hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アノイキス抵抗性に基づいた網羅的な肺癌ドライバー遺伝子特定の研究

細胞において、合成RNAオリゴを用いて個々の候補遺伝子をノックダウンし、3次元培養での細胞増殖を検証することでアノイキス抵抗性獲得の有無を評価した。その結果、遺伝子Xのノックダウンによって、再現性を持って3次元培養におけるアノイキス抵抗性の獲得を確認した。現在はshRNAを用いて遺伝子Xの安定ノックダウンクローンを作成し、軟寒天培養条件においてもアノイキス抵抗性が確認できるかどうかを検証中である。今後は、遺伝子Xの過剰発現クローンを作成し、同クローンにおいて網羅的遺伝子発現解析を実施することによってアノイキス抵抗性獲得の機序を解明していく予定である。本研究は肺癌の新規治療標的発見を目的とした。そのために、まず(1)正常ヒト気管支上皮細胞発癌モデル(HBEC)を用い、アノイキス抵抗性に基づいたプールshRNAライブラリーによる網羅的な腫瘍抑制ドライバー遺伝子の特定を行った。アノイキスはアポトーシスの一種であり、アノイキス抵抗性は癌細胞の代表的な悪性形質である。腫瘍抑制ドライバー遺伝子として遺伝子Xを特定した。次に、(2)悪性度の高い肺癌細胞株H460を用いて、プールshRNAライブラリーによる網羅的ノックダウンと遺伝子発現およびコピー数解析の統合解析を実施した。肺癌の新規治療標的としてプロテアソームサブユニット遺伝子PSMA6を同定した。プールshRNAのウイルスパッケージングを完了した。既に不死化済みのHBEC4細胞に変異KRAS導入とp53ノックダウンを単独をおよびコンビネーションで導入したのち、プールshRNAのウイルス感染を行っており、概ね順調と判断する。アノイキス抵抗性に関与すると特定された遺伝子の肺癌の進展、とくに、転移能への寄与を量子ドットバイオイメージング等を使用して解析していく。また、今後は、研究計画にあるように性別、喫煙歴、年齢の異なる日本人から採取した正常気道上皮を不死化し、アノイキス抵抗性に寄与するドライバー候補遺伝子の普遍性を評価委する。これにより人種差等の背景因子が癌化に与える影響についても明らかにしていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。肺癌これまでは、すでに不死化された欧米人由来の正常ヒト気管支上皮細胞を使用して来たが、今後は、研究計画にあるように性別、喫煙歴、年齢の異なる日本人から採取した正常気道上皮を不死化し、研究を進めていく。これにより人種差等の背景因子が癌化に与える影響についても評価していく。
糖尿病での単球のアポトーシス抑制と動脈硬化の進行に関する分子生物学的解析

次に、THP-1細胞のHG状態でのPKC-AP-1経路及びPPAR経路の活性化が、どのように細胞のviabilityの影響を与えるか、各種アポトーシス関連因子(Fas, Fas-ligand, Caspasefamily, Bcl-2family, etc)の発現状態を検索したが、残念ながら有意な結果は得られなかった、そこで、cDNA chipを用いた解析を計画している。以上の結果から、高グルコース状態での培養単球細胞THP-1細胞では、PKC-AP-1経路とPPAR経路の亢進が生じて、アポトーシスが抑制されviabilityが改善している可能性が示唆された。以上の結果から、培養単球細胞THP-1細胞は、高グルコース状態ではPKCβIIの発現亢進が生じPKC-AP-1 pathwayの亢進が引き起こされ、アポトーシスが抑制されている可能性が示唆された。
自覚症状の記憶特性と客観的妥当性に関する研究

自覚症状や自分の体の状態をどの程度思い出せるかを調べるために、高負荷群(救急隊員)と対照群(非交替勤務者)でその都度記録した症状と一日の終わりに思い出して記録した症状の比較を行った。その結果、それぞれの記録は相関はするものの相関係数は低く、一部の症状では平均や個人内分散に有意差がみられることを明らかにした。さらに出場時の症状はより強く思い出すという記憶の偏りも明らかになった。これらの結果により自覚症状や体の状態についての記憶の脆弱性(忘れやすさ、偏りやすさ)が示された。本研究では、身体症状や気分状態などのように日常生活の中で時々刻々と変化する自覚症状について、実験環境下ではなく日常生活下でのデータを用いて、その記憶特性(脆弱性:忘れられやすさや、バイアスのかかりやすさ)にアプローチすることと、自覚症状評価の妥当性を生理指標を外的基準として検討することを目的としている。平成22年度は、上記のような自覚症状の変動が特に大きいと考えられる群として、交代勤務があることや業務内容から身体面心理面ともに負担が大きい救急隊員と、その対照と群となる非交替勤務者のそれぞれについて、年齢性別の分布を合致させそれぞれ約40名ずつのデータを収集した。測定は健康状態に関するスクリーニングや基本情報の収集を行ったうえで、各群で5日間ずつ、日常生活下で携帯型コンピュータを用いて記録を行うecological momentary assessment(EMA)法と、一日の終わりに、一口の行動の流れを想起してからそれぞれの行動に関連付けて症状を想起するday reconstruction method(DRM)法を並行して実施し、自覚症状を記録した。EMAは腕時計型コンピュータを装着・携帯し、一つの行動(移動.食事など)を終えるごとに記録をするよう依頼した。また、DRMはEMAを実施した日の就寝前にその日についての記録を依頼した。自覚症状としては、身体症状として疲労感および疼痛を、心理症状として抑うつ・不安・心理的ストレスを記録し、さらに身体活動度の自己評価についても同様の記録を行った。さらに、腕時計型コンピュータに内蔵されたアクチグラフにより身体活動を客観的・連続的に記録した。平成23年度は、救急隊群(高負荷群)と非交替勤務群(対照群)のデータ(日常生活下でその都度記録を行うecological momentary assessment(EMA)法と、一日の終わりに一日の行動の流れに沿って症状を想起するdayreconstructionmethod(DRM)法による自覚症状の記録と、アクチグラフによる身体活動の記録)の解析を行った。(1)EMAとDRMで記録された自覚症状は両群で有意な関連を認めたが、平均や個人内変動の大きさがEMAとDRMで異なる項目があり、症状が正確に想起されない可能性が示唆された。また、救急隊群で、出場時の疲労感は非出場時に比べより強く想起されることを示唆する結果が得られた。(2)身体活動度の自己評価とアクチグラフによる平均身体活動度は、EMAでは両群ともに有意な関連を認めたが、DRMでは対照群では有意だが、救急隊群では有意な関連を認めなかった。救急隊は当番日に24時間以上の勤務を終えてからDRMを記録するため、DRMの時点で身体活動度を想起できなくなっていた可能性が考えられた。(3)自覚症状評価の妥当性の検討としてアクチグラフで測定した身体活動度の平均値・標準偏差を外的基準とし各症状評価との関連を解析したところ、救急隊群のEMAによる疲労と身体活動度の標準偏差(正)、対照群のEMAによる疲労と身体活動度の平均(正)、EMAによる抑うつと身体活動度(負)に有意な関連が見られたが、群間で一貫しなかった。一方でDRMにより評価した症状の一部も身体活動度と関連が見られた。以上の結果から、自覚症状や身体活動度はその日の夜においても正確に思い出せずバイアスが存在する可能性があり当初想定していた脆弱性を指示する結果が得られた。自覚症状の評価法の妥当性の検討については外的基準として用いる指標をさらに検討して行う必要があると考えられた。
ナノテクノロジーを用いた次世代経鼻ワクチン開発と、それによる免疫誘導機序の解明

1.ナノゲルを用いた経鼻肺炎球菌ワクチンの有効性我々は、疎水性のコレステロールを側鎖として付加させたプルランにカチオン性の官能基をさらに付加させる事によって、上気道粘膜免疫システムに安全かつ効果的にワクチン抗原をデリバリーさせることが可能なナノ粒子(ナノゲル)を開発した。本研究では、ナノゲルおよびPspAを用いた肺炎球菌感染症ワクチンシステムの有効性を検討した。PspAをナノゲルに内包させてマウスに経鼻投与すると、Th17およびTh2応答のみならず、高レベルの抗原特異的血清IgGおよび粘膜分泌型IgA(SIgA)抗体産生応答が誘導された。また、肺における肺炎球菌感染に対して防御免疫応答が誘導され、鼻腔粘膜における肺炎球菌数も減少した。さらに、ワクチン抗原であるPspAの神経系における蓄積は認められなかった。したがって、本研究により、ナノゲル経鼻ワクチンシステムの安全かつ効果的なワクチンデリバリーシステムとしての有効性が証明された。2.鼻腔粘膜リンパ球の遊走におけるケモカインの役割PspAをナノゲルに内包させてマウスに経鼻投与することにより誘導されるIgA産生細胞の鼻腔粘膜への遊走機構について免疫染色法およびFACSにより解析を行った。ケモカインCCL28は鼻腔粘膜組織において発現が認められるがPspA/ナノゲルワクチンにより発現が上昇しており、CCL28のレセプターであるCCR3およびCCR10が鼻腔粘膜IgA陽性B細胞に発現していた。さらに、抗CCL28中和抗体をマウスに投与することによって、IgA^+B細胞の鼻腔粘膜への遊走が阻害された。したがって、PspA/ナノゲルワクチンを経鼻投与されたマウスにおいて誘導されるIgA^+B細胞の鼻腔粘膜への遊走機構においてCCL28-CCR10/CCR3の相互作用が必須であることが示された。ケモカインレセプターの機能を解析するために様々なケモカインレセプター欠損マウスを繁殖させていたが予想外に時間がかかってしまった。複数のレセプターの相補的な機能について解析するために、複数のレセプターを欠損したマウスを交配、繁殖させており、順次解析する予定である。上記様々なケモカインレセプター欠損マウスを用いてその役割についてin vivoおよびトランスウェルアッセイシステムを用いてin vitroで解析する予定である。1)ナノゲルを用いた効果的な経鼻肺炎球菌ワクチンの開発アジュバント不要な新規抗原デリバリーシステムであるナノゲルを用いた経鼻ワクチンの有用性を検討するため、抗原として肺炎球菌表面タンパクA(PspA)をナノゲルに内包させたもの(ナノゲル-PspA)を経鼻投与した時の、肺炎球菌に対する免疫誘導効果について解析した。その結果、ナノゲル-PspAの経鼻投与により、高レベルの抗原特異的IgGを血清中に認め、また、鼻腔や気管支中に抗原特異的分泌型IgA(SIgA)を認めた。これらの抗体レベルはコントロールの粘膜アジュバントコレラトキシンを用いた場合とほぼ同程度であった。ナノゲル-PspAを経鼻投与したマウスは、致死量の肺炎球菌感染に対して抵抗性を示し、気管支粘膜における肺炎球菌数は未感作マウスと比較して極めて小さく、また、肺実質への肺炎球菌の侵入は認められなかった。以上の結果は、ナノゲルを用いたアジュバントフリー経鼻ワクチンの有効性を強く示すものであり、昨年8月に神戸で開催された第14回国際免疫学会においてポスター発表を行った。2)鼻粘膜組織におけるリンパ球が発現するケモカインレセプターのスクリーニングナノゲルを用いてワクチン抗原を経鼻投与したマウスにおいて鼻粘膜組織へのIgA産生細胞の遊走が認められた。そのメカニズムを明らかにする目的で、これらの細胞に発現している鼻粘膜指向性関連分子のスクリーニングをリアルタイムPCRを用いて行った。その結果、細胞の遊走に関与する分子であるケモカインレセプターのうち、CCR10およびCXCR2と脂質メディエータースフィンゴシン-1リン酸のレセプターであるS1PR4の発現上昇が認められた。さらに、百日咳毒の投与によりこれらのレセプターシグナルを阻害したところ、鼻組織へのIgA産生細胞の遊走がブロックされたことから、これらレセプターの関与が示唆された。1.ナノジェルによるPspA経鼻ワクチンのマウスモデルにおける有効性と安全性の確認呼吸器系における病原体に対し、ナノジェルがワクチン担体となり得ることを示すため、本研究ではナノジェルを用いた肺炎球菌経鼻ワクチンシステムを構築した。ナノジェルにより誘導される抗原特異的なPspA経鼻ワクチンは非常に高い防御機能を有し、ナノジェル-PspAによるワクチン投与を受けた群では気管支粘膜表面の肺炎球菌数は減少し、また肺の柔組織においては肺炎球菌感染を完全に防ぐことができた。また、ワクチン投与により鼻腔における肺炎球菌生着数も減少している。加えて、ナノジェル経鼻ワクチンによって中枢神経系に抗原が蓄積するという現象は全く見られていない。これらの結果は、呼吸器系の病原体に対してナノジェルによる経鼻ワクチンシステムが、アジュバントを必要としない粘膜ワクチン担体として、普遍的に有効かつ安全であることを示すものである。2.鼻腔のリンパ球遊走におけるケモカイン受容体の役割の解明鼻腔粘膜中のIgA産生細胞のケモカイン受容体発現を確認するため、細胞をFACSによって精製し、ライトサイクラーを用いて特異的プローブによる定量的PCR法で解析した。またこれに加えて、現在は細胞の遊走に関係する分子に関して、FACSと免疫組織染色法を用いて検証している。

鼻腔のIgA産生細胞が、CXCR2、CCR3、CCR10といったいくつかのケモカイン受容体を発現していることがFACSにより確かめられた。そこで、これらの分子を欠損するマウスを入手し、これらのケモカイン受容体の機能面での役割を現在解析しているところである。1.ナノゲルを用いた経鼻肺炎球菌ワクチンの有効性我々は、疎水性のコレステロールを側鎖として付加させたプルランにカチオン性の官能基をさらに付加させる事によって、上気道粘膜免疫システムに安全かつ効果的にワクチン抗原をデリバリーさせることが可能なナノ粒子(ナノゲル)を開発した。本研究では、ナノゲルおよびPspAを用いた肺炎球菌感染症ワクチンシステムの有効性を検討した。PspAをナノゲルに内包させてマウスに経鼻投与すると、Th17およびTh2応答のみならず、高レベルの抗原特異的血清IgGおよび粘膜分泌型IgA(SIgA)抗体産生応答が誘導された。また、肺における肺炎球菌感染に対して防御免疫応答が誘導され、鼻腔粘膜における肺炎球菌数も減少した。さらに、ワクチン抗原であるPspAの神経系における蓄積は認められなかった。したがって、本研究により、ナノゲル経鼻ワクチンシステムの安全かつ効果的なワクチンデリバリーシステムとしての有効性が証明された。2.鼻腔粘膜リンパ球の遊走におけるケモカインの役割PspAをナノゲルに内包させてマウスに経鼻投与することにより誘導されるIgA産生細胞の鼻腔粘膜への遊走機構について免疫染色法およびFACSにより解析を行った。ケモカインCCL28は鼻腔粘膜組織において発現が認められるがPspA/ナノゲルワクチンにより発現が上昇しており、CCL28のレセプターであるCCR3およびCCR10が鼻腔粘膜IgA陽性B細胞に発現していた。さらに、抗CCL28中和抗体をマウスに投与することによって、IgA^+B細胞の鼻腔粘膜への遊走が阻害された。したがって、PspA/ナノゲルワクチンを経鼻投与されたマウスにおいて誘導されるIgA^+B細胞の鼻腔粘膜への遊走機構においてCCL28-CCR10/CCR3の相互作用が必須であることが示された。ケモカイン受容体の機能を評価するため、現在種々のノックアウトマウスの掛け合わせを行っているところであるが、これに想定より長い時間がかかっているため。また、ダブルノックアウトマウスを作製せねばならない場合もあり、そのようなケースにおいては結果を得るまでにさらに長い時間を要すると考えられるため。ケモカインレセプターの機能を解析するために様々なケモカインレセプター欠損マウスを繁殖させていたが予想外に時間がかかってしまった。複数のレセプターの相補的な機能について解析するために、複数のレセプターを欠損したマウスを交配、繁殖させており、順次解析する予定である。ノックアウトマウスを用い、候補となったケモカイン受容体の機能的役割をin vivoで検討する。また、ケモカイン受容体の候補を阻害して細胞遊走能を見るため、in vitroのトランズウェルアッセイを現在構築中である。
異相間界面における反応過程の解析と界面反応制御

本研究で対象とした界面は,固ー液,気ー液,固ー固,固ー気界面であり,過去3年間の研究実績を個条書きにすると以下のようにまとめることができる。1.固ー液界面の反応過程の解析を行うにあたり,重要な情報を与える濡れ性および固ー液界面自由エネルギ-の測定を種々の液体金属/セラミックス系について行い,多くの結果を得た。たとえば,濡れ性は固体の表面構造に大きく依存することをみいだし,同一の系においても表面構造を制御することにより,濡れ性を制御できることを明らかにした。また溶融金属/ZrO_2系においては濡れ性および反応性を界面に電圧を与えることにより,制御できることを明らかにした。またSiC繊維の濡れ性,反応性には繊維の表面性質が大きく影響していることを明らかにした。2.気ー液界に関しては,主に反応過程の解析のための基礎情報となる液体の表面張力を測定し,検討した。対象とした系は溶融金属のみならず,溶融酸化物,溶融フッ化物などの機能性融体と多岐にわたっている。また,反応性と密接に関係するが,これまでほとんど測定されていない液体の表面粘性に関する測定も行った。3.固ー固界面に関しては,代表的なセラミックスであるSiCと金属との反応性を測定することにより,両者の高温における両立性に関する検討を行い,両者の間での反応を抑制する可能性を明らかにした。4.固ー気界面に関しては,高温走査型電子顕微鏡,原子間力顕微鏡を用い,固体の表面構造と反応性との検討を行った。1.溶融純金属によるβ-SiC単結晶の濡れ性の測定を行い、その濡れ性が結晶の方位に依存し得ることを明らかにした。本研究においては、Si単結晶基板上にCVDによって生成させたβ-Sic単結晶の濡れ性を測定した。生成したβ-SiC単結晶の厚みが15μ程度と非常に薄く、非常に微小な金属滴をごく短時間しか接触させることができなかったが、得られた結果は濡れ性が単結晶SiCの結晶方位を反映するものであることをあきらかにした。このような濡れ性の結晶方位依存性は著者が以前に見いだしたα-SiCについての結果と類似したものであった。2.溶融純金属による単結晶酸化物の濡れ性の測定を行い、その濡れ性が結晶の方位によって異なることを明らかにした。溶融純金属としてPb,Snを、酸化物としてMgO単結晶を用い、濡れ性を種々の温度において測定した結果、以下のことがあきらかとなった。(1)溶融金属とMgO単結晶との接触角は、面の方位によって異なり、その相違は低温における方がいちじるしい。(2)接触角はMgO表面の酸素数に依存する。3.固体の表面改質による濡れ性の制御については現在まで、サ-マルエッチング、スパッタリング、イオン注入などによってその効果を検討しており、定性的には有効であると判断できる結果を得ている。4.その他、種々の溶融金属によるセラミックスの濡れ性について検討を行った。今年度の研究は主に原子間力顕微鏡(AFM)によるダイアモンド,黒鉛,SiC繊維,セラミックス表面の原子レベルでの観察と液体金属によるこれら材料の濡れ性の測定を中心に行った。得られた結果を総括すると以下のようにまとめられる。一.種々の液体金属による黒鉛,ダイアモンドの濡れ性は同一の金属であっても黒鉛,ダイアモンドの結晶面によって大きく異なることがあきらかとなった。一.3種類のSiC繊維(SCS2,SCS6,ニカロン)の液体Al合金による濡れ性および反応性を測定した結果,繊維の種類による相違がみられた。

一.液体金属(Sn,Pb,Bi)によるMgO単結晶((100)面,(110)面,(111)面)の濡れ性を測定した結果,液体金属の種類によって濡れ性が異なること,またその濡れ性は結晶の方位に依存すること,さらには濡れ性はMgOの熱処理によって改善されることなどがあきらかとなった。一.同一の材料であっても濡れ性はその表面の性質の相違によって異なることがあきらかとなったが,この点を解明するために原子間力顕微鏡を用いて種々の材料の表面を原子レベルで観察した結果以下のような興味ある結果を得た。各材料の表面構造はバルク構造とは大きく相違すること,バルク構造が変化しないような低温においても表面構造の再配列がみられること,濡れ性の結晶面による相違はこのような表面構造の変化によって説明できることなどがあきらかになった。本研究で対象とした界面は,固ー液,気ー液,固ー固,固ー気界面であり,過去3年間の研究実績を個条書きにすると以下のようにまとめることができる。1.固ー液界面の反応過程の解析を行うにあたり,重要な情報を与える濡れ性および固ー液界面自由エネルギ-の測定を種々の液体金属/セラミックス系について行い,多くの結果を得た。たとえば,濡れ性は固体の表面構造に大きく依存することをみいだし,同一の系においても表面構造を制御することにより,濡れ性を制御できることを明らかにした。また溶融金属/ZrO_2系においては濡れ性および反応性を界面に電圧を与えることにより,制御できることを明らかにした。またSiC繊維の濡れ性,反応性には繊維の表面性質が大きく影響していることを明らかにした。2.気ー液界面に関しては、主に反応過程の解析のための基礎情報となる液体の表面張力を測定し,検討した。対象とした系は溶融金属のみならず,溶融酸化物,溶融フッ化物などの機能性融体と多岐にわたっている。また,反応性と密接に関係するが,これまでほとんど測定されていない液体の表面粘性に関する測定も行った。3.固ー固界面に関しては,代表的なセラミックスであるSiCと金属との反応性を測定することにより,両者の高温における両立性に関する検討を行い,両者の間での反応を抑制する可能性を明らかにした。4.固ー気界面に関しては,高温走査型電子顕微鏡,原子間力顕微鏡を用い,固体の表面構造と反応性との検討を行った。
新たに発生したキュウリうどんこ病菌の発生実態および宿主拡大戦略に関する研究

2002年、神奈川県で、従来とは異なる菌(Oidium属Reticuloidium亜属菌;OR菌)によるキュウリうどんこ病の新発生が確認された(内田・宋、2003)。一方でOR菌による種々の植物のうどんこ病の新発生が相次いで報告されている。本研究は、1)キュウリ上のOR菌の発生実態調査と、2)キュウリと種々の植物上のOR菌との関係などを明らかにすることを目的に実施した。1発生実態:富山県、東京都および秋田県南部、新潟県で調査した結果、いずれの調査地でもOR菌によるうどんこ病が発生し、従来からのOidium属Fibroidium亜属菌(OF菌)によるうどんこ病に劣らず発生が広がっていることから、OR菌によるうどんこ病は、本邦ではすでに広く発生していることが示唆された。従来からのOF菌によると同程度に激発する例も認められ、防除を要することが明らかになった。発生品種は、湧泉、アンコール10、金星、インパクト、南極2号、京涼み、夏涼み、プロジェクトX、シルフィー、金沢太キュウリと節成千両の11品種に及んでいた。2種々の植物でのOR菌によるうどんこ病の新発生:2004年以降、従来とは異なるOR菌によるうどんこ病の新発生は、ヒマワリ、キクイモ、オミナエシ、ジニア、トレニア、スコパリア、カボチャ、カラスウリなど、4科8種の植物で確認した。3種々の植物上のOR菌の宿主範囲および遺伝子解析:トレニア以外のキュウリ、カボチャを含む9種類の植物(ヒマワリ、キクイモ、オミナエシ、ジニア、スコパリア、パンジー、メランポジュウム)上の菌は、いずれもキュウリに病原性を認めたが、キュウリとカボチャ上の菌は、キュウリ以外には病原性を認めなかった。東京都、新潟県、富山県で採集したキュウリ上のOR菌は、遺伝子解析の結果1つのクラスター属し、OR菌のグループ分け(Takamatsuら、2006)におけるIX群に属した。キク科植物上の菌は、III群に属した。パンジー、オミナエシ、トレニア、クジャクアスター上の菌はキュウリ上の菌と同じIX群に属した。1キュウリなどウリ類植物上で新たに発生したうどんこ病菌の発生実態(1)富山県、秋田県と東京都におけるキュウリ上でのうどんこ病菌の発生実態富山県では2006年67月にキュウリ家庭菜園55カ所中46カ所でOidium属Reticuloidium亜属菌(OR菌)の発生を、東京都では,2006年47月,同じく4市1町8圃場の半促成および路地栽培キュウリ中,7圃場でOR菌の発生を認めた。秋田県では2006年7月初旬に県南部のハウス栽培7圃場で調査し5圃場でOR菌の発生を確認した。発生品種は,南極2号,アンコール10,勇泉,京涼み、夏すずみ、トキワ地這、インパクト、プロジェクト、シルフィー、金沢太キュウリと節成千両の11品種であった。以上のことからキュウリ上のOR菌は本邦の各地で発生していることが示唆され、今後対策が必要と考える(平成18年度日本植物病理学会関西部会発表)

2キュウリ以外の植物上でのRetivuloidium亜属菌の発生とキュウリへの伝染源の可能性2006年9月,東京都でジニアおよびキクイモにOidium属reticuloidium亜属菌(OR菌)によるうどんこ病の新発生を認めた。この2植物のダリア,ヒマワリ(以上キク科)およびパンジーのOR菌と,近年発生が拡大しているキュウリのOR菌とを相互に接種した結果,キク科分離4菌株は菌株により宿主範囲が多少異なったが,キュウリとヒマワリにはすべての菌株が病原性を示した。パンジー菌はキク科植物には病原性を認めなかったが,キュウリには強い病原性を示した。したがって,キュウリうどんこ病菌の伝染源としての役割は少ないと考えられた。一方,キュウリ菌はキク科植物およびパンジーのいずれにも病原性を認めず,今回接種に供試したキク科植物およびパンジーとキュウリのOR菌はそれぞれ宿主範囲が異なった(平成19年日本植物病理学会で発表)。1キュウリなとウリ類植物上で新たに発生したうどんこ病の発生実態(1)新潟県におけるキュウリうどんこ病菌の発生実態前年と同じ新潟市ORの5カ所で6月中旬に調査を行い、5カ所全てでOR菌の発生を確認し、新潟市でも広範に定着している可能性を示唆した。2キュウリ以外の植物上でのReticuloidium亜属菌の発生とキュウリへの伝染源の可能性(1)ジニア、キクイモ、オナモミ、オミナエシ、トレニア上で、新たにOR菌によるうどこ病の新発生を確認した。(2)富山県におけるヒマワリ上のうどんこ病菌の発生実態を調査し、従来からのOF菌は、8月末に1カ所で発生を認めただけであり、他の23カ所では新たに発生したOR菌によるうどんこ病であり、ヒマワリ上ではここ数年間で菌種の交代が起こっていることを示唆した。(3)上記の新発生したうどんこ病菌およびヒマワリうどんこ病菌は、接種試験の結果、いずれも原宿主での感染・発病を確認したが、キュウリへの感染を認めなかった。したがって、それら菌がOR菌によるキュウリうどんこ病の伝染源になるとは考えられなかった。(4)キュウリ上のOR菌の生活史および伝染源(経路)を明らかにするために、菌鉢植えのキュウリ苗(品種:南極2号)を野外に設置して、うどんこ病菌の補足を試みた結果、うどんこ病に発生が始まる時期から細くできることを明らかにし、伝染源の解明に有効であることを示した。(5)これまで、富山県、新潟県、東京都で採集したOR菌の遺伝子解析を行い、それら系統関係と接種試験による宿主範囲との関係からも、伝染源を明らかにすることを検討している。
軽度発達障害児と家族のためのソーシャルサポートシステムの開発と運用

携帯電話を使用した個別療育相談は診断直後は保護者の心理的サポートとして有効である。幼稚園教諭、保育士、小学校教諭のほとんどは、発達障害のある子どもとの関わりで何らかの困難感を抱えており、他職種や機関との連携も十分ではないと感じていた。特に診断前には親との関係で困難を感じていた。専門職者間の連携については、必要性は感じていても、スムーズに連携できていない現状があった。子どもの将来を見据えながらの情報伝達が必要であると考えられる。軽度発達障害児をとりまく問題として、家族への支援方法が明確でない、最初に児の発達の遅れに気づきやすい保育士や教諭の対処方法が確立していない、各専門職者の連携がスムースではなくソーシャルサポートとして機能しにくいということが我々の調査から明らかになった。そこで、本研究は以下の3点を目的として進める。(1)携帯電話を使用した個別療育相談の有効性を検証する。方法は鳥取大学医学部附属病院の脳神経小児科を受診し、軽度発達障害と診断された児の親で研究の主旨を理解し研究対象者となることを承諾した親を対象とし、携帯電話の電子メール機能を用いて療育上の不安・心配・悩み事を送ってもらう。相談に関する回答は、研究代表者が担当医師とカンファレンスで内容を確認して、メールで回答する。相談事がないときも、2週間に1回は近況報告をしてもらい、受診時に療育相談について聞き取り調査をし、効果を評価する。(2)診断までの経過における問題点を明らかにする。小学校教諭、幼稚園教諭・保育士を対象に軽度発達障害の子どもや親に対する対応や診断されていない子どもの発達の遅れに気づいた場合どのように対処しているのかをアンケート調査により明らかにする。(3)軽度発達障害児をとりまく専門職者の連携の現状と課題を明らかにし、望ましい連携のとり方を検討する。希望者により学習グループを作り検討する。小学校教諭、幼稚園教諭・保育士に対し専門職者間での連携に対して困難を感じていることについてアンケート調査を行う。さらに小学校教諭、幼稚園教諭・保育士、保健師にインタビューをすることによって、連携の現状と課題をあきらかにし、どのような連携に連携をとるべきか検討する。軽度発達障害児をとりまく問題として、家族への支援方法が明確でない、保育士や小学校教諭が担当している子どもに発達障害が疑われた場合に、子どもや保護者へどのようにかかわるのがよいか、その方法が確立していない、各専門職者の連携がスムースではなくソーシャルサポートとして機能しにくいということがある。そこで、家族への支援と専門職種の連携方法を明らかにするために研究を開始した。家族への支援としては療育上の相談をする場と方法の確立が必要であると考え、電子メールを使用した個別療育相談を試行している。現在、10名の親を対象に相談を受けている。ほぼ毎日のように相談してくる親もいれば、2週間に1度の定期連絡のみの親もいる。相談内容は子どもへの関わり方の相談や、学校の教員との意思疎通の問題に関する相談が多い。対象者からは、相談場所があることや、実際に相談することで心の安定が保てるという評価を得ている。専門職種間の連携については、幼稚園・保育園の教諭、保育士(2400名対象)と、小学校の教諭(770名対象)に対して、発達障害児とのかかわり方や、保護者、関係機関等との連携をどのように行い、どのような点に困難を感じているかについてアンケート調査を実施した。また、小学校の特別支援教育コーディネーター(150名対象)には発達障害の子どもへの支援システムの実際と問題点についてアンケート調査を実施した。現在データ解析中である。今年度は、発達障害のある子どもを育てている家族への支援としての電子メールでの療育相談の有用性の評価と保育士・幼稚園教論や小学校教諭が発達障害児と関わる際に感じる困難感を明らかにすること、保育園・幼稚園、小学校、行政の専門職種間め連携上の問題点を明らかにすることの3点を目的に研究を遂行した。家族への支援としては電子メールを使用した個別療育相談を継続して実施している。経過するに従い相談内容も少なくなり、経過報告にとどまることが多ぐなってきている。対象者からは、いつでも相談できる安心感があると評価されている。発達障害児と関わる専門職の困難感についてはアンケート調査の結果、保育士・幼稚園教諭、小学校教諭のほとんどが何らかの困難感を抱えていることが明らかとなった。システムの整備は各施設、地域によって違いがあるが、システムが整備されるだけでは困難感をなくすためには不十分であることが示唆された。また、専門職種間の連携は、保護者の承諾の難しさや、お互いのスケジュール調整、発達障害児への理解度の違いなどがあり十分に取れている状況とは言いがたい状況があることが明らかになった。保健師へのインタビューからは、各自治体によって取り組みに差があること、それぞれの専門職種の役割が不明瞭で連携をとりにくいことなどが明らかになった。今後他の職種へのインタビューを続けることで専門職種間連携の問題点が、さらに明確になると考えている。

昨年度に引き続き、発達障害のある子どもを育てている家族への支援としての電子メールでの療育相談の有用性の評価と保育士・幼稚園教諭や小学校教諭が発達障害児と関わる際に感じる困難感を明らかにすること、保育園・幼稚園、小学校、行政の専門職種間の連携上の問題点を明らかにすることの3点を目的に研究を遂行した。電子メールを使用した個別療育相談を継続して実施している。相談内容は少なくなり、経過報告にとどまることが多くなっているが、対象者からはいつでも相談できる安心感があると評価されている。定期的に連絡を取るか、対象者が必要と感じたときだけでよいかなど対象者にあった相談窓口の開設を検討する必要があると考えられる。発達障害児と関わる専門職の困難感と専門職種間の連携に関してはアンケート調査で明らかになったことを基にして、インタビュー調査を行つている。保育士・幼稚園教諭、小学校教諭、保健師は立場は異なるが、何らかの困難感を抱えていることがさらに明確になった。発達障害の子どもや、具R-ゾーンの子どもの支援システムはほ整備されているが、システムとしての機能を果たせない部分がある。特に保護者の理解を得ることの難しき、お互いのスケジュール調整、発達障害児への理解度の違いなどから関係機関との意思疎通を図ることの困難さがある。さらにインタビューを行い内容を詳細に分析することによって、専門職種間連携の問題点が明確になると考えている。発達障害のある子どもを育てている家族への支援としての電子メールでの療育相談の有用性の評価と保育士・幼稚園教諭や小学校教諭が発達障害児と関わる際に感じる困難感を明らかにすること、保育園・幼稚園、小学校、行政の専門職種間の連携上の問題点を明らかにすることの3点を目的に研究を遂行した。電子メールを使用した個別療育相談は4年目を迎え相談はなくなり、経過報告にとどまるようになった。1名は相談開始3年目より、心理カウンセリングを受けるようになった。対象者からはいつでも相談できる安心感があると評価されているが、診断12年でメール相談のニーズはなくなることが示唆された。発達障害と診断された当初に、メール相談の存在を伝えはじめの数回定期的に様子を尋ねるメールを送信すれば対象者のニーズにこたえることができると考える。発達障害児と関わる専門職の困難感と専門職種間の連携に関しては、小学校教員5名、幼稚園教諭6名、保健師6名にインタビューを行った。それぞれの職種が連携に関して困難感を抱えていることが明らかになった。保護者が積極的に子どもの状態を受け入れ前向きに行動するために医療者の支援を必要としているが、幼稚園教諭、小学校教諭と医療者から期待する支援を得られないと感じていた。保健師は保育園との関係は良好であると感じているが小学校との連携に困難感を抱え、自らの役割に葛藤があることがわかった。それぞれの困難感には差があり関係者が話し合う機会を定期的に設定することが重要であると考えられる。
リポソーム化ラクトフェリンを用いた口腔癌の増殖ならびに骨浸潤の制御

ラクトフェリン(LF)を口腔癌の新規治療薬として用いることができるかどうかを明らかにすることを目的に検討を行い以下の結果を得た。1.リポソーム化LFの経口投与により口腔癌の増殖と骨浸潤が抑制される。2.LFは癌細胞の増殖を抑制するとともに、アポトーシスを抑制する。3.LFは癌細胞の遊走・浸潤を抑制する。4.LFは癌細胞が産生する破骨細胞誘導因子の発現を有意に減少させる。5.LFは腫瘍性血管内皮細胞の増殖と分化を抑制する。以上の結果から、LFを口腔癌の新規治療薬として応用できることが示された。口腔癌の増殖と骨浸潤に対するリポソーム化ラクトフェリン(L-LF)経口投与の抑制効果に関する検討を行うために、まず、口腔癌の骨浸潤モデルの検討を行い、次いで確立されたモデルを用いてL-LF投与の影響を観察した。その結果、骨浸潤モデルは当初計画していたヌードマウスの頭蓋に癌細胞を移植するモデルよりは、C3HマウスにSCCVII細胞を移植するモデル(Oral Oncol. 2007)のほうが、普通飼育の動物を用いることが出来、腫瘍の増殖も速やかで確実なことから、より簡便で確実なモデルであることが明らかとなった。そこで、このモデルにて口腔癌の増殖と骨浸潤に対するL-LFの効果を検討したところ、L-LFの経口投与によって、1.肉眼観察にと計測により、腫瘍径が有意に減少した。2.μCTによる解析ならびに組織学的な観察により、骨破壊が有意に抑制された。3.組織学的ならびに免疫組織学的な観察により、腫瘍内血管新生が有意に抑制される。ことが明らかとなった。当初予定した骨破壊関連因子の免疫組織学的観察は、実験動物モデルの確立に時間を要し、脱灰標本における免疫組織化学染色が困難であったことより、現在も検討を継続中であるが、26年度に予定していたラクトフェリン(LF)の抗腫瘍効果に関するin vitroでの分子病理学的検討に着手することが出来、LFが口腔癌細胞のアポトーシスを誘導し、腫瘍血管内皮細胞の増殖を抑制することを示唆する結果を得た。昨年度に引き続いてラクトフェリン(LF)を口腔癌の増殖ならびに骨浸潤抑制薬として使用できるかどうかについて検討を進めた。その結果以下の結果が得られた。1.口腔癌細胞の破骨細胞誘導能に対するLFの影響に関する検討:口腔癌細胞の培養上清を骨髄由来細胞に作用させると破骨細胞の出現が誘導されたが、LFはこれを抑制することが明らかとなった。また、このLFによる破骨細胞抑制作用は、口腔癌細胞に発現するLRP1(LFの受容体)を介するもので、TNFaの発現を抑制することによることが明らかになった。2.口腔癌に対するLFの抗腫瘍作用に関する検討:口腔癌にLFを作用させるとアポトーシスが誘導されることが明らかとなった。また、このアポトーシス誘導はLFによるAKtやERK1/2のリン酸化の抑制を介したcaspaseの発現誘導にものであることが明らかとなった。3.腫瘍血管に対するLFの作用に関する検討:LFを腫瘍性血管内皮細胞に作用させると、内皮細胞にアポトーシスを誘導するとともにVEGFの発現を抑制することが明らかとなった。LFは腫瘍性血管の新生を抑制されることを明らかにしたが、興味深いことに、これらの作用は非腫瘍性血管内皮には見られないことを確認した。以上の結果から。LFが口腔癌細胞に直接作用するとともに腫瘍性血管形成にも関与し、口腔癌の増殖を抑制することが明らかとなり、LFを口腔癌の増殖ならびに骨浸潤の新しい抑制役として応用できる可能性を示した。動物実験モデルを用いて明らかにしたLFの口腔癌の増殖と浸潤に対する抑制効果のメカニズム解析をin vitroの系で検討した。I.LFによる口腔腔癌の骨浸潤抑制効果の分子メカニズムの解明:1)LFはLRP-1を介して細胞内に移行することでTRAF6のポリユビキチン化を抑制し、NF-kBおよびMAPK経路の抑制を介して,IL-1bやRANKLの発現を減じた。2)LFは骨髄間葉系細胞と骨芽細胞の共培養で癌細胞の培養上清が誘導する破骨細胞形成を有意に抑制した。II.LFの口腔癌に対する抗腫瘍作用の分子メカニズムの検討:1)LFはp53やp21の発現誘導、cyclin D1の発現抑制、G1期周期停止の誘導を介して、癌細胞の増殖を濃度依存的に抑制した。また、LFはPI3K/mTOR経路を介してp70S6Kinase(pS6K)の発現を抑制し、p53の活性化ならびにAktやERK1/2の抑制を介したBadとbcl2の抑制ならびにcaspase 9,3,6,7の開裂を誘導した。2)LFは癌細胞の遊走と浸潤を有意に抑制し、ERK1/2の抑制を介してtPAの誘導するMMP-1やMMP-3の発現を抑制した。また、LFはTWISTを不活化することによってE-cadherin発現を増加させ、EMT癌細胞の形態を紡錘形から立方形へと変化させ,vimentin発現を抑制した。よって,LFはEMT癌細胞にMETを誘導し,浸潤能や遊走能を減じることが明らかとなった。III.LFが腫瘍血管新生に与える影響の検討:LFは腫瘍血管細胞の増殖、遊走、血管形成を抑制した。また、LFはAktのリン酸化を抑制し、bcl-2とbcl-xlの発現を抑制した。

さらにVEGF-Aとその受容体の発現も抑制した。以上の結果から、LFは口腔癌細胞や腫瘍血管細胞の増殖や浸潤を抑制し、口腔癌細胞にアポトーシスやMETを誘導することが明らかになった。ラクトフェリン(LF)を口腔癌の新規治療薬として用いることができるかどうかを明らかにすることを目的に検討を行い以下の結果を得た。1.リポソーム化LFの経口投与により口腔癌の増殖と骨浸潤が抑制される。2.LFは癌細胞の増殖を抑制するとともに、アポトーシスを抑制する。3.LFは癌細胞の遊走・浸潤を抑制する。4.LFは癌細胞が産生する破骨細胞誘導因子の発現を有意に減少させる。5.LFは腫瘍性血管内皮細胞の増殖と分化を抑制する。以上の結果から、LFを口腔癌の新規治療薬として応用できることが示された。当初計画した通りに順調に検討を重ね、相当の結果を得ている。27年度が最終年度であるため、記入しない。口腔病理学研究計画に従ってLFの抗腫瘍作用に関するメカニズム解析を含めたより詳細な解析を進め、LFを当たらし抗腫瘍薬としてもちることができるかどうかを検討する。当初予定した移植した口腔癌組織に対する免疫組織学的な検討は未だ完結していないが、次年度以降に予定しているin vitroにおける検討に着手することが出来たので、研究計画全体としてはおおむね順調に進行しているとみなした。移植した口腔癌組織に対する免疫組織学的な検討を速やかに完結させるとともに、25年度に得られたpreliminaryな研究結果を元に、次年度以降に予定しているin vitroにおける分子生物学的な検討を研究計画に従って推進する。
学童期における食育の普及・定着に関する定量的分析

本年度においては、前年度に実施した研究対象地の選定と決定を受けて、実際にアンケート調査を実施した。アンケート調査の実施地は、福島県河沼郡会津坂下町を対象に行った。アンケート調査に際しては、会津坂下町教育委員会の協力のもと、対象者を保育園の教員・保護者、小学校の教諭・保護者、中学校の教諭・保護者、JA職員、役場職員、地元婦人会とした大規模な調査を行った。調査期間は、平成17年11月上旬に、各対象者へ配布、11月中に回収した。回収数は、小学校教員38部、小学校保護者243部、中学校教員35部、中学校保護者137部、幼稚園教員5部、幼稚園保護者130部、役場職員81部、JA職員78部、婦人会84部、給食施設職員15部の合計846部であった。アンケート調査の項目は、(1)最近の子どもの食生活での問題について、(2)各種対の食育について、(3)家庭での食育実践について、(4)食育について各主体がどのようなことをすればより良い食育につながるかについて、(5)食育を効果的に行った場合に期待できる効果について、(6)回答者属性についての大きく6項目からなる。アンケート調査の結果から、特に、会津坂下町における一般町民を代表すると考えられる婦人会の結果をみてみる。食育を実行する上で重要な主体については、やはり家庭の重要性が5段階評価で4.71と高かったものの、家庭・行政・学校・家庭の地域内連携が重要であるとする回答は4.14と2番目に高かく、食育の普及定着には、こうした主要な地域主体の連携が重要であることが示唆された。また、今日、一般食品企業によっても「食育」が多用されているが、外食産業が食の啓蒙を行うべきだという意見については、6つの選択肢の内最も重要度の低い2.71であった。家庭における食育で重要な項目については、バランス良い食事や規則正しい食事、旬や郷土食を大切にした食事などが重要とされるとともに、食事以外でも家族とのコミュニケーションをとることや性別に関わらず家事手伝いをすること、家族の中の大人が子どもに調理を教えることなどを通して、家族同志の関わりが重要であるという結果が得られた。有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、16項目中5段階評価での重要度が4以上を示す項目をみると、子どもの精神状態が安定する、栄養バランスが良くなる、食事が家族のコミュニケーションの場として見直される、心の豊かさを養う、偏食がなくなる、生活習慣病がなくなる、食品選択の知識を得る、といった直接的な効果はもとより、地元や国産の農産物が見直される、食料や農業の大切さを身に付けるといった今後の日本農業の見直しが期待できるとする項目についても高い結果となった。以上のように、子どもに対する食育は、単に食生活改善、栄養改善だけを目的とするものではなく、子どもの精神状態や今後の日本農業へも大きく影響するということが示唆されるとともに、食育を進めるにあたって地域内連携の重要性が指摘された結果となった。本年度は、次年度に予定しているアンケート調査に先立って、調査地の選定も兼ね、それぞれ特徴の異なる3地域(福島県、香川県、沖縄県)でヒアリング調査を行い、特に、学童期児童に関連する小学校の学校給食を中心とした食育に関する現状及び問題点について状況把握を行った。本研究の課題でもある学童期における食育の普及及び定着には、家庭における食教育能力の低下の下で、行政を中心に、家庭はもちろん、地域住民、学校、農協や生協といった各種団体等様々な主体の協力が必要不可欠である。しかしながら、本年度の調査結果によると、食育に積極的に取り組んでいる場合においても、必ずしもこうした主体間の連携が取れているとはいえない。特に、今回の研究で重視すべき点は、食育は、学校給食への地場農産物導入に代表されるように、地産地消とも深い関わりがある。本年度の調査地の一つで、学校給食における地産地消運動を展開している香川県飯山町では、学校給食への地場農産物導入を積極的に行っている。特に、本町は、県産農産物だけにとどまらず、地域産(町産)農産物の導入に力を入れており、現状では町内小中学校の学校給食への地域産農産物使用割合は36%、県産に至っては50%を超える。また、給食週間においては、学校給食に農産物を提供している農家が、実際に農産物持参で小学校を訪問し、小学生(150名程度)に対して、農産物の説明や小学生との交流もはかっている。またこの交流には、栄養士も同席し、農家と同様に子どもとの交流をはかっている。交流後は、子ども自身が何を学び取ることができたかを作文させ、交流の意義についても考えさせている。こうした取り組みの効果の一つとして考えられるのは、現在、食料自給率低下に関わる食料ロスの削減が課題とされるなかで、食品ロスにおいては、学校給食における残飯の量も少なくない。つまり、こうした農家との交流があるいは、実際に調理にたずさわる栄養士や調理員との交流、言い換えれば、あらゆる主体とのコミュニケーションが食料ロスを減少させる効果があると考えられる。次年度においては、以上の点も考慮しつつ、アンケート調査及び分析を進めていく予定である。

アンケート調査に際しては、会津坂下町教育委員会の協力のもと、対象者を保育園の教員・保護者、小学校の教諭・保護者、中学校の教諭・保護者、JA職員、役場職員、地元婦人会とした大規模な調査を行った。調査期間は、平成17年11月上旬に、各対象者へ配布、11月中に回収した。回収数は、小学校教員38部、小学校保護者243部、中学校教員35部、中学校保護者137部、幼稚園教員5部、幼稚園保護者130部、役場職員81部、JA職員78部、婦人会84部、給食施設職員15部の合計846部であった。アンケート調査の項目は、(1)最近の子どもの食生活での問題について、(2)各種対の食育について、(3)家庭での食育実践について、(4)食育について各主体がどのようなことをすればより良い食育につながるかについて、(5)食育を効果的に行った場合に期待できる効果について、(6)回答者属性についての大きく6項目からなる。アンケート調査の結果から、特に、会津坂下町における一般町民を代表すると考えられる婦人会の結果をみてみる。食育を実行する上で重要な主体については、やはり家庭の重要性が5段階評価で4.71と高かったものの、家庭・行政・学校・家庭の地域内連携が重要であるとする回答は4.14と2番目に高かく、食育の普及定着には、こうした主要な地域主体の連携が重要であることが示唆された。また、今日、一般食品企業によっても「食育」が多用されているが、外食産業が食の啓蒙を行うべきだという意見については、6つの選択肢の内最も重要度の低い2.71であった。家庭における食育で重要な項目については、バランス良い食事や規則正しい食事、旬や郷土食を大切にした食事などが重要とされるとともに、食事以外でも家族とのコミュニケーションをとることや性別に関わらず家事手伝いをすること、家族の中の大人が子どもに調理を教えることなどを通して、家族同志の関わりが重要であるという結果が得られた。有効な食育が行われた場合に期待される効果としては、16項目中5段階評価での重要度が4以上を示す項目をみると、子どもの精神状態が安定する、栄養バランスが良くなる、食事が家族のコミュニケーションの場として見直される、心の豊かさを養う、偏食がなくなる、生活習慣病がなくなる、食品選択の知識を得る、といった直接的な効果はもとより、地元や国産の農産物が見直される、食料や農業の大切さを身に付けるといった今後の日本農業の見直しが期待できるとする項目についても高い結果となった。以上のように、子どもに対する食育は、単に食生活改善、栄養改善だけを目的とするものではなく、子どもの精神状態や今後の日本農業へも大きく影響するということが示唆されるとともに、食育を進めるにあたって地域内連携の重要性が指摘された結果となった。
都市公園における鳥類相変動および種子散布への影響について

研究目的生態学分野は動植物の関係性等を学ぶことにより身近な自然に目を向けられる分野である。しかし授業で扱う場合、他分野に比べ実験が少なく実地調査がしにくい等、生徒に実体をつかませづらい。そこで、食物連鎖や遷移の内容と関連し、教員の調査データから都市近郊の雑木林の様子を把握してもらう方法を考え、実施した。特に観察しやすい野生動物として鳥類を取り上げた。調査地概要及び調査方法調査地:都立小宮公園(東京都八王子市の典型的都市近林)。過去に自身で調べたデータがあり、比較可能。調査:鳥類の食物把握...糞・ペリットの採取(自身及び理科部活動日)・分析(自身及び高校2年生授業時)繁殖期・非繁殖期の鳥類相把握...ラインセンサス調査(自身で日の出後30分1時間の問に開始)研究成果鳥類相: 2013年度は夏鳥・冬鳥を含め35種類の鳥類が観察できた。20022003年の同様の調査と比較すると、繁殖期・非繁殖期とも出現種数に大きな変化は見られなかった。よって当調査地を利用する鳥類相の減少などは無いとわかる。過去の通年調査の確認種数(46種)と比較すると2013年度は少ない。これは調査時期を限ったこと、移動のタイミングが天候や気温により変化し飛来時期がずれたことが原因と考えられる。しかし部活の日は過去未確認の種が観察された。よって一年間調査を続けて比較をすれば、より正確な鳥類相が分かるであろう。一方、個体数ではガビチョウが過去の何倍も増えていた。これは耕作放棄地などが増えたためと思われ、今後も注目したい。食べ物把握:繁殖期は昆虫、非繁殖期は植物の種子が多く見つかった。種子の種類はエノキ・ムクノキが多かった。よってこれらの植物種は鳥類によって種子が当調査地に散布されていると分かる。更新場所に落とされた場合、二次遷移の種の一つになることが予想される。分析後の反応:生徒から食物連鎖を実感したという声や、植物が鳥類を種子散布に利用している事への気付きが得られた。また、種子の残り具合から鳥類の種子の食べ方などへの注目も見られた。
真核生物の遺伝情報維持の分子機構とその制御

研究目的D崎Aに蓄えられている遺伝情報が維持され、あるいは変化することは生物にとって基本的に重要な変化あるいは安定した種の保持に意義を有する。現存の生物にはD崎A上の遺伝情報の維持にかかわり合う多くの機能が存在し、それによって、遺伝情報が正しく伝達されたり、変化したりする。近年、大腸菌などの原杭生物において、その機能に関連した多くの遺伝子、酵素系などが解明されているが、真杭生物につては末知の点が多い。原杭生物と真杭生物の重要な相異点として、真杭生物ではD崎Aに生じた損害が転写される部位と転写されない部位で修復のされ方が異なることが多いことである。本研究では、主に真杭生物、中でもヒト細胞について、どのような原杭生物とは異なるDNA損害修復系の研究の現状について調査し、この分野の研究をどのように今後発展させるか、を検討することを目的とする。研究経過と成果夏杭生物におけるDNA損傷の修復に関与している遺伝子がいくつあり、そのうちクローニングされているものおよびクローニングの可能性の高いものについて検討した。これまでヒトの修復遺伝子でありながら機能が不明であったFRCC遺伝小群のいくつかが、ヒトの色素乾皮症の原因遺伝子と共通していることがわかった。また酵母の遺伝子(rad遺伝子群)との共通性もわかりつつあり、今後の比較研究の重要性が示された。平成5年度から関連分野の重点領域研究が発足するので、本研究が重点領域の新しい申請をめざすことは実施しないことになった。それに代って、遺伝情報の変化の研究の重要性が指摘された。現在、真核生物の突変異の研究を進めている研究者は、日本では少ないので、防射線生物研究センター(京大)の全国共同利用活動を利用しつつ、同センターの突然変異機構研究部門及び核酸修復客員研究部門が中核となって研究を進めることが中心方向として示された。