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安全で効果的な武道授業のための用具及び実践的指導プログラムの開発

申請者らがこれまでに開発・教材化した実践的指導プログラムである「授業で使える形」をドリルゲームとして位置づけ、次のステップであるタスクゲームやメインゲームに繋げることによって、柔道の戦術学習の提案を試みた。また、申請者らがこれまでに開発・教材化した実践的指導プログラムである「授業で使える技のきっかけ」の有効性を、フォースプレートを用いた重心移動距離の計測により客観的に検証した。近年、中学校で運動する生徒としないしない生徒による体力・運動能力の二極化、また女子の小学校、中学校の児童生徒にほとんど運動をしない子供が増えていることなどが、全国体力・運動能力、運動習慣等の調査結果から指摘されている。この現状の中で、「安全で効果的な武道授業の実施」という本研究課題の目的を達成するためには、施設・用具などのハード面のみならず、実践的指導プログラムの開発などのソフト面の充実も併せて考える必要がある。平成26年度の研究成果としては、新たな実践的指導プログラムとして開発・教材化した、「中学校柔道授業における『技をかけるきっかけ』構築の試み」について、日本武道学会においてポスター発表し、併せて、論文(実践報告)が同学会誌(武道学研究)に掲載されたことである。この研究成果は、これまでに申請者らが開発・教材化してきた、中学校学習指導要領に示されている基本的な投げ技を用いた「中学校柔道授業における『形』構築の試み」を、基盤技術として達成されたものである。「技をかけるきっかけ」とは、「自らの釣り手を動かす」「相手を回す」などの技をかける前の動作であり、動きの中で基本となる投げ技を無理なくかけるために有効と考えられるものである。この「技をかけるきっかけ」を学習することによって、自由練習(乱取り)において相手の抵抗を避けて、スムーズに技をかけるタイミングを理解でき、「安全で効果的な柔道授業」に繋がるものと考えられる。本研究では、「安全で効果的な武道授業の実施」のために必要な用具及び実践的指導プログラムの開発・検証・教材化を目的としている。その目的を達成するための一つ目の課題としては、申請者らがこれまでに開発し実用化した用具である、場所を選ばずに短時間で的確に設置でき、かつ土俵円の外側周辺を高さのあるソフトマットで囲み、マット上に高低差をつけることで、初心者や子供でも安全に相撲の授業ができる「簡易安全土俵マット」を基盤技術として、その力学・運動学的な見地から安全面に対する有効性の検証を行うことである。二つ目の課題としては、申請者らがこれまでに開発し教材化した指導プログラムである、中学校学習指導要領に示されている基本的な投げ技を用いた「中学校柔道授業の形(2012年に構築)」、「柔道授業で使える技のきっかけ(2014年に構築)」を基盤技術として、新たな実践的指導プログラムの開発と教材化を目指すことである。現在のところ、二つ目の課題の方が進捗しており、2014年には(中学校柔道の授業教材としての『技をかける「きっかけ」』の構築)のテーマで、日本武道学会においてポスター発表をし、あわせて同学会誌に論文が掲載された。さらに2015年には(回す動作や釣り手を動かす動作を中心とした技をかけるきっかけ)のテーマで、日本体学会において口頭発表、日本武道学会においてポスター発表を行うとともに、(柔道の「形」を用いた安全な指導モデルの提案)の論文が体育科教育に掲載された。二つの研究課題の内、一つが遅れているため。本研究では、「安全で効果的な武道授業の実施」のために必要な用具、及び実践的指導プログラムの開発・検証・教材化を目的としている。今日、特に武道を専門としない体育教師にも分かりやすく、かつ取り組みやすい指導法の確立が求められていることに鑑み、実戦的指導プログラムの開発・検証・教材化に取り組んだ。平成28年度は、球技などの授業において頻用されるドリルゲームの柔道授業への応用を試みた。我々がこれまでに考案した「授業で使える形」をドリルゲームとして位置づけ、次のステップであるタスクゲームやメインゲームに繋げることによって、柔道の戦術学習の提案とした。研究成果としては、「中学校柔道授業における戦術学習の提案(第1報)-授業で使える「投の形」を用いて-」の論文が、講道館科学研究会紀要に掲載された。さらに、「柔道形の指導に関する研究-投の形の手技を対象に-」のテーマで、日本武道学会において口頭発表をした。このように、柔道授業に新たに「戦術学習」の視点を加えることによって、実戦的指導プログラムの開発・検証・教材化に繋がるものと考えられる。また本研究期間に、これまでに申請者らが開発・教材化した、中学校学習指導要領に示されている基本的な投げ技を用いた「柔道授業で使える技のきっかけ」の有効性を客観的に検証するためのデータを収集した。「きっかけ」とは、「自らの釣り手を動かす」「相手を回す」などの技をかける前の動作であり、動きの中で基本となる投げ技を無理なくかけるために有効と考えられるものである。データ収集の方法としては、フォースプレートシステムを用い、「自らの釣り手を動かす」ことによる相手の重心動揺の距離を捉え、「きっかけ」による「崩し」の有効性を客観的に検証した。

実践的指導プログラムの開発について、ほぼ研究の目的を達成することができた。遅れている研究課題のための環境整備を行いたい。総合領域安全で効果的な武道授業のための用具の開発と、その有効性の検証を進めたい。特にありません。特にありません。
ITSを活用した緊急車両の走行支援ならびに最適配置計画策定システムの開発研究

本研究では、(1)同時多発型火災の発生ならびに延焼の状況を予測するシステムの開発を行った。また、(2)震災時における道路網を構築し、道路網の信頼性解析により、各消防署所の緊急車両(消防ポンプ車、救急車)の配車を考慮した上で、緊急車両のアクセス性を評価し、地震時に緊急車両のアクセスが困難な地域、すなわちアクセス性低下地域を割り出し、今後の迅速な消火・救急活動ならびに最適拠点配置を行うための計画支援システムの開発を行った。具体的には、A)信頼性解析システムをもとに、平常時の道路網全体を対象とした、緊急車両のアクセス性低下地域を予測するシステムの開発を行った。そして、災害時に道路網がどのように被害を受けるか予測し、災害時の道路網を構築するモデルの開発を行った。ただし、避難交通行動の予測モデルについては、適応的マルチエージェントを用いたシステムの構築を行った。B)地震時の同時多発型火災がどこでどのように発生し、時間とともにどのように延焼していくか予測するシステムの開発を行った。これにより、消防車両が到着する必要性の高い地域を割り出すことができるようになった。C)また、平常時、災害時ともに、緊急車両が消防・救急活動を迅速かつ効率的に行えるような、あるいは、避難行動を予測するような道路交通情報の最適提供モデルの開発を行った。D)災害時における一般車両、救急車両の走行シミュレーションを行うためのペトリネットシミュレーションを用いた交通ミクロシミュレーションシステムの開発を行った。消防出動計画の評価システムについては、防災拠点の最適配置計画や消防車両の最適出動計画、あるいは、消防隊が出動対象となる管轄防御区域の再編計画などと絡めて、総合的に防災計画を検討できる計画策定支援システムの開発を行った。また、(2)震災時における道路網を構築し、道路網の信頼性解析により、各消防署所の消防ポンプ車の配車を考慮した上で、消防車両のアクセス性を評価し、地震時に消防車のアクセスが困難な地域、すなわちアクセス性低下地域を割り出し、今後の迅速な消火活動、ならびに最適拠点配置を行うための計画支援システムの開発を行った。ただし、避難交通行動の予測モデルについては、次年度取り組む予定である。C)また、平常時、災害時ともに、緊急車両が消防・救急活動を迅速かつ効率的に行えるような、あるいは、避難行動を予測するような道路交通情報の最適提供モデルの開発については、次年度行う予定である。D)道路網の信頼性解析結果を視覚的に、より把握しやすくするために、あるいは、路側に設置される情報提供板の場所、大きさ、形、色などを自由に検討できるコンピュータグラフィックス(CG)を用いて、わかりやすい情報提供板を設計する路側情報板設計支援システムの開発については、その基礎となるモデルの開発に取り組んだ。消防出動計画の評価システムについては、防災拠点の最適配置計画や消防車両の最適出動計画、あるいは、消防隊が出動対象となる管轄防御区域の再編計画などと絡めて、総合的に防災計画を検討できる計画策定支援システムの拡張を次年度検討したい。また、

(2)震災時における道路網を構築し、道路網の信頼性解析により、各消防署所の緊急車両(消防ポンプ車、救急車)の配車を考慮した上で、緊急車両のアクセス性を評価し、地震時に緊急車両のアクセスが困難な地域、すなわちアクセス性低下地域を割り出し、今後の迅速な消火・救急活動ならびに最適拠点配置を行うための計画支援システムの開発を行った。具体的には、A)信頼性解析システムをもとに、平常時の道路網全体を対象とした、緊急車両のアクセス性低下地域を予測するシステムの開発を行った。そして、災害時に道路網がどのように被害を受けるか予測し、災害時の道路網を構築するモデルの開発を行った。ただし、避難交通行動の予測モデルについては、適応的マルチエージェントを用いたシステムの構築を行った。B)地震時の同時多発型火災がどこでどのように発生し、時間とともにどのように延焼していくか予測するシステムの開発を行った。これにより、消防車両が到着する必要性の高い地域を割り出すことができるようになった。C)また、平常時、災害時ともに、緊急車両が消防・救急活動を迅速かつ効率的に行えるような、あるいは、避難行動を予測するような道路交通情報の最適提供モデルの開発を行った。D)災害時における一般車両、救急車両の走行シミュレーションを行うためのペトリネットシミュレーションを用いた交通ミクロシミュレーションシステムの開発を行った。消防出動計画の評価システムについては、防災拠点の最適配置計画や消防車両の最適出動計画、あるいは、消防隊が出動対象となる管轄防御区域の再編計画などと絡めて、総合的に防災計画を検討できる計画策定支援システムの開発を行った。
人工心臓用磁気浮上・駆動系の小型化・高効率化に関する研究

本研究の目的は,年オーダーの耐久性を有する小型補助人工心臓の実現のために,ターボポンプの磁気浮上・駆動系の小型化,高効率化を図ることである。そのために,ラジアル型,アキシャル型磁気浮上モータの小型化,高効率化,軸流ポンプ用超小型5軸制御型磁気浮上モータの研究開発を行った.ラジアル型浮上モータは径方向に磁気吸引力を発生させ扁平ロータを浮上させる方式である.本モータを用い最大回転数2400rpm,最大発生揚程310mmHg,最大流量10L/minの磁気浮上遠心ポンプの開発に成功した.血液適合性試験結果は13mg/dlと低く,磁気浮上ポンプが非常に良好な血液適合性を有していることを実証した.アキシャル型浮上モータは,ロータを上下のステータで挟む構造で軸方向に磁気浮上支持する.5軸制御方式のモータを開発した.その結果,最大,3200rpmまで磁気浮上・回転可能な5軸制御型磁気浮上モータの開発が行え,軸流ポンプ用5軸制御型小型磁気浮上モータ開発のための要素技術の蓄積が行えた.5軸制御型小型磁気浮上モータでは軸流ポンプの磁気浮上インペラの両端に磁気軸受をそれぞれ配置する構造を採った.開発した小型磁気浮上モータは長さ92mm,最大直径48mmである.回転数10,000rpmにおいて人工心臓に使用可能な10mNm以上のトルクが発生可能であることを確認した.最大回転数は16,000rpmであり,浮上インペラの軸方向,径方向の回転時最大振動振幅は0.135mm,0.252mmと,高性能な磁気浮上・回転特性を実現した.補助人工心臓としての使用域である回転数8000rpm,負荷トルク4mNmにおける総消費電力は12Wであり,十分に体内に埋め込める消費電力,効率であることも確認した.以上の研究結果より,人工心臓専用の小型,高効率の磁気浮上・駆動系の研究開発に関して十分な研究成果を上げることができた.本研究の目的は,年オーダーの耐久性を有する小型補助人工心臓の実現のために,ターボポンプの磁気浮上・駆動系の小型化,高効率化を図ることである。そのために,ラジアル型,アキシャル型磁気浮上モータの小型化,高効率化,軸流ポンプ用超小型5軸制御型磁気浮上モータの研究開発を行った.ラジアル型浮上モータは径方向に磁気吸引力を発生させ扁平ロータを浮上させる方式である.本モータを用い最大回転数2400rpm,最大発生揚程310mmHg,最大流量10L/minの磁気浮上遠心ポンプの開発に成功した.血液適合性試験結果は13mg/dlと低く,磁気浮上ポンプが非常に良好な血液適合性を有していることを実証した.アキシャル型浮上モータは,ロータを上下のステータで挟む構造で軸方向に磁気浮上支持する.5軸制御方式のモータを開発した.その結果,最大,3200rpmまで磁気浮上・回転可能な5軸制御型磁気浮上モータの開発が行え,軸流ポンプ用5軸制御型小型磁気浮上モータ開発のための要素技術の蓄積が行えた.5軸制御型小型磁気浮上モータでは軸流ポンプの磁気浮上インペラの両端に磁気軸受をそれぞれ配置する構造を採った.開発した小型磁気浮上モータは長さ92mm,最大直径48mmである.回転数10,000rpmにおいて人工心臓に使用可能な10mNm以上のトルクが発生可能であることを確認した.最大回転数は16,000rpmであり,浮上インペラの軸方向,径方向の回転時最大振動振幅は0.135mm,0.252mmと,高性能な磁気浮上・回転特性を実現した.補助人工心臓としての使用域である回転数8000rpm,負荷トルク4mNmにおける総消費電力は12Wであり,十分に体内に埋め込める消費電力,効率であることも確認した.以上の研究結果より,人工心臓専用の小型,高効率の磁気浮上・駆動系の研究開発に関して十分な研究成果を上げることができた.本研究の目的は,年オーダーの耐久性を有する小型補助人工心臓の実現のために,ターボポンプの磁気浮上・駆動系の小型化,高効率化を図ることである.本年度は磁気浮上型ターボポンプの駆動系の高度化を図るために、ラジアル型浮上モータ、アキシャル型浮上モータの試作、改良を行った。両モータ共に有限要素法を用いた磁場解析を行い、小型化に起因する磁気飽和の減少および磁気吸引力の増加等の磁気回路の最適化を図った。ラジアル型浮上モータは径方向に磁気吸引力を発生させ扁平ロータを浮上させる方式であり、小型化のためにアウターロータ構造を採用した。磁場解析の結果より、ステータおよびロータの寸法の決定を行った。直径50mm、厚さ16mmの磁気浮上・回転用ステータおよび内径52mm、外径64mmのロータを作製した。最大トルク0.03Nm、最大浮上回転数3000rpm、最大効率60%であることを確認した。アキシャル型浮上モータでは、直径63mm、厚み26mmの傾き制御用ステータ、直径55mm、厚み30mmの浮上回転制御用ステータ、直径59mm、厚み10mmのロータを作成した。ロータは傾き制御用および浮上回転制御用ステータに挟まれる構造で軸方向に磁気浮上支持される。本モータの最大トルクは0.06Nm、最大浮上回転数は3400rpm、最大効率70%であることを確認した。

ターボポンプに関しては直径64mmのオープンインペラ型遠心ポンプ、直径59mmのクローズドインペラ型遠心ポンプと直径15mmの軸流ポンプを開発しそれぞれ人工心臓としてのポンプ特性を有していることを確認した。今後、モータの改良、小型化を図り、ターボポンプと組み合わせ小型磁気浮上人工心臓の実現を図る。本研究の目的は,年オーダーの耐久性を有する小型補助人工心臓の実現のために,ターボポンプの磁気浮上・駆動系の小型化,高効率化を図ることである.本年度は磁気浮上型ターボポンプの駆動系の更なる高度化を図るために,ラジアル型浮上モータ,アキシャル型浮上モータの試作,改良を行った.ラジアル型浮上モータは径方向に磁気吸引力を発生させ扁平ロータを浮上させる方式である.昨年の改良の結果,磁束密度の飽和は回避できたが,軸方向の受動安定性が悪くなった.そのため,本年度は2次元磁場解析を行い,ステータ形状変更による軸方向受動安定性の向上を行った.その結果,ステータのロータに対向する部分の厚さを2.5mm分ロータと同等の厚さにすることで受動安定性の向上が図れることを見いだし,最大回転数2400rpm,最大発生揚程310mmHg,最大流量10L/minの磁気浮上遠心ポンプの開発に成功した.アキシャル型浮上モータは,ロータを上下のステータで挟む構造で軸方向に磁気浮上支持する.今年度は,より高機能化を目指すべく5軸制御のモータを開発した.上部ステータに設置した永久磁石で静的吸引力を発生するとともに,ロータの径方向に張り出したコイルで磁気浮上ロータの径方向位置制御を行う.下部ステータに軸方向制御用コイルと傾き制御用コイルを巻き付け独立に制御する構造とした.その結果,最大,1100rpmまで回転・ポンプ駆動可能な5軸制御磁気浮上モータの開発が行えた.今後、モータの改良、小型化を図り、ターボポンプと組み合わせ小型磁気浮上人工心臓の実現を図る。本研究の目的は,年オーダーの耐久性を有する小型補助人工心臓の実現のために,ターボポンプの磁気浮上・駆動系の小型化,高効率化を図ることである.本年度は磁気浮上型ターボポンプの駆動系の更なる高度化を図るために,昨年度開発した5軸制御用アキシャル型磁気浮上モータの改良,軸流ポンプ用専用小型磁気軸受の設計を行った.本アキシャル型磁気浮上モータではロータを上部ステータ,下部ステータ二つのステータで挟み込むことでロータの磁気浮上,回転制御を行う.上部ステータに設置した永久磁石で静的吸引力を発生するとともに,ロータの径方向に張り出したコイルで磁気浮上ロータの径方向位置制御を行う.また,下部ステータに設置した制御用コイルで軸方向位置と傾きを制御する.昨年度開発したモータは最大回転数が1100rpmと低く,人工心臓としての使用回転域まで回転させることができなかった.上部ステータに組み込んだ永久磁石の磁力が弱く,十分な磁気吸引力が発生できないことが本点の主原因であることが判明した.そこで,今年度は開発モータの3次元磁場解析を行い,上部ステータの永久磁石形状の最適化および径方向支持用電磁石の再設計を行った.その結果,最大,3200rpmまで磁気浮上・回転可能な5軸制御磁気浮上モータの開発が行えた.軸流ポンプ用専用小型磁気軸受の開発においては,3次元磁場解析をもとに軸方向に吸引,位置制御を行う磁気軸受の設計を行った.
永年草地におけるル-トマット形成のメカニズム

申請書に記載の目的に沿って、モデル培地において基礎的研究を実施した。成果の要点は以下のとおりである。1.ル-トマット形成因子のひとつである地表根は、イネ科牧草8草種を供試したモデル培地すべてで出現が確認できた。発現時期は草種によって46週令の差異が認められた。また、発現部位はすべて土中5cm以内のごく地表付近であった。そして地表根は3次根まで分枝しながら初期段階で土中の普通根の3050%程度まで発達する。以上のように発現・生育する地表根は、地表面に約10mm以上の層を形成するが、成植物に進行するにつれル-トマット形成因子として重要な役割をもつと推察できる。2.実際の永年草地におけるル-トマットの実態を調査した結果、次の点が明らかになった。(1)牧草の被露がCC〓80%以上の地際には地表根が発生する。(2)地際の微気象を測定すると、水分は飽和状態に維持され、光量は10%以下の条件が持続している。3.これらの成果から、牧草生育が良好な永年草地においては、地際の微気象が地表根の出現・発達をうながす条件をつくりだす。地表根は地際で根系拡大をつづけ、土喰の上にあらたに根の層を形成することが考えられる。4.今後の課題としては、(1)初期生育段階での地表根の生態は解明できたので、次いで、成植物へ至る過程の生態を把握すること。(2)実際の永年草地で地表根の層がル-トマット形成因子として持続できるかを観測すること。(3)植物形態学的な視点から、牧草の地表根は土中の普通根とどのような点に差異があるのか。等々のテ-マについて現場試験・室内試験をおこなう必要がある。
日本近代文学における宗教的言説の批判的考察-北村透谷を基軸として-

上記の研究課題のもとで、宗教に関わる言説が近代日本の社会で、どのように構築されていったのかを検討した。本研究では、文芸雑誌「女学雑誌」・「文学界」・「三籟」をとりあげて、それぞれの雑誌に拠って活躍した北村透谷および松村介石らの著作に着目した。明治20年代において、キリスト教が文学に及ぼした影響、とりわけ「文学」概念そのものが近代日本の社会で成立しつつあった状況を念頭において、その影響を具体的に検証した。当時、実証主義的な見地からキリスト教を捉える「新神学」(自由主義神学)がドイツから輸入され、透谷・介石ともにその考え方に影響されながら、宗教活動・文学活動を行っていた。若いキリスト者らしくキリストの神秘性を払拭するような新神学の革新性に興味を持ったのである。ところが、明治の時代思潮を反映するような合理的な思考とは全く反対の、いわば神秘主義的な宗教性とでもいうような、非合理的な発想を透谷・介石ともに持ち合わせていたのである。彼らが使用した「インスピレーション」「秘宮」などの言葉は、まさにその現れであった。一見すれば、矛盾としかいいようのない局面を内在させていた点を追究して、近代日本文学の本質的な問題を解明した。「非合理」を克服して「合理」的なものが進展するのが「近代」であるとは、単純に言い切れない問題がそこに含まれており、近代のキリスト教がみずからの宗教性を保つためには、神秘性を否定してしまうことができないジレンマを抱えていたことにつながる問題である。そのような観点から近代文学を読み返し、あらためて「近代」を捉えなおした。近代の日本社会において、宗教にかかわる言説が、どのように形成されたのかを検討した。本研究でとくに着目したのは、明治25年、井上哲次郎が起こした「教育と宗教の衝突」事件である。彼によれば、キリスト教は日本社会の倫理観と抵触する内容を持っている。そのため排撃しなければならないという。それに対して、多くのキリスト者は異議を唱え、排撃の必要はないと応えた。彼らの反論の根拠は、キリスト教は決して日本社会の倫理観に抵触するものではなく、むしろそれを補助するものとすることにあった。このような論争のなかで、北村透谷の『井上博士と基督教徒』は、政治と宗教の問題の本質をとらえ、キリスト教を近代的宗教として受容する限りは、世俗権力との関係性のなかでのみ認識せざるを得ないという見解を示した。本研究は、そのような透谷が提起した見方を詳細に検討したのである。
大都市公共空間の空中浮遊病原性ウイルスの動態とその制御要因

本研究の目的は、1)空中浮遊病原性ウイルスの検出及びモニタリングの一手法を確立し、2)大都市公共空間における空中浮遊病原性ウイルスの動態を明らかにし、3)空中浮遊病原性ウイルスの検出状況と浮遊粒子状物質、浮遊細菌、検出される細菌種、その他気温、湿度、人の密度、換気条件といった指標との関連を明らかにし、4)日常的にモニタリングが可能な指標を用いて、空中浮遊病原性ウイルスの制御要因(感染リスク)を評価するモデルを作成し、該当ウイルス感染症の予防法を提言することにある。今年度は、初年度に実施したベトナム・ホーチミン市の公共空間における空中浮遊細菌・真菌レベルの結果について分析を行った。空中浮遊細菌数は、人の往来の多い市場・駅で高値を示したこと、溶血性コロニーが市場・駅で認められたことより、空中浮遊細菌への人間の活動の影響が示唆された。研究代表者が行った日本での先行研究の結果と比較して、空中浮遊細菌数・真菌数および浮遊粒子状物質数は、ホーチミン市の公共空間(とくに市場・駅)で高い傾向にあり、高温多湿による影響が考えられた。空中浮遊病原性ウイルスの検出法の確立を目指したが、安定して検出することはできなかった。その原因として、用いた吸引ポンプの能力およびフィルターとの兼ね合いにより、十分な空中浮遊ウイルスを捕捉することができていない、フィルター上に捕捉したウイルスからのRNA抽出の不具合などが考えられた。H21.12月以降、一身上の理由により、研究の十分な遂行が困難となり、フィールドワークについては実施できなかった。今年度(初年度)は実験室の生物学的安全キャビネット中で、実験的に発生させたインフルエンザウイルス、アデノウイルス、を含むエアロゾルを用い、PCRを用いた空中浮遊ウイルスの検出法について検証をおこなった。とくに、空中浮遊ウイルスの捕捉に際し、使用するフィルタの孔径を複数種類(0.13.0μm)テストし、現在最適の条件を検証中である。今年度ベトナム・ホーチミン市の公共空間(市場、駅)において、空中浮遊細菌・真菌レベルについて調査する機会を得た。細菌レベルは標準寒天培地上への発育が平均:1.1×10^3cfu、コロンビアCNA5%ヒツジ血液寒天培地上への発育が平均:7.2×10^2cfu、真菌レベルはポテトデキストロース寒天培地上への発育が平均:6.4×10^2cfuであった。日本の公共空間で研究代表者らの先行研究結果と比較して、細菌・真菌ともに高値を認め、特に真菌レベルは約4倍のレベルとなっており、高温多湿による影響が考えられた。
奄美諸島方言と南九州方言における疑似標準語成立過程の対比的研究

奄美諸島方言では、方言の世代差の確認調査を2度実施した。町が奄美諸島与論島方言について確認調査をおこない、徳之島町亀津方言について崎村が確認調査をおこなった。その結果、研究成果報告書『バイリンガルとしてみた奄美諸島方言の位相論的研究』(2005.3)の修正と補足をおこなうことができた。南九州方言では、鹿児島県垂水市で世代間変容の調査をおこなうことができた。調査方法等は、これまでの調査と同様である。場面設定をして、それぞれロールプレイをしてもらった。70代と50代との間で、伝統的方言の崩壊が著しく、30代ではその地域に特有の疑似標準語(からいも普通語と呼んでいる)が成立している。からいも普通語はすでに地域の生活語である。しかも70代以上の老年層では、自分の子供にはからいも普通語で話し、孫にはからいも普通語よりもより東京共通語に近い体系で話している。南九州方言でも、確実に3世代分化が起こっている。方言差の著しい奄美諸島方言の方が共通語化の進展が早いと予測していたが、南九州方言においても各世代間の言語変容には著しいものがある。30代50代での、いわゆるからいも普通語はすでに定着し、それが方言だとの意識も薄い。奄美諸島方言と南九州域方言との疑似標準語化の過程には似通った変容モデルが構築されそうである。成果報告書には、奄美諸島方言与論島方言の世代差についての論文と文字化資料、徳之島町亀津方言の文字化資料ならびに鹿児島市喜入町方言と鹿児島県垂水市の50代の文字化資料を載せている。これによって3世代分化の実際が見て取れる。今年度の実績として、大きく2点に分けて、報告することができる。1点目は、奄美諸島方言域で、方言の世代差の確認調査を2度実施し、昨年度までの科学研究費の研究成果報告書『バイリンガルとしてみた奄美諸島方言の位相論的研究』(2005.3)の修正と補足をすることができた。調査地点は、奄美大島笠利町赤木名と鹿児島県大島郡与論町である。50代からの方言崩壊と30代以降の奄美普通語(トン普通語)の成立がつぶさに観察できた。2点目は、南九州方言の3地点で同様の調査が実施できたことである。以下の3地点で実施した。調査方法等はこれまでの調査と同一である。場面設定をおこない、それぞれロールプレイをしていただいた。(1)鹿児島市喜入町中名(2)熊本県球磨郡球磨町(3)宮崎県小林市70代と50代との間で、伝統的方言の崩壊が著しく、30代ではその地域に特有の疑似標準語(からいも普通語と呼んでいる)が成立している。からいも普通語がすでに地域の生活語として存在している。70代以上の老年層は、子にはからいも普通語で話し、孫にはからいも普通語よりもより東京共通語に近い体系で話している。南九州方言でも、確実に3世代分化がおこっていると言える。方言差の著しい奄美諸島方言域の方が共通語化の進展がはやいと予測していたが、南九州方言においても各世代間の言語変容には著しいものがある。研究年度が最終年度のために、これまでの調査等の確認をし、報告書をまとめる作業が中心であった。奄美諸島方言域では、方言の世代差の確認調査を2度実施した。町が奄美諸島与論島方言について確認調査を行い、徳之島町亀津方言について崎村が確認調査を行った。

その結果、研究成果報告書『バイリンガルとしてみた奄美諸島方言の位相論的研究』(2005.3)の修正と補足をすることができた。この結果は、本年度の研究成果報告書に再掲する予定である。奄美諸島域での調査地点(島ごと)の方言受容の意識が多様であることが研究前の想定と異なっていた。奄美諸島での研究成果のまとめの際に、島ごとの相異点は見落とすことのできない考察の観点となる。南九州域方言では、鹿児島県垂水市で世代間変容の調査を行うことができた。調査方法等はこれまでの調査と同一である。場面設定をおこない、それぞれロールプレイをしていただいた。70代と50代との間で、伝統的方言の崩壊が著しく、30代ではその地域に特有の疑似標準語(からいも普通語と呼んでいる)が成立している。からいも普通語がすでに地域の生活語として存在している。しかも70代以上の老年層は、子にはからいも普通語で話し、孫にはからいも普通語よりもより東京共通語に近い体系で話している。南九州方言でも、確実に3世代分化がおこっていると言える。大隅半島の垂水市方言と、薩摩半島の喜入方言との比較が興味深い課題となる。方言差の著しい奄美諸島方言域の方が共通語化の進展がはやいと予測していたが、南九州方言においても各世代間の言語変容には著しいものがある。30代50代での、いわゆるからいも普通語はすでに定着し、それが方言だとの意識も薄い。奄美諸島方言と南九州域方言との疑似標準語化の過程には似通った変容モデルが構築されそうである。
虫えい形成タマバエ類の成虫期の防除に関する生態学的研究

1.鹿児島市内の野外定期調査地で、これまで同様、クスノキ科、シキミ科の4種の樹木の葉に虫えいを形成するタマバエ類を対象に、成虫の羽化時期、寄主植物の新芽の伸長や開葉時間、寄生蜂類の寄生率と羽化時期などの調査を行った。50%羽化日や50%開葉日、寄生蜂の寄生率などに年次変動が見られた。2.新しく発見したマテバシイタマバエは本年度の調査でも、成虫の羽化期が春の正常な新芽にシンクロナイズせずに、夏から秋の遅れ芽に依存していることが確認された。3.アオキミタマバエの生命表調査では、寄生蜂の寄生や実を食害する鱗翅目幼虫よりも、若い果実の落下が主要な死亡要因であることが判明した。アオキミタマバエの羽化時期は年次によってあまり変動はなく、積算温度による差も見られなかった。また、アオキの実が毎年コンスタントに生産されることが野外調査で裏付けられたので、アオキミタマバエが産卵対象芽の不足という事態には遭遇しないことが明かとなった。4.一方、イボタミタマバエの場合には、寄生植物であるネズミモチの蕾の数の年次変動が大きいため、寄主植物の状態が個体群動態に大きな影響を与えていることが判明した。5.ホルトノキタマバエの場合は、野生のホルトノキには虫えいを形成するが、近年、多用されている街路樹には、葉の寿命の違いにより、虫えいを形成しないことが示唆された。1.鹿児島市内の照葉樹林3ヶ所に、定期的な野外調査地を設定し、クスノキ科、シキミ科の4種の樹木の葉に虫えいを形成するタマバエ類の羽化時期(羽化開始日、50%羽化日、羽化終了日)を調査するとともに、寄主植物の新芽の伸長や開葉調査を行い、産卵対象になる好適な新芽の長さ、50%開葉日などを明らかにした。これらのデ-タに基づいて、タマバエの羽化と寄主植物の開葉との同時性を検討した。2.これらのタマバエ類に寄生する寄生蜂として、ハラビロクロバチ科の1種、コガネコバチ科の3種、コマユバチ科の1種が存在することを確認し、これらの産卵時期、寄生率と羽化時期(羽化開始日、50%羽化日、羽化終了日)などを明らかにした。とくに、シロダモタマバエに対するコマユバチ科の1種の寄生率が極めて高かったので、寄生蜂の羽化曲線を作成することができた。3.タマバエ類の成虫を捕食するクモ類の営巣状況(クモの個体数や葉当たり営巣率など)を調べ、クモ類による成虫の捕食率を推定した。4.各地で採集した虫えいを解剖することによって、タマバエ類の発育段階や生存率、寄生率などを調査した。5.早朝から実施した野外での成虫の日周活動調査においては、ビデオカメラによる撮影と目による実際の観察によって、2種のタマバエについて、成虫の羽化時刻や群飛時刻、交尾時刻、交尾所要時間、産卵時刻、産卵所要時間などを明らかにした。同時に、1匹の雌による複数回交尾の有無を調べ、タマバエ類では普遍的ではないことを確認した。また、雌の解剖により1雌当たりの蔵卵数も調べた。1.前年度に設定した鹿児島市内の照葉樹林内の野外定期調査地で、前年同様、クスノキ科、シキミ科の4種の樹木の葉に虫えいを形成するタマバエ類を対象に、成虫の羽化時期、寄主植物の新芽の伸長や開葉時期、寄生蜂類の寄生率と羽化時期、捕食者の活動などに関する調査を行った。産卵対象になる好適な新芽の長さは前年度と変りはなかったが、50%羽化日や50%開葉日、寄生蜂の寄生率などに年次変動が見られた。2.従来の調査に加えて、ブナ科のマテバシイ林でタマバエ類を調査したところ、マテバシイの茎葉に虫えいを作るタマバエ1種を新たに発見した。分類学的な比較研究の結果、このタマバエは新属新種であることが判明した。また、野外調査のデ-タから、成虫の羽化期が春の正常な新芽の伸長時期にシンクロナイズせずに、夏から秋の遅れ芽にシンクロナイズしているという寄妙な生活史が明らかとなってきた。3.さらに、今年度はアオキナどの果実に虫えいを形成するタマバエ類の調査を行なった結果、アオキの裁培品種では成虫の羽化時期と開発期とのずれがあり、加害の対象にならないことが分かった。4.主として、九州の各地で調査・採集した虫えいを解剖することによって、タマバエ類の発育段階や生存率、寄生率などを調査した。

3.アオキミタマバエの生命表調査では、寄生蜂の寄生や実を食害する鱗翅目幼虫よりも、若い果実の落下が主要な死亡要因であることが判明した。アオキミタマバエの羽化時期は年次によってあまり変動はなく、積算温度による差も見られなかった。また、アオキの実が毎年コンスタントに生産されることが野外調査で裏付けられたので、アオキミタマバエが産卵対象芽の不足という事態には遭遇しないことが明かとなった。4.一方、イボタミタマバエの場合には、寄生植物であるネズミモチの蕾の数の年次変動が大きいため、寄主植物の状態が個体群動態に大きな影響を与えていることが判明した。5.ホルトノキタマバエの場合は、野生のホルトノキには虫えいを形成するが、近年、多用されている街路樹には、葉の寿命の違いにより、虫えいを形成しないことが示唆された。
モリブデンダイシリサイド-炭化珪素系超高温材料の試作とその高温酸化特性

新しい超高温材料の開発を目的として、MoSi_2-SiC系複合材料の焼結性、機械的性質の評価、耐酸化性の評価等に関する実験を行なった。得られた結果の概要は以下のとうりである。(1) MoSi_2-SiC系複合材料の作製においては、放電プラズマ焼結機を使用した。焼結は役1200Kの湿度から開始し、役1900Kの温度で十分緻密化することが明かとなった。ただし、SiCの添加量が30体積%を超えるとSiCの凝集が顕著になり、分散性の良い複合材料を作製することができなかった。以上の結果から、MoSi_2粉末とSiC粉末を出発原料とする複合材料は30体積%SiCまでであれば十分な緻密体となることがわかった。(2)ほぼ理論密度に達した30体積%SiCまでの複合材料を用いて、いくつかの機械的性質を調べた。その結果、ポアソン比、ヤング率、剛性率などの諸値は、従来報告されているMoSi_2のそれと大差なく、曲げ強さのみがSiC添加量の増加とともに上昇する傾向が認められた。ただし、最高曲げ強さは、30%SiC複合材料において得られ、約250MPaと十分な強度とはいえない。SiCの形状を含め、今後さらに改善する必要がある。(3)複合材料の耐酸化性は、773Kと1773Kの温度で評価した。前者はMoSi_2にとってアクティブ酸化の領域、後者はパッシィブ酸化の領域に相当する。1773Kでは、試料の密度など性状に依らず、すべての試料においてSiの選択酸化が起こり、保護性シリカ皮膜が形成された。773Kでは、耐酸化性はSiC含有量の増加とともに改善され、従来から報告されているようなアクティブな酸化挙動を示さなかった。ただし、SiC凝集部では局部的に酸化が進行していることが観察され、緻密化とSiCの分散に注意する必要があることが示唆された。1473Kと773Kの間での熱サイクル酸化においても優れた耐酸化性を示した。総合的に本複合材料は耐酸化性超高温材料として開発するに値する。新しい超高温材料の開発を目的として、MoSi_2-SiC系複合材料の試作を粉末治金法により行い、その焼結体の機械的性質の評価並びに高温酸化特性評価に関する実験を進めている。本年度の研究実施計画は以下のように大別することができ、それぞれについて得られた結果の概要を述べる。1.複合材料の試作:当初HIPによる焼結体の作製を予定したが、この方法では作製手順が多く生産性が低いため、簡便な新しい焼結法として最近注目されている放電プラズマ焼結法による作製ついて検討を行った。まず焼結挙動についての把握を行い、30vol%以下のSiC添加量であれば約1600°Cの温度で数分間保持するだけでほぼ理論密度に達する焼結を達成できることが明らかとなった。2.物理的および機械的性質の評価:30vol%までのSiCを含む複合材料についてポアソン比、剛性率、ヤング率などの諸値を測定した結果、それらの値はMoSi_2単独の値とほぼ一致し、また4点曲げ強さはSiC添加量の増加とともにわずかに向上し、30vol%SiC複合材料で約250MPaであった。

しかし、微小圧子圧入法により測定した破壊靱性値は極めて低く、測定方法などを含めて現在検討中である。3.高温酸化特性:1500°Cの温度において大気中での耐酸化性を調べた。その結果、十分緻密な焼結体であれば、SiO_2皮膜の形成により極めて優れた耐酸化性を示すことが明らかとなった。ただし、SiC添加量の増加とともにわずかに耐酸化性が低下する傾向も見られ、この理由として、酸化反応の副生成物であるCOガスの発生によるSiO_2皮膜の局部的な欠陥導入、SiC凝集部での優先的な酸化反応などが考えられた。以上の結果を踏まえて、次年度は耐酸化性に優れ、強靱な複合材料を得るための実験を進める。新しい超高温材料の開発を目的として、昨年度に引き続きMoSi_2-SiC系複合材料の試作並びにその評価を行った。本年度の研究実施計画は以下のように大別することができ、それぞれについて得られた結果の概要を述べる。1.複合材料の試作:新しい簡便な焼結法として注目されている放電プラズマ焼結法によって、各種MoSi_2-SiC系複合材料の試作を行った。複合材料の焼結挙動を明らかにするため種々の条件で燃焼を試みた結果、1400°C以下では緻密化が十分進化しないこと、また1800°C以上ではグラファイトダイスとの反応によりMoSi_2-Mo_5Si_3C-Mo_5Si_3系の三元共晶融体を形成することが認められた。このような結果から、焼結温度として1600°Cが最適であることを見出し、この温度においてほぼ理論密度に達する焼結体を作製できることが明らかとなった。しかし、30vol%を超えるSiCを含む場合には、SiCの凝集が顕著で十分に緻密な焼結体を得ることはできなかった。2.物理的および機械的性質の評価:30vol%までのSiCを含む複合材料についてポアソン比、剛性率、ヤング率などの諸値を測定した結果、従来から報告されているMoSi_2の値と大差なく、大きな改善は認められなかった。しかし、曲げ強さは、SiC添加量の増加とともに向上する傾向が見られ、添加するSiCの粒径あるいは形状により大幅な改善が期待できる。3.酸化特性:本複合材料は、高温度でSiの選択酸化によるSiO_2皮膜の形成が起こり、極めて優れた耐酸化性を示すことが明らかとなった。また、MoSi_2基材料の耐酸化性上の最大の弱点である500°C前後の酸化においても、本方法により作製された焼結体ではアクティブな酸化挙動は示さず、極めて良好な耐酸化性を示した。熱サイクルを負荷した酸化条件においても十分な耐酸化性を有することが明らかとなった。
より高度な音声能力の養成を目指した日本語音声教育に関する研究

日本語母語話者に引けを取らない日本語能力を身に付けたいと考える学習者も相当いる。その際に最も問題になるもの1つが発音で,特に,アクセントは,1つ1つ覚えるしかなく,最も難しいと考えられている。そこで,本研究では,品詞,語種,語構成,拍数,アクセント型のルール,アクセント型について分析を行い,わずかな例外はあるものの,1つのアクセント型しかないもの,2つのアクセント型しかないものを明らかにした。これは,従来指摘されている,イ形容詞や動詞と同様である。そこで,アクセント型を推測し,推測の正誤がフィードバックされることで,教室外でもアクセント型について学習するためのEラーニング教材を作成した。旧・日本語能力試験「出題基準」に掲載された,41級の語彙すべてについて,拍数,品詞,アクセント型,アクセント型のルールを入力し,その分析を行った。それにより,恣意的とされる日本語のアクセント型について,例外はあるものの,1つの可能性しかないもの,2つの可能性しかないものが多いことが分かった。また,これらは,特に,教科書や教師によるモデル音声の提示が少ない,12級の語にその傾向が強く,つまり,超級・上級学習者にとって,有益な情報であることが分かった。超級・上級学習者は,使用語彙とするべき語が多く,教室内で,教科書や教師のモデル音声を繰り返したり,また,教師が発音を訂正するのは限界があり,音声教育をそれだけに限定するのは現実的でない。そこで,教室外での学習者の気づきが重要である。教室外でのインプットについて,気づきが起こり,インテイクすることが重要になる。そこで,本研究では,以下の活動を行った。1)モデル音声の会話文を学習者が読み上げ,録音する,2)モデル音声を聞き,学習者が読み上げただろう音声と比較する,3)学習者が読み上げた音声を聞き,モデル音声と比較する,4)再度,モデル音声の会話文を学習者が読み上げ,録音する。これにより,学習者の気づきが促進され,モデル音声の会話文の読み上げにおけるアクセントについて,その誤用が減少していることが明らかになった。これらの研究成果については,2014年日本語教育国際研究大会及び第43回日本語教育方法研究会において,研究発表を行った。従来のアクセント教育では,n拍の語については,n+1のアクセント型がありうることから,n+1のすべてのアクセント型を言い分けたり,聞き分けたりする練習をすることが多かった。しかし,例えば,非東京方言話者は,東京方言のアクセント型をある程度,予測しながら聞き,自分の予想と対比させることによって,東京方言のアクセント型を身に付けているのではないかと考えた。代表者ほか著の『1日10分の発音練習』(くろしお出版)でも,例えば,動詞のアクセント型が2つしかないことを活用し,アクセント型を言い分けたり,聞き分けたりする練習が掲載されている。昨年度,語種,語構成,拍数などにより,アクセント型が偏っているものが多いことを明らかにした。そこで,それらを学習者に提示したり,学習者に考えさせることで,正しいアクセント型を推測する練習を行った。その結果,例えば,2種類のアクセント型がありえるものについては,否定的フィードバックを行うだけで,正しいアクセントで言えたり,ほぼ1つのアクセント型のものについては,例外かそうでないかをすぐ判断できるなど,正しいアクセントを推測する能力が,初級上級のすべてで大きく向上することが分かった。また,モデル音声を聞いて,自分の発話すると考えられるアクセント型と対比させ,自分のアクセント型の誤りに気づく能力も向上した。また,現地の教師に対して,「ヤマの教え方」「文末イントネーションの分類」「アクセントの教え方」のワークショップを合計3回行った。日本語教科書の分析を含め,文末イントネーションと発話意図との関係について,学習者に分かりやすい形で整理し,提供することがまだできていないが,それ以外は,順調に進展している。日本語母語話者に引けを取らない日本語能力を身に付けたいと考える日本語学習者も相当いる。その際に最も問題となるものの一つが発音である。しかし,現在の日本語教育は必ずしも応えていないと考えられる。そこで,本研究では,上級・超級の日本語学習者が,より高度な日本語の音声能力を望んだときに,それに応えられるような教育を行うことを目的とした。そこで,Eラーニングを用いた教育方法を試行した。以下にその例をいくつか示す。1.動詞のアクセント教育:動詞のアクセントがー2型と0型の2つしかないことを説明する。さまざまな動詞の音声を聞かせ,2つの型のどちらであるかを回答させ,その後,正解を示す。他の動詞を文字で示し,それを録音させ,2つの型のどちらであるかを提示した後,モデル音声と学習者の音声を聞かせ,比較させる。2.単純名詞のアクセント教育:漢字が1+1のうち,拍数が2+1となる単純語の漢語を例とする。当該語は,0型が41%,1型が57%であるので,1と同様の方法を用いることができる。しかし,「得意(2型)」「道具(3型)」のような例外もある。そこで,例外もあることを説明した。3.上の2のことも考慮し,以下の教材を試用した。1)文字が表れる。

2)学習者がアクセントを推測し,録音する。3)自身が発音したもののアクセント型を回答する。4)正解の音声を聞く。5)正解のアクセント型が表れる。6)誤った場合は,もう一度発音する。4.他に,漫然とリピーティングやシャドーイングをしない教材も開発した。日本語母語話者に引けを取らない日本語能力を身に付けたいと考える学習者も相当いる。その際に最も問題になるもの1つが発音で,特に,アクセントは,1つ1つ覚えるしかなく,最も難しいと考えられている。そこで,本研究では,品詞,語種,語構成,拍数,アクセント型のルール,アクセント型について分析を行い,わずかな例外はあるものの,1つのアクセント型しかないもの,2つのアクセント型しかないものを明らかにした。これは,従来指摘されている,イ形容詞や動詞と同様である。そこで,アクセント型を推測し,推測の正誤がフィードバックされることで,教室外でもアクセント型について学習するためのEラーニング教材を作成した。日本語のアクセント型を分析し,それを学習者に簡潔に示すことはほぼ当初の計画通りである。その中でも,特に,教科書や教師によるモデル音声の提示が少ない,12級の語にその傾向が強く,つまり,超級・上級学習者にとって,有益な情報であることが分かったことは大きな成果と言えるだろう。本研究の特徴的な活動である,「モデル音声を聞き,学習者が読み上げただろう音声と比較する」について,実際に,学習者のアクセントの誤用が減少していることから,気づきが促進されていると考えられる。しかし,気づきが必ずしも言語化できていない部分もある。これは,「学習者が読み上げた音声を聞き,モデル音声と比較する」という活動自体の問題ではなく,研究方法に問題があると考えられる。実践を重ね,最終的には,教師用指導書を作成する。また,そのための音声材料を作成する。日本語教育日本語のアクセント型の傾向のみでなく,それを学習者のアクセント型の誤用の傾向と比較したい。本研究の特徴的な活動である,「モデル音声を聞き,学習者が読み上げただろう音声と比較する」について,気づきが必ずしも言語化できていない部分もあることについては,現在,学習者が独りで気づきをダイアリーに記すという方法を取っているが,そうではなく,研究者がインタビューする方法に変えることで,気づきが言語化しやすく,また,気づきがさらに促進されると考えている。また,超級・上級学習者のみでなく,初級・中級学習者も研究対象としたい。これらの知見を元に,デジタルポートフォリオの開発・試用を行う。
統計パラメータを用いた腐食RC部材の平均引張挙動モデルの開発

本研究では,腐食鉄筋の平均断面減少量と平均腐食ひび割れ幅の相関は,断面減少率の平均区間が大きいほど高くなる傾向が認められ,腐食後の平均引張モデルを腐食ひび割れ幅により整理できる可能性が示された。一方,腐食RCはりの曲げ試験と解析から,付着が耐荷力と変形性能に大きく影響し,特に腐食が激しく破壊が局所化する場合には,平均引張モデルを用いた曲げ性能の評価は難しいことも明かとなった。平均引張挙動構成測構築のための基礎データを得るため、鉄筋が腐食したRC棒部材の一軸引張試験を鉄筋比および腐食量をパラメータとして行った。その結果、鉄筋比による付着挙動への顕著な差は健全時と同様であり、特に腐食による影響は認められなかった。また、引張試験により得た腐食鉄筋を用いて、3次元レーザースキャナーによる鉄筋断面減少量の計測精度を、重量計測による鉄筋断面減少量との比較により確認した。スキャナーによる鉄筋断面減少量は重量計測によるものと一致し、さらに鉄筋の断面分布は重量計測に比べ、より局所的な分布を把握することが可能であることを確認した。統計パラメータの検討を行うため、レーザースキャナーの鉄筋断面計測結果と腐食ひび割れとの相関について検討を行ったところ、断面減少量の平均区間が大きくなると、平均断面減少量と平均腐食ひび割れ幅の相関が高くなる傾向が認められた。さらに、鉄筋腐食後のRCはりの変形性能を確認するため、鉄筋比が異なる腐食RCはりの曲げ載荷実験を行い、腐食後の引張挙動が変形性能へ及ぼす影響を検討した。実験の結果、健全時の鉄筋比が大きい場合に、鉄筋腐食量が大きくなり鉄筋量が減少すると曲げ終局変位が小さくなる傾向が見られ、健全時に見られる鉄筋量が減少すると曲げ終局変位が増加する傾向と異なった。これは、鉄筋腐食による付着劣化により、変形すなわち破壊が局所化することによって起こると考えられる。従って、腐食後の引張挙動構成測の必要性が確認されると共に、平均引張挙動構成則構築後、解析により構成則を検証するための有意な実験データを得ることができた。今年度は,前年度じ実施した,平均引張挙動構成測構築のための実験においてより精緻なデータを取得するため,専用載荷フレームを製作して同様の試験を行ったが,有用なデータを取得することができなかった。一方,本研究にて開発する平均引張挙動構成測の適用性検証の目的として,前年度行った鉄筋腐食RCはりの載荷実験において,付着劣化が曲げ変型性能に対して大きく影響することが明らかとなったため,今年度はさらなる追加データ取得ための実験実施と,また,RCはりの実験結果に対して,付着を直接考慮出来,精緻だが実務ではあまり扱われない離散鉄筋モデルと,本研究で開発するモデルを適用する分散鉄筋モデルを用いてパラメトリック解析を行い,各種鉄筋モデルの腐食RCはりの曲げ性能評価に対する適用性の検討,並びに解析の入力データとして必要な腐食分布レベルの検討を行った。検討結果から,平均断面減少率が30%となり局所的な破壊性状を示すような腐食が激しいレベルの場合,形状スキャナーを用いた細かい腐食分布を適用しても耐力は実験に近づくが過大評価となり,以下に最小断面を調査で測定するかが重要であることを明かとした。また,付着を直接考慮できない分散鉄筋モデルや,離散鉄筋を用いても剛結の場合は,耐力の過大評価と実験とは異なる破壊位置を示し,変型性能のみならず耐力や破壊性状を評価できないことを明らかとした。さらに,付着を直接考慮できるモデルであっても,耐力は概ね評価できるものの,付着軟化の扱いなどによって破壊位置を評価できないことを明かとした。従って,平均引張挙動構成測については分散鉄筋モデルそのものの制約により,適用範囲が制限される可能性と,このようなモデルの適用限界を示す必要性を明らかにすることができた。