hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体反応応答性を有するポリマーナノ粒子の創製

細胞が材料と接触した際にどのような振る舞いをするかを考え、生体が行う免疫システムを模倣することで、生体内において診断と治療の双方を同時に行うことができる生体内導入型診断・治療ナノマシンの開発を目指し、表面上で生体分子の反応に自律的に応答するポリマーナノ粒子の創製を行なった。生体の防御反応を回避できるリン脂質極性基高度集積表面を持つポリマーナノ粒子に、生体反応に応答するための抗体、細胞機能の低下を引き起こすような酵素、さらにポリマー粒子周辺の環境の微小な変化に応答するグラフトポリマー鎖を固定化することにより、抗体でターゲット部位に特異的に反応したのち、ナノ粒子表面のポリマー鎖の構造変化が生じて酵素が反応を開始するような機序を実現した。これにより、抗体による診断と酵素による治療を可能とするものである。特にポリマーナノ粒子に固定した抗体、酵素、グラフトポリマー鎖の個々の反応性および抗原-抗体反応と、グラフトポリマー鎖の変動をトリガーとした酵素反応が効果的に連携するという一連の反応を明らかにした。ポリマーナノ粒子は、一般的に利用されている液中溶媒乾燥法により調製した。乳化する水媒体中のリン脂質ポリマー濃度を調節することにより、生成するポリマーナノ粒子の直径や表面電位を制御した。得られたポリマーナノ粒子表面に、抗体、酵素および片末端アミノ基を有するポリマーを、それぞれの比率を考慮しながら固定化した。特に、抗体が抗原を認識しやすい環境を作るとともに、酵素活性が効果的に発現できるようなグラフトポリマー鎖の修飾条件を明らかにした。培養細胞を利用して、特異抗原に対してポリマーナノ粒子の反応性を調べた。その結果、細胞表面に粒子が結合し、固定化した酵素により細胞表面の糖鎖が切断できることがわかった。生体内において診断と治療の双方を同時に行うことができる生体内導入型診断・治療ナノマシンの開発を目指し、pHに応答して機能を発現するポリマーナノ粒子の創製を目的とした。本研究では、非特異的生体分子の吸着を抑制しつつ特定の生体分子を安定に保持できる、2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC)と、生体分子固定化ユニットとして活性エステルであるp-ニトロフェニル基を持つモノマーを用いてポリマーナノ粒子を創製した。ポリグルタミン酸(PGA)はpHがアルカリ性から酸性へと変化するとPGAの構造がランダムコイルからα-ヘリックスへと変化することが知られている。この性質を利用しポリマーナノ粒子に酵素とPGAを固定化させ、pH変化に伴うPGAの構造変化が酵素反応に与える影響について検討を行った。PMBNを合成し(Fig.1)、液中溶媒乾燥法によりポリマーナノ粒子を調製した。得られたポリマーナノ粒子の特性をDLS測定、ゼータ電位測定にて解析した。調製したポリマーナノ粒子の細胞障害率を乳酸脱水素酵素(LDH)測定法にて評価した。さらに酵素とPGAを結合させ、PGAの構造変化により酵素活性が変化するかを調べた。活性エステル基を有するポリマーナノ粒子の粒径は200260nm、ゼータ電位の値は-3.00.0mVを示した。得られたポリマーナノ粒子のLDH測定を行った結果、市販のポリ乳酸粒子より細胞障害率が低いことが分かった。酵素単独固定の場合pH変化に関わらず活性化率は一定であったが、ポリグルタミン酸との混合系においては、pH6において活性化率が上昇した。また、ポリマーナノ粒子に酵素を結合させ、細胞表面上での酵素反応を基質の蛍光強度の変化から解析を行い、条件検討を行った。
製品開発段階での企業間の国際的な知識共有に関する研究：国内での知識共有との比較

製品を開発する際に、企業間で知識を共有しながら新製品の機能や品質の向上させることが、日本企業の強みの一つであると考えられてきた。本研究の核心の一つは、製品の開発段階において、国内において強固な紐帯を作り上げている企業が、海外のパートナーとの間にも知識共有を伴う緊密な協力関係を形成することができるのかを明らかにすることにある。そして、本研究の核心のもう一つの点は、国内の紐帯の質が、海外のパートナーとの関係性拡大のスピードに影響を与えるかどうかを明らかにすることである。本研究では、この2つの点を、自動車産業、電子産業、造船産業を比較しながら見ていく。
ｇ因子制御された量子ドットにおける単一光子から単一電子スピンへの量子状態転写

本年度は主に以下に述べる光学スピン閉塞効果の実証を行った。この光学スピン閉塞効果は光子の偏光状態から量子ドット中の電子スピンへの量子状態転写の実証に等しく、本研究計画の最大の目標が達成された。具体的には、まず高速かつ高精度の電荷読出しのため、高周波反射法を用いた高速測定系の構築を行った。次に、GaAs基板上に単一の量子ドットデバイスを作製し、面内に磁場を印加した。実験では、光照射前の量子ドットに電子がない状態と電子が一つ入っている状態での単一光子電子変換効率の測定を行った。とくに、励起光の直線偏光の方向と励起波長に対する依存性を調べた。その結果、水平偏光と異なり、垂直偏光の照射時にはゼロ電子状態の量子ドットに比べて一電子状態の量子ドットでの変換効率が著しく減少することがわかった。特に、計算から求めた、スピン分裂した軽い正孔の励起波長で著しい減少がおこるのを明らかにした。これは、光励起により作られる電子スピンが、量子ドット中にいる電子スピンと同じ方向である場合に、パウリの排他率によって励起過程が抑制されるためである(光学スピン閉塞効果)。したがって、我々の結果では直線偏光によりスピンの選択的な励起ができていることになる。この直線偏光による光学スピン閉塞効果が観測されるには、光励起過程において量子状態転写が起こっている必要がある。したがって、単一光子から量子ドット中単一電子スピンへの量子状態転写の観測に成功したといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。単一光子から量子ドット中の単一電子スピンへの量子状態転写の実現へ向け、今年度は、量子状態転写に必要な量子井戸型基板と電子スピン回転に必要なコバルト微小磁石を組み合わせた量子状態転写用量子ドットの設計と作製を行い、量子ドットとしての基本動作を確認した。並行して、スピン操作のため、希釈冷凍機内に高周波配線の導入も行った。これにより本年度目標とする光生成単一電子スピン操作の準備が整った。この高周波測定系の構築では、新たな課題として量子ドット近傍の量子ポイントコンタクトを電荷計として利用し、高周波回路と接続することでインピーダンス不整合による高速電化検出測定系の導入も進め、高速電化検出を光照射と組み合わせた世界に類を見ない実験系の構築を完了した。これにより次年度よりスピン判定の正確性の向上が見込まれる。また高周波回路も40GHz対応で設計されており、高速電子スピン回転も十分可能である。量子井戸型基板はドイツのWieck教授のグループと綿密な打ち合わせを行い、提供を受けた。当初本年度に目標としていた光生成単一電子スピンに対する電子スピン共鳴の実現には至っていないが、次年度早い段階で電子スピン操作を達成することを目指す。採用から半年間で、微小磁性体を備えた量子状態転写用試料作製のプロセスを確立し、素子として動作することもおおむね確認ができている。さらに希釈冷凍機中に高周波配線の導入も完了できている。加えて当初計画にはなかった高速電荷検出測定を組み込むことにも成功していることから、当初の計画以上に進展していると評価できる。すでに実験準備はほぼ完了しているので、光生成電子スピンヘマイクロ波を印可して回転操作を実現することを目指す。これが早期に実現できれば、量子状態転写の条件を満たす波長や磁場へ移行し、回転操作を組み合わせた部分的量子状態転写の実証を目指す。この研究の過程では量子ドット動作の安定性が悪く、所望のデータが短期間で十分取得できない懸念がある。そこで特にノイズなど試料の安定性の見極めを早く行い、試料のプロセスあるいは共同研究でドイツから提供を受けている半導体基板を改善して目標の達成を目指す。
軽微な脳虚血後に生じる神経細胞長期変性の病態と治療に関する研究

脳血管障害の際に出現する一次虚血病変は遅発性に二次変性病変を障害領域周辺や障害領域に関連した別領域に引き起こす事が知られている。我々はこれまで、ペプチド性神経成長因子・サイトカイン・非ペプチド性神経保護因子の作用について、一次虚血病変阻止効果を中心に検討を進めてきたが、実際の臨床の場では、一次病変出現直後より神経保護因子を投与することが通常である。従って、本研究では、一次病変出現後に神経保護因子(プロサポシン関連ペプチド)を投与し、その二次変性予防効果を検討することを目的とした。具体的には、3分間前脳虚血を負荷したスナネズミを用いて、脳虚血負荷後3日目より、神経保護因子として代表的なプロサポシン関連ペプチドを投与し、学習行動実験を実施した。その後、スナネズミの海馬CA1領域での残存神経細胞数の計測を実施した。さらに初代培養神経細胞を用いてプロサポシン関連ペプチドの神経保護効果と細胞死関連遺伝子の発現に及ぼす影響を調べた。その結果、3分間の前脳虚血を負荷されたスナネズミの海馬CA1領域では1週間目に多くのTUNEL陽性神経細胞が出現した。3分間前脳虚血を負荷して3日(72時間)後から、18-MPを4日間脳室内へ持続注入するとTUNEL陽性神経細胞が、対照動物に比して、有意に減少した。更に、受動的回避学習実験の反応潜時が延長し、海馬CA1錐体神経細胞密度も増加した。一酸化窒素供与体ニトロプルシッドナトリウム(SNP)に神経細胞を短時間暴露するとアポトーシス様神経細胞死が誘導される。18-MPをSNP処理前から投与した場合のみならずSNP処理後に投与した場合でも、アポトーシス様神経細胞死を有意に抑止した。次いで30種以上のアポトーシス関連遺伝子に関してRT-PCR法により調べた所、18-MPによりBcl-xL遺伝子と蛋白の発現が培養神経細胞に誘導された。以上の結果より18-MPにはアポトーシス様神経細胞死を抑制する効果があり、その保護機構に18-MPによるBcl-xL発現増加が関与すると考えられた。一般臨床の場では、脳虚血発作が軽微であるにも関わらず、その後神経細胞死が緩徐かつ持続的に進行し、高次神経機能障害をきたす症例があとを絶たない。しかし、このような病態を反映する動物モデルがほとんどないことから、脳虚血後に生じる神経細胞長期変性のメカニズム解析は遅々として進んでいない。我々は、スナネズミに軽微な3分間の一過性前脳虚血を負荷すると、1週間目には約2分の1の海馬CA1錐体神経細胞が変性脱落し、1ヶ月目にはさらに残った神経細胞の約2分の1が変性脱落することを見出した(J. Cereb. Blood Flow Metab. 21,1295-1302,2001)。すなわち、3分間の一過性前脳虚血負荷により海馬CA1領域の錐体神経細胞は徐々に死滅し、1ヶ月目には正常の4分の1程度まで減少することが判明した。従って、この軽微な3分間の脳虚血モデルは、虚血後7日目以内にほぼすべての海馬CA1錐体神経細胞が死滅する桐野らの5分間虚血モデルよりも、緩徐に進行する神経細胞死の病態をしらべる上で有用と考えられた(J. Cereb. Blood Flow Metab. 21,1295-1302,2001)。

そこで本研究では、上記のモデル動物を用いて、脳虚血後に緩徐に進行する神経細胞変性の病態と治療について検討することを目的とした。今年度はまず、スナネズミに3分間の前脳虚血を負荷したのちにジンセノサイドRb_1(C_<54>H_<92>O_<23>,M. W.1109.46)を60μg/日又は6μg/日の用量で静脈内投与し、緩徐に進行する海馬CA1錐体神経細胞変性脱落が抑止されるかどうかを、受動的回避学習実験ならびに神経細胞数計測を指標にして検討した。その結果、ジンセノサイドRb_1の静脈内投与は用量に依存して有意に神経細胞の長期変性を抑止することが判明した。目下、ジンセノサイドRb_1の作用機構を解析中である。臨床的に脳虚血発作が軽微であっても、その後神経細胞死が緩徐かつ持続的に進行し、高次神経機能障害を来す症例が後を絶たない。そこで神経細胞死を促進または抑制する因子に関して検討を行い、これまでに、インターロイキン3(IL-3)やエリスロポエチン(EPO)、またはEpidermal growth factor (EGF)が脳虚血に対して保護的に働く事を報告してきた。同時にIL-3やEPOでは細胞死抑制遺伝子産物Bcl-X_Lの発現増強を介して神経細胞を強力に保護することを報告した。IL-3,EPO, EGFはいずれもJak/Stat系を介して細胞内シグナル伝達を行うことが知られており、Stat3,やStat5によりBcl-X_Lが発現誘導され抗アポトーシスに働く事も知られている。そこで我々はStat3やStat5を組み込んだアデノウイルスベクターを作成し、初代培養神経細胞やグリア細胞にStat3のwild type (St3.Wt)やそのdominant negative type、Stat5のwild type (St5.Wt)やそのdominant negative type及びレポータ遺伝子(LacZ)を強制発現させ、その効果を検討した。その結果初代培養グリア細胞にSt3.Wtを強制発現させると明らかに細胞死が促進される事が分かった。そして細胞死に陥る直前にはグリア細胞でのbcl-xlの発現が低下している事とcaspase-3活性が上昇している事を示した。一方神経細胞に上記のウイルスベクターを用いて強制発現させても有意な変化は認められず、bcl-xlの減少も認めなかった。しかしながら強制発現後の神経細胞をマイクログリアと共培養すると、共培養後3日目にはSt3.Wtを強制発現させたニューロンで細胞死の促進効果が見られた。Stat5に関してはStat5aのconstitutive active formを初代培養グリア細胞に強制発現させると細胞死が促進されるが、St5.Wtでは明らかな変化は見いだせなかった。更に強制発現時にEpoを加え、Epo/Jak/Stat5系のシグナル伝達を促進しても明らかな変化は見いだせなかった。脳血管障害の際に出現する一次虚血病変は遅発性に二次変性病変を障害領域周辺や障害領域に関連した別領域に引き起こす事が知られている。我々はこれまで、ペプチド性神経成長因子・サイトカイン・非ペプチド性神経保護因子の作用について、一次虚血病変阻止効果を中心に検討を進めてきたが、実際の臨床の幌では、一次病変出現直後より神経保護因子誉投与することが通常である。従って、本研究では、一次病変出現後に神経保護因子(プロサポシン関連ペプチド:18MP)を投与し、その二次変性予防効果を検討することを目的とした。
再考：海と山の縄文人 ‐四肢骨骨幹部から縄文人の生活様式を復元する‐

縄文人の姿かたちや生活様式には海岸部と山間部で違いがあるのではないか.この「海と山の縄文人」についての議論は,きゃしゃな縄文早前期人と頑丈な縄文後晩期人という「縄文人の時期差」の議論と同時期に提言されたものの,資料的,方法論的制約により,30余年前に提言されて以降,十分に検証されていない.本研究課題では,30余年来,未解決となっている,「海と山の縄文人」,およびその先駆けである「華奢な縄文早前期人」という仮説を多角的な方法を用いて検証,解決する.縄文人の姿かたちや生活様式には海岸部と山間部で違いがあるのではないか.この「海と山の縄文人」についての議論は,きゃしゃな縄文早前期人と頑丈な縄文後晩期人という「縄文人の時期差」の議論と同時期に提言されたものの,資料的,方法論的制約により,30余年前に提言されて以降,十分に検証されていない.本研究課題では,30余年来,未解決となっている,「海と山の縄文人」,およびその先駆けである「華奢な縄文早前期人」という仮説を多角的な方法を用いて検証,解決する.
アクションリサーチに基づいた成人2型糖尿病患者のレジリエンス教育プログラムの開発

本研究は長期にわたる糖尿病の療養生活にて生じやすい困難や負担に対して、へこたれず、耐えながら、柔軟に対応していく力、つまり糖尿病療養におけるレジリエンスに着目し、レジリエンスを養う教育プログラム作成を目的としている。≪第1段階≫療養に伴うレジリエンスを向上させる糖尿病教育におけるベストプラクティスの探求のため調査準備を行った。また、調査にあたり糖尿病教育の概念を明らかにするために、概念分析の理解を深め、調査内容へ活用を試みた。平成30年度は≪第2段階≫糖尿病プログラムの作成段階にとどまっている。≪第3段階≫「成人2型糖尿病患者の療養に伴うレジリエンス尺度(27項目)」を調査に活用し、糖尿病教育を実施している医療機関での教育体制、教育方法を調査し、教育入院および外来体制におけるベストプラクティスを明らかにするための準備を行っている。この≪第3段階≫は「アクションリサーチによるレジリエンス教育プログラムの精選へつながる基礎調査として結果を活用する予定である。また、学会・研修会にて現在医療機関で行われている糖尿病教育のベストプラクティスを把握するため、糖尿病教育プログラムや個別患者・家族支援方法、入院・外来・地域包括ケアシステムの教育支援体制について重点的に情報収集を行い、最新の医療現場の現状を研究・実践報告を通して把握した。さらに文献検討および情報収集より「療養に伴うレジリエンス」を向上させるための糖尿病教育を探求し、教育体制と教育方法の側面から調査内容を検討している。研究分担者とともにブレインストーミングにより調査内容を再検討し、調査依頼機関の検討及び選定等、調査に向けて準備を進めている。糖尿病教育を行っている施設へ郵送による調査の予定であったが、レジリエンスを意識した糖尿病教育のプログラム作成にあたり、国内の広い範囲での調査結果が求められると考え、Web調査に切り替え、研究計画の見直しが必要となり、準備中である。レジリエンスを高める糖尿病教育についてWeb調査にて明らかにし、国内および国際学会での研究成果発表を行う。本研究の目的は、成人2型糖尿病患者のレジリエンスを養う糖尿病教育プログラムを開発することである。糖尿病は慢性疾患ゆえに長期にわたる療養生活で困難や負担が生じやすく、ネガティヴな影響を最小限にとどめ、柔軟に対応していく力、つまりレジリエンスが不可欠である。本年度は3段階のうち≪第1段階≫にあたり、療養に伴うレジリエンスを向上させる糖尿病教育におけるベストプラクティスを明らかにする目的にて調査準備を行った。≪第1段階≫は、≪第2段階≫糖尿病プログラムの作成、≪第3段階≫アクションリサーチによるレジリエンス教育プログラムの精選へつながる基礎となる調査にあたり、「成人2型糖尿病患者の療養に伴うレジリエンス尺度(27項目)」を調査に活用し、糖尿病教育を実施している医療機関での教育体制、教育方法を調査し、教育入院および外来体制におけるベストプラクティスを明らかにするための準備を行った。文献検討にて今までの研究で明らかにされている糖尿病教育の教育体制、教育方法の情報を得て、調査用紙の作成に活かした。また、学会・研修会にて現在医療機関で行われている糖尿病教育のベストプラクティスを把握するため、糖尿病教育プログラムや個別患者・家族支援方法、入院・外来・地域包括ケアシステムの教育支援体制について重点的に情報収集を行い、最新の医療現場の現状を研究報告や実践報告を通して把握した。さらに文献検討および情報収集より「療養に伴うレジリエンス」を向上させるための糖尿病教育を探求し、教育体制と教育方法の側面から調査内容を検討した。研究分担者とともにブレインストーミングにより調査内容を再検討し、調査依頼機関の検討及び選定を行い、調査開始に向けて準備を進めた。糖尿病教育におけるベストプラクティスを明らかにするための調査準備段階にある。成人2型糖尿病患者のレジリエンスを養う糖尿病教育プログラムを開発する目的で、《第1段階》療養に伴うレジリエンスを向上させる糖尿病教育におけるベストプラクティスを探求のため調査準備を行った。また、調査にあたり糖尿病教育の概念を明らかにするため、概念分析に関して理解を深め、調査内容へ活用を試みた。《第2段階》糖尿病教育プログラムの作成に取りかかっている。《第3段階》アクションリサーチによるレジリエンス教育プログラムの精選につながる基礎的な調査にあたり、今まで明らかにされた「成人2型糖尿病患者の療養に伴うレジリエンス尺度(27項目)」を活用し、さらに糖尿病教育の概念分析を合わせ、調査内容を作成している。文献検討にて糖尿病教育の体制、教育方法に関して情報を得て、調査用紙作成へ情報を活かした。学会および研修会にて医療機関で行われている糖尿病教育のベストプラクティスを把握するため、教育プログラム、患者支援・指導方法、地域報告ケアシステムやICTの活用等、最新医療の教育に関して重点的に情報収集を行い、プログラム作成に活用した。文献検討および情報収集により「療養に伴うレジリエンス」を向上させるための糖尿病教育を探求し、研究分担者とともに調査内容を検討した。調査依頼機関を検討し、調査開始に向けて準備を行った。療養に伴うレジリエンスを向上させる糖尿病教育におけるベストプラクティスをまとめるにあたり、医療機関における教育入院、外来体制で応用できる内容の検討が、当初の予定より時間がかかっている。≪第1段階≫

療養に伴うレジリエンスを向上させる糖尿病教育におけるベストプラクティスの探求のため調査準備を行った。また、調査にあたり糖尿病教育の概念を明らかにするために、概念分析の理解を深め、調査内容へ活用を試みた。平成30年度は≪第2段階≫糖尿病プログラムの作成段階にとどまっている。≪第3段階≫「成人2型糖尿病患者の療養に伴うレジリエンス尺度(27項目)」を調査に活用し、糖尿病教育を実施している医療機関での教育体制、教育方法を調査し、教育入院および外来体制におけるベストプラクティスを明らかにするための準備を行っている。この≪第3段階≫は「アクションリサーチによるレジリエンス教育プログラムの精選へつながる基礎調査として結果を活用する予定である。また、学会・研修会にて現在医療機関で行われている糖尿病教育のベストプラクティスを把握するため、糖尿病教育プログラムや個別患者・家族支援方法、入院・外来・地域包括ケアシステムの教育支援体制について重点的に情報収集を行い、最新の医療現場の現状を研究・実践報告を通して把握した。さらに文献検討および情報収集より「療養に伴うレジリエンス」を向上させるための糖尿病教育を探求し、教育体制と教育方法の側面から調査内容を検討している。研究分担者とともにブレインストーミングにより調査内容を再検討し、調査依頼機関の検討及び選定等、調査に向けて準備を進めている。糖尿病教育を行っている施設へ郵送による調査の予定であったが、レジリエンスを意識した糖尿病教育のプログラム作成にあたり、国内の広い範囲での調査結果が求められると考え、Web調査に切り替え、研究計画の見直しが必要となり、準備中である。糖尿病教育を実施している療養機関で調査を行い、成人2型糖尿病患者の療養に伴うレジリエンスを活用し、レジリエンスを高めるための糖尿病教育を教育体制、教育方法、教育に従事している医療者の視点を明らかにする。ベストプラクティスを教育入院と外来の2つの体制にて明確にし、「レジリエンスを養う糖尿病教育プログラム」作成につなげる。糖尿病教育を実施している医療機関で調査を行い、成人2型糖尿病患者の療養に伴うレジリエンスを活用した、レジリエンスを高めるための糖尿病教育について教育体制、教育農法、教育字従事している医療者の視点にて明らかにする。ベストプラクティスを教育入院と外来の2つの体制にて明らかにし、「レジリエンスを養う糖尿病教育プログラム」を作成する。レジリエンスを高める糖尿病教育についてWeb調査にて明らかにし、国内および国際学会での研究成果発表を行う。調査準備段階のため、調査旅費及び資料整理のための人件費を執行しなかった。調査準備にて調査旅費及び資料整理のための人件費を執行しなかった。調査を実施し、調査旅費及び資料整理のための人件費を執行する。大学の業務多忙にて調査が進んでいない状態である。
ホヤ挿入突然変異体の大規模スクリーニングとその解析

本研究においては、脊索動物尾索類カタユウレイボヤ(Ciona intestinalis)における発生遺伝学的研究の展開をめざした。カタユウレイボヤは世代時間が2-3ヶ月と短く、また通年産卵することから、純遺伝学的研究手法の導入に適している。我々は、トランスポゾンの一種Minosがこのホヤにおいて活性をもち、MinosトランスポゾンをゲノムDNAに挿入したトランスジェニックラインを作製することに成功した。そこで、この技術を駆使して、できるだけ多数のカタユウレイボヤMinos挿入突然変異体の単離を行った。そして、得られた突然変異体の原因遺伝子の作用機構をマイクロアレイを用いて解析した。同時にさまざまなトランスジェニックラインを作製し、カタユウレイボヤにおける発生遺伝学の基盤を確立することもめざした。Hl719年の3年間で、カタユウレイボヤの遺伝子トラップ系統50系統の作製および30系統のスクリーニングを行った。その結果、ホヤ変態期突然変異体swimming juvenile14(sj14),Balloon(bal),およびtail regression failed(trf)などを単離することに成功した。またこれらの変異体をマイクロアレイによって解析した。sjは幼生の尾を残したまま体幹部で変態を開始する。またtrfは変態途中で尾部を吸収せず、成体組織の成長が進行して尾部を持った幼若体の形態をとる。このことから、ホヤ変態イベントの制御には少なくとも2つの独立したパスウェイの存在が示唆される。またこの3年間にトランスジェニックラインの作製に力を入れた結果、幼生の表皮、筋肉、神経、脊索のマーカー系統として使えるもの、また成体の神経複合体、鯉、血球などのマーカーラインとして使えるものなど20ライン以上の作製に成功した。現在これらのマーカーラインを用いて、遺伝子の発現と機能の解析をさらに進めている。脊索動物尾索類のカタユウレイボヤ(Ciona intestinalis)は世代時間が2-3ヶ月と短く、またMinosトランスポゾンをゲノムDNAに挿入したトランスジェニックボヤを作製できる。そこで本研究では、年間50以上の突然変異体の単離を目標にMinos挿入変異体の大量スクリーニングを行うこと、得られた突然変異体の原因遺伝子の同定とその作用機構をマイクロアレイを用いて解析すること、そして、突然変異体リソースを作製しカタユウレイボヤにおける発生遺伝学の基盤を確立することを目的として研究を行った。本年度は胚発生および成体の組織形成で働く遺伝子の挿入突然変異体の単離をめざして研究を行った結果、約10の変異体系を得ることに成功した。その1つsj(swimming juvenile)は、この動物群に特徴的なセルロース合成能を担うセルロース合成酵素遺伝子に変異がおこり、その結果、幼生のように遊泳を続けたままで変態がおこり幼若体になるという、変態過程の時間的イベントの制御が異常になったものであることがわかった。また、sj以外にも成体の組織形成で働く遺伝子に変異が起こったと思われる変異体が得られており、現在その原因遺伝子の同定と解明を急いでいる。また、突然変異体データベースとして、挿入変異体の表現型、挿入箇所、挿入箇所付近の遺伝子の発現パターンをリンクさせたデータベースを作製して管理し、そのデータを将来的に研究者が自由に閲覧、譲渡希望を申し出ることができるように、mutant stock centerとしてのシステムの作製を始めている。本研究においては、脊索動物尾索類カタユウレイボヤ(Ciona intestinalis)への発生遺伝学的研究手法の導入をめざしている。カタユウレイボヤの世代時間は2-3ヶ月と短く、しかもトランスポゾンの一種Minosがこのホヤにおいて活性をもち、MinosトランスポゾンをゲノムDNAに挿入したトランスジェニックライン作製系を確立した。

そこで、年間50以上のカタユウレイボヤ突然変異体の単離を目標にMinos挿入変異体の大量スクリーニングを行い、得られた突然変異体の原因遺伝子の同定し、さらにその作用機構をマイクロアレイを用いて解析するとともに、突然変異体リソースを作製し、カタユウレイボヤにおける発生遺伝学の基盤を確立する。本年度はカタユウレイボヤの遺伝子トラップ系統80系統の作製、50系統のスクリーニングを行い、ホヤ変態期突然変異体sj-4およびtail regression failed(trf)を単離した。このうちtrfを詳細に解析した。trfは変態途中で尾部の吸収が生じない異常が認められる一方で、成体組織の成長が進行し、尾部を持った幼若体の形態をとる。このことから、ホヤ変態イベントの制御には2つの独立したパスウェイの存在が示唆される。またパラミューテーション様の現象を示すトランスジェニックラインを発見した。すなわち突然変異体sjの持つトランスポゾン挿入が他のトランスジェニックラインのGFP発現を抑制する。これがsjの母性因子により引き起こされること、また抑制は転写レベルで生じることを突き止めた。パラミューテーションは植物とマウスのみで知られており、ホヤでよく似た現象が生じることは興味深い。本研究においては、脊索動物尾索類カタユウレイボヤ(Ciona intestinalis)への発生遺伝学的研究手法の導入をめざした。カタユウレイボヤの世代時間は2-3ケ月と短く、トランスポゾンの一種Minosがこのホヤにおいて活性をもち、MinosトランスポゾンをゲノムDNAに挿入したトランスジェニックラインを作製することに成功した。そこで、この技術を駆使して、できるだけ多数のカタユウレイボヤ突然変異体の単離を目標に、Minos挿入変異体の大量スクリーニングを行う。そして、得られた突然変異体の原因遺伝子の同定し、さらにその作用機構をマイクロアレイを用いて解析する。同時にさまざまなトランスジェニックラインを作製し、カタユウレイボヤにおける発生遺伝学の基盤を確立する。本年度は昨年度に続きカタユウレイボヤの遺伝子トラップ系統50系統の作製および30系統のスクリーニングを行った。また、昨年度単離したホヤ変態期突然変異体sj-4およびtail regression failed(trf)をマイクロアレイによって解析した。本年度はまたトランスジェニックラインの作製に力を入れた。その結果、幼生の表皮、筋肉、神経、脊索のマーカー系統として使えるもの、また成体の神経複合体、鰓、血球などのマーカーラインとして使えるものなど20ライン以上の作製に成功した。現在これらのマーカーラインを用いて、遺伝子の発現と機能の解析も進めている。
母体栄養および腸内細菌叢が仔の1型糖尿病発症に与える影響

ヒト1型糖尿病は、患者の多くが小児期に急激な経過で発症し、一生涯インスリン注射を必要とする自己免疫性の重篤な疾患である。我々の先行研究から、母体栄養および内分泌環境の違いが1型糖尿病の発症率に深く影響を与えるという知見を得ているが、その詳細なメカニズムは不明である。本研究では、母子間での物質移行の中でも摂取する栄養素およびそれにより変化する腸内細菌叢が、それぞれどのように仔の1型糖尿病発症に関わっているのかについて明らかにすることを目的として、1型糖尿病になりやすい系統、および近縁系統で糖尿病を発症しない系統のマウスを用い、母体の腸内細菌叢の違いが仔の1型糖尿病発症率や病態形成にどのように影響するのかについて焦点をあてて比較検討を行っている。これまでに、1型糖尿病になりやすい系統における腸内細菌叢は、発症前後の病態の変化とともに糞便中の腸内細菌叢の変化や腸の組織学的変化が生じていることが示唆されている。今後は、先行研究で知見を得ている糖尿病発症率の異なる食餌を作成して妊娠母体に作成した食餌を摂取させ出生した仔や、離乳後に対照食から作成した食餌を摂取した仔の膵島炎発症の程度、顕性糖尿病の発症率、腸内細菌叢の変化や腸の組織学的評価を行い、離乳前後の食餌からの影響の違いを詳細に検討する。組織改編に伴いキャンパスの移転に伴い、動物施設の整備が遅れ、施設上の問題で騒音などの問題も生じたために、年度当初からの実験が困難であったため、計画よりやや遅れることとなった。2018年度末に動物施設の騒音等の問題も解決し、現在は研究を遂行可能となったため、本格的な実施を行う。動物施設の稼働が遅れたために、購入を予定していた実験動物や食餌などの物品の一部を次年度に変更せざるを得なかったため。
映像作品を利用した日本語教育の体系化と授業デザインの研究

本研究は、日本文化や日本語の学習リソースとして真正性の高い映像作品(映画・ドラマなど)の効果的な教育利用を目指して、(1)映像作品の利用に関する理論的・実践的な体系化を図ること、(2)多様な授業デザインの可能性を明らかにすることを目的とする。まず、映像作品を利用した外国語教育の先行研究や実践例、著作権について調査を行い、教育利用目的の体系化を検討した。同時に「話し言葉」「文化」「メディア・リテラシー」「構成主義」に分かれ、授業デザインの枠組みの検討と実践研究を行った。本研究により、日本語教育おける映像作品を利用した授業デザインの指針を示すことができた。本研究の目的は、真正性の高い日本文化や日本語の学習リソースとして国内外の教師や学習者に期待されている日本の映画・ドラマ・アニメなどの映像作品の教育利用について(1)外国語教育における先行研究や国内外の日本語教育現場の実践例を収集し、多面的な分析と考察を通して理論的・実践的に体系化を図ること、(2)それを基に、様々な目的に応じた授業デザインを試みて実践的な検証を行い、映像作品を利用した多様な日本語教育の可能性を究明することの2点である。平成24年度は、平成23年度から引き続き体系化のための調査を行うと同時に、集めたデータの分析と体系化の検討に取り組んだ。継続して行った調査は、(1)国内・海外の映像作品を利用した日本語を含む外国語教育の調査(文献・教材・実践例の調査、学会等での情報収集)、(2)授業実践による調査研究、(3)授業での映像作品の利用に関わる著作権の調査である。収集したデータの分析と体系化については、「話し言葉」「文化」「構成主義」「メディアリテラシー」「文献」の各班に分かれて検討を進めた。話し言葉班とメディアリテラシー班は、外国語教育における映像作品利用の意義の検討し、教育目標のタキソノミー(Bloom 1956)を参考に授業デザインの分類の枠組みを検討した。文化班と構成主義班では実践的な研究を踏まえた体系化を検討した。文献班では収集した文献から実践例の抽出と分類を検討した。「著作権」については著作権班が教育利用に係る情報を収集した。さらに、調査検討を踏まえた授業実践も試みた。また、平成23年度に行った調査について、国際学会等で発表を行った。平成25年度は、今年度の検討結果をまとめ、目的に応じた授業デザインの開発と蓄積を行う予定である。本研究は、真正性の高い日本文化や日本語の学習リソースとして日本国内外の教師や学習者が期待する日本の映像作品(映画・ドラマ・アニメなど)の効果的な教育利用のために、(1)外国語教育における先行研究や国内外の日本語教育現場の実践例を収集し、多面的な分析と考察を通して理論的・実践的に体系化を図ること(2)それを基に、様々な目的に応じた授業デザインを試みて実践的な検証を行い、映像作品を利用した多様な日本語教育の可能性を究明することの2点を目的とする。平成23年度は、映像作品を利用した外国語教育(日本語教育を含む)の先行研究や理論的枠組み、日本語教育における映像作品の利用実態と実践例、並びに、映像作品の授業利用に関わる著作権について、文献調査・アンケート調査・聞き取り調査・観察調査を行った。また、授業の実践研究を実施した。平成24年度には、引き続き調査を行うと共に、「話し言葉」「文化」「メディアリテラシー」「構成主義」「文献」の各領域に分かれてデータの分析と体系化の検討を行った。さらに、調査を踏まえた授業デザインの考案と実践にも取り組んだ。最終年度の平成25年度には、ドイツの専門家を講師に勉強会を開催し、教育目標のタキソノミー(Bloom1956)と改訂版タキソノミー(Anderson et al. 2001)に基づいた授業の利用目的の体系化や各領域毎の授業デザインの枠組みの構築、新たな授業デザインの考案と実践に基づく評価、映像作品利用の意義の検討、文献リストの作成、関連著作権のまとめに取り組んだ。3年間の研究成果は毎年日本国内外の国際学会(天津、マドリード等)で発表し、論文も紀要に発表した。さらに、最終年度には、それぞれ分担した研究の成果をまとめた報告書を作成した。本研究により、日本語教育における映像作品を利用した授業デザインの指針を構築することができたと考える。本研究の目的は、真正性の高い日本文化や日本語の学習リソースとして国内外の教師や学習者に期待されている日本の映画・ドラマ・アニメなどの映像作品の教育利用について、(1)外国語教育における先行研究や国内外の日本語教育現場の実践例を収集し、多面的な分析と考察を通して理論的・実践的に体系化を図ること,(2)それを基に、様々な目的に応じた授業デザインを試みて実践的な検証を行い、映像作品を利用した多様な日本語教育の可能性を究明することの2点である。平成23年度は研究の第一段階として以下のとおり体系化のための調査を行った。

1.外国語教育における映像作品利用に関する先行研究の調査:(1)映像作品を利用した外国語教育(英語・韓国語他)の先行研究の文献調査,(2)映像作品を利用した教育に関わる理論的枠組みの調査→認知心理学、メディア・リテラシー、・カルチュラルスタディーズ・構成主義、記号学的映像論等2.映像作品を利用した日本語教育の実態調査と実践例の収集:(1)国内・海外の映像作品を利用した日本語教育の文献調査と収集,(2)国内・海外の授業実施者へのアンケート・インタビュー調査と授業見学→調査はヨーロッパ、ベトナム、韓国、香港で、授業見学は韓国のみで実施,(3)本プロジェクト・メンバーによる授業実践の実施と成果発表3.映像作品の授業利用に関わる著作権の調査調査の結果、海外での映像作品利用は国によって様相が異なり、韓国はヨーロッパやベトナムに比べて非常に盛んで、利用方法も多様であること、また、映像作品利用に関する論文や実践報告は国内外であまり多くないこと等が明らかになった。また,今回の文献調査の結果、日本語や日本語以外の言語教育について500件近い文献のリストが出来上がった。これを本研究の中間報告書として平成24年度にまとめる予定である。本研究では,前述した(1)(2)の目的を達成するために,平成23年度平成25年度の各年度にそれぞれ以下の目標を設定している。平成23年度:外国語教育における先行研究の調査と実践例の収集、著作権の調査平成24年度:先行研究と実践例の分析と体系化平成25年度:多様な授業デザインの開発と蓄積、成果の公開平成24年度の目標は、当初は研究目的(1)の後半部分にあたる先行研究と実践例などの調査データの分析と体系化であったが、平成23年度に実施した研究目的(1)の前半部分に当たる先行研究や実践例の調査も継続的に実施する必要性があったので、同時進行で進めた。このため、調査データの分析と体系化を終了するところまで至らなかった。また、平成24年度にまとめる予定だった文献リストの報告書も継続課題となった。よって、平成23年度の研究目標はやや遅れている状態だと言える。ただ、平成25年度の後半を主に研究成果のまとめと公開にあて、スケジュールに余裕を持たせていたので、平成25年度前半に早急に体系化の作業を終わらせることで調整ができ、平成25年度末までに全体計画を十分に遂行できる見込みである。平成23年度:外国語教育における先行研究の調査と実践例の収集、著作権の調査平成24年度:先行研究と実践例の分析と体系化平成25年度:多様な授業デザインの開発と蓄積、成果の公開平成23年度の目標は、研究目的(1)の前半部分にあたる先行研究や実践例の調査と収集であった。調査は文献調査と海外調査に分かれていたが,研究プロジェクトメンバーで分担して実施した。海外調査については、ヨーロッパと韓国、ベトナム、香港でアンケート調査を行い、韓国ではさらにインタビュー調査、授業見学を実施した。
統合失調症前駆期の神経発達病態解明と生物学的早期診断法の開発

統合失調症の発症リスク状態および統合失調症患者における脳構造および脳機能を多角的に検討することにより、精神病症状の発症に先立って、大脳脳溝の深さの変化、大脳皮質厚や大脳脳回形成の変化、ミスマッチ陰性電位の振幅低下などさまざまな神経生物学的変化が生じていることが明らかになった。これらの中には神経発達の偏りを示唆する静止性のものと、進行性で発症に関与するものがあること、これらをバイオマーカーとして統合失調症前駆状態における将来の発症予測などに応用できる可能性が示された。(2)脳下垂体体積の比較:MRI画像を用いて、視床下部-下垂体-副腎皮質系(HPA axis)の活動性を反映すると考えられる脳下垂体の体積を用手的に計測したところ、ARMS群、FES群ともに、それぞれの健常対照群と比較して、脳下垂体体積が有意に増大していた。この結果は、統合失調症早期にHPA axisの過活動があり、進行性脳病態へ関与することが示唆された。(3)ミスマッチ陰性電位(MMN)以上の結果は、統合失調症の前駆期から初回エピソードにかけて脳病態の進行が認められ、それを鋭敏に検出することが早期診断に寄与する可能性を示している。(1)視床間橋および透明中隔腔の出現頻度と大きさの比較:磁気共鳴画像(MRI)を用いて、関心領域法により視床間橋および透明中隔腔の出現頻度と大きさ(前後長)を評価した。横断的比較では、FES患者の視床間橋の前後長は健常者に比較して有意に短かった。縦断的検討では、FES患者と健常者の両群において、視床間橋の経時的な短縮が認められた。透明中隔腔に関しては有意な変化はなかった。(2)嗅溝の深さの比較:嗅溝は胎生16週頃に形成されることが知られている。MRI画像を用いて嗅溝の深さを測定した。横断的比較において、FES患者では、嗅溝の深さは両側とも健常者より有意に浅かった。縦断的検討では、嗅溝の前後長および深さともに、いずれの群でも経時的変化を示さなかった。ARMS患者と健常者の比較では、嗅溝の深さはARMS患者で有意に浅かった。ARMS患者のうち、後に精神病に移行した者と移行しなかった者の間で嗅溝の深さに有意差はなかった。以上の結果から、統合失調症の発症前から認められ、早期神経発達障害に由来すると考えられる脳構造変化の中には、発症後に進行を示すものと静止性のものがあり、特異的な発症予測マーカーを見出すためにはそれらの区別が必要と考えられる。(1)富山大学で収集されたARMS患者19人、統合失調症患者38人、および健常者19人において、durationミスマッチ陰性電位(dMMN)、P3aおよびreorienting negativity(RON)を測定した。経過観察中に統合失調症を発症したARMS患者のdMMN振幅は、発症しなかったARMS患者に比較して減少していた。統合失調症患者のRON振幅は健常者より減少し、経過観察中に統合失調症を発症したARMS患者でも減少傾向を示した。(2)富山大学、東邦大学、東北大学、および東京大学で収集されたARMS患者合計108人および健常者合計107人の磁気共鳴画像(MRI)を用いて、FreeSurfer software version5.3により大脳皮質厚を2群間で比較した。その際に、年齢、性、撮像施設を共変量とした。ARMS患者では、健常者に比較して、前頭、側頭、および島において皮質厚の減少が認められた。逆に、中心溝付近および後頭において、ARMS患者の皮質厚は健常者より増大していた。経過観察中に統合失調症を発症したARMS患者としなかった患者の間に、有意な差異は認められなかった。以上の結果から、統合失調症の前駆期から発症早期に認められる神経生物学的変化の一部が明らかになった。事象関連電位のdMMNなどにおける機能的変化は、MRIによる構造的変化よりも、後の顕在発症の予測性が高く、客観的補助診断法として有用であることが示唆された。(2)富山大学、東邦大学、東北大学、および東京大学で収集されたARMS患者106人および健常者106人のMRIを用いて、FreeSurfer ver.5.3により全大脳皮質のLGIを計測した。ARMS患者では、健常者に比較して、両側大脳半球の広範な領域においてLGIの増大を示した。またARMSのうち、後に発症に至った群では、発症していない群に比較して、左後頭葉のLGIが有意に高値であった。(3)富山大学、東邦大学、および東北大学で収集されたARMS患者73人および健常者74人のMRIを用いて、Labeled cortical distance mappingの手法により前部帯状回、中前頭回、および側頭平面の皮質厚、灰白質体積、表面積を算出し、その計測値を用いて線形判別分析を行った。ARMSの発症群と健常者の間では81%の精度で、発症群と非発症群との間では67%の精度で判別が可能であった。以上の結果から、統合失調症の前駆期から発症早期には、神経発達障害に由来する脳構造の変化などが認められ、それが中核的な認知機能障害の背景として重要であるとともに、前駆状態における発症予測を目的とした客観的早期診断法に応用可能であることが示唆された。

統合失調症の発症リスク状態および統合失調症患者における脳構造および脳機能を多角的に検討することにより、精神病症状の発症に先立って、大脳脳溝の深さの変化、大脳皮質厚や大脳脳回形成の変化、ミスマッチ陰性電位の振幅低下などさまざまな神経生物学的変化が生じていることが明らかになった。これらの中には神経発達の偏りを示唆する静止性のものと、進行性で発症に関与するものがあること、これらをバイオマーカーとして統合失調症前駆状態における将来の発症予測などに応用できる可能性が示された。施設ごとのデータ収集は概ね順調に進んでおり、各検査モダリティごとの解析もほぼ計画通りに進み、研究結果を順次公表している。また多施設MRIデータの解析もほぼ順調に進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。精神医学他施設との共同研究体制を維持し、データ収集も継続しながら、解析をさらに進めて行く。今後は、各検査モダリティの解析から得られた結果を統合して、統合失調症早期の神経発達病態解明を目指すとともに、多施設データを用いた解析を進め、客観的早期補助診断法の開発を行う。データ収集の体制を整え、ほぼ順調に収集を進めている。また各検査モダリティ別の解析もほぼ計画通りであり、予備的な研究成果を公表している。また各検査モダリティ別の解析もほぼ計画通りであり、研究成果を順次公表している。また新たな脳画像データの解析法を導入し、研究の幅が広がっている。前年度末に予定していた成果発表が、学外共同研究者との協議に手間取って困難となったため、成果発表を次年度に持ち越し、旅費として見込んでいた金額を使用することとした。現在の体制を継続するとともに、複数施設からのデータを集積して、複数の検査モダリティの統合的な解析を進めていく。他施設との共同研究体制を維持し、データ収集を継続しながら、解析を進めていく。これまでは研究代表者の施設のデータの解析を行い、結果の一部を公表してきたが、今年度からは多施設データの解析に着手し、結果を順次公表していく。前年度末に予定していたが今年度に繰り越した成果発表のための旅費に次年度使用額を充て、今年度分として請求した研究費は計画の予定通りの遂行に用いる。研究進捗のための情報収集などを目的とした旅費の執行が次年度当初となったことを理由に、次年度使用額が発生した。次年度は当初に旅費を執行して情報収集を行い、その後はデータの収集と解析を推進するために計画的に予算を執行する。また、それらの補助業務に対する謝金を執行し、研究打ち合わせや成果発表も平行して進める。論文の掲載が予定よりやや遅れたため、掲載料として見込んでいた金額を次年度使用とすることとした。前年度に投稿した論文の掲載料として次年度使用額を当て、今年度分として請求した研究費は計画の予定通りの遂行に用いる。
英米文学から見る「移動」と「変容」-エスニック・アイデンティティの多様化

英米の文学作品研究及び日英語のデータ分析等を通じて、多様な人々の「境界移動」が異文化接触・摩擦を引き起こすメカニズムに着目し、その結果生じる「文化変容」とアイデンティティの多様化の相関性に焦点を当てることにより、現代世界の多文化社会状況における〈多文化共生〉の指針が「周辺部」のマイノリティ文化にあることを明らかにした。加藤は、アメリカ西海岸文化の特質を解明するにあたって、ジョン・スタインベック文学と日系アメリカ人の歴史文化焦点を当てて取り組んだ。成果として、スタインベック関係図書の揃ったボール州立大学(インディアナ州)に招かれて文献研究を進めることができ、さらに日系アメリカ人の収容所体験を文化史的視点から解明した。併せて、研究代表者として全体を統轄した。林は、アメリカスの視座から19世紀アメリカの作家PoeとMelvilleの作品における実験性を取り上げ、両者にみられるエスニック・アイデンティティの様相を追究した。その成果として、筆者は、PoeとMelvilleは19世紀アメリカにおいて20世紀の南西部における〈アメリカス〉の問題を先取りしていたことを明らかにした。野崎は、カズオ・イシグロの小説手法の独自性を、イギリスのインド系作家サルマン・ラシュディやアメリカの中国系作家エイミ・タンとの比較から考察し、英米の社会に少数者として生きるアジア系作家に見られる特殊性を幻想性という点を当てて分析した。論文として「『ジョイ・ラック・クラブ』の幻想性について」を発表した。木下は、haoleとkotonkに焦点を当て、ハワイ日系人の使用例を分析することによって、これらの他者言及表現が状況づけられた談話において構築するアイデンティティの諸相について論じた。その結果、言語によって付与される社会的カテゴリーが会話参与者のエスニシティを動的に表現することが明らかになった。加藤は、アメリカ西部地域の歴史・文化と日系文学との関わりについて、文献・作品研究のみに止まらず、現地調査も交えて考察した。成果として、1)日系アメリカ人の収容所体験がそのエスニック・アイデンティティの核として起動すること、その一方で、2)アメリカ合衆国としての国家的理念は個々のエスニシティを希薄化させる方向性を持つことを明らかにした。林は、アメリカ南西部文学のエスニシティ研究を文献資料のみならず南西部のニューメキシコ州とアリゾナ州でのフィールド・リサーチを通して続行した。その成果として、アメリカ主流文学との文化差が歴然としている南西部文学におけるスペイン語圏文化の特色を把握することができ、今後の研究「エスニシティをめぐるアメリカ文学とアメリカス文学」への糸口を見出した。野崎は、インド出身のサルマン・ラシュディや日本出身のカズオ・イシグロなど、イギリスにおける非主流の民族的、文化的背景を持つ英語作家の作品を現地調査も交えて考察し、その語りの手法や現実の表現法などに独自性が見られることを明らかにし、その結果を論文「カズオ・イシグロの物語の手法について」に発表した。木下は、第二次世界大戦退役軍人であるハワイ日系二世を対象とした回顧インタビュー・データに見られる談話の優先・非優先応答の特徴を分析することで、ハワイと米国本土出身の日系人兵士の間にかつて存在したとされる軋礫をめぐる話者のアイデンティティの捉え方の違いを考察した。加藤は、アメリカ西部文学の特徴について、地域文化との関係性の観点から分析した。特に、日系人の二世作家ジョン・オカダやヒサエ・ヤマモト、三世のジュリー・オオツカなどの作品研究を通じて、アメリカにおける戦争/収容所体験に関わる記憶/伝承の場と国家的記念碑の意味を明らかにすることができた。さらにドイツ人とアイルランド人の血を引く作家ジョン・スタインベック文学のカリフォルニア地域文化との接点を、新たにカリフォルニア・ミッションの視点から解明した。併せて本科研の統括として、共同研究者の今年度の論文を掲載した研究成果報告書をとりまとめた。林は、アメリカ南西部でのフィールド・リサーチを踏まえ、エスニック・アイデンティティの多様化現象を文学における心と詞との相関性としてまとめた。なお、三年間の研究成果としては、論文「流謫のアメリカ文学から魔法のアメリカス文学へ-心と詞をめぐって」に発表した。木下は、日系米国人作家Milton Murayamaの小説Plantation Boy(1998)において主人公Toshが用いた蔑称Bulaheadに焦点を当て、ハワイ日系二世のアイデンティティを語法の点から考察した。同蔑称の用例をコンテクストとの関わりで分析した結果、第二次世界大戦前後の時代背景を反映する形で、Bulaheadが「敵国人」や「移民労働者の子」などハワイ日系二世の多様なアイデンティティを表すことが明らかになった。
インドの小地域全数データを検証基準とした農村統計情報に関する国際共同研究

本国際共同研究は,インドを中核拠点に,途上国農村地域の社会経済に関する(i)広域空間(全国・州)レベルの標本調査,センサス,行政記録データの統計品質(クオリティ)を, (ii)小地域空間(村落)内の対応する小地域統計,個票データ,小地域推計の検証を通じて評定し,適切なデータ利用法を研究するものである。そのために,インドのFoundation of Agrarian Studiesとの国際共同研究を継続・発展させ,彼らの小地域住民全数データベース(FASデータベース)を検証基準に,途上国農村統計利用法を研究・体系化し,世界発信するものである。