質障害に対して保護的作用を有し,障害の増悪因子である加齢による高血糖に対しても防御的作用を示すことが示唆された.本研究は虚血性脳損傷による出血性障害と認知障害のメカニズムに関して,抗酸化ペプチドを標的分子として酸化ストレスと白質障害および血液脳関門(BBB)機能破綻の病態との関連を解明し,ペプチドを利用した防御法の確立を目標として立案した.平成24年度は野生型マウスおよびアドレノメデュリンノックダウンマウスの脳虚血モデルを用いて,血管内細胞障害に関して免疫組織化学的に比較検討を行った.正常マウスにおけるアドレノメデュリン受容体の局在を免疫組織化学的に検証した.その結果,血管内皮細胞と神経細胞に局在することを確認した.特に脳内の血管では実質内の毛細血管に広く局在しておりBBBの血管側での機能を有することが示唆された.現在,中大脳動脈閉塞・再灌流モデル(急性脳梗塞モデル)および慢性脳低灌流モデルを作製し,アドレノメデュリン受容体の虚血負荷後の経時的発現変化の評価を行っている.さらに加齢マウスを用いてBBBの構成に関わっているアストロサイトの経時変化も検討した.アストロサイトは成獣マウスにおいて加齢により発現が低下する.さらに虚血負荷による反応性は若年群に比して加齢群で低下することを確認した.アドレノメデュリンノックダウン(AM+/-)マウスの脳虚血モデルを作製し血管内皮細胞機能とBBBに関して検討を行った.AM+/-マウスの急性脳梗塞モデルでは高頻度に脳内出血が合併することを見出している.また慢性低灌流モデルでは時間経過とともに大脳白質障害が進行する.病変の進行に伴い血管内皮細胞における誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)の合成が増加し,各種酸化ストレスマーカーと炎症マーカーが増加することを確認した.以上のことから血管内皮細胞に局在するAMが欠損すると各種細胞障害因子の制御が破綻しBBBが機能障害に陥ることが示唆された.本研究は虚血性脳損傷による出血性障害と認知障害のメカニズムに関して,抗酸化ペプチドを標的分子として酸化ストレスと白質障害および血液脳関門(BBB)機能破綻の病態との関連を解明し,ペプチドを利用した新たな脳保護療法の確立を目標として立案した.平成26年度は,加齢と慢性虚血による白質障害の病態を野生型マウスとアドレノメデュリンノックダウン(AM+/-)マウスとで比較検討を行った.

若年群と高齢群の2群に分けて,慢性脳低灌流モデルを用いて,虚血性白質損傷における酸化ストレスや炎症反応とBBB機能に関して免疫組織化学的に検討を行った.またAM+/-マウスは加齢に伴いインスリン抵抗性が増大し,高血糖状態を来すため,虚血負荷における白質障害への高血糖が及ぼす影響についても検討した.慢性低灌流モデルでは時間経過とともに大脳白質障害が進行し,血管内皮細胞における誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)の合成が増加し,各種酸化ストレスマーカーと炎症マーカーが増加することを確認した.AM+/-マウスでは慢性虚血における大脳白質障害がより強くなり,各種障害マーカーの発現も増強することを認めた.また,加齢により野生型マウスおよびAM+/-マウスの双方で大脳白質障害が若年グループよりも強くなり,とくにAM+/-マウスでは高血糖状態となっていることが障害をさらに増強させていることを明らかにした.オリゴデンドロサイトの再生に関しては,虚血負荷により前駆細胞の分化が抑制され,このことはAM+/-マウスおよび加齢現象でより強く認められた.以上のことからAMが欠損すると各種細胞障害因子の制御ならびにオリゴデンドロサイトの分化機能が破綻し,大脳白質障害が発症し進展し,この病態は加齢による慢性的な高血糖状態の下でさらに増強することが明らかとなった.神経内科学研究実施計画に従い,研究はおおむね順調に進展している.アドレノメデュリンノックダウン(AM+/-)マウスの1回あたりの供給数に限界があり,抗酸化ペプチド投与による治療効果の検証や培養系を用いた実験系の確立を行うことを予定していたが,25年度には実施できなかった.研究実施計画に従い,研究はおおむね順調に進展している.アドレノメデュリンノックダウン(AM+/-)マウスの1回あたりの供給数に限界があり,電子顕微鏡によるBBBの各コンパートメントの詳細な観察を行うことを予定していたが,24年度には実施できなかった.今後の研究推進の方策は,In vitro脳虚血モデルを用い血管内皮細胞機能障害に対するアドレノメデュリンの保護メカニズムの解明を進める.研究を遂行する上での問題点であった,1回に供給されるアドレノメデュリンノックダウン(AM+/-)マウスの数に限界があることについては,研究分担者にその都度研究経過を報告し,早めに準備を依頼することで1回の供給数を補うことができた.本年度は培養系の実験を推進していくため,さらに多くのマウスが必要となる可能性があるため,昨年度同様に研究分担者との連携を十分に取りながら安定した供給を維持していく.今後の研究の推進方策は,電子顕微鏡によるより詳細な形態学的変化の検討を進め,慢性脳低灌流における白質障害と血液脳関門(BBB)機能破綻の病態との関連を検証する.BBBの機能を詳細に検証し,In vitro脳虚血モデルを用い血管内皮細胞機能障害に対するアドレノメデュリンの保護メカニズムの解明を進める.研究を遂行する上での問題点は,1回に供給されるアドレノメデュリンノックダウン(AM+/-)マウスの数に限界があること.その対策については研究分担者にその都度研究経過を報告し,早めに準備を依頼することで1回の供給数を供給回数で補うようにする.平成25年度は以下の研究計画の下で,アドレノメデュリンと血液脳関門(BBB)機能破綻の病態との関連を検証する.1.AM+/-マウスの慢性脳
戦後学術政策と科学技術政策との関係に関する日米比較研究

本研究は、戦後の学術政策と科学技術政策の関係を分析するため、日米の学術政策、科学施術政策について、戦後の政策機構及び政策の形成・変化とその背景を、経済、産業政策等をも考慮に入れつつ考察した。その結果、総じて米国の方は学術政策と科学技術政策の関係が密接で区別がなく、日本の場合は学術政策が一定の独自性を有することがわかった。米国では、独自の学術政策があるというよりも産業経済政策や安全保障政策の一環として基礎科学が位置づけられ、ただし高等教育政策とは切り離された形で基礎科学政策が展開されてきた。他方で日本では、概して学術政策は科学技術政策とは切り離されてむしろ大学政策の一環として行われてきた感がある。ただし、これは時期によってかなり変化があり、例えば1960年代末から学術政策は高等教育政策に対して一定の独自性を持つようになるし、科学技術政策と密接に関わる時期がいくつかある。近年は科学技術政策とも密接に関わりを深めている。こうした日米の違いは、政策機構の違いによるところが大きいが、大学の学術研究の社会的な機能や社会的な位置づけ等にもよるものと考えられる。あるいは学問に対する分化や風土に規定されるところもあるかもしれない。今後の課題としては、こうした違いの背景の要因の分析を行いたい。また、本研究は結果的に主に日本の学術政策について分析し、米国についての考察は不十分であり、米国さらには他の国との国際比較も今後の課題としたい。本研究の目的は、学術政策と科学技術政策の関係が日米でどのように相違しているかを明らかにすることである。そのために研究計画では、今年度は、主に米国の学術政策・科学技術政策関連の資料の収集と整理、これまでの研究で収集整理した日本の学術政策・科学技術政策関連の文献資料を改めて整理し補足する予定であった。前者の米国についての資料は、学術図書、政府刊行物、調査報告書類の収集に努め、また、インターネットからの資料の入手を行い、分類・整理を行った。後者については、これまでの研究成果をふまえて、日本の戦後の学術研究投資の構造的な変化とその背景について、学術研究の社会的位置づけの変化という観点から分析を行った。その結果、学術政策と科学技術政策が密接に関わりを持つ時期とそうでない時期(学術政策が独自に展開する時期)があり、それがかなり政治経済状況に左右されること、また、科学技術政策が学術政策に及ぼす影響にいくつかのパターンがあることが明らかとなった。来年度は今年度の日本に関する分析をもとに日米比較を行いたいと考えている。しかし、現在まで収集した資料を見る限りでも、日本と米国の間で、学術政策も藻科学技術政策も、大きく制度的枠組みが異なることがわかる。それゆえ単純な比較は難しいが、研究政策は、いずれの国においても、社会の要求と研究活動からの要求を媒介・調整するものであるという観点から、来年度は、まず比較のための概念的な枠組み作りを大きな目標とするつもりである。それを構築することができれば、それぞれ国の制度の違いや共通性をより一層明確にした上での比較が可能となるだろう。