hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学生による授業アンケート項目の統計的検証

目的文部科学省が実施する大学における教育内容等の改革状況調査の集計結果が大学数の単純集計となっている。学部毎にアンケート調査を実施する事により単純集計では分からない学部の実体を明らかにして、項目間の分析を行った。方法学部を設置する大学(通信制を除く748大学)に授業評価アンケートの回答を依頼した。成果国公私立大の438大学から有効な回答があった。1「学生による授業評価」(414大学)の実施は、大学設置基準でFDの実施が努力義務とされていた2007年度までに約81%の大学で開始され、学生による授業評価がこの期間までに確立したことが確認できた。2「実施授業科目について」(431大学)は、すべての学部のすべての授業科目で実施が約31%、特定の授業科目(少人数科目等)を除いて実施が約41%となり、約72%の大学ではほぼすべての授業科目で実施している事が明らかとなった。3「直近の評価項目の改訂年度」(300大学)は、認証評価第2サイクルになってからの改訂大学は70%大学となっており、多くの大学がこの期に改定していた。4「学生による授業評価の実施結果(概要を含む)の取扱い」(複数回答)について、(1)評価結果を教員・学生のみに開示が159大学、評価結果を担当教員のみに開示が112大学、個々の教員の評価結果及びそれを集計・分析したものを公表するが95大学となっていた。(2)実施結果を組織的に検討し授業内容等に反映する機会を設けているが240大学、学生に何らかの形でこれらの機会に参画させているのは108大学となっていた。(3)実施結果の公表方法については、印刷物として公表しているが129大学、Webで公表しているが193大学。反対に、印刷物やWebで公表していないが100大学となっていた。以上、この事から文部科学省が行っている状況調査では分からなかった実態がより明確となった。
平安時代の在地秩序と律令官人制に関する基礎的研究

本年度は、前年度の成果を踏まえ、在地における散位と下級官人の展開について検討を進めた。特に、武官解任者である武散位に注目し、事例の分析を行った。特に相模国の事例については、中央の権門との接点の中で地方の勢力が成長してゆく過程について基礎的な考察を加えながら一定の見通しを得ることができた。この成果については2019年5月に神奈川県厚木市で開催のシンポジウムにおいて発表の予定である。また、在地有力者である刀祢についても、前年度に収集した事例の整理・分析を進めた。この点についても、前述の武散位の成果と合わせ、2019年度中に研究会での発表を予定している。東北地方の事例調査としては、秋田県(横手盆地)・岩手県(奥州市付近)におけるフィールドワークと資料調査を実施し、当該地域への理解を深めた。また山形県域についても出土文字資料の調査・整理を行い、在地における官人と地域支配の展開について分析を開始した。こちらも、成果を取りまとめ次第発表の予定である。なお、散位についての基礎的な理解を深めるため、論文1(十川陽一「日本古代における五位以上官人の処遇と散位ー奈良・平安初期を中心にー」、『山形大学大学院社会文化システム研究科紀要』15、2018年)を発表した。中央を対象としたのものではあるが、散位という身分が単なる待機ポストではなく、官人統制に大きな役割を果たしていたことを明らかにしたもので、本研究課題の根幹に関わるものである。当初予定していた資料の収集・整理・分析には問題なく進行している。当該年度までの研究成果の公表という点では若干遅れ気味ではあるものの、2019年度中の発表が予定されており、全体としては問題がないものと判断する。本年度までの成果により、基礎的な史料の整理・分析に一定のめどが立ち、また本研究課題の根幹にかかわる理解も深めることができた。次年度は、これらの成果の口頭・論文での発表を進めつつ、本研究課題全体として一定の結論をまとめてゆく。本研究課題の目的である、官人身分が平安時代の地方社会において果たした役割を明らかにするため、当該年度は、1文献収集も含めた研究史整理、2『平安遺文』収録の古文書を中心とした史料収集と整理を実施した。1については、これまでの収集から漏れていたものも含めて、中世初期までの先行研究を収集し、研究史への理解を深めつつ、問題点などを整理した。2について、今年度は主に9世紀までについて網羅的に収集し、分類・整理を行った。本研究課題では中世史への接続も展望することを目指しているが、研究史整理の結果、まずは9世紀までの理解を固めることが急務と考えたため、当該年度は9世紀までを中心に実施した。なお、これらによる成果は今後公表してゆくが、次年度に進める予定となっていた“刀禰"(平安時代の在地有力者が名乗る身分の一つ)の具体的検討への足がかりをなすことができた。また本研究課題では、全国的な動向の検討に加え、東北地方を主なフィールドとした地域的な視点も取り入れ、比較を実施する計画となっている。これについて、東北地方と律令官人制の大まかな関係を把握するため、論文1本(十川陽一「律令官人制と古代の東北」、新川登亀男編『日本古代史の方法と意義』勉誠出版、2018年)として成果を公表した。東北地方は、国造制などの前段階を経ずに律令官人制が導入された地域も多く、地域の人々と律令官人制の関係がより明確に見出せる地域と考えられる。本論文の成果でも、他の地域では官職が中心となって受容される傾向にあるのと異なり、東北地方では位階という身分標識が中心となって受容されることが明らかとなった。なお、官人制と関わる出土文字資料の収集についても、順次検討を始め、古文書や文献史料から見えてくる姿との比較へ向けた準備を進めている。「研究実績の概要」に記載した、研究史整理、史料収集・整理、成果発表、出土文字資料の収集について、いずれも研究計画段階から予定していた計画の通り、遂行することができた。

中央を対象としたのものではあるが、散位という身分が単なる待機ポストではなく、官人統制に大きな役割を果たしていたことを明らかにしたもので、本研究課題の根幹に関わるものである。当初予定していた資料の収集・整理・分析には問題なく進行している。当該年度までの研究成果の公表という点では若干遅れ気味ではあるものの、2019年度中の発表が予定されており、全体としては問題がないものと判断する。当該年度の成果により、先行研究における問題点や残された課題の洗い出し、および、それらに基づいた史料整理と検討が実施できた。これを踏まえ、次年度以降は個別史料の詳細検討を実施し、まずは9世紀までの在地社会における官人身分の意義、ならびに在地有力者としての“刀禰"身分との関係について明らかにしてゆくことが目前の課題となる。またこの他、当該年度では10世紀以降の史料については、おおまかな収集・整理のみの実施にとどまっている。この点についても、次年度以降順次進めてゆき、古代中世の接続も見通した議論への展望を得ることを目指す。本年度までの成果により、基礎的な史料の整理・分析に一定のめどが立ち、また本研究課題の根幹にかかわる理解も深めることができた。次年度は、これらの成果の口頭・論文での発表を進めつつ、本研究課題全体として一定の結論をまとめてゆく。新刊図書などの購入により、当初の計算と異なる支出が発生したため、若干の残額が生じることとなった。当該年度の支出として適切な物品等がなかったため、次年度助成金と合わせ、図書や消耗品、あるいは旅費の支出に充ててゆく計画である。
東日本大震災で被災した一人暮らし高齢者のストレス対処能力と健康支援に関する研究

東日本大震災で被災した一人暮らし高齢者のストレス対処能力と健康支援に関する研究課題の基、A県B町の仮設住宅に暮らす高齢者を対象に、生活・健康状態、ソーシャルサポート、ストレス対処能力(Sense of Coherence:以下、SOCとする)について調査を行った。これらの関連性を踏まえた結果を基に支援の方向性を検討し、一人暮らし高齢者を含め、SOCの高い高齢者の特徴を生かすような交流の場を設け、参加者間の相互作用によってSOCを高め合う介入プログラムを考案した。平成25年度は、平成24年度に実施した東日本大震災で被災した地域に暮らす高齢者のストレス対処能力と生活・健康状態及びソーシャルネットワークの実態調査の量的データ、質的データの分析を行い、ストレス対処能力(以下SOC)とそれぞれの関連性について明らかにすること、さらにその特性を踏まえたうえで、健康支援プログラムを考案することに主眼を置いた。調査結果では、対象者の平均年齢は79.8歳とほとんどが後期高齢者で、全体の約85%の者が疾患を有し、身体的健康問題を抱えていた。一方、全体的に外出頻度・交流頻度は高く、交流サロン等集会所の利用頻度も高かった。その中で、SOCの高い高齢者に交流頻度の変化が無く、情緒的・手段的サポートを提供している状況があり、SOCの変化にはSOCの低さが関連していた。また、SOCの低さが閉じこもりの傾向に影響していた。さらに、SOC低中高群における情緒的・手段的サポート提供理由の特徴として、SOCが高い人ほどお互いを思いやり、相手の役に立ちたいという理由でサポートを提供していることから、これらの関連性や特徴を踏まえ、特にSOCが高く被災後に変化しなかった高齢者の強みを生かした交流型健康支援プログラム開発の有用性を鑑み、SOCを指標とした健康支援プログラムを考案した。今後の研究の展開に関する計画では、考案した健康支援プログラムを実践し、高齢者のSOCや健康状態が改善する可能性について縦断的に検証する予定である。研究目的被災地の仮設住宅に暮らす高齢者のストレス対処能力(SOC)と生活・健康状態及び地域ネットワークの変化や喪失状況の実態を調査し、それぞれの関連性を踏まえた上でストレス対処能力(以下SOC)を回復或いは向上させる健康支援プログラムの方向性を検討する。研究計画・方法1調査対象:M県A町の仮設住宅に暮らす65歳以上の高齢者54名2調査期間:平成24年8月12月3調査方法:構成質問紙を使用した聞き取り調査4調査内容:基本属性の他、SOC尺度3項目3件法、高齢者うつ尺度5項目2件法、外出・交流頻度、情緒的・手段的サポートの授受の被災前と現在の状況5倫理的配慮:宮城大学看護学研究科倫理委員会の承認を得て実施した。6分析方法:統計解析にはSPSS Vo21を使用した結果及び成果東日本大震災で壊滅状態となった地域に在住する高齢者のSOCと、生活・健康状態及び地域ネットワークの変化に関する実態調査を行った結果、主要な点として、被災前にSOC中群や高群であった高齢者にSOCの低下が認められた。うつ傾向が認められたのは15名で、そのうち被災後にうつ傾向になったのは12名、半数はSOCが低下していた。有意差は男性、介護度、生活への支障であった集会所の有無で差はあるが、SOC低群であっても被災前と比較して外出頻度や交流頻度は高くなっていたことがあげられる。今後の課題としてはSOCの改善に向けた健康支援プログラムの方向性を吟味し、対象を明確化したうえでの試作が急務である。調査結果では、約85.0%の高齢者が疾患を有し、身体的健康問題を抱えていた一方、全体的に外出頻度・交流頻度は高く、交流サロン等集会所の利用頻度も高かった。SOC尺度と他の変数との関連性では、SOCの高さはソーシャルサポートの提供と有意な関連を示し、お互いを思いやり、家族や友人の役に立ちたいという理由でソーシャルポートを提供していた。さらにSOCの高い高齢者ほど健康に気を付けており、閉じこもりの傾向にないことが明らかになった。通常のサロン活動に加え、ストレス対処を高めることを目的とした介入を行うことにより、具体的な目標や対処方法が分かることで、健康状態の改善やSOCの向上につながる可能性が示唆された。以上の調査結果を踏まえた支援の方向性の検討により、交流の場を作り、SOCが高い人の特徴、即ち思いやりや役割意識の高さを生かす機会を取り入れ、参加者間の相互作用により、現状を前向きに受け止め、生活や健康課題への対処方法に気づき合うプロセスを支援するプログラムがSOCを高め、健康維持・向上に貢献できると考え、東日本大震災で被災した地域に暮らす高齢者のSOCを高めるプログラムを考案した。看護学実態調査の分析については、対象数が54名であったことから、統計分析に加え、質的データの内容分析を丁寧に行うことが必要であった。

その間、健康支援プログラムの実践に必要な、研究フィールドにおける医療・保健・福祉のキーパーソンとの良好な関係作り、SOC研究者とのネットワーク強化、プログラム実践者のスキルアップを合わせて進めてきた。対象者が被災した地域に暮らす高齢者であることから、研究を進めるのあたっての倫理審査等、今後も時間を要する可能性がある。平成24年度の実態調査に関しては、対象地域の自治体から了承を得て実施できたのが8月以降であったため、二次研究開始まで若干の遅れがある。しかし、平成2526年度内で二次研究の健康支援プログラム開発及び質的データ収集による検証を行い、研究目的を達成することは可能と考えている。前述した通り、健康支援プログラムの実践に必要な、研究フィールドにおける医療・保健・福祉のキーパーソンとの良好な関係作り、SOC研究者とのネットワーク強化、プログラム実践者のスキルアップを進めてきたが、対象者が被災した地域に暮らす高齢者であることから、研究を進めるのあたっての倫理審査等、今後も時間を要する可能性がある。しかし、本研究の特性を考えれば、介入方法の吟味は必然である。従って、プログラムの実践と検証については、開始時期遅滞の可能性を加味しなければならないと考えている。一次研究で得られた結果と先行研究による知見から、仮設住宅に暮らす高齢者のストレス対処能力を改善する健康支援プログラムを考案し実践する。健康支援プログラムの効果を縦断的質研究によりデータを集積し検証する。実態調査結果の分析に時間を要し、計画していた学会発表を延期した。そのため、使用計画を修正し、次年度へ繰り越すこととなった。次年度の学会発表等が決定しており、計画通りに使用できる見込みである。次年度研究費は、平成24年度同様、健康支援活動及び調査を行う際の旅費・謝金の他、一次研究の学会発表、研究会・学会参加等の旅費及び物品費の購入に使用する計画である。
酵母ミニ染色体の安定保持に関する諸因子の同定とその機能についての研究

酵母サッカロミセス・セレビシェのミニ染色体安定保持に関わる温度感受性変異株・ts21株を単離し、その性格ずけを行った。さらに、遺伝子をクローニングし、構造解析することにより、遺伝子産物の機能を知ることを目的とした。多コピープラスミドである2μと動原体を持つミニ染色体はコピー数が1に押えられることを利用して、温度感受性株を単離した。この株は、26°Cでは生育するが、36°Cにすると、大きな芽を出して止まり、DNA合成開始も阻害された。アデニン要求性株が赤いコロニーを形成することを利用して、ミニ染色体の安定保持を色で検定すると、染色体脱落に温度依存性があることが判った。ts性を相捕するDNA断片を、Gene Bankより単離した。このDNAをプローブとして、パルスフィールド電気泳動により分離した17本の染色体のサザンブロッティングを行い、染色体4番由来であることが、判った。さらに遺伝学的解析により、染色体4Rに存在するcdc37遺伝子の近くにマップされた。遺伝子周辺のDNA一次構造をダイデオキシ法により決定した。Zool bpからなるopenreading frameがあり、ノザン法で検出した2.4kb RNAと一致する。分子量約7万5千の蛋白で、3つのドメインから構成されている。ドメインIには、Gln,Asn,Tyrが多く、QGGYQQYNPという配列が5回以上反復している。ドメイン【II】では、酸性と塩基性アミノ酸がクラスターを形成して交互に出現している。ドメイン【III】は、ポリペプチド鎖延長因子EF12との高いホモロジーが存在し、407番目のLysにGTPが結合すると予想される。又、337-341のLys Arg Arg ×Thrという配列はCAMP依存性プロティンキナーゼのターゲット配列である。以上本年度は、遺伝学的,分子生物学的手法によって、酵母の増殖に必須な遺伝子を解析した。
解適合格子数値シミュレーションを用いた連星系形成の研究

今年度の前半には、解適合格子数値シミュレーションコードを完成した。流体力学部分に関しては、昨年度に完成しており、今年度は自己重力を計算するコードを開発した。自己重力を計算するコードでは、マルチグリッド法を採用し、高速にポアソン方程式を解くアルゴリズムを開発した。さらに、国立天文台天文学データ解析計算センターのベクトル並列計算機VPP5000上で数値シミュレーションコードのチューニングを行い、数値シミュレーションコードが高いパフォーマンスを示すに至った。今年度の後半には、開発された数値シミュレーションコードを用いて、科学的計算を開始した。その結果、半径0.1pc程度のゆっくり回転している分子雲コアが、自己重力によって収縮し、中心部が分裂して連星系が形成した。解適合格子により、分裂片を細かい格子で覆いながら高分解する一方、分子雲コア全体を粗い格子で覆い、全体として計算資源を節約し、きわめて高解像度の数値シミュレーションを実現した。この研究と平行して、研究代表者が以前開発した入れ子上格子を用いた数値コードを用いて、原始星とアウトフローの形成に関する研究を行った。原始星とアウトフローの形成が再現された数値シミュレーションデータから、ダストの熱輻射の偏光を計算し、数値シミュレーションとダスト熱輻射の偏光観測を比較研究した。その結果、星間磁場が強い場合には、アウトフローは分子雲コアスケールの星間磁場と平行に観測されるが、星間磁場が弱い場合には、アウトフローの方向と分子雲コアスケールの星間磁場の方向は、観測する視線方向に依存する。とくに、後者の場合には、実際に観測される、アウトフローと星間磁場が垂直という関係を、数値シミュレーションによって再現した。さらに、次世代サブミリ波望遠鏡ALMAを想定したダスト熱輻射の偏光観測の結果も予想した。本研究では、連星系形成を高解像度の数値シミュレーションを調べるため、解適合格子を用いた数値シミュレーションコードを開発する。今年度は、流体部分のチューニングを進めた。数値シミュレーションコードは、ベクトル並列計算をターゲットとしている。解適合格子は、格子の生成・消滅を何度も繰り返しながら計算を進めるため、並列化の負荷バランスを保つのが難しいとされている。本研究で開発したコードでは、ヒルベルト空間充填曲線を導入することにより、負荷バランスを保つように工夫した。このコードを用いて衝撃波反射問題等のテストを行い、適切に負荷バランスを保ちながら格子の生成・消滅が行われることを確認した。また、解適合格子の開発と平行して、従来の多層格子法を用いて連星系形成の研究を進めた。今年度は、星間磁場が連星形形成に与える影響を調べた。その結果、星間磁場は連星形形成を抑制する結果を得た。連星系の母体となる分子雲コアが収縮する過程で、星間磁場による磁気トルクは分子雲コア高密度部の角運動量を低密度部に輸送し、結果的に、形成される星の第1コアの回転は遅くなる。この遅くなった回転が分子雲コア高密度部の分裂を抑制し、連星形形成も抑制する。さらに、星間磁場による磁気トルクの効果を詳細に調べるため、初期に分子雲コアの回転軸と磁場の方向が非平行なモデルの進化も調べた。その結果、磁気トルクは角運動量の磁場に垂直を選択的に輸送し、角運動量の磁場と平行な成分だけが高密度部に残る。その結果、回転軸と磁場が平行なモデルに収束する。また、アウトフローが角運動量輸送に重要な役割を果たすことを確認した。
術後乳がん患者の衣生活の現状と課題

術後乳がん患者のより豊かな衣生活を支援するため、病状や治療段階ごとの衣生活の現状を把握し課題を明らかにすることを目的に、患者・体験者を対象とした質問紙調査(患者会会員ならびに術後用補整下着・補整具を展開するインナーウェアメーカー顧客に依頼、回答数334)を前年度実施したが、その結果について、主に単純集計をもとに問題点を整理した。それにより、乳がん術後の衣生活における不具合は多岐にわたり、術式(温存または全摘)、バストの変形の状態(切除部位と範囲)、術後経過期間、年齢、おしゃれ意識など、さまざまな観点からクロス集計を行ってさらに分析を深める必要のあることが示唆された。また、退院時を含む術後すぐの衣生活における問題点については、補整下着・補整具等に関する情報の入手の現状が明らかになるとともに、自由記述からは患者の体験にもとづく着装のさまざまな工夫の実態がよみとれた。これらは、被服学・看護学の研究者が連携して実施した本調査によって得られた貴重な知見であるといえる。今後の課題として、患者・体験者の主観的な不具合の訴えを各種計測の応用により客観的・定量的に評価し、改善策につなげることが必要である。とくに衣服の温熱的快適性(術側の熱感・蒸れ感、発汗異常など)、身体適合性(ずりあがり、左右のアンバランスなど)、肌触り(創部や皮膚炎発症部位と布との接触)については早急な対応が必要と考えられることから、一部予備実験を開始し、実験方法・条件について検討を行った。術後乳がん患者のより豊かな衣生活の支援を目的に、病状や治療段階ごとの衣生活の現状を把握し課題を明らかにするため、患者・体験者を対象に質問紙調査を行った。乳がん術後用補整下着・補整具を展開するインナーウェアメーカーならびに患者会の協力を得て、乳がん手術を経験した顧客・会員334名より回答を得た。集計結果とその分析より、1.年齢・術時の就業状況・術後経過年数・病期・術式(温存または全摘)等の調査対象者の属性、2.術式だけではとらえれない、切除部位や範囲など、衣服の形態適合性や運動機能面に関わるバストの変形の実態、3.術後後遺症や手術と併用する治療の副作用に由来し、衣服の温熱的快適性・触感に関わる衣服素材の特性・着装の工夫等の面からも対策が必要な、短期的・長期的な問題点、4.衣生活に関わるQOL、5.補整下着・補整具の利用実態(種類・特徴、利用方法、購入方法、満足度など)、6.衣生活全般の不具合、7.術前術後のおしゃれ意識の変化、について知見を得ることができた。さらに、切除部位・範囲からみたバストの状態によって調査対象者をグループ分けし、補整下着・補整具の利用実態と不具合、衣生活全般の不具合、おしゃれ意識について分析した。これらの結果より、多岐にわたる複雑な諸問題を概観するとともに、衣生活の現状の一端を整理することができた。とくに、補整下着・補整具に関しては、術側の蒸れ感・熱感、ずり上がりなど、早急な対応を必要とする課題が明らかとなり、課題解決のための基礎データ収集の必要性が示唆された。
珪酸塩鉱物のメルトへの溶解機構-水の役割と火山噴火モデルへの応用

主要造岩鉱物の大部分は固溶体を形成し、より高温成分に富む固溶体組成と平衡にあるような非平衡メルトに対して部分溶解するが、その機構はよくわかっていなかった。今回研究代表者はAn値60の斜長石結晶を用いて圧力200MPa,温度1050-1150°Cにおける部分溶解実験を行った。その結果、実験産物の組織の解析から、斜長石結晶は反応前線において一度調和的に非平衡メルトへ溶解したのち、より高An値を持つ斜長石が再結晶するという“dissolution and recrystallization"機構によって部分溶解が進行することがわかった。過去に1気圧下の実験(Tsuchiyama 1985)で得られた結論では、この反応は斜長石種結晶内のNaSi-CaAl相互拡散を経て、これが律速過程であるとされていたが、本実験結果はこのモデルを支持せず、律速過程は斜長石が調和的に溶解する表面反応であることが示唆された。さらに“dusty zone"の前進速度は1150°Cにおいて約1.02.5×10^<-8>m/s、1150°Cにおいて約3.98.8×10^<-10>m/sと求まった。この結果は、無水1気圧下の反応速度より34桁速い。これは、反応経路が斜長石固溶体内の元素拡散という非常に遅い過程を経ていないこと、水の存在によってメルト内の元素拡散、斜長石の調和溶解や再結晶の表面反応のいずれもが飛躍的に高速になったことによると考えられる。また、このような部分溶解反応によって、天然の火山岩中に産する斜長石斑晶にしばしば観察される部分溶解組織(“dusty zone"、“sieve texture"等と記載される)を非常によく再現できた。応用例として、雲仙普賢岳平成噴火の噴出物中に含まれる斜長石斑晶のsieve textureの幅に本実験結果を適用すると、高温マグマが低温マグマのマグマ溜りに注入されてから噴火にいたるまでの時間は数か月から数年と見積られ、マグマ混合が噴火の引き金になっていることが示唆された。
フェアトレード情報が購買態度に与える影響に関する研究

本研究では,フェアトレードを認識し購入するために,フェアトレード関連団体あるいは企業はどのような情報を提供すべきなのかについて調査・分析を行っていくことを目的とするものである。具体的には,ネガティブ型の情報(児童労働の画像を提示し,フェアトレード商品を購入すればそれを改善できることを伝える)とポジティブ型の情報(学校に楽しそうに通っている児童の画像を提示し,フェアトレード商品を購入すればその画像のような生活をさせられるという情報を伝える)を商品選択前に提示し,どちらの方が好ましい影響を選択行動に与えられるのかを検証する。そこでまず2018年度においては,上記2つの情報を提示しない状況でフェアトレード商品パッケージ内にある複数の属性[フェアトレード情報(オーガニック,児童労働改善),企業ブランド,価格]が当該商品に対する商品者の選択行動にどのような影響を与えるのかを離散選択実験(the Descrete Choice Experiment:DCE)手法を用いて調査・分析を行った。実験対象となる商品はチョコレートを採用している。その結果,フェアトレード情報(オーガニック,児童労働改善)と企業ブランドは選択行動にポジティブな影響を与えていることが明らかとなった。しかし,フェアトレード情報とオーガニックの交互作用に関しては選択行動にネガティブな影響を与え,フェアトレード情報とブランドの交互作用に関しては選択行動に対しての影響を確認することができなかった。つまり,フェアトレード情報に企業ブランドが加わることによってフェアトレード情報そのものが持つ効果が確認できなくなってしまったのである。2019年度では,本調査にポジティブ型の情報とネガティブ型の情報の提示を商品選択前に加えることによって同様の分析を行い,選択行動に与える影響の違いを見ていく。そのため本研究を行うことは意義がある。本研究の計画段階では,1フェアトレードの説明→2対象チョコレートの提示→3購買態度(選択行動)の評価→4ポジティブ型情報あるいはネガティブ型の情報の提示→対象チョコレートの写真を提示→5購買態度(選択行動)の評価の順序でアンケート調査を行い,3と4の購買態度(選択行動)の変化の影響の違いを比較するというものであった。しかし,消費者は商品選択をする際に製品パッケージ内の複数の属性によってもその選択行動が変化する可能性がある。そして,事前に与えられた外部情報によってその複数の属性の選択行動に対する影響も変化する可能性がある。そのため,製品パッケージ内の複数属性の選択行動に対する影響も検証できるように当初の研究計画を変更した(離散選択実験とコンジョイント分析を前提とした調査手法に変更)。その変更に際して本年度は時間を費やしてしまったため,やや研究計画に遅れが出ているが本年度中には完了できる予定である。2019年4月の段階で2018年度に行ったアンケート調査にポジティブ型の情報とネガティブ型の情報を加えたものを作成する。アンケートの作成は株式会社マクロミルが運営するクラウド型アンケート作成ツール「Questant(クエスタント)」を使用する。2019年5月の段階でクエスタントのサンプルを集めるサービス(GMOサービス)を利用し,アンケートを実施する。2019年6月8月にアンケートの分析を行い,2019年9月12月の間に論文の作成を行う。そして,2020年1月に論文投稿の手続きを行い,残りの期間で本研究の課題を整理する。

そのため,製品パッケージ内の複数属性の選択行動に対する影響も検証できるように当初の研究計画を変更した(離散選択実験とコンジョイント分析を前提とした調査手法に変更)。その変更に際して本年度は時間を費やしてしまったため,やや研究計画に遅れが出ているが本年度中には完了できる予定である。2019年4月の段階で2018年度に行ったアンケート調査にポジティブ型の情報とネガティブ型の情報を加えたものを作成する。アンケートの作成は株式会社マクロミルが運営するクラウド型アンケート作成ツール「Questant(クエスタント)」を使用する。2019年5月の段階でクエスタントのサンプルを集めるサービス(GMOサービス)を利用し,アンケートを実施する。2019年6月8月にアンケートの分析を行い,2019年9月12月の間に論文の作成を行う。そして,2020年1月に論文投稿の手続きを行い,残りの期間で本研究の課題を整理する。2018年度は,主に実験手法や計画変更に伴う文献の購入費用及びタイのチェンライに本拠地を置き,フェアトレードコーヒーを販売しているドイチャンコーヒーにフェアトレード販売における現状と課題についてヒヤリングを行うための旅費へ支出を行った(後者に関しては,本研究の問題意識をより強固なものとするために計画にはなかったが行うことにした)。これら費用は本研究のアンケート調査の準備のために費やした費用であり,2019年度に本準備を踏まえてアンケート調査を行うために次年度の使用額が生じた。次年度は,上記アンケート調査を行うための費用(アンケートのサンプルの収集)として使用する予定である。
転位を考慮した結晶塑性モデルによる圧延板の異方性予測技術の開発

本研究では,転位の堆積によるすべり抵抗の上昇と転位同士の切り合いによる強度上昇の両者を予測可能な結晶塑性モデルを構築する.開発した結晶塑性モデルを有限要素法に組み込み,結晶粒内部で起こる転位の堆積と切り合いを模擬することで,圧延板が有する変形・強度の異方性を解析できる数値実験手法を確立する.本手法を用いることで,従来,実測が困難であった塑性加工中に部品内部に発生する多様な二軸応力状態に対する異方性を明らかにする.そして,その結果を塑性加工シミュレーションに反映させることで,塑性加工シミュレーションの精度向上を目指す.本研究では,転位の堆積によるすべり抵抗の上昇と転位同士の切り合いによる強度上昇の両者を予測可能な結晶塑性モデルを構築する.開発した結晶塑性モデルを有限要素法に組み込み,結晶粒内部で起こる転位の堆積と切り合いを模擬することで,圧延板が有する変形・強度の異方性を解析できる数値実験手法を確立する.本手法を用いることで,従来,実測が困難であった塑性加工中に部品内部に発生する多様な二軸応力状態に対する異方性を明らかにする.そして,その結果を塑性加工シミュレーションに反映させることで,塑性加工シミュレーションの精度向上を目指す.
超臨界流体中パルスアーク放電により生成した超高圧衝撃波の基礎研究

本研究では,超臨界流体中パルス放電の応用に向けた基盤を形成するために,レーザによる衝撃波観測法を用いて超臨界二酸化炭素中の衝撃波の計測法の確立を目指す.ナノ秒オーダーのパルスアーク放電によって発生する超高圧衝撃波の観測を,パルスレーザを用いたマッハツェンダ干渉法によって行う.超臨界流体の物性値の特性性が現れる臨界点において衝撃波の密度分布・圧力・マッハ数などのパラメータが特異性を示すのかを調査し,そのメカニズムの解明を目的とする.本研究では,超臨界流体中パルス放電の応用に向けた基盤を形成するために,レーザによる衝撃波観測法を用いて超臨界二酸化炭素中の衝撃波の計測法の確立を目指す.ナノ秒オーダーのパルスアーク放電によって発生する超高圧衝撃波の観測を,パルスレーザを用いたマッハツェンダ干渉法によって行う.超臨界流体の物性値の特性性が現れる臨界点において衝撃波の密度分布・圧力・マッハ数などのパラメータが特異性を示すのかを調査し,そのメカニズムの解明を目的とする.
トキソプラズマ抗原の非特異的免疫モジュレーター作用に関する研究

トキソプラズマ原虫由来の溶解抗原成分は、マラリア,バベシア,タイレユアなどの原虫感染宿主に対し強い抵抗性を賦与し、生体内にはインターフエロン,マクロファージ活性化因子などのリンホカインを産生することが明らかになった。このようにトキソプラズマ溶解抗原(TLA)は非特異的免疫賦活物質としての作用を有するが、大量に、そして純粋なTLAを採取するためには、無菌的かつ長期間の培養槽による連続大量培養法の確立が本研究期間の最重要課題であった。諸種試行錯誤のくり返しの結果として、世界で最初に細胞浮遊培養による長期連続培養法の開発に成功し、国の内外に公表した。成功の基盤は浮遊細胞増殖とトキソプラズマ原虫の細胞内分裂の時間的相関、ならびに細胞培養液の新鮮度が常に一定度に維持されることの制御をコンピューターによって調節されることであった。勿論、今回の成功は実験的なものであり、今後幾多の改良および修正によってのみ細胞内寄生虫の培養槽内長期連続培養が完全に自動化される可能性を有すると考えられる。ついで、in vivoおよびin vitroにおける諸種原虫感染および同種可移植腫瘍などを用いて、TLA感作による宿主生体の防御機構について基礎的検討をおこなった。その結果のなかでも、TLA感作によって胸腺および脾臓内にThy-1陽性細胞が増化し、その主体がヘルパーT-リンパ球であることが明らかになった。興味あることに原虫感染に伴って宿主体内胸腺細胞は減少するが、TLA感作マウスの末梢循環血液、脾臓および肝臓内にThy-1陽性細胞が増加し、とくに肝臓において著しい。肝臓内Thy-1陽性細胞は囲管性に集族し、いわゆるヘルパーT-リンパ球およびリンホカイン産生T-リンパ球の増加が観察されている。今回までの実験成績から、TLAはBRMとして強く生体に免疫賦活効果を与え、ヘルパーT-リンパ球の活性化ならびにリンホカインを産生することがわかった。昭和60年度研究実施計画として次の3点に重点を置いた。1.トキソプラズマ(Tp)原虫の大量かつ長期連続細胞培養法の開発2.Tp原虫抗原の精製、3.Tp抗原投与の生体内反応効果。1.Tp原虫の試験管内長期連続細胞培養法の開発;59年度における研究で得られた基礎成績をもとに、培養の自動化及び簡略化に関する基礎データーの集積に努めた。Tpの宿主細胞として59年度同様HeLa細胞の浮遊培養標本を用いた。また、培養液の潜在培養力価を示すものとして、単位液量が、単位時間(日数)にどのくらいのHeLa細胞を生残させ得るかを示す指数をmedium Index(MI)を定め、培養液交換の指標とした。この結果、常に新鮮かつ生残率の高いHeLa細胞をTpの主宿細胞として供給できる様になり長期的なTp増殖が上り可能になった。理論的には、もし完全無菌が可能であれば数ヶ月から数年に至るTp連続培養と継続的なTp増殖槽からのTp採取が可能である事が証明された。ただし、今後その簡略化には、MI計算のデーターとしてHeLa培養槽及びTp増殖槽におけるHeLa細胞及びTp虫体数の自動計測装置を取み込み、培養液交換の完全自動化が望まれる。また、長期間培養槽内で分裂増殖したTp原虫の分裂増殖能は、腹腔内で増殖していたTpのそれとほとんど差が認められなかった。2.Tp原虫抗原の精製:現在考え得る化学的精製法を用いて精製を続けているがいまだ純品を得るに至っていない。

遠心分画法により得られた16000g上清に有効な抗原物質がある事がわかった。しかし、それらから更に進んだ分析の手技・手法は今後の問題である。3.Tp原虫抗原投与の生体内反応効果;先年度の成績の作用機序を解明するために、Tp抗原投与動物の脾臓細胞及びin vitroでのTp抗原感作脾臓細胞について検討を加え、Tp抗原が、in vivo及びin vitroの系でマクロファージやT-リンパ球の生理機能に作用をもつ事が明らかになった。
乳癌における前立腺特異抗原(PSA)の研究

乳癌101例の原発部腫瘍組織と血液白血球DNAを用い、以下の解析を行なった。原発病巣は通常の病理組織学的検索にて癌の存在を確認した。2.銀染色により異常バンドを同定した。3.目的のバンドよりDNAを抽出し、シークエンス解析を行なった。4.Nsp IとSfc Iを用いたenzyme analysis法により、遺伝子多型サイトの遺伝子型を決定した。5.RNA抽出を行いRT-PCR法によりPSAmRNAの発現を決定した。以上の結果、RT-PCRにより40%でPSAmRNAの発現が見られた。またコドン-252(G/A)と-205(A/AA)の遺伝子多型を認めた。これらは、-252Aは-205AAと-252Gは-205Aとリンクしていた。Genotypeの分布は、G/A-A/AA54.7%、A/A-AA/AA7.5%、G/G-A/A37.8%であった。A/AA型では、原発腫瘍が小さく、分化度高くp53陰性例が多く、増殖分画が低く予後良好の乳癌である可能性を認めた。乳癌53例の原発部腫瘍組織と血液白血球DNAを用い、以下の解析を行なった。以上の結果、RT-PCRにより53例中21例(40%)でPSAmRNAの発現が見られた。これらの点を中心にさらに解析を進める予定である。
ビニルシラン類の異性化重合および共重合に関する研究

トリメチルビニルシランのアニオン重合系に対するN,N,N',N",N"-ペンタメチルジエチレントリアミンの添加効果の検討では、開始末端にトリアミンユニットが導入されること・N,N,N',N'-テトラメチルエチレンジアミン(TMEDA)添加系と同様な異性化重合が起こること・重合速度が著しく低下することがわかった。また、新規ビニルシラン化合物の重合としてp-フルオロフェニルビニルシランのアニオン重合を各種溶媒中でいろいろな開始剤によって行なったが、いずれの場合にも重合が全く起こらないかフッ素の引抜きによるとみられる停止反応が起こり、高分子量ポリマーは得られなかった。メチルトリビニルシランおよびテトラビニルシランのアニオン重合では環化重合が起こり、この系にTMEDAを添加すると重合速度が著しく上昇しゲル化が抑制されること、また生成ポリマー中に残存するビニル基の割合が増加することがわかった。このような効果は、生長末端の対カチオンへのTMEDAの配位によって、モノマーのビニル基への付加反応の選択性が高くなることに起因することが明らかになった。ベンジルジメチルビニルシラン(BDMVS)とスチレンのアニオン共重合を行い、ブロックコポリマーおよび統計コポリマーを得た。ブロックコポリマーは、ベンゼン中でリビングポリスチレンにBDMVSを加えることによって得られ、そのブロック効率はほぼ100%であった。統計コポリマーの構造は、シーケンス解析の結果ほぼランダムであり、両モノマーの反応性比は約1:1であった。アリルジメチルビニルシランとイソプレンのブロックコポリマーを合成したが、ブロック効果100%では得られていない。以上の研究成果は論文誌に投稿中ないし投稿準備中の段階にあり、現時点では既発表のものはない。
膠原病四肢潰瘍に対する新しい血管・組織再生治療の開発

膠原病難治性潰瘍に対する新しい治療法として細胞移植再生治療が注目されている。自己の骨髄・血液から得た幹細胞移植による臨床試験が実施され一定の有効性が報告されているが、膠原病患者自体の血管幹細胞(EPC)数の減少や機能低下が報告されより効果的な細胞治療の開発が望まれる。我々はEPCの質と量を改善する新たな培養法(無血清生体外培養増幅法:QQc)を開発した。膠原病マウスや膠原病患者の末梢血単核細胞に対するQQcの有効性を検証すると、EPCの割合は約310倍、血管再生能力は約1015倍に改善した。この新たな培養法を用いた幹細胞移植を膠原病難治性潰瘍患者に対する新しい細胞治療法として期待する。膠原病は全身性炎症疾患であり、血管炎による血行障害が引き起こされ四肢虚血から潰瘍や壊死が生じ最終的に四肢切断に至る場合も多く、新たな有効性の高い治療の開発が望まれている。その治療法の中でも、膠原病性潰瘍に対する自己骨髄幹細胞や末梢血幹細胞移植による臨床試験が今までに行われてきているが十分な治療効果が得られていない。その要因の一つとして、膠原病患者の血管内皮前駆細胞(Endothelial Progenitor Cells:以下EPC)の量(細胞数)の減少や機能低下が挙げられる(Westerweel PE, Verhaar MC: 2009)。我々はこのEPCに着目し、膠原病患者由来EPCの機能改善・細胞数増加を計る為、無血清生体外培養増幅法(Quality and Quantity Culture:QQc)を用いてその有効性を検討した。H27年度において、本研究における膠原病マウスを使用した末梢血由来EPCの解析では、EPC数の減少・機能低下が確認された。末梢血単核球細胞をQQc培養し得られた細胞:QQc細胞の効果を調べると、EPCの割合は増加し血管再生形成能力が改善することを明らかにした。本結果より、膠原病患者に対するQQcの適応性が有効であると示唆された。このQQc-EPCを移植することで従来の血管幹細胞移植よりも高い有効性が得られることを期待する。膠原病(SLE)マウスにおけるEPCの機能評価以上の結果より、SLEマウスの抹消血EPC数の減少が確認され、またQQすることによりEPC機能回復が認められた。また、本研究における最適SLEマウスの検討に関してはyaaマウス群でVCFAでの評価が困難であり不適合であったと考えられる為、今後の実験を進めるにあたりlpr群を本研究のSLEマウス群として使用することとする。膠原病は全身性炎症疾患であり、血管炎による血行障害が引き起こされ四肢虚血から潰瘍や壊死が生じ最終的に四肢切断に至る場合も多い。新たな治療法として自己骨髄/末梢血幹細胞移植による臨床試験が実施され一定の有効性が報告されているが、膠原病患者における自己血管内皮前駆細胞(EPC)数の減少や機能低下が報告され、より効果的な自己幹細胞治療法の開発が望まれる。我々はEPCの質と量を改善する無血清生体外培養増幅法(QQc)を開発し、膠原病(SLE)マウス末梢血単核細胞(MNC)に対する有効性を検討した。更に膠原病患者に対し同様の検証を実施した。MNC中のEPC数はlpr群でEPCの割合が減少していた。VCFA評価にてlpr群でEPC分化能指標となる分化型colony数がcontrol群より減少していた。QQ後のEPCの割合は3倍に増加し、VCFA評価では総colony数がQQ後にlpr群で10倍、control群で9倍となり両群において血管再生形成能力が有意に増加した。また膠原病患者MNCにQQcを実施したところ、EPC指標細胞であるCD34陽性細胞の割合が0.08%から1.2%に増加しVCFA評価は3倍に増加した。以上の結果より、SLEマウスの末梢血EPCは数の減少・機能低下をきたしているがQQc培養はこれらを有意に改善する。また膠原病患者に対するQQcの有効性も認められた為、膠原病自己QQc移植を膠原病に起因する難治性潰瘍患者に対する新しい治療法として期待したい。1 :今後の研究予定として、SLEマウスとしてC57B/6-lprマウスを使用する。PBMNC中のEPC評価項目を更に増やしEPC機能を細かく探究する。QQ後の細胞に関しても同様の評価を行う。

2 :骨髄EPCを用いたQQcの有効性評価PBMNCをQQすると細胞数の著しい減少が確認された為、細胞移植血管再生治療に向けた十分な細胞数の確保が困難と判断された場合に骨髄EPCを用いることを想定し、骨髄中のEPC機能も調べQQcの有効性を検討する。3 :QQcによるSLEマウスEPCの膠原病潰瘍マウスへの細胞移植効果の評価QQcによって培養された細胞をSLE潰瘍モデルマウスに細胞移植する。移植していないマウス群と比較してその効果を比べ組織・血管機能を免疫組織学的解析・組織機能解析(潰瘍縮小率・capillary density・コラーゲン形成等)・組織PCRで検討評価する。形成外科物品・試薬等は、まとめ買いやキャンペーン価格で購入した為、予定していた使用金額を下回った。実験動物購入に関して、本研究に適した系統を検索するのに時間を要し、また膠原病マウスは特殊なマウスであり業者での引数在庫状況が常に少なく必要としていたマウス匹数が発注できなかった。旅費が発生しなかったのは、参加した研究会等が徒歩圏内であった為である。本年は細胞培養に使用するサイトカイン、抗体を大量にに購入する予定であり、細胞移植実験を膠原病マウスで実施するので膠原病マウスの使用引数が増加する予定である。
交流アーク放電を用いた単層カーボンナノチューブ大量生成の基礎的研究

燃料電池やナノダイオードをはじめ、次世代の科学や工学における多くの分野を担うであろうと思われる先端材料として注目されているカーボンナノチューブ、とりわけ結晶学的・化学的に見て良質なカーボンナノチューブの大量生成法の確立は、カーボンナノチューブの秘めた可能性を現実のものとするための研究に欠くことのできない重要課題である。この課題達成のために、現在世界中の研究機関でしのぎをけずって研究開発に莫大なエネルギーが注がれている。カーボンナノチューブにはグラッフェンシートが単層のものと多層のものがあるが、構造の単純な単層カーボンナノチューブの生成法は、現在までにいろんな方法が試行されてきた。我々は交流アーク放電による炭素蒸発法で単層カーボンナノチューブの効率的生成を目指してきた。この方法では、陰極に炭素質堆積物を形成しないと言う点だけを考えても、従来からの直流アーク放電法に比べて単層カーボンナノチューブの高効率生成にとって有利な方法であるということを示してきた。蒸発した炭素量に対する単層カーボンナノチューブの生成量が生成効率になる。この効率が最も高くなる条件を探ることを目的に本研究を遂行してきた。ニッケルやイットリウムなどといった金属触媒を含んだ黒鉛棒が、交流アークによる高温で蒸発され、この蒸発によってできた炭素原子・分子が周囲のヘリウムガスによって冷却され、再びそれらが結合して固体になるまでの過程の時間の長短が単層カーボンナノチューブ生成効率の良し悪しを左右する支配因子の1つと考えられている。そこで、この時間制御、すなわち蒸発によってできた炭素原子・分子どうしが結合してナノチューブになるまでの極短い時間の間の冷却温度勾配を制御しやすい、電極を水平に対置させた電気炉を兼ね備えた蒸発装置を用いて実験を重ねてきた。その結果、蒸発源近傍の温度(冷却温度勾配)により生成効率に差が見られることが明らかになった。しかしながら、この温度はガスの流量によっても変化するものであり、これらの点も考慮に入れた実験が必要であるので、引き続き実験を継続中である。次世代の科学や工学をになうであろうと思われる先端材料として注目されているカーボンナノチューブ、とくに結晶学的・化学的にみて良質なカーボンナノチューブの大量生成法の確立は、物性研究のサンプルとしても、将来の応用を考えても、欠くことのできない重要課題である。この課題達成のために、現在世界中の研究機関でしのぎをけずって研究されている。カーボンナノチューブにはグラッフェンシートが単層のものと多層のものがあるが、とりわけ構造の単純な単層カーボンナノチューブの生成法は、いままでにいろんな方法が試みられてきたが、我々は交流アーク放電による炭素蒸発によって生成してきた。この方法では、陰極に堆積物をつくらないと言う点だけを考えても、従来からの直流アーク法に比べて単層カーボンナノチューブの高効率生成にとって有利であるということを示してきた。この効率を上げることを目的に本研究を遂行してきた。金属触媒を含んだ黒鉛棒が、アークによる高温で蒸発され、蒸発によってできた炭素原子・分子が周囲の雰囲気ガスによって冷却され、ふたたび固体になるまでの過程の時間の長短がカーボンナノチューブ生成効率の支配因子の1つと考えられている。今回本研究費により、この時間制御すなわち、極短い時間の間の冷却温度勾配を制御しやすい、電極を水平に対置した、電気炉を兼ね備えた蒸発装置を購入することができた。この装置は特注品であり、設計の段階からとりかかったので、作製に時間がかかり、実験計画に大幅の遅れが生じてしまった。

現在組立が完了し、電極間電圧を一定に保つ自動電極送り装置など既設の実験器具も併用して目的とする実験を開始したところである。燃料電池やナノダイオードをはじめ、次世代の科学や工学における多くの分野を担うであろうと思われる先端材料として注目されているカーボンナノチューブ、とりわけ結晶学的・化学的に見て良質なカーボンナノチューブの大量生成法の確立は、カーボンナノチューブの秘めた可能性を現実のものとするための研究に欠くことのできない重要課題である。この課題達成のために、現在世界中の研究機関でしのぎをけずって研究開発に莫大なエネルギーが注がれている。カーボンナノチューブにはグラッフェンシートが単層のものと多層のものがあるが、構造の単純な単層カーボンナノチューブの生成法は、現在までにいろんな方法が試行されてきた。我々は交流アーク放電による炭素蒸発法で単層カーボンナノチューブの効率的生成を目指してきた。この方法では、陰極に炭素質堆積物を形成しないと言う点だけを考えても、従来からの直流アーク放電法に比べて単層カーボンナノチューブの高効率生成にとって有利な方法であるということを示してきた。蒸発した炭素量に対する単層カーボンナノチューブの生成量が生成効率になる。この効率が最も高くなる条件を探ることを目的に本研究を遂行してきた。ニッケルやイットリウムなどといった金属触媒を含んだ黒鉛棒が、交流アークによる高温で蒸発され、この蒸発によってできた炭素原子・分子が周囲のヘリウムガスによって冷却され、再びそれらが結合して固体になるまでの過程の時間の長短が単層カーボンナノチューブ生成効率の良し悪しを左右する支配因子の1つと考えられている。そこで、この時間制御、すなわち蒸発によってできた炭素原子・分子どうしが結合してナノチューブになるまでの極短い時間の間の冷却温度勾配を制御しやすい、電極を水平に対置させた電気炉を兼ね備えた蒸発装置を用いて実験を重ねてきた。その結果、蒸発源近傍の温度(冷却温度勾配)により生成効率に差が見られることが明らかになった。しかしながら、この温度はガスの流量によっても変化するものであり、これらの点も考慮に入れた実験が必要であるので、引き続き実験を継続中である。
NO耐性の新しい発生機序(活性酸素の役割)に関する分子薬理学的研究

硝酸薬耐性発現機序における活性酸素種の役割を明らかにするため,ニトログリセリン(NTG)貼付剤を10日間連続投与したウサギ(NTG群)を作成し、下記の研究を行った。2)ウサギ肺内静脈におけるアセチルコリンの内皮依存性弛緩反応に対するNTG長期慢性投与の効果と、その効果発現における1型アンジオテンシンII受容体(AT_1R)の役割について検討した。ウサギ肺内静脈において、アセチルコリンは主に内皮細胞でのNOの生成・遊離増加により血管弛緩反応を発生していることが明らかとなった。また,NTGの長期慢性投与はアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応をダウンレギュレーションさせること、この機序に内皮細胞での活性酸素発生増加が関与していること、さらに、この活性酸素発生増加はAT_1Rの活性化を介していること、が明らかとなった。3)ウサギ大動脈弁内皮細胞を用い、アセチルコリンによる膜過分極反応に対するNTG長期慢性投与の効果と、その効果における活性酸素の役割について検討した。大動脈弁内皮細胞において、アセチルコリンはcharybdotoxin感受性およびapamin感受性K_<Ca> channelsの活性化により膜過分極反応を発生させること、この過分極はNTGの慢性投与によりダウンレギュレートされること、このダウンレギュレートされた膜過分極は抗酸化剤のin vitro投与によって影響を受けないが、NTGとアスコルビン酸の慢性併用投与により正常化されること、が明らかとなった。また,NTG慢性投与による内皮細胞の膜過分極反応のダウンレギュレーションは、内皮細胞で発生増加する活性酸素の慢性作用による可能性も明らかとなった。プロテインキナーゼC(PKC)はNAD(P)Hoxidaseを活性化して活性酸素発生を増加させることが知られている。硝酸薬耐性発生における活性酸素種の役割を明らかにするために、まず、硝酸薬耐性におけるPKCの関与について、ニトログリセリン(NTG)貼付剤を10日間連続投与したウサギ(NTG処理群)の腸間膜動脈抵抗血管を用いて検討した。NTG処理群の内皮除去標本では、NTGに対する弛緩のみならず、一酸化窒素(NO)ドナーであるNOC-7に対する弛緩反応も有意に減弱されていた。また、β-escinによるスキンド標本で、Ca^<2+>収縮に対する8-Br-cGMP(フォスフオジエステラーゼ抵抗性のcGMP類似薬)の弛緩作用も、NTG処理群で有意に減弱していた。耐性におけるこれらのcGMP弛緩反応の減弱にPKCが関与しているか否かを検討するため、スキンド標本での8-Br-cGMPの弛緩作用に対するconventional and/or novel PKCs抑制薬であるGF109203X(GF)およびPKC活性化薬のphorbol12,13-dibutyrate(PDBu)の効果を検討した。GFは8-Br-cGMPによる弛緩を増強した。しかしながら、GF自身によりCa^<2+>収縮が抑制されることより、Ca^<2+>による収縮高を合わせた条件下(0.3μMCa^<2+>+GF vs 0.2μMCa^<2+>のみ)で検討したところ、8-Br-cGMPの弛緩能力に変化は見られなかった。さらに、PDBuはCa^<2+>収縮に対する8-Br-cGMPによる弛緩を減少させたが、PDBu自身がCa^<2+>収縮を増強することより、Ca^<2+>による収縮高を合わせた条件下(0.2μMCa^<2+>+PDBu vs 0.3μMCa^<2+>のみ)で検討すると、8-Br-cGMPによる弛緩反応に変化は見られなかった。

これらより、NTG投与による耐性腸間膜動脈抵抗血管平滑筋細胞のcGMPに対する弛緩反応の減弱の維持に、conventional and/or novel PKCsが関与している可能性は少ないことが考えられる。ウサギ肺内静脈におけるアセチルコリンの内皮依存性弛緩反応に対するニトログリセリン(NTG)長期投与の効果と、それに対する1型アンギオテンシンII受容体(AT_1R)の関与について検討した。NTGパッチを10日間連続投与したウサギ群(NTG群)、NTG投与と共にAT_1R阻害薬valsartan(10mg/kg/day)を経口投与した群(NTG+Val群)、およびコントロール群の3群より得た肺内静脈を用いて行った。シクロオキシゲナーゼ阻害薬diclofenac存在下で、内皮温存標本においてのみ、アセチルコリンによる弛緩反応が認められた。このアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応の一部分はcharybdotoxinとapaminの2つのCa^<2+>依存性K^+チャネル阻害薬により抑制され、大部分はNO合成酵素阻害薬のL-ニトロアルギニンで抑制された。NTG群から得た肺内静脈標本では、アセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応がコントロール群より有意に減弱していたが、NOドナーであるNOC-7による内皮非依存性の弛緩反応に差は認められなかった。このNTG投与による内皮依存性弛緩反応の減弱は、valsartanの同時投与により正常化された。免疫組織化学的検討により、NTG群では血管壁でのアンギオテンシンIIの局在量および内皮細胞での活性酸素の産生が増加していた。これらの増加は、NTG+Val群で正常化した。以上より、ウサギ肺内静脈において、アセチルコリンは主に内皮由来NOを介して内皮依存性弛緩反応を発生していること、NTGの長期投与がアンギオテンシンIIによる活性酸素生成増加を介して、内皮依存性弛緩反応をダウンレギュレーションさせることが明らかになった。また、この内皮機能異常の発現にAT_1Rが大きく関与していることが示唆された。