hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気管支喘息におけるTh2遊走ケモカインの役割の検討

1、気道上皮細胞を用いたTh1,Th2サイトカインの影響の検討。気道上皮細胞のcell lineであるBET-1Aを用いて、各種サイトカイン(Th1,Th2サイトカイン)の影響をRT-PCR法、ELISA法を用いることによりケモカインの発現、産生やリンパ球に作用するケモカインであるTARCの気道上皮細胞に対する影響を検討し、IL-4、TNFα、IFN-γ、IL-13などの刺激で産生増強を認めた。さらにDisel exhaust particle (DEP)のIL-8、GH-CSF産生亢進のメカニズムについて検討し、NF-kBの活性の上昇がDEP刺激により起こっていた。さらにDEP抽出物質のベンゼン分画に含まれる物質がDEPの刺激と同様の活性を示し、さらにそのベンゼン分画に含まれる発癌物質のベンゾピレンでも同様の活性が示された。さらにDEPとともにIL-4、TNFα、IFN-γ、IL-13などを様々な条件で添加し検討中である。2、喘息モデルマウスにおける検討。68週齢のC57BL/6マウスにOVAを腹腔内投与で感作した後に1521日目までOVAを吸入チャレンジすることにより誘発した喘息モデルを使用して、最終吸入後3、6、24、48時間後に屠殺し、競合的RT-PCR法を用いたケモカイン(TARC、HDC)やケモカインレセプター(CCR4,8)のmRNAの発現が6時間以降増加し、24時間後まで持続した。ヘマトキシリン-エオジン染色、免疫染色を用いた各時間における病理学的、免疫学的に検討し、気道上皮・血管内皮を中心に強く染まり、TARC・MDCがOVAにより発現が増強した。CCR4,8も気道上皮・血管内皮を中心に増強していたが、非特異反応が強くより一層の検討が必要である。またDEP曝露チャンバー内でマウスを飼育し組織変化、サイトカインの産生を検討し、肺胞II型上皮の過形成や、肺組織中のIL-4、IL-10のm-RNA発現の上昇を認めている。さらにDEP曝露チャンバー内で飼育したマウスをOVAにて感作・吸入を行うことにより大気汚染物質の気道への影響を検討する実験系を検討中であるが、加齢の問題もあり感作方法・時期などを検討中である。
固定化生体系物質を利用する海水ウラン採取

前年度までの研究で,タンニンは海水ウランに対して強い親和性を示し,海水からウランを選択的に捕集できることが明らかになった.タンニンは安価で,自然界に豊富に存在する資源であるが,そのままの形態では海水に溶けやすいので,タンニンを種々の不溶性担体に固定化て,該吸着剤を使って海水ウランの回収を試みている.(1)本年度は,さらに吸着性の高い固定化タンニンを得るため,マトリックスの種類,タンニンの種類,スペーサーの効果について系統的解析を行ない,最適のタンニン固定化法を確立した.(2)固定化タンニンによるウラン吸着の実態について解析した.その結果,該吸着剤はウラン及びトリウムに対して高い選択吸着能を示すことが明らになった.(3)固定化フラボノイドによるウラン吸着の機構について種々の角度から解析した.その結果,クウエルセチルのウラン吸着は, 5員環のキレートリング形成によることが明らかになった.前年度までの研究で,タンニンは海水ウランに対して強い親和性を示し,海水からウランを選択的に捕集できることが明らかになった.タンニンは安価で,自然界に豊富に存在する資源であるが,そのままの形態では海水に溶けやすいので,タンニンを種々の不溶性担体に固定化て,該吸着剤を使って海水ウランの回収を試みている.(1)本年度は,さらに吸着性の高い固定化タンニンを得るため,マトリックスの種類,タンニンの種類,スペーサーの効果について系統的解析を行ない,最適のタンニン固定化法を確立した.(2)固定化タンニンによるウラン吸着の実態について解析した.その結果,該吸着剤はウラン及びトリウムに対して高い選択吸着能を示すことが明らになった.(3)固定化フラボノイドによるウラン吸着の機構について種々の角度から解析した.その結果,クウエルセチルのウラン吸着は, 5員環のキレートリング形成によることが明らかになった.
脂肪性肝疾患における免疫代謝調節機構の解明と免疫栄養療法の確立

本研究ではメタボリックシンドローム(MetS)の肝病態である非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)、特に非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の免疫病態をモデル動物を用いて解析した。MetSモデルKK-Ayマウスでは自然リンパ球である肝NKT細胞および制御性T細胞の機能が低下しており、Th2系サイトカイン発現の減弱を介して肝マクロファージのフェノタイプ変化を生じることが、肝障害の進展のみならず耐糖能異常などの代謝病態にも寄与していることが明らかになった。またアミノ酸のグリシンには肝内免疫調節作用が認められ、グリシンの経口摂取により脂肪性肝炎の進展を防止出来ることが示された。本研究ではメタボリックシンドローム(MetS)の肝病態である非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)、特に非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の免疫病態を解析し、免疫栄養的アプローチによる予防・治療法を検討することを目的としている。今年度は前年度に引き続き、脂肪性肝炎の進展における制御性T細胞(Treg)の関与について、抗CD25抗体を用いたTreg分画枯渇マウスに高脂肪食を負荷して検討した。CD25抗体投与により高脂肪食負荷に伴う肝脂肪化および炎症性サイトカイン・ケモカイン発現が増強し、Tregが脂肪性肝炎の発症・進展に抑制的に作用していることが証明された。また、MetSモデルKK-Ayマウスにおけるグリシンの脂肪性肝炎抑制作用のメカニズムについて詳細に検討を進めた。KK-Ayマウスは糖負荷試験で糖尿病型を示すが、グリシン投与群では糖負荷時の血糖上昇が抑制されており、耐糖能異常に対する改善効果もみられることが明らかになった。同マウスより肝マクロファージを単離し、M1/M2マーカー発現を解析したところ、グリシン投与群ではNOS2/Arginase-1発現比が有意に低下しており、M1からM2へのバランスシフトが生じていることが判明した。これらの知見より、Tregおよび肝マクロファージの機能的発現が脂肪性肝炎の病態形成に重要な役割を担っており、肝臓の糖・脂質代謝機能調節にもこれらの肝内免疫系が影響を及ぼしていることが明らかになった。また、グリシンが肝マクロファージのフェノタイプ変化を惹起する免疫栄養作用を有し、NAFLD・NASHの新規治療アプローチに有用であることが示唆された。本研究ではメタボリックシンドローム(MetS)の肝病態である非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)、特に非アルコール性脂肪肝炎(NASH)における肝内自然免疫系の機能的役割について検討し、新規予防・治療戦略を構築することを目的としている。今年度は、脂肪性肝炎を自然発症するKK-Ayマウスにおける制御性T細胞(Treg)の発現をFACS解析し、脂肪性肝炎の進展に伴いTreg分画の増加を認めた。しかし、MACSを用いて回収したTreg分画のサイトカイン発現を検討したところ、IL-4、IL-10、IL-13、TGFβ等のmRNA発現が著明に減弱していることが明らかになった。従って、Tregの機能不全がマクロファージのM1/M2バランスのシフトなどを介して脂肪性肝炎の病態形成に寄与している可能性が示唆された。Tregの機能的役割をより明らかにするべく、抗CD25抗体を用いたTreg枯渇条件下における脂肪性肝炎進展について検討中である。また、脂肪性肝炎の免疫栄養治療アプローチとして、KK-Ayマウスにおけるグリシンの脂肪性肝炎抑制効果について検討を加えた。グリシンにはエンドトキシン(LPS)による肝マクロファージ(Kupffer細胞)活性化抑制作用があることが示されているが、KK-Ayマウスに5%グリシン含有飼料を4週間投与したところ、体重増加抑制とともに、脂肪性肝炎の発症が著明に抑制されることが明らかになった。同マウスでは脂肪性肝炎の進展に伴いNKT細胞分画が進行性に枯渇するが、グリシン投与によりNKT細胞の枯渇が抑制され、肝組織中のTNFα発現も減弱した。従って、グリシンが肝内自然免疫系の賦活を抑制することにより、肝障害の抑止および肝代謝機能の改善効果を発揮するものと考えられた。本年度は、脂肪肝炎を自然発症し経時的に肝発癌を生じる肝細胞特異的PTEN-KOマウスをにおける肝内自然免疫系の変化および、アミノ酸を用いた脂肪肝炎および肝発癌抑制に関する検討を行った。PTEN-KOマウスでは脂肪肝炎発症初期である10週齢の時点より肝NK細胞およびNKT細胞分画が減少傾向であり、線維化進展および腫瘍形成が認められる50週齢ではNKT細胞分画が経時的にさらに減少してほぼ枯渇状態になることが明らかになった。

実際、50週齢の肝組織ではIL-4, IL-13などのNKT細胞由来Th2サイトカインの発現減弱が認められ、NKT細胞の機能的発現低下が脂肪肝炎の進展および腫瘍サーベイランス機能低下に繋がっていると考えられた。また、その病態進展過程でCD11b+Gr1+のmyeloid suppressor細胞が増加しており、NKT細胞枯渇の一因となっていることが示唆された。一方、前年度までの検討で、アミノ酸のグリシンによりメタボリックシンドロームモデルKK-Ayマウスで肝内免疫調節に伴う脂肪肝炎進展抑制が認められることを明らかにしてきた。そこで本年度は、PTEN-KOマウスにおけるグリシンの脂肪肝炎および肝発癌への抑制効果を検証した。すでに脂肪性肝炎が発症している2530週齢のPTEN-KOマウスに20週間にわたり5%グリシン含有飼料を投与した際に、脂肪肝炎の進展抑制のみならず腫瘍形成の抑制傾向が観察された。消化器病学脂肪性肝炎の代謝病態における肝内自然免疫系の関与について、制御性T細胞および肝マクロファージの機能変化と病態形成の関連がほぼ明確になりつつある。また、実験的治療アプローチに関してもアミノ酸の免疫栄養作用についてメカニズム解析が進行している。本研究では脂肪性肝炎の免疫病態について、特にNKT細胞や制御性T細胞に着目して解析することおよび、治療アプローチの検討を行うことを目的としている。肝再生機転におけるNKT細胞およびNK細胞の機能的関与に関する検討は、すでに一定の結論が得られ、論文発表済みである。また現時点で、KK-Ayマウスおよび肝細胞特異的PTEN-KOマウスにおけるこれらの免疫細胞の発現動態に関する検討がほぼ完了しており、種々の介入研究に取り掛かっている。治療アプローチについては、アミノ酸のグリシンを用いた実験治療で良好な結果が得られており、その詳細なメカニズムについて検討中である。以上から、初年度の進捗状況としてはほぼ順調に目標を達成していると評価できる。脂肪性肝炎の代謝病態を、他の免疫細胞の関与および肝細胞の種差の観点から検討する目的で、ヒト肝細胞移入NOGマウスの系で高脂肪食負荷による脂肪肝モデルを作成して検討を行う。アミノ酸グリシンの脂肪性肝炎抑制作用に関しては、腸内細菌叢の変化および腸管免疫の観点からのメカニズム解析を加える。また、肝細胞特異的PTEN-KOマウスにおけるグリシンの脂肪性肝炎・肝発癌抑制についても検討を予定している。脂肪性肝炎の病態形成における制御性T細胞(Treg)の機能的関与を明らかにする目的で、抗CD25抗体および抗FR4抗体を用いたTreg枯渇条件における脂肪性肝炎の進展について、検討を進めている。また、NOGマウスおよびヒト幹細胞移入uPA-NOGマウスにおける脂肪性肝炎発症についても検討を開始する予定である。グリシンの脂肪性肝炎抑制効果については、そのメカニズムの詳細を解析中である。特に、グリシンによるマクロファージのフェノタイプ変化やインスリン抵抗性などの代謝機能調節について、検討を加える予定である。また、PTEN-KOマウスの脂肪性肝炎および肝発癌に対するグリシンの抑制効果についても検討を開始する。
時空間光変調による分子協調配向プロセスの開拓

本研究では,時空間的に強度が変調した光を利用した新しい分子配向法を開拓するとともに,分子配向フィルムの特異的光機能を明らかにすることを目的とする。具体的には,(i)強度変調光分子配向法のメカニズム解明,(ii)分子協調配向構造体の作製および(iii)光機能性評価の3項目に焦点を絞り,既存の光配向プロセスでは成し得ない新たな協調分子配向共通基盤を構築することを目指した。分子配向の鍵は,モノマーと光開始剤に動く光を照射し,光重合により生成する高分子が,拡散と流動による分子配向を引き起こし,最終的には粘度増加による固定化までを担う,極めてダイナミックな現象にある。このことは,時空間的に強度変調された光,すなわちパターン露光を時々刻々と変化させることにより,物質の拡散と流動を自在に設計することができることを意味している。そこで本年度は,露光パターンを時間的に変化できるデジタルライトプロセッサーを用いて,様々な配向構造体の作製を行った。円状の光を放射放に動かすことにより,放射状に分子が配向したフィルムの作製に成功した。このフィルムに直線偏光のレーザー光を入射したところ,入射時はガウシアン状の光強度分布であった光がフィルム透過後には中空状の光強度分布を持つ光に変換されることが明らかとなった。偏波面の詳細な解析の結果,透過光は軸対称偏光ビームであることがわかった。放射状の分子配向を配列することにより,放射状分子配向構造体を一段階プロセスで極めて容易に作成できることを確かめた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。材料の機能と性能の飛躍的向上には分子配向制御が必要不可欠である。力学延伸や光応答性分子を用いる既存手法では,精密配向の困難・限られた分子設計自由度など問題が山積しており,新たな分子配向法の開拓が急務である。遠隔操作が可能でクリーンな利点を有する光配向において,分子構造の制約から解放されて自在に分子配向できれば,機能材料研究を加速することは疑いない。本研究では,光を時間的空間的に動かしながら照射することにより,分子協調を利用して精緻に配向制御する新手法を構築するとともに,分子配向フィルムの特異な光機能を明らかにすることを目的とした。分子配向メカニズムを解明できれば,高効率な分子配向条件最適化や高度配向を可能にする分子構設計の指針となる。そこで,まず分子配向機構の解明を目指して分子配向プロセスの可視化を行った。偏光顕微鏡により光重合過程をリアルタイムで観察し,動く光により分子配向を直接誘起できることを明らかにした。モノマーと光開始剤に動く光を照射する。光重合により生成する高分子が,拡散と流動による分子配向を引き起こし,最終的には粘度増加による固定化までを担う,極めてダイナミックな現象である。このことは,時空間的に強度変調された光,すなわちパターン露光を時々刻々と変化させることにより,物質の拡散と流動を自在に設計できることを意味している。そこで,露光パターンを時間的に変化できるデジタルライトプロセッサー(DLP)を用いて,様々な配向構造体の作製を行った。パターン露光の条件を光強度・時間・温度の観点から最適化することにより,パターンに応じた二次元分子配向パターニングに成功した。平成29年11月までに、分子配向プロセスの可視化、ラジカル重合カチオン重合での検討を行い、平成30年3月までに、分子協調配向構造体の作製を行う予定であった。しかしながら,平成29年11月、本学内にて発生した瞬時電圧降下によりラジカル重合カチオン重合での検討に使用していた光照射装置及びステッピングモーターに故障が生じたため、当装置の修理および調整が必要となった。様々な配向構造体の形成に必要となる、開始剤や架橋剤の選定、光強度などのラジカル重合カチオン重合での検討再開に4ヶ月間を要した。

4ヶ月繰り越しを行ったものの,当該年度の当初の目的を達成した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。繰り越しにより,平成30年4月から7月まで分子協調配向構造体の作製を行い,当初の目的を達成した。次年度は予定通りの研究遂行が見込める。
水田の作土中で生成したメタンの心土における酸化

水田生態系においては、作土と心土は浸透水を通して結ばれている。これまで、作土から心土に運ばれた第一鉄が心土で酸化されることが明らかにされていることに鑑み、透水液に溶存し心土へ運ばれたメタンの心土での酸化の可能性を検討した。得られた結果は以下の通りである。1.透水に伴うメタンの心土への移行は、透水量に比例して増加する。また、その溶存濃度は、水稲を作付けしない無作付区では、湛水中期以降、メタンの飽和濃度に相当していた。他方、水稲作付区においては、水稲作付中期、不飽和濃度を示したが、これは生成したメタンの多くが、地上部へと移行したためと推察された。2.作付区において透水に伴って心土へ運ばれたメタンの総量は、大気へと水稲を運して移行したメタン量の1割以上にも達していた。3.心土を作土カラムに接続することにより、作土から浸透してきたメタンは速やかにその大半が酸化されるが、なお一部は未分解のまま下方へと浸透した。これは、メタン酸化菌に必要な基質がメタンを酸化するに十分な量透水液中に含まれていないためと判断された。4.心土は作土から浸透してきた第一鉄を速やかに酸化・吸着し、また有機物に対しては、その酸化・吸着を行うことが明かとなった。この際、福島土壌では、有機物は酸化とともに吸着されていたが、安城土壌では酸化は僅かで吸着が主要な過程であり、土壌ごとに異なっていた。5.以上のように、水田生態系において心土は浸透水とともに運ばれてきたメタンを酸化分解する能力を有し、その量は浸透水量と土壌の種類によることが明かとなった。これまでに得られた結果は、以下の通りである。1、透水に伴うメタンの心土への移行量は、透水量に比例して増加する。また、その溶存濃度は、水稲を作付しない区では、湛水中期以降、メタンの飽和濃度に担当していた。他方、水稲作は区においては、水稲生育中期、不飽和濃度を維持していたが、これは生成したメタンの多くが、地上部へと移行したためと推察された。2、作付区において透水に伴って心土へと運ばれたメタンの総量は、大気へと水稲体を通して移行したメタン量の数%から10数%に相当した。他方、無作は区では、大気への移行量は極めて少なく、反対に心土への移行量は作付区より多く、下方への移行が主たる作土からの移行方向であった。3、心土を作土カラムに接続することにより、作土から透水してきたメタンは速かに酸化されたが、心土の酸化能力は透水初期のみであり、後期には心土での酸化量はわずかであった。4、心土は作土から透水してきた第1鉄を速かに酸化・吸着し、また有機物に対しては、その分解を行うことが明らかとなった。5、接続する心土をオ-トクレ-ブ殺菌しても、メタンの酸化能力に変化の認められないことより、心土でのメタン酸化に関与する微生物は透水液とともに心土に移行してきた微生物であると推察された。

また、その溶存濃度は、水稲を作付けしない無作付区では、湛水中期以降、メタンの飽和濃度に相当していた。他方、水稲作付区においては、水稲作付中期、不飽和濃度を示したが、これは生成したメタンの多くが、地上部へと移行したためと推察された。2.作付区において透水に伴って心土へ運ばれたメタンの総量は、大気へと水稲を通して移行したメタン量の1割以上にも達していた。3.心土を作土カラムに接続することにより、作土から浸透してきたメタンは速やかにその大半が酸化されるが、なお一部は未分解のまま下方へと浸透した。これは、メタン酸化菌に必要な基質がメタンを酸化するに十分な量透水液中に含まれていないためと判断された。4.心土は作土から浸透してきた第一鉄を速やかに酸化・吸着し、また有機物に対しては、その酸化・吸着を行うことが明かとなった。この際、福島土壌では、有機物は酸化とともに吸着されていたが、安城土壌では酸化は僅かで吸着が主要な過程であり、土壌ごとに異なっていた。5.以上のように、水田生態系において心土は浸透水とともに運ばれてきたメタンを酸化分解する能力を有し、その量は浸透水量と土壌の種類によることが明かとなった。
非接触型電流計を用いた中学2年理科電気分野のカリキュラムマネジメントと教材の開発

1研究目的中学2年理科では電気分野の学習を行う。電流の測定では、回路に直列に電流計を接続する必要がある。接続し直すことで、どこの何を測っているのかが分からなくなる生徒が多い。そこでクランプ電流計を用いることで、電流の数値に注目し、オームの法則を効果的に学習できると考えた。また、簡易的な直流クランプ電流計の開発を科学部の生徒が追究活動として行うことで、主体的な活動ができると考えた。2研究方法科学部の生徒たちが、クランプ電流計の原理を調べ、販売業者に問い合わせを行うなどして仕組みを学んだ。調べたことから、装置の設計の概要を考えた。また、本物の直流クランプ電流計を分解した。同時にPIC等の電子工作の基礎を学んだ。センサーとコアの組み合わせをたくさん比較実験する中で、最適な組み合わせを見付けた。カリキュラム・マネジメントとしては、様々な回路の電圧と電流をたくさん測ることでオームの法則を発見するという授業の流れとし、数学科における中学1年の関数との関連を図った。3研究成果科学部の生徒たちは、授業で生かせる装置を自分たちが開発するということで、意欲的に活動に取り組めた。また、高価な直流クランプ電流計を分解するという体験や、センサー部分が自分たちの設計と同じであったことに喜びを感じていた。自作装置でも電流の測定ができ、生徒たちの中に、もっと分解能を高めるためにはどうしたらよいかという次の目標が表れた。装置を用いて様々な回路の電圧と電流を測ることで、その結果から数値を比較し、オームの法則を導き出せることに喜びを感じている生徒がいた。さらに、オームの法則から導いた抵抗と、数学の一次方程式における変数との関連を見出す生徒も見られた。技術科1年と関連を図り、クランプ電流計の使い方に慣れ、理科における電流計の使い方との関連も扱うことで、より電流の数値に集中できるのではないかということも明らかになった。
ニューロン新生を調節するプロスタグランジJ2の新規標的タンパク質の解析

「研究の目的」本研究の目的は、神経幹細胞における15-deoxy-プロスタグランジンJ_2(15d-PGJ_2)の新規標的タンパク質を特定することにより、成体脳のニューロン新生に対する15d-PGJ_2の調節機構を解明し、神経幹細胞の運命決定に関与する新たな分子基盤を見出すことである。平成21年度では特に内因性神経幹細胞に対する15d-PGJ_2の作用とその作用におけるメカニズムの解明を、主にin vivoの実験により明らかにする。「研究実施計画」本年度の研究により、高濃度(110microM)の15d-PGJ_2は細胞内グルタチオン濃度を減少させ、細胞内ROSを上昇させたが、低濃度の15d-PGJ_2(0.10.3microM)グルタチオン濃度に影響することなく、ROSレベルを上昇させた。また、成体マウス海馬の神経幹細胞の効果を調べたところ、15d-PGJ_2の脳室内投与は低用量(1ng/3microL)で増殖の促進を、また高濃度(30ng/3microL)で増殖を抑制し、これらの作用は15d-PGJ_2投与の24時間後に顕著に観察されたが、5時間後では観察されなかった。本研究の結果から、PGD_2代謝物である15d-PGJ_2の神経幹細胞の増殖能に対する二相性の効果は、培養系だけでなく、in vivoの系においても観察された。また培養系の実験から、15d-PGJ_2による自己複製能抑制作用は細胞内グルタチオンなどの求核性物質と共有結合し、細胞内グルタチオン量の低下による細胞内ROSレベルの上昇を介して惹起されている可能性が考えられた。一方、低濃度の15d-PGJ_2は、神経幹細胞内のグルタチオンおよびROS非依存的に作用していることが示唆された。「研究の目的」本研究の目的は、神経幹細胞における15-deoxy-プロスタグランジンJ_2(15d-PGJ_2)の新規標的タンパク質を特定することにより、成体脳のニューロン新生に対する15d-PGJ_2の調節機構を解明し、神経幹細胞の運命決定に関与する新たな分子基盤を見出すことを目的とする。「研究実施計画」本年度の研究により、15d-PGJ_2は胎生マウス海馬由来の培養神経幹細胞の増殖能を二相性に調節する作用を示すことを明らかにした。すなわち、低濃度(0.1-0.3μM)では増殖の促進を、高濃度(1μM)では増殖の抑制作用を示し、これらの作用は既知の15d-PGJ_2は受容体であるP5PAR-γのアンタゴニストで影響を受けなかった。15d-PGJ_2はそのシクロペンテノン骨格中の親電子性炭素を介して、他のタンパク質・ペプチド中のシステイン残基と共有結合することが知られているので、15d-PGJ_2の標的分子としてシステインを含み、細胞内Redoxに関与するグルタチオンに着目して解析を行ったところ、15d-PGJ_2は還元型グルタチオン量を濃度依存的に減少させ、細胞内の活性酸素種の濃度を上昇させた。さらに、15d-PGJ_2の作用はグルタチオン前処理により部分的に抑制された。さらに、15d-PGJ_2は、ER5K1/2の活性化を促進することから、その標的分子としてEGF受容体シグナルの下流にあるH-Rasが考えられた。
腹膜高転移ヒト卵巣癌細胞株の腹膜中皮に対する接着能の検討と浸潤及び運動能の関与

卵巣癌は腹膜播種の頻度が高く、患者の予後を左右する。この腹膜転移のメカニズムを解明するべく、腹膜非転移卵巣癌株(FOC3)から高転移株(MFOC3)を樹立した。これら両細胞の遺伝子発現の差をcDNAマイクロアレイを用いて解析した結果、細胞増殖、接着、浸潤、アポトーシス、サイトカイン等様々な遺伝子発現の差を確認した。次に、卵巣癌腹膜転移の第一歩と考えられる腹膜中皮と卵巣癌細胞の接着について検討するためにGFPを両細胞に遺伝子導入することにより癌細胞を標識し、FOC3とMFOC3細胞との腹膜中皮に対する接着能の違いを検討した。結果はFOC3に比べてMFOC3の方が有意に接着細胞数が多かった。組織学的には癌細胞は腹膜中皮細胞とcell-cell adhesionしていることが解った。以上の結果より癌性腹膜炎の形成には卵巣癌細胞と腹膜中皮の接着能が重要な役割を果たしていることが示唆された。そこで、cDNAマイクロアレイの結果を基に腹膜中皮に関与する遺伝子としてIL-1betaに着目した。IL-1betaはcDNAマイクロアレイでMFOC3に発現亢進を認めていたが、Western blotで蛋白での発現亢進も確認した。次にin vitroの解析を行うために、IL-1beta中和抗体を用いて、MFOC3細胞と腹膜中皮との阻害実験を行った所、有意に腹膜中皮との接着を阻害された。また、Recombinant IL-1betaを用いてFOC3の腹膜中皮への接着能の変化を観察した結果、有意に接着能の亢進を認めた。以上の結果よりIL-1betaが腹膜中皮との接着に関わっていることが示唆された。
意識レベルと上気道防御反射との相互作用―残存麻酔薬がこれらに及ぼす影響

昨年度,われわれは全身麻酔下での喉頭の圧-流量関係はわれわれが作成したモデルを用いることにより評価できること、また気管挿管により喉頭の浮腫が生じ喉頭抵抗が増大することを報告した(Anesthesiology 99:252-8,2003)。今年度われわれは術前より反回神経麻痺を生じている患者では気管チューブ抜去後しばしば気道閉塞を生じるが、反回神経麻痺患者の術前での喉頭抵抗を測定することにより、手術後の呼吸状態を予測できるかどうかについて検討した。反回神経麻痺患者でも全身麻酔中の喉頭抵抗はさまざまであったが、術前より喉頭抵抗の高い患者において抜管後気道閉塞を生じやすい結果が得られた。いずれの患者も覚醒時には呼吸困難感はなかったため、覚醒時には対側の声帯の開大により代償されていることが予想された。全身麻酔はこの代償機能を抑制するため、患側の喉頭の状態がより明確に評価できたと考えられる。術後は気管内チューブによる喉頭浮腫や残存麻酔薬による喉頭開大反射の抑制が生じるため、術前よりすでに高い喉頭抵抗のある患者では術後の抵抗増加により代償不能となり気管切開や再挿管が必票となるものと考えられる。よって術前全身麻酔下での喉頭での圧-流量関係を測定することにより術後の気道閉塞の有無を予測できる可能性を示唆した(第50回日本麻酔科学会総会にて発表)。また術前後の喉頭防御反射を術中気管内挿管で気道確保した患者とラリンゲルマスクで確保した患者において1MACのセボフルラン麻酔下にて比較検討を行ったが、その結果どちらの気道確保法においても術後喉頭防御反射特に咳反射が減弱していることが明らかになった(現在Anesthesiologyに投稿中)。われわれが研究に用いたレベルの麻酔深度では声帯の開大作用を抑制し、また喉頭での気道防御反射を抑制することが明らかになった。予定手術患者において麻酔導入直後に吸入麻酔薬による一定の麻酔深度(1MACセボフルラン)下に、声帯の呼吸リズムに伴う動きの観察と、自発呼吸中の呼吸流量・声門上下気道内圧などの呼吸パラメータの採取を行った。これらをコンピュータに保存し、一呼吸内の呼吸流量と気道内圧の関係を求め、喉頭の数理モデルを作成した。喉頭における圧-流量関係は全身麻酔下ではヒステレーシスをあらわし、作成した数理モデルは一般的なRohrerの式に加え、慣性の因子を付加することにより実測値に良く適合した(P=K_1^*V+K_2^*V^*abs (V)+A^*acc、ただしPは声門上下圧較差、Vは気流量、abs (V)は気流量の絶対値、accは気流量を微分した加速度、A,K_1,K_2は定数。)以前われわれは気管内挿管を行った患者は術後に喉頭における気道抵抗が増加していることを報告したが(Br J Anaesth.2001Nov;87(5):706-10)同じ麻酔深度下に術前後の喉頭における圧-流量関係をこのモデルに当てはめて検討したところモデルの乱流成分における抵抗を表すK_2が術後有意に増加していることが明らかになった。同様の手術をラリンジアルマスクで気道確保して行った患者においてはK_2の増加は示されなかった(この研究はAnesthesiologyに掲載予定)。現在、術前後の喉頭防御反射についてもその変化を検討中であるが、来年度残存麻酔薬における喉頭の気道維持機構を研究するのにあたり手術中の気道確保方法が術後の喉頭の気道維持に大きくかかわっていることを加味して研究を進める予定である。
画像情報に基づく青果物貿易インターネット・システムの条件整備に関する調査研究

本調査研究は情報伝達環境条件の高度化と普及の進展に対応して、インターネットによる生鮮食料品の国際貿易システムの策定を目指し、青果物取引に必要な品質評価に関する国際間統一基準の条件整備を行った。この3年間の研究期間に次のような調査班を設け現地調査を実施した。第1年目:マレーシア,オーストラリア,欧州,北米の各調査班を構成し,各班では調査都市の青果物の流通システムをはじめ,酸度・糖度等を計測し,食味・商品特性を明らかにした。研究成果は「11.研究発表欄」の(3)参照。第2年目:欧州,中国,北米,その他調査班を構成し現地調査を行った。調査国の野菜果物の生産地調査と共に流通の現状と各種卸売市場取引方式について詳細に調査した。この研究成果は研究発表欄の(4),(5),(9)に示すように関係学会に発表済みである。第3年目:欧州,北米,中国,オーストラリア,韓国の各調査班を構成し,現地の青果物の生産・流通の現状を明らかにすると共に品質特性について調査分析した。その結果は研究発表欄の(10),(11),(13),(14)のように学会誌に発表済み(受理)である。これらの現地調査では主要国の青果物流通の特質を明らかにすると共に,青果物固有の特性を明らかにし,国際交易にとって必要となる国際間取引のための規格,基準統一の為の基礎資料を得ることができたものと考える。また,青果物の輸送,流通は,当該国の取引慣習に,流通システムを対応させた社会・産業基盤の上に確立された経済合理性の凝縮体でもあり,本来的な流通システムの在り方と密接な関わり合いを有することを明らかにした。更にこれらの現地調査班と並行して,わが国の卸売市場を対象に,「写真による値決め実験」を試みた。この値決め実験の結果,写真・画像及び添付される適切な数値情報により,値決めの評価が可能であることを確認することができた。この分析結果は研究発表欄の(8)を参照。近年インターネット及びデジタル情報に基づく画像伝達媒体技術が国際的に急速に普及している。本調査研究はこうした情報伝達環境条件の高度・普及に対応して、インターネットによる生鮮食料品の国際貿易システムの策定を目的とし、今年度は青果物の基準規格の統一と品質評価に関する国際的な基準作成のための海外市場調査を行った。調査は3班編成で,その結果明らかになった事柄を整理すると以下の通りである。○第1班:マレーシア現地実態調査班Durian,Langsat,Mango,Campedak,Starfruit等トロピカルフルーツについての酸度・糖度等を計測し、食味・商品特性を明らかにした。さらに,マレーシアではせり取引が全く行われず相対取引が中心であるが,旧態依然とした伝統的な相対取引によって地域価格差が大きくなること,市場取引の荷捌きの非効率性などを明らかにした。さらに国際間貿易のためにはこうした市場取引の改善が必要であることを明らかにした。○第2班:オーストラリア現地実態調査班豪州・NZの主要6大都市における青果物の価格・酸度・糖度の計測によって,青果物の基準規格の統一と品質評価に関する国際的な基準作成のための基礎資料を整備した。○第3班:アメリカ・その他現地実態調査班同様に米国西海岸主要都市及びその周辺生産地における,青果物の生産・流通の現状を明らかにすると共に糖度・酸度・食味・大きさ・重さなどの計測によって商品特性を明らかにし,青果物の基準規格の統一と品質評価に関する国際的な基準作成のための基礎資料を整備した。

本調査研究は情報伝達環境条件の高度・普及に対応して、インターネットによる生鮮食料品の国際貿易システムの策定を目指し、青果物取引に必要な品質評価に関する国際間統一基準の条付整備のための調査研究を行うことを目的とした。しかしそのような電子商取引の実現のためには事前に整備しなければならない多くの課題が存在する。今回はそのうち、品質評価に関する市場調査と共に、青果物の基準規格の統一に関する国際的な基準作成のために海外市場流通の実態調査を次の3班編成で行った。その概要を整理すると以下の通りである。1.第1班:欧州現地実態調査班フランス、イギリス、イタリア等の主要都市における青果物の流通の現状実態を調査した。とりわけフランスのパリ市内の卸売市場について値決め方式システムについて現状を調査し、主要果物の酸度・糖度等を計測し,食味・商品特性を明らかにした。2.第2班:中国現地実態調査班中華人民共和国の北京市及び上海市の中央卸売市場における野菜果物の流通の現状と取引方式について詳細に調査した。とりわけ相対取り引きの伝票受け渡しなど近代化後の新システムの現状を明らかにすると共に、代表的な果物の価格・酸度・糖度の計測によって,青果物の基準規格の統一と品質評価に関する国際的な基準作成のために基礎資料を整備した。3.第3班:アメリカ・その他現地実態調査班同様に米国サンフランシスコ市及び周辺都市における青果物の生産・流通の現状を明らかにすると共に糖度・酸度・食味・大きさ・重さなどの計測によって商品特性を明らかにした。さらに内陸部のテキサス州のヒューストン市を中心に,青果物の基準規格の統一と品質評価に関する国際的な基準作成のために基礎資料を整備した。本調査研究は情報伝達環境条件の高度・普及に対応して、インターネットによる生鮮食料品の国際貿易システムの策定を目指し、青果物取引に必要な品質評価に関する国際間統一基準の条件整備を行った。今年度も前年に引き続き品質評価に関する市場調査と共に、青果物の基準規格に関する国際的な基準作成のための現地実態調査を次の4班編成で行い、各関係学会で報告した。1.第1班(欧州調査班):欧州の主要都市における青果物の流通の現状実態を調査した。とりわけ世界の市場と言われるフランスのランジス卸売市場について、荷姿を変えることなく効率よく流通させるシステムを調査し、さらに主要果物の酸度・糖度等を計測し,食味・商品特性を明らかにした。平成12年4月農業経済学会の個別報告にエントリー済みである。2.第2班(中国調査班):中国の北京市,上海市及び西安市等の多くの都市における野菜果物の生産地調査と共に流通の現状と取引方式について詳細に調査した。この研究成果は研究発表欄の(2)、(3)に示すように関係学会に発表済みである。3.第3班(北米調査班):米国,カナダの主要都市における青果物の生産・流通の現状を明らかにすると共にスイカに限定した流通と品質特性について調査分析した。その結果は研究発表欄の(5)のように学会誌に発表済みである。4.第4班(豪州・韓国調査班):豪州のメルボルン,シドニーにおける青果物の流通の現状を実態調査すると共に,韓国ソウル可楽洞農産物総合卸売市場及び農協物流センターについて現地調査を行い,韓国特有の流通事情を調査すると共に品質特性を明らかにした。
パフィアンの和公式の古典群の指標への応用研究

この研究はもともと平面分割の数え上げ問題から始まったが、パフィアンの和公式が、シューア多項式のリトルウッドの公式といわれる重要な公式の証明に使えることがわかった。さらに和公式の大事な点は、これまでのリトルウッドの公式の証明よりも、易しいことと、この手法を使ってさらに拡張されたリトルウッドの公式が得られることである。この公式はさらに特殊化するとヤコビの公式の証明が得られる。このことは、この公式が正数論への応用の可能性をはらんでいることを意味する。また、パフィアンの和公式はラティス上のパスの母関数を求める手法で純粋に組合せ論的に証明することができることがわかった。この証明方法は、さらに一般化した行と列の両方についての和公式を与えることがわかった。また、シューア多項式についてのリトルウッド型の公式を証明するときは、与えられた行列のすべてのサブパフィアンを評価するという難しい問題にぶつかるが、これもマヤ図形を使った純粋に組合せ論的な方法で、このサブパフィアンが評価できることがわかった。マヤ図形、パフィアン、シューア多項式などの手法は、ソリトン方程式と非常に酷似したものを感じさせる。一度すべてのサブパフィアンを評価すると、それによって、A型にあたるシューア多項式の公式と同時に、B、C、D型の指標に関する公式も得られることがわかった。これらの公式は、指標のリトルウッド型の和を、別の一つの指標で表す。このようにして、我々は、これらの古典群の指標についていくつもの拡張された公式を得た。今期に発表した論文以外にも、現在、まだアクセプトされていない論文が2つある、今回の研究は成果が多く、有益だったといえる。
環境画像の動態解析システムの研究

1.目的:環境動態を画像情報を介して把握する際に必要となる高速動態画像解析システムを完成させ、動態画像解析のための具体的なアルゴリズムを開発しながら、総合的な動態解析システムを実現するのが目標である。解析と結果の表示に必要な諸機能を検討し、特に時間的に変化してゆく画像系列を処理してゆくためのシステムの構築を進めてきた。これを完成させ、動態解析に適用してこれを評価改善してゆくのが本年度の課題であった。2.画像解析システム:画像の入出力装置に加えて高速画像処理装置が重要である。これまでの検討から、高速処理の本質的な機能として画像アドレス生成の高速化があることを明らかにしてきたが、ここでは最近開発された高速信号処理用VLSIを用いてこれを実現した処理装置を構成した。これをビデオディジタイザのビデオメモリに高速バスで接続して高速の画像伝送を可能とし、処理装置への画像処理マイクロプログラムの転送、システム全体の制御等はミニコンピュータが実行するシステム構成となっている。時系列画像を扱うにはデータ量が大量になること、それらデータの高速アクセスが好ましいこと、データの取扱いが容易であることといった理由から、このシステムに光ディスク装置を付加し機能性を高めた。このシステムの効果的な利用には、画像処理プログラミングの容易さ、画像データのハンドリングの容易さが要請されるが、この為のプログラム言語システムの設計・製作を進めている。3.動態画像解析:ランドサット衛星データから積雪域の経時的変化検出をTM画像を用いて試み、雲と雪の分離に良い結果が得られた。積雪量推定などに発展させたい。また、より高速な時間変化である医用動態画像の解析にこのシステムを用い、X線画像系列からの心臓機能の定量的な評価法の開発を進めることができた。
経済成長下のインド農村におけるカースト経済の変容と農工間人的資源配分パターン

本研究はインド・グジャラート州の農村部一帯で観察される「カイミ(kaymi)」と呼ばれる債務奴隷的農業労働慣行(以下カイミ制度)の地理的分布範囲を確定し、それが貧困層の農業労働賃金率を低めている実態を明らかにするとともに、昨今の経済成長による非農業就業機会の増加に対して労働者はいかなる行動をとりはじめているのか、またそうしたなかでカイミ制度はいかなる変容をしているのかを論じ、今後のインドの経済成長のカギを握る農工間の人的資源配分に対して重要な意味を持つ制度であることが明らかとした。農村部のカースト制度を基盤とした土着制度、とりわけ貧困層である農業労働者がその雇い主と結ぶ非公式な労働契約に着目し、それが与える農村労働力の都市移動への影響を計量的に分析するとともに、制度の歴史的形成過程および経済成長下における変容・崩壊過程を人類学などの研究蓄積・研究手法を援用しつつ、1カ村研究にとどまらず60カ村以上の広域一次データを収集し、地理学的な手法も用いて土着制度の広域制度マップを作製することで、これまでの研究課題であったミクロの事例研究をマクロのインド経済分析に反映させることを目指している。調査地のグジャラート州中部および半島部(直径約400km)の農村部一帯には,「カイミ」とよばれる一種の債務奴隷的慣行が広く存在する。こうした地主と農業労働者の間の硬直的な雇用制度が歴史的に存在する場合,当然の結果として,スムーズな農工間の労働力移動が妨げられる。H19年度はこうした土着的雇用制度がどの程度の地理的範囲で分布しているのか,また地域的な制度内容の差異はどの程度あるのか等の基礎情報を空間情報学的に整理するため,調査対象地域一帯の「制度マップ」の作成を開始した。具体的には以下の成果を得た。・センサスデータから県別に約60ケ村をランダム・サンプリングし,カイミの有無,制度内容の差異が実地調査によって確認された。・そのうち制度内容の異なる6ケ村(カイミの存在しない1ケ村を含む)にて10日間の定着型フィールドワークを実施し,土壌,気候,灌漑,生産,農地制度,金融市場,労働市場,教育,リスク,カースト構成,社会関係等の総合的変数データを入手した。・これら変数を用い,回帰分析によって制度内容の差異の決定要因分析をおこない,農村賃金の決定要因が労働力の需給バランスではなくカイミ制度の有無に強く依存することが確認された。・さらに英領期における地税制度,その後の農地改革,「緑の革命」,都市化などの歴史的経緯がカイミ制度の有無に強く影響を与えていることが明らかとなった。なお、当初の申請額から30%強の減額がなされた。これには当初計画していた2回の現地調査を1回にすることで対応した。また,それを補うために調査補助員への謝金を増やし、調査の精度を上げた。本研究は市場経済導入後のインドの経済動向を占ううえで極めて重要な要素である農村から都市への労働力移動の実態に迫るものである。特に,カースト制度が色濃く残存するインドでは,そうした農村社会構造による労働市場への影響を解明する必要がある。そのため本研究では経済理論だけでなく,社会人類学的な農村滞在型のフィールドワークを実施し,それを広域な計量分析の遡上にのせ,経済学と社会人類学との領域横断的な手法を用いつつ,インドにおける経済成長の実態,および市場原理の地域的差異,さらに現代インドにおけるカースト制度の変容等を明らかにすることを目的としている。本年度は、昨年度に作成した60カ村の「制度マップ」を利用し,その中から特に都市経済の影響を強く受けている農村について,都市と農村の間にいかなる社会経済的関係性が存在するのかを検証し,またそうした関係性が農村内の社会制度(とりわけ農業労働雇用慣行)にいかなる影響を与えるのかを調査した。主な成果は以下の通り。・農外雇用機会が増加した場合,農村内の誰が,どのような都市へ,いつごろから,どういった業種において関わっているのか,家計にとっての重要性はどの程度で,それは村の階層変動や農業構造にどういった影響を与えているのか等が明らかになった。・1961年にアジア経済研究所の福武直氏,大内力氏,中根千枝氏が本格的な社会経済構造調査を行った結果との比較を通じて,「伝統的」な農業労働雇用慣行が崩壊する過程を明らかにした。本研究はインド農村部における特殊な農業労働慣行について、その地理的把握を中心に以下のことを解明することが目的である。この農業労働慣行とは、現地語でカイミと呼ばれる制度で、地主のもとで非常に廉価な賃金で長期間労働する代わりに、労働者は多額の借金を受けることが出来るものである。またこの制度は、カースト制度とも根深く関わっている。本研究では、まずこの制度が貧困層の都市への労働力移動の阻害要因になっているかどうかを明らかにし、ついでこの制度が存在する地域とそうでない地域の差異を歴史的に解明しようとするものである。

初年度は約60力村のフィールド調査から制度の有無を地図上に示し、「制度マップ」を作成し回帰分析によって制度が及ぼす労働力移動への影響を計量的に明らかにした。2年目はその60力村の中から代表的な3力村を抽出し、より詳細な質的データを収集するとともに、具体的な労働力移動パターンの類型化を行った。本年度は、都市側の労働市場における調査を行い、労働者の出身農村での制度の有無や就職経路、また動機などを詳細に聞き取りながら、それを制度マップにフィードバックしつつ制度と労働力移動の関係を精緻化した。労働力移動を決定する要素は農村側の制度だけではなく、都市側のリクルート制度も大きく影響を受けていると考えられるため、この作業はそのバイアスを除くためにも必要である。カースト制度を基盤とする土着の非公式経済制度の解明は、今後のインドの経済成長を占ううえで欠かせないものであり、とりわけ労働力移動の特徴を把握することは最も重要な要素である。従来1力村での個別事例による特殊な制度の報告は多いが、それを広域に把握しながらインドの経済成長に与える影響を分析したものは皆無に等しい。また本研究はそうした制度の歴史的生成過程の解明や、その変容・崩壊をも分析の俎上に乗せることを試みている。インド西部の農村部では、その余剰労働力を都市部門へシフトさせる際に、農村内の社会関係が足かせになるケースがある。カーストとも強く関連しているが、主に生存リスクの回避をするために地主のもとでの農業労働を継続することが合理的な環境となっている。本研究は、こうした土着制度が、近年のインドにおける経済成長によって如何に変容しているのか、また今後の経済成長にいかなる影響を与えるのかという問題意識をもつ。とりわけ、その普遍性、すなわちそうした土着制度は、どの程度の地理的分布を持って存在しているのかを明らかにする。これまで1,2,3年目では、半径400キロ圏の約60カ村での実態調査を実施し、土着制度のマップ作りとその精緻化、および近隣都市の経済状況などを加味した土着制度の存在条件の明確化などを行った。本年度はその成果を、歴史的条件に照らし合わせ、英領期に直接統治をされていた地域で、かつパティダールという農耕カーストが有意性を持つ地域ではほぼ普遍的に上記の土着制度が存在することが確認された。また、そうした地域とそれ以外の地域において、実際の都市部門への就業経路にいかなる違いが存在するかを調査した。その結果、後者のほうが、戦車に比べてスムーズに都市部門へシフトしていること、移動先までの距離が広範囲であること、また同じ村の出身者同士が移住先の都市部でもコミュニティーを強く形成していることなどが明らかとなった。
一方向性ポーラス銅を用いた省エネ冷却デバイスの開発と応用

本研究は、300500W/cm^2の高い発熱を伴う次世代の電気自動車用車載インバータを対象として、将来の省エネ・低炭素社会に適するため、一方向性ポーラス銅を用いた省エネ冷却デバイスの開発を目的としている。研究初年度である平成31年度は、当初の計画通り次の項目を実施した。[1]一方向性ポーラス銅を用いた伝熱試験、[2]ポーラス体内における二相流動現象の解明、[3]一方向性ポーラス銅の応用展開、[4]一方向性ポーラス銅の選定と最適設計。[1]一方向性ポーラス銅とグルーブ伝熱面間の接触熱抵抗を低減するため、はんだ接合を行い、1000W/cm^2を容易に達成する伝熱性能と一方向性の気孔内での蒸発促進による熱伝達の向上を確認した。その一方で、単相CFDによるポーラス体およびグルーブ内の流動場解析により、デバイス構造の問題点と、将来のポーラス体量産化への課題が挙げられた。[2]ポーラス体内の可視化実験を開始し、ポーラス体の気孔内の相変化をとらえることに成功した。一方、MARS法を用いた沸騰解析を実施し、まずは単純な飽和プール沸騰の体系で解析を行い、後述する一方向性ポーラス体を用いた飽和プール沸騰の体系で解析を実施している。流動系の沸騰解析は、まず単相での解析を実施し、デバイス内の流動現象を再現するまでに至っている。[3]飽和プール沸騰系への一方向性ポーラス体の導入は、伝熱実験により500W/cm^2を達成しており、そのメカニズムの解明と最適設計への指針を得るため、可視化実験とCFD [2]を実施している。[4]ポーラス体の量産化を想定して、近年伝熱分野での導入が進められている3Dプリンターを導入し、既にポーラス体を試作し、伝熱実験を実施している。また、伝熱実験以外によるポーラス体の伝熱特性の評価として、ポーラス体の有効熱伝導率を直接的に数値解析により明らかにした。3Dプリンターによる一方向性ポーラス体を用いたデバイスを設計し、伝熱試験を開始しているが、試験結果および単相CFDの結果から、ポーラス気孔への流量分配が課題となっている。可視化実験は、試験的な運用が終わり、本格的な二相流の観察に取り掛かる。沸騰解析は、現在飽和プール沸騰系での解析を進めているが、非常に時間と計算リソースを必要としている。したがって、流動系の沸騰解析が遅れている。まず、3Dプリンターによる一方向性ポーラス体を用いたデバイスに関して、流量分配を解消するため、デバイスに改良を施し、伝熱試験を開始する。また、CFDベースで、流量分配を解消するデバイス構造の設計・解析を行う。問題解消後、流量やサブクール度をパラメータとして、本格的な伝熱実験を実施する。また、沸騰解析の遅れが生じているが、次年度予算において、新たに解析用の高性能PCを取得する予定である。新たなPCの導入により、多数の沸騰解析を並列的に実施することで、初年度の遅れを取り戻す予定である。その他実験は予定通り実施し、最終的にすべての結果を総括することで、一方向性ポーラス体の最適設計への指針を得る。

可視化実験は、試験的な運用が終わり、本格的な二相流の観察に取り掛かる。沸騰解析は、現在飽和プール沸騰系での解析を進めているが、非常に時間と計算リソースを必要としている。したがって、流動系の沸騰解析が遅れている。まず、3Dプリンターによる一方向性ポーラス体を用いたデバイスに関して、流量分配を解消するため、デバイスに改良を施し、伝熱試験を開始する。また、CFDベースで、流量分配を解消するデバイス構造の設計・解析を行う。問題解消後、流量やサブクール度をパラメータとして、本格的な伝熱実験を実施する。また、沸騰解析の遅れが生じているが、次年度予算において、新たに解析用の高性能PCを取得する予定である。新たなPCの導入により、多数の沸騰解析を並列的に実施することで、初年度の遅れを取り戻す予定である。その他実験は予定通り実施し、最終的にすべての結果を総括することで、一方向性ポーラス体の最適設計への指針を得る。
高齢者の地域居住を支える小規模多機能型居宅介護に勤務する介護福祉士の技術の明確化

本研究は、高齢者の地域居住に際し、大きな役割を担う小規模多機能型居宅介護(以下、小規模多機能とする)に勤務する介護福祉士が、地域居住の高齢者の「生活の要素」をいかにとらえ、どのような「技術」で支えているのかを明らかにすることで、地域居住の高齢者を支える介護福祉士の専門性の定義を目指すものである。H30年度は、筆者らがこれまでに明らかにした特別養護老人ホームに勤務する介護福祉士がとらえた利用者の「生活の要素」を参考に、小規模多機能に勤務する介護福祉士が、地域居住の高齢者の生活の構成要素をどのようにとらえているのかを質的に明らかにすることを目的とした。2018年4月から8月までに、研究チームによる会議を5回行い、小規模多機能に関する先行研究のレビューを経て、介護福祉士らにどのような質問項目にて尋ねれば生活の構成要素を明らかにできるのかを検討した。9月から10月にかけて、小規模多機能型居宅介護施設にて勤務する介護福祉士に、1チームで検討した質問項目にて、対象者が生活の構成要素を述べることが可能かの確認、2小規模多機能の現状を把握する目的で、5か所の小規模多機能を見学し、A県の小規模多機能型居宅の事業者団体の代表らとの検討会を持った。10月の会議にて面接の質問項目を最終決定し、11月に研究の倫理申請を行い、12月に研究実施の許可を得た。1月の会議にて面接の日程調整と役割分担を決定し、2/5に第1回フォーカスグループインタビューを実施した。2月中旬に第1回面接後の結果を振り返り、面接の進め方などをチーム内で再確認し、3/7に2回面接を実施した。フォーカスグループインタビューは計3回、13名の対象者の協力を得て行われた。面接内容は文字起こしを行い、質的に分析を行う予定である。小規模多機能型居宅に関する文献レビューの結果、事業形態の特殊性を解説するものが多く、介護の質や介護職員の能力に関するものはほぼ存在せず、小規模多機能型居宅介護におけるケアや介護福祉士の専門性に関する検討は未着手の状態であることがわかった。研究チームとして小規模多機能型居宅介護における実践をより詳細に理解する必要があること、研究の目的を達成するために、どのように面接を行うべきかなどを慎重に検討する必要があることがわかり、当初の予定には含まれていなかった施設見学や質問項目の妥当性を検討するための時間を要した。しかし、年度内に予定していた介護福祉士へのフォーカスグループインタビューは、対象者らの協力を得て、計三回実施することができた。2019年度は、年度前半までに介護福祉士へのフォーカスグループインタビューの結果を質的に分析し、小規模多機能型居宅介護に勤める介護福祉士が地域居住の高齢者の生活をどのようにとらえているのか(生活の構成要素)を明らかにする。年度後半には、特別養護老人ホームでの調査から得られた「生活の構成要素」と合わせ、地域居住の高齢者の「生活の構成要素」を作成し、項目の妥当性を検討するため、全国の小規模多機能型居宅介護事業所を対象に質問紙調査を行う予定である。