hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語科学論文読解作成支援のためのコーパス作成およびコロケーションの研究

英語科学技術論文誌30誌より各100ずつ論文を選び、コーパスを構築した。そのコーパスを用いて、n-gramおよび能動態、受動態を自動的に抽出し、分析を行った。n-gramに関しては、4-gram以上では、あまり興味深い表現は抽出できなかった。能動態、受動態に関しては、頻度の高い動詞を認定し、どのような名詞と共起するかを調査し、コロケーションリストを作成した。研究実施計画において10本コーパスの編纂を行うという計画を立てていたが、計画通り10本のコーパスを編纂できた。最終目的の30本中2/3の目的が達せられた。理学、工学より学術誌10誌を選び、コーパスを編纂した。研究計画どおり、コロケーションの抽出と分析を行った。主に、材料科学の論文誌のコーパスから、能動態の他動詞と目的語、主語と受動態の他動詞コロケーションを自動抽出、分析した。目的語、主語は意味により12範疇に分類した。以下の事実が判明した。材料科学の能動態の他動詞のうち頻出するものは、物理化学、化学の能動態の他動詞のうち頻出するものとかなり一致している。材料科学の上位10語のトークン数と物理化学、化学のトークン数をχ二乗検定にかけたところ、10語中7語が有意であった。目的語として他動詞と共起する名詞の頻度が高いのは、材料科学、物理化学、化学の間でかなり一致している。受動態の頻出動詞は、物理化学とはあまり一致しない。材料科学の上位10語と物理化学のトークン数をχ二乗検定にかけたところ、10語中3語しか有意ではなかった。化学とはかなり一致する。材料科学の上位10語と化学のトークン数をχ二乗検定にかけたところ、10語中7語が有意であった。材料科学の能動態の他動詞とその目的語、受動態の他動詞とその主語のコロケーションリストを作成した。能動態のリストには1228タイプ、受動態のリストには710タイプのコロケーションが掲載されている。論文100本あたりの数としては、タイプ、トークンともに他の分野と類似している。研究代表者のウェブページhttp://www.rs.kagu.tus.ac.jp/makoto/で公開している。最終目的の30本中1/3の目的が達せられた。ただし、初年度に、経営学、数学分野のコーパスを編纂するとしていたが、経営学はコーパスより省き、数学はH25年度編纂することとした。代わりに、H24年度は理学、工学より学術誌10誌を選び、コーパスを編纂した。主に、物理化学、化学の論文誌のコーパスから、能動態の他動詞と目的語、主語と受動態の他動詞コロケーションを自動抽出、分析した。物理化学の能動態の他動詞のうち頻出するものは、化学の能動態の他動詞のうち頻出するものとかなり一致しており、目的語として他動詞と共起する名詞の頻度が高いのは、物理化学と化学の間でかなり一致している。受動態の場合も、物理化学の学術誌に頻出するものは、化学の学術誌に頻出するものとかなり一致しており、主語として他動詞と共起する名詞の頻度が高いのは、物理化学と化学の間でかなり一致している。物理化学および化学誌の能動態の他動詞とその目的語、受動態の他動詞とその主語のコロケーションリストを作成した。物理化学の能動態のリストには1046タイプ、物理化学の受動態のリストには786タイプ、化学の能動態のリストには1036タイプ、化学の受動態のリストには1035タイプのコロケーションが掲載されている。研究代表者のウェブページ上http://www.rs.kagu.tus.ac.jp/makoto/で公開している。最終目的の30本という目的が達せられた。主に、生命科学の論文誌のコーパスから、能動態の他動詞と目的語、主語と受動態の他動詞コロケーションを自動抽出、分析した。生命科学の能動態の他動詞のうち頻出するものは、物理化学、化学の能動態の他動詞のうち頻出するものとかなり異なる。生命科学の上位10語のトークン数と物理化学、化学のトークン数をχ二乗検定にかけた。生命科学と物理化学では、10語すべてに0.1%の水準で有意差があった。生命科学と化学では、10語中5語は0.1%の水準で、2語は1%の、2語は5%の水準で有意差があった。1語には有意差がなかった。

目的語として他動詞と共起する名詞の頻度が高いのは、材料科学、物理化学、化学の間でかなり異なる。受動態の頻出動詞は、生命科学と物理化学ではかなり異なる。生命科学の上位10語と物理化学のトークン数をχ二乗検定にかけたところ、10語中9語が0.1%の水準で有意差があった。1語には有意差がなかった。生命科学と化学ともはかなり異なる。生命科学の上位10語と化学のトークン数をχ二乗検定にかけたところ、が0.1%の水準で有意差があった。1語は5%の水準で有意差があった。生命科学の能動態の他動詞とその目的語、受動態の他動詞とその主語のコロケーションリストを作成した。能動態のリストには1491タイプ、受動態のリストには1205タイプのコロケーションが掲載されている。タイプ、トークンともに他の分野と比較し、受動態が多い。全10分野のコロケーションリストを作成し、研究代表者のウェブページhttp://www.rs.kagu.tus.ac.jp/makoto/で公開している。能動態とその目的語、受動態とその主語のリスト。理学、工学学術論文誌10誌。外国語教育今年度も他動詞の能動態、受動態と名詞のコロケーションの抽出と分析を中心に分析を行った。コロケーションの抽出は自動的に行うことができるが、分析は人手で行わなければならない。想定したよりも長い期間がかかっている。研究計画において、コロケーションの抽出と分析および5-gramデータの抽出と分析を行うとしていたが、5-gramデータの抽出と分析は中止した。5-gramデータが少なすぎるためである。また、4-gramデータの自動抽出、分析は先行研究でしばしば行われている。3-gramデータはデータが莫大であるため、自動抽出は可能でも、人手による分析が困難である。そのためコロケーションの抽出と分析に絞ることとなった。H26年度も10本のコーパスの編纂を予定している。理学、工学より学術誌各5誌、計10誌を選び、コーパスを編纂する。それぞれのコーパスより、能動態の他動詞と目的語、主語と受動態の他動詞コロケーションを自動抽出、分析する。目的語、主語は意味により12範疇に分類する。他動詞は7範疇に分類する。共起の傾向を調査する。コロケーションリストを作成し、公開する。専門分野の研究者にリストを使用してもらい、アンケートを実施する。H25年度も10本のコーパスの編纂を予定している。人件費が予定よりも多くかかったため。他の項目より人件費にあてる予定。H25年度もコーパスの編纂のため、アルバイト料を50万円計上している。成果を発表する学会出席のため海外、国内の旅費を計上している。
呼吸音のデジタル解析による、自動解析システムの開発に関する研究

呼吸器疾患の診断に用いられる聴診により得られる情報は、客観性に劣り、聴診者によりその所見は微妙に違い、情報の伝達量も限られる.病態の変化を肺音の変化として捉える場合にも、聴診の記録に頼る方法は曖昧で、再現性も乏しい.そこで我々は、肺音の客観的な評価のために、soundspectrograph、時間軸拡大波形、フーリエ解析による周波数分析などの解析法を用い、肺音計を開発した。そして、肺音の1つの咳嗽音に関して、解析を試みた。咳嗽は乾性咳嗽と湿性咳嗽に分けられるが、その客観的な計測方法はいまだ確立されていない。しかし咳嗽の記録とその性質に関する分析は、鎮咳薬、去痰薬の評価の上でも重要である。今回我々は、咳嗽音に関して,健常人の母音発声と自発咳嗽音、および慢性気管支炎患者と健常者の自発咳嗽をそれぞれ自由音場で収録し、開発した肺音計にて音響学的に比較検討した。その結果、母音発声では、主な周波数成分は4kHz以下であり、10kHzまでわずかに周波数成分が認められた。一方、自発咳嗽では、20kHzまで広く高周波数成分が広がっていた。また、健常人自発咳嗽および患者の乾性・湿性咳嗽のいずれの咳嗽も,2相あるいは3相の成分に分けることができた。咳嗽の第2相、第3相には低周波数域に横に広がる倍音構造が認められ、気道壁のflatteringないし声道響振系の関与が考えられた。特に湿性咳嗽時の第2相には、波形の乱れがあり、持続時間の有意な延長傾向を認め、またサウンドスペクトログラフではパルシブな成分が縦線として認められた。以上より咳嗽音の各位相の特徴を確認出来たことより、今後は聴覚に頼らず、開発している肺音計により科学的に各位相を分類し、比較検討することにより、咳嗽音以外にも,呼吸音、喘鳴、いびきの音解析と自動識別のシステム化が出来るようにさらに検討を加える必要があると考えている。呼吸器疾患の診断に用いられる聴診により得られる情報は、客観性に劣り、聴診者によりその所見は微妙に違い、情報の伝達量も限られる。病態の変化を肺音の変化としてとらえる場合にも、聴診の記憶に頼る方法は曖昧で、再現性も乏しい。現在、ATS(American thoracic Society)の用語で定められた各種肺音については、時間軸拡大波形を利用した分類がなされていて、これによりcrackleやwheeze等の視覚的判別もある程度可能になってきている。そこで、肺音の客観的な評価のために、サウンドスペクトログラフ、時間軸拡大波形、拡大FFT(高速フーリエ解析)による周波数分析などの解析法をもとに、ポ-タブル肺音計の開発を行った。今回開発した肺音計は、ハードディスクにデータを収録するため、データの取り扱いが簡便である。スパイロメーターと肺音アンプの一体化による省スペース化ができた。また、カラーサウンドスペクトログラフで表示、任意の部分、任意の区間の高速フーリエ変換および時間軸拡大波形が表示可能で、カ-ソルを移動させると、それに伴い、その部分の解析結果をリアルタイム表示可能である。そして、フローにより、ゲートをかけて解析することも可能になった。

記録した肺音の音声再生も可能で、プリントアウトすることにより記録としても再生出来るようになった。以上のような肺音計の開発により、実際の診療の場で、一般の医師がベッドサイドでも手軽に肺音解析ができ、肺音の客観的な評価が可能となった。日常診療での使用可能なポ-タブル肺音計の開発意義は大きく、学生教育の上でも重要である。今後、さらに改良を加え、肺音、いびき、咳嗽などの音解析と音声の自動識別のシステム化の研究を続けている。咳嗽は乾性咳嗽と湿性咳嗽に分けられるが、その客観的な計測方法はいまだ確立されていない。しかし咳嗽の記録とその性質に関する分析は、鎮咳薬、去痰薬の評価の上でも重要である。今回我々は、肺音分析の1つとして,咳嗽音に関して、健常人の母音発声と自発咳嗽音、および5人の慢性気管支炎患者と5人の健常者の自発咳嗽をそれぞれ自由音場で収録し音響学的に比較検討した。使用機器は、エレクトレットコンデンサーマイクロフォン(Sony ECM-23 F3)、DAT(SONY TCD-D7)で咳嗽を収録し、Power Macintosh 7100/66AV、音響解析ソフト(Sound Scope II)を用いた。咳嗽音を聴覚的に識別し、乾性咳嗽と湿性咳嗽に分類し、それぞれについて肺音解析システムにて解析した。また各位相に関しては、サウンドスペクトログラフや時間軸拡大波形を用い、音圧や波形の変化する時点で分類した.その結果、母音発声では、主な周波数成分は4kHz以下であり、10kHzまでわずかに周波数成分が認められた。一方、自発咳嗽では、20kHzまで広く高周波数成分が広がっていた。また、健常人自発咳嗽および患者の乾性・湿性咳嗽のいずれの咳嗽も、2相あるいは3相の成分に分けることができた。咳嗽の第2相、第3相には低周波数域に横に広がる倍音構造が認められ、気道壁のflatteringないし声道響振系の関与が考えられた。特に湿性咳嗽時の第2相には、波形の乱れがあり、持続時間の有意な延長傾向(260±129msec)を認め、またサウンドスペクトログラフではパルシブな成分が縦線として認められた。以上より咳嗽音の各位相の特徴を確認出来たことより、今後は聴覚に頼らず、開発している肺音計により科学的に各位相を分類し、比較検討することにより,咳嗽音以外にも,呼吸音、喘鳴、いびきの音解析と自動識別のシステム化が出来るようにさらに検討を加える必要があると考えている。
スノーボード事故の防止対策におけるリスクマネジメントの必要性

本研究の目的は、急増するわが国におけるスノーボード事故の実態とその問題点について資料を収集し、リスクマネジメントの要素を取り入れた事故防止対策について考察することであった。'95-'96シーズンは初心者スノーボーダーによる緩斜面での逆エッジ転倒により脳内出血(硬膜下血腫)を起こす死亡事故例がほとんどを占める状況であった。しかし年々スノーボーダーの技能レベルが向上することにより、ゲレンデの管理区域外の斜面を滑って遭難や雪崩事故、ワンメイクと呼ばれるジャンプ台での着地を失敗しての事故、他のスキーヤー等との対人衝突事故等が'96-'97シーズン以降に目立つ状況となっている。リスクマネジメントの要素を取り入れた対策として、滑走中に転倒し頭に衝撃を受けた可能性のあるスノーボーダーに対して、脳内出血の危険な兆候を知らせる注意書きの書類とスキー場周辺の脳神経外科の病院を示した地図を提供する対策は、患者に対して早期に病院で手当ができるようになることで効果がある。その効果について新潟県岩原スキー場で調査した結果、頭を打った可能性があるスノーボーダーに対して、スキー場側が救急車を要請するか否かの判断基準にも利用されていた。調査当時3件の症例に活かされており、死亡事故に至ることを防ぐとともにスキー場側の安全確保の責任を果たす効果がある。また大学の授業でスノーボードを指導する際の対策として、本研究者が同意書を活用した授業を開発した。スノーボードの受講生に対して、スノーボードの本質的危険、ゲレンデでのルール、脳内出血の危険な兆候等を周知徹底し、それらのことを指導されたことを確認する同意書を組み合わせることによって学生の安全に対する意識を高める効果の高められることが判明した。これらリスクマネジメントの要素を取り入れた事故防止対策は有意義であり、その導入の必要性があるといえよう。今年度の本研究の目的は、急増するわが国におけるスノ-ボード事故の実態とその問題点について資料を収集し、リスクマネジメントの要素を取り入れた事故防止対策について考察することであった。リスクマネジメントとは、いかに事故やトラブルを防止し安全性を向上させるか、万が一事故が発生した場合、最小限の費用と時間で、それらからもたされる損失を最も効率的に処理するか、いかに法的責任を回避するかに関する対策である。スノ-ボードによる事故の実態については、死亡事故を調査したところ、93-94シ-ズンまでは0件であったが、94-95シ-ズンに3件、95-96シ-ズンに15件、96-97シ-ズン11件で、まさにここ3シ-ズンで急増していることが分かった。95-96シ-ズンは初心者スノ-ボーダーによる緩斜面でのいわゆる逆エッジ転倒により頭部を損傷する硬膜下血腫による死亡例が大半を占めていたのが特徴的であったが、96-97シ-ズンではスノ-ボーダーの技能レベルがあがってきていること、ジャンプの失敗で中国が死亡するなど負傷者の低年齢化してきていること、また滑走中にスキーヤーに衝突して死亡させるなど加害者となる例も発生し事故の傾向が多様化してきている状況である。リスクマネジメントに関わる対策としては、滑走中に転倒し頭部を損傷した疑いのある者に対して要注意の症状と脳神経外科の病院の所在を示した注意書きを渡し医師の治療を早期に受けられるようにするシステムについて、その効果を新潟県岩原スキー場で調べたところ、危険な兆候に該当したとしてスキーパトロールが救急車を要請して病院に搬送した例が3例あり、処置が早かったことから死亡事故となることを防ぐことができたもので、非常に効果が大きかった。今後この対策を運用に工夫を加えて広めていくことが死亡事故の防止に有効であると考えられる。今年度の本研究の目的は、依然増加し続けるわが国におけるスノーボード事故の実態とその問題点について資料を収集し、リスクマネジメントの要素を取り入れた事故防止対策について考察することである。

スノーボードによる事故の実態は、97-98シーズンの死亡事故では12人(男9人、女3人)を調査により確認した。94-95シーズンに国内発のスノーボーダーの死亡事故が発生して以来、死亡事故はスノーボーダーの技能レベルが向上していくことに伴い重大事故の主体が初心者の転倒事故から中・上級者の無謀な滑走や行動による事故へと変遷してきている状況である。特にいわゆるバックカントリーとよばれるスキー場管理区域外に立ち入り転落事故や雪崩事故を起こすことが増えてきている(1999年2月13日新潟県ARAI、3月13日北海道ニセコなど)。これら管理区域外に踏み込むスノーボーダーの行動を規則すると共に事故の責任が本人の責任か、管理者の責任か明確にする方法がリスクマネジメント対策として必要である。それには、立入禁止区域が明らかにされる管理と且つそれを犯した責任について示された告知文、本人の意思を証明する確認書(「危険事項を十分に理解している旨を証明する署名入り書類」)または周知の事実となるような方法を併用していくことで効果があると考える。今年度は特に危険事項を理解しているという旨の確認書を試作し、一般の大学生に対して、危険を説明し、確認署に署名をさせた後にアンケート調査を実施したところ、確認書に署名することによって事故の責任について自覚が高まるという結果が得られた。また、スノーボーダーに衝突された女性スキーヤーが半身不随となり、スキー場管理者の安全対策が不十分であったとして、損害賠償を求めた訴訟が起きていることなど法的責任を求めて問題となっている状況があることが判った。今年度の本研究の目的は、依然増加し続けるわが国におけるスノーボード事故について、リスクマネジメントの要素を取り入れた事故防止対策を検討することである。98/99シーズンのスキー場での死亡事故は、スキーヤー13人、スノーボーダー11人が死亡した実態が判った。スキーヤーでは50歳以上の死者が6人で年齢層が高いことが特徴であり、スノーボーダーではこれまで初心者が多かった情況から中上級者の死者がほとんどを占める情況で、禁止されたコースへ入り雪崩や遭難という事故が増えたことが特徴である。自己責任の認識の方法等に関する課題が示されたと言えよう。いわゆる管理区域外を滑走する場合は事前に注意事項を読ませて理解したことを示す確認書(「危険事項を十分に理解している旨を証明する署名入り書類」)で滑走者自身の責任とするリスクマネジメントの方法が提案できよう。確認書により自己責任の自覚を高める効果があることは、大学体育集中スキー授業における調査で明らかにすることができた。また正しく手続きを踏んだ上で作成された同意書であるならば法的にも有効であると考えられるとの学会の指示も得られたことから導入すべきであるとの判断に至った。法的責任を回避する目的で作成する免責同意書は事故の責任をより自覚させることができることから、今後、管理区域外の滑降を認めるためには、導入していくことが有効と考えられる。リスクマネジメントの必要性の所以となるところである。
グライコミクス情報を活用した下水処理水再利用における胃腸炎ウイルス制御の新展開

本研究では、胃腸炎ウイルスの糖鎖認識を活用した下水処理過程における胃腸炎ウイルス制御方法を確立することを目的とした。平成26年度には、糖鎖マイクロアレイを用いてノロウイルス粒子が認識可能な糖鎖を検索した。平成27年度には、ノロウイルス粒子の糖鎖認識プロファイルをもとにGD1a陽性細菌を単離した他、HBGA陽性細菌を用いてノロウイルスの精密膜ろ過実験を行った。平成28年度には、下水処理過程におけるHBGA陽性細菌の動態を調査するためにHBGA合成遺伝子の同定を行った他、HBGAを認識するロタウイルスHAL1166株を用い、HBGA陽性細菌との共存状態での膜ろ過によるウイルス除去性能を評価した。本研究は、胃腸炎ウイルスと活性汚泥細菌由来糖鎖間の特異的相互作用に着目し、網羅的解析により得られたグライコミクス情報を活用することで、下水処理過程における全く新しい胃腸炎ウイルス制御方法を確立することを目的としている。研究初年度である平成26年度は、糖鎖マイクロアレイを用いて、ノロウイルス粒子が認識可能な糖鎖を検索した。その結果、遺伝子型GII.4ではHeparin系GAGとGM3、GM1a及びGb4で、GII.6ではHeparin、GD1a、GT1a及びForssman antigenで有意なシグナルが検出された。このうちGII.4におけるGD1a及びGb4と、GII.6におけるHeparin、GM1a、GT1a及びForssman antigenに対しては、これまでに吸着親和性に関する報告は行われていないものであった。統合計算化学システムMOEを用いてHeparin及びHBGAのノロウイルス外殻タンパク質に対する相互作用解析を行ったところ、GII.4に対しては、A抗原よりもHeparinの方が吸着安定性が高いという結果であった。GGII.6との相互作用に関しては、Heparinは鎖の長さが4糖以上で、かつ正荷電を有する領域に強い親和性を有すると考えられた。今回得られた知見はGII.6に対するものであるが、GII.4や他の遺伝子型に対しても、正荷電領域を表面構造に有する場合、比較的強い吸着性を示すと考えられた。これらの成果は、ノロウイルスが従来から認識することが知られていた血液型決定抗原以外にも、結合可能な糖鎖が存在することを示すものである。今後、血液型決定抗原以外の糖鎖がノロウイルスの生活環において与える影響に関する研究を進めることが求められる。研究2年目である平成27年度は、研究初年度に得られたノロウイルス粒子の糖鎖認識プロファイルをもとに、複数の遺伝子型のノロウイルス粒子の結合が認められたGD1aに着目し、GD1a陽性細菌を単離することを試みた。単離の際には、下水処理場から得られたサンプルを抗GD1a抗体及び蛍光標識二次抗体で処理後、セルソータに投入し蛍光標識された菌体を単離した。その結果、計256株が単離され、そのうち13株が実際にGD1aを保持していることがドットプロットにより明らかとなった。得られた13株から菌体外糖鎖を抽出してウェスタンブロッティングを行ったところ、3株からGD1aが検出された。この3株のうち2株はAeromonas属、1株はStenotrophomonas属であった。これらの結果は、非常に少数ではあるがGD1aを保持する細菌が環境中に存在することを示している。また、これまでに得られている血液型決定抗原陽性細菌であるEnterobacter sp. SENG-6、及びリポ多糖中にB型抗原を有するEscherichia coliO86を用い、ノロウイルスの精密膜ろ過実験を行った。ノロウイルス粒子の直径は精密膜の孔径より十分に小さいため、精密膜による除去率は著しく低いが、Enterobacter sp. SENG-6共存した場合において除去率が有意に上昇した。またEscherichia coliO86に関しても、細胞外物質を除去しリポ多糖が露出した状態にしてノロウイルスと混合した場合において、ノロウイルス除去率が有意に上昇した。これらの結果は、ノロウイルス吸着性糖鎖である血液型決定抗原によりノロウイルスが菌体に捕捉されることで、精密膜ろ過による除去が可能であることを示している。本研究では、活性汚泥細菌由来の糖鎖との相互作用が下水処理過程におけるノロウイルスの除去効率に影響を与えていることを示すこと、及びノロウイルスの遺伝子型の違いによる糖鎖認識プロファイルの違いに焦点を当て、様々な活性汚泥細菌由来糖鎖を活用することで複数の遺伝子型のノロウイルスを効率的に除去することが可能であることを示すことを目的としている。研究2年目である平成27年度においては、特に1つ目の目的について、細菌が分泌する特定の糖鎖がノロウイルスの精密膜ろ過による除去に貢献することを示すことに成功した。この成果により、当初予定通りに研究最終年度の研究に取り組むことができることから、研究はおおむね順調に進展していると言える。

昨年度までの研究では、ノロウイルス粒子の糖鎖認識プロファイルを解析し、複数の遺伝子型のノロウイルス粒子の結合が認められたGD1aに着目して、GD1a陽性細菌を単離した。GD1a陽性細菌としてAeromonas属細菌2株及びStenotrophomonas属細菌1株が得られたものの、血液型決定抗原(histo-blood group antigen: HBGA)陽性細菌と比べると、その存在量は非常に小さいものと考えられた。また、HBGA陽性細菌が精密膜によるノロウイルス除去に貢献することも示した。そこで研究最終年度である平成28年度には、下水処理過程におけるHBGA陽性細菌の動態を調査するために、HBGA合成遺伝子を同定することを試みた。HBGA陽性細菌であるEnterobacter sp. SENG-6の全ゲノムを解析し、さらにプロテオーム解析を行った。その結果、全ゲノム配列よりEnterobacter sp. SENG-6はEnterobacter cloacaeに属する株であることが判明した他、約20kDaの分子量を有するタンパク質がHBGAを保持する糖タンパク質候補として挙げられた。この遺伝子を標的とした定量PCR系を構築し、生物処理槽中の当該遺伝子量を追跡することが可能となった。以上の成果は、今後国際学会での発表及び国際科学誌への投稿を通じて発信していく。本研究では、胃腸炎ウイルスの糖鎖認識を活用した下水処理過程における胃腸炎ウイルス制御方法を確立することを目的とした。平成26年度には、糖鎖マイクロアレイを用いてノロウイルス粒子が認識可能な糖鎖を検索した。平成27年度には、ノロウイルス粒子の糖鎖認識プロファイルをもとにGD1a陽性細菌を単離した他、HBGA陽性細菌を用いてノロウイルスの精密膜ろ過実験を行った。平成28年度には、下水処理過程におけるHBGA陽性細菌の動態を調査するためにHBGA合成遺伝子の同定を行った他、HBGAを認識するロタウイルスHAL1166株を用い、HBGA陽性細菌との共存状態での膜ろ過によるウイルス除去性能を評価した。糖鎖マイクロアレイを用いた実験は当初から計画していたが、ノロウイルスがどのような糖鎖を認識するかは実験を行ってみなければ分からない面があることから、新規な知見が全く得られない可能性も考えられた。しかしながら、ノロウイルス粒子が血液型決定抗原以外にも多様な糖鎖と強く相互作用することが示されたことから、引き続き新規の発見が得られる可能性が広がったと考えている。研究最終年度である平成28年度は、活性汚泥細菌由来糖鎖を活用して複数の遺伝子型のノロウイルスを効率的に除去することが可能であることを示す。具体的には、これまでに得られた血液型決定抗原陽性細菌及びGD1a陽性細菌を用いたベンチスケールの膜分離活性汚泥リアクターを構築し、安定同位体ラベリングを施したノロウイルス粒子を投入して、リアクター内のノロウイルス粒子の挙動を観察する。実験に用いる菌株は既に揃っており、ノロウイルス粒子の安定同位体ラベリングを達成すれば、すぐに実験を開始できる状況にある。28年度が最終年度であるため、記入しない。
新型熱帯熱マラリア原虫の分子疫学的研究と生殖母体の培養の試み

平成17-18年度のマラリア疫学調査において、非常に細い生殖母体を有する熱帯熱マラリア原虫をカンボジアおよびインドネシアの患者から見出した。18SリボゾームRNA遺伝子を解析した結果、かつてベトナムから見出された新型変異株と同じであった。そこで、本研究では分子疫学的調査を継続し、奇妙な生殖母体が新型変異株の特性であるかにつき、リボゾームRNA遺伝子解析による分子疫学的検討を目的とした。もう一つの目的は、熱帯熱マラリア原虫(あるいは三日熱マラリア原虫)の生殖母体を有する血液を村落の現場で培養し、人工培養下でスポロゾイトを形成する試みであった。2007年4月よりインドネシア・ベトナム・カンボジア・タイにおいて疫学的調査を行ない、2007年にはカンボジアで2例の新型熱帯熱マラリア患者が検出されたが、生殖母体は検出されなかった。1例の三日熱マラリア患者には生殖母体が観察され、培養を試みたが発育は認められなかった。2008年にはインドネシアで生殖母体を有した2例の従来型熱帯熱マラリア患者が見出され、培養を試みたものの不成功に終わった。また、カンボジアで三日熱マラリア患者の1名に生殖母体が観察され、培養を試みたが不成功に終わった。2009年度は1例の新型熱帯熱マラリア患者も見いだせなかった。従来型と新型変異株の生殖母体の形態が異なるのか否かについては未だ明らかになっていない。新型熱帯熱マラリア原虫の分子疫学的解析と生殖母体の培養の試みを実施するため、ベトナム、インドネシア、カンボジア、タイにおいてアクリジンオレンジ(AO)法によるマラリア迅速診断法を用いて、マラリアの分子疫学調査を実施した。これらの調査から得られた熱帯熱マラリア原虫の野性株を用いて、新型原虫の検出と分子疫学的遺伝子解析、および生殖母体の培養を試みた。(1)4月と8月にベトナム・ニントアン省ファンランを訪問し、ファンラン近郊の村落においてマラリア患者の迅速診断を行ったが、ファンフン近郊では既にマラリアが消失しており、患者は検出されなかった。(2)インドネシアでは、7月と11月にフローレス島、東ヌサテンガラ州シッカ県とラランツカ県、およびスラウェシ島、北スラウェシ州ミナハサ県において疫学調査を行い、多数の熱帯熱マラリア原虫野生株を得た。しかし、新型の熱帯熱マラリア原虫は見いだせなかった。(3)8月にタイのメソット、9月にベトナムのラムドン省バオロックを訪問したが、ともにマラリアは既に消失しており、マラリア患者は検出できなかった。(4)9月にカンボジアを訪問し、カンポット州カンポット近郊の村落でマラリア調査を行った。121名の診断希望者から11名の熱帯熱マラリア患者と1名の三日熱マラリア患者、および2名の熱帯熱+四日熱マラリア混合感染者が検出された。新型熱帯熱マラリア原虫は2例観察されたが、残念ながち生殖母体を有せず、形態との関連は見いだせなかった。三日熱マラリア原虫に生殖母体が観察され、培養を試みたものの、不成功に終わった。これらの国ではACT(アルテスネート混合治療法)が導入されており、マラリアが激減しているものと考えられた。新型熱帯熱マラリア原虫の分子疫学的解析と生殖母体の試みを実施するため、インドネシア、カンボジア、ベトナムのマラリア流行地の村落においてアクリジンオレンジ(AO)法によるマラリア迅速診断法を用いて、マラリアの分子疫学調査を実施した。これらの野外調査から得られた熱帯熱マラリア原虫の野性株を用いて、新型原虫の検出と分子疫学的遺伝子解析、および生殖母体の培養を試みた。(1)4月12月の間、5度にわたってインドネシア東部の島(スラウェシ島、フローレス島、スンバ島、スンバワ島)を訪問し、マラリアの疫学調査を行った。これらは従来型の遺伝子配列を示し、形態学的にも従来型と判断された。

人工培養を試みたが、ともに不成功に終わった。(2)9月にカンボジアのカンポット州カンポット近郊の村落においてマラリア調査を行い、100名の村民から3名の熱帯熱マラリア患者を検出した。残念ながら生殖母体を有せず、形態との関連は見いだせなかった。三日熱マラリア患者の1名に生殖母体が観察され、培養を試みたものの、これも不成功に終わった。(3)9月末にベトナムのラムドン省バオロックを訪問したが、昨年と同様、マラリア患者は検出できず、次年度のベトナムにおける野外調査は中止すべきと考えられた。(4)これらの国々ではACT(アルテスネート混合治療法)が導入されており、そのためマラリアが激減しているものと考えられた。次年度はさらに検出数が減少するものと思われる。新型熱帯熱マラリア原虫の分子疫学的解析と生殖母体の培養の試みを実施するため、ベトナム、インドネシアにおいでアクリジンオレンジ(AO)法によるマラリア迅速診断法を用いて、マラリアの分子疫学調査を実施した。これらの調査から得られた熱帯熱マラリア原虫の野性株を用いて、新型原虫の検出と分子疫学的遺伝子解析、および生殖母体の培養を試みた。(1)インドネシアでは、4月、6月、8Aにフローレス島、東ヌサテンガラ州シッカ県とラランツカ県、およびスラウェシ島、北スラウェシ州ミナハサ県において疫学調査を行い、多数の熱帯熱マラリア原虫野生株を得た。しかし、新型の熱帯熱マラリア原虫は見いだせなかった。(2) 9月にベトナム・ラムドン省バロックを訪問し、バロック近郊の村落においてマラリア患者の迅速診断を行ったが、バロック近郊では既にマラリアが消失しており、患者は検出されなかった。バロック病院に来院した外来患者のマラリア診断も実施したが、三日熱マラリア患者のみで熱帯熱マラリア患者は検出されなかった。三日熱マラリア患者の血液に生殖母体が観察され、培養を試みたものの、不成功に終わった。ベトナムではACT(アルテスネート混合治療法)が導入されており、マラリアが激減しているものと考えられた。(3) 11月および12月に再びインドネシアの北スラウェシ州ミナハサ県とフローレス島・マウメをレ訪問し、疫学調査を実施した結果、4名の熱帯熱マラリア患者が見出されたが、新型熱帯熱マラリア原虫は検出できなかった。東南アジア諸国ではACTが導入されて以降、マラリア患者が激減しており、そのため新型熱帯熱マラリア患者の検出が困難であったが、今後も継続して疫学調査を行い、新型原虫と旧来型の比較検討を行いたい。
病原細菌におけるIII型分泌装置のエフェクター蛋白質の情報解析的予測

1.現在までにゲノム全配列が明らかとなっている約240種類の細菌ゲノム配列データをDDBJから入手し,PostgreSQLにてデータベース化した.さらに,TTSSを保有している病原性および非病原性細菌において,TTSSを構成する遺伝子群および実験生物学的にエフェクターとして報告されている遺伝子データベースも併せて整備しウェブから参照できるサーバを設置した.2.Kanaya et al.(Gene,276:89-99,2001)が開発したSOMソフトウェアは32bitマシン用に設計され,かつJava言語でコードされているので,それらを64bitメモリ空間で高速に動作可能にするために新たにC言語にて開発を行った.3.TTSSを保有しており,かつゲノム全配列が得られる約40種類の細菌において,各種ごとにエフェクターの予測を行った.まず既知のエフェクターを含む全遺伝子のアミノ酸使用頻度を計算した後,N末端50残基のアミノ酸頻度パターンに関してSOMを用いて非線形クラスタリングを行い,各種においてすでに既知であるエフェクターを指標として,新規エフェクターの候補を抽出した.4.本手法を病原性大腸菌O157に適用し,60個の遺伝子を分泌蛋白遺伝子候補として予測した.これら予測した遺伝子には,既知のエフェクタータンパク遺伝子だけでなく,研究協力者である大阪大学医学系研究科戸邉享博士により実験的に明らかとなったエフェクタータンパク遺伝子の70%が含まれていたことから,本予測法が極めて高いレベルにあることを示唆しており,それら以外の候補もエフェクタータンパク遺伝子としての可能性が高いと考えられた.5.さらに,現在ゲノム解析が進行中である大腸菌O111,O103,O26にて本方法を適用し,世界に先駆けてエフェクター遺伝子の予測を実施している.1.現在までにゲノム全配列が明らかとなっている約240種類の細菌ゲノム配列データをDDBJから入手し,PostgreSQLにてデータベース化した.さらに,TTSSを保有している病原性および非病原性細菌において,TTSSを構成する遺伝子群および実験生物学的にエフェクターとして報告されている遺伝子データベースも併せて整備しウェブから参照できるサーバを設置した.2.Kanaya et al.(Gene,276:89-99,2001)が開発したSOMソフトウェアは32bitマシン用に設計され,かつJava言語でコードされているので,それらを64bitメモリ空間で高速に動作可能にするために新たにC言語にて開発を行った.3.TTSSを保有しており,かつゲノム全配列が得られる約20種類の細菌において,各種ごとにエフェクターの予測を行った.まず既知のエフェクターを含む全遺伝子のアミノ酸使用頻度を計算した後,N末端50残基のアミノ酸頻度パターンに関してSOMを用いて非線形クラスタリングを行い,各種においてすでに既知であるエフェクターを指標として,新規エフェクターの候補を抽出した.4.本手法を病原性大腸菌O157に適用し,60個の遺伝子を分泌蛋白遺伝子候補として予測した.これら予測した遺伝子には,既知のエフェクタータンパク遺伝子だけでなく,研究協力者である大阪大学医学系研究科戸邉享博士により実験的に明らかとなったエフェクタータンパク遺伝子の70%が含まれていたことから,本予測法が極めて高いレベルにあることを示唆しており,それら以外の候補もエフェクタータンパク遺伝子としての可能性が高いと考えられた.研究協力者らによる研究成果が公開され次第,本予測法の有効性に関する論文も公表予定である.5.さらに,SOMだけでなくSVMを用いた予測法の確立を目指している.1.現在までにゲノム全配列が明らかとなっている約240種類の細菌ゲノム配列データをDDBJから入手し,PostgreSQLにてデータベース化した.さらに,TTSSを保有している病原性および非病原性細菌において,TTSSを構成する遺伝子群および実験生物学的にエフェクターとして報告されている遺伝子データベースも併せて整備しウェブから参照できるサーバを設置した.2.Kanaya et al.(Gene,276:89-99,2001)が開発したSOMソフトウェアは32bitマシン用に設計され,かつJava言語でコードされているので,それらを64bitメモリ空間で高速に動作可能にするために新たにC言語にて開発を行った.3.TTSSを保有しており,かつゲノム全配列が得られる約40種類の細菌において,各種ごとにエフェクターの予測を行った.まず既知のエフェクターを含む全遺伝子のアミノ酸使用頻度を計算した後,N末端50残基のアミノ酸頻度パターンに関してSOMを用いて非線形クラスタリングを行い,各種においてすでに既知であるエフェクターを指標として,新規エフェクターの候補を抽出した.4.本手法を病原性大腸菌O157に適用し,60個の遺伝子を分泌蛋白遺伝子候補として予測した.これら予測した遺伝子には,既知のエフェクタータンパク遺伝子だけでなく,研究協力者である大阪大学医学系研究科戸邉享博士により実験的に明らかとなったエフェクタータンパク遺伝子の70%が含まれていたことから,本予測法が極めて高いレベルにあることを示唆しており,それら以外の候補もエフェクタータンパク遺伝子としての可能性が高いと考えられた.5.さらに,現在ゲノム解析が進行中である大腸菌O111,O103,O26にて本方法を適用し,世界に先駆けてエフェクター遺伝子の予測を実施している.
マメ科植物の動原体構成要素の同定

本研究では、「人工染色体構築のためのマメ科植物動原体DNAおよびタンパク質の同定」を目的としている。マメ科植物人工染色体は、マメ科植物の育種のための有用なツールとなる。これまでの他の植物での解析結果から、動原体領域は種特異的な反復配列で構成されていることがわかっている。このため、マメ科人工染色体を作るためには、マメ科植物の動原体DNA配列の情報が不可欠である。しかし、これまでにマメ科植物の動原体DNA配列に関する研究はまったく行われていなかったので、本研究でマメ科植物の動原体構成要素の同定を計画した。本年度は、昨年度に作成した抗ダイズCENH3(GmCENH3)抗体を用いたクロマチン免疫沈降法(ChIP)によりダイズの動原体DNA配列を単離した。この研究により、2種類の縦列型反復配列(GmCent-1およびGmCent-4)と1種類のレトロトランスポゾン(GmCR)がダイズ動原体DNA配列であることがわかった。これらのDNA配列は、ダイズ人工染色体を造るための有用な材料となる。この結果を論文にまとめ、Chromosome researchに受理された。続いて、この抗GmCRNH3抗体がゲンゲのCENH3を認識することを染色体に対する免疫染色法により新たに発見し、この抗体を用いたChIPによりゲンゲ動原体DNA配列を単離した。現在、これらの配列を解析するとともに、論文を準備中である。本研究では、人工染色体構築のためのマメ科植物動原体DNAおよびタンパク質の同定を目的としている。マメ科人工染色体は、マメ科植物の育種のための有用なツールとなる。これまでの他の植物での解析結果から、動原体領域は種特異的な配列で構成されていることがわかっている。マメ科植物の動原体タンパク質を同定するために、これまでに他の植物種で単離された動原体タンパク質(CENH3、CENP-C、Mis12)のアミノ酸配列を用いて、DNAデーターベースを検索した。その結果、ダイズ、ミヤコグサ、インゲンマメ、ササゲのCENH3をコードするESTを見いだし、これらの完全長配列をRACE法により得た。これらの配列を利用し作製した新規のプライマーを用いたRT-PCR法によりスイトピー、タルウマゴヤシ、アラスカエンドウからもCENH3のcDNAを単離し、RACE法により完全長配列を得た。同様に、CENP-CおよびMis12をコードする配列もRACE法およびRT-PCR法により得た。続いて、ダイズCENH3のアミノ酸配列をもとにペプチド抗体を作製し、その局在性を調べたところ、この抗体のシグナルは、ダイズ動原体に局在していた。さらに、この抗体は、インゲンマメとスイトピーでも動原体局在シグナルを示した。これらの結果から、この抗体が次年度に予定している免疫沈降法による動原体DNAおよびタンパク質の単離にダイス、インゲンマメ、およびスイトピーで利用できることが期待される。
特発性血小板減少性紫斑病における骨髄巨核球成熟障害の病態解明

平成29年度は特発性血小板減少性紫斑病(ITP)患者血漿からRI標識した巨核球を用いた免疫沈降法より約120kDa蛋白を認識する自己抗体を見出した。その後、約120kDa蛋白の抗原解析を行ったところ、ヘキソキナーゼI(HKI)が候補となり、HKIに対する自己抗体の可能性が考えられた。平成30年度は抗HKI抗体について、さらに検討を行なった。まず、リコンビナントHKIを用いて免疫沈降/ウエスタンブロット法を行ない、ITP患者血漿から見出された自己抗体が抗HKI抗体であるかを確認した。その結果、約120KDa蛋白を認識した自己抗体陽性の全例で免疫沈降/ウエスタンブロット法でも全て陽性となり、自己抗体は抗HKI抗体であることが明らかとなった。抗HKI抗体はITP患者113例中9例(8.0%)で認められ、健常人22例では検出されなかった。HKIは身体中の細胞の細胞質やミトコンドリアに遍在的に分布しており、解糖系の酵素として知られている。血小板にも解糖系が備わっているため、HKIが存在する。間接蛍光抗体法を用いて、抗HKI抗体陽性ITP血漿を反応させたところ、HKIが局在する細胞質が染色され、特に核の周辺が強く反応した。さらに、血球系の細胞株(K562、UT-7/TPO、CMK-86、MEG-01)、肝癌由来細胞株のHepG2、子宮頸癌由来細胞株のHeLa、横紋筋肉腫由来細胞株RD、臍帯静脈内皮細胞由来のHUVECのcDNAを用いて定量PCRでHKI遺伝子の発現量を測定した。HKI遺伝子発現量は、血球由来の細胞株で高く、特に赤芽球系細胞や巨核球系細胞に分化することが知られているK562細胞株で高発現していた。これらの結果から、ITPではHKIが高発現している血小板が破壊されたことで抗HKI抗体が産生された可能性が考えられた。特発性血小板減少性紫斑病(ITP)は抗血小板抗体が産生され、網内系で血小板の破壊が亢進する自己免疫疾患である。一方、ITP患者の骨髄では、血小板産生細胞である巨核球の成熟障害が見られ、血小板産生能の低下も考えられているが、その機序は不明な点が多い。本年度は、ITPにおける自己抗体が巨核球成熟障害の病態に関与するか検討した。ITP患者血漿中における抗トロンボポエチン(TPO)抗体や抗TPO受容体(TPOR)抗体の検出をTPO及びTPORのリコンビナント蛋白を固相化したELISA及びリコンビナント蛋白を用いた免疫沈降/ウエスタンブロット法で行った。その結果、ITP患者血漿中に抗TPO抗体は約24%、抗TPOR抗体は約10%認められ、健常成人血漿中には認められなかった。次にヒト巨核球系細胞株UT-7/TPOを用いて、市販の抗TPO抗体や抗TPOR抗体がTPORの下流シグナルに与える影響を検討した。UT-7/TPO細胞はTPO依存性に増殖を示す細胞であり、培地には常にTPOを添加している。市販の抗TPO抗体および抗TPOR抗体をTPO含有UT-7/TPO細胞培地に加え、細胞を回収して、ERKのリン酸化をウエスタンブロット法で確認したところ、両抗体ともにERKのリン酸化の低下が認められた。抗TPO抗体や抗TPOR抗体は巨核球の成熟障害に関与する可能性が考えられた。また、UT-7/TPO細胞抽出物をSDS-PAGEで電気泳動し、その後、ITP患者血漿を反応させるウエスタンブロット法で新規自己抗体の有無を検討した。しかしながら、この方法では非特異的なバンドが多く見られ、巨核球特異的な自己抗体は検出できなかった。市販の抗TPO抗体及び抗TPOR抗体を用いて、それらの抗体が巨核球系細胞であるUT-7/TPO細胞の成熟障害に関わることを見出した。また、ITP患者血漿から抗TPO抗体及び抗TPOR抗体を検出した。抗TPO抗体及び抗TPOR抗体のプロジェクトは進んでいるが、ITP患者における新規自己抗体の検出が遅れている。新規自己抗体の検出として、UT-7/TPO細胞抽出物とITP患者血漿を反応させるウエスタンブロット法を試みたが、巨核球特異的な自己抗体を検出ができなかった。新規自己抗体の検出では、他の方法である放射線同位元素を標識した抽出液を用いた免疫沈降法で検出を試みる予定であったが、RI施設での本研究の実験準備に時間を要し、まだ実験ができていない。現在はほぼ設備が整い、実験ができる状態となったため、これから放射線同位元素を標識した細胞を用いた免疫沈降法で自己抗体の検出に取りかかる。平成28年度は特発性血小板減少性紫斑病(ITP)患者血漿中から抗TPO(トロンボポエチン)抗体及び抗TPO受容体抗体を検出した。平成29年度はUT-7/TPO細胞に抗TPO抗体または抗TPO受容体抗体が陽性のITP患者血漿(または精製IgG)を反応させ、TPO受容体の下流シグナルに与える影響を検討した。その結果、抗TPO抗体陽性例及び抗TPO受容体抗体陽性例、共に半数例でERKのリン酸化の減弱が見られ、機能的な自己抗体が存在することが明らかとなった。

TPO受容体に結合し巨核球系細胞の分化・増殖を促進するTPO受容体作動薬であるエルトロンボパグ(ELT)がITPの治療に用いられている。そこで、ELTを用いて抗TPO受容体抗体の存在下でもUT-7/TPO細胞のTPO受容体を活性化するかについて検討した。抗TPO受容体抗体陽性血漿(または精製IgG)とELTを添加したUT-7/TPO細胞ではTPOを添加した場合と比べ、全例でERKのリン酸化が亢進した。つまり、ELTは抗TPO受容体抗体陽性患者における巨核球成熟障害に対する治療薬として有効である可能性が示唆された。ITP患者における巨核球由来の新規自己抗体の同定を行うため、UT-7/TPO細胞と白血病細胞株であるK562細胞を35S-methionineで標識した細胞抽出液を抗原に用い、患者血漿を反応させ免疫沈降法を実施した。その後、SDS-PAGEで電気泳動し、UT-7/TPO細胞にのみ見られるバンドが存在するか検討した。しかし、UT-7/TPO細胞にのみ見られる巨核球由来の自己抗体は認められなかった。一方、UT-7/TPO細胞及びK562細胞共に反応が見られるが、UT-7/TPO細胞抽出物と反応が強い自己抗体を3つ見出した。1つの自己抗体の自己抗原の解析を実施した結果、ヘキソキナーゼ1に対する自己抗体を新たに見出した。抗TPO抗体及び抗TPO受容体抗体が陽性のITP患者検体を用いて、それらの検体がUT-7/TPO細胞の下流シグナルに影響を与えることを見出した。また、TPO受容体作動薬を用いた解析でも、治療効果の機序を解明するための基礎データが得られた。概ね、順調に進展している。一方、ITP患者における新規自己抗体の検出は、UT-7/TPO細胞から抗原を抽出し、抗原修飾など様々な試行錯誤を行ったが、巨核球系細胞に特異的な自己抗体は認められなかった。しかし、そのような状況下でも解析を進めた結果、巨核球系細胞に特異的な自己抗体ではないが、ITP患者血漿からヘキソキナーゼ1に対する新たな自己抗体が検出された。そのため、概ね、研究は順調に進展している。平成29年度は特発性血小板減少性紫斑病(ITP)患者血漿からRI標識した巨核球を用いた免疫沈降法より約120kDa蛋白を認識する自己抗体を見出した。その後、約120kDa蛋白の抗原解析を行ったところ、ヘキソキナーゼI(HKI)が候補となり、HKIに対する自己抗体の可能性が考えられた。平成30年度は抗HKI抗体について、さらに検討を行なった。まず、リコンビナントHKIを用いて免疫沈降/ウエスタンブロット法を行ない、ITP患者血漿から見出された自己抗体が抗HKI抗体であるかを確認した。その結果、約120KDa蛋白を認識した自己抗体陽性の全例で免疫沈降/ウエスタンブロット法でも全て陽性となり、自己抗体は抗HKI抗体であることが明らかとなった。抗HKI抗体はITP患者113例中9例(8.0%)で認められ、健常人22例では検出されなかった。HKIは身体中の細胞の細胞質やミトコンドリアに遍在的に分布しており、解糖系の酵素として知られている。血小板にも解糖系が備わっているため、HKIが存在する。間接蛍光抗体法を用いて、抗HKI抗体陽性ITP血漿を反応させたところ、HKIが局在する細胞質が染色され、特に核の周辺が強く反応した。さらに、血球系の細胞株(K562、UT-7/TPO、CMK-86、MEG-01)、肝癌由来細胞株のHepG2、子宮頸癌由来細胞株のHeLa、横紋筋肉腫由来細胞株RD、臍帯静脈内皮細胞由来のHUVECのcDNAを用いて定量PCRでHKI遺伝子の発現量を測定した。
多文化国家オーストラリアにおける教育基準・内容の統一化とその受容に関する研究

本研究の目的は、オーストラリアで現在推進されている「統一性」を指向する学校教育改革(全国学力調査の推進とそれにより必要とされるに至った同国初のナショナル・カリキュラムの開発)が、どのような政策的背景を持って進められ、かつ初等中等教育に関する権限を持つ各州でどのように受け止められているのかを明らかにすることである。関連資料の分析および聞き取り調査から、全国学力調査(NAPLAN)で常に上位に位置する2州では、各州教育カリキュラムにナショナル・カリキュラムが統合されたのに対し、NAPLANで下位に位置した諸州では、ナショナル・カリキュラムへの移行が進められていることが明らかになった。本研究は、オーストラリアで現在推進されている「統一性」を指向する学校教育改革の政策的背景と、それに対する各州の対応の「ちがい」とを明らかにすることを目的とする。具体的には、全国学力調査の推進と、それにより必要とされるに至ったナショナル・カリキュラムの開発という連動する二つの取り組みに焦点を当て、多文化・多言語社会であり、初等中等教育の責任を各州が持つ同国で、教育基準・内容の「統一化」がどのように進められ、受容されているのかを検討する。平成24年度は、前年度に引き続き、先行研究の研究を進めるとともに、前年度入手した資料・情報や公開資料等から、改革動向を追跡し整理・分析した。2008年以降段階的に開発・導入が進められているナショナル・カリキュラムは、2012年度から1年間の試行期間を経て2013年度より英語、算数・数学、科学、歴史の四領域で導入・実施されている。前年度の成果をもとに、日本比較教育学会第48回大会(6月,九州大学)では、ナショナル・カリキュラムの構造と特徴とを整理し提示するとともに、各州における導入・調整・実施状況について報告した。また、アジア比較教育学会(7月,タイChulalongkorn University)では、特に英語リテラシーに注目し、それがナショナル・カリキュラムでどのような位置づけにあるのかを、全国学力調査の影響とともに分析し、報告した。当初の予定では、平成24年度以降は、オーストラリア全州の教育省および教員組合をまわり改革の影響を把握・分析することを予定していたが、開発中の取り組みについての情報を収集することが困難であったため、連邦政府段階の動向とともにニューサウスウェールズ州、クイーンズランド州に焦点を絞り州段階の対応を整理するとともに、学校段階での導入状況・反応について調査することとした。そのため、8月と2月に各1週間ほど現地調査を行った。本研究の目的は、オーストラリアで現在推進されている「統一性」を指向する学校教育改革の政策的背景と、それに対する各州の対応の「ちがい」とを明らかにすることである。当初は、全国学力調査の推進とナショナル・カリキュラムの開発・導入という連動する二つの取り組みが各州でどのように受け止められ、実施に移されているのか把握するため、全州の教育省および教員組合等関係機関を訪問し、資料収集・聞き取り調査を行うことを予定していた。しかし、開発中の取り組みについては、時にその扱いに配慮を要したことから、全国機関で各州の動向についての概要を把握した後、対象とする州を限定し、ニューサウスウェールズ州(NSW)およびクイーンズランド州(Qld)を中心に、各取り組みの影響を検討した。また、同国初のナショナル・カリキュラムの開発・導入に対する各研究者の認識・評価を追跡するとともに、これに付随して遂行されている教育行財政改革についても、その内容の把握に努めた。平成25年度は、10月27日11月1日の期間で、シドニー(NSW)および木曜島(Qld遠隔地)を訪問し、州教育省および地方教育事務所にて、関係資料・情報の収集を行った。また、3月9日13日の期間で、シドニー(NSW)およびブリスベン(Qld)を訪問し、いずれも州立図書館、大学図書館等にて、主に関係資料・論文等の収集を行った。これまでの研究の成果は、6月にアルゼンチン・ブエノスアイレス大学で行われた世界比較教育学会(WCCES)で報告した。また、『新版オーストラリア・ニュージーランドの教育ーグローバル社会を生き抜く力の育成をめざして』(共編著、東信堂、2014年1月)、「多文化社会を標榜する学校ーオーストラリア」(二宮晧編著『新版世界の学校:教育制度から日常の学校風景まで』学事出版、2014年1月)等で発表した。