hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医歯薬学教育へのHACCP教育導入に関する研究

2014年、歯・薬学部の学生にHazard Analysis and Critical Control Point(HACCP)の理解度測定アンケートを行い、平均点が低かったこと等からその理解度は低いと示唆した。2015年、薬学部4年生に市販テキストによりHACCP運営能力を習得する研修を行い、学生が作成した文書を回収し、習得度測定アンケートを行った。自作テキストにより、2016年、同様に行った。文書で2015年群に誤りが多かったこと、このアンケートで2016年群の平均点が高かったこと等から、自作テキストに効果があると示唆した。これを修正し『大学用テキストHACCPの学習』を刊行した。1.研究全体における平成26年度の位置づけ:本研究は第I研究、第II研究および第III研究からなる。当初の予定として、平成26年度は、第I研究と第II研究を実施する計画であった。予定どおり、二つを実施することができた。2.第I研究の実施概要:この研究の当初における予定は、医学科、歯学科、薬学科および薬科学科の4学科に所属する学生を対象としたHACCPの認知度を測定するアンケート調査であった。歯学科、薬学科および薬科学科においては実施することができたが、医学科ではできかなかった。そのため、アンケートの対象とする学年を増やした。すなわち、実施することができた3学科の全学年(歯学科・薬学科は6学年、薬科学科は4学年)の学生まで対象を広げた。結果、歯学科208人、薬学科629人、薬科学科116人、合計953人からの回答を得ることができた。3.第II研究:この研究の当初における予定は、2クラス(それぞれ薬学科と薬科学科)の学生を対象として、市販のテキストを用いて、実際にHACCP導入工場を見学しながらHACCPを教育し、学生が「理解しない点および理解に時間がかかる点」を明らかにすることであった。見学先は、当初の計画では食肉製造工場であったが、豚流行性下痢症の全国的発生のため工場に入工できず、牛乳工場に変更した。その他は計画を変更することなく実施することができた。結果、HACCP教育前後のアンケートについて2クラス合計50人に対し回答を得ることができ、およびHACCP教育における2クラス全出席者50人からレポートを得ることができ、それらの結果から、「理解しない点および理解に時間がかかる点」を20点(暫定値)とし、それら20点を具体的に明らかにすることができた。4.総括:以上より、平成26年度は、大きい変更箇所が2点あるものの、予定どおり遂行することができた。1.研究全体における平成27年度の位置づけ:本研究は第I研究、第II研究および第III研究(最終研究)からなる。当初の予定として、平成27年度は第III研究を実施する計画であった。しかし、予定どおりできなかった。2.第III研究の概要(予定):平成26年度における変更に沿って実施する。まず、第I研究および第II研究の結果を参考にして自作テキストを作成する。これを用いて、平成26年度に実施した第II研究と同じHACCP教育を行う。対象者は、第II研究とは異なる薬学科約20名および薬科学科約30人とする。担当者(指導教員)、内容、試験問題は、第II研究と同じとする。テキストが違う第II研究と第III研究を次の2点で比較し、効果を測定する。すなわち、1)学生が作成したHACCP文書における「理解しない点および理解に時間がかる点」、2)学生が受験した試験の結果。1)および2)の比較結果について、歯学・薬学教育としてHACCP教育がどこまで可能か不可能か検討し判断する。可能と判断した場合は、「歯学・薬学教育プログラム」としてこのプログラムを公表する。3.平成27年度の実施内容:第I研究と第II研究の解析に関する打ち合わせを4月および5月に行った。それに基づき、7月および8月に解析した。それ以上のことはできなかった。この残りに関し、平成28年度に実施すべく、補助事業期間を1年延長した。平成27年度は、複数の新規科目に関わる教育業務、海外教育交流協定大学に関する業務を主とする学科長業務、および動物看護学教育標準カリキュラム準拠教科書執筆を主とする全国動物保健看護系大学協会に関する業務に追われ、事業を執行する時間がなかった。本研究は、第I研究、第II研究および第III研究の三つの部門から構成された。実施内容は、ほぼ当初の計画どおりであったが、平成27年度に実施することができなかった。しかし、平成28年度に継続して実施することができた。第I研究:歯学部および薬学部の学生を対象としたHACCPの基礎知識を問うアンケート調査について、平成26年度にほぼ予定どおり実施した。第II研究:薬学部の学生を対象に、HACCP教育(HACCP研修)を実施した。この研修では、市販のテキストを用いた。その前後にアンケート調査を実施するとともに、レポート(HACCP計画書)を提出してもらった。両方とも、学習効果を評価するために実施した。平成26年度に予定どおり実施した。第III研究:第Iおよび第II研究の結果をもとに自作テキストを作成し、これを使用して第II研究と全く同じ研究HACCP研修、アンケート調査およびレポート提出を行った。平成27年度実施予定であったが、この年度にできなかったので、平成28年度にほぼ予定どおりに実施した。レポートについて、全体として、第I研究の結果より第II研究の結果の方が優れていた。

すべての結果をもとに、第II研究で用いた自作テキストを修正し、電子書籍『大学用テキストHACCPの学習』を刊行した(販売は早くて6月である。)。また、現在、実施した研究結果を慎重にまとめており、今後、学会発表および論文発表を実施する予定である。電子書籍の刊行、学会発表および論文発表により、日本では遅れをとっているHACCPに関する教育について、医歯薬学、特に歯学および薬学への導入が期待される。2014年、歯・薬学部の学生にHazard Analysis and Critical Control Point(HACCP)の理解度測定アンケートを行い、平均点が低かったこと等からその理解度は低いと示唆した。2015年、薬学部4年生に市販テキストによりHACCP運営能力を習得する研修を行い、学生が作成した文書を回収し、習得度測定アンケートを行った。自作テキストにより、2016年、同様に行った。文書で2015年群に誤りが多かったこと、このアンケートで2016年群の平均点が高かったこと等から、自作テキストに効果があると示唆した。これを修正し『大学用テキストHACCPの学習』を刊行した。平成26年のに関しては、上記「研究実績の概要」において記載したとおり、本事業申請時に計画した第I研究および第II研究を完遂したので、おおむね順調に進展していると自己評価している。残念なことは、平成26年度において、研究全体の中間報告としての学会発表や論文発表ができなかったことである。これについては、平成27年度に実行したいと考えている。1.平成27年度においては、当初の計画のとおり第III研究を遂行する。すなわち、第I研究および第II研究により得た知見をもとに自作テキストを作成する。その後、それを使って第II研究におけるHACCP教育と同様の方法により、教育効果を測定する。2.第I研究、第II研究および第III研究について総括し、短時間で省力化され素人でも可能な教育プログラムを作成し公表するとともに、研究としての成果に関しても学会発表や論文発表を行う所存である。3.TPPなどによる自由貿易の推進とそれにともなう日本の農業政策の変化に合わせ、低価格であるが安全で輸出が可能な食品の大量生産に必要なHACCPについて、その全国普及の助けになるような成果を公表したい。公衆衛生学1.平成27年度においては、当初の計画のとおり、第III研究を遂行する。すなわち、第I研究および第II研究により得た知見をもとにテキストを作成する。その後、それを使って、第II研究におけるHACCP教育と同様の方法により、教育効果を測定する。2.平成26年度における第I研究、第II研究および第III研究について、総括し、短時間で省力化され素人でも可能な教育プログラムを作成し公表するとともに、研究としての成果に関しても学会発表や論文発表を行う所存である。
階層構造をもつ材料組織の時間発展とそれに基づく強度変化の要因解明

階層構造合金のミクロ組織構造変化と合金強度変化の関係づけを耐熱鋼およびニッケル基超合金を用いて実験およびフェーズフィールドシミュレーションにより行った。耐熱鋼のラスマルテンサイトの階層構造はでは、転位の局在化でブロックよりラスが先に崩壊し、その後ブロックが長軸構造から球形に近い組織に変化することがわかった。ニッケル基超合金では、<100>方向にγ'相が並んだ組織と比較して、<100>方位とは傾いた角度を持った方向にγ'相を配列させた組織でクリープひずみ速度が格段に大きいことが明らかとなった。この結果から、ミクロ組織の不均一性がクリープの加速現象を生じる大きな要因であることが明らかとなった。階層構造を示すマルテンサイト系耐熱鋼およびニッケル基超合金について、その形成および時間発展過程(経時変化)を支配する要因を明らかにするため、フェーズフィールド法に基づいた組織シミュレーションを行うとともに、ニッケル基合金については、原子レベルの元素分析を行い、組織変化との関連を調べた。まず、ラスマルテンサイト相の形成過程に関し、独立する2種類のすべり変形がBain格子変形の歪を緩和するとしたTTSDモデルを発展させて、すべり変形を4種類に拡張するとともに、第一原理計算によって得られた正方晶の弾性定数を用いた発展モデルによりシミュレーションを行った。その結果、いずれのモデルにおいてもサブブロック組織が見られ、ラスマルテンサイト相の階層構造の特徴をよく示したが、発展モデルではブロックの大きさがTTSDのそれより小さい傾向となった。すなわち、正方晶弾性率により自己緩和がより局所的に生じているものの、階層構造の特徴は両モデルで本質的に差がないことがわかった。単結晶Ni基超合金に関するシミュレーションの結果、熱応力による歪速度を遠心力による歪速度よりも小さくした場合、熱応力の方向に関わらず遠心力と垂直方向にラフト構造が形成された。これに対し、熱応力による歪速度が遠心力のそれより大きい場合、ガンマプライム相は熱応力と垂直方向にラフト構造を形成した。これらの結果から、遠心力と熱応力が重畳することで、ガンマプライム相のラフト構造の方向が様々に変化することが明らかになったNi-Al-Ti-Cr-Mo-Ta-W系ニッケル基超合金を用いて、ガンマ相とガンマプライム相を原子レベルで元素分析を行った結果、ガンマプライム相が応力と垂直方向に板状になるラフト現象の前段階でも、ガンマ相間でTa,Al,Tiの規則構造が観察され、この規則化がガンマプライム相の連結を助長している可能性が示唆された。当初計画していたニッケル基合金に対する実験と階層構造ミクロ組織に関するシミュレーションとの実施時期の前後は生じたが、全体として順調に研究が進展している。本年度は、ニッケル基合金における組織の不均一性とクリープ強度の関連に関するフェーズフィールド(PH)シミュレーションを行うとともに、階層構造のラスマルテンサイト相からフェライト相への経時変化の素過程として転位間反応による回復過程に関するPHシミュレーションを行った。その結果、以下のことが明らかとなった。応力負荷により、立方体状のガンマプライム相が板状のラフト構造に変化し、その後、ガンマ相がガンマプライム相によって分断され孤立化するように崩壊する過程がシミュレートされた。これは実用合金で観察されるラフト構造崩壊の形態変化と対応していた。さらに、ガンマ相中に不均一な局所ひずみ分布が観察され、特にガンマプライム相間の幅が狭い箇所で、ひずみ量が多いことがわかった。また、ガンマプライム相の形状や配列を不均一にした場合、均一な組織に比べラフと構造の崩壊がクリープの早い段階から生じることが明らかになった。これらの結果から、実用合金で観察されるラフト構造の崩壊は、組織の不均一性により促進されることが分かった。外部応力を加えたときの、(101)面における転位回復のシミュレーション計算の結果から、時間とともに初期に多数配置された転位の対消滅が助長され、数が減少していくことがわかった。算出した転位密度の時間変化から、初期に配置された転位密度が1桁程度減少することがわかった。その際、外部応力が大きいほど、転位が応力の影響を受けて易動度を増すため、転位密度の減少速度は大きくなることも分かった。さらに、転位性状をみると、時間の経過とともにらせん転位が主体となり、実際のフェライト系耐熱鋼で測定された実験結果と対応することがわかった。これは、比較的低応力では、転位密度の変化は刃状転位の移動に強く依存していることが明らかとなった。一部、平成26年度に実施予定の実験が平成27年度に繰り越されたが、その代わりに平成27年度に実施予定の計算機シミュレーションを平成26年度に前倒しして実施した。その結果、平成27年度までに計画していた研究は順調に進展している。階層構造合金のミクロ組織構造と合金強度変化の関係づけを行った。すなわち、ニッケル基超合金におけるγ'相の配列を実験的に観察されているような<100>方向へ整然と並んだ形態と、実際にはみられない<100>方位とは傾いた角度を持って配列させた形態の二種類の組織形態を考えた。これらについて、母相γ相のひずみ量をノートン則に基づく塑性理論により求め、両組織形態におけるクリープ曲線をシミュレートした。その結果、(1)クリープ開始初期に応力軸に垂直なγ相中に選択的に非弾性ひずみが集中する様子が再現され、その後ラフト構造が形成された。(2)<100

>方向にγ'相が並んだ組織と比較して、<100>方位とは傾いた角度を持った方向にγ'相を配列させた組織ではクリープひずみ速度が格段に大きいことが明らかとなった。この結果は、組織の不均一性がクリープ加速を生じる要因であることを示唆している。一方、ラスマルテンサイト相については、これまで行われてこなかったラスそのものの構造をシミュレーションによって表現するとともに、その組織回復過程のフェーズフィールドシミュレーションを実施した。その結果、(i)ラスマルテンサイト相の形成によるひずみをすべりによって緩和するモデルと、すべり面間の格子面数ですべり変形量を表すパラメータにより、一つのマルテンサイトブロック中に複数のラス構造を表現することができた。さらに下部組織構造の境界に転位密度の高い領域が存在した。これはラス間の方位差がこれら転位によって生じることを示唆している。(ii)ラスマルテンサイト組織の回復を伴う階層構造の崩壊では、ブロックよりラスが先に崩壊し、その後ブロックが長軸構造から球形に近い組織に変化した。さらに、変態完了時点に多量に存在した転位は回復し、サブグレインに相当する形態を生じることがわかった。階層構造合金のミクロ組織構造変化と合金強度変化の関係づけを耐熱鋼およびニッケル基超合金を用いて実験およびフェーズフィールドシミュレーションにより行った。耐熱鋼のラスマルテンサイトの階層構造はでは、転位の局在化でブロックよりラスが先に崩壊し、その後ブロックが長軸構造から球形に近い組織に変化することがわかった。ニッケル基超合金では、<100>方向にγ'相が並んだ組織と比較して、<100>方位とは傾いた角度を持った方向にγ'相を配列させた組織でクリープひずみ速度が格段に大きいことが明らかとなった。この結果から、ミクロ組織の不均一性がクリープの加速現象を生じる大きな要因であることが明らかとなった。27年度以降では、ラスマルテンサイト相の経時変化における転位反応の過程を詳細に透過電子顕微鏡観察によって調べ、マルテンサイト相回復のシミュレーションとの対応を調べる基礎データとする。具体的には、多数の転位を含むラスマルテンサイト相からフェライト相への変化を、転位間反応による回復とそれに続くサブグレイン化と捉え、その変化過程をフェーズフィールド法によりシミュレートし、その過程に対する析出相の効果を明らかにする。さらに、階層構造合金のミクロ組織の時間発展と合金強度変化の関係づけを行う。まず、ニッケル基超合金では、γ'相の形態変化に伴う母相γ相のひずみ量をノートン則に基づく塑性理論により求め、クリープ中のひずみ増加量を算出し、実際のクリープ曲線との対応を調べる。特に、整合性が部分的に崩れた場合のγ'相形態の崩壊がγ相のひずみ量に及ぼす効果を、ひずみエネルギーを考慮した組織自由エネルギー値の変化としてフェーズフィールド法により求め、構造変化と強度変化の関連を解明する。一方、ラスマルテンサイト相については、回復過程のシミュレーション結果を、これまで申請者らの研究室においてクリープ材を用いて実験的に調べた組織変化の結果と比較し、組織変化とクリープ強度の対応づけをする。今後は、最終年度のまとめに向けて、階層構造合金のミクロ組織の時間発展と合金強度変化の関係づけを行う。
有機－無機ハイブリッドベシクルを用いた高効率・完全無細胞膜タンパク発現システム

本研究課題では、有機-無機ハイブリッドベシクルの有する分子ふるい機能を利用することで、極めて高効率に膜タンパク質を無細胞で発現できるシステムを構築することを目的とした。表面に分子間架橋されたセラミック様骨格をもつ有機-無機ハイブリッドベシクルは低分子の透過を許容し、高分子は透過しない分子ふるい機能を有する。有機-無機ハイブリッドベシクルの構造や分子ふるい機能は、各種両親媒性分子との混合によりチューニングできる。有機-無機ハイブリッドベシクルの内部に酵素反応系をカプセル化することで、ベシクルの有する分子ふるい機能を活用した膜タンパク質の発現システムを構築可能であることが示された。本研究課題では、有機-無機ハイブリッドベシクルの有する分子ふるい効果を利用することで、高効率に膜タンパク質を無細胞で発現できるシステムを構築することを目的とした。本年度は、具体的に以下の研究を実施し、得られた成果は論文および学会において報告した。(1)有機-無機ハイブリッドベシクルの作成と特性評価トリエトキシシリル基を頭部に有する脂質分子を用いて、セラミック様骨格を表面に有する有機-無機ハイブリッドベシクルの作成を行った。得られたベシクルは、ある決まった分子量を境界として、水溶性分子の透過・不透過を示す分子ふるい機能を有していることを確認した。水溶性分子の膜透過挙動は双方向であり、外部から添加した小分子はベシクル内部に取り込まれる事がわかった。また、細胞サイズの有機-無機ハイブリッドベシクルも調製可能であり、通常の小さなベシクル(直径200nm程度)と同様に分子ふるい機能を有することを明らかにした。(2)酵素反応システムの有機-無機ハイブリッドベシクルへの組み込み本研究では、複数の酵素の連携によってDNAからタンパク質の発現までを無細胞で行うシステムを最終的にベシクル内部へ構築する。本年度は、基礎的技術としてベシクル内部への酵素封入手法の確立と、ベシクル内部での酵素反応について検討した。その結果、有機-無機ハイブリッドベシクルの分子ふるい機能を反映した低分子量の基質の取り込みおよびそれに伴うベシクル内部での酵素反応が可能であることを明らかにした。(1)ベシクル構造のチューニングによる分子ふるい機能の制御前年度までに開発した分子ふるい機能を有する有機-無機ハイブリッドベシクルのさらなる構造最適化と、分子ふるい機能における境界分子量の制御について検討した。前者に関しては、従来のリン脂質ベシクルの調製における種々の方法が有機-無機ハイブリッドベシクルに対しても同様に適用できることを確認し、粒径の均一な単一膜ベシクルの調製手法を確立した。また、後者に関しては膜と相互作用する両親媒性分子を種々設計・合成し、有機-無機ハイブリッドベシクルへ修飾した。その結果、両親媒性分子の分子構造及び添加量に応じて膜透過特性をチューニングできることを明らかにした。(2)ベシクルに内包する無細胞タンパク質発現システムにおけるコンポーネントの最適化はじめに前年度までに確立した酵素封入ベシクルの詳細なキャラクタリゼーションを行い、続いて分子封入の高効率化について検討をした。前者に関しては、膜透過できる低分子の阻害剤を用いる事でベシクルへの封入後であっても、ベシクル内の酵素反応を外部から制御出来ることを見いだした。また、後者に関しては酵素封入ベシクルの精製に関して種々の手法について比較・検討を行い、内包する酵素反応系に対応した最適な条件を見いだした。本研究課題では、有機ー無機ハイブリッドベシクルの有する分子ふるい効果を利用することで、極めて高効率に膜タンパク質を無細胞で発現できるシステムを構築することを目的とした。本年度は、具体的に以下の研究を実施し、得られた成果は論文及び学会において報告した。1.ベシクル構造の最適化による膜タンパク質発現の高効率化膜タンパク質発現の高効率化をめざし、脂質膜を介したアミノ酸等の分子輸送がより厳密に制御できるよう、ベシクル構造のチューニングを行った。また、これまでに検討した有機ー無機ハイブリッド脂質のみで形成されたベシクルのみならず、天然のリン脂質をはじめとする他の両親媒性分子と混合した場合のベシクル形成に関しても検討を行った。2.膜タンパク質の配向制御膜タンパク質の脂質二分子膜内部での配向を制御することをめざし、はじめに膜タンパク質が脂質膜中においてその二次構造を維持しているか否かを評価する手法の検討を行った。続いて、膜タンパク質の配向評価およびその制御について検討を行ったが、現時点において配向を厳密に制御する手法は確立しておらず、今後さらなる検討が必要である。本研究課題では、有機-無機ハイブリッドベシクルの有する分子ふるい効果を利用することで、極めて高効率に膜タンパク質を無細胞で発現できるシステムの構築を目的とした。1.複数タンパク質連携システムの構築生体での情報伝達システムにみられるような、複数の膜タンパク質が連携して機能するプラットフォームを提供するため、分子ふるい機能のチューニングおよび他の脂質と複合化することで機能性のドメインを形成するハイブリッドベシクルを構築した。2.膜タンパク質の機能および構造解析に関する検討脂質膜中での膜タンパク質の機能及び構造解析を進めるためのプラットフォームとして、ハイブリッドベシクルと同様の特性を有する脂質ナノディスク利用し、膜タンパク質の組み込みを行った。

本研究課題では、有機-無機ハイブリッドベシクルの有する分子ふるい機能を利用することで、極めて高効率に膜タンパク質を無細胞で発現できるシステムを構築することを目的とした。表面に分子間架橋されたセラミック様骨格をもつ有機-無機ハイブリッドベシクルは低分子の透過を許容し、高分子は透過しない分子ふるい機能を有する。有機-無機ハイブリッドベシクルの構造や分子ふるい機能は、各種両親媒性分子との混合によりチューニングできる。有機-無機ハイブリッドベシクルの内部に酵素反応系をカプセル化することで、ベシクルの有する分子ふるい機能を活用した膜タンパク質の発現システムを構築可能であることが示された。当初予定していた膜タンパク質の配向制御に関しては、平成26年度中にその手法を確立するに至っていないので、平成27年度に引き続き研究課題として検討する。27年度が最終年度であるため、記入しない。界面物理化学、高分子化学大きな研究計画の変更は無いが、平成26年度計画においてまだ達成していない課題に関して、要素技術を見直すことで達成をめざす。本研究の目的に対して、当初の技術課題であった有機-無機ハイブリッドベシクルの作成およびベシクル内部への酵素反応システムの組み込みについて本年度において解決の目処がおおむね立ったため。本研究の目的に対して必須となる有機-無機ハイブリッドベシクルの構造及び膜特性の最適化について手法を確立し、ベシクル内部における酵素反応系の構築を達成したため。本年度検討予定であった一部項目に関して、研究予定の達成が困難であったため、関連する実験にかかる費用に関して残金が生じた。大きな研究計画の変更は無いが、遺伝子発現のためにベシクル内部における複数の酵素反応が連携し、高効率に進むよう、システムのチューニングを行う。大きな研究計画の変更は無いが、当初の目標である高効率な無細胞遺伝子発現システムの構築をめざし、さらなる最適化を行う。翌年度の研究において、本年度の項目を引き続き実施するために使用する。本年度の研究課程においては、想定よりも少ない有機合成によって当初目的を達成したため、余剰の助成金が生じた。次年度以降においては、本年度と比較してより合成のハイスループット化が求められるため、有機合成に必要な機器・器具類を重点的に整備する。本年度は、有機合成に必要な試薬類が当初想定したよりも少なく目標を達成したため、余剰金が発生した。翌年以降、膜タンパク質の発現およびその評価に必要な装置・器具・試薬類を重点的に整備する。
3組織間取引モデルに基づいた価値創出プロセスに関する理論的・実証的研究

本研究は,組織間関係における分析を2社間におけるサプライチェーン関係から3社間におけるサプライチェーン関係にまでその範囲を拡張するとともに,売り手企業を起点としたサプライヤーと買い手企業の3社間の関係について分析を行っている。分析の結果,3社間取引の上流部門と下流部門との取引関係の有無および取引期間の長さが,売り手企業の業績に異なる影響を及ぼすことが明らかとなった。また上流部門と下流部門との取引構造は大きく異なっており,従来行われてきた2社間のみのサプライチェーンの分析だけでは,組織間関係におけるリスクやベネフィットを明らかにできないことを示す結果となった。本年度は、既存研究におけるビジネス・マーケット(Business to Business)分析で用いられてきた2組織間取引モデルを拡張した3組織間取引(Supplier-Seller-Buyer)モデルの構築を試みるために、産業組織論、マーケティング論、および会計学など学際的な領域のレビューを行うことによって、企業間およびチェーンレベルにおける取引集約度、取引継続性、協調的取引関係といった要因が3企業間それぞれの企業業績にどのような影響を及ぼすかについての体系化を試みた。とりわけ組織間関係を維持する要因とそれに伴うSupplier-Seller間およびSeller-Buyer間のトレードオフ問題やコスト構造や資本コストの調達に及ぼす影響について焦点を当てたレビュー研究を行った。また特定企業との関係性を重視する戦略が企業単位のみならずチェーンレベル全体に及ぼす影響について明らかにするため、3組織間取引(Supplier-Seller-Buyer)に関するデータベースの構築を試みた。これまで日本企業における組織間取引を表すデータベースは存在していないため、有価証券報告書の主要顧客との取引金額の大きさおよび売上高に占める主要顧客への売上高比率を手作業によって収集し、3組織間における取引関係について10年間の長期的なスパンで分析可能な環境の構築を試みた。具体的には有価証券報告書で主要顧客データを公表した2001年度から2012年度までの12年間のデータベースを構築することによって、3社間取引データの利用可能性およびパイロットテストを実施した。さらに日米の企業数社にインタビューを行い、組織間関係構築の実態について調査した。具体的には、取引企業の中で重視される要因の特徴やメーカーによって独自の専門商社機能をもったり、あるいは合弁会社を構築することの意義等について調査を行った。研究レビューについても学際的な観点から行うことができており、企業へのインタビュー調査についても研究初年度に複数の調査協力企業を見つけることができた。本年度の主要課題であるデータベース構築に関して、日本企業における組織間取引を表すデータベースは存在していなかったため、有価証券報告書の主要顧客情報を手作業によって収集し、3組織間における取引関係について10年間の長期的なスパンで分析可能な環境の構築を果たすことが出来た。具体的には有価証券報告書で主要顧客データを公表した2001年度から2012年度までの12年間のデータベースの構築を行った。本年度は,主要顧客との関係を重視する企業間取引において,外部環境の不確実性が企業のコスト・ビヘイビアやコスト構造に与える影響について,主としてBanker et al. (2014)の研究に依拠して考察するとともに公表財務データを用いた実証研究を試みている。原価計算における基礎的な問題の一つであるコスト・ビヘイビアに関する研究領域では,コストの下方硬直性に関して、公表財務データを用いた実証研究が盛んに行われている。しかしながら,外部環境の不確実性が主要顧客との関係を重視する企業間取引や企業のコスト構造にどのような影響を及ぼしているかについてそれほど多くの実証研究が行われているわけではない。そこで本研究では,不確実性がコスト構造にどのような影響を与えるかを考察した先行研究を概観するとともに,日本の製造業に属する企業のデータを用いて実証分析を行った。具体的には,需要の予測が比較的容易である状況下では,企業間取引を円滑に行うための固定的な資源に投資することによって、変動費を低く抑える傾向が見られるのかや、販管費の詳細項目に関する分析を行った。分析の結果,需要の不確実性がコスト構造に与える影響については販売費および一般管理費,売上原価,および従業員数のすべてのコスト分類において,需要の不確実性が高くなると,短期的には固定費の割合はより大きく変動費の割合はより小さいといった硬直的なコスト構造となることが明らかとなった。また需要の不確実性とコスト硬直性の関係については,販管費の詳細項目についても同様の結果が得られた。また日本企業における企業間取引に関するデータベースの構築を昨年度に引き続き行うとともに、部分的にではあるが売り手企業および買い手企業双方の立場からの取引の集約度、取引の継続期間、株式持ち合いが企業の収益性やコスト構造に及ぼす影響について分析を行った。企業間取引に影響を及ぼす主要因である需要の不確実性問題に関して、日本企業のデータを用いた実証分析を行うとともに、その成果を国際学会にて報告するとともに、論文として公表することができた。また3社間取引に関するデータベースを製造業に限定してではあるが完成させることができ、部分的にではあるがパイロットテストを行うこともできているため。今年度は、売り手企業を起点とした3社間取引関係に着目し,上流部門と下流部門との関係性が売り手企業の財務業績に及ぼす影響について分析を行った。具体的には,3社間の組織間関係を売り手企業をノード(結節点)としてサプライヤーから資源を調達するといった上流部門における2社間の関係と,その資源を買い手企業に提供するといった下流部門との2社間の関係から構築されているとみなし,上流部門と下流部門それぞれの関係性やパワー構造が売り手企業の財務業績に及ぼす影響について検証を試みた。

日本の製造業の財務データを用いて,3社間取引における売り手企業のROA,ROE,売上高営業利益率,売上原価率,販売費及び一般管理費率,CCC(キャッシュ・コンバージョン・サイクル),棚卸資産回転率,売上債権回転率,および支払債務回転率について記述統計量の比較を行った。その結果,収益性を表すROA,ROEおよび売上高営業利益率のいずれも主要顧客(買い手企業)を持たない売り手企業のほうが,主要顧客を持つ売り手企業よりも平均値および中央値が高いという結果が得られた。取引期間の長さが売り手企業の業績に及ぼす影響については,サプライヤー企業との取引期間が長くなるにつれて売り手企業の売上原価率が上昇する傾向がみられ,買い手企業との取引期間についても売り手企業の売上原価率を上昇させるという結果が得られた。本研究は,わが国で初めて3社間取引関係について実証分析を行ったものであり,従来の2社間分析では必ずしも明確にされてこなかった収益性が低いにもかかわらず取引関係を継続する要因について明らかにしたほか,組織間関係における上流部門との関係と下流部門との関係が必ずしも対称ではないことを示すことができた。本研究は,組織間関係における分析を2社間におけるサプライチェーン関係から3社間におけるサプライチェーン関係にまでその範囲を拡張するとともに,売り手企業を起点としたサプライヤーと買い手企業の3社間の関係について分析を行っている。分析の結果,3社間取引の上流部門と下流部門との取引関係の有無および取引期間の長さが,売り手企業の業績に異なる影響を及ぼすことが明らかとなった。また上流部門と下流部門との取引構造は大きく異なっており,従来行われてきた2社間のみのサプライチェーンの分析だけでは,組織間関係におけるリスクやベネフィットを明らかにできないことを示す結果となった。平成27年度において作成した3組織間の取引に関するデータベースに基づいて、サプライヤー、売り手および買い手の取引関連行動分析をより精緻化した形で行う。また、有価証券報告書から得られるデータでは必ずしも明確化できない企業戦略および企業行動の意思決定プロセスについて、国内外の企業へのインタビュー調査によって実態を明らかにしていきたい。具体的な調査項目としては、たとえば特定顧客との関係性を構築するために相手企業との人的投資、発注手続きなどのインターラクションコストを引き下げるための投資、新規の設備投資など有形・無形の資源への投資がどのようなプロセスで行われているかについては十分な知見を得ることができないため、製造業および小売業を中心としたて企業に対してインタビュー調査を行う予定である。さらに主要顧客情報を用いた分析によって得られた結果について、実際の企業担当者からヒアリングを行ったり、可能であればケース分析を行うことによって、その妥当性について検証を試みたい。(1)3組織間の取引に関するデータベースに基づいて、サプライヤー、売り手および買い手の取引関連行動に関する実証分析を行う。
SIV/SHIVによる粘膜感染と免疫応答の解析

粘膜組織内には多くの抗原提示細胞(マクロファージ、樹状細胞等)が存在し、細菌・ウイルス等の感染に対して第一線で防御に働く免疫担当細胞である。一方、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)はCD4陽性T細胞以外に、このような抗原提示細胞にも感染し、かつ潜伏的に感染することが明らかにされている。しかし、マクロファージを介した感染初期防御機能およびウイルスの潜伏感染機序については未だ十分に解析されていない。今年度は、マクロファージの活性調節機構を明らかにするため、1)ウイルス感染制御、2)組織特異性、3)自然免疫という視点で研究を開始した。また今年度は、このような免疫学的研究に、生化学・プロテオミクス解析技術を取り入れた研究手法を学ぶために、米国University of Nebraska Medical Center、Dr.Gendelmanの研究室にて本研究を遂行した。1)については、ヒトマクロファージにマクロファージ指向性HIVを感染させ、プロテインチップあるいは二次元電気泳動により、感染前後におけるタンパク質の発現パターンを比較検討した。その結果、感染に伴うタンパク質発現の増加あるいは減少が検出され、現在、特異的に変動したタンパク質を抽出し、mass spectrometryを用いて、そのタンパク質の同定を進めている。2)では、骨髄、脾臓、脳等に由来する各種組織マクロファージの特異性について、3)ではマクロファージの異常活性化を制御する機序についての検討を行っている。HIVの感染防御には、ウイルスの侵入部位である膣や腸といった粘膜組織における防御免疫機構の確立が重要である。またHIVは体内のCD4陽性T細胞を標的とし、その細胞数を減少させることが知られているが、他の部位に比べると腸粘膜組織内における細胞数の減少が早期に進行することが報告されており、AIDSの病態解明においても重要な知見が得られると思われる。そこで昨年度は、ウイルスの侵入阻止に働く粘液中の液性因子を中心に解析を進めたが、今年度は粘膜組織内でのリンパ球の動態および感染細胞除去に働く細胞性免疫に着目した。アカゲザル10頭(うち2頭は、非感染群)に強毒株SHIV-C2/1を経直腸接種した後、3,6,13,27日目に2頭ずつ殺処分し、各個体から血液、リンパ液、空腸、回腸、結腸、直腸等を採取した。得られた腸管からは、腸上皮間リンパ球(IEL)、粘膜固有層内リンパ球(LPL)を分離し、ウイルス感染による各種リンパ球の変動を迫った。ウイルス感染後、体内に存在するCD4陽性T細胞は徐々に減少したが、その中でも空腸IELにおけるCD4陽性T細胞数の減少、とくにCD4CD8共陽性T細胞の減少が顕著に観察された。また、腸管組織内に存在するγδT細胞は、感染後6日目に一過的に増加することがわかった。さらに各個体から得られたリンパ球のNK活性を臓器別に比較すると、リンパ節≦PBMC《LPL<IELの順で高いことがわかり、腸粘膜組織において強力な免疫機構が関与することが明らかとなった。また、PBMCおよびリンパ節においては、感染に伴うNK活性の変動はなかったが、空腸IELでは、感染後6日目までは徐々に低下する傾向がみられ、その後徐々に回後し、強いNK活牲をもつ細胞が増えつつあることが示唆された。
脳機能障害患者の排便障害に対する大建中湯、温熱療法の効果の検討

便秘症状に対して通常治療を行っている脳血管障害後遺症患者(平均年齢78歳)を対象に、通常治療を継続しつつ漢方薬大建中湯(1日量15g)を4週間追加内服したところ、便秘臨床スコア(排便頻度や下剤・浣腸・摘便の必要性など)や腸内ガス量が通常治療のみと比べて有意に改善した。漢方薬内服による副作用は確認されず、本研究により脳血管障害後遺症患者の便秘症状に対し、大建中湯が安全かつ有効であることが示された。また、便秘症状に対して通常治療を行っている脳血管障害後遺症患者(平均年齢79歳)を対象に、40°Cで15分間腹部を温める刺激を行ったところ、腸の血流である上腸間膜動脈血流が増加する傾向を示した。研究目的:本研究は、脳機能障害患者において難渋することの多い排便障害患者に対する漢方薬大建中湯および腹部温熱刺激の有効性を検討することを目的として計画を策定した。研究実施計画:平成23年度に1研究計画の策定、2研究プロトコルを東北大学病院倫理委員会に提出、3UMINへの臨床試験登録、研究協力病院での対象患者のピックアップ、4倫理委員会承認後の参加者への研究の説明と同意の取得、5治療内容の割り付けなどを行い、平成24年度に6データ収集、7データの解析を行う予定であった。平成24年度の具体的成果の内容:平成23年度内に、上記123までしか終了できなかったため、平成24年度は4以降を行った。大建中湯投与に関する研究では、平成24年4月に東北大学病院倫理委員会の承認を得た後、対象患者への研究の説明と同意の取得を行い、治療内容の割り付けを行った。本研究参加者は現在のところ41名であり、参加者をランダムに投与群と経過観察群に割り付けた。観察期間1ヶ月まで終了し、データ(排便日誌の記載、超音波検査、採血等)を収集できた数は平成24年度内で29名であり、ほぼ予定対象者数に達している。データ収集を継続しつつ、平成25年3月から統計解析を行い、現在進行中である。また、腹部温熱刺激に関する研究では、平成25年2月に東北大学病院倫理委員会の承認を得た後、対象患者への研究の説明と同意の取得を行った。しかしながら、腹部温熱刺激による複数介入を行う前に単回介入を行うように委員会からの指導があり、承認を得た内容は単回刺激による影響を検討する内容となった。研究実施計画:1研究計画の策定、2研究プロトコルを倫理委員会に提出、3UMINへの臨床試験登録、協力病院での対象者の募集、4倫理委員会承認後の参加者への研究の説明と同意の取得、5治療内容の割り付け、6データ収集、7データ解析、8研究結果の公表の順番で計画を立案した。成果:大建中湯に関する研究では平成25年度までに17まで終了している。34名の被験者(平均年齢78歳)を2群に分け、一か月間大建中湯内服(7.5g/日)を行う内服群と非内服群で比較したところ、便秘臨床スコアは内服群で有意に改善した(p<0.01)。便秘臨床スコアの詳細では排便頻度、残便感、排便所要時間、下剤・浣腸・摘便において内服群が有意な改善を示した(全てp<0.05)。腸管ガススコアは内服群において16.3±6.7%から9.9±6.0%へ有意に減少した(p=0.03)。この結果は、脳血管障害後遺症患者の排便コントロールに対する大建中湯の有用性を示すものであり、大建中湯の投与は脳血管障害後遺症患者の生活の質の向上はもとより家族、さらには看護師や介護士の負担軽減に役立つことが期待される点において意義があると考える。また、腹部温熱刺激に関する研究では、平成25年度までに17まで終了している。7名の被験者(平均年齢79歳)に15分間の腹部温熱刺激を行い、その前後で超音波診断装置を用いて上腸間膜動脈の血流を測定したところ、平均血流速度が56.3±17.9 cm/sから77.3±26.0 cm/sへと上昇傾向を示した(p=0.07)。この結果は、腹部温熱刺激が本研究対象の患者における腸管血流を促進させる可能性を示すものであった。研究の目的:脳血管障害後遺症や神経変性疾患などの脳機能障害患者では、腸管運動が低下し、下剤を用いても排便コントロールに難渋する患者が散見される。

漢方薬大建中湯や腹部温熱刺激は腸管循環を改善することが報告され、腸管運動の改善に寄与することが予想される。この研究では脳血管障害後遺症や神経変性疾患患者において難渋することの多い排便障害患者に対する大建中湯・腹部温熱刺激の有効性を検討することを目的として計画を策定した。研究実施計画:本研究は平成23年度から25年度までの3年計画である。平成23年度は、(1)研究計画の策定、(2)研究プロトコルを東北大学倫理委員会に提出、(3)UMINへの臨床試験登録、研究協力病院での対象患者のピックアップ、(4)倫理委員会承認後の患者本人への研究の説明と同意の取得、(5)治療内容の割り付け、以上を予定していた。平成23年度の具体的成果の内容:本研究の計画書を作成するとともに、研究協力病院及び担当医師と連絡を取り、研究の遂行が可能であることを確認した。また、研究内容を東北大学倫理委員会へ提出し、プロトコル内容についての承認を得た。これについては現在、最終承認結果待ちである。同プロトコルについて、UMINへの臨床試験登録を行った。対象患者のピックアップは研究協力病院で既に行っており、倫理委員会の承認が下り次第、対象患者に説明を行い書面で同意を得る予定である。対象患者は全身状態が安定していて、排便障害のある20歳以上の脳血管障害後遺症患者、神経変性疾患患者各30例であり、現在のピックアップ対象患者数は各々15名程度である。研究の遂行に必要な漢方薬大建中湯と腹部温熱刺激装置については、当基金により本年度購入した。以上のように、初年度は研究の準備をおこない次年度に研究協力病院でのデータの取得を行う予定である。研究の目的:脳血管障害後遺症患者の便秘に対する漢方薬、腹部温熱刺激による有効性を検討する目的で臨床研究を行った。研究実施計画:本研究は研究1(脳血管障害後遺症患者の便秘に対する漢方薬大建中湯の効果の検討)と研究2(同疾患の便秘に対する腹部温熱刺激の効果の検討)からなる。研究1に関しては、平成23年度は倫理委員会の承認手続き、UMINへの登録、対象患者のピックアップ、平成24年度には参加者への研究の説明と同意の取得、治療内容の割り付け、介入と検査及びデータ収集、平成25年度は統計解析と結果のまとめ、平成26年度は学会発表と論文執筆を行った。研究成果:便秘症状に対して通常治療を行っている脳血管障害後遺症患者34名(平均年齢78歳)を対象に2群に分け、一か月間の大建中湯(1日量15g)を追加内服する群と通常治療のみの群とで比較を行ったところ、便秘臨床スコア(排便頻度や残便感、排便所要時間、下剤・浣腸・摘便の必要性)や腸内ガス量が大建中湯内服群で有意に改善した。漢方薬内服による副作用は確認されず、本研究により脳血管障害後遺症患者の便秘に対し、大建中湯が安全かつ有効であることが示された。この成果を平成26年度に第65回日本東洋医学会総会で発表するとともに、英文誌Evidence-Based Complementary and Alternative Medicineに投稿し受理され、現在PubMedから全世界で情報を閲覧できる状況にある。研究2に関しては、平成25年に倫理委員会の承認を得て予備的研究を行った。被験者9名(平均年齢79歳)に15分間の腹部温熱刺激を行い上腸間膜動脈血流の測定を行ったところ、刺激前と比較して血流が増加する傾向がみられた。しかしながら、当該患者への腹部エコー検査は腸管ガスの影響で十分なデータが得られず、長期的効果を確認することはできなかった。東洋医学(漢方)
北限の海女水中計測による仮想体験学習システムを用いた技術伝承に関する研究

本研究では、岩手県久慈市で活躍する「北限の海女」の潜水技術や伝統文化を、次世代の子供達へ伝承することを目的として、海女の水中の動作を計測してシステムの現実感を向上させ「北限の海女の仮想体験・学習システム」の開発を行った。インタフェースの装着化により、子供達が直感的な操作で仮想空間内で泳ぐ動作でウニの採取が可能になった。また、北限の海女の水中動作計測を行い、閲覧システムを試作した。学習システムでは、「海女telas-u」を試作した。カルタ形式で複数人で体験でき、海女や久慈の歴史などを気軽に学習可能となった。体験した子供達は何度も挑戦する姿がみられ、海女に興味や関心をもった事がわかった。これまで研究した仮想体験学習システムを基にして現実感向上を行い発展させるため,平成24年度は,現実感向上のための海女水中計測調査を行った。海女の潜水時のモーションキャプチャとデータ計測,潜水時ビデオ撮影,データ分析,現地データ収集,海中の計測・解析を行うため,モーションキャプチャソフトウェアや画像解析用PC,撮影用カメラを調達した。これらと試作したキャリブレーション用アルミ製格子を用いて,水中での海女の動きのモーションキャプチャを行った。平成24年度は台風等の荒天で予定した小袖海岸での本格的な潜水調査が実施できなかったため,平成25年度に含めて実施の予定である。また,関連した研究成果について,本校専攻科の研究協力者と学会発表を行った。1.現実感向上のための海女水中計測調査(目的:潜水時のモーションキャプチャとデータ計測,潜水時ビデオ撮影,現地データ収集)小袖海岸の北限の海女に潜水を依頼し,ビデオカメラを2台用いて潜水業者のダイブサービスアネシスに潜水ビデオ撮影を依頼した。小袖海岸での撮影は平成24年9月24日と10月4日の2回予定したが台風などによる悪天候で安全確保できず海での撮影はできなかった。そこで天候に影響されないプールでの撮影に変更した。平成24年10月31日に青森県立八戸水産高等学校の水深5[m]プールを借りて2名の海女の潜水動作撮影を行った。海女の探索,潜水,浮上の一連の動作を7シーン撮影できた。しかし,試作した格子に取り付けたLEDが隠れカメラに映らないことや試作格子が重く沈んで取り付けに時間必要なこと,水中の屈折率が大きいためカメラとの距離を取る必要があることなどの問題点が明らかになった。この動画像とモーションキャプチャソフトを用いて,動作のキャプチャを行った。モーションキャプチャに関しては,研究協力者の市村洋教授と補助学生にアドバイスを受けた。平成25年度は,久慈市小袖海岸の海女センター横の海岸にて,ベテラン海女の海中のモーションキャプチャを実施した。モーションキャプチャに必要なキャリブレーション格子を,平成24年度のアルミフレーム製から,強度と視認性改善のためイレクター製の格子に変更して製作した。潜水業者の協力を得て平成25年8月27日(火)小袖海岸に,キャリブレーション格子を海中に設置して,2名のベテラン海女のウニ漁の海中ビデオ撮影を行った。当日は曇天でかつ海中の濁りが強かったため,撮影した海女の探索・潜水・浮上のビデオの映像のうち,モーションキャプチャには一部のみ利用できた。追加の撮影を検討したが,平成25年はNHKのドラマ放映の影響により,観光客対応で海女が多忙のため,9月末までのスケジュールが取れず,海中撮影は1回のみの実施となった。また,水中データ解析とシステム応用については,キャプチャしたモーションデータを基に海女の潜水動作閲覧システムを試作した。これにより北限の海女の,ウニ探索から潜水への一連の動作を,視点を変えて閲覧できるようになった。このことからシステムによる海女の潜水動作学習の可能性が高まった。海女による潜水動作閲覧システムの評価は概ね高評価であった。しかし,撮影した映像は視野が狭く,海女の動作を連続で閲覧できない問題や,カメラアングルが1つだけなことから潜水と海産物採取を同時に撮影できない問題も明らかになった。北限の海女学習システムとして,「海女telas-u」を試作した。カルタ形式で複数人で体験でき,海女や久慈の歴史などを気軽に学習できる。しかし,イベントを主にした試作のため,出前授業に用いるには学習項目の不足が明らかとなった。今後は,学習システムの充実を行い,仮想体験システムの現実感と操作性の向上を行って北限の海女のPRと潜水技術の伝承に貢献したい。これまで研究した仮想体験学習システムを基にして現実感向上を行い発展させるため,平成23年度は,海女水中計測のための一次調査と現実感向上のためのインタフェース検討を行った。1海女

水中計測のための一次調査(目的:センサノードを用いた海女個人ごとの潜水時のデータ計測,潜水時ビデオ撮影,データ分析,現地データ収集)東日本大震災の津波の被害により久慈市小袖海岸も甚大な被害を受けた。そのため当初予定の中で,安全確保が確実な部分のみを実施する事となった。実際の小袖海岸の海女に潜水を依頼し,試験的な潜水をしてもらった。その様子の撮影を潜水業者のダイブサービスアネシスに依頼した。センサリングネットワークの信頼性を高めるため,新たなセンサノードを検討し複数化を行った。また,海女の潜水時に,センサリングネットワークを用いて,XYZ軸の回転,加速度,水温,明るさなどのデータを計測し,個人ごとの特徴を記録するためのセンサリングネットワークの試作を行った。この試作には研究協力者として,八戸工業高等専門学校電気情報工学科久慈憲夫教授に依頼して行った。収集したデータの整理・現地調査補助には研究補助として,本校学生を依頼した。2現実感向上のためのインタフェース検討(目的:海女の操作インタフェース検討とそのインタフェース試作)海女の潜水時の動作を,仮想体験システムで反映させるため,手の動きを簡単に取得できる手袋型のハードウェアの付加で,操作者が容易に操作できるインタフェースを検討し,試作を行った。新たに試作したインタフェースを追加し,初期段階の評価として仮想体験システムを用いて,海女とイベント等で試行的な調査を実施した。このとき,アンケート結果を元に,システムの初期評価を行った。これにより潜水操作インタフェースが大幅に小型軽量化できたことが分かった。またハンドサインの認識率も向上を確認できた。平成23年3月11日に発生した,平成23年東北地方太平洋沖地震により岩手県久慈市小袖海岸も甚大な被害を受けた。港湾施設のみならず,北限の海女の活動拠点である「海女センター」も津波の襲来で跡形無く破壊された。平成23年度はその影響のため,本格的な調査ができない状況で研究に遅れが生じた。平成24年度には,海女の潜水時のモーションキャプチャとデータ計測,潜水時ビデオ撮影,現地データ収集を行った。水中におけるモーションキャプチャを実施できた。しかし,荒天のために現地小袖海岸では調査ができず,5mプールにおける調査であった。そこで平成25年度に海中でのモーションキャプチャを追加実施する必要が生じた。また新人海女が事情により辞めてしまったため,新人海女のデータ計測を断念した。そこで,ベテラン海女のモーションキャプチャと動作解析を行うことにした。夏には仮設の海女センターの開設が行われたが,湾内に沈む瓦礫などの影響で,海女の安全が確保できず,本格的な調査ができない状況であった。そのため,本格的な計測装置を装着した海女のセンサノードを用いた海女個人ごとの潜水時のデータ計測は断念し,資料としての試験的な海女の潜水を,ダイバーによる海中映像撮影で実施した。
早期肝細胞癌の低音圧超音波映像法と血管新生因子による生物学的悪性度の解析

対象は、組織学的にHCCと診断された47結節である。その内訳は高分化肝細胞癌(w)HCC19結節、中分化肝細胞癌(m)HCC22結節、低分化肝細胞癌(p)HCC6結節である。平均腫瘍径は25.2mm(1055mm)である。超音波装置は東芝Aplioを用い、造影剤はSonoVueを用いた。SonoVue1.5mlをbolus静注し、腫瘍および実質部の染影が得られた後、colorcodeしたFR1から、β値を反映する最高輝度の50%に達するarrivaltimeimaging(ATI)を作成した。A値を反映するAイメージは、lateporta}phase(90180秒)の画像から信号強度とIinearityの高いグレイスケール表示により作成した。これらのparametricimageと、組織学的分化度との比較を行った。ATIでは腫瘍部に早期より流入する血流シグナルを認めるものと、逆に非腫瘍部より遅いものもあった.しかしATIでは周囲の組織血流の情報は欠如していた.PTIではATI同様腫瘍部と非腫瘍部との環流速度の違いがcolorcodeされた。さらに周囲肝実質は腫瘍部と比べplateauに達するまでの時間が遅く,かつ輝度は腫瘍部と比べ高く、A値がより高いことが画像上で容易に視認された.また,血管数はhyperな腫瘍の方がhypoな腫瘍と比べ多く,さらに,血管内腔総断面積は周囲肝実質が腫瘍部と比べ有意に大きかった.肝細胞癌では17/22(77.3%)でβ値が正常肝実質より高く,5/22(22.7%)で正常肝実質と同等であった.2/22(9.1%)で結飾内部に、β値のより高いfociを認めた.A値は17/22(77.3%)で正常肝実質より低く,5/22(22.7%)で正常肝実質と同等であった.転移性肝癌では全例β値は正常肝実質より高く,A値は低かった.肝血管腫では1例を除きβ値は正常肝実質より低く,A値は全例高かった.超音波造影剤による検討で肝細胞機能評価および悪性疾患による血管新生の状態が確認出来る。さらに新生した腫瘍血管の血管抵抗の変化により血流パラメータが変化し映像化されることが示された。まとめ:肝細胞癌は、増大に伴い脱分化して行く多段階発癌の性質を持つことが知られている。今回の検討では、高分化から中分化へ脱分化する際の血管増生に伴い、環流速度が増加しβ値が増大すると考えられた。同時に、類洞の血管化により血管容積が減少しA値が低下すると考えられた。中分化から低分化への脱分化に伴う血管浸潤により、A値が低下し、環流の不均一性が顕著になることが示唆された。βimagingやAimagingなどの血流パラメトリックイメージは、HCCの組織学的脱分化に伴う血管新生や血管浸潤の生物学的悪性度を反映していると考えられ、HCCの組織学的分化度の診断や治療方針の決定に有用であることが示唆された。