hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異常眼球運動の波形分析とその病巣局在に対する放射線学的検索

Square Wave Jerks(SWJ)は小脳疾患で発生する異常眼球運動とされていた。しかし、正常人においてもSWJが発生することが報告され、固視微動の一種であるMicro Saccadeが関与していると推測されている。固視に影響を与える因子として、調節負荷を与え、眼球運動を観察したところ、調節負荷後、明らかにSWJの増加、発生が認められた。SWJの発生に関しては、生理的に存在する眼球運動が、制御系である小脳、さらに固視という上位中枢での機能が、調節負荷によって影響を受けて発生したものと推測された。非共同性眼球運動である輻奏に関して、Organic Convergence Spasmを報告した。この輻奏痙攣に対して、中枢神経GABA系を刺激して中枢神経抑制作用を持つホリゾンを投与したところ、内斜視、縮瞳状態が劇的に改善した。しかも眼位が改善した状態で近見反応は可能であった。このことは近見反応系に抑制機構が存在し、輻奏痙攣がその抑制機構の障害によるものと推測された。脱髄病変後の回復期にUhthoff微候が起こることは良く知られている。視神経炎では視力低下をきたすが、上位視路の病変では半盲を呈する。しかし、半盲におけるUhtfoff微候の報告はされていない。多発性硬化症患者で左同名半盲を呈し、CTscan,MRIにて側脳室周囲の脱髄病変が確認された患者で、半盲が消失した時点でHot Bath testを施行し、体温上昇に伴う同名半盲の出現をみた。このことは中枢においても脱髄を経過した神経線維はUhthoff微候を起こすことを確認した。1.眼球運動について異常衝動性眼球運動の一種類であるSquare Wave Jerks(SWJ)は小脳疾患に伴って出現するといわれていた.しかし,正常人においてもSWJが出現し,年令の高令化とともにその出現頻度が増加することが報告されている.本研究では,視力良好で神経学的異常のない正常人10例に対し,固視に影響を与える因子として調節負荷を与え, SWJの発生頻度を検討した.結果はSWJの振幅,持続時間には有意の差はみられなかったが,出現頻度は調節負荷前後で有意の増加を示し,年令が高いほどその影響は強い傾向がみられた.しかし負荷後,注視を命ずると増加したSWJは抑制された.以上からSWJの発現に関しては,固視微動の一種であるmicrosaccadeが関与し,小脳のみではなく,大脳皮質からの固視時における抑制系もあることが推測された.2.放射線学的検索についてUhthoff徴候は視神経炎の回復直後に眼窩局所の温度上昇に伴い,一過性の視力低下を示す現象であり,多発性硬化症に多いといわれている.しかし,外側膝状体ニューロンより中枢でのUhthoff徴候の報告は今までにない.今回,多発性硬化症患者で左同名半盲をきたし, CT-Scan, MRIにて明らかに外側膝状体よりも中枢側である側脳室後角部での病巣を確認した.左同名半盲が回復した直後にHot Bath testを施行し, Uhthoff徴候と考えられる左同名半盲の出現と,体温低下にて正常視野に回復した.網膜神経節ニューロンと同様に,外側膝状体ニューロンにおいても,脱髄を経過した神経線維はUhthoff徴候を示し,乳頭-黄斑線維来に対するニューロンでは特に脆弱性があることを示した.Square Wave Jerks(SWJ)は小脳疾患で発生する異常眼球運動とされていた。Sauarewave jerks(SWJ)は固視点から衝動性眼球運動で35°眼球が移動し、200250msecののち固視点に再び衝動性眼球で固視点に戻る異常眼球運動である。このSWJは小脳疾患で発生するとされていたが、正常人にも発生し、その発生機序に固視微動の一種であるmicro sarcadeの関与が推測されている。

正常人10例に対し、固視に影響を与える因子として、調節負荷を与えて、その影響をみた。調節負荷後、SWJの発生または増加がみられた。このことは調節負荷が、固視するという上位中枢へ影響を与え、さらに制御系である小脳へも関与し、生理的に存在する眼球運動の不安定さを高めたために、microsarcadeが増加したためにSWJが発生したものと推測された。
ケア実践に関わる死生観の地域的・文化的多様性に関する複合的研究

本研究プロジェクトでは、ケア実践との関連において現代日本における死生観の実態を明らかにすべく、各種の質的調査や、思想史的・宗教史的考察、海外事情の研究といった分担研究を集約しながら、在宅ホスピスを利用した患者遺族を対象とした大規模な調査票調査を実施した。調査票調査では、宮城県・福島県における在宅ホスピス診療所6カ所の利用者2223名に依頼状を送付して、663通の回答が得られた。その分析から、在宅療養時の患者や家族の不安感やニーズの詳細とともに、宗教的関心に経済的・社会的関心が絡み合った死生観の具体相が明らかにされた。平成25年度につき、本研究プロジェクトでは以下のような実績を得た。(1)文献調査:死の文化に関わる文献研究として、国内の思想史的考察と、海外を含めた死生学の現状に関する考察を主に文献を用いて推進した。これらの文献研究は次年度以降の在宅ホスピスにおける質問紙調査実行の前提となるが、とりわけ終末期体験の内容と扱いに関する国際比較の視点について見通しをつけることができた。具体的には、イギリスにおけるP.フェンウィック氏らの研究などを考察の比較対象としうることを見いだした。(2)在宅ホスピスを利用している患者・家族に対するインタビュー調査:主に宮城県域を中心として、在宅ホスピスの現状に関わるインタビューを行った。ここでの焦点は、在宅での終末期ケアに独特な現れ方をする、医学的な問題、経済的な問題、社会的な問題、それから死生観に関する問題の絡み合いである。これらの成果の一部を出版物等にて発表したほか、次年度以降の質問紙調査の内容に反映される。(3)在宅ホスピスでのケア従事者との対話、およびインタビュー調査:研究会などを通じ、各地で在宅ホスピスに従事する医師・看護師などのスタッフとの対話を進め、本研究の成果を還元するとともに、今後の調査研究に反映すべく地域での死生観に関わる諸問題について認識を深めた。また、宮城県・福島県を中心に集中的なインタビュー調査を行い、終末期体験に関するケア従事者側の経験や認識について調査を行った。この調査は平成26年度も継続する。また、以上(1)(3)の成果を踏まえながら、本研究プロジェクト参加者のあいだで、次年度以降に予定している質問紙調査の内容について吟味を進めた。本研究では、在宅ホスピスケアを主要な調査対象としながら、現代日本における死生観の実態を明らかにすべく、患者・家族へのインタビュー、思想史的・宗教史的考察、海外事情の研究といった分担研究を集約しつつ、遺族への調査票調査を行う計画となっている。2014年度は各分担研究の中で、文献研究に加えて、インタビュー調査を進め、終末期の患者・家族およびホスピスケアに従事する医療者の実際に分析を加え、次年度に実施を予定している調査票調査のコンセプトの定礎を行った。具体的にはまず、単に他界観といった観念的な面にとどまらない社会制度との関連の上にある患者・家族の心理の問題がひとつの焦点を成していることがみえてきた。その背景として、在宅での看取り率が減少し病院死が増えてきた社会動向の中で、看取りをめぐる状況についてマスコミなどが伝える情報ないし「イメージ」が患者・家族に大きな影響を与えていることがうかがわれた。また、患者が亡くなる前にみせる特徴的な反応や様子について質的な情報を集め、調査票調査の質問紙に反映させるべき項目について精査を行った。それらの様子について医師や看護師が一定の認識をもっているほか、「ゲンをみせる」「手鏡をする」といった概念に示されるようにいわば民俗的知識として社会の中に共有されているケースも確かめられた。これら質的な研究成果を、次年度以降に実施をすべく準備を重ねてきている量的な調査研究の結果と組み合わせることで、本共同研究全体として現代日本における死生観に関する複眼的分析を行うことを狙っている。本研究では、在宅ホスピスケア利用者を主要な対象としながら、現代日本における死生観の実態を明らかにすべく、患者・家族へのインタビュー、思想史的・宗教史的考察、海外事情の研究といった分担研究を集約しつつ、遺族への調査票調査を行う計画となっている。2015年度は、前年度までに行ったインタビュー調査や思想史的考察、ならびにケア現場との対話を通じて具体的な調査内容を確定した上で、在宅ホスピスケアを利用した遺族に対する大規模な質問紙調査を実施した。調査対象は、宮城県・福島県における在宅ホスピス診療所6箇所の利用者である。予め調査依頼状を送付し、許可が得られた対象者に対して質問紙送付を2015年4月から開始した。依頼状は2223通、調査票は837通を送付し、結果663通の質問紙を回収した。6月からは質問紙の整理、数値データの入力、記述データ入力、クリーニング作業を順次進めた。基本的な集計作業ができたところで、11月には調査結果の第一次検討会を開催した。そこでは、(1)前回調査時と比した在宅ホスピスケアに対する意識の変容、(2)在宅療養中断群がもつ特徴、(3)ケア利用者とケア提供者との関わりの実際、(4)終末期体験が観察された頻度、(5)自由記述から伺える死生観の実際といった点について新たな見通しが得られた。現在、以上のような整理を踏まえて主題毎に分析を進めており、調査報告書を作成するとともに、学会発表や論文としてのアウトプットに向けた準備を行っている。「研究実績の概要」に記したとおり、2014年度までの検討作業を踏まえた上で、在宅ホスピスケアを利用した遺族に対する質問紙調査をほぼスケジュール通りに遂行し、結果663通の回答が得られた。

これらは、2016年度に分析を深め、社会還元すべき研究の基礎データとなる。本研究プロジェクトは、在宅ホスピスケア利用者を主要な対象としながら、現代日本における死生観の実態を明らかにすべく、各種の質的調査や、思想史的・宗教史的考察、海外事情の研究といった分担研究を集約しつつ、遺族への調査票調査を実施することを計画したものである。このプロジェクトの中心を占める調査票調査について、2014年度中にこれまでの調査研究や各分担研究の成果を反映させながら調査票の検討を進め、2015年度中には宮城県・福島県における在宅ホスピス診療所6箇所の利用者2223名に対して依頼状を送付し、結果663通の回答を得ることができた。また、同年度中には第一段階の基本的な集計作業までを遂行した。2016年度には、こうして得られた調査結果について詳細な分析と検討を進め、調査報告書を作成するとともに、学会発表や論文のかたちでの成果公表を行った。調査から得られた主要な洞察は以下のとおりである。(1) 2007年調査・2011年調査に続く在宅ホスピスケアの継続的調査として、在宅ホスピスケアとそのシステムの経年的変化について明らかにした。(2)前回調査時には不明であった、在宅療養時における患者や家族の不安感の具体相について明らかにした。(3)同様に、在宅ホスピスにおける家族ニーズの詳細について明らかにした。(4)日本では調査されてこなかった各種の終末期体験の実態について、質的・量的な調査結果を得た。(5)自宅看取り経験者における死生観の実情を分析し、従来見逃されてきた宗教的な関心と経済的・社会的関心の相互作用の実際を明らかにした。本研究プロジェクトでは、ケア実践との関連において現代日本における死生観の実態を明らかにすべく、各種の質的調査や、思想史的・宗教史的考察、海外事情の研究といった分担研究を集約しながら、在宅ホスピスを利用した患者遺族を対象とした大規模な調査票調査を実施した。調査票調査では、宮城県・福島県における在宅ホスピス診療所6カ所の利用者2223名に依頼状を送付して、663通の回答が得られた。その分析から、在宅療養時の患者や家族の不安感やニーズの詳細とともに、宗教的関心に経済的・社会的関心が絡み合った死生観の具体相が明らかにされた。本研究は、在宅ホスピスケアを主要な調査対象としながら、現代日本における死生観の実態を明らかにすべく、患者・家族へのインタビュー、思想史的・宗教史的考察、海外事情の研究といった分担研究を集約しつつ、遺族への調査票調査を行う計画となっている。2014年度までに各分担研究を通して、遺族への調査票調査に盛り込むべき内容について精査が行われた。今後は、2015年度に得られた、在宅ホスピスケアを利用した遺族に対する質問紙調査の結果を整理し、精査を加える。その際、質問紙調査の結果を、患者・家族へのインタビュー、思想史的・宗教史的考察、海外事情の研究といった分担研究や、ケアスタッフとの対話から得られる洞察と照らしあわせながら、複眼的な視角から研究成果としてまとめていく。最終的には、研究会や各種論考としての発表を通じて、研究成果の社会還元を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。宗教社会学
木粉液化樹脂の長さ変化メカニズム解明のための基礎研究

木粉を溶媒と酸触媒を使って液化することにより、ポリオールを製造し、それにイソシアネートを混ぜることにより液化木粉樹脂を製造する。樹脂の使用用途としては木質系のポーラスコンクリートやレジンコンクリートの結合材などを想定している。液化木粉樹脂自体の研究は国内外で行われているが、土木材料としての適用例はあまり見られず、構造設計などで問題となる長さ変化に関する研究はほとんどない。本研究では、針葉樹である杉と広葉樹である白樺を使って、樹脂の製造に関する研究から始め、出来上がった樹脂の長さ変化を測定することを目的とした。その結果、杉と白樺では液化に要する時間が異なること、線膨張係数が異なること、杉由来樹脂は白樺由来樹脂に比べて、加湿状態における膨張が小さく、除湿状態における収縮が大きかったなど、原料によって性状が異なることが判明した。本研究の最終目標は建設材料に使える木粉を液化した樹脂の開発とともに樹脂の物性であり、構造設計に密接に関連する長さ変化に関しての基礎データを収集することにある。木粉を溶媒・触媒を使ってポリオールに変換し、イソシアネートで硬化させるポリウレタン樹脂に関する研究はバイオマスの分野でこれまで行われていたが、建設材料用としての研究例はほとんどない。加えて、建設材料の場合、大量に使用することを前提とするために、コスト削減や環境保全のため、溶媒によって不純物を取り除かないなどの措置が必要と考え、建設材料用樹脂の開発というコンセプトの元、樹脂の製造過程を-から見直すこととし、平成19年度は主剤であるポリオールの合成条件の検討、また、できあがった主剤とイソシアネートの配合による樹脂の強度の影響などを検討した。使用樹種は杉と白樺とし、2mmのふるいに掛けた木粉を使用した。液化の過程で、針葉樹である杉と広葉樹である白樺では、液化に要する時間が異なり、白樺の方が長くなるなどの新しい知見を得た。また、樹脂に関しては、不純物を取り除かないでもある程度の強度が得られることや[NCO]/[OH]比を高くすると強度が増すなど従来通りの結果を得たことや液化の合成時間を長くした場合、樹脂密度が小さくなるなど新しい知見を得た。本研究の最終目標は建設材料に使える木粉を液化した樹脂(バイオポリウレタン樹脂)の開発とともに樹脂の物性であり、構造設計に密接に関連する長さ変化に関しての基礎データを収集することにある。木粉を溶媒・触媒を使って液化してポリオールに変換し、イソシアネートで硬化させるバイオポリウレタン樹脂に関する研究はバイオマスの分野でこれまで行われていたが、建設材料用としての研究例はほとんどない。針葉樹である杉と広葉樹である白樺の木粉を原料とした樹脂の製造法を前年度で完成させ、平成20年度では、それらの樹脂を使用して樹脂の長さ変化を測定した。測定の結果、杉由来樹脂は白樺由来樹脂に比べて、線膨張係数が高いこと、加湿状態に置かれた場合、杉由来樹脂は白樺由来樹脂に比べて膨張が抑えられたこと、除湿状態に置かれた場合、白樺由来樹脂は杉由来樹脂に比べて、収縮が抑えられたことなど、原料によって長さ変化が異なることが分かった。この理由として、杉と白樺に含まれている成分の違いによる影響ではないかと考えている。杉のリグニンはグアイアシル構造のみであるが、白樺のリグニンはシリンギル構造も含まれており、その化学構造の違いは木粉の液化時間や樹脂の力学的特性に影響しており、長さ変化にも影響が及んでいると思われる。
テイラー渦流などの流体技術を用いた化学反応プロセスのプロセス強化

本研究では、共軸回転二重円筒間に生じるテイラー渦流を用いて、化学反応プロセスの"プロセス強化"を行うことを目的としている。モデル反応として、生体高分子の酵素加水分解反応を取り上げる。この反応系は原料の仕込み濃度が高いため、みかけ粘度が高く、通常の撹拌装置を用いた反応プロセスではもっとも取り扱いにくいものの一つである。この反応プロセスでは、局所混合が良く、さらに押し出し性の高い混合特性と、高い伝熱、物質移動特性を有する反応器が求められる。我々はテイラー渦流の輸送現象特性がこの反応プロセスの要求性能に非常に適合すると考え、生体高分子の酵素加水分解反応プロセス用のテイラー渦流装置を提案し、混合・伝熱・物質移動などの輸送現象特性を明らかにするとともに、実際に反応を行いその性能を検証することを目的とする。平成21年度は以下のことを行った。1)テイラー渦流反応装置によりでんぷんのゲル化を行い、ゲル化に対する内円筒の回転速度および、ジャケット温度の影響を調べた。その結果、回転数がある臨界速度以上であれば、効率良くゲル化が行えること、高温でゲル化を行うほど糊化が促進されることを明らかにした。2)昨年度開発した数値シミュレーションにより、ゲル化の初期の段階で形成されたテイラー渦流の対流運動により伝熱が促進され、効率的にゲル化が進むことがわかった。3)テイラー渦流反応装置によりゲル化と酵素を用いた加水分解反応による糖化を試みたところ、少量の酵素を連続注入することで高効率に糖化を行えることがわかった。また、糖化に対する内円筒の回転速度および、ジャケット温度の影響は、ゲル化の場合と同様であった。4)以上より、この反応装置を用いて連続化することにより、デンプンのゲル化と酵素による加水分解の2段プロセスを、同じ装置で、1段で行え、さらに少ない酵素量でも効率よく糖化できることがわかった。この反応系は原料の仕込み濃度が高いため、みかけ粘度が高く、通常の撹絆装置を用いた反応プロセスではもっとも取り扱いにくいものの一つである。平成20年度は以下のことを行った。1)モデル反応としてデンプンの酵素加水分解反応を選定し、これに適合した酵素や触媒を決定した。2)この生体高分子の酵素加水分解モデル反応に適したテイラー渦流反応装置による反応プロセスを提案し、現有装置の改良(ジャケットの取り付けなど)および、測定系の整備を行った。3)数値シミュレーションを行うための計算コードを開発した。
選択的注意と半球間相互作用に関する認知神経心理学的検討

左右半球間の相互作用が選択的注意に与える影響について検討した.従来の脳の左右差研究では,左右半球に独立した処理資源の存在を示唆している.この前提をもとに認知神経心理学的検討を行い, 1)負荷が異なる2つの情報を扱う事態で左右半球の共同作業が向上すること, 2)課題要求によって脳の左右差が変動し,それが両半球間の干渉作用に影響すること, 3)無視すべき情報を効率的に排除するには,その情報を負荷がかかっている半球に入れること,の3点を明らかにした.左右半球間の相互作用が選択的注意に与える影響について検討した.従来の脳の左右差研究では,左右半球に独立した処理資源の存在を示唆している.この前提をもとに認知神経心理学的検討を行い, 1)負荷が異なる2つの情報を扱う事態で左右半球の共同作業が向上すること, 2)課題要求によって脳の左右差が変動し,それが両半球間の干渉作用に影響すること, 3)無視すべき情報を効率的に排除するには,その情報を負荷がかかっている半球に入れること,の3点を明らかにした.Lavie(2005の負荷理論,並びに左右各半球の独立した処理資源を前提として,各半球の知覚)的負荷が適合性効果に及ぼす影響について検討した。実験1では,2つの文字列が左右各視野に呈示され,それと同時に中央にディストラクターが呈示された。ディストラクターを無視しながら2つの文字列のターゲットを同定することが求められた。ターゲットが含まれる文字列の知覚的負荷を固定して,ターゲットが含まれない文字列の知覚的負荷の高低を操作し,適合性効果への影響を観察した。その結果,低負荷の方が全体成績が高く,適合性効果も大きかった。これはターゲットが含まれていない文字列が投入された半球の処理資源が多く残り,それがディストラクターの処理を促進したためであると考えられた。しかしこの結果は,1つの処理資源を想定したLavieの負荷理論でも説明できた。そこで実験2では,全体の知覚的負荷を条件間で固定した。ターゲットを含む文字列の知覚的負荷が高い文字列と含まない文字列が低いものを対にした(H1)。またその逆の組合せの条件(Lh)も設定した。その結果,H1条件の方が全体の成績が高く,適合性効果も高いことが明らかとなった。これは明らかにLavieの負荷理論が予想する傾向とは異なるものであった。実験1,2の結果から,ターゲットを含まない文字列の知覚的負荷が適合性効果量を左右することが示唆された。これは知覚的負荷が低い情報が投入された半球で,ディストラクターを処理している可能性を示唆した。実験3では2つの文字列が両半球に冗長に投入されたが,結果は各文字列の知覚的負荷によって適合性効果は変化しなかった。以上の結果は,選択的注意は2つの半球の処理資源それぞれによって変動することを示唆した。1.知覚的負荷並びに両視野への分割呈示が選択的注意に及ぼす影響Lavieの負荷理論並びに左右各半球の独立した処理資源を前提として,われわれは各半球の知覚的負荷が適合性効果に与える影響について検討した。実験1と2abでは,2つの文字列が左右各視野に呈示され,それと同時に中央にディストラクターが呈示された。右手利きの実験参加者はディストラクターを無視しながら2つの文字列に含まれるターゲットを同定することを要求された。各実験でターゲットを含む文字列と含まない文字列の組み合わせによって2つの条件が設定された。これらの実験では,ターゲットを含まない文字列の知覚的負荷が低いときに適合性効果が大きいことが明らかになった。このことは,ターゲットを含まない知覚的負荷が低い文字列が投入された半球では,残された処理資源が多くそれがディストラクターの処理を促進したと推察された。実験3では2つの文字列が両半球に投入されたが,結果は各文字列の知覚的負荷によって適合性効果は変化しなかった。この結果は,選択的注意は2つの半球の処理資源それぞれによって変動することが示唆した。2.文字探索課題における優位視野が選択的注意に及ぼす影響1では左右半球の機能的差異を考慮しない形で検討された。そこで課題に対する半球優位性が適合性効果に与える影響について検討した。中心に呈示されるディストラクターを無視しながら右あるいは左視野に呈示された文字列からターゲットを同定することを求めた。文字列の呈示視野とターゲットとディストラクターの一致性が操作された。注目したのは,呈示視野が適合性効果に対してどのように影響するかであった。その結果,全体的に左半球優位性を示し,左視野呈示条件時の方が適合性効果は小さいことが明らかとなった。これは文字列が右半球に呈示されたときに処理効率が悪く,ディストラクターが初期選択的に排除されたと考えられた。視覚情報処理の選択的注意を説明する負荷理論(Lavie,2005)を半球間相互作用の視点で再検討することが目的であった。これまでの負荷理論では,処理資源を単一のものとしてとらえてきたが,従来のラテラリティ研究においては,左右半球が独立した処理資源を有することが示されてきた。本研究では,このことを前提として,選択的注意の変動が,各半球に投入された知覚的負荷で変化することを示した。具体的には,課題関連文字列を左右視野に分けて呈示し,中央に呈示された無関連刺激(ディストラクター)を無視しながら,課題

関連刺激文字列からターゲットを探索する課題を右手きき成人に与えた。注目しているのは,ターゲットとディストラクターが一致している条件と一致していない条件の間の差,つまり適合性効果であった。この適合性効果が大きい場合は,ディストラクターをうまく排除できていないことを意味し,後期選択的に注意が作用したと推測された。結果は,ターゲットが呈示された視野とは反対側の視野の知覚的負荷が小さい時に,大きい時よりも適合性効果が大きくなった。これは,ディストラクターの処理は,ターゲットが投入されなかった半球の処理資源量の多寡で変化することを意味し,各半球で独立した処理資源を想定すれば整合的に解釈できた。さらに発展させた研究でも,各半球に独立した処理資源を想定した場合に,選択的注意の変動が整合的に説明できた。2つの課題関連文字列を呈示し,1つの条件は文字列を一側視野に,もう1つの条件では文字列を左右各視野に呈示した。参加者は,中央に呈示されるディストラクターを無視しながら,文字列中のターゲットを同定した。その結果,左右両視野呈示条件の方が,一側視野条件よりも適合性効果が大きくなった。これは,左右視野に呈示することで,左右半球の処理資源が利用可能になり,ディストラクターに配分される処理資源が増したと推察された。
癌治療評価におけるquality-of-life(QOL)評価確立と臨床応用に関する研究

2)日本の乳癌患者を対象としたEORTCQLQ-C30の妥当性、信頼性、感度試験は、現在までに約200例のデータを集積。本年5月で終了予定、その後まとめの作業に入る。5)日本の乳癌患者を対象とした、厚生省栗原班QOL調査表(QOL-ACD)の妥当性、信頼性、感度試験は、現在までに約200例のデータを集積。(2)FACT-Sp(Spiritual Well-being用)、O(卵巣癌用)、Cx(子宮頚癌用)、C(結腸癌用)、P(膵癌用)、E(食道癌用)、ACT(食欲不振、悪液質用)、ES(内分泌症状用)の翻訳を進行中。Semi-final versionが完成しpilot testing中。
骨誘導因子溶出型吸収性メッシュプレートの開発：プレクリニカルモデルへの展開

骨が必要とされる場所へ積極的に骨形成を誘導するために,移植後の時間経過とともに骨誘導因子を放出する移植材を開発し,その放出局所濃度を測定した.【結果】Dexは生食中で3時間まで放出が確認され,その濃度は平均で53.1 nMであった.AsAcは3時間(5.9 μg/mL), 12時間(1.1 μg/mL), 24時間(0.3 μg/mL)ともに放出が確認され,時間依存的に濃度は低下した.bGPは, 3時間(5.9 μg/mL), 12時間(1.1 μg/mL), 24時間(0.3 μg/mL)ともに放出が確認され,時間依存的に濃度は低下した.【研究の成果】未分化間葉系細胞は骨誘導因子のDex(10 nM), AsAc(50 μg/mL), bGP(10 mM)のもとで効率的に骨芽細胞へ分化増殖する.本研究ではAsAcおよびbGPにおいて24時間の継続した放出が可能であった.しかし理想的な局所濃度を得るにはさらに調整する必要がある.下顎骨欠損部にPCBMを保持し、かつスクリュー固定が可能な強度・操作性を持つOS/PLGA/HAメッシュプレートを開発することが本年度のゴールである。本研究は、骨誘導因子徐放型メッシュプレート(OS/PLGA/HA)の改良による強度・操作性の向上を達成したのち、OS/PLGA/HAは最終的にin vivoでの移植実験を予定している(下顎骨再建)。骨誘導因子として徐放する予定のOS(Osteogenic Supplements)は骨芽細胞分化因子としてデキサメタゾンを含んでいる。しかし、最近になりデキサメタゾンが血管新生の抑制作用があることが明らかとなってきた。これは、in vitroで製作したOS/PLGA/HAを顎骨再建手術で、再建移植材として使用した場合に、骨再生に必須である血管がOS/PLGA/HA内に誘導されない可能性につながる。そこで、骨誘導因子の一つとして封入しているデキサメタゾンに代わり、骨芽細胞分化増殖作用に加え、血管新生作用もあるプロスタグランジンの使用に変更した。これまで同様に、OS/PLGAはsolvent-casting and particulate leaching(SC/PL)法で製作する。現在、デキサメタゾンを含まず、新たにプロスタグランジンを封入したOS/PLGA/HAを作製中である。今後、Dulbecco's Phosphate-Buffered Salines(D-PBS)中で、材料の吸収とともにプロスタグランジンを局所に徐放させ、HPLCによる徐放量の経時的測定を行う。骨誘導因子として徐放する予定のOS(Osteogenic Supplements)はデキサメタゾンを含んでいる。最近になり、デキサメタゾンに血管新生の抑制作用があることが明らかとなってきた。in vitroで開発したOS/PLGAを、実際の顎骨再建手術で移植材として使用した場合に、骨再生の必要な血管新生が得られない可能性がある。したがって、当初の予定を変更せざるを得ないと考え、骨誘導因子として封入予定であったデキサメタゾンの代替え誘導因子としてプロスタグランジンを用いることに変更した。Dexamethasoneの濃度の違いによる多彩な生理作用から、骨芽細胞分化因子をdexamethasoneからprostaglandinへ変更することを検討したが、研究の一貫性を維持する目的で最終的にdexamethasoneを用いた。28年度までの研究においてPLGAからOSを徐放させることにすでに成功していた。しかし、SC/PL法(solvent-casting and particulate leaching)において、ascorbic acidおよびbeta-glycerophosphateが十分にクロロホルムに溶解していないことが予備実験で確認された。そこで計画を変更し、OSをPLGA内に封入させるのではなく、OSを生理食塩水に溶解して、ミクロレベルのporous構造を持つPLGAに浸透させる方法に変更した。PLGA内への生理食塩水の完全な浸透は、陰圧ポンプを用いてOS含有生理食塩水を完全に浸透させることが可能であった。平成30年度の研究の中で、OSの徐放をHPLCで定量する予定である。上記のごとくPLGAの溶解(biodegradable)とともにOSを溶出させる方法から、natural releaseへと計画を一部変更する予定である。PLGAからOSを徐放させることにすでに成功していたが、HPLCでPLGAから徐放されるOSの定量値が安定しなかったため原因を追究していた。結果として、SC/PL法(solvent-casting and particulate leaching)において、ascorbic acidおよびbeta-glycerophosphateが十分にクロロホルムに溶解していないことが予備実験で確認された。いくつか他の溶解法を試みたが完全ではなく、研究方法の変更が必要と判断した。骨が必要とされる場所へ積極的に骨形成を誘導するために,移植後の時間経過とともに骨誘導因子を放出する移植材を開発し,その放出局所濃度を測定した.【結果】Dexは生食中で3時間まで放出が確認され,その濃度は平均で53.1 nMであった.AsAcは3時間(5.9 μg/mL), 12時間(1.1 μg/mL), 24時間(0.3 μg/mL)ともに放出が確認され,時間依存的に濃度は低下した.

bGPは, 3時間(5.9 μg/mL), 12時間(1.1 μg/mL), 24時間(0.3 μg/mL)ともに放出が確認され,時間依存的に濃度は低下した.【研究の成果】未分化間葉系細胞は骨誘導因子のDex(10 nM), AsAc(50 μg/mL), bGP(10 mM)のもとで効率的に骨芽細胞へ分化増殖する.本研究ではAsAcおよびbGPにおいて24時間の継続した放出が可能であった.しかし理想的な局所濃度を得るにはさらに調整する必要がある.新たにプロスタグランジンを封入したOS/PLGAをsolvent-casting and particulate leaching(SC/PL)法で製作する。デキサメタゾンを含まず、新たにプロスタグランジンを封入してOS/PLGAを作製中である。プロスタグランジンをPLGAに封入した徐放剤の作製法は比較的確立されている。今後、Dulbecco's Phosphate-Buffered Salines(D-PBS)中で、材料の吸収とともにOSを局所に徐放させ、HPLCによってプロスタグランジン徐放量の測定を行う。OS(dexamethasone, ascorbic acid, beta-glycerophosphate)をPLGA内に封入させるのではなく、OSを生理食塩水に溶解して、ミクロレベルのporous構造を持つPLGAに浸透させる方法に変更した。PLGA内への生理食塩水の完全な浸透は、陰圧ポンプを用いてOS含有生理食塩水をPLGA内に完全に浸透させることが可能であった。平成30年度前半の研究の中で、porous構造のPLGAから時間とともに拡散してくるOSの徐放をHPLCで定量する予定である。PLGAの溶解(biodegradable)とともに、徐々にOSを溶出させる方法から、natural releaseへとコンセプトを変更する。年度後半には動物を用いたプレクリニカル実験に移行したいと考えている。材料を変更する必要が生じたため、PLGAとデキサメタゾンの購入を中止した。研究の遅れにより、当初予定していたHPLCの測定経費が計上されていないため、次年度使用額が生じた。次年度にHPLCの測定経費として使用予定である。PLGAとプロスタグランジンの購入を予定している。
ループ群と接触幾何学による平均曲率一定曲面の大域的構成

3次元双曲空間内の極小曲面は、5次元擬リーマン等質接触空間SL(2,C)/U(1)へのf-正則写像からの射影で得られることを示した。単連結領域で定義されたデータ(ポテンシャル)からSL(2,C)のループ群を用いて、f-正則写像を構成する方法を与えた(新DPW法)。さらにf-正則写像から平均曲率が0でない一定値(1未満)の曲面をも構成する方法を与えた。新DPW法を用いて、円周群の作用で不変なリーマン計量をもつ極小曲面および平均曲率一定曲面を構成した。3次元ハイゼンベルグ群内の移動極小曲面を分類した。前研究課題「共形幾何学とループ群による平均曲率一定曲面の構成の研究」(基盤研究(C),課題番号18540068)において,「3次元双曲空間内の平均曲率一定曲面の構成法」を構築した。この構成法を接触幾何学とループ群論の双方の観点から改良する研究および構造の解明を行った。`Josef Dorfmeister氏・小林真平氏との共同研究を継続して行い,平均曲率の値が1未満の平均曲率一定曲面のガウス写像は接触幾何学的条件(ルジャンドル写像),リーマン幾何学的条件(調和写像),ループ群論的条件の3つを同時に充たすことを明らかにした。とくに極小曲面(平均曲率が0)の場合,ループ群論的条件は原始写像(primitive map)とよばれる条件と一致することを証明した。さらにガウス写像の像空間である単位接ベクトル束にある種のf構造(偶数次元多様体上の概複素構造の奇数次元的類似)とよばれる幾何構造を導入すると,原始写像という条件がf構造に関する正則性条件(holomorphic map)と同値であることを証明した。f構造を単位接ベクトル束に与えることにより,単位接ベクトル束を双曲空間に対するツイスター空間の類似とみなしうることが明らかになった。この結果から,極小曲面のガウス写像は,もとの曲面(調和写像)のツイスター・リフトの類似と考えられる。したがって本研究における「極小曲面のループ群論的構成法」はこれまで偶数次元の像空間における「調和写像のツイスター理論」として研究されてきた理論の3次元における類似とみなせるという新たな知見を得た。この知見に基づき本研究における「極小曲面のループ群論的構成法」の高次元双曲空間内の極小曲面へ一般化するという新たな可能性が示唆された。これらの成果はDorfmeister氏・小林氏との共著論文として発表する。前年度に引き続き,Josef Dorfmeister氏・小林真平氏との共同研究を行い、3次元双曲空間内の平均曲率が一定で1未満の曲面のループ群論的構成法の改良を行った。前年度に平均曲率が0(極小曲面)であることと、ガウス写像が単位接ベクトル束への原始写像(primitive map)であることが同値であることを証明した.この成果により,極小曲面の場合は,本研究課題で研究している曲面の構成法が、「奇数次元版のツイスター構成法」とよぶべき方法であることも得ていた。今年度は平均曲率が0でない場合の構成法の改良を行った。射影幾何学や共形幾何学で用いられる「双曲空間の光円錐模型」を用いて,平均曲率が1未満で0でない一定の曲面を,曲率が-1の双曲空間から、-1とは異なるある値の双曲空間内に極小曲面として移植させることにより、「ツイスター構成法」に帰着できることが証明できた。この発見は,本研究課題における「平均曲率が1未満で一定の曲面の構成法」の仕組みを微分幾何学的に説明するものであり、他の幾何学的問題への応用可能性を示唆する。今年度に改良されたループ群論的構成法は海外・国内の極小曲面研究者の関心を惹き、スペインで開催された国際研究集会及び日本数学会秋季総合分科会(幾何学分科会)において特別講演として成果発表を行った。平均曲率一定曲面のループ群論的構成を数値解析的観点から理解するために、曲線及び曲面の離散化を行う事が有効である。この観点から平面曲線の離散化を梶原健司氏・松浦望氏・太田泰広氏と共同で研究し、離散化された平面曲線(差分平面曲線)のτ関数による具体的表現を与えた。とくに、ソリトン解および脈動解(ブリーザー解)とよばれる差分mKdV方程式の解から得られる差分平面曲線の離散運動を記述することに成功した。この成果は4人の共著論文として発表する。前年度に引き続き、JosefDorfneister氏,小林真平氏との共同研究を行い、3次元双曲空間内の平均曲率が一定(0以上1未満)の曲面の構成法の改良および整備を行った。単純な曲面、回転面、円周群の作用で不変な曲面の構成法を改良した。

本研究課題3年間の主要な成果(3人の共著論文)として発表する(Constant mean curvature surfaces in hyperbolic 3-space via loop groups, J.reine angew. Math.に掲載される)。この研究成果を数値解析的視点から、理解するために、前年度に引き続き、曲線の離散化に関する共同研究を、Bao-FengFeng氏、梶原健司氏、丸野健一氏、松浦望氏、太田泰広氏と行った。今年度は、半離散mKdV方程式の解から得られる差分平面曲線の連続運動をτ関数を用いて記述することに成功した。さらに前年度に得られた「差分mKdV方程式の解から定まる差分平面曲面の運動」から適切な連続極限操作を施すことにより、「差分平面曲線の連続運動」が復元できることを示した。(梶原氏、松浦氏、太田氏との共著論文として発表、J.Phys.Aに掲載)。またホドグラフ変換との関連を解明した。(Bao-FengFeng氏、梶原氏,丸野氏との共著論文として発表、J.Phys.Aに掲載)。3次元双曲空間はリー群の構造をもつ。本研究課題で確立した双曲空間内の平均曲率一定曲面に対するループ群論的構成法を、より一般の3次元等質空間へ拡張することは困難を極める。一般化への第一歩として、3次元ハイゼンベルグ群内の平均曲率一定曲面の構成法を考察した。ループ群論的構成法確立の準備としてハイゼンベルグ群のリー群構造を用いて「移動曲面」の概念を導入し、「移動曲面で極小曲面であるもの」をRafael Lopez氏,Marian-Ioan Munteanu氏との共同研究で分類した。(3人の共著論文,Minimalt ranslation surfaces in the Heisenberg group Nil_3として発表。Geom. Dedicataに掲載決定).
高粘度難燃性物質の燃料特性の革新的向上による経済価値創出

本年度は,液化ジメチルエーテル(DME)を連続混合する装置製作の基礎実験として,液化DMEと木タールの混合燃料の流動特性を調べ,既得の加圧型定容容器混合装置を使用して噴霧特性解析及び燃焼特性解析を行なった。昨年度は木タール単体の流動特性を解析し,その結果,供試木タールの粘度範囲は比較的軽質な重油と同程度であることを得た。今年度は木タールに液化DMEを30wt.%混合した燃料について,密封式のセルに封入した毛細管式粘度計で流動特性を計測した。その結果,木タールの粘度は液化DMEを混合することで大幅に低下し,わずかな過熱でエンジン燃料として使用できる可能性を明らかにした。そこで,この混合割合を条件として連続混合装置の追加設計を行ない,本年度は加圧条件下で攪拌実験装置を使用できる容器部分を製作した。つぎに液化DME混合木タール燃料の微粒化特性を解析するために,既得の単発燃料噴射装置を使用して,大気雰囲気場における燃料噴霧の拡散状況を調べた。揮発するDMEを可視化するためにシュリーレン光学系を用いて,高速度ビデオカメラによって拡散画像を撮影した。その結果,液化DMEを混合した場合,噴霧周辺に揮発するDMEが広範囲に分散し,噴霧体積が著しく増大するという結果を得た。今後はさらに詳細な噴霧特性の解析を行なっていく予定である。また液化DME混合時における燃料の燃焼特性について,定容量燃料混合装置を使用して液化DME混合燃料を調製し,予備的な燃焼解析を行なった。木タールに液化DME30wt.%を混合した試験油について,燃焼試験を実施した。エンジン試験の途上,不完全燃焼成分の生成によって運転性能が安定せず,今年度は十分な燃焼解析を行なうことができなかった。今後は吸気温度の高温化,燃料噴射圧力の高圧化などの燃焼改善対策を行なって,燃焼試験を実施していく必要がある。液化DMEを混合した木タールの流動特性を調査したこところ,C重油に液化DMEを混合した燃料と同様に大幅な粘度低減が可能であり,燃料のわずかな加熱でエンジンで使用できることを明らかにできた。そこで,本課題で開発を目指す液化DME連続混合装置(以下,連続燃料混合装置)の追加設計として,燃料の揮発を抑制する装置部(以下,高圧容器実験装置)の設計製作を行なうことができた。高圧容器実験装置部分は,昨年度設計製作した攪拌実験装置部分をフランジと円筒容器で封入する構造とし,容器上部フランジから調製した混合燃料を取り出せる仕組みとした。三年目となる平成31年度は,この攪拌装置・高圧容器の両装置の動作特性を確認しながら,エンジンに連続供給できるシステムへと完成させていく。また混合燃料の燃焼特性の解析として,既得済みの加圧容器内での液化DME混合調製装置(以下,定容量燃料混合装置)を用いて,噴霧特性に関する試験を実施することができた。試験では,自由大気雰囲気に噴射される燃料噴霧の拡散状況を高速度ビデオカメラ(デモンストレーションレンタル)によってシュリーレン撮影をし,液化DMEが液相である木タールまわりで急速に蒸発する様相を明らかにすることができた。今後は燃料液滴の分散特性を顕微鏡撮影等で明らかにしていく。以上のように順調に研究は進展しているが,液化DME混合木タールについてエンジン燃焼試験を予備的に行なったところ,安定したエンジン運転状況を得ることができなかった。燃焼性を改善するための方策をエンジン条件側で施す必要性があり,今年度検討を行なっていく。連続燃料混合装置については次のとおりに計画している(研究代表者:段智久)。初年度,二種の燃料を回転槽の中で攪拌しながら混合する装置(攪拌実験装置)部分を製作した。平成30年度は,高圧下雰囲気中で液化DMEの揮発を抑制しながら同装置が稼動できるようにする容器装置(高圧容器実験装置)を製作した。これによって装置の基本的な構造製作が完了したので,混合燃料を安定してエンジンに供給できる部分を製作して完成させていく。改質燃料の燃料特性解析については次のとおりに計画している。既得の定容量燃料混合装置を併用しながら,液化DME混合割合30%にて各種ベース燃料の噴霧特性及び燃焼特性の解析を行なう。噴霧特性としては受け止め法(シリコンオイルを塗布したガラス上に分散液滴を捕集する)によって微粒化燃料の液滴直径分布を顕微鏡撮影によって明らかにする。燃焼解析としては,これまでと同様に3気筒予燃焼室式ディーゼルエンジンを用いて,混合燃料の燃料消費や排ガスの機関性能を計測する(研究代表者:段智久)。液化DMEを混合する基本燃料として,木タールに加えて,粘性の高い重油(C重油)を供試する予定である。木タールについては,吸気温度・燃料噴射圧力等のエンジン側条件を改善して安定した燃焼性を得られるようにする。あわせて,排ガス中の微小粒子状物質(PM)を採取し,多環芳香族炭化水素(PAH)や金属成分含有量などの化学的評価(研究分担者:松村千里,研究協力者:中坪良平(兵庫県環境研究センター),羽賀雄紀(兵庫県環境研究センター))および変異原性を主とした生物的評価(研究分担者:岡村秀雄)を実施し,改質燃料の燃焼エミッションの環境影響を明確に評価していく。本年度は,液化ジメチルエーテル(DME)を連続混合する装置製作の基礎実験として,木タールの流動特性を調べ,既得の加圧型定容容器混合装置を使用して各種燃料の燃焼特性解析を行なった。

木タールの流動特性として回転粘度計を用いて粘度計測を行なった。その結果,供試木タールの粘度範囲は比較的軽質な重油と同程度であることを得た(約1000cP (=1 Pa・s)@14°C,約50cP (=0.05Pa・s)@50°C)。この粘度範囲の燃料に対する液化DME混合による粘性改善効果は,重量割合30%の液化DME混合でエンジン使用可能な条件となることを研究代表者の既報告の研究で得ている。そこで,この混合割合を条件として連続混合装置の基本設計を行なった。初年度は,二種の燃料を回転槽の中で攪拌しながら混合する装置(攪拌実験装置)を製作した。定容量燃料混合装置を使用して液化DME混合時における各種燃料の燃焼特性について予備的な解析を行なった。まず難燃焼性の高粘度植物油に液化DME30wt.%を混合した試験油について,熱効率や排気エミッションのエンジン性能を解析した。その結果,DME未混合の植物粗油と同程度の熱効率を保ちながら,窒素酸化物と粒子状物質(PM)の排出を同時低減できるという知見を得た。また,比較的軽質な重油に液化DMEを混合した試験油について,排ガス中PMの化学的及び生物的評価を行なった。PMを有機溶媒で抽出し、カラムで4分画して変異原性を評価したところ,第2,第3画分には第1画分よりも強い変異原性が認められた。また、PAHs16種とNPAHs6種を分析し、特に第2画分からフェナンスレンや1ーニトロピレン等が検出された。一方,無機元素成分分析では多くの元素が検出下限値未満となったため,今後は捕集方法を再検討する必要がある。入手木タールについて,流動特性を調査したこところ,過去に液化ジメチルエーテル(DME)混合の研究で有効性が認められた試験油(軽質なC重油)と同程度の粘度範囲にあることが明らかになった。その研究知見を基に,本課題で開発を目指す液化DME連続混合装置(以下,連続燃料混合装置)の混合条件を定めることが可能となり,速やかに改質燃料を調製する装置の基本設計を行なうことができた。装置は,二種の燃料を混合する装置部分(以下,攪拌実験装置)と燃料の揮発を抑制する装置部(以下,高圧容器実験装置)分に分けて製作をすることとし,初年度は前者を製作することができた。攪拌実験装置は,回転する中空円筒(回転槽)の中に二種類の燃料を注ぎ込み,遠心力で円筒内壁上に滞留させながら,ブラシ構造の攪拌子によって混合を促進させるものである。混合された燃料は,翼列構造を内部にもつ求心ポンプによってエンジン側に供給するシステムとした。二年目となる平成30年度は,この攪拌装置の動作特性を確認しながら,高圧容器実験装置部分の製作を行なっていく。また混合燃料の燃焼特性の解析として,既得済みの加圧容器内での液化DME混合調製装置(以下,定容量燃料混合装置)を用いて,上述の有効性のある液化DME混合割合を条件に各種ベース燃料の燃焼特性の解析に着手した。高粘度植物油をベースにした場合,エンジン性能を維持しつつ,排気エミッションの改善が可能であることを明らかにすることができた。また,排ガス中の粒子状物質(PM)の環境影響評価において,その変異原性の有意性を確認することができた。さらに,化学的な分析・評価において,PM捕集方法で検討すべき具体的な課題を抽出することができた。
オランダ領東インドにおける日本企業の進出・定着過程

20世紀におけるアジア地域の発展をミクロレベルで解明・把握するため,本研究では,両大戦間期から戦時期までのオランダ領東インドにおける日本企業の進出・定着過程を一次資料から検討する。本研究は,従来の統計資料や外交資料に基づく検討ではなく,海外に所蔵されている戦前期日本企業アーカイブの資料を利用して,具体的な企業・産業レベルの分析から,その変化を辿った。特に「環太平洋」という視点から,オランダ領東インドを取り巻く欧州ー日本ー中国ー豪州ー米国が,産業・貿易の各側面で相互にどのような関係(支配・従属・依存・補完)を構築していたのか,複眼的な視点から研究をまとめた。本年度は、本研究の主軸となるオランダ領東インドに進出した日本企業に関する国内外の資料調査を実施した。まずオランダ調査では、オランダ国立公文書館所蔵の「オランダ軍情報局資料(NEFIS資料)」・「蘭領東インド総督府文書」を閲覧し、戦前・戦中期の日本企業の資料を撮影した。また、現地の研究協力者の紹介によりオランダ戦争資料研究所(NIOD)での資料調査を実施し、戦時期の日本企業の資料状況について専門アーキビストより説明を受けることができた。国内では、オランダ領東インドに関する関係資料、旧高等商業学校の植民地関係資料の調査を実施した。本年度の資料調査から明らかになったのは、次の2点である。第一に、オランダ国立公文書館所蔵の資料から、オランダ領東インドにおける三井物産、三菱商事等の日本商社の活動実態が判明した。現地日本商社は、戦時期において軍政の一端を担いつつ、多様な商品の取引に従事していた。第二はアジア地域の貿易におけるオランダ領東インドの位置づけである。20世紀に入り、世界貿易は質・量の側面で大きく伸張した。先行研究が指摘するように、1920年代以降に世界貿易が停滞する一方で、アジア域内貿易は拡大する。こうした状況下で、当該地域は、アジアー日本ーアメリカー豪州の結節点として、地理的な重要性を高めていく。その中で大きな役割を果たしたのが、日本企業であり、とりわけ日本商社の役割は大きく、本研究の一次資料からは、海運や雑貨、石油、綿工業などでアジア域内だけでなく、アメリカや豪州との取引関係を構築していった点が実証的に明らかになった。研究2年度目となる本年度は,国際学術会議での報告(XXVIIth World Economic History Congress),本研究の主軸となる海外資料調査(オーストラリア国立公文書館)、国内資料調査を実施した。オーストラリア国立公文書館(National Archives of Australia,以下,NAA)では,日本ーオーストラリア間貿易およびオーストラリアー蘭領インド間貿易を担った日本商社に関する資料の閲覧・撮影を行った。NAA調査から明らかになったのは次の2点である。第一はオーストラリアーオランダ領東インド間の貿易において,財閥系の日本商社(三井物産・三菱商事など)が農産物,雑貨,一部の機械などの取引に従事していた点である。特に1930年代に入って,日本ーオーストラリア間貿易で羊毛以外の取引が拡大するなかで,オーストラリアー蘭領インド間の貿易でも日本商社の存在感が高まっていった。第二は,1930年代におけるオランダ領東インドとオーストラリアの貿易関係の深化である。環太平洋貿易の一角を形成する日本ーオーストラリアの交易のなかにオランダ領東インドが深く関わり,環太平洋貿易において,雑貨,綿工業,石油などの各商品の貿易結節点としてオランダ領東インドが機能していたことが実証的に明らかとなった。とくにそれらの取引において,海外の貿易商社だけでなく,日本の財閥系商社が金融面も含めて深く関係していた点を明らかにしたのは,本研究の大きな成果である。本研究の課題は,20世紀におけるアジア地域の発展について,とくにオランダ領東インドを事例にミクロレベルで解明・把握することにある。したがって,海外資料を中心とした一次資料の収集が研究進展の重要な要素となるが,本年度はオーストラリア国立公文書館の調査を通じて,日本商社とオランダ領東インドの関係を明らかにすることができた。初年度のオランダ調査と合わせて,本年度のオーストラリア調査により,多面的な研究が可能となり,本研究は順調に進展していると判断できる。研究成果についても,XXVIIth World Economic History Congressで報告し,国内外の研究者と研究成果の共有を図ることができた。最終年度の平成28年度は,研究目的・実施計画に基づき,補充的な国内外の資料調査を実施し,研究の総括のための,資料・文献の収集を精力的に実施した。また本年度は,政治経済学・経済史学会の秋季学術大会でパネル「戦前期日本企業在外支店関係接収史料と経済史研究」で問題提起を行い,研究成果の共有と相対化を図った。本研究の目的は,両大戦間期から戦時期までのオランダ領東インドにおける日本企業の進出・定着過程を一次資料から検討することである。したがって本研究は,一次資料の収集が研究進展の重要な要素となる。本研究では,初年度にオランダ調査を実施し,オランダ国立公文書館,オランダ戦争資料研究所の戦前・戦時期の資料を閲覧・撮影することができた。2年目は研究の視点を拡げ,1930年代以降に活況を呈する日本ー東南アジア貿易に関して,日本ー豪州,豪州ー蘭領インドの貿易に着目し,オーストラリア国立公文書館所蔵の日本商社に関する資料の閲覧・撮影を実施した。以上の海外調査や国内調査により,本研究では次の3点が明らかとなった。第一は蘭領東インドにおける三井物産,三菱商事等の積極的な事業展開である。現地日本商社は,戦時期に軍政の一端を担いつつ,多様な商品の取引に従事し,戦時経済で大きな役割を果たしていた。