hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
VBNC状態の菌体検出に基づく有機農法環境下でのリステリアの生態調査

この状態の菌は、DNA合成阻害剤と適当な栄養素の下で、発育するが分裂出来ないため、長く伸びた菌体として顕微鏡で観察できる。リステリアも自然界でVBNC状態になる可能性が高いが、本菌ではその検出条件さえ殆ど不明である。今回著者は、実験的にリステリアがVBNC化する条件を検討した。材料と方法1b型のL.monocytogenes1菌株とLevofloxacin(LVFX)を使用した。BHIブロスで静止期まで培養した菌液を、同培地で希釈し、(10^4cfu/ml)、LVFX(ブロス1ml中0.78、0.55、0.39、0.28μgと無添加)添加後、37°Cで24時間培養した。培養中、4時間毎に菌液をギムザ染色した。薬剤無添加の菌体100個の長さを測り、その平均値の3倍以上の長さの菌体をVBNC菌体とした。LVFXを含む菌液中の菌体は100個以上観察し、VBNC菌体数を数えた。結果薬剤無添加の菌液には、VBNC菌体は殆ど認められなかった(4,8時間目にのみ1%未満出現)0.28から0.55μgの・薬剤添加菌液では、どの時間にもVBNC菌体が認められた。その出現率は、1時間目に最も高く、0.28、0.39および0.55μg添加液で、それぞれ11,22および29%だった。この率は8時間目多少減じ(0.28、0,39および0.55μgで、それぞれ9、20および18%)、12時間目以後著しく減少した(0.28、0,39μgで1%未満、0.55μgでは212%)なお、使用菌のMIC値は0.78μgであり、その濃度添加された菌液でのVBNC菌体の出現率は低く、8時間目の5%が最高だった。考察今回の実験で、L.monocytogenesがLVFX存在下でVBNC化することが明らかとなった。その状態を引き起こすLVFXの濃度および菌体との接触時間は、MIC値の5070%、48時間が適当と判断でき、本菌のVBNC化の条件が決定できた。自然界では低栄養下の細菌が代謝活性はあっても分裂できない(VBNC)状態になることがある。この現象は、ナリジク酸の感受性を利用してグラム陽性菌で知られてきたが、グラム腸性菌のそれについての知見は乏しかった。昨年著者は抗生物質としてレボフロキサシンを用いてVBNC化したListeria monocytogenesの検出条件を定めた。今回は、実験的に本菌の遭遇しうる環境状態を設定し、その条件下での本菌のVBNC化を観察した。また、その菌の酵素抗体法による検出方法も検討した。材料と方法:L.monocytogenes4b菌1株を使用した。デントコーン畑の土壌の水溶液1ml当り静止期の生菌数が約10^6個になるように浮遊し、4°Cまたは0°Cに40日間設置し、その間定期的に生菌数、総菌数とVBNC化した菌数を測定した。その菌液は60°Cで30分間加熱後、および紫外線照射15分間後にも、上記同様の測定を行った。結果と考察:4°Cでは、VBNC化した菌体は設置時間が長期化する程検出率が高まった(40日目に1.5から5%)。この間の生菌数、総菌数はほぼ一定であり、1ml当りの菌数は、それぞれ4×l0^5から2×l0^6、および2×l0^6から3×l0^6の範囲にあった。また、0°Cに設置した菌でもほぼ同様の結果が得られた。即ち、本菌は土壌の如き低栄養状熊でかつ低温下でVBNC化することが示唆された。一方、加熱処理後あるいは紫外線照射後にはVBNC化した菌体は認められなかった。菌液をホルマリンで固定後に、ペルオキシダーゼ標識した抗リステリア抗体で37°C、30分間反応させ、発色基質としてTMBを2分作用させることでリステリアを特異的に染色できた。即ち、この染色条件で大腸菌など他の細菌は染色されなかったため、雑菌の多い白然界でのリステリアの発見が可能と判断できた。目的昨年、低温、低栄養下でのListeria monocytogenes(L.m.)のVBNC化を実験的に確認した.今回は、この現象を更に詳細に検討した.また、本菌は自然界に広く分布する.VBNC状態の菌は、顕微鏡下で確認するため、本菌には自然界の雑菌と分別可能の検出系が必要である.
硬膜外麻酔における速成耐性と髄液pH変化の関係

(平成7年度)ラット上部腰椎椎間に硬膜外カテーテルを留置したが、硬膜の損傷、カテーテルの抜け落ちなどにより硬膜外麻酔をおこなうことができなかったそこで、高濃度プロカイン含有pHセンサ電極をザリガニの巨大軸索に刺してプロカインにより細胞内pHが上昇するかどうかを確かめた。1mMのプロカイン灌流により細胞内pHは0.18上昇し、2mM、4mMと濃度を増やすとdoose dependentに細胞内pHが上昇することが確認された。これにより膜を通過した非イオン化型のプロカインが細胞内pHを上昇させることが確認された。同様に硬膜を通過したプロカインが髄液pHを上昇させると予測された。(平成8年度)硬膜外カテーテルを腰椎部に留置してpH6の塩酸プロカインの注入(0.2ml)をおこなうと、わずかに大槽内の髄液pHが変化するが(±0.02の変化)、一定の傾向がみられなかった。この原因は局所麻酔薬溶液の漏れが多いためかカテーテル挿入時に硬膜を傷つけたためと考えられた。しかし、例数が少なく(3例)最終的な結果は得られていない。何も投与しないときの髄液のpHに関しては、自発呼吸下でpH7.2-7.3というデータが得られた。(平成9年度)研究期間を延長し、ラット硬膜外麻酔と髄液PHの測定を試みたが成功せず、唯一硬膜外麻酔下のPHを測った結果では硬膜外麻酔によって、髄液PHの変化は観察されなかった。塩酸プロカイン溶液によるラット硬膜外麻酔時の速成耐性の評価に関する行動実験および電気生理学的実験はいまだ成功していない。並行しておこなった局麻薬センサを用いた巨大神経軸索の細胞内プロカイン濃度測定実験において、細胞外液に投与したプロカインは膜を容易に通過し、細胞内濃度は細胞外濃度の約半分になることがわかった。局麻薬は非イオン化型で膜を容易に通過するからだと考えられた。事実、塩化コリンのようにつねに荷電している分子は膜を通過できなかった。局麻薬分子は膜を通過したのち細胞内でイオン化する。細胞内pHは7前後であることが、このpHではプロカインはほとんどイオン化しているので、細胞内液中の水素イオンを消費してかなりの細胞内pH上昇をきたすことが推定され、実際にわれわれの開発した高濃度プロカイン含有pHセンサを用いた実験で、1mMのプロカインにより巨大軸索細胞内pHを0.18上昇させ,2mM,4mMと濃度を増やすとdose dependentに細胞内pHが上昇した。細胞内pH緩衝能は6-10nmol/Lであった。プロカインは細胞膜と同様に硬膜を通過して髄液pHを上昇させるとかんがえられるが、通常麻酔に使用する局麻薬濃度は40mM前後なのでかなりのpH変化が生じると思われる。実際の測定にはまだ成功していないが、以上の結果と推論をふまえ、髄液pH変化が実際に起こるかどうかをふくめ、ラット硬膜外麻酔時の速成耐性の評価法を確立して、平成8年度の髄液pH変化と速成耐性の関係の実験に移行する予定である。現在のところ塩酸プロカイン溶液によるラット硬膜外麻酔時の速成耐性を再現するにいたっていない。また、硬膜外カテーテルを腰椎部に留置してpH6の塩酸プイロカインの注入をおこなうと、わずかに大槽内の髄液pHが変化するが((〕.+-.〔)±0.02の変化)、一定の傾向がみられない。この原因は局所麻酔薬溶液の漏れが多いためかカテーテル挿入時に硬膜を傷つけたためとと考えている。プロカインは細胞膜と同様に硬膜を通過して髄液pHを上昇させると考えられ。

実際にわれわれの開発した高濃度プロカイン含有pHセンサを用いた実験で、1mMのプロカインによりザリガニ巨大軸索細胞内pHを0.18上昇させ,2mM,4mMと濃度を増やすとdose dependentに細胞内pHが上昇した。細胞内pH緩衝能は約6-10mmol/Lであった。通常麻酔に使用する局麻薬濃度は40mM前後なのでかなりの髄液pH変化が生じると思われる。今後は硬膜外カテーテルからの漏れを防ぐ処置をはかり、髄液pH変化が実際に起こるかどうかをふくめ、ラット硬膜外麻酔時の速成耐性の評価法を確立して、髄液pH変化と速成耐性の関係の実験に移行する予定である。また、プロカイン感受性センサー電極をもちいて、硬膜外に投与したプロカインがどのように硬膜を浸透して髄液中に出現するか調べる予定である。
象牙質接着界面に生成したう蝕抵抗層(ABRZ)とナノリーケージとの関係

歯科用接着システムと象牙質との接着界面には樹脂含浸層が形成されるが、セルフエッチングシステムの場合、その直下にう蝕抵抗性層(acid-base resistant zone, ABRZ)が形成される。本研究では、透過電子顕微鏡を用いて樹脂含浸層およびABRZにおけるナノレベルの漏洩(ナノリーケージ)を解析した。その結果、ナノリ-ケージの様相はボンディング材の種類により異なっていた。象牙質接着界面のう蝕抵抗性は、修復物の二次う蝕を抑制し、修復物の寿命を向上させる上で重要である。しかし、接着材料と象牙質との界面にはナノレベルの欠陥(ナノリーケージ)が存在し、比較的小さい物質やイオン、水等が容易に通過して接着耐久性に影響を及ぼすことが指摘されている。一方、研究代表者は、接着界面のう蝕抵抗性について検討し、樹脂含浸層直下にう蝕抵抗層としてのAcid-base Resistant Zone(以下ABRZと略記)が存在することを報告してきた。本研究の目的は、各種接着システムにおけるABRZの形成とナノリーケージとの関係について透過電子顕微鏡(TEM)観察を行い、その形態学的な関連性について解明することである。実験にはヒト抜去臼歯を用い、咬合面象牙質を露出した後、耐水研磨紙#600を用いて研削した。その後、ボンディング材として2ステップセルフエッチング接着システムであるクリアフィルメガボンド(クラレメディカル)とオールインワン接着システムであるトクヤマボンドフォース(トクヤマデンタル)を業者指示に従って接着し、接着試料を作製した。試料は、水中浸漬後、接着界面に垂直に薄切し、50%アンモニア性硝酸銀溶液に24時間浸漬した。その後、8時間蛍光灯下で現像後、人工脱灰液(pH4.5)で90秒間、さらに5%次亜塩素酸ナトリウムで20分間処理した。さらに、通報に従ってTEM試料を作製し、ABRZとナノリーケージのTEM観察を行った。その結果、各接着システムにおいてナノリーケージの存在が確認されたが、ナノリーケージの発現部位は接着材料によって異なることがわかった。本研究の成果は、ABRZの形成メカニズムを解明するために大きな示唆に富むものである。これまでの接着界面のう蝕抵抗性についての研究から、樹脂含浸層直下にう蝕抵抗層としてのAcid-baseResistantZone(以下ABRZと略記)の存在を報告してきた。本研究の目的は、5種類の接着システムにおけるARBZの形成とナノリーケージとの関係について透過電子顕微鏡(TEM)観察を行い、その形態学的な関連性について解明することである。ヒト抜去大臼歯の歯冠部象牙質に対してボンディング操作を行って接着試料を完成させた。試料は1日水中保管後に半折し、エポキシ樹脂包埋後、接着界面を露出させ、アンモニア性硝酸銀に1日保管した後、現像処理を行った。さらに接着界面に対して酸-塩基処理を施し、超薄切してTEM観察を行った。TEM画像上で各接着システムにおける樹脂含浸層、ABRZの厚み、Nanoleakageの割合を画像解析ソフトを用いて解析した。その結果、樹脂含浸層の厚みは、2ステップシステムがオールインワンシステムに比べて有意に厚く、オールインワンシステムの中では有意差はなかった。一方、ABRZの厚み、樹脂含浸層とABRZにおけるナノリーケージの出現率は、材料により違いが見られ、ABRZの厚みとナノリーケージの出現率との間に何らかの関連性が示唆された。オールインワンシステムにおいてはABRZ直下に漏斗状欠損の形成が認められたが、2ステップシステムには認められなかった。これらの所見は、象牙質接着耐久性や二次う蝕の抑制効果に大きな影響を及ぼす可能性が示唆される。また、ABRZとナノリーケージとの形態学的な関連性を明らかにすることは、象牙質接着界面の劣化機構の解明の一助となり、接着耐久性とう蝕抵抗性に優れた新たな材料の開発につながると期待される。本研究代表者は、接着界面のう蝕抵抗性について検討し、樹脂含浸層直下にう蝕抵抗層としてのAcid-base Resistant Zone(以下ABRZと略記)の存在について報告してきた。実験にはヒト抜去臼歯を用い、歯冠を歯軸と垂直に切断して咬合面象牙質を露出した後、耐水研磨紙#600を用いて研削し、象牙質面を得た。その後、セルフエッチング系ボンディング材を業者指示に従って接着し、コンポジットレジンを築盛して接着試料とした。試料は、水中浸積後、接着界面に垂直に薄切し、50%アンモニア性硝酸銀溶液に24時間浸漬後、8時間蛍光灯下で現像して銀を析出させた。

その後、試料の一方を#1500耐水研磨紙を用いて面出し後、Inoueらの方法(2006)に従って、人工脱灰液90秒間、さらに5%次亜塩素酸ナトリウム20分間処理した。その後、通法に従って、TEM試料を作製し、接着界面のTEM観察を行った。その結果、すべてのセルフエッチング系ボンディングシステムにおいて接着界面にABRZの形成が確認された。一方、樹脂含浸層及びABRZの厚みはそれぞれ異なり、さらにナノリーケージの出現率もことなることが明らかになった。また、オールインワン接着システムにおいてはABRZ直下に漏斗状の耐酸性の低い構造の存在が明らかになった。すでにABRZとナノリーケージとの関係について5種類の接着システムについてTEM観察を行い、接着材料による違いについて明らかにしている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ABRZの厚みとナノリーケージの発現率との関連性、ならびにその直下に形成される漏斗状欠損について検討し、ABRZの形成メカニズムを解析する。
2015年ネパール地震と地震災害に関する総合調査

2015年4月25日に発生したネパール・ゴルカ地震の総合調査を行った。得られた結果は次のようである。地震の発生機構の解明、断層活動や地震動による山間部での斜面災害の発生機構の解明、建築物・土木構造物の被害の実体解明、地震・雪氷複合災害の実体解明とリスク評価などの観点から総合的な調査を実施することで、ネパール国における二次災害の軽減と復興計画策定に貢献した。2015年4月25日発生したネパール・ゴルカ地震の総合調査を行った。得られた結果は次のようである.地震の発生機構の解明,断層活動や地震動による山間部での斜面災害の発生機構の解明,建築物・土木構造物の被害の実態解明,地震・雪氷複合災害の実態解明とリスク評価などの観点から総合的な調査を実施することで,ネパール国における二次災害の軽減と復興計画策定に貢献した.開発途上国の災害対応,復旧・復興においては国際協力が重要な役割を果たすため,その支援・調整の実態や地震災害による社会への影響について,災害直後から継続的に調査を行うことにより,開発途上国の災害対応,防災教育、復旧・復興における我が国の国際協力の方策策定に貢献した.我が国においては,この地震と同様な,プレート境界における地震が都市の直下で発生するケースとして,首都圏直下地震が想定されており,また,南海トラフ巨大地震や内陸巨大地震においては大規模な斜面崩壊・深層崩壊の発生が懸念されている.将来,我が国で発生し得る首都圏直下地震,南海トラフ巨大地震や内陸巨大地震の地震災害の軽減と,合理的な復興戦略策定のための重要な知見を得ることができた.2015年4月25日に発生したネパール・ゴルカ地震の総合調査を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。地盤防災27年度が最終年度であるため、記入しない。
家系情報に基づく3つの異なるコホートでの高血圧発症に関連する遺伝・環境要因の解明

BOSHI研究では1年間を通じて317人の登録を行い、研究開始時より計831名の参加者となった。平成20年3月31日までに出産者した正常血圧妊婦109人を対象で、心拍数とショックインデックスは妊娠経過とともに増加して妊娠33週で最高値となり、以降は減少した。一方、ダブル・プロダクトは妊娠初期から妊娠後期までに単調に増加した。妊娠経過や季節変動が心拍数やダブル・プロダクトに及ぼす影響は、妊娠経過の影響が大きかったが、ショックインデックスは季節変動の影響が大きく、夏期に顕著に上昇した。平成21年3月31日までに出産した正常血圧妊婦258名に対象を広げ、妊娠初期の基礎特性とその後の血圧推移との関連を検討した。妊娠前に肥満であった妊婦は、妊娠時の血圧が正常レベルであっても、正常BMIの妊婦と比較し有意に高値であった。また、妊娠前にBMIが18.5未満であった群では2500g未満の低出生体重児であった割合が高かった。さらに、妊娠初期の血中インスリン濃度やHOMA指数と血圧推移との関連を調べたところ、血中インスリン濃度が高くなるにつれて、妊娠期間中の血圧レベルが高くなるばかりでなく、妊娠中期の収縮期家庭血圧低下は減弱した。大迫研究では、遺伝子多型や親の長寿と高血圧新規発症・高血圧有病との関連を検討した。計53個のSNPsのうち、RGS2、ADD1、CACNA2D2、CATの4つのSNPが高血圧発症と有意に関連し、オッズ比は1.6倍から1.9倍、P値は0.01から0.04であった。両親の長寿は、子の成人時の高血圧と関連し、母親が69歳未満で死亡した場合、子の血圧は127.4±13.2/76.2±9.1mmHg、84歳以上まで生きていた場合には123.4±15.2/74.4±10.3mmHgで、長寿の母親を持っ子の血圧レベルは有意に低かった。父親の場合も同様であった。大迫コホート研究では、アンケート調査を基に、コホート内での兄弟・親子の関連づけを行っている。両親が長寿であった者ほど血圧が有意に低値であり、その関連は随時血圧に比較して家庭血圧では大きかった。また、既に症例・対象研究からピックアップされて集積されている候補遺伝子多型と、ミレニアムゲノムプロジェクトで報告されている高血圧関連遺伝子について、それぞれ一つ一つの遺伝子多型が血圧の諸因子と関連しているかを分析・データーベース化した。医療系学生コホート研究では、月経周期と血圧日間変動との関連を分析した結果、月経周期と血圧日間変動の関連が認められ、月経期には有意に血圧が高値を示し、若年女性において家庭血圧の評価を行う際には月経周期を考慮に入れる必要性が示唆された。産科コホート研究では、対象者となる妊婦の登録を参加施設において連続的に行った。妊娠期間中の家庭血圧測定・脈波伝播速度測定・採血・尿検査・児の出生児調査、産後の家庭血圧測定を行い、データーベース化した。一般妊婦集団63名の妊娠中の家庭血圧の平均的な分布を求めた結果、妊娠前期では103.0/61.9mmHg、妊娠中期では99.7/59.2mmHg、妊娠後期では108.7/74.0mmHgであり妊娠後期にかけて有意に上昇した。季節変動との関連も認められ、冬期に出産する対象者の血圧上昇は13.5/13.2mmHgと大きかったのに対し、夏期に出産する対象者の血圧上昇は3.6/2.7mmHgと小さかった。産科コホート研究(BOSHI研究)では、連続的に対象者となる妊婦を行うとともに、血圧推移について観察を行った。一般集団妊婦101名の家庭血圧の推移は妊娠週数とともに変化するとともに、季節の影響を大きく受けていた。季節要因との関連の中でも、最低気温との関連が最も強く、最低外気温が10°C低下する毎に血圧が2.5/2.5mmHg上昇した。また、夏期に出産する対象者の血圧上昇は3.1/3.0mmHgと小さかったのに比較して、冬期に出産する対象者の血圧上昇は12.8/12.5mmHgと4倍に達した。妊娠前BMIが多いほど、また、妊娠初期のインスリン抵抗性が高いほど、妊娠期間を通しての血圧レベルが高く、妊娠中期の血圧低下が減弱していた。妊婦の両親の高血圧歴は年齢・BMI等の交絡要因で補正しても妊娠期間中の血圧レベルと関連し、母子手帳から取得した妊婦の母親の血圧レベルも妊婦の血圧レベルと正に関連していた。医療系学生コホート研究では、昨年に引き続きデーターの集積を行った。産科コホート研究と同様に、最低気温と血圧との有意な関連が確認された。大迫コホート研究では、両親が長寿であった者ほど血圧が有意に低値であり、その関連は随時血圧に比較して家庭血圧では大きかった。家庭血圧に基づいた高血圧発症と関連する遺伝子多型が4つ同定され、発症リスクとなる遺伝子多型を有する数が1、2、3、4個と増加するにつれ、高血圧発症リスクが1.6倍、2.6倍、4.6倍、16.2倍と高くなった。

平成20年3月31日までに出産者した正常血圧妊婦109人を対象で、心拍数とショックインデックスは妊娠経過とともに増加して妊娠33週で最高値となり、以降は減少した。一方、ダブル・プロダクトは妊娠初期から妊娠後期までに単調に増加した。妊娠経過や季節変動が心拍数やダブル・プロダクトに及ぼす影響は、妊娠経過の影響が大きかったが、ショックインデックスは季節変動の影響が大きく、夏期に顕著に上昇した。平成21年3月31日までに出産した正常血圧妊婦258名に対象を広げ、妊娠初期の基礎特性とその後の血圧推移との関連を検討した。妊娠前に肥満であった妊婦は、妊娠時の血圧が正常レベルであっても、正常BMIの妊婦と比較し有意に高値であった。また、妊娠前にBMIが18.5未満であった群では2500g未満の低出生体重児であった割合が高かった。さらに、妊娠初期の血中インスリン濃度やHOMA指数と血圧推移との関連を調べたところ、血中インスリン濃度が高くなるにつれて、妊娠期間中の血圧レベルが高くなるばかりでなく、妊娠中期の収縮期家庭血圧低下は減弱した。大迫研究では、遺伝子多型や親の長寿と高血圧新規発症・高血圧有病との関連を検討した。計53個のSNPsのうち、RGS2、ADD1、CACNA2D2、CATの4つのSNPが高血圧発症と有意に関連し、オッズ比は1.6倍から1.9倍、P値は0.01から0.04であった。両親の長寿は、子の成人時の高血圧と関連し、母親が69歳未満で死亡した場合、子の血圧は127.4±13.2/76.2±9.1mmHg、84歳以上まで生きていた場合には123.4±15.2/74.4±10.3mmHgで、長寿の母親を持っ子の血圧レベルは有意に低かった。父親の場合も同様であった。
ホヤ初期胚単離細胞を用いた神経誘導系における転写活性の可視化による解析

ホヤ胚神経初期発生マーカーである内向き整流性K^+チャネル(TuIRK)遺伝子ゲノムのクローニングを行い、5'-非翻訳領域にある4.8kbのTuIRKAプロモーター領域および2.5kbの3'-非翻訳領域を含む約17kbの全配列を決定した。GFP遺伝子を連結したTuIRKAプロモータープラスミドをホヤ8細胞胚から作成した2細胞系に注入すると、表皮分化型aaおよびbb2細胞系で強いGFP蛍光が確認され、神経分化型のaA2細胞系のa4.2細胞では蛍光の発現がより少なくかつ遅れていた。従って、得られたプロモーター領域は分化特異性の差次的活性を示した。TuIRKAゲノムの約10Kbpにおよぶコーディング領域は、少なくとも12個のイントロンにより分断され、スプライス部位のコンセンサス配列は脊椎動物と良く対応していた。ホヤIRKチャネルと蛋白として相同性のある他種IRKのゲノム構造の検索を行うと、アミノ酸配列で相同性の高いヒト、ショウジョウバエよりも、C.elegansIRKチャネルのゲノム構造の方がホヤと高い相同性を認めた。また、神経分化の可視化解析のための新標本として、ホヤ4細胞胚の前方4分円A3細胞と8細胞胚のa4.2あるいはA4.1細胞ペアーよりなる細胞トリプレットを作成、細胞分裂抑制後、培養した。A3-aaトリプレットでは3細胞が揃って神経細胞になるか、表皮細胞に分化した。神経化したA3細胞にみられるスパイク電位は、KA電流をともない振幅が小さく、尾側神経細胞型であったが、a4.2細胞の場合はスパイク電位の振幅が大きく、頭側神経細胞型であった。神経化したA3-AAトリプレットのA3は、多くの場合、頭側神経細胞型に分化した。さらに、単離したA3をサブチリシンで神経化すると殆どが頭側神経細胞型になり、bFGFを含む海水中で培養すると尾側神経細胞型への分化が著明に促進された。本研究計画では、ホヤ単離8細胞胚a4-2割球神経誘導系に加え、これよりさらに大型かつ多分化能を有する予定神経領域を含む単離4細胞胚頭側割球A3に、表皮細胞初期マーカーとしてGFP遺伝子と融合して転写活性を可視化したIRK遺伝子プロモーターを外来性に導入し、予備的実験からわかっているA3割球の誘導割球との接着あるいはbFGFによる神経分化決定過程における表皮マーカーの転写抑制反応の時間経過を定量的に解析することにより、神経誘導が表皮分化の抑制であるのか、神経分化の脱抑制であるかを明らかにする。本年度の研究実績(1)4細胞胚から単離した頭側A3割球を用いた新神経誘導系の作成予備的実験から予定神経領域を含む超大型のA3割球は二個の8細胞胚a4-2割球と発生8時間までに接着すると神経細胞に分化し、10時間以降に接着すると表皮細胞に分化することがわかっている。一方、同じA3割球を単離してあるいは8細胞胚の誘導割球A4-1と接着培養すると不完全な神経細胞様分化を示す。この新しい神経誘導系の詳細を生理学的に解析した。この実験のために、AXON社パッチクランプ用増幅器(Axopatch-1D)を購入した。(2)転写因子活性を可視化するための実験ゲノムライブラリーよりクローニングしたホヤ初期表皮細胞マーカーIRK遺伝子(TuIRKA)のプロモーターにGFP融合蛋白遺伝子を結合して8細胞胚a4-2A4

-1分裂抑止神経誘導系のa4-2割球に注入、GFP蛍光発現を指標として神経誘導時点での転写活性の抑制、a4-2a4-2割球接着あるいはb4-2b4-2割球接着による表皮分化に伴う転写活性の上昇を継時的に定量した。またIRK遺伝子の詳細な制限酵素地図を作成するとともに、プロモーター、イントロン領域を含め関連する遺伝子座を決定した。本研究計画では、ホヤ単離8細胞胚a4-2割球神経誘導系に加え、これよりさらに大型かつ多分化能を有する予定神経領域を含む単離4細胞胚頭側割球A3に、表皮細胞初期マーカーとしてGFP遺伝子と融合して転写活性を可視化したIRK遺伝子プロモーターを外来性に導入し、神経分化決定過程における表皮マーカーの転写抑制反応の時間経過を定量的に解析することにより、神経誘導が表皮分化の抑制であるのか、神経分化の脱抑制であるかを明らかにする。本年度の研究実績(1)4細胞胚から単離した頭側A3割球における神経誘導の解析12年度研究計画実施により、これまで開発した単離4細胞胚頭側割球A3の神経化の条件を解析し、新しい神経誘導系として確立した。この超大型のA3割球は二個の8細胞胚a4-2割球と発生7時間までに分裂を抑制して接着するか、成長因子bFGFにより処理すると尾側神経細胞型(運動神経細胞型)に分化し、7時間以降にa4-2割球と接着すると表皮細胞型に分化することがわかった。一方、同じA3割球を単離して培養すると不完全な神経細胞様分化となるが、8細胞胚の誘導割球A4-1と接着培養するか蛋白分解酵素サブチリシンで処理すると8細胞a4-2割球と同様に頭側神経細胞型(中枢神経細胞型)に分化した。(2)IRK遺伝子のゲノム領域の解析ゲノムライブラリーよりクローニングしたホヤ初期表皮細胞マーカーIRK遺伝子(TuIRKA)のプロモーター、イントロン領域を含め関連するすべての核酸配列を決定した。そのエクソン・イントロン構造を他の動物種のそれと比較したところ、進化的に後代に現れた哺乳類IRK遺伝子のゲノム領域のほうがイントロンが少なく、ホヤ、線虫ではかえって十数個あることがわかった。
ディファレンシアル・ディスプレイ法による転座関連キメラmRNAの役割の解析

11q23転座のt(11;22)とt(10;11)のキメラmRNAよりcDNAを作成し、マウスIL3依存性骨髄性細胞株LG細胞に導入してトランスフェクタントを作ることを考え、11q23転座のMLL遺伝子を用いて、t(11;22)(q23;q13)がMLL-p300、またt(10;11)はMLL-ABI-1キメラcDNAから作成されていることを明らかにし(Blood 92:1125,1998)、この全長のキメラcDNAを作成することから始めた。患者白血病細胞よりRNAを抽出し、cDNAを合成し、reverse transcriptase(RT)-PCR法により切断点を含む約4kbと2.5kbのMLL-p300とMLL-ABI-1キメラcDNAをクローニングした。最近ヒトp300のcDNAが単離されたので、切断点を含む約7kbの3′側のCBPのcDNAを供与していただき、やはり供与していただいたエクソン7までを含む5′側MLLcDNAと、クローニングしたMLL-p300キメラcDNAおよび3′側CBPcDNAをつなぎ、約10kbの全長のMLL-p300キメラcDNAを作成した。現在このキメラcDNAをレトロウイルスベクターに組み込みリン酸カルシウム法を用いてマウスのLG細胞への導入を行っており、MLL-p300キメラ蛋白を発現した細胞が得られた場合、今後、細胞の増殖速度の変化および分化傾向の有無を導入前の細胞と比較し、その性状を検索する。また導入前と後の細胞からそれぞれRNAを抽出し、これらよりcDNAを作成してdifferential display用のプライマーセット20組を用いてPCRで増幅し、両者のバンドの増減を検索し、MLL-p300キメラ蛋白によって誘導される遺伝子の単離を試みている。さらにrepresentative differential assayにても同様の検討を行っている。今年度は、11q23転座のt(11;16)およびEwing肉腫のt(11;22)のキメラmRNAよりcDNAを作成し、マウスIL3依存性骨髄性細胞株LG細胞に導入してトランスフェクタントを作ることから開始した。我々は11q23転座のMLL遺伝子を用いて、t(11;16)(q23;p13)がMLL-CBPキメラcDNAから作成されていることを明らかにし(Blood89:3945,1997)、この全長のキメラcDNAを作成することから始めた。患者白血病細胞よりRNAを抽出し、cDNAを合成し、RT-PCR法により切断点を含む約4kbのMLL-CBPキメラcDNAをクローニングした。最近ヒトCBPのcDNAが単離されたので、切断点を含む約7kbの3'側のCBPのcDNAを供与していただき、やはり供与していただいたエクソン7までを含む5'側MLLcDNAと、クローニングしたMLL-CBPキメラcDNAおよび3'側CBPcDNAをつなぎ、約10kbの全長のMLL-CBPキメラcDNAを作成した。現在このキメラcDNAをレトロウイルスベクターに組み込みリン酸カルシウム法を用いてマウスのLG細胞への導入を行っており、MLL-CBPキメラ蛋白を発現した細胞が得られた場合、今後、細胞の増殖速度の変化および分化傾向の有無を導入前の細胞と比較し、その性状を検索する。また導入前と後の細胞からそれぞれRNAを抽出し、これらよりcDNAを作成してdifferential display用のプライマーセット20組を用いてPCRで増殖し、両者のバンドの増減を検索し、MLL-CBPキメラ蛋白によって誘導される遺伝子の単離を試みる。
反芻動物の筋組織発達におけるケメリンおよびその受容体の作用究明

本研究では、ケメリンおよびケメリン受容体が反芻動物の骨格筋発達に及ぼす影響について調査した。その結果、1)脂肪細胞の脂質蓄積によりケメリン遺伝子発現量が変動した。2)ケメリンおよび筋細胞のケメリン遺伝子受容体の発現量により筋細胞の増殖・分化を制御した。3)肥育期間中のウシの筋組織でのケメリン受容体遺伝子発現量が変動した。以上の結果は、肥育期間の脂肪組織から分泌するケメリンがその受容体を介して筋組織発達を調節する可能性を示唆する。2014年度の研究では、反芻動物の筋組織および脂肪組織におけるケメリン(chemerin)とケメリン受容体(CKMR1)の発現動態を調査するため、体組織および体組織由来の培養細胞を作成し、脂肪細胞・筋細胞への分化を行った。その結果、反芻動物の月齢によるケメリンおよびケメリン受容体の遺伝子発現量の差は明確ではなかったが、筋細胞および脂肪細胞への分化刺激によるケメリン受容体の遺伝子は、発現量の変動がなく、ケメリンの遺伝子発現量は、分化の進行と共に増加した。細胞の増殖期では、細胞の密集した時と比べ、ケメリンの遺伝子発現が高かった。さらに、分化刺激物質によるケメリンの遺伝子発現量は、TZD(Thiazolidinedione)とDEX(Dexamethasone)により制御された。脂肪細胞において、PPARγのリガンドであるrosiglitazoneの処理は、分化期間の中期および後期でケメリン発現量を減少し、PPARγとケメリンの深い関連性を示唆した。筋繊維形成過程におけるケメリン受容体の遺伝子発現は、脂肪細胞への分化時と同様な発現パターンが見られ、脂肪細胞での分化遺伝子および筋細胞分化遺伝子との関連性が考えられる。一歩、脂肪酸の処理によるケメリンおよびケメリン受容体の発現動態調査の結果では、短鎖、中鎖、長鎖脂肪酸の処理によりケメリン遺伝子の発現が変動した。これらの結果は、脂肪酸の処理は、ケメリン受容体又は、他の受容体を介してケメリン遺伝子の発現を制御する可能性を示唆する。本研究では、反芻動物の筋組織におけるケメリンおよびその受容体の作用の究明を目的とし、脂肪酸処理による脂肪細胞のケメリン発現量、肥育期間中におけるウシ筋組織でのケメリン受容体mRNA発現、培養脂肪細胞の増殖・脂質蓄積および培養筋牙細胞での増殖・筋管形成に及ぼすケメリンおよびアディポカインの作用を調査した。脂肪細胞の分化過程における脂肪酸の処理は、ケメリン発現量を増加し、肥育期間中におけるウシ半腱様筋および腰最長筋におけるケメリン受容体発現量は、それぞれ肥育開始2月目および4ヶ月目で増加し、その後、減少する傾向を確認した。さらに、半腱様筋でのケメリン受容体発現量は腰最長筋での発現量と比べ低い値を示した。2014年度に行われた筋牙細胞の短時間分化誘導(2日間)ではケメリン受容体の発現量の変化が見られなかったが、長時間分化誘導(5日間)ではケメリン受容体発現量の増加を確認した。脂肪前駆細胞および筋牙細胞の増殖におけるケメリンの処理は、ケメリン無処理区と比べ細胞数の増加が見られた。ケメリン阻害処理細胞の増殖量は、対象区と比べ減少したが、ケメリン添加により増殖量が増加した。前駆脂肪細胞におけるケメリンの処理は、aP2およびPPARγなどの脂肪細胞分化因子を調節し脂質蓄積量を増加したが、筋牙細胞へのケメリン処理は、MyoDおよびMyf5遺伝子発現を調節することにより筋管形成を抑制した。さらに、前駆脂肪細胞および筋牙細胞のco-cultureは、筋細胞の筋管形成を抑制したが、筋管形成後の細胞および前駆脂肪細胞のco-cultureによる筋管形成抑制の様子は見られなかった。以上のことから、反芻動物の肥育期間中における脂肪組織の増大は、ケメリン分泌を増加し、筋組織発達におけるケメリンの機能は、未成熟状態の筋雅細胞のケメリン受容体を介して増殖を誘導し、筋発達を抑制することが分かった。2014年度の研究では、反芻動物におけるケメリンおよびケメリン受容体の発現動態、培養細胞の増殖時におけるケメリン遺伝子の発現、脂肪細胞および筋細胞の分化誘導による遺伝子発現調査を目的とし、実験を行った。その結果、筋組織、脂肪組織の発達過程におけるケメリンおよびケメリン受容体の発現動態を確認したことと共に、細胞分化に関連する物質の処理による遺伝子発現の変動までの把握が可能であった。これらの成果は、2014年度に予定していた目標に沿うと判断した。動物生理2015年度の研究では、筋細胞の増殖および分化におけるケメリンとケメリン受容体の機能を解析し、さらに、他のアディポカインとの関係を明確とすることを目標としている。申請当時の研究計画および目標を達成するまでの研究方法に関する内容の変更はない。

2014年度の研究予算の残額が9円となっている理由は、予定していた消耗品などの価格の変動などにより生じたものである。2014年度の残額、9円で購入可能な実験用品が無かったため、2015年度の予算と合わせて実験に必要な用品を購入する予定である。
エストロゲン依存性婦人科疾患における性ステロイド結合蛋白の生物学的意義

1.代表的なエストロゲン依存性婦人科疾患である子宮内膜症において、細胞内におけるsex hormone-binding globulin(SHBG),corticosteroid-binding globulin(CBG)といった性ステロイド結合蛋白のin situ合成の不均衡(子宮内膜症における正常子宮内膜に対するSHBG/GCB比の高値)がエストロゲン感受性の増加に関連している以外に、エストロゲンレセプター(ER)とプロゲステロンレセプター(PR)量の不均衡(子宮内膜症における正常子宮内膜に対するER/PR比の高値)がエストロゲン優位なステロイドホルモン環境の形成に関連していると推察された。2.子宮頚部癌において、性ステロイド結合蛋白であるSHBGのmRNAが検出され、そのmRNAの発現レベルは角化型扁平上皮癌,小細胞型非角化型扁平上皮癌や大細胞型非角化型扁平上皮癌よりも頚部腺癌において高く認められた。このことより子宮頚部癌において細胞内におけるSHBGがin situ合成され、ステロイド作用機構の一部に関与していることが示唆され、性ステロイド受容体の存在とともに、子宮頚癌ことに腺癌において性ステロイド依存性の生物現象に関与していると推察された。3.ヒト子宮内膜組織においてSHBG mRNAが発現しており、そのmRNA発現の局在は子宮内膜腺上皮細胞に認められ、子宮内膜間質細胞には認められなかった。このことよりヒト子宮内膜では子宮内膜腺上皮細胞においてSHBGのin situ合成が行われており、このSHBGが細胞内ステロイド作用に関連していると考えられ、子宮内膜組織における細胞内ステロイド作用はheterogeneousであることが推察された。
「人間の尊厳」と「個人の尊重」―討議的実在論に基づく新たな関係構築の試み―

平成30年度の実績は以下の三点にまとめられる。第一に、平成29年度に行った、ドイツにおける倫理コンサルテーションの調査結果を論文にまとめた。日本の倫理コンサルテーションは、主としてアメリカを参考に発展してきたが、ドイツにおける倫理コンサルテーションの歴史や現状を包括的に扱った本稿は、日本の臨床現場に適した倫理コンサルテーションを考える上で重要な資料になると考えられる。第二に、「人間の尊厳」と「生命」の関係を、対話・討議という視点から検討した。中国の研究者による受精卵に対するゲノム編集をめぐる議論からも明らかなように、「人間の尊厳」と「生命」は密接に関係しているためである。研究成果は日本生命倫理学会、国士舘大学倫理学専攻講演会において発表し、その後論文として発表した。第三に、臨床現場に実際に対話の場を作り出すために倫理コンサルテーションの教科書『倫理コンサルテーションハンドブック』を執筆・出版した。本書は、海外における教科書を参考にしながらも、日本において倫理コンサルテーションに携わっている人たちとともに執筆することにより、体系的かつ実践的な教科書となっている。なお、公刊にあたっては、静岡大学人文社会科学部の支援を受けた。平成30年度は、これまでの研究成果を著書としてまとめることと、ドイツにおける学会発表を目的としていたが、いずれも達成することはできなかった。主な理由は二つある。一つ目は、『倫理コンサルテーションハンドブック』の執筆・出版に取り組んだためである。本研究を通じて、倫理コンサルテーションという形で臨床現場に対話の場を作り出すことが「人間の尊厳」の尊重にとって重要であることが明らかになったものの、日本では、臨床現場に倫理コンサルテーションを導入するための教科書が存在していなかった。そこでまずは、倫理コンサルテーションという形で日本の医療現場に対話の場を広めるための教科書執筆が喫緊の課題であると判断した。二つ目は、「人間の尊厳」と生命の関係について検討したためである。伝統的に二つの概念は密接に関連すると見なされてきたものの、本研究プロジェクトの主題である「討議」という観点から検討されてはこなかった。受精卵に対するゲノム編集の問題と「人間の尊厳」の関りも指摘されており、あらためてこの問いに取り組む必要があると判断した。次年度の前半は、平成28年度以降の研究成果を単著としてまとめる作業を行う。また、後半には、著作の成果をドイツにおいて発表するための準備及び発表申込を行う。平成28年度の実績は、以下の四点である。第一に、ドイツ基本法における、人間の尊厳と討議の関わりに関して、哲学・倫理学、法律学などの領域において、文献学的な調査を行った。とりわけ力を入れたのは、ドイツにおける議論のレビューである。人間の尊厳を、討議の枠組みを成立させる土台、討議を通じて合意される原則、討議を活性化するものなどとする立場を比較検討し、最終的に、個別の討議を通じて捉えられるものとする立場の可能性が示された。これらの調査・検討内容は、平成29年度に学会において発表し、さらに論文の形にまとめる予定である。(成果の一部は、すでに論文の形で公表した。)第二に、人間の尊厳と福祉の関係を検討した。憲法上、「人間の尊厳」は国民の最低限の「福祉」を保証する根拠とされており、福祉概念を検討することにより、憲法において「人間の尊厳」が果たす役割を明らかにできると考えられたからである。具体的には、マーサ・ヌスバウムとエヴァ・フェダー・キテイの議論を比較検討することを通じて、尊厳や福祉を積極的に規定することの危うさとともに、個別的なケアを通じた判断の重要性が確認された。この研究成果はすでに学会において発表され、現在学会誌に投稿中である。第三に、編者の一人として、『ケースで学ぶ認知症ケアの倫理と法』を刊行した。この著作では、実際の現場において認知症の人をいかに尊重すればよいのかに関して、具体的なケースをもとに解説した。尊厳を尊重する上でケースバイケースでの対応が重要であるという上記の研究成果を、ケースブックという形で具体的に示した。当初計画において、初年度予定していたもののうち、憲法学、民法、法哲学などの領域における討議の意義に関する先行研究のレビューについて、まだ着手できていない。これは、ドイツ基本法の文脈における、「人間の尊厳」と「討議」に関するレビューに予想以上の時間がかかったためである。平成29年度は、法学領域における討議の位置づけについて、まずはレビューを実施する。その他の点に関しては、おおむね順調もしくはそれ以上の進展があった。「人間の尊厳」と「福祉」概念の関わりを検討する中で、ケアの重要性が新たに確認された。人間の尊厳とケアの密接な関係は、看護の領域でしばしば指摘されてきたが、十分に説明されてきたとは言えない。本研究を通じて、人間の尊厳と討議の関係だけではなく、ケアとのつながりについても明確にできる可能性がでてきた。平成29年度の実績は、以下の三点である。第一に、前年度投稿していた、福祉と尊厳の関係をめぐる論文が学会誌に掲載された。第二に、ドイツにおける討議倫理の枠組みを用いて、日本国憲法における「人間の尊厳」と「個人の尊重」をめぐる議論を検討した。従来の議論では、「人間の尊厳」と「個性の尊重」の関係が不明確であったが、討議倫理学の枠組みを用いることにより、個性を尊重する場としての討議を通じて、「人間の尊厳」の恣意的使用を制約するという枠組みを描くことができる。

しかし、討議倫理学では、「人間の尊厳」の担い手が討議的存在に限定されるが、討議を、そうした限定をも開放するものとしてー尊厳の多様性へ開かれたものとしてー位置づけることの重要性も指摘した。研究成果は学会誌へ投稿され、掲載が決定している。第三に、ドイツにおける倫理コンサルテーションに関して現地調査を行った。近年ドイツでは、病院内だけではなく、院外倫理コンサルテーション(Ambulante Ethikberatung)の試みが各地で始まっている。当初、Akademie fuer Ethik in der Meidizinの事務局を訪問する予定であったが、現場の議論の様子、また、そこにおける尊厳の用いられ方を知るべく、ヘッセン州医師会による院外倫理コンサルテーションのプロジェクトリーダー、さらには、バーデン=ヴィルデンベルク州にある病院の倫理委員会において長年委員を務め、同時に院外倫理コンサルテーションサービスを行なっている方々にインタビューを行った。また、Mainz大学において開催された倫理コンサルタント養成講座にも参加し、ドイツにおいて展開されている多様な理論の情報収集を行った。現在、調査の成果を論文としてまとめている。前年度十分行うことができなかった法学領域の文献のレビューを踏まえ、本研究の目的である「個人の尊重」と「人間の尊厳」の関係について、基本的な枠組みを描き出すことができた。当初の目的である、国内学会における発表は行えなかったが、査読付雑誌への掲載が決まった点で、研究自体は十分に進展したと考えられる。また、ドイツでの調査でも、インタビュー調査、文献調査を通じて、最終年度の研究に結びつく情報を得ることができた。とりわけ、調査を通じて知ることとなったMainzer Modellは、尊厳を重視しているという点で、本研究課題にとっても重要なものとなりうる。平成30年度の実績は以下の三点にまとめられる。第一に、平成29年度に行った、ドイツにおける倫理コンサルテーションの調査結果を論文にまとめた。日本の倫理コンサルテーションは、主としてアメリカを参考に発展してきたが、ドイツにおける倫理コンサルテーションの歴史や現状を包括的に扱った本稿は、日本の臨床現場に適した倫理コンサルテーションを考える上で重要な資料になると考えられる。第二に、「人間の尊厳」と「生命」の関係を、対話・討議という視点から検討した。中国の研究者による受精卵に対するゲノム編集をめぐる議論からも明らかなように、「人間の尊厳」と「生命」は密接に関係しているためである。研究成果は日本生命倫理学会、国士舘大学倫理学専攻講演会において発表し、その後論文として発表した。第三に、臨床現場に実際に対話の場を作り出すために倫理コンサルテーションの教科書『倫理コンサルテーションハンドブック』を執筆・出版した。本書は、海外における教科書を参考にしながらも、日本において倫理コンサルテーションに携わっている人たちとともに執筆することにより、体系的かつ実践的な教科書となっている。なお、公刊にあたっては、静岡大学人文社会科学部の支援を受けた。平成30年度は、これまでの研究成果を著書としてまとめることと、ドイツにおける学会発表を目的としていたが、いずれも達成することはできなかった。
次世代型高性能補聴器の開発―鼓膜面に留置したコイルによる新しい駆動方式―

イアホンを用いた従来の補聴器は,ハウリングが発生しやすいために,高音域では十分な音響利得を得るのが困難であり,また,補聴器使用時における外耳道の閉塞感を取り除くことができないという根本的な問題を抱えている.そこで近年,イアホンを用いず,鼓膜や耳小骨を,圧電素子や,コイルと磁石を組み合わせたアクチュエータによって直接加振するタイプの補聴器が開発されている.しかし,高音域での出力が不十分なことや,埋め込みの際に侵襲を伴うことから,広く実用化されるまでには至っていない.そこで我々は,これらの問題に対し,イヤホンを用いず,非侵襲かつ高音域での高利得を実現する新しい補聴システムとして,鼓膜に留置したコイルに交流電流が流れた際に,コイル内部に生じた磁界と,外耳道内に固定した永久磁石の磁界との相互作用により,コイルに耳小骨を加振する力が生じ,その加振力によって補聴効果を得るという全く新しい駆動方式を提案し,試作を行った.この補聴システムは,埋め込みの際,全く侵襲を伴わず,装着が容易という利点を持っている.本年度は,ヒトに対しての補聴効果を明らかにするため,亡くなったヒトの頭蓋骨から取り出した側頭骨に試作した補聴システムを装着して駆動させた際の耳小骨の変位振幅をレーザードップラ振動計により計測することで,音響利得を評価した.なお,国内では倫理・制度上の問題から,ヒトの頭蓋骨を用いた実験を行うことが困難であるため,実験は米国のMassachusetts Eye and Ear Infirmaryの協力の下に行った.計測の結果,音響利得は0.1-6.0kHzの周波数領域において20 dB SPL以上となり,他の補聴器と比較して,高音域においても高利得が得られることが明らかとなった.イアホンを用いた従来の補聴器は,ハウリングが発生しやすいために,高音域では十分な音響利得を得るのが困難であり,また,補聴器使用時における外耳道の閉塞感を取り除くことができないという根本的な問題を抱えている.そこで近年,イアホンを用いず,鼓膜や耳小骨を,圧電素子や,コイルと磁石を組み合わせたアクチュエータによって直接加振するタイプの補聴器が開発されている.しかし,高音域での出力が不十分なことや,埋め込みの際に侵襲を伴うことから,広く実用化されるまでには至っていない.そこで我々は,これらの問題に対し,イヤホンを用いず,非侵襲かつ高音域での高利得を実現する新しい補聴システムとして,鼓膜に留置したコイルに交流電流が流れた際に,コイル内部に生じた磁界と,外耳道内に固定した永久磁石の磁界との相互作用により,コイルに耳小骨を加振する力が生じ,その加振力によって補聴効果を得るという全く新しい駆動方式を提案し,試作を行った.この補聴システムは,埋め込みの際,全く侵襲を伴わず,装着が容易という利点を持っている.本年度は,ヒトに対しての補聴効果を明らかにするため,亡くなったヒトの頭蓋骨から取り出した側頭骨に試作した補聴システムを装着して駆動させた際の耳小骨の変位振幅をレーザードップラ振動計により計測することで,音響利得を評価した.なお,国内では倫理・制度上の問題から,ヒトの頭蓋骨を用いた実験を行うことが困難であるため,実験は米国のMassachusetts Eye and Ear Infirmaryの協力の下に行った.計測の結果,音響利得は0.1-6.0kHzの周波数領域において20 dB SPL以上となり,他の補聴器と比較して,高音域においても高利得が得られることが明らかとなった.
人の国際移動をめぐるリージョナルガバナンスの国際比較実証分析

本研究は、人の国際移動をめぐるリージョナルガバナンスの背景、過程、帰結を、国際比較により明らかにすることを、その内容としている。具体的に検証するのは、これまで学術的な考察が十分に及ぶことがなかった送出国間の地域的連携と、国際組織や市民社会組織といった非国家主体が行使する影響である。比較対象としては、中央アジア、南アジア、東南アジア、中南米という、多数の送出国を擁する地域を選んでいる。送出国政府の関与や、今や膨大な数に達する非国家主体の働きかけに着目する本研究は、欧米の主要受入国による移民管理・規制に目を向けてきた従来の「ガバナンス観」に視座の転換を促し、政治学・国際関係論の比較ガバナンス研究に新しい境地を切り開く。二年目の活動としては、中間報告会、継続的な予備調査の実施、研究推進のための基盤としてウェブサイトの充実をはかった。中間報告会については、そのテーマをLabor migration in contemporaryAsia:policyand regional governanceperspectivesとし、各国・各地域あるいは各テーマごとに報告を行い、科研チームのメンバー及び外部の識者から専門的なフィードバックを得た。予備調査については、調査対象地域のうち、主に東南アジアと南アジアにおいて実施された。付随して、本科研に関連する成果が生まれている。ウェブサイトには、上記のうち文献資料をアーカイブ化するヴァーチャルな場所を設け活用しているほか、研究調査の進捗や研究成果を報告できる場についての情報を広く提供している。研究メンバーの過半数が筑波大学に勤務しており、調査の進捗報告が密になされているとともに、今後の研究成果のまとめに関する方向性が共有された。また、本科研専用のウェブサイトを活用し、研究資料のアーカイブ化を進めることができている。本ウェブサイトは、研究を遂行するためのプラットフォームであり、研究の進捗や課題を共有できる体制が実務的・技術的にさらに整備されたといえる。海外現地調査(予備調査)も継続的に行われ、現地研究者との連携の確認が計画通り進んでいる。この点は特に、本科研における四つの調査対象のうち、東南アジアと南アジアに当てはまる。同地域を含めて研究代表者と研究分担者が複数回に渡り調査を行ったほか、国内外で複数の学術研究セッションにおける報告機会に恵まれた。メルボルン(オーストラリア)やプーラ(イタリア)、タシュケント(ウズベキスタン)等である。上のすべての報告が本科研のみにすべて依拠した発表というわけではないが、本科研に関わりを持つ現地研究者との意思疎通がなされ、本科研が当初から目指していた国際共同研究体制の強化につながった。そのなかでも、研究代表者と研究分担者より複数の中間的な成果が公開されている。その主たるものは、これまで個々に進めてきた研究とも密接に結びついているが、本科研メンバーの明石純一や小川玲子はそれぞれ分担著等を複数刊行しており、研究を今後さらに推進されるうえで弾みになるものと判断できる。また、本科研の研究拠点である筑波大学でも国際会議を開催し、科研メンバー及び本テーマに関連がある識者を海外から招き、研究の内容や方向性を多角的に検討できたことも、当該年度の活動において、大きな収穫といえる。次年度以降は、初年度及び二年目に実施した文献サーベイ(関連図書、論文、報告書等の収集)や現地調査の結果を整理し、人の国際移動をめぐるガバナンスを中心概念とする情報のアーカイブ化をさらに進める。日本語と英語以外の文献については、担当者が必要箇所を中心に翻訳・要約を行っており、全体的な資料の整理、分類を本格化させる。上記に加えて、三年目以降には、焦点を絞った現地調査を実施する。中央アジア、南アジア、東南アジア、中南米の四つの調査地域ごとに、1週間10日間程度の現地調査を行う。人の国際移動のガバナンスの構築、運用過程に関与する主要国の政府・行政機関、国際機関、移民・難民支援NGO、宗教組織、労働組合等より資料提供を受けるとともに、ヒアリング調査を進める。政策・施策、予算、分野別事業やスキーム、予算規模やリソース配分、人員等から、人の国際移動をめぐるガバナンスの具体像を描き始める。背景にある規範や地域的取組みの成果を探る。そのなかでも、今の地域主導の動向(20172018年に進展した移民に関するASEAN合意の背景や過程など)は重要なポイントであり、多面的・複層的な調査と分析を試みる。上記の調査を経て得られた知見は、年度内に、公開の研究会において発表を行い、国際政治・国際関係分野の研究者、移民研究者、地域研究者から、広くフィードバックを得る。つまり、資料のアーカイブ化、現地調査、公開研究会の開催を主要な活動し、最終年度の総括的なシンポジウムと総合的な成果公開に速みやかにつなげる。日本語及び英語における図書の刊行も企画し、候補となる複数の出版社と協議に入る。初年度の活動としては、全体会合、予備調査、研究推進のための基盤としてウェブサイトの構築を行った。