hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ES細胞をししたアルツハイマー病モデルサルの作成

本実験の目的は,ES細胞を利用してアルツハイマー病の遺伝子改変モデルサル作成を試みることである。昨年度は,最適なコンストラクトの作製と,サルES細胞への遺伝子導入技術の確立を行った。本年度は,まず,ヒトのアミロイド前駆体タンパク(APP)遺伝子プロモーターと変異APP遺伝子より構成されるコンストラクトを作製した。そして,昨年度の研究で最も良い成績を収めたリポフェクタミン法により,サルES細胞に遺伝子導入した。っいで,抗生物質G-418を用いて,ヒトAPP遺伝子の導入されたサルES細胞を選別した結果,安定してAPPタンパクを発現するES細胞株を2株樹立した。一方,共同研究者の鳥居は,核移植法の確立を試みて実験を行い,サルの核移植クローン胚の作製に成功した。そこで,現在,上記のES細胞株を用いて,核移植法によるアルツハイマー病モデルサルの作製とキメラサル作製に着手した。なお,神経難病の原因遺伝子を導入したカニクイザルES細胞の核をカニクイザルの除核した未受精卵に核移植し,活性化刺激を与え24細胞期胚になったことを確認後,これを排卵2-3日目のレシピエントのカニクイザルの子宮あるいは卵管に移植する予定である。サルは齧歯類に比べ妊娠期間も長いので,本研究計画が順調に推移したとしても,実際の誕生はまだ先になる。本研究の成果の一部を国際学術誌で報告した。なお,本研究計画は,半数の外部委員を加えた動物生命科学研究倫理委員会で審査を受けて,承認されている。本実験の目的は、ES細胞を利用してアルツハイマー病の遺伝子改変モデルサルの作成を試みることである。本年度の成果として1)ヒトの家族性アルツハイマー病の原因遺伝子であるアミロイド前駆体タンパク(APP)遺伝子のロンドン変異型およびスエーデン変異型を組み込んだコンストラクトを作成した。2)ヒトAPP遺伝子プロモーター、chicken actinタンパク遺伝子プロモーター、マウスのプリオンタンパク遺伝子プロモーターなどを組み合わせ、ヒト培養細胞で検討した結果、いずれのプロモーターでも、APP遺伝子が発現することが明らかになった。この中では、chicken actinタンパク遺伝子プロモーターが、最も大量にAPPタンパクを発現していた。3)このコンストラクトをマウスのES細胞およびサルのES細胞に導入した後、免疫組織化学法とウエスタンブロット法によって、ヒト変異APPタンパクが発現することを確認した。4)サルES細胞に遺伝子導入する方法として、エレクトロポーレーション法、リポフェクタミン法、HVJ-E(センダイウイルスエンヴェロープ)法などを試み、リポフェクタミン法が最も効率よく遺伝子導入できることを明らかにした。5)変異APP遺伝子を一過性発現するサルES細胞を効率よく作成できる方法を確立したが、安定発現するES細胞クローンの獲得を試みているところである。成果の一部を国際学術誌および第6回日本再生医療学会で報告した。
口腔扁平上皮癌における転移関連 microRNA の探索

本研究では口腔扁平上皮癌の転移に関連するmicroRNA(miRNA)を探索した。口腔扁平上皮癌手術標本の腫瘍および隣接正常部より抽出したtotal RNAを用いてmicroRNAマイクロアレイによる網羅的発現解析を行い、腫瘍部と正常部におけるそれぞれの発現量を比較した。その結果、腫瘍部において5倍以上発現亢進するmiRNAを5種類、1/5以下に発現低下するmiRNAを10種類同定した。これらmicroRNAと悪性度すなわちリンパ節転移や遠隔転移との関連性を検討したところ、遠隔転移に関連するmicroRNAは認められなかったものの、リンパ節転移と有意な相関を示すmicroRNAとしてmiR-375を同定した。頸部リンパ節転移の有無によって症例を分類し、それぞれの原発腫瘍組織中のmiR-375の発現をリアルタイムRT-PCR法にて比較検討したところ、マイクロアレイ解析と同様に転移を有する症例では有意にmiR-375の発現低下を認めた。さらに、原発腫瘍および転移巣由来の細胞株におけるmiR-375の発現についても検討を行った。その結果、転移巣由来の細胞株では有意にmiR-375の発現低下を認めた。リンパ節転移に関連する遺伝子の検討ではMMP13が転移を有する口腔扁平上皮癌の原発組織において高発現しており、過去の報告でmiR-375がMMP13の発現に関連していると報告されており、miR-375の発現低下がMMP13の発現亢進にに寄与している可能性が示唆された。腫瘍組織の検体数がやや不足していることや、研究以外の臨床での仕事が多忙であり、予定している実験がまだ不十分である。今後の研究としては、miR-375のは発現と予後との関連を検討することが必要である。またリンパ節転移の予測としてのカットオフをリアルタイム定量化PCRもしくはデジタルPCRで検討することが必要と考えている。細胞を使用した実験ではmiR-375の標的遺伝子の同定と、miR-375の過剰発現、抑制についての細胞形態や機能の評価を行う事が必要である。次年度は合成核酸の使用や網羅的遺伝子解析を行う予定であり、物品費の使用額が大きくなる可能性がある。
民産官学連携による地域協働型インフラ管理システムの実装可能性と有効性検証

わが国の社会資本整備では,膨大な既設インフラの維持管理が重要課題となっている.しかし,限られた予算と技術者不足の下,従来のインフラ管理の方法・体制では課題解決は困難である.一方,インフラ管理の必要性は社会で認知されつつあるものの,それが社会経済にもたらす効果を十分評価できていないため,費用負担の理解が未だ十分でない.本研究では,既存インフラを対象に,施設特性や管理水準,地域性などを考慮した上で,様々な担い手による民産官学の適切な役割分担と連携から成る『地域協働型インフラ管理システム』を提案し,リスクを含む便益・費用の評価,および理論分析・社会実験により,その実装可能性や有効性を明らかにした.・施設特性,管理水準,地域性に応じた民産官学の役割分担と範囲,連携方法・体制について,過去および現在におけるインフラ管理の実態把握と関係性を整理した.アンケート調査,ヒアリング調査,史料調査を行い,これまで実施されてきた地域協働型インフラ管理に類する地域活動の実態を把握した.道路施設を対象とし,道普請,原材料支給による自治会補修,アダプト制度(団体によるボランティア活動)などについて,住民の活動範囲,住民と行政の役割分担,民産官学の連携方法・体制などを整理した.・地域協働型インフラ管理に対するリスクを含む費用と便益について,便益帰着構成表を用いて主体別に整理するとともに,各項目の評価手法を開発した.地域協働型インフラ管理が社会経済に与える影響として,行政,民間企業,地域住民などが享受する便益と費用の項目を改めて洗い出して項目間・主体間の関係性を分析した.また,便益と費用の項目ごとに,必要なデータの種類と収集の可能性や容易性などを踏まえて,主体別便益・費用の評価式を作成した.・理論分析による実装参照点となる地域協働型インフラ管理システムの成立要件を整理するため,社会経済モデルを構築した.提案している地域協働型インフラ管理の概念に基づき,民産官学の役割分担の内容と範囲,連携の方法と体制について,ミクロ経済学に依拠して各主体の行動をモデル化し,様々な前提条件に合わせた実行可能解やその成立条件を導出した.・地域協働型インフラ管理システムの実装可能性と有効性を検証するため,民産官の適切な役割分担と連携に基づく地域協働型インフラ管理の試行版システムを実際の地域へ導入し,民産官学参加のワークショップの開催を通してPDCAサイクルを廻し始めた.これにより,実フィールドにおけるインフラ管理の現状と課題を整理しながら,地域協働型インフラ管理システムの導入に関する課題の抽出と解決策を模索した.本研究は,既存インフラを対象に,施設特性や管理水準,地域性などを考慮した上で,民産官学連携による地域協働型インフラ管理システムを提案し,費用便益分析および社会実験により,その実装可能性や有効性を明らかにすることが目的である.・施設特性,管理水準,地域性に応じた民産官学の役割分担と範囲,連携方法・体制の整理実態把握に基づく地域協働型インフラ管理の成立要件の整理:地域協働型インフラ管理システムの成立要件について,施設特性,管理水準,地域性との関連性を分析した.また,ワークショップを開催して,ME・行政・民間技術者・地域住民の意見から役割分担や成立要件を抽出した.・地域協働型インフラ管理に対するリスクを含む費用と便益の評価手法の開発リスク評価モデルの開発:地域協働型インフラ管理システム導入に伴う主体別便益・費用項目のうち,平常時の不安感として捉えられる項目を含めたリスク評価モデルを構築し,インフラ利用者や地域住民へのアンケート調査を実施して評価した.・理論分析による実装参照点となる地域協働型インフラ管理システムの成立要件の整理Social Capitalを考慮したモデルによる協働行動の分析:Social Capitalを考慮した協働行動モデルを構築し,地域協働によるインフラ管理システムの実装可能性について,公共財の自発的供給やSocial Capitalの視点から個人と他人と集団の関係性を考慮した協働行動を分析した.・社会実験による地域協働型インフラ管理システムの実装可能性,有効性の検証社会実験による地域協働型インフラ管理システムの有効性検証:試行中のPDCAサイクルについて,ワークショップや研究者による参与観察を通して,地域協働型インフラ管理システムの効果や課題を整理し,その結果を社会実験にフィードバックすることにより,システムの改善を図りながら有効性の検証を開始した.当初の研究実施計画に沿った研究が実施できているため。本研究は,既存インフラを対象に,施設特性や管理水準,地域性などを考慮した上で,民産官学連携による地域協働型インフラ管理システムを提案し,費用便益分析および社会実験により,その実装可能性や有効性を明らかにすることが目的である.・施設特性,管理水準,地域性に応じた民産官学の役割分担と範囲,連携方法・体制の整理実態把握に基づく地域協働型インフラ管理の成立要件の整理:前年度から引き続き,地域協働型インフラ管理システムの成立要件について,施設特性,管理水準,地域性との関連性を整理した.また,ワークショップを開催して,ME・行政・民間技術者・地域住民の意見から役割分担や成立条件を整理した.・地域協働型インフラ管理に対するリスクを含む費用と便益の評価手法の開発便益・費用評価手法の有効性検証:前年度までに開発した評価手法を試行中の社会実験フィールドに適用し,地域協働型インフラ管理による便益・費用を評価することにより,その有効性を検証した.・理論分析による実装参照点となる地域協働型インフラ管理システムの成立要件の整理仮想地域におけるシミュレーション分析に基づく有効性検証:

前年度までに構築した社会経済モデルや協働行動モデルを用い,仮想地域を対象として,施設特性,管理水準,地域性などの様々な条件下におけるシミュレーション分析を行い,それぞれの条件下において理論的に最適な役割分担の内容と量および連携の方法と体制を導出した.・社会実験による地域協働型インフラ管理システムの実装可能性,有効性の検証社会実験による地域協働型インフラ管理システムの有効性検証:試行中のPDCAサイクルについて,ワークショップや研究者による参与観察を通して,地域協働型インフラ管理システムの効果や課題を整理し,その結果を社会実験にフィードバックすることにより,システムの改善を図りながら有効性を検証した.当初の研究実施計画に沿った研究が実施できているため。わが国の社会資本整備では,膨大な既設インフラの維持管理が本格的に重要課題となっている.しかしながら,限られた予算と技術者不足の下,従来のようなインフラ管理の方法・体制では課題解決は困難である.一方,インフラ管理の必要性は社会で認知されつつあるものの,それが社会経済にもたらす効果を十分評価できていないため,費用負担についての理解が未だ十分でない.そこで本研究では,道路舗装,橋梁,斜面などの既存インフラを対象に,施設特性や管理水準,地域性などを考慮した上で,様々な担い手による民産官学の適切な役割分担と連携から成る『地域協働型インフラ管理システム』を提案し,リスクを含む便益・費用の評価,および理論分析・社会実験により,その実装可能性や有効性を明らかにすることを目的としている.(1)理論分析による実装参照点となる地域協働型インフラ管理システムの成立要件の整理:実地域を対象としたシミュレーション分析に基づく有効性検証を行った.前年度の分析結果を踏まえ,社会経済モデルや協働行動モデル社会実験の実フィールドに適用し,実際の地域を対象としたシミュレーション分析を行い,施設特性,管理水準,地域性に関する当該地域の条件下において,理論的に最適な役割分担の内容と量および連携の方法と体制を導出した.理論的な最適解と現実の状況を比較することにより,その相違点について考察した.(2)社会実験による地域協働型インフラ管理システムの実装可能性,有効性の検証:社会実験による地域協働型インフラ管理システムの有効性検証を行った.試行中のPDCAサイクルについて,ワークショップや研究者による参与観察を通して,地域協働型インフラ管理システムの効果や課題を整理し,その結果を社会実験にフィードバックすることにより,システムの改善を図りながら有効性を検証した.わが国の社会資本整備では,膨大な既設インフラの維持管理が重要課題となっている.しかし,限られた予算と技術者不足の下,従来のインフラ管理の方法・体制では課題解決は困難である.一方,インフラ管理の必要性は社会で認知されつつあるものの,それが社会経済にもたらす効果を十分評価できていないため,費用負担の理解が未だ十分でない.本研究では,既存インフラを対象に,施設特性や管理水準,地域性などを考慮した上で,様々な担い手による民産官学の適切な役割分担と連携から成る『地域協働型インフラ管理システム』を提案し,リスクを含む便益・費用の評価,および理論分析・社会実験により,その実装可能性や有効性を明らかにした.当初の研究実施計画に沿った研究が実施できているため。当初の研究実施計画に沿った研究を実施する。
細胞間接着における糖質-糖質間相互作用に役割と分子機構の解明

近年、糖鎖-糖鎖間相互作用は新しい細胞間接着分子機構として注目されている。本研究の目的はこのような相互作用が受精における精子と卵結合において働くことを証明することであり、本年度は以下のことが明らかになった。1.ウニの主要糖脂質が卵局在精子結合タンパク質350-kDaSBPと結合することが明らかになった。これらの糖脂質は、350-kDa SBP中の属特異的結合を媒介することが知られるCysに富むドメインに対して結合した。2.精子主要糖脂質が細胞膜上で接着機能を発揮するためには、糖脂質に富む膜(GEM)画分あるいはラフトにおける糖脂質集合構造が重要と考えられるが、実際、ウニ精子および卵にその存在が確認された。次に、精子GEMと卵GEMとの間には相互作用が観察され、それが精子GEM上の糖脂質と卵GEM上の350-kDa SBPとの間の結合が一因であると推定された。また、卵と精子間のGEM-GEM相互作用には、2価陽イオン依存的結合と非依存的結合の2種類が関与することが示唆された。上述の精子糖脂質と卵350-kDa SBPのCys-richドメインとの間の結合は2価陽イオンを必要としなかった。一方、卵350-kDa SBPと精子糖脂質との2価陽イオン依存性相互作用は、350-kDa SBP上の糖鎖が関与することが示唆された。この卵350-kDa SBP糖鎖が関与する結合は、糖鎖-糖鎖間相互作用であると考えられる。3.糖脂質ミクロドメイン(GEM)はニジマス、ニワトリ、マウス、ラットの精子からも同様に調製され、この機能ミクロドメインの動物配偶子細胞における普遍的存在が証明された。
炭素-炭素結合間への不飽和有機化合物の挿入反応

ロジウム触媒によるオルトスチリルシクロブタノンの分子内オレフィン挿入反応を開発した。3位にオルトスチリル基を持つシクロブタノンをPh_2P(CH_2)_2PPh_2を配位子とする触媒量のカチオン性のロジウム(I)錯体存在下、m-キシレン中加熱したところ、4-(オルトスチリル)-3-ブテン-2-オンが51%収率で生成した。この反応では、シクロブタノンα位-β位炭素間へのロジウムの挿入が起こっているが、非常に困難とされるC(sp^3)-C(sp^3)結合の切断がビニル基の配位効果を利用して達成されたことは興味深い。同様の基質に配位子としてPh_2P(CH_2)_3PPh_2を持つカチオン性ロジウム(I)錯体を作用させたところ、6,7位にベンゼン環が縮環したビシクロ[3.2.1]-3-オクタノンが81%収率で生成した。この生成物は、シクロブタノンのカルボニル炭素-α位炭素のロジウムによる活性化、生じた5員環メタラサイクルのロジウム-アシル炭素間へのビニル基の挿入によって生成している。またPh_2P(CH_2)_4PPh_2を用いて反応を行ったところ、シクロブタノンの脱カルボニル化が進行し、1-イソプロペニル-2-ビニルベンゼンを93%収率で与えた。このように二座ホスフィン配位子の鎖長を変えることで全く異なる反応が選択的に進行することは興味深い。さらに、2位にオルトスチリル基を有するシクロブタノンをロジウム-トリ(o-アニシル)ホスフィン触媒存在下加熱したところ、8員環不飽和ケトンを75%収率で与えた。3位にオルトスチリル基を持つシクロブタノン(1)をジクロロケテンとオルトジビニルベンゼンの[2+2]付加反応により合成した。こうして得られたシクロブタノン(1)を触媒量のカチオン性のRh-dppe(Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)錯体の存在下m-キシレン中12時間加熱したところ、4-(オルトスチリル)-3-ブテン-2-オンが約50%の収率で生成した。まずシクロブタノンのα炭素とβ炭素間にロジウムが挿入し、次にβ水素脱離が起こり、最後にロジウムからの還元的脱離によって上記の開環生成物が得られたものと考えられる。対比実験としてオルトスチリル基の代わりにフェニル基を持つシクロブタノンを用いて同様な条件下で反応を行ったところ、全く反応が起こらず、出発物質が回収された。これらの結果の対比より、シクロブタノン(1)の場合はオルト位のビニル基がロジウムに配位して、これをシクロブタノンのα炭素とβ炭素間の結合の近傍に誘導して挿入を促進していることがわかった。一般に遷移金属による二つのsp3炭素間の結合の切断は、sp2炭素-sp3炭素間の結合の切断に比べて格段に困難とされている。上記の反応では二つのsp3炭素間の結合が切断されているが、オレフィン等の官能基の配位効果を利用すれば、このように不活性な結合の活性化も可能であることを示す興味ある結果といえる。ロジウムによって切断された二つのsp3炭素間にさらに不飽和官能基が挿入すれば、新規性、有用性ともに非常優れた反応になるので、今後詳細に単座配位子、二座配位子の効果を調べる予定である。3位にオルトスチリル基を持つシクロブタノンに、配位子としてdppp (Ph_2PCH_2CH_2CH_2PPh_2)を持つカオチン性のロジウム(I)錯体を作用させたところ、benzobicyclo[3,2,1]octam-3-oneが81%の収率で生成した。

この結果は、目的としたオレフィン挿入反応が起こったことを示す。これにより当初目指したこと、即ち炭素-炭素結合をロジウムにより活性化し、ビニル基を挿入させることに成功した。昨年度は配位子としてdppe (Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)を用いると開環した不飽和ケトンが生成することを見出しているが、二座配位子の鎖長をdppeからdpppへと一炭素伸ばすだけで、全く異なる反応が進行することは極めて興味深い。上記の反応では、二種類の活性化機構を考えることができる。カルボニル炭素とα位炭素間の結合が活性化されて、そこヘビニル基が挿入する機構と、α位炭素間とβ位炭素間の結合が活性化されて、そこへ挿入が起こる機構である。今後、ビニル末端に^<13>Cを導入した基質を合成して反応を行い、^<13>Cラベル化炭素が生成物のどこに位置するかをみることにより、いずれの機構で反応が進行しているか調べる予定である。既に筆者らは、3位にオルトスチリル基を持つシクロブタノンに、配位子としてdppp(Ph_2PCH_2CH_2CH_2PPh_2)を持つカチオン性のロジウム(I)錯体を作用させると、benzobicyclo[3,2,1]octam-3-oneが好収率で生成することを見いだしている。この結果は、本研究で目的としたオレフィン挿入反応が起こったことを示す。ただし、二種類の活性化機構を考えることができる。カルボニル炭素とα位炭素間の結合が活性化されて、そこへビニル基が挿入する機構と、α位炭素とβ位炭素間の結合が活性化されて、そこへ挿入が起こる機構である。どちらの炭素間結合が活性化されるかは重要な点であるので、今年度はビニル末端に^<13>C同位体を導入した基質を合成して反応を行い、^<13>Cラベル化炭素が生成物のどこに位置するかをみることにより、いずれの機構で反応が進行しているか調べた。まず、オルト位にホルミル基をもつシクロブタノンを合成し、これにWittig反応により^<13>Cを導入して目的とする基質を得た。^<13>C同位体を導入した基質をdpppを持つカチオン性のロジウム(I)錯体の存在下で加熱したところ、対応するbenzobicyclo[3,2,1]octam-3-oneが得られた。^<13>C同位体はカルボニル基のα位に位置していた。このことから、上記の反応がカルボニル炭素とα位炭素間の結合が活性化されて、そこへビニル基が挿入する機構で進行していることを明らかにした。M.Murakami, T.Itahashi, and Y.Ito筆者らは、シクロブタノンのカルボニル炭素とα位炭素間の炭素-炭素単結合をロジウム(I)錯体に酸化的付加させることにより、5員環ローダサイクルが生成することを見出している。本研究ではこの実験事実に基づき新しいオレフィン挿入反応の開発を試み、既に3位にオルトスチリル基を持つシクロブタノンを触媒量のカチオン性ロジウム錯体の存在下で加熱すると、[3.2.1]ビシクロオクタン骨格が生成することを確認している。この反応では、目的としたオレフィン挿入反応が分子内で起こっている。今年度は、さらに2位にオルトスチリル基を持つシクロブタノンを合成し、この基質を用いてオレフィン挿入反応を試みた。その結果、リガンドとしてP(ο-MeOC_6H_4)_3を持つロジウム触媒の存在下で加熱したところ、8員環不飽和ケトンが好収率で得られた。ロジウムがシクロブタノンのカルボニル炭素とα位炭素の間に挿入し、5員環ローダサイクルを生成した後に、分子内でビニル基が挿入して三環性ローダサイクル中間体を与え、さらにβ水素脱離と還元的脱離が連続して起こった結果生成したものと考えられる。
学習者の注目意識に応じた対話空間の構築

本研究の目的は,情報ネットワークを介した同期的な協調学習時の対話を支援するためのインタフェースを提案することである.対話を活性化させることで学びの機会を促進し,学習内容に特化した様々な仕組みへと応用できる対話インタフェースを実現することを目指している.本年度は,より多くの学習課題や他者に役立つ発言への動機付けを高めることを狙いとして,これまで構築してきた円卓場インタフェースに「貢献への気づき」を表出するための手法を提案・評価した.協調学習時の議論では,自身の発言内容が仲間の知識理解に貢献していることに気づくことで,学習への参加意識が向上し,より多くの学習課題や他者に役立つ発言への動機付けが高まると考えられる.本研究では,参加意識が高まる状況として,参加者自身の発言が他者のノートに参照される動作(発言参照動作)に着目した.インタフェースでは,リアルタイムな議論時に発生する発言参照動作を「即時的な貢献への気づき」とし,発言の被参照者から参照者の位置まで光球が移動する.また,参照発言の編集テキストに含まれるキーワード情報から,その貢献度を計算し,各話題について,誰が,どれほど有益な発言をしてきたかを「包括的な貢献への気づき」として可視化ウィンドウに表示する.評価実験では,自身の発言参照動作に気づくことで,参照時点の話題に関する発言への動機づけに役立つことが示された.また,貢献発言の可視化ウィンドウから議論全体を通した参加者の貢献に気づくことで,議論における参加者や話題を考慮した発言を誘発できたことを確認した.本研究課題では,ネットワークを介したグループ学習の一種である協調学習において,学習者自身の注目意識に応じた情報を推測・提示し,学習者間の即時的なコミュニケーションを支援できる対話空間の構築を目指している.これまでの研究では,3次元空間内に集う他者に対する注目をインタフェース上で視線・視野として反映した協調学習用の対話空間を構築してきた.本年度はまず,学習中にやり取りされる発言に対する注目意識に応じた直感的な対話を表現するため,学習空間上で発言に対する注目意識を反映できる機構を実装した.3次元学習空間上で対話の流れの把握を実現するために,発言の発生元と対象先に基づいて発言テキストを移動させた.また,学習者の興味のありそうな注目発言をテキスト・チャットにおける発言の対象者・対象発言情報から推測し,通常の発言と区別して強調してインタフェースに表示した.発言表示の有効性に関する評価実験では,発言テキストの移動表示により学習者間での発言のやり取りが直感的に把握でき,かつ他者の表情や動作の観察の弊害とならない表示ができたことが示された.また,膠着状態に陥ってしまった膠着者と他者とのコミュニケーション支援に焦点を当て,学習者間の議論を誘発できる状況を演出可能なインタフェース表示手法を提案した.ネットワークを介した環境で膠着者に対する議論を誘発するためには,協調学習に参加している学習者達が膠着状況にいることを直感的に把握でき,膠着を助ける必要性に適時気付ける必要がある.本研究では劇や舞台で場の雰囲気を演出し,注目を集めるために使われるスポットライトの概念に着目する.膠着者とそれを解消できる他者を学習者の動作頻度から推定し,学習者が集う円卓場インタフェース内で役割に応じた学習者にスポットライトを照射することで膠着状態を解消する議論を誘発させる機構を実装した.`本研究ではネットワークを介した協調学習時の議論において,参加者が興味ある情報を推測し,気づきとして提供することで即時的なコミュニケーションを支援できる対話インタフェースの構築を目指している.本年度は,議論における参加者の注目発言の特定手法及び,議論時の他者への貢献への気づきを反映した協調学習対話インタフェースの構築に取り組んだ.知識獲得に役立つ可能性のある重要な発言への気づきを与えるために,協調学習の参加者が議論内容の理解を深めるために注目した発言を調査し,注目発言を特定できる手法を提案した.本手法では,発言に現れる単語に対する理解度と手掛かり語に基づく発言意図情報を用いて注目発言をリアルタイムに検出する.注目発言検出機構の妥当性に関する評価実験では,被験者の注目発言の6割強を正しく検出できた.また,説明する機会が多く中心的役割を担う参加者よりも,知識を受け取る参加者の注目発言を正しく検出できたことが示された.また,対話における他者への貢献への気づきを参加者に与えることで,その場の話題や議論全体に貢献する発言への洞察を促し,他者に役立つ発言への動機づけを実現する対話インタフェースを構築した.個々の発言を他者が参照することによる短期的な貢献として,発言が参照された参加者の位置から参照した参加者に向けて光球を移動させることで,直感的な参照動作を実現した.また,長期的な貢献として,参照された発言を議論における貢献発言とし,誰がどれほど議論全体を通して貢献してきたか可視化する機構を実装した.本研究の目的は,情報ネットワークを介した同期的な協調学習時の対話を支援するためのインタフェースを提案することである.対話を活性化させることで学びの機会を促進し,学習内容に特化した様々な仕組みへと応用できる対話インタフェースを実現することを目指している.本年度は,より多くの学習課題や他者に役立つ発言への動機付けを高めることを狙いとして,これまで構築してきた円卓場インタフェースに「貢献への気づき」を表出するための手法を提案・評価した.協調学習時の議論では,自身の発言内容が仲間の知識理解に貢献していることに気づくことで,学習への参加意識が向上し,より多くの学習課題や他者に役立つ発言への動機付けが高まると考えられる.本研究では,参加意識が高まる状況として,参加者自身の発言が他者のノートに参照される動作(発言参照動作)に着目した.

インタフェースでは,リアルタイムな議論時に発生する発言参照動作を「即時的な貢献への気づき」とし,発言の被参照者から参照者の位置まで光球が移動する.また,参照発言の編集テキストに含まれるキーワード情報から,その貢献度を計算し,各話題について,誰が,どれほど有益な発言をしてきたかを「包括的な貢献への気づき」として可視化ウィンドウに表示する.評価実験では,自身の発言参照動作に気づくことで,参照時点の話題に関する発言への動機づけに役立つことが示された.また,貢献発言の可視化ウィンドウから議論全体を通した参加者の貢献に気づくことで,議論における参加者や話題を考慮した発言を誘発できたことを確認した.
光応答型分解性ドーパミンによる歯科矯正用接着レジンの開発

本研究の目的は、歯科矯正用補綴材の可逆的な装着のための新規分解性高分子接着レジンの開発である。従来の接着レジンは機械的強度と強い接着力を目指して設計されてきたものの、分解性がないために使用後の補綴材の除去が困難であり、また用いるモノマーの生体適合性に問題があるなどが指摘されてきた。こうした問題を解決するため、光応答型分解性リンカーを有する新規バイオインスパイアード接着組成物を提案した。具体的には、歯科用接着レジンとの硬化体作製が可能なメタクリレート基を有し、分解性末端成分を有する生体親和性超分子接着レジンの開発を行い、歯科矯正用レジン硬化体に分解特性を付与することに成功した。本研究の目的は、歯科矯正用補綴材の可逆的な装着のための新規光応答型分解性高分子接着レジンの開発である。前年度の研究では接着性成分を有した新規光分解型接着性モノマーの合成から始め、モノマーのポリマーへの重合能力を確かめた上で、365nm波長の紫外線でも分解特性を確認していた。接着性モノマーの重要な特性である歯のエナメル質への浸透能力及び接着特性を調べるためエナメル質の主成分であるヒドロキシアパタイト製のQCM-Dセンサー表面に合成した分解性モノマーを接触させ、吸着特性を調べることで歯組織とモノマーとの相互作用に関するモデル実験を行った。その結果一般の接着モノマーである市販のMDP溶液に比べ80%程度の接着量を見せていることが確かめられ、ヒドロキシアパタイトへの接着特性を有していることを確認した。しかし汎用性のレジンモノマーである2ーヒドロキシエチルメタクリレートやメチルメタクリレートなどのモノマーとの相溶性までは確保ができず、極性変化などの工夫が必要であった。その極性の問題には極性のドーパミン基と非極性のニトロペニル基を同時に有していることが原因とされ、ドーパミン基より極性の低い接着モノマーの合成条件も同時に進行している。具体的には金属及び無機のフィラーなどに優れた接着能力を有するシランカップリング剤(トリエトキシシラン)をドーパミン成分の代わりに導入する方法に関しても検討を行っている。従来の接着レジンは機械的強度と強い接着力を目指して設計されてきたものの、分解性がないために使用後の補綴材の除去が困難である。こうした問題を解決するため、光応答型分解性リンカーを有する新規接着性モノマーの提案を目指して研究を進んでいる。前年度の研究では接着性成分を有した新規光分解型接着性モノマーの合成から始めた。メタクリロイルクロリドと4-(4-(1-hydroxyethyl)-2- methoxy-5-nitrophenoxy) butyric acid (HMNA)を合成させ、光応答型分解性メタクリレートモノマーの合成に成功し、その合成及び精製法を確立した。その次、アゾビスイソブチロニトリルを用いて合成されたモノマーをラジカル重合させることで、モノマーのポリマーへの重合能力を確かめた。その結果光分解性ニトロペニル基を有するポリマーの重合が確認できた。得られた光分解性ポリマーに365nm波長の紫外線を5分間与えた後、ニトロペニル基のNMRピークを解析した。その結果30%程度の官能基の分解が見られ、合成されたポリマーの光分解特性が確認できた。光分解性モノマーの末端カルボキシ基を接着性官能基を有するドーパミンとカルボジイミドを媒介にカップリングさせる合成条件の検討を行った。NMRで光分解性性モノマーの80%程度に接着性ドーパミンの導入が認められ、目的とした光分解型接着性モノマーの設計をほぼ完成した。当初光分解性の歯科用レジン添加剤の開発を目指して研究を進んできたが、光分解性レジン添加剤の合成ルート確保に遅れが生じ、まずは還元条件下で分解するレジン添加剤の合成を進めてきた。そのため、必要最小限の還元反応によって全体のレジン硬化体の機械的強度の低下が可能な添加剤の設計を行った。具体的には末端ジスルフィド結合を有するポリロタキサン(PRX)を合成し、汎用の歯科用レジンモノマーとの架橋反応が可能なメタクリレートの導入を試みた。PRXは環状糖分子であるシクロデキストリン(CD)が線状の高分子であるポリエチレングリコール(PEG)に貫通された分子ネックレス構造を持つ超分子の一種であり、非共有結合にて複合体を形成していることから末端だけの反応で、複合体の構造を崩すことができる。このような概念をもとに、歯科用レジンモノマーである2-hydroxyethyl methacrylate (HEMA)やurethane dimethacrylate (UDMA)との相溶性を有すると同時にメタクリレート基を含有する新規分解性PRXの合成を行った。

相溶性の確保のためにはn-buthylamineをCD表面の水酸基とカルボジイミダゾール(CDI)を媒介とした縮合反応にてPRXに導入することを試みた。さらに2-aminoethyl methacrylateを同じ反応ルートで導入し、n-ブチル基とメタクリレート基が同時に導入された分解性PRXの合成を行った。合成した分解性PRXを利用し、歯科用レジンモノマーであるHEMAとともに硬化体を作製した後、刺激(DTT)による硬化体の分解特性を確認した。その結果、DTT溶液で処理されたプラスチックのビッカス硬度は未処理状態の3%程度まで低下し、硬度が大幅減少することが確かめられた。このことは当初計画した、刺激分解性歯科用レジン重合体の合成が可能であることを示唆する結果である。バイオマテリアル当初計画したドーパミン由来の新規分解性モノマーの場合、合成は確認されたものの、容易に酸化されてしまい、期待通りの接着特性を見せていないことやほかのレジンモノマーとの相溶性が悪いことが判明し、市販の接着剤であるMDPと同等な接着力を持たせるための新たな分子設計を重ねて検討している。光分解型新規接着性モノマーの合成ルートを確保し、次の重合能力及び物性評価のステージに進む段階である。ドーパミンのカテコール基は反応途中非常に酸化しやすく、光分解性モノマーも遅いながらも自然光で分解する特性を有しているため合成条件の検討でやや遅れが生じたものの、おおむね順調に進んでいる。分解性モノマーの接着レジンへの応用条件を検討する。具体的には接着性モノマーと架橋剤を市販の粒径10μm程度のシリカフィラーと有機溶媒中で混合させ、カンファーキノンを開始剤としたラジカル重合を行い、接着レジンの硬化特性を評価する。さらに前年度までドーパミン由来の接着モノマーの接着強度が市販の接着モノマーよりやや弱いことが確認されたことからヒドロキシアパタイトと強い相互作用をすると知られているリン酸基やシランカップリング剤などの導入も重ねて検討していく予定である。さらに合成したモノマーのエナメル質への浸透・接着能力を評価するため、ヒドロキシアパタイト製QCM-Dセンサーを用い、モノマーと歯組織との相互作用を定量的に解析していく予定である。合成された接着性モノマーと架橋剤を市販の粒径10μm程度のシリカフィラーと有機溶媒中で混合させ、カンファーキノンを開始剤としたラジカル重合を行い、接着レジンの硬化特性を評価する。具体的には、接着レジンの組成及び濃度による引っ張り試験とヤング率の変化などを調べ、市販の接着レジンと比較することで、レジン硬化の最適化を行う。必要に応じて、シリカフィラー粒径の変更やPEG架橋剤の分子量の調節などを通じて、接着レジンの機械的特性の最適化を行う。事務手続きの関係上、次年度の使用額として計上することとなったため。事務手続き上のことであり、次年度の消耗品費として計上する。光分解型接着性モノマーとPEG架橋剤の合成に必要な試薬、有機溶媒及び触媒購買への支出と触媒の購入が必要と予想される。更には、合成に必要なガラス器具と合成の評価のための測定装置への消耗品に関する経費が支出されると予想される。合成後の物性評価に必要な消耗品及び装置の購入が必要とされる。具体的には接着レジンの強度及び分解性評価のための引っ張り試験機の維持管理費用や紫外線照射機器の購入が必要とされる。
オステオサイト細胞に注目した骨の「強度自己調整機能」解明

骨が、力学的負荷の大きさに対応してコラーゲン/アパタイトc軸配向性を変化させることで骨材質そのものを異方性化し、最終的に骨内部でのひずみを等方化するという骨独自の「強度自己調整」メカニズムを、応力感受を担うと考えられているオステオサイト細胞の異方性の観点から解明することを目的とし、研究に取り組んだ。ラット尺骨への人為的負荷の条件を種々変更して負荷することで、配向性に寄与する因子の同定を試みた。負荷中、一定期間ごとに蛍光ラベリングを施すことで、時間・空間的な骨形成挙動を解析することを可能とした。負荷が動的であれば骨形成が生じ、振幅の最大値と最小値の差異が大きいほど主応力方向に高配向化した。ところが、同じ負荷量であっても、静的負荷であれば配向化は生じないことが明らかとなった。この知見から、骨基質への応力(ひずみ)そのものではなく、骨細管内での流体流動が配向性変化を支配する重要な因子であることが示された。また、高配向化する負荷条件であっても、負荷の初期には配向性が著しく低くなる期間が存在した。組織染色・免疫染色の結果、マイクロクラックの形成とオステオサイトの細胞死が認められ、それが低配向化の要因であると示唆された。このことから、負荷応力に基づくコラーゲン/アパタイト配向化には正常なオステオサイトの機能が不可欠であることが明らかとなった。ヤング率は部位ごとの配向度に比例した。以上より、オステオサイトを介した強度自己調整機能発現機構の一端を明らかにすることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。骨が異方的応力場の負荷もしくは変化に対応し、骨中のアパタイトc軸配向性を変化させることで材質特性を応力場に対して異方化し、最終的に骨内部でのひずみを等方化するという骨独自の「強度自己調整」メカニズムを、応力感受を担うとされるオステオサイト細胞の観点から解明するため、H28年度は、(A)骨中に存在するオステオサイトの三次元的可視化、(B)人為的な種々の異方的応力(ひずみ)状態を示す骨モデルの作製、(C)オステオサイト骨細管での幾何学的ひずみ感受効率の解析、について研究を実施した。(A)については、ナノX線顕微鏡CT法ならびに骨小腔・骨細管への蛍光色素導入後の共焦点レーザー顕微鏡法によりオステオサイトの三次元画像を取得に成功し、その異方性形態(回転楕円体近似)・配列度の定量化を可能とした。さらには、解析ソフトの仕様変更により、応力の感受性に関与すると期待している骨細管の方位分布を解析可能とした。(B)については、ラット尺骨への繰り返し圧縮荷重負荷モデル、ならびにそれを改良して、低ヤング率の再生部を導入しての負荷による主応力方向が変化したモデルの作製に成功した。本モデル骨について、今後骨異方性ならびに(A)の手法にて解析を進めていく予定である。(C)については、(A)にて実現した骨細管の方位分布に基づき、任意の主応力を想定しての、骨細管による幾何学的応力感受効率の算出を達成した。(B)の主応力方向変化モデルにおいて、変化した主応力に対して感受効率を向上させるよう、オステオサイトが自身の向きを調整することを見出した。上述のとおり、目的達成のために不可欠な人為的負荷動物モデルの作製、応力感受メカニズムの中心的存在であるオステオサイトの三次元的可視化、それの基づく感受効率の算出を終え、残り2年でのメカニズム解明に向けての基本的ツールが整った。さらに、主応力方向の変化に対応してオステオサイトが精緻に、敏感にその異方性を変化することを新たに見出した。以上より、当初計画に準じて研究を実施しており、順調に成果が出ていると自己評価する。骨が異方的ひずみ場の負荷や変化に対し、骨中のアパタイトc軸配向性を変化させることで材質特性をひずみに対して異方性化し、最終的に骨内部でのひずみを等方化するという骨独自の「強度自己調整」メカニズムを、応力感受を担うと考えられているオステオサイト細胞の異方性の観点から解明するため、下記の具体的な3項目を中心に研究に取り組んでいる。(A) in vivo負荷ひずみーオステオサイト細胞形態ー骨基質配向性の定量的関係の理解(B)オステオサイト骨細管での幾何学的ひずみ感受効率の解析(C)異方的ひずみ場下にてオステオサイトから発現するシグナル伝達物質の同定H29年度は、(A)に不可欠なコラーゲン配向性の定量解析法を、コラーゲンの複屈折現象に基づいて確立した。細胞が直接生成するのはコラーゲンであり、アパタイトはコラーゲン上にケミカルに形成することから、この成果により細胞ー基質配向の関係を直接的につなぐことが可能となった。さらに、(B)に関連し、幾何学的効率をあえて変化させずに、いくつかのパターンにて負荷をすることで、配向性が変化する負荷と変化しない負荷のパターンを見出し、負荷による配向性変化機構の理解のための重要な足掛かりをつかんだ。すなわち、ひずみ負荷の異方性とオステオサイトの幾何学的関係性のみで配向性変化の有無が変化するとは必ずしも言えないことを示唆する。上記負荷条件下におけるタンパク発現等の差異を比較することで、配向化に関与する因子を特定できる可能性がある。

上述のとおり、負荷に基づく、アパタイト・コラーゲン配向性変化による強度自己調整メカニズムの解明に不可欠な、配向性が変化する/変化しない負荷条件を見出した。本モデルにおける細胞・発現タンパクの差異を特定することで、目的達成につなげることができる。以上より、当初計画に準じておおむね順調に研究が進展しているものと自己評価する。骨が、力学的負荷の大きさに対応してコラーゲン/アパタイトc軸配向性を変化させることで骨材質そのものを異方性化し、最終的に骨内部でのひずみを等方化するという骨独自の「強度自己調整」メカニズムを、応力感受を担うと考えられているオステオサイト細胞の異方性の観点から解明することを目的とし、研究に取り組んだ。ラット尺骨への人為的負荷の条件を種々変更して負荷することで、配向性に寄与する因子の同定を試みた。負荷中、一定期間ごとに蛍光ラベリングを施すことで、時間・空間的な骨形成挙動を解析することを可能とした。負荷が動的であれば骨形成が生じ、振幅の最大値と最小値の差異が大きいほど主応力方向に高配向化した。ところが、同じ負荷量であっても、静的負荷であれば配向化は生じないことが明らかとなった。この知見から、骨基質への応力(ひずみ)そのものではなく、骨細管内での流体流動が配向性変化を支配する重要な因子であることが示された。また、高配向化する負荷条件であっても、負荷の初期には配向性が著しく低くなる期間が存在した。組織染色・免疫染色の結果、マイクロクラックの形成とオステオサイトの細胞死が認められ、それが低配向化の要因であると示唆された。このことから、負荷応力に基づくコラーゲン/アパタイト配向化には正常なオステオサイトの機能が不可欠であることが明らかとなった。ヤング率は部位ごとの配向度に比例した。以上より、オステオサイトを介した強度自己調整機能発現機構の一端を明らかにすることができた。H28年度に作製した骨モデルを、同じく確立した手法を用いて解析することで、応力場と骨配向性の対応関係を理解するとともに、骨が応力場に適応する際の閾値を決める物理量の特定と閾値の解明に向けた解析を実施する。並行して、強度自己調整メカニズムにおける重要な遺伝子、分子群の特定を目指し、マイクロアレイ法や各種免疫染色法といった生物学的観点からの解析を実施する。H29年度に見出した、配向性が変化する/変化しない負荷条件を用い、もしくはアレンジし、負荷を表す指標のうちどのパラメータが配向性変化の制御因子であるかを特定する。さらに、H28年度に確立した主ひずみ方向を変化させるモデルを用い、基質配向性、オステオサイトの異方性が適応的に変化するか否かを解析することで、本現象が生物の中で一般的に成り立つか否かを明らかにする。本年度が最終年度であることから、得られたデータを統合的に解釈し、結論を導く。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
戦後初期の日米関係:日本「合意」の形成

昨年度は上記研究課題につき、資料の収集・分析、および研究会での報告・意見交換を行いながら、研究発表に一定の成果をあげることができた。まず、資料収集としては、米国国立公文書館への複写依頼、およびマイクロフィルムの購入により、アメリカ国務省の資料を多数、新たに収集することができた。また、国会図書館や大宅壮一文庫などで日本側の新聞・雑誌資料を収集した。それらの資料をこれまでに収集した資料と比較しながら整理し分析することにより、いくつかの重要な情報を得ることができた。さらに計画研究の北岡、五十嵐両班の研究会や合宿に積極的に参加し、両班のメンバーと活発に知識・意見の交換を行ったことも研究の進展に大いに役立つものであった。研究成果の発表としては、国際政治学会(5月)において、鳩山政権の外相重光葵の対米外交に関してアメリカ側の新資料を紹介・分析する報告を行った。そしてその報告の一部をさらに発展させ、「重光訪米と安保改定構想の挫折」と題する論文にまとめた。これは、従来あいまいにされてきた重光の安保改定提案(1955年)の内容を明らかにするとともにその戦後日米関係における意義を考察するものである。また、国際問題研究会(6月)では、日ソ国交回復交渉(1955-56年)対するダレス国務長官とアメリカ国務省の対応に関して報告を行ったが、これについても論文を執筆中である。なお諸般の事情で当初予定していたインタヴィユーの年度内実行ができなかったが、なおその準備を続けている。来年度は計画研究への参加を申請しており、さらに研究を発展させたいと思っている。
重金属特異反応生物の検索・育成と育成生物の環境適合性

本研究の目的は、バイオテクノロジーで培われた技術を応用して、重金属を多く蓄積したり排除してりする重金属特異反応生物を検索し、その育成を図り、人間ー環境系における重金属の循環を合理的にしようとするものである。重金属循環に関わる生物種によって微生物、植物、ヒト・動物グループに分かれて検討した。微生物グループでは、各種の重金属耐性菌を発見した。本年度水銀耐性菌の水銀気化能を迅速に検出する方法が開発された結果、今までに発見された水銀耐性菌はすべて水銀気化能を持つことが明らかにされた。また微生物による環境浄化の具体的方法として、下水処理時に発生する汚泥に着目し、汚泥中の亜鉛濃度を制御するため、下水処理プラント内での、SRT(汚泥滞留時間)の制御が有効であることを認めた。植物グループでは重金属特異反応機構としてのメタロチオネインの誘導生成が検討され、従来動物にしか存在しないと考えられていたメタロチオネイン(クラスI)のマメ科植物体内での存在が明らかにされた。またクラスIIIメタロチオネインの微量定量法が開発され、植物のレスポンスによる重金属汚染の高感度検出が可能となった。またICPーMSによる重金属超微量分析の条件が確立された。ヒト・動物グループでは、重金属の呼吸器を通しての曝露が毒性が強く危険であることが分かり、銀の肺毒性がカドミウムと亜鉛の中間にくることが明かとなった。さらにイットリウむの肺における半減期が著しく長いことが認められた。また一旦重金属で昌されたヒト尿細管の機能は汚染除去後も回復せず、尿細管機能異常群の死亡率が有意に高いことが認められた。
海洋細菌の産生する基質特異的プロテアーゼの生態学的機能 -Listonella anguillarumの新規セリンプロテアーゼについて-

海洋性魚類病原細菌Listonellaanguillarumの環境由来株(E9-86株)において、Boc-LSTR-MCAを特異的に水解する新規セリンプロテアーゼを見い出した。本酵素は病原因子として知られているメタロプロテアーゼと同じ基質を水解するにもかかわらず魚類血液での抗凝血作用は示さない。本研究ではこの新規セリンプロテアーゼの生態学的機能を明らかにすることを目的として研究をおこなった。まず、本酵素を精製し、性質を検討した。本酵素は30kDaの分子量の単一ポリペプチドからなるセリンプロテアーゼであり、種々のオリゴペプチド基質のうちBoc-LSTR-MCAを選択的に水解したことから、高特異的酵素であることが明らかになった。次に、酵素の機能を検討した。実験供試株は病魚ではなく環境海水から分離されたことを考え、細菌の飢餓状態での生残と増殖に必要なアミノ酸・ペプチドを取り込むために本酵素が機能するのではないか、と仮説をたて、種々の栄養条件の培地での増殖と酵素の産生を調べた。その結果、1/100濃度の改変ZoBell培地で培養したときに、対数増殖期の前に本酵素を高い比活性で産生した。人工海水中でも菌の増殖は見られなかったが、酵素の産生は認められた。一方、1倍濃度の改変ZoBell培地では増殖は活発だが、産生酵素の比活性は低かった。このことから、本酵素の生態学的機能の一つとして、上記の仮説が妥当であることが明らかになった。現在、結果を論文にまとめている。
地方議会の議会活動に関する定量的研究：地方議会データベースの構築と活用

本研究課題では、日本の市議会の分析を通じて、大統領制(二元代表制)において議会の影響力が潜在化する要因を明らかにする。首長と議会に制度上の信任関係を保証しない二元代表制では、首長に対する議会の影響力が顕在化しやすい。しかし、日本の地方自治体では、首長原案可決率の高さに象徴されるように、市議会の影響力が潜在化している。このような実態が、地方自治の理念に照らして、どのような意味を有するのか。比較政治学の観点からどのように位置づけられるのか。市議会データベースを構築し、議会活動の定量データ分析と議事録の内容分析を進め、これらの観点を踏まえつつ、日本の地方自治の機能を実証的に明らかにすることを目指す。
日アセアンFTAの実現可能性と農業部門への影響評価に関する計量分析

日アセアンFTAを本格的に軌道に乗せ,新大陸型の大規模畑作経営をベースにした米国,豪州等の主張に対して,零細な水田稲作を中心とする共通性を持つ東アジア諸国が連携を強め,東アジアの固有性が確保できるような国際貿易ルールを共同提案していくためには,現時点で東アジア諸国間に存在する生産コストの格差等の異質性によって生じるFTA利益の偏在性を調整する東アジア共通農業政策を構築できるかどうかが鍵を握る.本研究では,自給率,財政負担,環境負荷,関税率をキー・ファクターとし,それらの相互依存関係をシステマティックに勘案して,関税引き下げの限界や必要かつ実現可能な補填制度体系を検討するためのパイロット・モデルを構築し,東アジア共通農業政策の具体的イメージを,コメに絞って例示的に示した.ある条件の下ではあるが,生産調整を解除し,補填基準米価を1俵12,000円程度に設定し,関税率は200%程度にすることで,コメ自給率も大きくは低下させずに,環境負荷も大きく増大することなく,日本の負担額が4,000億円程度に収まる共通農業政策の実現可能性が試算されたことは,今後に展望を与えるものである.本研究の提示したフレームワークと試算は,単純化されたものではあるが,実現可能な共通農業政策の一つの検討枠組みが具体的に示されたことに意義がある.このような考え方をベースにして,こうした域内国の共通財源の造成とその活用システムについて,より実践的な試算が示されることが望まれる.日アセアンFTAを本格的に軌道に乗せ,新大陸型の大規模畑作経営をベースにした米国,豪州等の主張に対して,零細な水田稲作を中心とする共通性を持つ東アジア諸国が連携を強め,東アジアの固有性が確保できるような国際貿易ルールを共同提案していくためには,現時点で東アジア諸国間に存在する生産コストの格差等の異質性によって生じるFTA利益の偏在性を調整する東アジア共通農業政策を構築できるかどうかが鍵を握る.本研究では,自給率,財政負担,環境負荷,関税率をキー・ファクターとし,それらの相互依存関係をシステマティックに勘案して,関税引き下げの限界や必要かつ実現可能な補填制度体系を検討するためのパイロット・モデルを構築し,東アジア共通農業政策の具体的イメージを,コメに絞って例示的に示した.ある条件の下ではあるが,生産調整を解除し,補填基準米価を1俵12,000円程度に設定し,関税率は200%程度にすることで,コメ自給率も大きくは低下させずに,環境負荷も大きく増大することなく,日本の負担額が4,000億円程度に収まる共通農業政策の実現可能性が試算されたことは,今後に展望を与えるものである.本研究の提示したフレームワークと試算は,単純化されたものではあるが,実現可能な共通農業政策の一つの検討枠組みが具体的に示されたことに意義がある.このような考え方をベースにして,こうした域内国の共通財源の造成とその活用システムについて,より実践的な試算が示されることが望まれる.本研究の目的は,日アセアンFTAに日本農業が組み込まれた場合の影響を定量的に評価するフレームワークを構築し,具体的な実証研究を行うことにより,日アセアンFTAに日本農業をどのように組み込むことが妥当かつ可能であるか,農業関係者・一般国民・相手国に説明し,理解を得るための検証資料を提供することにある.平成17年度においては,FTAのWTOとの整合性,FTAの持つ差別性の弊害の最小化,FTA利益の偏在性の是正,関税撤廃とダンピング輸出措置とのバランスの確保,アセアン諸国から日本への農業労働力の移動の是非といった観点から,農業を日アセアンFTAにどの程度含めることができるか,どの品目がどの程度センシティブかについて分析し,必要な政策措置の検討を行った.具体的には,FTA対象国間で個別品目の生産費,生産者価格,輸出価格,小売価格等を比較,計量モデルにより品目ごとの影響を分析し,生産者への影響だけでなく,自国全体の経済厚生,貿易の歪曲性,世界全体の経済厚生の変化を検証した.なお,鈴木宣弘はカンボジア,加賀爪優はタイ,前田幸嗣はアセアン全体を対象に,必要なデータ収集を行った.また,前田幸嗣は,自身の開発した国際貿易の空間均衡モデルを,日アセアンFTAの分析に適用できるようなフレームワークに再構築した.本研究の目的は,日アセアンFTAに日本農業が組み込まれた場合の影響を定量的に評価するフレームワークを構築し,具体的な実証研究を行うことにより,日アセアンFTAに日本農業をどのように組み込むことが妥当かつ可能であるかということを検証し,農業関係者・一般国民・相手国に説明・理解を得るための検証資料を提供することである.平成18年度に実施した研究は,次のとおりである.1.日本とカンボジアについて,個別品目の生産費,生産者価格,輸出価格,小売価格等を比較するとともに,主要品目の生産,流通,消費構造を把握し,生産者への影響,自国全体の経済厚生,貿易の歪曲性,世界全体の経済厚生の変化を検証した.2.日本とタイについて,個別品目の生産費,生産者価格,輸出価格,小売価格等を比較するとともに,主要品目の生産,流通,消費構造を把握し,生産者への影響,自国全体の経済厚生,貿易の歪曲性,世界全体の経済厚生の変化を検証した.3.日アセアンFTAの分析に適用できるようなフレームワークに再構築された国際貿易の空間均衡モデルを用いてシミュレーションを行い,日アセアンFTAによるコメ貿易への影響を試算した.