hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中世東地中海を巡る国際関係及び海運史の再検討

地中海を介したムスリムとキリスト教徒の関係史を、東地中海域史の観点から検討することを目標とした本研究では、東地中海域の一体性を確保していた技術や資源の研究、特に海洋交通と海軍のための技術と資源、地理的情報などについて、キリスト教徒とムスリム双方の史料を包括的に収集・検討し、さらに港湾都市及びクレタ島・キプロス島等の島嶼部の歴史の再構築を進めたが、その過程において、1113世紀にかけて、航海技術と資源開発に飛躍的発展が見られ、東地中海域の国際関係にアルメニア人のネットワークが深く関わっていることが分かった。平成24年度には、前年度収集した研究目的1(東地中海域の一体性を確保していた技術や資源の研究。特に海洋交通と海軍のための技術と資源、地理的情報などについて、キリスト教徒とムスリム双方の史料を包括的に収集・検討する)のためのデータベースを作成し、それらを分析・検討した。その成果は2012年12月15日(土)に早稲田大学西洋史研究会大会シンポジウム「「フロンティア」から見た中世地中海世界」において、「東地中海における陸・海のフロンティア」として口頭発表した。研究目的2(東地中海の港湾都市史の研究)及び3(当該時期のクレタ島、キプロス島等の島嶼部の歴史の再構築)については、前年度に収集した文献史料や研究書・論文のデータベース化をほぼ完了し、それらの分析・検討を進めた。その一環として、前年度3月に行ったキプロス調査の成果を踏まえて中世キプロス史の再構築を行い、その研究成果は社会的還元という観点から、ワールド知球アカデミー公開講座(2013年1月24日(水)開催:東京日比谷)において、「境域としてのキプロス」という題目で一般に公開した。また本年度3月にはギリシアに海外出張し、アテネにおいて文献収集及びギリシアにおける研究動向の調査を行うと共に、クレタ島においてビザンツ時代からムスリム支配期、十字軍時代、ヴェネツィア支配期にかけての史跡調査を行った。具体的には港湾都市・城塞・城壁などの軍事・防衛施設、教会・修道院等を実地検分したが、時間的制約もあり、イラクリオン・レシムノ・ハニアとその周辺地域(クレタ島中・東部)に焦点を絞った。平成25年度には、前年度作成した研究目的1(東地中海域の一体性を確保していた技術や資源の研究、特に海洋交通と海軍のための技術と資源、地理的情報などについて、キリスト教徒とムスリム双方の史料を包括的に収集・検討する)のデータベースを分析・検討し、論文作成の準備を行った。研究目的2(東地中海の港湾都市史の研究)及び3(当該時期のクレタ島、キプロス島等の島嶼部の歴史の再構築)についてもデータベースの分析・検討を進めたが、その過程において、1113世紀の東地中海域の国際関係にアルメニア人のネットワークが深く関わっていることが分かった。そのためさらなる情報収集と現地研究者との交流のため、2014年1月3日から12日にかけて、アルメニア共和国に調査出張し、研究の新たな方向性を確認すると共に人脈を気づくことができた。その成果は早稲田大学の研究会において口頭発表を予定している。平成23年度と24年度に続いて、当初予定していたエジプト(カイロのアラビア語写本研究所、エジプト国立図書館、カイロアメリカ大学、アレクサンドリア図書館等)シリア(ダマスクスのアサド図書館,アレッポ大学図書館等)におけるアラビア語の史料収集とシリア沿岸部の港湾都市の史跡調査は本年度も政治情勢の混迷により実現することができなかった。従って、研究方針の変更を余儀なくされ、シリアでの調査を必要としない文献中心の研究を推進し、アルメニア人の動向という新たな方向性を見出した地中海を介したムスリムとキリスト教徒の関係史を、東地中海域史の観点から検討することを目標とした本研究では、東地中海域の一体性を確保していた技術や資源の研究、特に海洋交通と海軍のための技術と資源、地理的情報などについて、キリスト教徒とムスリム双方の史料を包括的に収集・検討し、さらに港湾都市及びクレタ島・キプロス島等の島嶼部の歴史の再構築を進めたが、その過程において、1113世紀にかけて、航海技術と資源開発に飛躍的発展が見られ、東地中海域の国際関係にアルメニア人のネットワークが深く関わっていることが分かった。当該研究課題に関する史料収集においては、すでに研究書や論文レベルの文献史料はかなり入手しているので、収集の主たる対象はアラビア語及びギリシア語の海運書や地理書・博物誌の刊本及び写本(マイクロフィルム等)に焦点を絞った。ギリシア語文献に関しては、2012年3月13日から24日にかけて行ったキプロス共和国及び北キプロスへの海外出張において、日本では入手しがたい史料や研究書、研究論文のコピーを入手することができた。入手した史料は順次データベース化している。それらによってキプロス島関連史についてはかなり解明が進んだと考える。アラビア語史料の収集も継続したが、その過程において当該研究については、ヘブライ語やアルメニア語の史料もかなり重要であり、研究文献についても多角的な視点で検討することが必要であることが判明した。そのことは次年度以降の研究に反映させたい。海外調査に関しては、シリア及びエジプトの政治情勢が不安定なため、東地中海の中心に位置するキプロス島のローマ帝政期からビザンツ時代、初期イスラーム時代、十字軍時代の史跡調査と文献収集を行った。キプロス島に関してはすでにかなりの文献史料を検討し、研究書・論文に関する分析を進めていたが、実際に港湾城塞や山岳城塞を訪問・調査することによって地政学的情報及び自然環境の変化による政治・社会情勢の変化など具体的な情報を得ることができた。この点は今後の研究の展開に大いに役立つと考えられる。しかしながら、当初予定していたクレタ島とロードス島の現地調査は年度内に行うことができなかった。

時間的制約から、両島については関連する図書その他の資料の収集に集中した。当該研究課題においては、9世紀から13世紀にかけての地中海を介したムスリムとキリスト教徒の関係史を、従来の研究が十字軍史及び反十字軍のジハード史の文脈に偏って検討されてきたことの反省を踏まえて、より視野を広げて地域研究の観点から東地中海史を再検討することを目標とし、平成24年度には、研究目的1(東地中海域の一体性を確保していた技術や資源の研究、特に海洋交通と海軍のための技術と資源、地理的情報などについて、キリスト教徒とムスリム双方の史料を包括的に収集・検討する)のために作成したデータベースの分析を行い、口頭発表もしくは論文執筆を目指した。その点では早稲田西洋史研究会大会シンポジウムにおいて研究成果の発表を行ったため、当初の目的を達成したといえる。研究目的2(東地中海の港湾都市史の研究)及び3(当該時期のクレタ島、キプロス島等の島嶼部の歴史の再構築)については、前年度に収集した文献史料や研究書・論文のデータベース化をほぼ完了し、それらの分析と研究を進め、その一部を公開講座において一般に発信することができた。その点では研究の進展状況は一定のレベルに達している。アテネにおける史資料収集及びクレタ島の現地調査でも当初の目的を達成できたと考える。しかしながら、島嶼部の実地検分は平成25年度にも行う必要がある。研究の進展を妨げているのは中東の政治情勢である。初年度(平成23年度)に予定していたエジプト及びシリアにおけるアラビア語の史料収集とシリア沿岸部の港湾都市の史跡調査は本年度(平成24年度)も政治情勢の混迷により実現することができなかった。エジプトに関しては政治情勢が鎮静化しているので、平成25年度に訪問が可能であると考えるが、シリア情勢は悪化しているため、文献研究に縛らざるを得ない状況である。当該研究課題においては、9世紀から13世紀にかけての地中海を介したムスリムとキリスト教徒の関係史を、従来の研究が十字軍史及び反十字軍のジハード史の文脈に偏って検討されてきたことの反省を踏まえて、東地中海域視野を広げて地域研究の観点から東地中海史を再検討する目的とし、平成23年度には、研究の目的に掲げた東地中海海運史に関連する史料収集とデータベース化、シリア及び東地中海島嶼部の港湾都市の歴史研究に必要とされる予備調査と文献収集を行う予定であった。史料・文献収集とデータベース化・史料分析に関してはかなり順調に進めることができたと考える。研究代表者にはすでにアラビア語史料や関連する研究書や論文レベルの文献史料収集の蓄積がある上、キプロス島への海外出張において、日本では入手し難いギリシア語文献や研究書を入手することができ、現在それらの検討とデータベース化を進めている。しかしながら、旅費を使ってエジプト(カイロのアラビア語写本研究所、エジプト国立図書館、カイロアメリカ大学、アレクサンドリア図書館等)
アディポネクチンによる腎結石抑制メカニズムの解明と治療への応用

ob/obのみに結石形成を認めた。また、APN投与により結石形成の抑制を認めた。マイクロアレイ解析では、MetSによる腎結石形成の促進関連遺伝子として243の遺伝子が発現低下し、259の遺伝子が発現増加していた。これらのGene ontology解析では、細胞接着、炎症、免疫応答の亢進とミトコンドリア機能の低下を示した。APNによる腎結石形成の抑制関連遺伝子として154の遺伝子が発現低下し、190の遺伝子が発現増加していた。これらのGene ontology解析では、抗炎症作用と抗アポトーシス作用を示した。APN産生を促進させることにより治療への応用が考慮された。研究1:wild typeは結石形成を認めなかったが、ob/obは結石形成を認めた(p=0.0004)。また、APN投与により結石形成の抑制を認めた(p=0.005)。血清、尿中の結石関連物質は群間に有意差はなかった(p>0.05)。OPNとMCP-1はGOX投与6日目のob/obで+/+と比べ有意に発現増加した(p=0.02、p=0.004)。一方、SODとAPNは有意に発現低下した(p=0.008、p=0.049)。また、APN投与による結石関連遺伝子の発現変化は認めなかった。1:メタボリックシンドローム(MetS)モデルマウスおけるAPN投与による結石抑制効果の検討、前年の結果の再現性を確認。前年度の結果と同様にwild typeは結石形成を認めなかったが、ob/obは結石形成を認めた。血清、尿中の結石関連物質は群間に有意差はなかった。OPNとMCP-1はGOX投与6日目のob/obでwild typeと比べ有意に発現増加したが、SODとAPNは有意に発現低下した。2:マイクロアレイ解析を用いたMetSによる結石形成促進機序とAPNによる結石抑制機序の解明、MetSによる腎結石形成の促進関連遺伝子として243の遺伝子が発現低下し、259の遺伝子が発現増加していた。これらのGene Ontology(GO)解析では、細胞接着、炎症、免疫応答の亢進とミトコンドリア機能の低下を示した。また、APNによる腎結石形成の抑制関連遺伝子として154の遺伝子が発現低下し、190の遺伝子が発現増加していた。これらの遺伝子の中で、特に発現の変化が著しかったのは、Aurora kinase A; Aurka(AURKA)およびThymidine kinase 1; Tk1(TK1)の増加(Fold change:3.065、2.823)であった。さらに、これらのGO解析では、抗炎症作用と抗アポトーシス作用を示した。1:メタボリックシンドローム(MetS)モデルマウスおけるAPN投与による結石抑制効果の検討、再現性の確認も終了。2:マイクロアレイ解析を用いたMetSによる結石形成促進機序とAPNによる結石抑制機序の解明、Gene ontology解析終了。発現変化を認めた遺伝子について定量PCR、免疫染色を施行。再現性を確認中。3:尿路結石バイオマーカーの確立:ヒトにおけるAPNおよび結石関連蛋白の検討、検体の登録中。研究1は終了。再現性を確認中である。研究計画に基づき実験を遂行する。引き続き、マウスの繁殖、Genotyping、シュウ酸前駆物質の投与、腎組織中の結石、定量PCR、免疫染色での観察および評価を行う。それぞれに習熟した研究協力者と共に研究していく。尿路結石症研究計画に基づき実験をすすめる。引き続きマウスの繁殖、Genotyping、シュウ酸前駆物質の投与、腎組織中の結石、免疫染色での観察・評価、画像解析などについて、それぞれに習熟した研究協力者と共に研究を遂行していく。
脂肪血管のアポトーシスを起点とする生体反応の機序と制御

今年度は、高脂肪食誘導性肥満モデルマウスに抗CD115抗体(clone AFS98)および抗CD25抗体(clone PC61)をを投与してM2マクロファージおよびTregを枯渇させ、その上でKLA-ナノDDSを投与し、ナノDDS単独の場合と比較して治療効果が減衰するか否かを調べる、また、ex vivoでUV照射等によりアポトーシスを誘導した脂肪血管内皮細胞を肥満モデルマウスに投与することでKLA-ナノDDSを投与した場合と同等の治療効果が発現するか否かを調べる計画であったが、計画時点から実験環境が変わったため、実験計画の前提となった予備データの再現性が得られるか否かの確認に主眼を置いて検討した。また、実験コストを考慮し、アポトーシス誘導剤としてKLAペプチドの代わりにシトクロムc(CytC)を用いた。はじめに、平均体重27gの健常マウスに高脂肪食を与えながら、6 mg/kgのCytC-ナノDDSを3日に1回の頻度で5回投与し、その間の体重変化を追跡した。その結果、対照群の体重は15日間で15%増加したのに対し、CytC-ナノDDS投与群の体重増加率は7.8%と有意に抑制され、CytC-ナノDDSがKLA-ナノDDSと同等の抗肥満効果を示すことが確認できた。そこで次に、CytC-ナノDDSを同様の頻度で10回投与したマウスから精巣上体脂肪組織および鼠径部脂肪組織を摘出し、成熟脂肪細胞を除く単核細胞画分を分離して、マクロファージサブセットの解析を行った。その結果、CytC-ナノDDS投与群の精巣上体脂肪組織および鼠径部脂肪組織では、対照群と比較してM2マクロファージの割合が有意に増加することが判明し、予備データの再現性が確認できた。計画時点から実験環境が変わったこともあり、実験計画の前提となった予備データの再現性を確認することを第一の目標として検討を行ったが、その確認が得られるまでに時間がかかってしまったため。実験計画立案の中核となった予備データの再現性が確認できたことから、当初の計画に沿って、初年度の遅れを取り戻すべく検討を進める。具体的には、初年度に行う予定であった、脂肪血管のアポトーシスが誘導する生体反応におけるM2マクロファージおよびTregの役割の解明と、ex vivoの脂肪血管アポトーシス細胞による自己免疫寛容の誘導の実験に加えて、脂肪血管のアポトーシスを起点として脂肪組織炎症等の治療効果が発現する過程に「脂肪血管に対する免疫寛容」が関与するか否かを明らかにするための検討を行う。そのために、マクロファージに対するeat-meシグナルとして働くリン脂質の一種ホスファチジルセリンを脂質膜に含有したリポソームを作製し、これを投与することでM2マクロファージを誘導した場合の効果をCytC-ナノDDS投与の場合と比較することで、M2マクロファージの誘導に加えて脂肪血管に含まれる何らかの成分に対する抗原提示が必要であるか否かを確認する。

そのために、マクロファージに対するeat-meシグナルとして働くリン脂質の一種ホスファチジルセリンを脂質膜に含有したリポソームを作製し、これを投与することでM2マクロファージを誘導した場合の効果をCytC-ナノDDS投与の場合と比較することで、M2マクロファージの誘導に加えて脂肪血管に含まれる何らかの成分に対する抗原提示が必要であるか否かを確認する。
集団心理療法のための包括的訓練システムの開発

スケープゴート状況に焦点化して集団心理療法における包括的訓練システムの開発を行った。その結果(1)スケープゴートは単なるグループプロセスにともなう現象ではなく,グループ構造とも関連していることが判明した。(2)また、スケープゴートを自己実現過程へと促進することが可能であることを示した。(3)さらに、これまでの加入・共存のグループプロセス論から,円環によるフェイズ論を新しく提示し、スケープゴートフェイズにおけるセラピストの働きかけについて論じた。最後に、集団心理療法におけるセラピスト訓練の目標として,スケープゴートフェイズにおける<3者関係>の促進が,必須の課題であることを指摘した。集団心理療法においてセラピストが取り扱う必須のスケープゴート現象について、自己実現過程の促進という視点を導入することにより、スケープゴートに対するセラピストのファシリテーション(働きかけ)が可能であることを平成24年度の研究実績において明らにした。このことを受けて平成25年度においては、集団心理療法におけるグループプロセスの理解を深め、スケープゴートを自己実現過程へ促進するために、これまでの直線的なステージ論に基づくグループプロセス論から、新しくグループプロセスをフェイズ(局面)として捉える円環的グループプロセス論を提示し、セラピスト訓練の目標を明確にした。また、この円環的グループプロセス論を手がかりに、スケープゴートをスケープゴートフェイズとして理解することが可能となり、セラピストのグループプロセスへの働きかけの課題が「3者関係」の形成の促進であることが判明した。スケープゴートフェイズはフェイズの移行過程であり、自己実現過程の個人過程及び集団課程と関連しており、メンバーの主体的自己及び客体的自己と対応していることが示唆された。さらに、スケープゴートフェイズにおける3者関係は、グループ体験における仲間関係の形成が逆行したものであり、セラピストのスケープゴートフェイズに対する働きかけは、1.「ひとり」から「ふたり」の関係へ、また2.「ふたり」から「さんにん(3者)」の関係へ、フェイズプロセスを順行させることであることが課題であった。なお、実際の集団心理療法の場面では、セラピストがスケープゴートフェイズへの働きかけをあえて行わずに「ひとり」になることをメンバーに問いかけることも重要なセラピストの役割であることが言及された。集団心理療法の訓練生(トレーニー)を募集し、訓練グループを組織化し、訓練目標1と訓練目標2を実施した。「グループプロセスにおける沈黙体験」等の課題を設定し、撮影した画像を活用することによって、1自己の体験(自己照合)、2グループ体験(他者の体験との照合)、3実技指導(スーパービジョン)の3次元からのフィードバックを実施し、トレーニーのグループプロセス及び自己の理解にどのような影響を与えるかを検証し、効果的なフィードバックの方法について研究を進めた。その結果、トレーニーが自己についての課題を明確に意識し、とくに肯定的自己をどのくらい意識化できるかが、フィードバックを受け止め、受け入れるための鍵概念となりうる可能性を見出すことができた。フィードバックにおいて、トレーニーの自己の否定的側面に、最初から焦点を当てることは、フィードバック効果を弱体化し、むしろ拒否的反応を生み出すことが判明した。また、他者に対する関心が高いほど、フィードバックを受けいれる可能性が高く、他者に対する関心をどのように高めることができるのかが、今後の研究を進めていくうえでの課題であることもわかった。さらに、集団心理療法の訓練を進めていくうえで、訓練のための体験的基礎となるグループプロセスの理解をスケープゴート状況に焦点化した。その成果については、人間性心理学の立場から、日本人間性心理学会第31回大会において「グループアプローチにおけるスケープゴート体験と自己実現過程」の演目で発表を行った。また同大会において、集団心理療法における自己実現との関連性に関して、「グループアプローチと自己実現」のテーマでワークショップを開催した。集団心理療法においてセラピストがどのようにグループプロセスを読み取り、グループプロセスに介入することができるかを明確にするために、6人のトレイニーで構成されたスーパービジョングループを実施した。トレイニーは、カウンセリング及び集団心理療法に関わり始めた心理臨床家としてはビギナーを対象として、どのような困難な点があるのか、また課題があるのかを探求した。結果として、もっともミニマムな集団である3者関係にどのように介入することができるかが、集団心理療法におけるセラピストとしての成長にとってのキーコンセプト(鍵概念)であることが判明した。とくに、2者関係の発展として3者関係を捉えるのではなく、3者関係から2者関係へ、また2者関係から単独へのスケープゴートプロセスとして捉える集団心理療法に特有の観点を理解することが重要であることが明らかになった。また、3者関係をスケープゴートプロセスの観点から理解し介入するためには、スケープゴート現象およびスケープゴート構造そのものの理解だけでなく、グループプロセスを直線的なプロセス発展としてだけではなく、円環的なフェイズ発展として理解し、スケープゴートフェイズに介入するファシリテーション・モデルが有効であることが示唆された。

ただし、スケープゴートフェイズへの介入を有効とするためには、個別のカウンセリング等で指摘されてきたロジャーズの中核3条件等のセラピストに必要な基本的態度を保持しえてこそ成り立つものであることも示唆された。したがって、今後のカウンセリングの新たな可能性に向けて、集団心理療法家としての訓練プログラムと個人を対象としたカウンセラー訓練を関連づけた統合的訓練プログラムの開発が課題となった。臨床心理学集団心理療法においてスケープゴートを自己実現過程へと促進するためのグループプロセスは直線的なステージ論ではなく円環的なフェイズ論として展開することが集団心理療法における包括的訓練においては有効であることがスケープゴートフェイズを設定することで明確になった。自己実現過程の主体的自己及び客体的自己との関わりで、セラピストが集団過程及び個人過程におけるスケープゴートフェイズをセラピストがファシリテイションすることがセラピストの訓練課題であることがわかった。具体的な訓練課題としては「ひとり」から「ふたり」へ、そして「さんにん(3者)」へといった関係の促進のためのファシリテーション技法の開発が集団心理療法に独自に求められ技法であることが明確になった。「ひとり」から「ふたり」への技法についてはこれまでの個人アプローチの無条件の肯定的配慮といった概念を援用することで十分にセラピストはスケープゴートフェイズを促進できるものの、それだけでは十分ではなく、集団心理療法等のグループアプローチにおいては「さんにん(3者)」へのファシリテーションが必要であることが明確になった。集団心理療法研究のための訓練を包括的に実施するグループが組織化され、訓練のための機材などの道具の準備は十分になされており、また、トレーニーに対して、本研究の核心の課題である「今、ここ(here and now)」での3次元のフィードバック訓練を実施し、トレーニーがスケープゴート状況などの難しいグループプロセスに介入するための集団心理療法の技法(スキル)を習得する課題も明確になっており、おおむね順調に進展している。集団心理療法におけるスケープゴートフェイズを自己実現過程へ促進するために、セラピストが実際場面において有効に活用することができる技法の開発を行う。トレイニーの規模としては家族構成に近い4人から5人として、集中的なセッションを設定して訓練プログラムを実施する。訓練課題としては、自己実現場面へ促進するために1.臨床センス及び2.具体的介入としてのアクションの両方を設定し、セラピストが基本的な技法を獲得できるための訓練プログラムの開発を行う。
読字障害児の読みの代償的方略の形成要因の解明と支援法の開発

読字障害児において音韻処理や意味処理の困難さを他の認知機能を活用することによって代償的に読み処理を進めることは、文に含まれる意味を理解するという目的を達成する上で重要である。本研究では、初めにエピソードバッファと従来のワーキングメモリモデルとの関連について検討を行い、独立した構成要素であることを確認した。その上で、読字障害児を対象とした有意味単語の読み処理における介入効果について、エピソードバッファを加えたワーキングメモリモデルに基づいて検討を行い、日本語のひらがな単語読みにおける代償的方略の形成要因について検討した。読字障害児の中には、低年齢時において仮名文字の読み困難を示すものの、年齢の増加に伴い有意味単語の読みに改善が認められる事例が報告されており、読みの代償的方略が関与することが指摘されている。読みの代償的方略とは、音韻処理スキルが劣っている読字障害児において、意味的文脈や視覚的記憶などを代替的に利用することで読みの促進を可能とする読み方略である。従来の読字障害児に対する読みの代償的方略の形成は単語レベルの読みが中心になされており、文章レベルの読みに関する検討はほとんどなく、支援プログラムの整備が不十分である。平成26年度は、読字障害児における読みの代償的方略との関連を検討するために、ワーキングメモリ構成要素であるエピソードバッファに注目し、児童を対象にワーキングメモリの構成要素であるエピソードバッファ評価課題の開発と発達基準値の検証を行った。通常学級に在籍する児童195名を対象にワーキングメモリ評価課題(仲間外れ課題、リスニングリコール課題)、エピソードバッファ評価課題(文の再生課題)、流動性知能評価課題を実施し、その関連について共分散構造分析を用いて検討した結果、エピソードバッファ評価課題が学年が上がるにつれて成績が上がるとともに、ワーキングメモリ評価課題と相互に影響しあうものの流動性知能に対しては独立して機能していることが明らかとなった。これより、本研究で作成した課題を用いることで、児童のワーキングメモリの発達的変化を捉えられる可能性が高いことが明らかとなった。読字障害児の中には、低年齢時において仮名文字の読み困難を示したものの、年齢増加に伴い、有意味単語の読み成績が改善する事例が報告されており、読みの代償的方略が関与すると考えられている。そのため、読字障害児における読み方略の形成要因を明らかにすることは、彼らに対する新たな読み支援法の開発につながることが期待される。平成26年度は、学齢期の定型発達児におけるエピソードバッファ評価課題の発達基準値を明らかにし、ワーキングメモリとの関連で読字障害児の認知特性を検討することが可能となった。平成27年度は、読字障害児を対象に単語の意味情報、または音韻情報の活性化を促し、その働きかけに伴う有意味単語の読み処理効率の変化と認知特性との関連について検討を行った。その結果、複数のワーキングメモリにおいて困難を示す事例の中には、単語の意味的ネットワークを活性化させることで有意味単語の読み処理が促進されるタイプと単語の音韻情報を活性化させることで有意味単語の読み処理が促進されたタイプが認められた。これより、単語の意味情報、および音韻情報の活性化レベルを調節することで、個々の読み障害様相に適応可能な代償的読みの方略の形成アプローチ法の開発が可能になると考えられた。平成27年度に予定していたとおり、読字障害児に対して、読みの代償的方略形成プロセスを実験的に検討を行い、促進要因を明らかにすることが可能となった。そのため、平成27年度の研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断した。さらに読字障害に関する事例研究に加えて、学校単位での研究協力が得られ継続的に読み支援についての研究プロジェクトが進んでいることもおおむね順調に進展していると判断した理由である。平成27年度までの研究では、エピソードバッファにおける評価課題を整備するとともに、読字障害児を対象としたひらがな単語読みにおける促進アプローチの効果と認知特性との関連について検討を行った。一方で、通常、介入効果の検証は経時的変化に基づいて行われるため、介入効果をより詳細に検証するためには、反復実施に伴う変化に基づく効果検証の必要性が出てきた。そこで平成28年度では、1)読字障害児に対する読み処理の支援効果判定に関する検討、2)読字障害事例における読み書き学習支援効果とワーキングメモリ特性との関連について取り組んだ。1)に関しては、読字障害児において単語検索課題における反復実施に伴う変化量についての発達基準値を明らかにした。この結果は、読字障害児における支援実施に伴う読み評価課題の変化について、介入に伴う変化と反復実施に伴う変化を分離して検討することが可能となり、より詳細に読字障害児に対する支援効果の検証が可能になることが期待された。2)に関しては、本研究でエピソードバッファの評価課題として用いた「物語の記憶課題」に苦手さを示さない事例では、読み書きに関する介入効果が持続する傾向が見られた。このような事例では語彙能力も高かった。一方で、介入効果の持続が見られない事例では、語彙能力が高い一方で、物語の記憶課題に苦手さを示す事例も認められた。これより、読み書きの学習成績に対してエピソードバッファ特性と語彙特性で関与が異なっている可能性が示唆された。

本研究では、初めにエピソードバッファと従来のワーキングメモリモデルとの関連について検討を行い、独立した構成要素であることを確認した。その上で、読字障害児を対象とした有意味単語の読み処理における介入効果について、エピソードバッファを加えたワーキングメモリモデルに基づいて検討を行い、日本語のひらがな単語読みにおける代償的方略の形成要因について検討した。平成26年度に予定していたエピソードバッファの評価課題の作成、および発達基準値の検討について達成できているため、おおむね順調に進展していると判断した。また、読字障害児における読みの代償的方略の評価手法として、読み処理遂行中の眼球運動の測定が可能となるように、実施機材の整備、および実施手続きの予備的検討を開始しているなどの理由も、順調に進展していると判断した理由として考えられた。平成28年度は、読みの代償的方略形成プロセスに関して、注意欠陥多動性障害や自閉症などが重複する読字障害児を対象に加えて検討を行い、各障害特性からの影響について検討を行う。そのために、簡易的に利用できるように指導評価プログラムのパッケージ化を図り、継続的な支援効果について検討を行う。また、読字障害児の在籍学校の協力を得て、読みの代償的方略の形成が学校での学習行動に変容を与えるのかについて検討を行い、その波及効果について検討を行う。特別支援教育平成27年度は、開発したエピソードバッファ評価課題を通級指導教室、および大学に通う読字障害児を対象に実施し、読みの困難特性とワーキングメモリ特性、およびエピソードバッファの成績により、類型化を図る。その上で、読字障害児を対象に意味的文脈を活性化させる手続き(意味的プライミング)を用いて、読み処理の改善の程度について検討を行う。その際、読み課題遂行中の眼球運動を測定することで、読字障害児における読みの代償的方略について生理心理学的評価を行えるようにする。当初、読字障害児を対象とした測定を大学外で実施する予定であったが、定期的な読み書き支援会の開催が大学内で可能となり、調査のための会場費、測定協力者への交通費、および謝金での支出項目が大幅に減少したため児童における読み課題遂行中の眼球運動測定を行うために、平成26年度は視線追跡装置の購入を予定していたが、購入前段階において児童を対象とした測定に向けての条件設定の整備に予想以上に時間を要してしまい、購入手続きが遅くなってしまったため。平成28年度では、検討対象者数を増やすとともに、大学外での調査実施回数を増やす。特に、読み支援のニーズが高く、比較的大規模小学校からの調査協力が得られており、アセスメントから支援実施までの一連の流れを短期間で一斉に実施することが要求されている。そのため、複数の測定ブースを設置し、短時間での読み支援のためのアセスメント測定ができるように、パソコンや通信環境、データ記録装置などの測定環境の整備を行う予定である。平成27年度では、当初導入を予定していた視線追跡装置の購入を進め、児童を対象とした読み課題遂行中の眼球運動の測定環境の整備をすすめる。
中世後期守護創建禅院の基礎的研究―国菩提寺と京菩提寺

中世後期の都鄙関係の実態を分析するにあたり、この時期に台頭した守護の動向を押さえる作業は重要である。しかし近年進められた守護所研究などにおいて、守護所の国支配の中心としての機能は低いと指摘されている。本研究ではこれまで全く注目されていなかった、守護が分国に創建した菩提寺(国菩提寺)の役割に注目することで、守護の分国支配の実態、ひいては分国と京のあいだの都鄙交通の実態を解明する。延長年度にあたり本年度は、成果の公表・出版にむけて、各自で活動した。まとまっての活動は調査旅行を8月2324日にかけて,調査地は丹波の周山・八上の神社などである。以上の検討を経た上で、『中近世武家菩提寺の研究』(小さ子社)が2019年5月に刊行される。16編300頁目次は以下の通り。第1部武家菩提寺をめぐる仏事と政治ー祈願寺・京菩提寺・天下祈祷ー(早島大祐)大名家の追善仏事と禅宗寺院(山田徹)三河中条氏と大陽義冲(小木英梨奈)第2部中世後期武家菩提寺の展開阿波守護細川家と国菩提寺(衣川仁)近江守護佐々木六角氏と禅院・律院(大河内勇介)京極氏菩提寺の形成と変遷(西島太郎)第3部近世武家菩提寺の諸相近世前期における細川家の菩提寺(林晃弘)大徳寺黄梅院にみる近世京菩提寺の成立と存立ー毛利家との関係を中心にー(谷徹也)柳澤家菩提寺永慶寺の再建過程とその役割(平出真宣)前田利長菩提所の成立過程(萩原大輔)第4部宗教・信仰から見た中世社会の転換一四世紀の大応派五山僧のネットワークと尾張妙興寺(小原嘉記)碧潭周皎の周辺と中世仏教ー嵯峨・仁和寺・高山寺ー(芳澤元)東寺領山城国上久世荘における鎮守・寺庵(高木純一)伊勢国における塩業・金融と信仰(亀山佳代)5部蓬左文庫蔵『勝定院殿集纂諸仏事』の基礎的考察(大田壮一郎)地蔵院本『笠山会要誌』と寺誌編纂ー附、翻刻(坪井剛)地蔵院本『笠山会要誌』影印平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は室町幕府の成立に伴って分国支配を進めた守護が分国や京都に創建した菩提寺(前者を国菩提寺、後者を京菩提寺と称する)を検討するものである。従来、守護による分国支配を論じる際、守護所が注目されてきたが、本研究では、これまで全く注目されてこなかった国菩提寺に着目し、その政治的・経済的機能、京菩提寺や中央勢力との繋がりなどの検討を通じて、守護による分国支配、引いては中世後期社会における都鄙関係について新たな知見を提示しようと試みるものである。申請者は、これまでにも室町幕府の有力守護であった細川家の菩提寺を検討してきたが、当時の守護の菩提寺について総合的に検討していく必要がある。また右で述べたように、守護の菩提寺については未開拓の分野であるため、菩提寺に関する基礎的事実(誰の菩提を弔うか、菩提寺の創建年次・場所・住持・宗派など)を確定する作業から始める必要もある。そこで、初年度の第一回研究会(五月一日)では、本研究の目的を伝えるとともに、研究メンバーの役割分担(誰がどの守護・史料を担当するか)を決定した。また、守護の菩提寺を確定するための作業の下準備として、『室町幕府守護職家事典』から各守護歴代当主の院号を抜き出し、一覧化した表を作成・配布した。第二回(一〇月一三日)・第三回(一二月二八日)研究会では、近江六角氏・周防大内氏の菩提寺に関する報告を実施し、その基礎的事実を確定、個別事例の蓄積が進んだ。それと並行して、菩提寺の類型・変容・移動・役割などに関して新たな論点が提起された。今後、事例の蓄積とともに、菩提寺に関する諸論点の整理が必要である。なお、八月一九日から二一日まで、九州における守護菩提寺の調査合宿を実施、有力守護大友氏や肥後菊池氏などの菩提寺を実見し、その情報を蒐集した。また第四回研究会(三月四日)では、京菩提寺の基本史料である西山地蔵院文書翻刻の校正を行った。本年度はまず、室町幕府の有力守護であった細川家が京都において創建した禅院である西山地蔵院が所蔵する古文書の史料集を刊行することができた(早島大祐編『西山地蔵院文書』思文閣出版、二〇一五年十月)。西山地蔵院文書は守護創建の京菩提寺に関する基本史料であるとともに、室町期の荘園制や都鄙交通を考える際に重視されてきた禅僧や守護奉行人の活動も判明する重要な史料である。影印・翻刻と詳細な解説を付した本書を公にすることにより、採択課題を遂行し、守護創建禅院についての議論を展開するにあたっての土台を固めることができた。また、前年度に引き続き、室町期の守護の菩提寺を中心に、基礎的事実を確定していく作業も行った。そのために三回の研究会と一回の現地調査を実施した。本年度の第一回研究会(五月二日)では、年度方針と進捗状況を確認したうえで、近江における菩提寺に関する報告を実施し、個別事例の蓄積につとめた。

第二回(一〇月一二日)の研究会では、大名のライフサイクルに着目して室町期の菩提寺の事例を集積、創建の画期についての議論を深めた。第三回(三月八日)の研究会では、本年度の成果と今後の中長期計画について確認したうえで、西山地蔵院の寺誌や将軍家の仏事などに関する報告を行い、供養の実態解明と書誌学的検討を進め、あわせて幕府や大名の政治的立場の変遷についても議論した。ついで、近世の菩提寺に関する検討にも着手した。さらに八月二十六日から二十八日にかけて福島県・山形県・岩手・宮城の四県をまたぎ、東北の守護・有力大名の菩提寺に関する現地調査を実施し、情報を蒐集した。とりわけ、菩提寺が廃寺となった場合のあり方など、供養の主体の変容・移動について知見を深めることができた。本科研の取得目的の一つである、西山地蔵院文書の翻刻および解題を、無事刊行することができたため。この成果を土台に、科研課題目標をさらに遂行することが可能になった。本年度は、各地の守護創建菩提寺に関する事実関係を整理し、論点の抽出と全体の方向性の確認を重点的に行なった。具体的には三回の研究会と一回の現地調査を実施した。第一回研究会(四月三〇日)では、前年度に刊行した早島大祐編『西山地蔵院文書』(思文閣出版、二〇一五年一〇月)と関連して、地蔵院の開祖となった碧潭周皎についての報告を行ない、禅宗の立場から菩提寺の位置づけを考察した。また、織田信長などの権力者と仏事・宗教との関係についての報告を用意し、あわせて近世大名の菩提寺の成立についても検討を行なった。第二回研究会(一〇月一〇日)では、戦国期の近江に関する報告や、近世中期の細川家の菩提寺に関する報告を実施することで、室町期との差異や特質を議論することができた。第三回研究会(三月一〇日)では、阿波や近江・若狭・播磨・出雲の菩提寺についての報告を行ない、あわせて都鄙における信仰や流通についても議論を行なった。また、八月二九日から三一日にかけて、静岡県・山梨県・神奈川県を周り、東海地方の守護・戦国大名の菩提寺に関する現地調査を実施し、情報を収集するとともに、報告も行なった。これまでの調査結果と比較することで、西国と東国における差異も浮かび上がり、知見を深めることができた。参考研究会一覧第1回研究会早島大祐「「戒和上昔今禄」と織田政権の訴訟制度」芳澤元「碧潭周皎周辺の宗教動向ー嵯峨・仁和寺・高山寺ー」谷徹也「近世菩提寺の形成過程」林晃弘「近世細川家菩提寺の成立」第2回研究会大河内勇介「戦国期の「自検断」と真宗ー新出の菅浦文書からー」林晃弘「江戸中期の京菩提寺と大名家ー南禅寺天授庵と細川家の事例からー」第3回研究会西島太郎「佐々木京極氏の菩提寺」衣川仁「阿波の菩提寺」小原嘉記「いわゆる「伊勢供御人」について」坪井剛「黒谷本「一枚起請文」の評価をめぐって」前年度に、武家菩提寺の基本史料として位置づける『京都大学史料叢書6西山地蔵院文書』を公刊したことによって、事業の推進具合は、十分であるが、さらにこれに加えて、本プロジェクトに参加している研究分担者、研究協力者のこれまでの成果を論集というかたちで公刊しようと現在、鋭意、研究を進めている。周知の通り、昨今の大学をめぐる研究状況を踏まえると、研究代表としては、過度に本科研に関するエフォートを求めることは、もとよりできないが、このような制限の多いなか、本科研メンバーは、最善を尽くしてくれている。このままの姿勢で最終年度も事業の完遂に意をそそぎたい。中世後期の都鄙関係の実態を分析するにあたり、この時期に台頭した守護の動向を押さえる作業は重要である。
途上国における特別支援教育開発の国際協力に関する研究

2005年度から2008年度までインドネシア教育省特別支援教育局の支援の下に毎年1回、国際協働授業研究会をインドネシアの4都市で開催した結果、参加者の高い評価を受け、スラバヤ国立大学は授業研究を研究目標として位置づけるまでになった。また、インドネシアの特別支援教育に関する法律及び障害児体育の実態を調査した。さらに、モンゴルとウズベキスタンの特別支援教育の実態を調査し、教育協力の方策を検討した。1)スラバヤ国立大学附属養護学校における授業研究の実施インドネシア教育省特殊教育局の支援を得て、平成17年8月4日から14日にスラバヤ国立大学附属知的障害養護学校で日本の教育モデルである授業研究をスラバヤ国立大学特殊教育学科と共催した。日本側からは、中田英雄のほかに分担者4名と協力者として現職の養護学校教員3名の合計8名が参加した。日本側とインドネシアの教員は指導案を作成し、それぞれが算数の授業研究を行い、授業直後に研究協議会を開いた。つぎに両国の教員が協働で指導案を作成し、体育の協働授業を行い、直後に研究協議会を開いた。インドネシア側の参加者は校長、教員、大学教員、大学生、保護者など120名であった。終了後のアンケート結果から、授業研究がインドネシアで有効であることを確認することができた。現地の新聞とテレビで授業研究が紹介された。2)バンドン市における障害児体育の調査研究分担者の柿山哲治は平成17年9月16日から26日にインドネシア共和国バンドゥン市の盲学校、知的障害養護学校、普通小学校、インドネシア教育大学を訪問し、盲学校、養護学校、普通小学校で体育授業を調査した。インドネシア教育大学では、障害児体育の模擬授業、教員および大学院生にセミナーを行った。3)ウズベキスタンにおける聾教育の調査研究分担者の鳥越隆士ほか2名は平成17年12月13日から24日までウズベキスタンの聾教育について現地調査を行った。タシケント聾学校を訪問し、授業参観や関係者へのインタビューを通してカリキュラムや指導内容、教材等について調査した。聾教育関係者(教育大学および聾学校で)を対象にセミナーを実施した。4)ジンバブエの障害児学校訪問中田英雄ほか1名は平成17年11月4日から13日にハラーレ市内の盲・聾・養護学校を訪問し、教育協力のニーズを調査した。インドネシア教育省特殊教育局、国立パダン大学教育学部、インドネシア教育大学、国立スラバヤ大学と連携して2006年8月にパダンの国立パダン第2知的障害養護学校で第3回国際協働授業研究会を開催した。日本からは9名が参加し、2名の日本人現職教員と2名のインドネシア教員がそれぞれ算数と体育の授業を1回行うとともに両国の教員がペアを組んで算数と体育の協働授業をそれぞれ1回行った。300名を超える大学教員、学生、現職教員、校長、保護者は授業を参観し、授業終了直後の参加型研究協議会でグループ別に「良い授業とはなにか」について協議した。協議会後のアンケート調査の結果、233名から有効回答を得た。参加者の90%以上は、今回の協働授業研究は効果があると回答した。とりわけ7名の校長グループは、優秀な教師は言語や文化の壁を乗り越えることができる能力を持っており、このような授業は普及するに値する良いモデルであると評価した。現職教員グループは、日本人教師の授業がインドネシア人教師の良い手本になったと評価し、日本の伝統的な授業研究をインドネシアでも導入すべきであると回答した。保護者グループは協働授業研究会の意義を理解し、継続的な開催を希望した。協働授業研究会の模様をビデオに収録・編集して日本語版と英語版のVCDを制作し、国内はもとより途上国の関係者も活用できるようにした。一方、ウズベキスタンでも101聾学校で授業研究会を開催した。日本の現職聾学校教員2名が参加し、1名が授業をした直後に研究協議会を開いた。言語や文化の壁はあるものの授業研究会は参加した教員などから高い評価を受けた。日本の伝統的な教育経験である授業研究方式が有効であることを両国で確認することができた。また、インドネシアにおける特別支援教育の法整備、アダプテッド・スポーツ、自閉症教育について調査し、現状と課題について整理した。平成19年8月にインドネシア教育省現職教員研修の一環として、インドネシアのスラカルタで知的障害教育を対象にした第4回国際協働授業研究会を開催した。インドネシア側から現職教員約150名が参加し、日本側から現職教員3名を含む6名が参加した。日本とインドネシアの現職教員が体育と算数の授業を行うとともに、両国の教師が協働の授業を行った。開催に当たって、インドネシアの6つの教育系大学が協力し、第4回国際協働授業研究会を運営した。参加型研究協議会とアンケート調査の結果、回答者の100%(126名)は、授業研究会が知的障害養護学校の質の向上に有効であると回答した。今後、インドネシアで日本式の授業研究が普及する可能性が一段と高まると考えられる。

平成19年6月に日本比較教育学会で企画された課題研究のシンポジストとして、国際協働授業研究モデル開発について発表し、平成19年9月の日本体育学会第58回大会では平成18年8月にインドネシアのパダンで実施した第3回国際協働授業研究について発表した。さらに、平成19年9月の日本特殊教育学会第45回大会では学会企画のシンポジウムにおいて、インドネシアで行ってきた国際協働授業研究の効果と課題について発表した。他の研究協力者は、インドネシアの障害児体育(アダプテッド・スポーツ)の課題、インドネシアの特別支援教育の法制化の現状、ウズベキスタンとモンゴルにおける教育協力の成果を報告し、学会誌等で発表した。ウズベキスタンでは日本人教師による授業が行われ、ここでも授業研究の意義が関係者に理解されつつあることが窺える。モンゴルでは現地の授業の模様が分析され、その実情が克明に報告されている。これは、今後、教育協力を行う上で貴重な資料になると思われる。以上の成果を報告書としてまとめ、インドネシアで行った授業研究会はDVDに収録・編集した。インドネシア教育省の支援とジョグジャカルタ大学、プンビナ特別支援学校の協力で8月18日から8月26日まで現職教員研修の一環として国際協働授業研究会をジョグジャカルタ大学で開催した。両国の体育と算数の教師がそれぞれの授業を行い、さらに協働授業を行った。参加者は全国の特別支援学校教員及び教育系大学教員を含む約250名であった。授業終了直後の参加型研究協議会では授業の質、教材、指導法、指導案などに関して活発な討論が繰り広げられた。アンケートの集計結果から、参加者が国際協働授業研究会の効果と有効性を高く評価し、継続を強く希望していることがわかった。平成20年1月及び11月にウランバートル市の3つの学校と1施設、エルデネト市及びダルハン市の学校2校と2施設、ドルノード県の学校を1校とセンター等の3施設を見学し、インクルーシブ教育や施設の実態を調査した。障害のある子どもたちの就学状況と授業の様子、教員や保護者の聞き取りからモンゴルの特別支援教育の現状を把握することができた。日本の聾学校とウズベキスタン聾学校の間でテレビ会議を開き、手話通訳を交えた子どもたち同士の対話を分析し、聾学校における国際交流のあり方を検討した。インドネシアの特別支援教育カリキュラムを検討した結果、同国のカリキュラムは障害のある子どもたちのニーズに対応していない面があり、今後カリキュラムについて両国で共同研究をしていく必要がある。インドネシアにおける障害児体育の実施状況に関する調査を国際協働授業研究会の参加者122名に行った結果、体育の授業はすべての学校で実施されていること、インクルーシブ体育を行っている学校が42%であること、運動施設に対して不満を持つ教師が67%であることがわかった。日本の教育協力を望む教師は69%であった。
ナノ秒衝撃圧縮によるペンスリット単結晶爆薬の衝撃起爆機構の解明

パルスレーザーを利用して発生させたナノ秒衝撃波パルスをペンスリット単結晶爆薬に印加し、衝撃起爆現象に関する研究を実施した。ナノ秒衝撃波パルスを用いて測定された状態方程式は従来型手法による結果とよく一致することが分かった。ラマン分光実験では、衝撃圧縮誘起のピークシフトが観測されたが、そのシフト量は分子振動モードによって異なることが示された。特に1293 cm-1の圧力誘起ピークシフトは明瞭であることが分かった。本年度は実験装置の改良や試料の作製条件の最適化等を先行して研究を実施した。時間分解型ラマン分光装置の光学系の改良を行い、70 cm-1程度までの低波数領域のストークスラマン散乱光を測定することを可能とした。本装置を用いて常温大気圧下でペンスリット単結晶のラマンスペクトルを測定した結果、パルス幅6ナノ秒、波長532 nmの励起光を用いた場合に単発照射によって格子振動に由来するピークを測定できることを実証した。本装置を用いてレーザー直接照射によってペンスリット単結晶を[110]方向に衝撃圧縮しラマン分光を行ったところ、衝撃波侵入から50 ns後においてニトロ基由来の分子振動ピーク(1293 cm-1)が9.7 cm-1程度シフトする様子が観測され、シフト量から求めた平均衝撃圧力は約2.9 GPaであった。このとき格子振動に由来するピークには強度の変化等が観測されており、実験手法の有効性が確認された。衝撃圧縮状態の明確化においては、現有するレーザー衝撃圧縮実験装置に付随するレーザー速度干渉計システムの高度化を行った。二つの状態方程式パラメーターを同時独立測定するためにレーザー速度干渉計を点結像型から線結像型に改良し、試料の移動速度の一次元空間分布を測定することを可能とした。試料作製においては、結晶成長条件の最適化を行った結果、厚さ100マイクロメートル以下の薄板状のペンスリット単結晶を作製する条件を見出した。薄板状試料と線結像型レーザー速度干渉計を用いることで、ペンスリット単結晶の状態方程式を精密に測定できる見通しが得られた。また、衝撃波の伝播に伴うラマンスペクトルの変化を明らかにするために、レーザー速度干渉計による粒子速度測定とラマン分光測定が同時に行えるように光学系の改良を行った。時間分解型ラマン分光装置の改良を行い、ペンスリット単結晶の格子振動に由来するストークスラマン及びアンチストークスラマン、さらには分子振動に由来する1300 cm-1程度までのストークスラマンスペクトルをパルス幅6ナノ秒、波長532 nmの単発励起光照射によって同時測定することを可能とした。その結果、常温において4つの格子振動ピークが観測できた。光学系の透過率補正方法を高度化し、各振動モードのストークス・アンチストークスラマンスペクトルのピーク強度比から格子振動温度を求めた結果、71.5、94.1、142.8 cm-1ピークの格子温度が室温を再現していることが確認され、衝撃圧縮されたペンスリット単結晶の格子温度を測定できる見通しを得た。一方、最も振動数の小さい39.8 cm-1ピークからは妥当な温度を求めることができず、透過率補正方法等の改良が必要であることが分かった。衝撃波発生レーザーの照射強度を変化させることによってペンスリット単結晶に加える衝撃圧を変化させたところ、レーザー照射強度に依存して格子振動及び分子振動由来のピークの形状やシフト量が変化することが示され、変化量が振動モードに依存することなどが示唆された。衝撃圧縮状態の明確化においては、線結像型レーザー速度干渉計と波長532 nmのレーザーを用いてペンスリット単結晶の移動速度の一次元空間分布を測定した。昨年度までに最適化した手法によって薄板状ペンスリット単結晶を作成し、レーザー照射によって誘起させた衝撃波をペンスリット単結晶[110]軸方向へ伝播させた。金属箔とペンスリット単結晶(110)の界面速度およびペンスリット単結晶(110)の自由表面速度を同時独立測定し、粒子速度が0.20.4 km/付近の状態方程式データを得ることができた。ほぼ計画通りに進捗している。特に、実験装置の高度化が順調である。ラマン分光実験とレーザー速度干渉計の組み合わせが今後の課題である。これまでに開発したパルスレーザーを用いたナノ秒衝撃圧縮実験装置とラマン分光装置を用いて、衝撃圧縮下におけるペンスリット単結晶のラマンスペクトル測定を行った。その結果、衝撃圧縮下において、ペンスリット分子の分子振動に由来するストークスラマンスペクトルとペンスリット単結晶の格子振動に由来するストークスラマン及びアンチストークスラマンを同時に測定できることを実証した。なお、本実験システムでは、パルス幅6ナノ秒、波長532 nmの単発励起光照射によってスペクトル解析が十分可能なS/N比のスペクトルを測定することが可能となった。前年度までの実験結果から、分子振動由来のピークについては圧力誘起のピークシフト量は振動モードに依存することが示されていたため、衝撃圧に対して明瞭にピークシフトが観測されるニトロ基由来の分子振動ピーク(1293 cm^-1)に着目して、そのシフト量から衝撃圧縮領域内部の平均衝撃圧力を求めた結果、約2.9 GPaであった。一方、同時に測定した格子振動に由来するピークについては、ピーク強度の明らかな変化が認められたものの、分子振動と比較し、ピークの圧力誘起シフトは明確ではないことが分かった。光学系の高度化によってスペクトルのS/N比が向上したため、常温常圧時の測定と同様に、衝撃圧縮下においても4組の格子振動ピークが観測できた。

しかし、分子振動と比較してシフト量が小さかったため、圧縮領域の成分と未圧縮領域の成分をピーク分離することが困難であり、導出された格子温度が低くなる傾向が示唆された。圧縮領域の格子温度を正確に測定するためには、スペクトルの解析手法の高度化が重要であることが分かった。パルスレーザーを利用して発生させたナノ秒衝撃波パルスをペンスリット単結晶爆薬に印加し、衝撃起爆現象に関する研究を実施した。ナノ秒衝撃波パルスを用いて測定された状態方程式は従来型手法による結果とよく一致することが分かった。ラマン分光実験では、衝撃圧縮誘起のピークシフトが観測されたが、そのシフト量は分子振動モードによって異なることが示された。特に1293 cm-1の圧力誘起ピークシフトは明瞭であることが分かった。研究全体としては、ほぼ計画通りに進捗している。実験については、装置の高度化作業が順調であったため予定より進んでおり、主たる部分については概ね完了した。状態方程式の精密測定とラマン分光実験についてはデータの蓄積を進めており、これについてはH27年度も引き続き実施する。数値計算シミュレーションについては流体計算コードのプログラミング作業を進めており、概ね計画通りである。ラマンスペクトルのデータ取得・蓄積と解析に注力する。格子振動由来のストークスラマン及びアンチストークスラマンスペクトルから格子温度を測定できる見通しを得たので、結晶構造やすべり面における熱エネルギーの集中などを検討する。同時に分子振動ピークのピーク高さ・面積・シフト量やブロードニング等の変化を総合的に考察し、衝撃エネルギーが格子振動エネルギーや分子振動エネルギーに移動する過程等を検討する。物性物理学、火薬学、高圧力科学ラマンスペクトル測定データの蓄積と高精度化を進め、ラマンスペクトル変化の衝撃圧力依存性や振動モード依存性データの収集を進める。本研究を進める上で重要な要素技術の一つである衝撃圧縮の高圧力化についても検討を行う。状態方程式の精密測定を進めると共に、得られた状態方程式と粒子速度データを流体計算に組み込み、圧縮領域の圧力分布の推定手法を確立する。分子振動や格子振動温度を測定することによって、結晶構造やすべり面における熱エネルギーの集中などを検討するために、アンチストークスラマンの測定を可能とするように装置の改良を行う。ストークスラマンとアンチストークスラマンのピーク強度比や複数の分子振動ピークの相対強度比等を用いて、エネルギー分布や局在化、エネルギー移動等について計算科学的な手法も取り入れて検討を開始する。H27年度は論文を投稿しなかったため英文校閲費を使用しなかったため。H26年度は論文を投稿しなかったため英文校閲費を使用しなかったため。H28年度に論文を投稿する予定である。この際に英文校閲を行うことで使用する予定である。H27年度に論文を投稿する予定である。