hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NO情報伝達系による卵胞発育・閉鎖の調節機構及びNO合成酵素の活性調節機構の分子生物的解明

【目的】我々は,下垂体摘除した未熟ラットにおいてGnRHantの投与により卵胞発育がFSH投与と同程度に促進されることを報告してきた.今回,成熟顆粒膜細胞の増殖に対するGnRHantの直接効果を未熟顆粒膜細胞との対比で検討した.【方法】(1)未熟顆粒膜細胞は,24日齢Wistar系幼若雌ラットの卵胞より採取した.成熟顆粒膜細胞は,幼若ラットにpregnant mare serum gonadotropin 10IUを皮下注射し48時間後に採取した.培養細胞にGnRHantとしてCetrorelix 10μMを添加し,24時間後,BrdU取り込み法によりDNA合成能を測定した.(2)Flow cytometryにより細胞周期分布を解析した.(3)癌抑制蛋白および細胞周期制御因子の蛋白発現量をWestern blot法により検討した.【成績】(1)Cetrorelix添加により,未熟顆粒膜細胞のDNA合成能に変化はなかったが,成熟顆粒膜細胞では17%抑制された.以下,成熟顆粒膜細胞において,(2)G2/M期は8.3%増加した.(3)cyclin Bの蛋白発現量は46.3%減少したが,p53,p21,phospho-cdc2(Tyr15のリン酸化による不活型cdc2)の蛋白発現量は各々28.3%,43.8%,44.6%増加し,cdc2の蛋白発現量に変化はなかった.【結論】GnRHantによる直接的な未熟顆粒膜細胞の増殖促進効果ならびに成熟顆粒膜細胞の増殖抑制効果が認められた.後者のメカニズムのひとつとして,p53の活性を増強しcdc2を不活化することより細胞周期のG2/M期停止をもたらすことが示唆された.[目的]顆粒膜細胞(GC)のアポトーシス誘導過程にFas-Fasリガンドシステムが関与すること,およびNOが卵胞発育・閉鎖の安定化因子として作用していることを我々はこれまで報告してきた.今回は,この二つのシグナル伝達系間のクロストークの可能性について検討した.[方法](1)Wistar系幼若雌ラット顆粒膜細胞培養系において,interferon γを添加しFasを強発現させた後,可溶性リコンビナントFasリガンド(100ng/ml)添加して,MTT法,Hoechst染色法,フローサイトメトリーによりアポトーシス誘導効果を解析した.さらに,アポトーシス実行機構としてのcaspase-3活性をWestern blot法により解析した.また,caspase-3 inhibitorを添加しMTT法によりGC生存率を測定した.(2)NO供与剤SNAP(0.050.5mM)をFasリガンドと同時に添加し,アポトーシス陽性率およびcaspase-3活性への影響を解析した.[成績](1)Fasリガンド添加により,GCにアポトーシスが誘導され,caspase-3活性が亢進した.また,caspase-3 inhibitor添加により,GCのアポトーシス陽性率は93%抑制された.(2)SNAPとFasリガンドの同時添加により,GCのアポトーシス陽性率は93%抑制され,caspase-3活性も有意に低下した.[結論]NO情報伝達系は,Fas-Fasリガンドシステムにより誘導されるcaspaseカスケードの活性化を抑制し,GCのアポトーシスを阻止することが示唆された.【目的】我々は,下垂体摘除した未熟ラットにおいてGnRHantの投与により卵胞発育がFSH投与と同程度に促進されることを報告してきた.今回,成熟顆粒膜細胞の増殖に対するGnRHantの直接効果を未熟顆粒膜細胞との対比で検討した.【方法】(1)未熟顆粒膜細胞は,24日齢Wistar系幼若雌ラットの卵胞より採取した.成熟顆粒膜細胞は,幼若ラットにpregnant mare serum gonadotropin 10IUを皮下注射し48時間後に採取した.培養細胞にGnRHantとしてCetrorelix 10μMを添加し,24時間後,BrdU取り込み法によりDNA合成能を測定した.(2)Flow cytometryにより細胞周期分布を解析した.(3)癌抑制蛋白および細胞周期制御因子の蛋白発現量をWestern blot法により検討した.【成績】(1)Cetrorelix添加により,未熟顆粒膜細胞のDNA合成能に変化はなかったが,成熟顆粒膜細胞では17%抑制された.以下,成熟顆粒膜細胞において,(2)G2/M期は8.3%増加した.(3)cyclin Bの蛋白発現量は46.3%減少したが,p53,p21,phospho-cdc2(Tyr15のリン酸化による不活型cdc2)の蛋白発現量は各々28.3%,43.8%,44.6%増加し,cdc2の蛋白発現量に変化はなかった.【結論】GnRHantによる直接的な未熟顆粒膜細胞の増殖促進効果ならびに成熟顆粒膜細胞の増殖抑制効果が認められた.後者のメカニズムのひとつとして,p53の活性を増強しcdc2を不活化することより細胞周期のG2/M期停止をもたらすことが示唆された.
歴史地区を対象とした伝統的減災手法の抽出と科学的検証

本研究の目的は、数多くの災害をくぐりぬけてきた伝統的な街並みを調査対象として、防災・減災の視点からその空間的特徴を抽出することにある。これを実験やシミュレーション等の科学的手法により解析することで、伝統的空間特性に内在する災害安全性を維持・向上するための技術的・計画的手法を整理する。今後、現代技術での補完を視野に入れ「伝統を活かし未来へ向けた減災の街並み様式」の構築に資することを目指す。初年度の2017年度には、伝建地区を空間特性に応じて分類し、実際に現地調査を実施することで詳細なデータ収集を行った。具体的には2017年10月16日(月)に火災を経て変遷してきた高山市内の2地区の調査を実施し、2017年10月30日(月)には洪水と土砂災害の複合的災害リスクを持つ金沢市内の4地区の調査を実施、2018年3月中には加悦地区の旧庁舎を中心に防災の観点からチーム別に調査を実施した。2018年度には、2018年4月21日(土)に台地上に独立し外部支援が困難な富田林地区の調査を行い、行政担当者とも意見交換を行った。さらに2018年12月8日(土)には洪水氾濫と土砂災害リスクに関して上賀茂地区の調査を行った。特に飛騨高山地区については、昨年度に連続する土蔵群の防火帯としての能力について科学的に検証を行うことができたが、2019年度には社寺など伝統的な樹林群の延焼抑止性能についても検証を行う予定である。地震対策に関しても、隣接する伝統木造が群として発揮する耐震性能について検証中であり、洪水や土砂対策についても過去の災害履歴と建物分布の関連性について調査中である。2019年度には、2019年6月1日(土)には昨年に火災で延焼被害が発生した富田林地区を再調査する予定である。今年度はこれら成果を踏まえて分析を完了し、成果をとりまとめる予定である。当初は初年度となる2017年度中に、すべての調査対象候補地区の初回現地調査を完了する予定であったが、各伝建地区における行政担当者を含めた日程調整の都合からこれが叶わなかった。これをカバーすべく2018年度に全ての初回調査は完了したが、2019年度中にも新たな災害発生などを受けて追加調査を実施する予定である。一方で、飛騨高山地区における土蔵群を対象とした延焼抑止帯としての性能評価や、建造物群としての耐震性能評価など、地区によっては予定以上に研究が進捗したケースもある。2019年度には、追加調査を進めつつも、できる限り分析を遂行できるよう、引き続き研究の進捗に努める。今後の推進方策については、以下の計画に沿って進捗を目指す。建物群としての災害史および街並みの変遷に関する情報整理を完了する。具体的には歴史的建造物の残存状況や道路や河川、斜面やその他の都市的要素などの変化の軌跡を記録し、その背景にある災害の影響について関連付けできる要素を抽出する。特に近代には近世までの減災思想と無関係に都市域が拡大しているところが多く見られるので、重点的にその地域の災害危険性を分析するとともに、あわせて今後の防災施策の検討に向けて当該地域の歴史的価値の位置づけを進める。さらに、災害により変化してきた建物群に内在する減災要素について整理を行い、減災の知恵としての有効性について仮説の設定を試みる。最終年度となる今年度は特に、その仮説を立証するために必要な科学的検証方法を確立し、実験及びシミュレーションを実施する予定である。初年度となる2017年度には、まず特徴的な建物群としての空間特性の整理するため、伝建地区を空間特性に応じて分類し、特徴的な地区を抽出した。具体的には歴史的火災を経て変遷を遂げてきた飛騨高山市内の2地区、地震や都市火災、洪水災害や土砂災害の複合的リスクを持つ金沢市内の4地区、土砂災害や火災のリスクを内在していながら周辺から独立し外部支援が困難となる富田林地区、洪水氾濫の危険性が高く、歴史的に治水対策がされてきたとされる上賀茂地区、多様な災害リスクに直面する与謝野町加悦地区などである。次にこれら調査対象候補について、実際に現地調査を実施することで、詳細なデータ収集を行った。具体的には2017年10月16日(月)に高山市内の2地区の調査を実施し、高山市文化財課および都市整備課と打合せた。2017年10月30日(月)には金沢市内の4地区の調査を実施し、金沢市歴史都市推進課と打合せを行った。2018年3月中には加悦地区の旧庁舎を中心に防災の観点からチーム別に調査を実施した。年度を跨ぐこととなったが2018年4月21日(土)には富田林地区の調査を行い、行政担当者とも意見交換を行った。特に飛騨高山地区については、建物調査を経て延焼シミュレーションモデルを構築し、連続する土蔵群の防火帯としての能力について科学的に検証を行うことができた。2018年度にはこれら成果を踏まえて、調査と分析を継続する予定である。

当初は初年度となる2017年度中に、すべての調査対象候補地区の初回現地調査を完了する予定であったが、各伝建地区における行政担当者を含めた日程調整の都合からこれが叶わなかった。一方で、飛騨高山地区における土蔵群を対象とした延焼抑止帯としての性能評価など、地区によっては予定以上に研究が進捗したケースもある。2018年度には、残る他地区についてもできる限り分析の段階へ進められるよう、引き続き研究の進捗に努める。本研究の目的は、数多くの災害をくぐりぬけてきた伝統的な街並みを調査対象として、防災・減災の視点からその空間的特徴を抽出することにある。これを実験やシミュレーション等の科学的手法により解析することで、伝統的空間特性に内在する災害安全性を維持・向上するための技術的・計画的手法を整理する。今後、現代技術での補完を視野に入れ「伝統を活かし未来へ向けた減災の街並み様式」の構築に資することを目指す。初年度の2017年度には、伝建地区を空間特性に応じて分類し、実際に現地調査を実施することで詳細なデータ収集を行った。具体的には2017年10月16日(月)に火災を経て変遷してきた高山市内の2地区の調査を実施し、2017年10月30日(月)には洪水と土砂災害の複合的災害リスクを持つ金沢市内の4地区の調査を実施、2018年3月中には加悦地区の旧庁舎を中心に防災の観点からチーム別に調査を実施した。2018年度には、2018年4月21日(土)に台地上に独立し外部支援が困難な富田林地区の調査を行い、行政担当者とも意見交換を行った。さらに2018年12月8日(土)には洪水氾濫と土砂災害リスクに関して上賀茂地区の調査を行った。特に飛騨高山地区については、昨年度に連続する土蔵群の防火帯としての能力について科学的に検証を行うことができたが、2019年度には社寺など伝統的な樹林群の延焼抑止性能についても検証を行う予定である。地震対策に関しても、隣接する伝統木造が群として発揮する耐震性能について検証中であり、洪水や土砂対策についても過去の災害履歴と建物分布の関連性について調査中である。2019年度には、2019年6月1日(土)には昨年に火災で延焼被害が発生した富田林地区を再調査する予定である。今年度はこれら成果を踏まえて分析を完了し、成果をとりまとめる予定である。これをカバーすべく2018年度に全ての初回調査は完了したが、2019年度中にも新たな災害発生などを受けて追加調査を実施する予定である。一方で、飛騨高山地区における土蔵群を対象とした延焼抑止帯としての性能評価や、建造物群としての耐震性能評価など、地区によっては予定以上に研究が進捗したケースもある。2019年度には、追加調査を進めつつも、できる限り分析を遂行できるよう、引き続き研究の進捗に努める。今後の推進方策については、以下の計画に沿って進捗を目指す。建物群としての災害史および街並みの変遷に関する情報整理のため、対象地区を中心に、市町村史や郷土資料、新聞記事、古老への聞き取り調査などにより過去の災害履歴を整理し、データベース化する。同時に詳細な現地調査を行うことで、現場で過去から現在に至るまでの街並みの変遷について重層的な記述を試みる。
南インド・タミルナ-ドゥ州の寺院管理法の文化的・政治的背景と訴訟記録の分析

寺院管理法をめぐる訴訟記録は未開拓な試料である。本研究から明らかになるのは宗教と国家といった一画的な対立図式ではなく、より重層的な葛藤の構造である。また人類学と歴史学との関係をめぐる議論にも貢献することができたが、その際、人類学的な調査にもとづく民族誌的資料の蓄積のすでにある寺院を取り上げることで、より具体的で深い理解と分析を試みた。全体として言えることは寺院管理法の制定とその発展を通じて地域が西欧近代の法的言説の世界に組み込まれることになったということである。以下のことが指摘できる。1)南インドでは寺院が政治・経済・文化の中心施設であり、寺院の管理をめぐってさまざまな対立が認められた。だが、それは政府対民衆、英国対インドという図式で単純にとらえられるものではない。訴訟記録を見ていくと寺院管理をめぐる対立がさまざまなかたちをとっていることがわかった。それは司祭対地元の有力者(管理者)、司祭以外の寺院で働く人々(花屋などのカースト)と管理者との対立、管理権を争う有力者間の対立、そして管理権を主張する政府と地元有力者との争いなどである。2)つぎに重要と思われるのは、管理法の制定に反応する形で、寺院の側から寺院運営や組織、祭りなどについての慣習を規律として文章化する動きがあったことである。これも寺院を中心とする地域コミュニティが法治国家の言説に取り込まれていく過程を示す現象と考えられる。2年間計画の初年度実績:本研究は南インド・タミルナ-ドゥ州における寺院管理法の文化的・政治的背景とそれをめぐる訴訟記録を分析することを目的とする。初年度は独立以前の訴訟記録をデ-ダベース化し、その時代的な傾向や争点、原告あるいは被告の特徴(司祭か管理人か、いかなるカーストか)などについて統計的な分析を行った。同時により一般的な文脈でヒンドゥー・ナショナリズムの形成過程についての分析を行った。全体として言えることは寺院管理法の制定とその発展を通じて地域が英国流の法的言説の世界に組み込まれることになったということである。それは司祭対地元の有力者、司祭以外の寺院で働く人々(花屋などのカースト)と管理者との対立、管理権を争う有力者間の対立、そして管理権を主張する政府し地元有力者との争いなどである。もうひとつ重要と思われるのは、管理法の制定に反応する形で、寺院の側から寺院運営や組織、祭りなどについての慣習を規律として文章化する動きがあったことである。これも寺院を中心とするコミュニティが法治国家の言説に取り込まれていく過程を示す現象と考えられる。次年度もデータベースかを進めると同時に、人類学と歴史との関係を考察するというより一般的な課題にも取り組んでいきたい。本研究は南インド・タミルナ-ドゥ州における寺院管理法の文化的・政治的背景とそれをめぐる訴訟記録を分析することを目的とした。初年度は独立以前の訴訟記録をデータベース化し、その時代的な傾向や争点、原告あるいは被告の特徴(司祭か管理人か、いかなるカーストか)などについて統計的な分析を行った。2年目は寺院が法秩序の整備に伴っていかなる反応を示したのかを人類学的な調査を行ってきた寺院を例によって個別に論じた。またデータベースの完成につとめた。さらに植民地状況と密接に関わって発展したインドの人類学を考えるためにいわゆる歴史研究とは別の歴史人類学の可能性を考察した。それは司祭対地元の有力者、司祭以外の寺院で働く人々(花屋などのカースト)と管理者との対立、管理権を争う有力者間の対立、そして管理権を主張する政府と地元有力者との争いなどである。

もうひとつ重要と思われるのは、管理法の制定に反応する形で、寺院の側から寺院運営や組織、祭りなどについての慣習を規律として文章化する動きがあったことである。これも寺院を中心とするコミュニティが法治国家の言説に取り込まれていく過程を示す現象と考えられる。
プログラミング言語の普遍的モデルとプログラム推論

当年度では2つの研究成果を発表することができた.1つは広い意味での非決定性計算を備えたプログラミング言語の表示的意味論を与えた研究である.非決定性を備えたプログラミング言語は伝統的な領域理論では捉えられない計算の側面があることが古くから知られており,これに対して近年研究が活発に行われている.本研究では通常の非決定計算や,離散的な確率計算,そして量子計算を含む非決定性のある計算機構を備えたプログラミング言語のクラスに対して,その表示的意味論を与える一様かつ一般的なフレームワークを提案した.特にこの手法で与える量子計算の表示的意味論は,Paganiらによる最新の量子計算の表示的意味論と一致しており,それらがどのように一般的な技法により構成されるのかを説明している.またこの提案技法は非常に一般性のある(「自由」な)交差型システムに基づいており,交差型が近年プログラム検証に応用されている背景から,非決定性を備えたプログラムの検証技法の開発に有用なのではないかと期待している.2つ目の研究は木を計算する単純型付ラムダ計算の項に高階のhomeomorphic embeddingの順序を入れた場合に,well-quasi-orderingになるのではないかという予想を3階の項まで示したというものである.この種の予想を示すことで高階木文法の反復補題が導かれるということを本研究の共同研究者と過去に示しており,この予想の3階までの解決により,3階の木文法の反復補題が得られたことになる.高階木文法は近年高階モデル検査に使われプログラム検証に応用されている.なお0階,1階,2階の語文法はそれぞれ正則文法,文脈自由文法,インデックス文法と同等であり,3階の木文法(の葉の語言語)は4階の語文法に対応するものであり,一般に階数が上がるほど反復補題の複雑さも増していく.離散的確率計算や量子計算のプログラミング言語に対して交差型を用いたモデルを与えることが出来た.この交差型による表示的意味論は再帰型システムについても容易に拡張でき,特に,従来研究と違い本研究では構文的ではなく数学的モデルに基づいた表示的意味論を与えているため,型システムの拡張に対応しやすい.ゲーム意味論あるいは交差型などの技術により連続的な確率計算の表示的意味論を与えることを進めていく.また本年度得られた表示的意味論は交差型変換の圏論的意味論になっていることが明らかになった.交差型変換はプログラミング言語の間の翻訳・変換を,プログラムの操作的性質を交差型に基づいて細かく分析しながら与えるものであり,近年多くの重要な成果を生み出している.その圏論的意味論を与えるということは,交差型変換の技術を一般化し他の表示的意味論の技術と組み合わせることができることを意味している.まずはこれをGirardの提唱した「相互作用の幾何」によるモデルと組み合わせることで,有用なプログラム変換が得られないか研究を進めたい.多相型のパラメトリシティ原理の圏論的意味論を与えることを並行して行っていく.多相型理論に依存型理論の技術を用いたパラメトリシティ原理の論理関係のアプローチでの研究が近年成功しており,その技術を圏論的意味論のほうにも活用できるのではないかと考えている.近年の型理論の研究とも密接に関係しており,関連分野を調査し技術を習得しつつ研究を進めていく.当年度では2つの研究成果を発表することができた.1つは広い意味での非決定性計算を備えたプログラミング言語の表示的意味論を与えた研究である.非決定性を備えたプログラミング言語は伝統的な領域理論では捉えられない計算の側面があることが古くから知られており,これに対して近年研究が活発に行われている.本研究では通常の非決定計算や,離散的な確率計算,そして量子計算を含む非決定性のある計算機構を備えたプログラミング言語のクラスに対して,その表示的意味論を与える一様かつ一般的なフレームワークを提案した.特にこの手法で与える量子計算の表示的意味論は,Paganiらによる最新の量子計算の表示的意味論と一致しており,それらがどのように一般的な技法により構成されるのかを説明している.またこの提案技法は非常に一般性のある(「自由」な)交差型システムに基づいており,交差型が近年プログラム検証に応用されている背景から,非決定性を備えたプログラムの検証技法の開発に有用なのではないかと期待している.2つ目の研究は木を計算する単純型付ラムダ計算の項に高階のhomeomorphic embeddingの順序を入れた場合に,well-quasi-orderingになるのではないかという予想を3階の項まで示したというものである.この種の予想を示すことで高階木文法の反復補題が導かれるということを本研究の共同研究者と過去に示しており,この予想の3階までの解決により,3階の木文法の反復補題が得られたことになる.高階木文法は近年高階モデル検査に使われプログラム検証に応用されている.なお0階,1階,2階の語文法はそれぞれ正則文法,文脈自由文法,インデックス文法と同等であり,3階の木文法(の葉の語言語)は4階の語文法に対応するものであり,一般に階数が上がるほど反復補題の複雑さも増していく.離散的確率計算や量子計算のプログラミング言語に対して交差型を用いたモデルを与えることが出来た.この交差型による表示的意味論は再帰型システムについても容易に拡張でき,特に,従来研究と違い本研究では構文的ではなく数学的モデルに基づいた表示的意味論を与えているため,型システムの拡張に対応しやすい.ゲーム意味論あるいは交差型などの技術により連続的な確率計算の表示的意味論を与えることを進めていく.また本年度得られた表示的意味論は交差型変換の圏論的意味論になっていることが明らかになった.

交差型変換はプログラミング言語の間の翻訳・変換を,プログラムの操作的性質を交差型に基づいて細かく分析しながら与えるものであり,近年多くの重要な成果を生み出している.その圏論的意味論を与えるということは,交差型変換の技術を一般化し他の表示的意味論の技術と組み合わせることができることを意味している.まずはこれをGirardの提唱した「相互作用の幾何」によるモデルと組み合わせることで,有用なプログラム変換が得られないか研究を進めたい.多相型のパラメトリシティ原理の圏論的意味論を与えることを並行して行っていく.多相型理論に依存型理論の技術を用いたパラメトリシティ原理の論理関係のアプローチでの研究が近年成功しており,その技術を圏論的意味論のほうにも活用できるのではないかと考えている.近年の型理論の研究とも密接に関係しており,関連分野を調査し技術を習得しつつ研究を進めていく.海外の旅費などは事前の想定に対する誤差があるため,若干の予算が残った.次年度以降旅費に使用する予定である.
M期染色体動態を制御する核小体RNA-タンパク質ネットワークの解析

M期進行に関与する因子として同定した核小体因子NOL11の機能解析を行った。NOL11は核小体因子WDR43, Cirhinと複合体を形成しRNA依存的にM期染色体周辺に局在した。NOL11をKDしたところ、M期染色体の赤道面上での整列異常などのM期染色体の形態や動態異常、cdc2キナーゼ活性の抑制によるM期進行の遅延が観察された。一方、NOL11 KDは間期細胞において、rRNA転写の抑制と核小体崩壊を引き起こした。他の方法でrRNA転写を阻害し核小体崩壊を誘導した際にも、Cdc2活性抑制によるM期開始の遅延が観察され、間期における核小体構造の維持とM期の進行との関連が示唆された。核小体は真核生物の核内に存在する構造体で、リボソーム生合成の場として知られている。一方、近年の研究から、核小体が、分裂期(M期)制御をはじめとした細胞周期制御にも関与していることが示唆されてきている。本研究では、核小体RNAやタンパク質がいかに正常なM期染色体動態を制御しているかを明らかにすることを目的とした。本研究では、M期に重要な核小体タンパク質を明らかにするため、595種類の核小体タンパク質のsiRNAをHeLa細胞に導入してM期進行への影響を解析し、58種類のタンパク質の候補因子を得た。申請者は、それら因子で最も顕著なフェノタイプを示したNOL11の解析を行った。HeLa細胞を用いたiRNAの実験から、NOL11がM期キナーゼAurora BをM期染色体のキネトコア領域に局在させることを見出した。また、NOL11がM期中期の染色体の細胞赤道面上での整列や姉妹染色体分体間の接着に機能することを見出した。次に、NOL11の相互作用因子を同定するためにアフィニティー精製を行い、NOL11がM期細胞でWDR43とCirhinと複合体を形成することを見出した。NOL11複合体は、RNA結合活性を有するCirhin介してM期染色体に結合した。さらに、この複合体が、Aurora Bの染色体結合の足場となるHistone H3のThr3残基(H3T3)のリン酸化をキネトコアに限局させ、その結果としてAurora Bがセントロメアに集積することが示唆された。さらに我々は、NOL11複合体がRNAを介してM期染色体に結合していることを見出した。また、pre-rRNAがM期染色体の周辺に局在していることを見出した。核小体は真核生物の核内に存在する最も大きな構造体で、リボソーム生合成の役割を持つ。一方、近年の研究から、核小体が様々な細胞機能に関与することがわかってきた。本研究では、核小体に存在するRNAやタンパク質が、正常な細胞分裂期(M期)の進行に関与するかを明らかにすることを目的とした。これまでの研究で、約600種類の核小体タンパク質に対するsiRNAを用いた網羅的な解析から、約60種類の因子がM期進行に関与することを見出し、最も顕著なフェノタイプを示したNOL11の解析を行った。HeLa細胞での解析から、NOL11が核小体因子WDR43、Cirhinと複合体を形成することを見出した。これらの因子のうちでCirhinは強いRNA結合活性を有し、M期ホスファターゼPP1との結合コンセンサス配列を持っている。これらの因子をノックダウンすると、細胞周期のG1,S,G2期の進行には影響を与えず、M期進行を特異的に遅延させることを見出した。さらに、それぞれのタンパク質をノックダウンした際に、同様のフェノタイプ(姉妹染色分体間の対合異常、染色体の整列異常、Aurora Bの局在に異常)が生じることが明らかになった。また、NOL11複合体が姉妹染色分体間の対合を担っているコヒーシン複合体と細胞周期を通して相互作用をすることを見出した。一方、NOL11複合体とAurora Bやコンデンシンとの相互作用は観察されなかった。また、NOL11以外にも、核小体に局在する数種類のプロセシング因子やスプライシング因子をノックダウンした際にも、M期特異的に細胞周期の遅延が生じることを見出した。さらに我々は、p53ポジティブな培養細胞からプロセシング因子をノックダウンすると、核小体のRNA含有量が増加して細胞老化が起こること、rRNA転写因子をノックダウンすると核小体RNAが減少し細胞死が起こることを見出した。核内構造体の一つである核小体は、rRNAの転写とリボソーム生合成の場としてしられてきた。近年、核小体がこの古典的な機能に加え、細胞周期の制御、ストレス応答など多様な生命現象に関与することが知られてきた。本研究計画では、核小体因子の分裂期(M期)での役割を解明することを目的とした。我々は、約600種類の核小体タンパク質のRNAiスクリーニングから、約60種類のタンパク質がM期の進行に関与することを見出し、最も顕著な表現型を示した、rRNAプロセシング因子であるNOL11の解析を進めた。FACS解析からNOL11のノックダウンにより細胞周期のうちでM期に特異的に遅延が観察された。さらに、生細胞のタイムラプス観察から、M期の前中期から中期の過程に遅れが生じた。

また、NOL11のノックダウンにより、姉妹染色体分体間の対合や染色体整列異常が観察され、その原因としてAurora Bキナーゼの動原体への局在に異常が考えられた。そこで、Aurora Bの局在異常の原因を探るため、ヒストンの修飾を調べたところ、NOL11ノックダウンにより、ヒストンH3の3番目のスレオニン残基(H3T3)、及びヒストンH2Aの120番目のスレオニン残基(H2AT120)のリン酸化に異常が生ずることを見出した。また、NOL11に加え、WDR3やPES1等のプロセシング因子のノックダウンでも、M期の顕著な遅延が観察され、姉妹染色体分体間の対合や染色体整列異常が生じることを見出した。一方で、プロセシング因子の一つであるRRP5のノックダウンはM期の進行には影響を与えなかった。さらに我々は、M期染色体周辺にrRNAが濃縮されていること、rRNAを足場としてプロセシング因子が局在すること、RNA除去により、M期染色体の表面構造や、M期染色体の動態に異常が生ずることを見出した。計画1の「核小体RNAによるM期染色体動態の制御」に関しては、M期染色体周辺にrRNAが濃縮され、RNase処理やrRNAの転写因子のsiRNAによりRNAを除いた場合に、染色体の表面構造に変化が生ずること、また生細胞ではM期染色体の対合や整列の過程に異常が生じ、M期が遅延することを見出した。計画2の「NOL11によるM期染色体動態制御」では、NOL11がAurora Bの動原体整列に関与すること、またその過程にHaspinキナーゼによるH3T3のリン酸化制御に加えて、Bub1キナーセによるH2AT120のリン酸化やシュゴシンの制御が関与することを見出した。計画3の「核小体RNA-タンパク質ネットワークの解明」に関しては、M期染色体周辺のrRNAを足場としていくつかのプロセシング因子が局在すこと、NOL11に加えWDR3やPes1等のプロセシング因子がM期進行やM期染色体動態に関与することが示され、核小体のRNAとタンパク質のネットワークがM期制御に関与することを示すことができた。計画4の「核小体RNA-タンパク質ネットワークの制御」に関しては、rRNAの転写因子のノックダウンにより、M期染色体周辺のRNA量を制御することができること、またp53が不活性化した細胞を用いることによりM期染色体の構造・動態に変化が生じることを見出した。上記のように、研究計画はおおむね順調に進行したと考えられる。一方で、我々はNOL11のノックダウンが、H2AT120リン酸化制御、シュゴシン制御にも影響を与えていることを見出た。我々は、研究期間を一年延長して、NOL11をはじめとした核小体因子が、これらの経路にどのようなメカニズムでどのような制御をしているかを明らかにして、本研究計画を完了したい。真核生物に存在する最大の核内ボディーである核小体は、従来からリボソーム生合成の場として知られているが、近年細胞周期と関連が示唆されている。高等真核生物では、核小体はM期開始時に崩壊しM期終了時に再構築する。本研究課題では、核小体と細胞分裂期(M期)との関連を研究した。我々は、siRNAによる網羅的スクリーニングから得られたNOL11のM期における役割を解析した。NOL11をノックダウンして、細胞をG1/Sに同調して同調解除し、細胞周期進行をfACS解析により調べたところ、G1期、S期、G2期の進行には影響は生じなかったが、G2/MにおけるCdc2キナーゼの活性が低下してM期の開始が遅延することを見出した。さらに、Cdc2キナーゼ活性の低下の原因として、Wee1キナーゼの蓄積、及びWee1によるCdc2キナーゼの抑制的リン酸化の上昇を見出した。
イボイモリの遺伝的多様性の解明とその保全

中部琉球の固有種で絶滅危惧種に指定されるイボイモリの分布状況を調べ,各個体群内および個体群間の遺伝的多様性をミトコンドリアDNAの変異から評価した。その結果,沖縄諸島と奄美諸島の個体群間での大きな遺伝的分化を示すこと,沖縄島北部,中部,本部半島の個体群では地域ごとに遺伝的なまとまりを示さないこと,沖縄島南部の個体群は,同島内より渡嘉敷島に近縁であること等が明らかになった。また,沖縄島南部個体群内では遺伝的多様性を欠落していた。中部琉球に分布するイボイモリは,その遺存固有性と特異な繁殖生態から,学術上貴重な両生類であるとされる。しかし,近年の生息環境の減少等により,多くの個体群でその存続が危ぶまれている。そこで,個体群内の遺伝的多様性,個体群間での遺伝的分化の程度や系統遺伝学的関係を明らかにし,今後の適切な保全に役立て行くために,今年度は沖縄諸島産の個体群について,ミトコンドリアDNAのチトクロームb, 12S rRNA, 16S rRNA遺伝子,tRNAの合計約2000塩基対を指標として分析を行った。その結果,本種は大きく沖縄島北部,本部半島,中部の個体群からなるクラスターと沖縄島南部と渡嘉敷の島個体群からなるクラスターに分かれることが明らかになった。前者の中で,本部半島,中部の個体群は地域内で単系統群を形成したのに対し,北部のものは単系統群を形成せず,比較的大きな遺伝的分化を示した。これは,北部の各々個体群が遺伝的多様性を維持した状態で存続してきていることを示唆するばかりでなく,北部の中に遺伝的に異なるいくつかの集団が存在する可能性も示唆している。一方,沖縄島南部は分析した2つの個体群で遺伝的変異が見られなかった。こうした遺伝的多様性の低さは,環境変化への適応力の低さを予想させるものでもあり,今後の適切な対策の必要性を強く示唆するものである。そこで,個体群内の遺伝的多様性,個体群間での遺伝的分化の程度や系統遺伝学的関係を明らかにし,今後の適切な保全に役立て行くために,今年度は沖縄諸島産の個体群について,ミトコンドリアDNAのチトクロームb,12S rRNA,16S rRNA遺伝子, tRNAの合計約2000塩基対を指標として分析を行った。中琉球固有の遺存種イボイモリの系統地理に関しては,これまで沖縄諸島と奄美諸島の間での比較的大きな遺伝的分化がアロザイム分析から示唆されている.しかし,分析に用いられたのはごく限られた産地のサンプルで,より包括的な変異分析が待たれている.そこで本年度は,奄美大島,徳之島での調査を中心に行い、昨年度まで得られた沖縄島,渡嘉敷島,瀬底島のサンプルを含む23産地の計69個体を対象に,ミトコンドリアDNAのチトクロームbの全配列にtRNAの一部を併せた計1211塩基対の変異を分析した.また,他のイモリ類のデータも可能な限り分析に加えた.分析の結果,本種とチンハイイボイモリの姉妹群関係が改めて確認された.イボイモリ種内は,沖縄諸島の個体群と奄美諸島の個体群に大きく二分岐し,分化の程度は他の一部のイモリ類の種間における分化よりも大きかった.それぞれの島嶼群内については,奄美大島と徳之島のサンプル間は比較的小さな分化を示した.

一方沖縄諸島内では,同じ島嶼のサンプルが必ずしも排他的にまとまらず,まず大きく沖縄島中・北部と瀬底島のサンプル,および沖縄島南部と渡嘉敷島のサンプルに分かれ,前者では後者に比ベサップル間での遺伝的変異が大きかった.本種とチンハイイボイモリの間,および本種の沖縄諸島と奄美諸島の間での分岐年代は,それぞれ800-500万年前,500-300万年前と推定された.以上の結果は,沖縄諸島と奄美諸島の個体群の分断が,イボイモリの進化史の中でも比較的早い段階で生じたこと,沖縄諸島内での分化が現在の海峡とは異なる障壁による分断に起因することを強く示唆している.また,奄美大島南部では,30年近くも公式の記録がなかったが,今回生息を確認した.請島では,これまで写真に基づく分布が確認されたのみだったが,今回初めて個体の採集に成功した.
放線菌化学コミュニケーションの解明と休眠天然物覚醒法の開発

放線菌は、多種多様な生理活性物質を二次代謝産物として生産する微生物である。放線菌の二次代謝クラスターの多くは休眠状態にあり、この休眠クラスターを覚醒できれば、生理活性物質の効率的な探索技術となりうる。研究代表者は、放線菌二次代謝を誘導するシグナル物質に関する研究を展開してきたところ、化学シグナルを介した双方向型シグナルトーク系に結びつく結果を得た。本研究では、産業微生物として重要な放線菌において、その化学シグナル系の多様性を解明し、休眠天然物を生産覚醒させる有用物質探索技術を確立することを主たる目的とする。本年度は、まず、二次代謝シグナル産生菌との共培養が、各種放線菌における休眠天然物生産を覚醒させるかを検討した。二次代謝シグナル産生菌と各種放線菌を固体培地にて非接触状態下にて共培養させたところ、1種の海綿共生放線菌を用いた場合、共培養依存的に代謝物が変動する現象を見出した。次に、この代謝物変動が二次代謝シグナルに依存しているかを検討するため、遺伝子組換え法にて作製したシグナル非生産菌と共培養させたところ、共培養依存的な代謝変動はシグナル生産と関連しないことが明らかとなった。したがって、新たな化学シグナルトーク系の存在が示唆された。一方、抗寄生虫薬イベルメクチンが放線菌の休眠二次代謝を覚醒させる報告があることから、イベルメクチンもしくはイベルメクチン類縁体であるエバーメクチンを各種放線菌の培養液に添加した。その結果、Streptomyces albus J1074株の培養液に、イベルメクチンを添加した場合、ポリエン系物質と推定される化合物の生産が増加することが分かった。新たな化学シグナルトーク系の発見へと繋がる可能性がある放線菌共培養系の組み合わせを見出したこと、またイベルメクチン添加が研究代表者の放線菌種の休眠二次代謝を覚醒させたことから、おおむね順調に進展していると判断した。共培養依存的に生産誘導される化合物の構造を同定すると同時に、生産誘導に関わる因子について解析し、新たな化学シグナルトーク系を解明する。イベルメクチン添加にて誘導される化合物の構造を同定する。二次代謝シグナル産生菌との共培養実験とイベルメクチン/エバーメクチン添加実験に供する放線菌種の数を増加させ、さらなる化学シグナルトーク系を見出す。
新しい神経活性ペプチドの探索と構造解析

本研究は新しい神経活性ペプチド様物質を蛙皮膚より検索し、構造解析を行い、その情報を提供することにより脳神経機能解明のための一助となることを目的とする。材料はフィリピン産蛙Rana erythraeaの皮膚のメタノール抽出液を用いた。分離画分につき、血圧活性、平滑筋収縮活性、肥満細胞脱顆粒活性あるいは溶血活性等の検定を行い皮膚中に存在すると予想される活性物質の溶出を知り、一方各分画を6N HCl、110°C、20時間処理し加水分解を行い、これをアミノ酸分析することによりペプチドの検定を行い、双方の結果を総合して新活性ペプチドの単離を行った。蛙の皮膚10g(乾燥重量)のメタノール抽出液を濃縮乾固しBuOH:AcOH:【H_2】O(5:1:4)の上層に溶解し、同層を固定相、下層を移動層とする遠心液液向流分配クロマトグラフィーを行った。胆嚢収縮活性物質は1.5void volumeの位置に溶出され常法により逆相高速液体クロマトグラフィーで精製し単一物質とした。アミノ酸分析の結果この物質はオクタペプチドで構造解析を行ったところ【Leu^3】-CCK-8であった。含量は皮膚10gあたり約0.5μmoleであった。
レドックス活性なπ共役化合物を利用する新しい多色エレクトロクロミック系の開発

エレクトロクロミズムを示す物質系はディスプレ-等の機能応用があり、今日特に注目されている先端技術の一分野である。現在実用化にある物質群としては無機系のものが大部分であるが、いくつかの有機系のものも利用されている。有機系のものも利用されている。有機系のものは無機系のものに比べ、(1)低電圧作動、(2)広域色調変化、(3)色調の鮮明、そして(4)多色表示等の点でより優れた性能を有している。3年間を通じて鮮明な多色の色調変化を示すレドックス活性なπ共役化合物の合成と、それらのエレクトロクロミズムについて検討した。本研究では、そのような目的に適した化合物としてテトラキス(4-ヒドロキシフェニル)チエノ[3,2-6]チオフエンと1,3-ジテオ-ル基で置換された[n]ラジアレン及びデンドラレン(n=3,4,5,6)に注目し、これらの合成に成功すると共に、酸化還元挙動そしてそれに伴なう色調変化について調べた。チエノチオフェン系では、2電子及び4電子酸化されたモノ-及びジキノン体と可逆的な酸化還元系を形成し、かつ色調変化も黄色、青色、茶赤色と鮮明であった。一方、1,3-ジテオ-ル[n]ラジアレン及びデンドラレンでは、比較的低電位領域で段階的な酸化還元を示し、それに伴なってエレクトロクロシズムを示した。その中で、とくにデンドラレンでは中性で黄色、カチオンラジカルで青色、ジカチオンで緑色と3色間で大きな変化が観察された。チエノチオフェンのモノ及びジキノン体、そして[3]及び[4]デンドラレンのジカチオンで、予想以上に長波長領域に吸収極大を有する原因として、ビラジカル励起状態が著しく低エネルギ-レベルに位置しているためと考えられ、これの間接的な証拠はesrの研究により与えられた。電圧や電流の変化により物質に誘起される発消光現象を"エレクトロクロミズム"と呼んでいるが、この物性を示す物質系はディスプレー等への機能応用があり今日注目を集めている先端技術の一つである。現在実用化にある物質群としては圧倒的に無機系のものに限られているが、ビオローゲン、フタロシアーン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリアニリン等の有機系のものも使用されている。有機系のものは無機系のものに比べ、(1)低電圧作動、(2)広領域色調、(3)色調の鮮明、そして(4)多色表示の可能性等においてより優れた性能を有している。本研究では、多段階のレドックス系を構成する新しいπ共役化合物を合成し、これを構成成分とする新しいタイプの多色エレクトロクロミック有機材料の開発について検討する。本研究でとくに注目したπ共役化合物は、(1)1,3ージチオール〔n〕デンドラレン(n=24)、(2)1,3ージチオール〔n〕ラジアレン(n=36)、そして(3)レドックス活性な2,6ージーtertーブチルー4ーヒドロキシフェニル基で置換されたチエノ〔3,2ーb〕チオフェンである。本年度では、従来までの知見をもとにこれらの化合物を困難なく合成することができた。そこで、これらの化合物の酸化還元挙動及びそれに伴なう色調変化を、サククリックボルタメトリー及びUVを用いて調べた。1,3ージチオール〔n〕デンドラレン(n=3,4)、1,3ージチオール〔4〕ラジアレンはいずれも可逆的な2電子移動酸化還元過程を示し、色調変化も黄色から青緑色さらに青色、あるいは黄色から青色へと極めて鮮明であった。

一方、チエノチオフェンでは可逆的な2ー及び4ー電子移動酸化還元過程を示し、淡黄色から青色さらに赤褐色への鮮明な3色変化が観測された。以上、これらの化合物はいずれも多色エレクトロクロミック有機材料の構成成分として有望視される。1,3ージチオ-ルあるいは1,3ーベンゾジチオ-ル基で置換された〔3〕ーおよび〔4〕ーデンドラレンを、2,2 ́ー(エタンジクリデン)ビス(1,3ージチオ-ル)のVilsmeyerおよびWittig反応を用いて好収率で合成することが出来た。これらの酸化還元電位の値はサイクリックボルタメトリ-により与えられた。いずれのデンドラレンも、可逆、可逆、不可逆な3段階の酸化還元波を示し、かつそれぞれ一電子、一電子、二電子移動を含んでいる。対応する2,2 ́ー(エタンジクリデン)ビス(1,3ーベンゾジチオ-ル)や2,2 ́ー(エタンジクリデン)ビス11,3ージチオ-ル)の第一及び、第二酸化還元電位と〔3〕ー及び〔4〕ーデンドラレンのそれらと比較すると、第一酸化還元電位についてはほとんど変化が見られないが、第二酸化還元電位については90ー170mVより低電位側にシフトしている。これは〔3〕ー及び〔4〕ーデンドラレンのジカテオン状態でonーsite Coulomb反撥が著しく減少していることを暗示する。これらのデンドラレンの酸化の進行に伴ない、中性、カテオンラジカル、ジカテオンの3状態で顕著な色調が見られた。例えば、トリベンゾ置換デンドラレンでは、中性で黄色、カテオンラジカルで暗青色、ジカテオンで緑色に変化した。また、対応する〔2〕デンドラレンのカテオンラジカル、ジカテオンの最長波長吸収極大値と比較すると、カテオンラジカルに関してはほとんど変化がないにも拘らず、ジカテオンでは300nmも大きく長波長側へシフトしている。この原因については尚不明であるが、先の2年間で研究したチエノチオフェンのモノ及びジキノン体の電子構造において見られたように、励起ビラジカル構造が関与している可能性がある。この詳細については現在検討中にある。
日系ブラジル・ペルー人のソシオセントリック・ネットワークの機能の社会学的調査

国や地域・都市の歴史的背景、在住外国人の違い、都市の規模、多様性と単一性の程度、社会階層の状況、教育水準、言語や文化の親密度、市民社会の成熟度、国や自治体の政策の方向性などの要素を吟味しながら、日系ブラジル人と日系ペルー人のソシオネットワークを分析した。日本での調査とともにブラジル・ペルーでの調査も行い、彼らが持っているソシオネットワークを調査した。フォーマルなものもインフォーマルなものも含め他ソシオネットワークの機能を分析し、それらを多文化共存のために有効に活用していくためのモデルについても、考察を加えた。日本における在住外国人、特に中南米からの外国人の急増は社会に大きな影響を及ぼしている。これまで外国人労働者問題を調査するときには、彼らの労働条件や生活環境などに重点がおかれてきた。彼らがどのようなネットワークを持ち、日本の社会に適応しようとしているのかについては、あまり研究が進んでいるとはいえない。彼らは、フォーマルな形でもインフォーマルな形でもグループを形成し、様々なつながりを持って生活をしている。こうした様々なネットワークをソシオセントリックネットワークの視点から総合的に捉えながらプロセスの解明にあたるのが本調査である。本調査は、具体的な組織化や具体的な活動を明確にすることにより、フォーマル組織もインフォーマルネットワークも含めたソシオセントリックネットワークを明らかにし、それらの機能を明らかにしていく。多重なネットワークとその機能を明らかにすることによって、日系ブラジル人や日系ペルー人たちの精神的なアイデンティティの問題や彼らの経済的な自立を考察することを目的としている。そのために本年度においては、日本において中南米からの外国人の多い豊橋市や豊田市などを中心に調査するとともに、送り出し国のペルーに行き、ペルーの日系人と日本の日系人のソシオセントリックネットワークを明らかにするよう調査した。調査の途中の2008年秋頃から世界的な不況が日系人の多い東海地区の工業都市を襲い、派遣労働者の多い日系人は雇用止めなどにより職を失う者が多くなった。当然のことながら、このことは定住化の方向にあった彼らのソシオセントリックネットワークを大きく変容させることになった。新たな課題が見いだされて、今後の研究成果が待たれる。日系人のコミュニティの核となっている人へのインタビューを行い、日本へ出て行った人と残った人との相互関係について調査をした。ペルーやブラジルへと帰国する日系人もいる状態であり、状況はかなり流動的となっている。最終年度は、初年度、2年度の調査結果をもとに、補充的な調査を行い、主として調査データの集約・整理と分析を行なった。要素を整理しながら、何が重要なポイントであるかということを確認していく作業を積み重ねた。国や地域・都市の歴史的背景、在住外国人の違い、都市の規模、多様性と単一性の程度、社会階層の状況、教育水準、言語や文化の親密度、市民社会の成熟度、国や自治体の政策の方向性などの要素を吟味しながら、日系ブラジル人と日系ペルー人のネットワークを分析した。フォーマルなネットワークとともにインフォーマルなネットワークの機能が非常に重要な役割を果たしていることが分かった。ポイントを3つに絞って調査をした。1)ブラジルやペルーの日系人団体の主要メンバー、2)日本から帰国した日系人、3)自治体関係者・政策決定者の3つのカテゴリーであり、それらのフォーマル・インフォーマルな関係を整理、分析した。このようなインフォーマルなネットワークを分析することによって、日本における日系ブラジル人団体や日系ペルー人団体がどのような影響力を持ち、どのような方向性で多文化社会の創造に加わっているのかが考察できた。またこうしたエスニックグループ内のネットワークだけでなく、それと日本人とのネットワーク、他のエスニックグループとのネットワークについても調査・分析した。

このメカニズムを明らかにすることは、多文化社会の創造へのエスニック団体の関与をより効果的にし、様々な市民団体の総合的なネットワーク化を推進するなどの実践的な意義の他に、ネットワーク社会論などへの学術的な貢献も期待できると考えられる。
老人における音声障害の総合的評価に関する研究

高齢者における音声障害の総合的評価の基準値の確立するために、50、60、70歳台の男女各10人の老齢正常成人のデータを収集した。しかし、若年群の場合とは異なり老齢群では加齢による生理的な変化が少ないないため、喉頭に器質的疾患のないことを喉頭ファイバーストロボスコピーにて確認して、異常がなければ正常とし対象に含めた。ただし、全身状態の著しく悪いものは除いた。上記の計60人について、これまでに文献に発表されている若年群の正常データと突き合わせ検討した。若年群との間に有意に差が見られたものは1.「楽な発声」における基本周波数は男性では高く、女性では低かった。2.音響分析パラメータ「APQ」は女性では大きかった。3.最長持続発生時間は男女ともに短かった。高齢者における検査で特に注意すべき点としてあげられたもの。1.マウスピースの使用については、最長持続発生時間がマウスピースを用いないで計測した方が用いて計測した場合より有意に長かった。このことから、若年群の検査ではそれほど負担とならなかったマウスピースの使用が老人群ではかなりの負担となっていることが示唆され、老人群の最長持続発声時間の測定ではマウスピースは用いない方がよいことがわかった。2.音圧の測定においても若干の差がみられた。マウスピースを用いない場合は口唇からマイクまでの距離、用いた場合はマウスピース前端からマイクまでの距離の両者は同じにしたが、音圧の測定値に差がでたのはマウスピースの共鳴によるものと思われ、今後の課題となった。本年度の中心課題は、高齢者における音声障害の総合的評価のための基準値の確立である。これにはまず、50、60、70歳台の男女各10人の老齢正常成人のデータの収集から始めた。しかし、若年群の場合とは異なり、老齢群では被検者となるボランティアの数が圧倒的に少なく現在のところ目標の約3割16人のデータしか集まっていない。そこで今後は、他科(眼科、整形外科など)の入院患者まで対象を広げ、咽頭に器質的疾患のないことを咽頭ファイバーストロボスコピーにて確認して、異常がなければ対象に含めることにした。ただし、全身状態の著しく悪いものは含めることはできないものとする。上記の16人について、これまでに文献に発表されている若年群の正常データと突き合わせ、予備的に検討してみた。若年群との間に有意に差が見られたものは(データの数が小さいこともあって)「楽な発声」における基本周波数のみであった。マウスピースの使用については、最長持続発声時間がマウスピースを用いないで計測した方が用いて計測した場合より有意に長かった。また、音圧の測定においても若干の差がみられた。
プラスミド水溶液投与による高効率遺伝子導入法を利用したがんのサイトカイン療法

ハイドロダイナミクス法の原理を利用したサイトカイン遺伝子導入によるがん遺伝子治療において、投与する遺伝子医薬品の最適化を目的に種々の検討を行った。まず、ハイドロダイナミクス法による遺伝子デリバリーメカニズムの解明を試みた。過剰量の非発現プラスミドDNAあるいは種々のポリアニオン共存下での静脈内投与時にも遺伝子発現量への影響が見られなかった。細胞膜非透過性の核染色蛍光物質がハイドロダイナミクス投与時に効率的に肝細胞内に取り込まれること、あらかじめ細胞質に発現させたGFPがハイドロダイナミクス法の適用により顕著に肝臓から消失することが明らかとなり、細胞膜の一時的な透過性亢進が示唆された。さらに、本法による遺伝子デリバリーが細胞膜の透過性亢進が見られる投与後初期の短時間(515分程度)に起こる現象であることが示唆された。以上の結果より、ハイドロダイナミクス法による効率的なプラスミドDNAのデリバリーが、細胞膜の一時的な透過性亢進を伴う非特異的な細胞質への直接導入であることが示された。また、ポリスチレンマイクロスフィアーを用いた検討から本法に適用可能な粒子サイズに関する情報も得られた。これらの知見は、今後ハイドロダイナミクス法の原理を利用したがんの遺伝子治療において最適な遺伝子医薬品を開発する上での有用な情報を提供するものと考えられる。