hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋生態系における細菌群集の多様性と活性の支配要因としてのウィルス感染の役割

平成17年度に実施した白鳳丸による中部北太平洋赤道域から亜寒帯海域までの南北断面調査で得られた試料および船上で実施した操作実験から得られたサンプルの解析を進めた。表層から深層にいたる各深度で採水された全700サンプルをフローサイトメトリー法により分析し、ウィルス、細菌およびピコ植物プランクトンの細胞数の広域分布パターンとその支配機構に関する研究を推進した。その結果、北緯40度付近の移行域においてウィルスの極大が発見され、この海域においてウィルス感染が微生物群集の多様性に大きな影響を与えている可能性が示唆された。一方、亜熱帯環流域ではウイルス数が激減した。これは同海域における低生産性と紫外線照射の影響であると推察された。中層においては、細菌数、ウィルス数、細菌生産の間に強い正の相関が検出された。海域別では、高緯度(亜寒帯海域)で高く中緯度(亜熱帯海域)にかけて低下するが、赤道海域では再び上昇するという顕著なパターンが見いだされた。このことから、沈降性の有機粒子による表層から中層への有機物輸送が細菌群集の生産を高め、それがウイルス数の増大につながっていることが示唆された。これは、中層において、沈降フラックス→細菌→ウィルスという連鎖系が駆動していることを示す初めてのデータであり、海洋の食物網と物質循環を理解するうえでの重要な知見である。一方、深層においては、細菌群集の生物量や生産とウィルスとの相関は弱く、ウィルスと細菌数の比(V:B比)が深度とともに増加する傾向が見られた。このことから、海洋深層には大量のウィルスが貯留されており、微生物群集の活性や多様性に大きな影響を与えている可能性を示唆する。これらのデータをまとめ、それを第11回国際微生物生態学会議(於ウィーン)で発表するとともに投稿論文の準備を進めた。本年度の研究においては、まず、水域における微生物群集動態についての文献調査を行い、最新の情報に基づく、当該分野の研究状況の把握を行った。次に、海洋生態系の群集組成を解析するうえで有効な手法であるフローサイトメトリー法の検討と分析手順の最適化に関する研究を推進した。フローサイトメトリー法では、標準蛍光ビーズを用い、微生物群集の蛍光強度と散乱光強度および細胞濃度の標準化を行うが、このうち細胞濃度に関しては、ビーズの希釈操作過程に起因すると思われるばらつきが大きいことが明らかになった。流量を用いた補正方法と比較検討を行った結果、試料吸入時間が5分間以上の場合には、流量法により十分に安定した細胞濃度の測定が可能であることが示された。以上の方法的な検討結果に基づき、外洋域で採集されたサンプルの分析を行い、ピコ植物プランクトン(シアノバクテリア、プロクロロコッカス、真核生物)および、従属栄養性細菌群集の解析を進めた。その結果、高緯度から低緯度にかけてピコ植物プランクトン細胞濃度が上昇する傾向が明らかになった。ただし、プロクロロコッカスについては、表層付近では、蛍光強度が弱く検出ができなかった。一方、微生物群集の多様性に影響を与える要因としてのウィルスの測定において不可欠な、限外ろ過装置によるウィルス濃縮の方法についても検討を加え、前ろ過方法や、ろ過に際しての加圧条件の設定などについて最適化を進めた。以上の検討の結果、前ろ過方法としては、ガラス繊維濾紙を使用することが回収率を高めるうえで有効であることが示されるとともに、沿岸域および外洋域のそれぞれの観測における最適なろ過システムの設計がなされた。本研究は海洋における微生物群集の活性分布と多様性およびその支配要因をウィルスと原核生物の相互作用に焦点をあてて明らかにすることを目的としている。2005年9月2日から9月21日にかけて実施された学術研究船白鳳丸KH-05-2次航海に乗船し、中部北太平洋の亜熱帯域、移行、亜寒帯域の各海域における観測と実験を実施した。観測項目は表層から深層までの鉛直採水を中心とし、同時に、主要な観測点における操作実験を実施した。操作実験においてはウィルス除去海水およびウィルス濃縮海水をそれぞれ海水の細菌画分に添加することで、ウィルス感染が細菌活性と多様性に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。細菌活性、生物量、多様性の解析に供するサンプルを採集し、現在、その解析を進めているところである。鉛直採水サンプルについてはフローサイトメトリーを用い、細菌、プロクロロファイト、ウィルスの数とサイトグラム特性の解析を進めた。この解析を行うにあたってフローサイトメトリーの測定条件の最適化、特に光学系のノイズの除去は測定容量の安定性確保にかかわる詳細な検討を行った。その結果、外洋域や深層水などの低密度試料の高精度測定が可能になった。この方法を用い、北緯25度から47度にかけての細菌とウィルスの広域南北断面分布を求めた。その結果以下のような新たな知見が得られた。1)移行域の表層に高ウィルス濃度水魂が見いだされた。2)深度とともにウィルス:細菌比が増加する傾向がみられた、3)中深層において緯度の増加とともに細菌数、ウィルス数がともに増加する傾向がみられた。現在、これらのパターンがあらわれる要因解析を行うと共に、論文作成の準備を進めている。

その結果、北緯40度付近の移行域においてウィルスの極大が発見され、この海域においてウィルス感染が微生物群集の多様性に大きな影響を与えている可能性が示唆された。一方、亜熱帯環流域ではウイルス数が激減した。これは同海域における低生産性と紫外線照射の影響であると推察された。中層においては、細菌数、ウィルス数、細菌生産の間に強い正の相関が検出された。海域別では、高緯度(亜寒帯海域)で高く中緯度(亜熱帯海域)にかけて低下するが、赤道海域では再び上昇するという顕著なパターンが見いだされた。このことから、沈降性の有機粒子による表層から中層への有機物輸送が細菌群集の生産を高め、それがウイルス数の増大につながっていることが示唆された。これは、中層において、沈降フラックス→細菌→ウィルスという連鎖系が駆動していることを示す初めてのデータであり、海洋の食物網と物質循環を理解するうえでの重要な知見である。一方、深層においては、細菌群集の生物量や生産とウィルスとの相関は弱く、ウィルスと細菌数の比(V:B比)が深度とともに増加する傾向が見られた。このことから、海洋深層には大量のウィルスが貯留されており、微生物群集の活性や多様性に大きな影響を与えている可能性を示唆する。これらのデータをまとめ、それを第11回国際微生物生態学会議(於ウィーン)で発表するとともに投稿論文の準備を進めた。
高齢者の愛他的行動およびその意義と規定要因の検討

1.目的養護老人ホームに入所している高齢者と地域に在住している高齢者を対象に、愛他的行動(自発的に他者を思いやり助ける行動)並びにその意義・理由について記述的研究により明らかにし、高齢者の生活の質との関連性、意志決定プロセスを検討した。2.方法調査対象:山形県下の4施設の養護老人ホームの入所者104名(平成9年度)。青森市内S町に在住する高齢者57名(平成10年度)。調査方法:半構成的質問紙による個人面接調査。調査内容:個人属性、具体的な愛他的行動とその時の状況、愛他的行動を行う意義・理由。分析方法:調査対象者の了解を得て、面接内容をテープレコーダーに録音し、逐語録を作成した。逐語録をもとに内容分析し、コード化・カテゴリー化し、平成9年度と平成10年度の調査結果の共通性と相違性を検討し、高齢者の愛他的行動の概念枠組みを作成した。3.結果(1)高齢者の愛他的行動は、共通して、「世話」「交流」「配慮」「調整」「方向づけ」「保護」「分与」の7カテゴリーが抽出され、他にホーム入所者では「自立促進」、地域在住者では「尊重」が抽出された。(2)高齢者の愛他的行動の意義・理由では、共通して、「相互依存」「価値観」「愛情」「自尊」「自己成長」の5カテゴリーが抽出され、ホーム入所者のみ「受容」が抽出された。(3)高齢者の愛他的行動に至る状況は、高齢者が属する社会的規範や個人的規範に左右され、また、労力・経済力・心身の状況によって愛他的行動の援助内容に違いがみられた。4.考察(1)高齢者の愛他的行動は、施設入所の有無に関係なく多岐に渡っており、看護学・社会心理学分野のこれまでの研究の類型と類似点も多く、他者を思いやり助ける行動は専門家・非専門家を問わず、また年齢に関係なく普遍的現象であることが支持された。(2)ホーム入所者では「世話」「交流」「調整」、地域に在住する高齢者では「配慮」「交流」「分与」の内容が多く語られたことから、愛他的行動のカテゴリー順位は高齢者のおかれている環境下で異なることが推察された。(3)愛他的行動を行う個人的意義または理由は、高次のニーズに基づくもので、自己の肯定的認識や自己実現に関連しており、高齢者の生活の質的向上に影響することが示唆された。(4)高齢者の愛他的行動の意志決定プロセスは、高齢者がおかれている社会的規範並びに個人的規範、個人の労力・経済力・心身の状態によって制限され、他の個人属性とはほとんど関連性が見出せなかった。1.山形県内にある老人ホーム・老人保険施設を中心に、研究の協力の得られた4施設に入所している高齢者を対象に、12週間の入所者間の日常生活行動の参加観察をした上で、半構成的質問紙に基づく面接調査を行った。調査期間はH9.11.4H10.2.27である。なお、いずれの面接でも、施設責任者並びに調査対象者の了解を得て、面接内容をテープレコーダーに録音した。(1)調査対象は次の条件にあった高齢者104名である。すなわち、65歳以上、認知能力・聴力・会話能力に問題がない、身の回りの生活行動がある程度自立している、本研究の主旨を理解し承諾が得られた者である。(2)調査内容は調査対象の属性(年齢、入所年数、入所理由、身体状況、結婚の有無、子供数、趣味、宗教、生育背景、学歴、性格、現在最も大切にしていること等)、具体的な愛他的行動とその時の状況、愛他的行動を行う個人的意義または理由である。2.面接調査で得られたテープを一語一句書き起こした逐語録を基に、現在、内容分析中である。内容分析では、愛他的行動、愛他的行動を行う意義についてピックアップし、コード化を繰り返し、カテゴリー化をしている。これらの最終的な分析後に、得られた愛他的行動の類型を明細化し、また愛他的行動に関連する属性について検討し、規定要因についても明らかにする予定である。3.10年度は9年度と同様の研究方法に基づき面接調査を行うが、対象者は地域に暮らす高齢者を対象にする。その上で、9年度の結果の共通性と相違性について検討し、高齢者の愛他的行動とその意義についての概念的枠組みと高齢者の愛他的行動の意思決定モデルを提示する予定である。3.結果

(1)高齢者の愛他的行動は、共通して、「世話」「交流」「配慮」「調整」「方向づけ」「保護」「分与」の7カテゴリーが抽出され、他にホーム入所者では「自立促進」、地域在住者では「尊重」が抽出された。(2)高齢者の愛他的行動の意義・理由では、共通して、「相互依存」「価値観」「愛情」「自尊」「自己成長」の5カテゴリーが抽出され、ホーム入所者のみ「受容」が抽出された。(3)高齢者の愛他的行動に至る状況は、高齢者が属する社会的規範や個人的規範に左右され、また、労力・経済力・心身の状況によって愛他的行動の援助内容に違いがみられた。4.考察(1)高齢者の愛他的行動は、施設入所の有無に関係なく多岐に渡っており、看護学・社会心理学分野のこれまでの研究の類型と類似点も多く、他者を思いやり助ける行動は専門家・非専門家を問わず、また年齢に関係なく普遍的現象であることが支持された。(2)ホーム入所者では「世話」「交流」「調整」、地域に在住する高齢者では「配慮」「交流」「分与」の内容が多く語られたことから、愛他的行動のカテゴリー順位は高齢者のおかれている環境下で異なることが推察された。(3)愛他的行動を行う個人的意義または理由は、高次のニーズに基づくもので、自己の肯定的認識や自己実現に関連しており、高齢者の生活の質的向上に影響することが示唆された。(4)高齢者の愛他的行動の意志決定プロセスは、高齢者がおかれている社会的規範並びに個人的規範、個人の労力・経済力・心身の状態によって制限され、他の個人属性とはほとんど関連性が見出せなかった。
遺跡探査法の総合的開発研究

重点領域研究『遺跡探査』では、地下に埋没している遺跡・遺構のみならず、地上に遺存する文化財も含めて、それらが包含する歴史情報をもれなく収集するための、格段に進歩した遺跡探査専用の装置と方法を開発することを目的とした。目的を達成するためには、理工学の研究者と考古学を中心とする人文学研究者とが緊密な連携のもとに、共同研究をすることが必須である。そこで、総括班では装置の設計段階、遺跡の実際での実験的測定、応用測定において、両分野の研究者が検討あるいは共同作業をするための環境設定を優先事項として考え、研究会議などの機会を数多く設定してきた。研究では、1)地中レーダー探査、2)電気探査、3)磁気探査、4)超音波探査においてぞぞれ装置と方法を開発、5)化学・光学探査では熱履歴を特定する手法を考案した。一方、遺跡の実際における探査では、1)被熱の遺構を特定する手法として、磁気探査、帯磁率測定、磁化率測定を組み合わせる方法を開発、2)石造構造物を対象とする場合には、地中レーダー探査、電気探査、VLF探査の方法を用いれば、遺構が推定可能なことを実証、3)土層判別探査(含:金属有機物探査)では、パルス(チャープ)レーダー探査、FM-CWレーダー探査、電気探査と電磁誘導探査の方法を応用すれば、有効な成果が得られることを実証した。なお、総括班では研究の進行に伴う成果の公表を逐次発表するために、公開シンポジウムを開催、ニュースレターを刊行してきた。また、研究成果を世界にアピールすること、正当な評価を得ることを目的に、平成9年9月には伊勢市において『第2回国際遺跡探査学会』を開催したところである。総括班は、研究を推進するために計画研究と応募研究が相互に緊密な連携を保ちながら、研究が円滑に遂行できるような方策を立案実施すること、シンポジウムなどの研究集会を計画実施すること、研究の内容と進展の状況を公開普及させるための、広報活動をおこなうことを最も大きな任務としている。この任務にそって以下のように1)研究会議の開催2)実験遺跡の選定3)ニュースレターの発行をおこなった。1)研究会議「第1回総合会議」平成4年5月に計画研究と応募研究に参加する研究研究者が一堂に会する研究会を、平成5年2月14日には「研究成果検討会議」開催した。「飯塚啓吾先生を囲む研究会」カナダ・トロント大学所属の飯塚教授が訪日されるとの報に接したので、7月18日にパルスレーダーとFM-CWレーダーおよび電気探査の研究者による研究会議を開催した。「考古学研究者による夏期合宿」9月7日から同9月9日まで領域参加の考古学研究者が集まり、遺跡探査の理論化を図ることを目的に合宿を開催した。「地下電磁計測ワークショップ」12月10・11日の両日、電気通信大学(東京都・調布市)において開催されたので、領域参加研究者に広く呼びかけ参加を促した。「都塚古墳研究会」奈良県・明日香村所在の都塚古墳を対象に、平成5年1月30・31日の両日測定実験を実施した。「公開シンポジウムの開催」平成5年2月13日に“古墳にいどむ"をテーマに第1回の公開シンポジウムを開催した。2)実験遺跡の選定探査の方法や装置の開発に対応した実験遺跡の選定作業を考古学研究者に要望した。3)ニュースレターの刊行研究内容の公開、遺跡探査の普及を目的にニュースレターの第25号を刊行した。総括班は研究を推進するために計画研究と応募研究が相互に緊密な連携を保ちながら、研究が円滑に遂行できるような方策を立案実施すること、シンポジウムなどの研究集会を計画実施すること、研究の内容と進展の状況を公開普及させるための、広報活動をおこなうことをなどを任務としている。1.研究会議「第1回総合会議」

平成5年7月3日に計画研究と応募研究に参加する研究研究者が一堂に会する研究会議を開催した。また、特別推進研究『古代生活環境復原のための新手法の確立』との合同研究会議を9月11日に開催した。「公開シンポジウムの開催」平成6年2月12日に“考古探査のテクノロジー"をテーマに第2回の公開シンポジウムを開催した。「研究成果検討会議」研究成果を検討するため、領域研究に参加している全ての研究者を対象とする研究会議を平成6年2月13日に開催した。2.実験遺跡の選定今年度の装置開発においては基礎的実験が主体であったが、それでも総括班の計画により、富山県内での焼成実験、仙台市:洞の口遺跡、いわき市:根岸遺跡、奈良県明日村:都塚古墳、福井県:城山古墳でなされた測定実験では、理工学研究者と考古学研究者との共同研究が実現できた。3.ニュースレターの刊行領域研究の内容と進行状況を公開し、あわせて遺跡探査を普及させること、領域研究参加者の緊密な情報伝達を目的に、ニュースレター第2号を平成4年6月、3号は9月、4号は12月にそれぞれ刊行した。今年度は装置・方法の開発研究を終了させ、試作機が稼働する状態まで研究を進展させること、遺跡で具体的探査成果をあげる段階に達することを目標とした。総括班では、1)領域研究全体の進展状況を点検、2)研究会議の開催、3)実験に供する遺跡の案内と紹介、4)研究内容と進展の状況を公開普及させるための広報活動、を任務とした。2-1.第1回総合会議平成6年6月18日に計画研究と公募研究に参加する研究者が一堂に会する研究会議を開催した。2-2.遺跡調査と現地での総合研究会議遺跡へ臨んでの総合研究会議を、七日市遺跡(兵庫県氷上郡春日町)、今城塚古墳(大阪府高槻市)、田尻遺跡(群馬県子持村)、原の辻遺跡(長崎県壱岐郡石田町、芦辺町)でそれぞれ開催した。2-3.研究成果検討会議研究成果を検討するため、領域研究参加の全研究者を対象としたポスター発表をまじえた研究会議を、平成7年2月12日に平城宮跡資料館講堂(奈良市二条町)において開催した。4-1.公開シンポジウムの開催平成7年2月11日に奈良県歯科医師会館講堂(奈良市二条町)において“遺跡探査-この研究で生まれたテクノロジー"をテーマに、第3回公開シンポジウムを開催した。4-2.市民講座への参加八女市教育委員会の依頼により現地で西村康と水永秀樹が「遺跡の探査」、「岩戸山古墳における電気探査の成果」という課題のもとに、平成7年2月18日に一般市民を対象に講演した。4-3.ニュースレターの刊行領域研究の内容と進行状況を公開し、あわせて遺跡探査を普及させること、領域研究参加者の緊密な情報伝達を目的に、ニュースレターの第10号から13号までそれぞれ刊行した。また、第1号から第10号までを合冊、復刻した。総括班では、本領域研究も来年度で終結することを念頭におきながら、今までに開発した新たな遺跡探査専用の装置と方法を用いた遺跡現場での測定、遺跡へ臨んでの研究会議の場を、従来以上に多く設定しながら、領域全体が緊密な連携のもとに進行するように努力した。そのなかで、理工学分野と考古学分野の研究者との共同研究が促進され、本年度では、装置、方法の有効性の検証段階を脱却して、それぞれの遺跡における固有の歴史的課題解明を目的に、探査を応用する研究を増加させることができた。
病院から在宅療養移行時に携わる専門職者の専門職連携実践力の探究

本研究は、高齢患者の自宅退院に伴う退院支援におけるシームレスなケアを実現する専門職連携実践力を明らかにするために、1訪問看護師、介護支援専門員、病院の退院調整部門の職員へのインタビュー調査2訪問看護師の専門職連携実践行動に関する質問紙調査3介護支援専門員の専門職連携実践行動に関する質問紙調査を行った。訪問看護師の連携行動の特徴として、地域の中で多方面に訪問看護の役割機能を発信するということが明らかとなった。介護支援専門員の特徴としては、利用者・家族の生活構築の伴走者となって利用者・家族とともに生活調整を行っていた。その中で、医療との連携の難しさや在宅医療サービス導入の難しさも明らかとなった。本研究の目的は、65歳以上の高齢者の自宅退院に伴う退院支援において、病院と在宅ケア機関が行っている連携・協働の実際から、シームレスなケアを実現する専門職者の専門職連携実践力を明らかにすることである。平成26年度は訪問看護師6名への半構造化面接と介護支援専門員5名の半構造化面接を行った。訪問看護師へのインタビューから、訪問看護師の連携実践に関する内容を抽出し、《訪問看護の役割機能を他職種や高齢者・家族に発信する》《他職種や高齢者・家族と対話ができる関係づくりをする》《訪問看護を活用してもらえるように他職種や高齢者・家族に働きかける》《医療と介護の橋渡し役を担う》《高齢者の生活や病状の変化を予測して援助する》《情報共有で連携している》《助け合いの関係を作る》《高齢者や家族の代弁者の役割を担う》の8カテゴリーに分類された。病院内の多職種連携と異なり、多機関の専門職が援助に携わる在宅では、自職種の役割を他職種や高齢者・家族に理解してもらい、対話ができる関係を構築しようとしていた。さらに訪問看護を活用してもらうために積極的に他職種や高齢者・家族に働きかける様子も見られた。また、訪問看護師は他職種だけでなく、同じ職種である病棟看護師が訪問看護の実態や在宅で必要になると予測できるケアを理解し、スムーズに病院から在宅生活につなげられるように働きかけていた。他の専門職種もこのような実践をしているのか、それが連携・協働に必要な実践力なのかについては今後、さらに研究を進めていく。平成27年度は病院の退院支援部門に所属する看護師及び社会福祉士に半構造化面接を行い、病院から退院する際の連携の現状と課題を検討した。また、平成26年度に行った訪問看護師およびケアマネジャーへのインタビューをもとに、訪問看護師の専門職連携実践力自己評価に関する調査票および、ケアマネジャーの専門職連携実践力自己評価に関する調査票を作成し、埼玉県内の訪問看護ステーション312ヶ所および居宅介護支援事業所1683ヶ所に研究依頼をし、同意を得た事業所に調査票を配布した。埼玉県内の居宅介護支援事業所1683ヶ所と訪問看護ステーション312ヶ所、合計1995ヶ所への研究依頼及び調査票送付の事務作業に想定以上の時間を要した。そのため、平成27年度内では調査票の回収までしかできず、データの分析及び報告書の作成ができなかった。研究目的は、65歳以上の高齢患者の自宅退院に伴う退院支援において、病院と在宅ケア機関が行っている連携・協働の実際から、シームレスなケアを実現する専門職者の専門職連携実践力を明らかにすることである。まず、地域ネットワークを活用しIPWを行っている退院調整部門の専門職と在宅療養支援に携わる訪問看護師およびケアマネジャーに、病院と在宅ケア機関の機関間連携に焦点を当てた専門職連携に関する日々の実践を語ってもらった。インタビュー対象者ごとの逐語録から、病院と在宅ケア機関の機関間連携に焦点を当てた専門職連携実践力について質的帰納的に分析した。質的に分析した在宅ケア機関の機関間連携に焦点を当てた専門職連携実践力を用いて、32項目からなる訪問看護師の専門職連携実践力自己評価調査票と、33項目からなるケアマネジャーの専門職連携実践力自己評価調査票を作成した。調査票を用いた量的調査のために、A県内訪問看護ステーション312か所と、居宅介護支援事業所1683か所に調査票配付の研究依頼をし、A県内訪問看護ステーション72か所、居宅介護支援事業所397か所の同意を得た。訪問看護師の専門職連携実践力自己評価に関する調査では、同意を得た訪問看護ステーションの訪問看護師449名に調査票を配布し、320部の回答を得た。その中で、回答に欠損のない294部を有効回答として項目の分析および因子分析を行った。因子分析の結果、訪問看護師の専門職連携実践力自己評価調査票は4因子が抽出された。ケアマネジャーの専門職連携実践力自己評価に関する調査では、同意を得た居宅介護支援事業所のケアマネジャー1139名に調査票を配布し、967部の回答を得た。その中で、回答に欠損のない887部を有効回答として項目の分析および因子分析を行った。因子分析の結果、ケアマネジャーの専門職連携実践力自己評価調査票は6因子が抽出された。本研究は、高齢患者の自宅退院に伴う退院支援におけるシームレスなケアを実現する専門職連携実践力を明らかにするために、1訪問看護師、介護支援専門員、病院の退院調整部門の職員へのインタビュー調査2訪問看護師の専門職連携

実践行動に関する質問紙調査3介護支援専門員の専門職連携実践行動に関する質問紙調査を行った。訪問看護師の連携行動の特徴として、地域の中で多方面に訪問看護の役割機能を発信するということが明らかとなった。介護支援専門員の特徴としては、利用者・家族の生活構築の伴走者となって利用者・家族とともに生活調整を行っていた。その中で、医療との連携の難しさや在宅医療サービス導入の難しさも明らかとなった。インタビュー対象者の都合で実施時期が遅れた。また、予定していたインタビュー対象者から協力が得られず、別の対象者へ打診を行っている。平成28年度は回収した調査票のデータ分析を行い、研究成果を示したい。老年看護学病院の退院部門専門職への調査をさらに進めていく。また、本年度実施した訪問看護師、介護支援専門員へのインタビュー調査と病院の退院支援部門専門職への調査を基に、在宅療養移行時の専門職連携についてのニーズ調査を行う。平成27年度に行った調査の分析および報告書の作成を行う予定である。研究計画がやや遅れているため、助成金の使用も遅れている。データ分析および報告書の作成に必要な、書籍や文具の購入に使用する。平成27年度調査のために必要な統計解析ソフトやデータ解析機器の購入に充てる
小児急性骨髄性白血病における網羅的な遺伝子プロファイルの解明

日本小児白血病リンパ腫研究グループのAML-05臨床研究で加療され、検体の得られた369例について遺伝子変異、遺伝子発現解析を施行した。先のAML99研究の遺伝子発現アレイ解析から、我々は予後不良因子であるNUP98-NSD1遺伝子再構成例がPRDM16遺伝子の高発現と強く関連していることを報告しており、AML-05でPRDM16遺伝子を検討したところ、84例(23%)でPRDM16遺伝子は高発現であり、有意に予後不良であった。PRDM16の発現はFLT3-ITD陽性例や正常核型症例において特に予後予測に有用で、FLT3-ITD陽性例であってもPRDM16の低発現例は有意に予後良好であった。日本小児白血病リンパ腫研究グループ(JPLSG)AML05臨床研究に登録された485例の患者のうち、急性巨核芽球性白血病(M7)を除く検体の得られたAML330例の検体を用いて、EVI1遺伝子および遺伝子Xの発現量をリアルタイムPCRで測定し、臨床情報との照合を行った。その結果、AML99研究同様、遺伝子Xの高発現例は、予後不良な病態をもつAMLのサブグループを形成していた。また、EVI1はこれまで予後不良とされているMLL遺伝子再構成症例と強い相関がみられた。EVI1、遺伝子Xの高発現症例は概ね相互排他的であり、EVI1または遺伝子Xを高発現している症例は、両者ともに低発現の症例に比べ有意に予後が不良であった。遺伝子X高発現例は、低リスク群にはほとんど認められず、中間リスクまたは高リスク群に多く同定された。遺伝子異常や染色体異常との関係については、これまで予後不良因子とされているFLT3-ITDやMLL-PTDなどと強い相関がみられた。また、正常核型AMLなど、これまでに既知の予後因子(明確な染色体異常や遺伝子異常)が同定できない症例は、現在のプロトコールでは中間リスク群に層別化されており、この群の再発、原病死亡は大きな課題である。本研究においてEVI1と遺伝子Xの発現に注目した予後予測方法は、明確な染色体異常、遺伝子異常を同定できない症例に対しても非常に有効かつ簡便、しかもリアルタイムに行える手法であり、早期に予後不良群を抽出することを可能とし、造血幹細胞移植などの強力かつ適切な治療を行うことは、再発症例の予後が極めて不良であることからも、救命の可能性が大きく向上するものと考えられた。また、これまで予後不良群として移植されていた患者が、この方法で予後良好群と考えられれば、化学療法の低減、移植の回避が可能となり、QOLの改善につながるものと考えられた。近年、小児急性骨髄性白血病(AML)の治療成績はめざましい進歩を遂げているが、2000年代に入ってからその改善は頭打ちになってきている。一方、成人AML領域では2000年代後半から次世代シーケンサーを用いた大規模な研究がなされ、多数の予後因子が同定されている。小児AML領域では成人に比し、有意な遺伝子変異の報告は少なく、新たな治療戦略が求められている。我々はこれまでに本邦の小児AML99研究で加療された症例の約5%にNUP98-NSD1遺伝子再構成が起きていることを見出し報告した(Genes Chromosomes Cancer; 2013)。さらに、その予後が有意に不良(4年全生存率;33%)であることを突き止め、現在行われている臨床試験(AML-12)に予後不良因子として採用されている。また、マイクロアレイを用いた遺伝子発現アレイ解析から、NUP98-NSD1遺伝子再構成例がPRDM16遺伝子の高発現と強く関連していることを見出し、AMLの予後不良例の多くで高発現していることを報告した。そこで、日本小児白血病リンパ腫研究グループAML-05臨床研究に登録され、検体の得られた369例について遺伝子変異、遺伝子発現について解析を施行した。その結果、84例でPRDM16遺伝子は高発現であり、高発現例は有意に予後不良であり、FLT3-ITDやMLL-PTDといった既知の予後不良因子と非常に強い相関がみられることを見出した。PRDM16の発現はFLT3-ITD陽性例において特に有用で、FLT3-ITD陽性例であってもPRDM16の低発現例は有意に予後良好であった。分子生物学的に適切に予後予測が可能となれば、強度を併せた治療を行うことが可能となり、治療後晩期に発症する2次がんや内分泌障害などの副作用を低減することが可能となり、QOL向上および医療費の削減に寄与するものと考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。

急性骨髄性白血病26年度が最終年度であるため、記入しない。日本小児白血病リンパ腫研究グループ(JPLSG)AML05臨床研究に登録された患者のうち、検体の得られたAML症例の遺伝子解析については、KIT、RASをはじめ、様々な遺伝子変異情報がこれまでに蓄積されており、平成25年度に施行したEVI1と遺伝子Xの発現測定の結果と臨床情報を組み合させることにより、特にこれまで予後予測の困難であった正常核型を中心に新たな予後予測法の抽出に成功した。今後、小児AML(ひいては成人のAML)の予後層別化を大きく変えていける技術であると確信しており、現在、さらなる詳細な層別化を可能にすべく、データを詰めていく段階に入っており、計画は順調に進行している。現在、上記、リアルタイムPCRで予後不良と考えられる遺伝子X高発現症例の中で、正常核型を中心に分子生物学的な背景が不明な症例に対してRNAシークエンスを行い、通常の染色体分析では同定できない新規の遺伝子再構成(微小な遺伝子再構成や均衡型の遺伝子再構成)の同定を行っている。さらに、Target sequenceを施行することで、さらなる網羅的な遺伝子変異解析を施行し、そのプロファイルを明らかにする。RNAシークエンスにおいても、exon内の未知の遺伝子変異を同定することも可能であり、得られた遺伝子再構成、遺伝子変異に対して、RT-PCRとSanger sequencingで再構成または変異の確認を行う。また、再発症例の検体を用いて、遺伝子解析を行い、初発、寛解時の遺伝子異常と比較を行うことで、再発時に特異的な遺伝子異常を見出し、その背景も併せて解明したいと考えている。
緑内障手術後の瘢痕癒着抑制に向けた薬剤徐放システムの構築

緑内障手術モデルをビーグル犬6匹に施行し、マイトマイシンC(MMC)包含ゼラチンハイドロゲル(GH)を片眼に留置し(GH-MMC)、僚眼に0.04%MMC包含スポンジを5分間だけ留置し(MMC)て抜去したところ、両眼(群)とも眼圧下降および濾過胞形成は4週にわたって同等であった。結膜/強膜面積は有意差が無く、コラーゲン密度、線維芽細胞密度、血管密度はMMC群で有意に低値であった。PCNA陽性細胞などは両群間に有意差はなかった。これらの結果からMMC包含GHを緑内障手術モデルに用いることで、従来のMMC術中結膜下曝露と比較して同等の眼圧下降効果および濾過胞維持効果とより高い安全性が期待できる。今までの研究で、イヌ緑内障濾過手術モデルにおいて、ハイドロゲル単独術中結膜下留置により、より長期に濾過胞や眼圧下降作が維持され、瘢痕も抑制されることが示された。さらにキマーゼ阻害薬包含ハイドロゲルを用いるとその作用がより長期に維持されることが示され、キマーゼ阻害薬の徐放作用が効果的であることが示された。そこで昨年までの研究において、実際に臨床で使用されている、線維芽細胞増殖阻害作用のあるマイトマイシンCをハイドロゲルに浸透させ、これを徐放させて眼圧下降、濾過胞維持、および組織学的検討を加えることとなった。実際のモデル眼への応用の前に、ハイドロゲルを浸透させたマイトマイシンCをin vitroにて徐放させてその濃度を確認したところ、浸透させた濃度0.4mg/mlより遙かに低い濃度にて徐放させることがわかった。そこで、家兎6匹12眼を使用し、片眼を処置眼、両眼を対照眼として実験を行った。処置眼では、通常の緑内障モデル眼を作成し、結膜下にマイトマイシンCを包含したハイドロゲル5x5mmを留置、対照眼では緑内障手術モデル眼でマイトマイシンを含んだスポンジを結膜下に留置した後に除去し、生理食塩水で洗浄し、両眼とも結膜を縫合した後に、4週間後まで眼圧と濾過胞の変化を観察、4週間後に眼球を摘出して組織学的検討を行った。結果、眼圧はややばらつきはあったものの、処置眼と対照眼に差は無かった。組織学的検討では、処置眼と対照眼ではコラーゲンの密度に差があり、vimentin染色にても両群に違いが認められ、徐放により安全な濾過手術が行われる可能性が示唆された。そこで、家兎4匹8眼を使用し、片眼を処置眼、両眼を対照眼として実験を行った。結果、2匹は2週間後の測定後に死亡したため、今回の検討は2匹4眼のみとなった。眼圧はややばらつきはあったものの、処置眼と対照眼に差は無かった。組織学的検討では、処置眼と対照眼ではコラーゲンの密度に差があり、vimentin染色、α-smooth muscle抗原染色にても両群に違いが認められ、徐放により安全な濾過手術が行われる可能性が示唆された。昨年までの研究において、実際に臨床で使用されている、線維芽細胞増殖阻害作用のあるマイトマイシンC(MMC)をGHに浸透させ、これを徐放させて眼圧下降、濾過胞維持、および組織学的検討を加えた。

実際のモデル眼への応用の前に、GHを浸透させたMMCCをin vitroにて徐放させてその濃度を確認したところ、5X5mmのGH中0.012 mgのMMCが含まれ、これは臨床使用での結膜曝露量の1/20以下に相当するが、3日間における徐放による曝露量はin vitroにおける線維芽細胞増殖抑制に必要な濃度、0.04mg/gよりも高いことが分かった。すなわち我々がGHから情報させたMMCは、臨床使用濃度よりもはるかに低く、かつ線維芽細胞増殖抑制には充分な濃度であることが示された。ここでビーグル犬を用いて6匹12眼を使用し、片眼を処置眼、僚眼を対照眼として実験を行った。処置眼では、通常の緑内障モデル眼を作成し、結膜下にMM Cを包含したハイドロゲル5x5mmを留置、対照眼では緑内障手術モデル眼でマイトマイシンを含んだスポンジを結膜下に留置した後に除去し、生理食塩水で洗浄し、両眼とも結膜を縫合した後に、4週間後まで眼圧と濾過胞の変化を観察、4週間後に眼球を摘出して組織学的検討を行った。結果、処置眼と対照眼に眼圧、濾過胞スコアに差は無かった。さらに組織学的検討では、処置眼では対照眼と比較してコラーゲンの密度、線維芽細胞密度、微少血管は有意に高く、結膜組織の厚みおよび細胞増殖の視標であるPCNA(proliferative cell nuclear antigen)陽性細胞数に有意差がなかった。これらの結果から、MMC包含GHを使用することにより、より安全で効果的な緑内障手術を行える可能性が示唆された。医歯薬学【研究実績の概要】において、pilot studyでの実験動物が測定途中で死亡したため、結果に反映できる数が少なくなった。ただし、現在では追加実験により6匹12眼では実験が達成され、予想通り、眼圧の下降作用は処置眼、対照眼とも大きな差がなかったが、組織学的変化では差が生じて、マイトマイシンCのハイドロゲルによる徐放が、ほり安全活効果的に濾過胞維持および眼圧下降作用を生じる可能性が示唆された。これらより、今後の実験指針をたてることが可能となっている。【研究実績の概要】にも示したとおり、pilot studyでの実験動物が測定途中で死亡したため、結果に反映できる数が少なくなった。ただし、2匹4眼では実験が達成され、予想通り、眼圧の下降作用は処置眼、対照眼とも大きな差がなかったが、組織学的変化では差が生じて、マイトマイシンCのハイドロゲルによる徐放が、ほり安全活効果的に濾過胞維持および眼圧下降作用を生じる可能性が示唆された。seUpNdu9現在すでに摘出した組織標本を検討し、マイトマイシンc包含ハイドロゲルの緑内障手術モデル眼における効果と安全性を確認する。その結果にて、他の群にてより長期(3カ月程度)の眼圧変化、組織学的変化を確認し、さらにTGF-βやROCK阻害薬などをハイドロゲルに包含して同様の実験を行い、どの薬剤がより効果的かつ安全に使用できるかを確認していく。まずは、死亡した2匹の追加を行い、マイトマイシンc包含ハイドロゲルの緑内障手術モデル眼における効果と安全性を確認する。その後、他の群にてより長期(3カ月程度)の眼圧変化、組織学的変化を確認し、さらにTGF-βやROCK阻害薬などをハイドロゲルに包含して同様の実験を行い、どの薬剤がより効果的かつ安全に使用できるかを確認していく。イヌ2頭が死亡したため、確定的な結果が得られず、新たな実験ができず未使用額が生じた。上記実験を遂行するため、イヌ緑内障手術モデル眼を作成する目的でイヌや薬剤購入に未使用額を使用する。本年度は使用したイヌの数が予想よりも少なくてすみ、余剰分は来年度での実験、特に高額になるイヌの購入に使用するためにおいておいた。
ライフキャリアにおけるワークモチベーションのダイナミズムと要因的経験のモデル化

本年度は、総合化学A社の協力のもと2018年現在50代前半社員15名を対象に半構造化面接を行い、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチで分析を行った。その結果、これまでのキャリアにおける「ワークモチベーション(以下、WM)向上プロセス」に関して38概念、14カテゴリーを、「WM低下プロセス」に関して38概念、11カテゴリーを生成した。「WM向上プロセス」では、(1)20代50代前半の全年代で見られるカテゴリー([役割][達成][評価][仕事の面白さ][組織マネジメント][上司関係])、30代以降に見られるもの([主体的ジョブデザイン(20代半ば)][新規事業・新商品・新しさ][多様な人間関係の構築(20代半ば)])、20代から40代半ばまでに見られるものと([自律][学び・成長][環境変化][顧客(50代)])、年代によってWM向上要因に違いが見られた、(2)年代の移り変わりに従ってカテゴリー([自律][役割][組織マネジメント])を構成する「概念」に変化が見られた、(3)50代前半時点でWM維持・向上要因があり、それらは「役職」によって異なっていた(担当課長は概念「《278》役割を達成によるWM維持・向上」「《281》自分を活かせる仕事を模索によるWM維持」、課長と部長では概念「《216》マネジメントとしての役割変化によるWM向上」「《215》自分の価値を発揮できることによるWM向上」)。「WM低下プロセス」では、50代前半は関連のない仕事への異動、異なる新しい仕事でノウハウがないということよりも、ものづくりやサービスの現場がない、自分なりの工夫・アレンジの余地がない、飽きやルーティンといったことが「自分を活かせない環境」と捉えられ、WMが低下していることが分かった。本研究では主にヒアリング調査を行い、当初調査内容は「テープ起こし」として外注する計画だったが、人生やキャリアといった込み入った内容を聴くため、調査では録音はせず、複数名で聴き取り、記録の書き起こしと内容の確認を行っている。そのため、想定以上に作業に時間がかかっている。これまで30代後半、40代、50代前半のヒアリング調査結果は各年代ごとに分析を行ってきたが、今年度はこれらの分析結果を統合し、モデル化する。分析の都合上、ワークモチベーションの向上プロセスと低下プロセスは、それぞれに整理されているため、まずは「向上プロセス」と「低下プロセス」の統合を行う。次に3つの年代の分析結果を統合していく。統合したモデルをアンケート調査を用いてより精緻化する予定である。【研究成果の具体的内容】平成28年度の本研究では「ワークモチベーションのダイナミズムの理論化」を目指して、(1)中高年成人(30代後半、20名)のヒアリング調査、(2)「キャリア」についてのワークショップ(参加者5名)を実施した。ヒアリング調査では「入社してからのモチベーションの変化」「モチベーションの変化・変容とその要因」「モチベーションの初期体験」を中心に情報収集を行った。その中間的な調査結果として(1)ワークモチベーション要因そのものが移り変わるケース、(2)ワークモチベーション要因の中身が変容するケース、(3)職種に共通するワークモチベーション要因変化を発見した。また、それらのケースから、ワークモチベーション要因の変化・変容は「キャリア発達」と対応関係にある可能性を考察した。【研究成果の意義、重要性】本研究では、中高年成人(30代後半、20名)に対して、入社時及びそれ以前から現時点までを振り返る形でヒアリング調査を実施している。調査時点のモチベーションを定量的に捉えたり、調査時期をずらして異なる調対象者に定量的な調査を行うのと違って、本研究では、同一対象者におけるモチベーション要因の移り変わりを定性的に捉える点で意義がある。また、平成28年度の研究成果として、ワークモチベーション要因の変化・変容がキャリア発達と対応関係にあることを確認した一方で、両社の対応関係がみられないケースも発見している。職種に共通してみられるキャリア発達とは異なる(そこから外れる)形でのキャリア発達が、ワークモチベーション要因の変化・変容にどのような影響をもたらしているのかについては、今後の新たな研究課題となる。新たな研究課題の発見という点からも、平成28年度の研究成果は本研究全体の中で重要な位置づけにある。平成28年度は、当初の計画通り(1)中高年成人(30代後半以降、20名)に対するヒアリング調査、(2)「キャリア」についてのワークショップ(5名)を実施し、おおむね順調に進められたが、以下二点の課題を残している。まず、中高年成人(30代後半以降、20名)のヒアリング調査結果については、中間的な分析結果にとどまっている。ヒアリング調査結果の定性データは、KJ法によって整理、分析を行ったが、ワークモチベーション要因の移り変わりを捉え、理論化するには、グラウンデッド・セオリー・アプローチがより適しているという指摘もあり、今後定性データの分析手法を改善し、引き続き実施するヒアリング調査の礎となるようにまとめる予定である。二つ目に、ワークショップについては、ワークショップ後に追跡的、縦断的ヒアリング調査を実施することを前提としているが、参加者が当初予定15名より少なく5名にとどまっており、実施時期・回数、告知のタイミングなど改善が必要と考える。【研究成果の具体的内容】本研究は、「ワークモチベーションのダイナミズムの理論化」を目指し、旭化成株式会社の協力を得て(1)中高年前期(技術系30代後半、13名)、(2)中高年中期(事務・技術系40代管理職、14名)、(3)中高年中

後期(事務・技術系50代前半管理職、15名)を対象にヒアリングを実施した。調査項目は「入社以降のモチベーション変化・変容とその要因」「モチベーションの初期体験」等である。前年度「中高年前期(30代後半、20名)ヒアリング」では、営業職に共通するワークモチベーション要因変化を発見し、それらが営業職としてのキャリア発達と対応関係にあることを示した(企業主導型キャリア発達)。平成29年度では比較的企業主導ではない「技術系」を対象にヒアリングを行った。その結果(技術系30代後半、13名)はM-GTAを用いて分析し、(1)技術系社員としての自律・一人前化、(2)目標達成とプロセス充実による達成感、(3)新しい技術を生み出し、世に出すやりがいのプロセスを明らかにした。分析結果は2017年5月研究協力者との検討会で内容の精査と実務面への応用について議論した。【研究成果の意義、重要性】本研究では、中高年成人を対象に入社時から現時点までを振り返る形でモチベーションの移り変わりをヒアリングしており、2つの点で意義がある。モチベーションの既存理論は、調査時点のモチベーションを捉えて理論化する傾向にあるが、本研究では同一対象者について入社以降モチベーションが移り変わるプロセスに焦点を当てたことで、モチベーションの上昇・低下には共通要因が影響している可能性を見いだしつつある。もう1つは、年代が上がるにつれて、モチベーションの語りが現象から概念へと変化し、特に50代前半では自身のモチベーションの理論化が就労意欲とキャリア発達に影響する可能性が見えてきた。高齢化社会の人材マネジメントなど実践面への応用も期待できる。平成29年度は、ほぼ当初の計画通り(1)中高年中期(40代、14名)のヒアリング調査、(2)中高年中高期(50代前半、15名)のヒアリング調査を実施したが、当初予定を超えて(3)技術系の中高年前期(技術系30代後半、13名)のヒアリング調査を追加で実施した。また、当初、50代はまとめて20名を対象にヒアリング調査する予定だったが、年代が上がるほどキャリアやモチベーションの多様さが増す現状に直面し、中高年中後期(50代前半)と中高年後期(50代後半)とに分けてヒアリング調査することとし、平成29年度は前者の調査のみを終えた状況である。(3)技術系の中高年前期(技術系30代後半、13名)を追加調査したことと、前年度3月に実施した「キャリア」についてのワークショップは参加者が5名と少なかったことから、開催時期の見直しを行い、平成30年度6月の実施とした。本年度は、総合化学A社の協力のもと2018年現在50代前半社員15名を対象に半構造化面接を行い、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチで分析を行った。その結果、これまでのキャリアにおける「ワークモチベーション(以下、WM)向上プロセス」に関して38概念、14カテゴリーを、「WM低下プロセス」に関して38概念、11カテゴリーを生成した。
マウスおよびヒト加齢卵子におけるオーロラ蛋白およびミトコンドリアの機能変化の解析

【実験】誘発排卵時に得られる未成熟卵子は体外培養することでMII期へと移行し成熟卵子となる。このヒトIVM卵子には高頻度に姉妹染色分体早期分離(PSC)が生じるとともに受精後の胚盤胞発生率が低いという加齢卵子と共通の特徴がみられる。このことから我々はIVM卵子を加齢卵子の救済法研究のモデルとして実験利用し、GV期にタキソール処理することで上述の加齢卵子と共通の特徴が改善されることを既に報告した。今回はタキソール処理したIVM卵子において細胞骨格の構成要素である微小管及び染色体の配列と分配に関わるオーロラ蛋白の分布を蛍光免疫染色法により検索した。採卵時に得られたGV卵子を0.05μg/m1タキソールで2時間処理し、処理直後及び体外培養後のMII期にホルマリン固定した。PBSで卵子を洗浄後、一次抗体にマウス抗チューブリン抗体及びウサギ抗オーロラA抗体を、二次抗体にローダミン標識抗マウス抗体及びFITC標識抗ウサギ抗体を用いて免疫染色を行った。タキソール未処理群を対照とした。また抗体の有効性を確認するためマウスGV期及びMII卵子をポジティブコントロールに用いた。【結果】ヒトGV期において未処理群ではチューブリンが表層に分布したのに対しタキソール処理群では細胞質全体に分布する傾向があった。ヒトMII期では未処理及び処理群共にチューブリンは紡錘体を形成するとともに表層に分布した。マウスGV期及びMII期においてもヒト卵子対照群と同様の傾向であった。一方、オーロラ蛋白はヒト卵子では核への局在が認められなかったが、マウスではGV期及びMII期共にDNAに強く局在していた。【結論】タキソール処理によりチューブリンが細胞質全体に分布することでPSCが抑制されている可能性が示唆された。ヒト卵子ではオーロラA分布がマウスと異なる可能性が示唆されたが、染色条件などの影響も考えられた。本研究はヒト卵子における加齢現象と細胞周期蛋白、細胞骨格およびミトコンドリア機能との関連を明らかにすることを目的としている。実施初年度である17年度は、マウス卵子を用いて加齢によって細胞骨格およびオーロラ蛋白の分布に変化が生じ、それが染色体異常の増加につながるか否かを検討する予定であった。しかし、協力病院でのヒト未成熟卵子(GV卵子)の入手が早期に可能となったためこれを体外培養して得られる体外成熟卵子(IVM卵子)を用いて当初の実験を行うこととした。具体的には、(1)ヒトGV卵子の体外培養法の検討、(2)IVM卵子で染色体異が増加しているか、(3)染色体異常と細胞骨格との関連性はあるか、の3点である。ヒトGV卵子は採取後HTF溶液で2430時間培養することで容易に成熟した。これらのIVM卵子の染色体を分析したところ数的異常や構造異常の増加は認められなかったが、姉妹染色分体が早期に分離するのが観察された。この現象は受精後の第二成熟分裂時に異数性を引き起こす可能性があり、結果として異数性胚形成の原因となりうる。このような染色体異常となる可能性がある染色体構造の変化には種々の細胞周期蛋白が関与しており、それらが細胞骨格との連携により染色体への集積と拡散を繰り返すことが予想された。そこで、あらかじめGV卵子を微小管重合阻害剤で2時間処理した後に体外培養を行ったところIVM卵子での姉妹染色分体早期分離の頻度が有意に低下した。したがってGV期における微小管の分布が成熟後のMII期の姉妹染色分体の接着に関与することが明らかになった。現在は蛍光免疫染色によりこの微小管分布の変化を視覚的に明らかにすることを目的に染色法の改良を行っている。今回確立した微小管阻害と染色体分析を組み合わせた解析法を加齢卵子に用いることにより加齢に関与する因子を直接的に検索できる可能性が高く、次年度に向けて展望が得られた。本研究はヒト卵子の加齢現象と細胞周期蛋白、細胞骨格およびミトコンドリア機能との関連を明らかにすることを目的としている。すでに18年度にヒト未成熟卵子(GV卵子)を体外培養して得られる体外成熟卵子(IVM卵子)が加齢卵子の代替として研究できることを確認し、加齢卵子に特徴的な姉妹染色体早期分離がGV期のタキソール処理により抑制されることを見いだした。そこで本年度は、1.タキソール処理IVM卵子の受精後の発生率の調査、2.IVM卵子の細胞骨格及び各種蛋白の免疫染色、3.マウスを用いた加齢卵子の特性、を調査課題とした。課題1についてはタキソール処理IVM卵子の受精卵では桑実胚から胚盤胞への発生が促進されることが明らかになり、GV期の細胞骨格とそれに関連する因子が胚盤胞形成に影響する可能性が示唆された。課題2については検討を行うに十分なサンプルが得られなかったため翌年度に検討することとした。課題3のマウス卵子での加齢の特性をつかむため、老齢卵子と顕微操作を用いて老齢卵子の核を若齢卵子の細胞質に移植した核置換卵子において染色体異常率及び受精後の発生を比較調査した。その結果、マウスでは加齢により卵子自体に染色体異常は増加しないが、受精後の卵子活性化能の低下と極体放出異常が起こり結果的に受精卵の染色体構成が異常となった。

卵子活性化能の低下と極体放出異常は若齢卵子への核置換を行なっても改善されないことから卵子の加齢の一つの要因は細胞膜にあることが示唆された。一方、老齢核の分裂は核置換により改善されたことより、老齢卵子では核分裂に必要な細胞質因子が減少あるいは変化することで正常な核分裂が乱されることが示唆された。本年度の結果より、卵子老化の実態が細胞質を原因とする核分裂異常と細胞膜を原因とする極体放出であることが確認されたため、これらを指標に卵子老化の原因物質を検索ことが可能となった。【実験】誘発排卵時に得られる未成熟卵子は体外培養することでMII期へと移行し成熟卵子となる。このヒトIVM卵子には高頻度に姉妹染色分体早期分離(PSC)が生じるとともに受精後の胚盤胞発生率が低いという加齢卵子と共通の特徴がみられる。このことから我々はIVM卵子を加齢卵子の救済法研究のモデルとして実験利用し、GV期にタキソール処理することで上述の加齢卵子と共通の特徴が改善されることを既に報告した。今回はタキソール処理したIVM卵子において細胞骨格の構成要素である微小管及び染色体の配列と分配に関わるオーロラ蛋白の分布を蛍光免疫染色法により検索した。採卵時に得られたGV卵子を0.05μg/m1タキソールで2時間処理し、処理直後及び体外培養後のMII期にホルマリン固定した。PBSで卵子を洗浄後、一次抗体にマウス抗チューブリン抗体及びウサギ抗オーロラA抗体を、二次抗体にローダミン標識抗マウス抗体及びFITC標識抗ウサギ抗体を用いて免疫染色を行った。タキソール未処理群を対照とした。また抗体の有効性を確認するためマウスGV期及びMII卵子をポジティブコントロールに用いた。【結果】ヒトGV期において未処理群ではチューブリンが表層に分布したのに対しタキソール処理群では細胞質全体に分布する傾向があった。ヒトMII期では未処理及び処理群共にチューブリンは紡錘体を形成するとともに表層に分布した。マウスGV期及びMII期においてもヒト卵子対照群と同様の傾向であった。一方、オーロラ蛋白はヒト卵子では核への局在が認められなかったが、マウスではGV期及びMII期共にDNAに強く局在していた。【結論】タキソール処理によりチューブリンが細胞質全体に分布することでPSCが抑制されている可能性が示唆された。ヒト卵子ではオーロラA分布がマウスと異なる可能性が示唆されたが、染色条件などの影響も考えられた。