hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固体－液体界面へのイオン照射による触媒微粒子担持法の開発

先細のガラスキャピラリーにイオンビームを通過させることにより,マイクロビーム化することが可能である。キャピラリー先端に薄い隔壁を形成する技術を開発し,タンデム加速器を用いて液相中でのイオン照射を可能とした。各種金属イオン溶液中にプロトン照射を行い,高密度の生成ラジカルによって還元して微粒子を生成した。終了後それらを取り出して電子顕微鏡観察およびX線組成分析を行い,サイズ,形状,組成を確認した。単体粒子としては白金,金,銀,銅,ニッケル,複合粒子については白金-銅粒子の生成を確認した。酸化がみられた粒子については,溶液成分を変化させて酸化の抑制方法について検討を行った。先細のガラスキャピラリーによりイオンビームを集束し、先端に設けた隔壁を通過させて液体中にビームを射出することが可能となっている。この技術により、これまで技術的制約から難しかった固体ー液体界面におけるイオンビームによる励起を利用した新しい表面修飾法や加工法に関する研究への道が開かれた。これまでの研究により、MeV級のプロトン照射により、材料表面において局所的に化学反応を進行出来ることが明らかになった。本研究では液体中における金属イオンの還元反応に着目し、触媒として利用できるナノ粒子の生成を目的としている。平成25年度は、ミクロンオーダーで位置制御可能な3軸試料ステージとガラスシャーレ、および光学顕微鏡を用いて照射体系を構築した後、実験を開始した。生成対象は触媒能を有する白金ナノ粒子とし、溶液にはヘキサクロリド白金(IV)酸水溶液に還元剤としてエタノールを添加したものを用いた。ターゲットとしては、ガラス状炭素およびカーボンクロスを用いた。種々の照射条件(照射電流値、照射時間、ビームスキャン速度、溶液濃度etc.)を試行し、ターゲット上に数nmから数百nmの白金粒子が生成することを確認した。今回用いたキャピラリーの先端径は0.2mmであるが、ビーム中心と外周部では外周部の方が粒径の成長が速いことが判明した。これはビーム中心部では白金イオンの拡散が粒子成長の律速段階となっていることを示している。次年度以降は試料ーキャピラリー間距離およびビームスキャン速度の最適化により、数nm径の白金微粒子が均一に生成される条件を探索し、作製した試料の電気化学測定を行う。平成26年度は研究計画にある「金属微粒子の生成・固定に関する実験」に関して、(1)白金微粒子の炭素材料への固定、(2)二元系金属微粒子の生成に関して研究を行った。(1)に関しては、燃料電池電極等の実用材料を念頭に置き、カーボンブラック表面への白金微粒子担持を試みた。塩酸処理により親水性を向上させたカーボンブラックを分散させた水溶液にヘキサクロリド白金(IV)酸、還元剤としてのエタノールを添加して水素イオン照射(3MeV)を行い、ろ過、乾燥を行った後に電子顕微鏡(TEM, SEM)にて観察を行った。理想的には直径数十ナノメートルのカーボンブラック表面に、直径数ナノメートルの白金が均一分散している状況を想定したが、観察結果からは白金微粒子が凝集している様子が顕著であった。溶液のpH調整によるカーボンブラックの表面電位調整、カーボンブラックと白金微粒子の接触機会の増加を念頭に置いた物理的撹拌を試みたが、いずれも凝集を抑制するには至らなかった。イオンビームの線エネルギー付与(LET)の高さから、白金微粒子の生成は極微小領域で起こっていると考えられ、粒子同士の接触する確率が他の放射線種に比べて高いものと思われる。凝集を防ぐ手段としては超音波による分散、カーボンブラック表面の化学修飾、白金微粒子の表面を取り囲む凝集防止剤の導入等が考えられる。(2)の二元系金属微粒子生成実験に関しては、イオンビームのラジカル生成密度の高さを生かし、イオン化傾向の異なる二種の金属を同時に還元する試みである。白金微粒子析出が可能ように調製した溶液に、銅イオンを含む塩を添加して水素イオンビーム照射を行った。広範囲における元素分析では僅かな銅の析出がみられるが、現在のところ二元系微粒子となっている証拠は得られていない。平成27年度は金属微粒子の生成・固定に関する実験のうち、二元系金属微粒子の生成を中心に研究を行った。対象は白金-銅からなる微粒子である。試料溶液は塩化白金酸水溶液、硫酸銅水溶液、2-プロパノールにより調製した。この溶液中には担体としてカーボンブラックまたはカーボンクロス、Si基板をあらかじめ入れておいた。照射実験終了後それらを取り出してTEM-EDS及びSEM-EDSで観察し、粒子の有無やサイズ、形状、組成を確認した。白金-銅微粒子中の元素の比率は、溶液中の白金イオン・銅イオンの濃度比によって変化させることが出来、概ね任意の比率で調整可能であった。同時に酸素の比率も変化しており、銅イオン濃度の増加に伴い酸素の混入量も増大していた。特に銅の割合が0.5以上では銅の酸化が急激に進行していることが明らかになった。これは、Cu単体微粒子の場合と同様に、生成したCuが溶液中のOHラジカルにより酸化されたためと考えられる。しかし前駆体溶液中のアルコールの量を増やすことでPt-Cu複合微粒子の酸化も抑制することができた。XPSによるPt4fピークの測定から、バルクのPtと比べてピークが高エネルギー側にシフトしていたことから、PtとCuはそれぞれ単体として存在するのではなく、PtがCuと化学結合を有していることが示された。

本研究では機能性材料として高い注目を集めている金属微粒子の新たな製法として、ガラスキャピラリを用いて液体中へイオンビームを照射し、放射線還元を行った。期間を通して本手法により生成された金属微粒子は、白金、金、銀、銅、ニッケル、白金ー銅である。中規模の加速器を用いて液体中へイオンビームを照射し放射線還元を引き起こす技術は全く新しいものであり、本研究は微粒子生成の新たな手法を提示すると同時に、イオンビーム照射効果の新たな利用可能性を示した。先細のガラスキャピラリーにイオンビームを通過させることにより,マイクロビーム化することが可能である。キャピラリー先端に薄い隔壁を形成する技術を開発し,タンデム加速器を用いて液相中でのイオン照射を可能とした。各種金属イオン溶液中にプロトン照射を行い,高密度の生成ラジカルによって還元して微粒子を生成した。終了後それらを取り出して電子顕微鏡観察およびX線組成分析を行い,サイズ,形状,組成を確認した。単体粒子としては白金,金,銀,銅,ニッケル,複合粒子については白金-銅粒子の生成を確認した。酸化がみられた粒子については,溶液成分を変化させて酸化の抑制方法について検討を行った。研究計画にある作製試料の性能評価(電気化学測定)について、カーボンブラック上への担持量が少なく現在までに行うことが出来ないでいる。粒子の凝集を阻害する手法の検討が必要である。また、二元系微粒子作製についても、生成条件を探索中である。本項目についてはまだ実験回数が少ないため、マシンタイムの積み増しを予定している。基材上に一旦担持された微粒子が、照射継続によって成長していく様子については既に明らかにしており、照射量とイオン濃度の調整が粒径制御に有効であることが判明している。材料工学微粒子の凝集を防ぎ、分散した条件で試料上に担持するには、物理的な分散手法では難しい可能性が高く、表面修飾や分散剤の使用といった化学的手法を用いて解決する予定である。二元系微粒子の生成実験については、イオン化傾向の小さい(より貴である)金属イオンの濃度を極端に小さくする手法と、より強い還元剤を用いることにより解決している予定である。最終年度である平成27年度は前半においてこれらの課題をクリアし、後半において作製試料の電気化学測定を行う予定である。計画に挙げた照射体系の構築、およびターゲットの照射による変質評価を予定通り行い。白金の生成実験が開始出来た。電子顕微鏡および特性X線による構造・組成評価についても予定通り行った。ただし、粒子サイズを制御するという点については十分に達成できておらず、この部分については次年度に検証を行う。平成26年度は加速器の故障等により、想定よりもマシンタイムが少ない状況となり消耗品の使用量が少なくなったため。白金の析出実験を継続する。また、白金以外の金属について、対象を卑金属を含む広範囲に設定し析出挙動を検証する。還元剤の成分が金属粒子に混入する可能性があることから、詳細な組成分析を行う。ただし近年、白金以外の金属と炭素の複合粒子が触媒特性を示した例などが報告されており。不純物の混入は必ずしも否定的な効果をもたらすとは言えない。
分子鎖配向と分子間相互作用を利用した高強度な非晶性高分子ガラスの設計

本研究では、高分子鎖の配向と静電的分子間相互作用を利用することで、透明高分子フィルムの弾性率および引張特性を向上させることを目的とした。各年度の実施内容、および研究成果の概要を説明する。H28年度は、高分子鎖の配向による弾性率への影響を調べたるため、ポリメタクリル酸メチル(PMMA)、ポリメタクリル酸エチル(PEMA)、ポリカーボネート(PC)、ポリスチレン(PS)の延伸フィルムを作成し、引張弾性率の異方性を評価した。さらに、複屈折測定から見積もった配向度と弾性率の関係を調べたところ、両者には線形関係があることが判明した。また、高分子側鎖が大きいほど、延伸方向、垂直方向の弾性率の比が増大することが示された。H29年度は、リチウム(Li)塩添加およびグラフト鎖導入によるPMMAフィルムの引張特性への影響を検討した。通常、PMMAは降伏点の手前で破断し、脆性を示すが、Li塩添加により延性を示すことが判明した。赤外分光測定の結果から、引張特性の向上はLiイオン-カルボニル基間の静電相互作用が関係することが示唆された。さらに、ポリエチレングリコール(PEG)をグラフトしたPMMA(PMMA-graft-PEG)にLi塩を添加したところ、ガラス転移温度は変化せず、延性を示す材料が得られた。H30年度は、前年度までの高分子フィルムの引張強度向上のメカニズム解明のため、複屈折-引張試験を実施した。PMMA、PEMAの延伸フィルム、およびLi塩添加PMMA(PMMA-graft-PEG)フィルムについて引張試験を実施し、複屈折と応力の同時測定を行った。得られた結果に対し、修正応力光学則を適用したところ、延性を示すフィルムについては、降伏点近傍から分子鎖の配向が進むことがわかった。さらに、破壊理論を用いた考察により、クレーズ形成応力の低下が脆性高分子の延性化の要因であることが示された。本研究の目的は、分子配向と分子間相互作用を利用した高分子フィルムの高強度化である。H28年度は、分子配向と引張弾性率の関係を調べるため、分子間相互作用を含まない汎用高分子について実験を行った。具体的には、ポリメタクリル酸メチル(PMMA)、ポリメタクリル酸エチル(PEMA)、ポリカーボネート(PC)、ポリスチレン(PS)の延伸フィルムを用いて、引張弾性率の異方性を調べた。その結果、いずれの高分子でも、延伸方向の弾性率(E1)が高くなり、垂直方向の弾性率(E2)は低下した。さらに、複屈折値から見積もった主鎖の配向度を見積もり、弾性率を配向度に対してプロットすると、ほぼ直線的な関係を示した。そこで、各試料について延伸方向と垂直方向の弾性率の比(E1/E2)を決定すると、PC < PS < PMMA < PEMAの順に大きくなった。この順番は高分子側鎖の大きさの順に対応していることから、延伸フィルムの弾性率の異方性は、側鎖の大きさが関係することが示唆された。ただし、今回用いた4種類の高分子では、主鎖の構造は同一ではないため、今後は主鎖骨格をそろえ、側鎖のみを変えて実験を行う必要がある。次に、赤外スペクトル-引張試験装置の設計を行った。市販の引張試験機では、赤外分光装置に取り付けられないため、小型かつ恒温槽の中央に赤外光レーザーが通る穴のある引張装置を設計した。赤外スペクトル測定はまだであるが、複屈折-応力同時測定を行ったところ、正しく測定できることが判明した。また、赤外用偏光板も入手し、取り付けが可能となっている。H29年度以降で、応力を負荷した状態で赤外スペクトル測定を行い、延伸方向と垂直方向における分子形態の違いを調べる予定である。次で説明するように、ほぼ当初の計画通りに研究は進んでいる。まず、延伸フィルムの弾性率の異方性を評価し、側鎖構造との関係を定性的に考察した。ただし、主鎖構造が異なるため、H29年度以降では、用いる高分子の種類を選択し、側鎖のみの構造を系統的に変化させた実験が必要である。また、H28年度に作成した赤外分光-引張試験装置は、異なる応力を負荷したフィルムの赤外スペクトルを測定することが可能である。H29年度は、本引張装置を用い、各高分子フィルムにおける引張応力と赤外吸収ピークのシフト量の関係を調べる。以上より、次年度以降の計画に支障はなく、研究は順調に進んでいると判断した。本課題研究では、高分子鎖の配向と静電的分子間相互作用を利用することで、透明高分子フィルムの弾性率および引張特性を向上させることを目的としている。前年のH28年度は、ポリメタクリル酸メチル(PMMA)、ポリメタクリル酸エチル(PEMA)、ポリカーボネート(PC)、ポリスチレン(PS)の延伸フィルムを調製し、延伸方向および垂直方向の力学異方性と分子構造の関係について考察した。また、引張試験と分光測定を同時に実施できるように、新たな引張試験機を設計した。H29年度は、リチウム塩を添加したPMMAおよびPEMAの延伸フィルムを調製し、引張特性に対する配向状態と分子間相互作用の影響を調査した。その結果、延伸させることで、両者のフィルムにおける延伸方向の引張特性は脆性から延性へと変化する一方で、垂直方向では脆性のままであることが判明した。また、フルオロ系のリチウム塩を添加した場合は、未延伸のPMMAフィルムでも延性を示し、引張特性の向上が確認できた。

赤外分光測定を行った結果、リチウムイオンとPMMAのカルボニル基の相互作用の強さが関係することが示唆された。PEMAについては、ガラス転移温度が低いため延性材料であったが、リチウム塩を添加することで弾性率、引張強度が向上した。次に、ポリエチレングリコール(PEG)がグラフトされたPMMA(PMMA-graft-PEG)にリチウム塩を添加し、引張特性の変化を調べた。PMMA-graft-PEG単独では、PEG鎖の影響で、ガラス転移温度がわずかに低下する一方で、引張特性は向上する(脆性→延性)ことがわかった。さらにリチウム塩を添加すると、破断ひずみは低下したものの、弾性率は向上した。次年度は、この引張特性の変化に対するPEG鎖-リチウムイオン間の相互作用や配向状態の影響を、赤外分光および複屈折測定から明らかにする。H29年度は、PMMA、PEMA、PC、PSの延伸フィルムの引張特性を、延伸方向、垂直方向について調べ、配向度との関係を調べた。また、PEG鎖をグラフトしたPMMA(PMMA-graft-PEG)にリチウム塩を添加し、引張試験および赤外分光測定を行い、リチウム塩とマトリックス高分子間の相互作用と、引張特性の関係を考察した。特に、フルオロ系のリチウム塩を添加した場合は、引張靱性が向上することが見いだされたが、引張試験ー赤外分光同時測定は実施できていないため、分子レベルでのメカニズムの解明には至っていない。H30年度では、赤外分光や複屈折と引張試験を同時に測定し、PMMA系の引張特性が、リチウム塩添加により脆性から延性へ変化したメカニズムの解明を目指す。以上のように、当初予定していた計画には変化がなく、研究は順調に進んでいると判断した。本研究では、高分子鎖の配向と静電的分子間相互作用を利用することで、透明高分子フィルムの弾性率および引張特性を向上させることを目的とした。各年度の実施内容、および研究成果の概要を説明する。H28年度は、高分子鎖の配向による弾性率への影響を調べたるため、ポリメタクリル酸メチル(PMMA)、ポリメタクリル酸エチル(PEMA)、ポリカーボネート(PC)、ポリスチレン(PS)の延伸フィルムを作成し、引張弾性率の異方性を評価した。さらに、複屈折測定から見積もった配向度と弾性率の関係を調べたところ、両者には線形関係があることが判明した。また、高分子側鎖が大きいほど、延伸方向、垂直方向の弾性率の比が増大することが示された。H29年度は、リチウム(Li)塩添加およびグラフト鎖導入によるPMMAフィルムの引張特性への影響を検討した。通常、PMMAは降伏点の手前で破断し、脆性を示すが、Li塩添加により延性を示すことが判明した。赤外分光測定の結果から、引張特性の向上はLiイオン-カルボニル基間の静電相互作用が関係することが示唆された。さらに、ポリエチレングリコール(PEG)をグラフトしたPMMA(PMMA-graft-PEG)にLi塩を添加したところ、ガラス転移温度は変化せず、延性を示す材料が得られた。H30年度は、前年度までの高分子フィルムの引張強度向上のメカニズム解明のため、複屈折-引張試験を実施した。PMMA、PEMAの延伸フィルム、およびLi塩添加PMMA(PMMA-graft-PEG)フィルムについて引張試験を実施し、複屈折と応力の同時測定を行った。
狂犬病発病犬の皮膚組織を用いた安価で迅速な確定診断法の開発

狂犬病の確定診断には脳組織を用いた直接蛍光抗体法が用いられる。この方法は頭蓋を開ける必要があり、開頭時にウイルスの飛散による実験者への感染リスクを伴う。哺乳動物には洞毛と呼ばれる感覚受容体があり、特に鼻口部皮膚に豊富に存在する。各洞毛には2,000個以上の神経終末が存在するため、洞毛が脳組織に代わる診断材料として期待されている。本研究では、狂犬病発病犬の洞毛を用いてウイルスのターゲット細胞と抗原分布について精査した。その結果、ウイルス抗原が洞毛の環状洞の高さに存在するメルケル細胞において高率に検出されることが判明した。本研究によって、洞毛が狂犬病の診断材料として極めて有用であることが示された。昨年度は、フィリピンの熱帯医学研究所(RITM)の協力を得て狂犬病発病犬の材料採取を行った。76頭のサンプリングが終了した。これまで狂犬病発病犬9頭の顔面皮膚を用いたウイルス抗原の局在と今後の死後診断的価値について検証しているが、今後数を増やして検索を継続していく予定である。これまでの結果、9頭全ての洞毛の環状洞の深さに位置する外根鞘の基底層に明瞭なウイルス抗原陽性像が観察されている。同領域の細胞は、抗サイトケラチン20及びウイルス抗体(anti-P抗体)に共陽性を示し、この細胞群がメルケル細胞に該当するものと判断された。本研究によって、狂犬病ウイルスが脳に到達した後に知覚神経を下降し、口唇皮膚に到達し、洞毛のメルケル細胞群において多数増殖すること、並びに洞毛が脳組織に代わる死後の組織診断の材料として極めて有効であることが推測された。本研究内容は狂犬病流行国(発展途上国)に安価で簡便且つ安全な死後診断法を提供するばかりではなく、狂犬病発病犬の試料採取者並びに実験従事者への感染リスクの軽減に大きく寄与するものと思われる。従って、本年度は検体数を増やし、発病犬の洞毛の死後診断的価値について精査したい。なお、昨年度の研究成績は第156回日本獣医学会学術集会(2014.9.16-19,北大)および2015年1月に開催された17th International Conference on Emerging Infectious Diseases(2015.1.26-29,台湾)においても発表している。平成27年度は科研費を利用してフィリピン熱帯医学研究所(RITM)に渡航(2015年11月)し、狂犬病発病犬のサンプリングを行った。今回は大学院博士課程1名、学部学生2名が一緒に渡航し、現地のスタッフのご指導を受けながら100頭以上のサンプリングを行った。今回の渡航によって、狂犬病発病犬の材料採取法と病理診断手技等を習得できたことは勿論、フィリピンにおける様々な感染症の発生状況、対策法、問題点など、フィリピンが抱えている感染症の実状を間接的に経験できたことは何よりの宝である。また、本渡航時期にフィリピン大学において第7回アジア獣医病理学会が開催されたので、これまでの研究成果の一部をポスター発表し、最優秀ポスター賞を受賞した。さらに、発病犬の唾液腺から口腔へのウイルスの排泄機構について纏めて国際雑誌の病理学部門に投稿・受理された。狂犬病発病犬の顔面皮膚組織中の洞毛を用いた確定診断法の確立を目指すため、平成26年度に回収した70頭(死亡例49頭、安楽殺21例)を病理検索に供した。その結果、70頭中60頭において脳および洞毛がウイルス抗原陽性を示し、その陽性像は洞毛の環状洞の深さに位置する外根鞘の基底層に限局していた。また、anti-P抗体に対するウイルス抗原陽性細胞は、抗NF、CK20およびCAM5.2抗体に共陽性を示した。よって、これらのウイルス抗原陽性細胞がメルケル細胞であることが初めて判明し、洞毛が脳組織に代わる狂犬病の生前・死後診断材料として極めて有効である可能性が示された。今後、さらに検体数を増やして精査したい。狂犬病の確定診断には、大脳、海馬、脳幹および唾液腺組織を用いた蛍光抗体法が用いられているが、頭蓋骨を開いて脳組織を取り出す作業は時間と設備を必要とするうえ、実験者への感染リスクが高い。また、狂犬病流行国の多くは高温・多湿な気候であり、発病動物の発見時には脳や内臓臓器の腐敗(自己融解)が進み、確定診断に提供されず廃棄することが多い。これに対し、皮膚組織は脳や唾液腺組織に比較し、自己融解が緩慢で末梢神経組織の保存状態がよいうえ、材料採取が容易である。本研究では、狂犬病発症犬の脳に代わる診断材料として鼻口部洞毛組織に着目し、安価で狂犬病死後診断法の確立と狂犬病流行国への技術移転を研究目的とし、下記のような研究成果を挙げた。研究期間中、フィリピン熱帯医学研究所の協力を得て狂犬病発病犬200頭以上の回収を行い、鼻口部洞毛組織、脳および唾液腺について病理組織学的検索を行った。ホルマリン固定後の脳組織と洞毛を用いて抗原検出の感度と特異度を比較検討したところ、いずれも100%となり、洞毛の診断的有用性が確認された。洞毛の中でどの細胞が一番高い染色感度を示すかについて詳細に検討したところ、洞毛の基底膜側に配列するメルケル細胞において強陽性像が観察された。

この知見は世界で初めてであり、国際雑誌(J. Virol. Methods.2016)に投稿し、革新的な診断法として高く評価された。上記の新しい診断法の技術移転を目的として、研究期間中フィリピン熱帯医学研究所から共同研究者2名を北里大学に招聘し、狂犬病発症犬の洞毛組織を用いた抗原検出の技術研修会を実施した。今後はアジアを中心に国と地域の枠を広げて多種多様な動物(家畜、伴侶動物、野生動物)における鼻口部皮膚を用いた狂犬病診断法の有用性を検討し、より安価で簡便な21世紀型の新しい狂犬病診断法の確立とその診断技術の国外移転を目指していきたい。狂犬病の確定診断には脳組織を用いた直接蛍光抗体法が用いられる。この方法は頭蓋を開ける必要があり、開頭時にウイルスの飛散による実験者への感染リスクを伴う。哺乳動物には洞毛と呼ばれる感覚受容体があり、特に鼻口部皮膚に豊富に存在する。各洞毛には2,000個以上の神経終末が存在するため、洞毛が脳組織に代わる診断材料として期待されている。本研究では、狂犬病発病犬の洞毛を用いてウイルスのターゲット細胞と抗原分布について精査した。その結果、ウイルス抗原が洞毛の環状洞の高さに存在するメルケル細胞において高率に検出されることが判明した。本研究によって、洞毛が狂犬病の診断材料として極めて有用であることが示された。2015年1月に病理専攻生2名(博士課程1名、学部生1名)とフィリピンに渡航し、狂犬病発病犬のサンプリングを行った。脳と唾液腺の一部を用いて蛍光抗体法で診断した上で、10%緩衝ホルマリンに固定し病原性を完全に失活させてから病理検索用のサンプリングを行った。発病犬の捕獲と回収のため、現地関係者とRITMのスタッフの協力を得る必要があったが、皆様から献身的な支えを頂いて計画通りの研究を進めることが出来た。今回のフィリピンRITMへの渡航によって、100頭以上の狂犬病発病犬の材料を採取することが出来たので、本年度はこれらの材料を用いて、主に脳、唾液腺(下顎腺、耳下腺、小唾液腺、鼻腺)、眼球、顔面皮膚を中心に病理学的検索を進めていく予定である。特に、顔面皮膚組織中の洞毛を用いた安価で迅速な狂犬病の確定診断法の確立を目指すとともに、学術集会発表や学術雑誌へ投稿したい。また、今後も狂犬病発病犬の材料採取を継続するとともに、犬を用いた感染実験の実現と狂犬病以外の感染症の病理学的研究基盤の構築に向けてRITMと国際共同研究態勢を強化していきたい。獣医病理学病理学的検索:10%緩衝ホルマリン固定のCNS(大脳、海馬、小脳、脳幹、下垂体)、頭部抹消組織(下顎腺、耳下腺、鼻腔、舌、耳、眼球、歯、頭蓋骨)および皮膚組織を用いて切り出しを行った後、組織片をパラフィン包埋する。定法に従いパラフィン切片を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色(HE染色)を施し、病理組織学的検索を行う。ウイルス抗原および免疫細胞の特定:皮膚組織、脳および唾液腺におけるウイルス抗原の局在について各種特異抗体を用いて免疫組織化学的手法で確認する予定である。消耗品の一部を他の研究費で当てたため旅費と消耗品の購入費は他の研究費に充てたためである。平成28年度の消耗品に当てる昨年度は機材購入が終了したので、今年度は消耗品、国内外の旅費などに当てたい。
IceCubeニュートリノ望遠鏡による極高エネルギー宇宙線放射機構の解明

IceCubeニュートリノ望遠鏡は、南極点直下の深氷河に紫外光検出器約5000個からなるアレイを埋設し、宇宙から飛来する高エネルギーニュートリノを検出する国際共同宇宙観測装置である。本研究ではEeV(=10^6TeV)帯の極高エネルギー領域での宇宙ニュートリノ信号探索を実施した。2011年初頭に完成する装置の、一部埋設済み検出器を用いた2006-2007年の2年間に取得されたデータを用いて、信号探索手法の開発、及び検出感度向上に要求される系統的不定性の低減を行なった。信号弁別手法はほぼ確立し、現在得られているニュートリノ流量上限値は世界で最も厳しいものである。2006年に取得されたIceCubeデータを解析し,10^7 GeVを超える極高エネルギーを持った宇宙線由来ニュートリノ信号を探索した.ニュートリノ信号同定において鍵を握る,検出器の信号応答および大気ミュー雑音事象を実際のデータを用いて研究して,莫大な雑音を排除して極高エネルギー事象のみを選択的にすくいあげるアルゴリズムを開発した.その結果125日間にわたり取得された2006年データの中にはニュートリノ信号候補は存在せず,結果としてニュートリノ流量上限値をつけた.エネルギー流量にして約10^<-6>GeV/cm^2 sec srである.この結果は完成時の10%に相当する検出器群を用いて得られた結果であるが,その手法を拡張し,IceCube完成時において適用すべき解析手法およびその結果予想される信号感度の見積もりを行った.現在理論的に予想されている最高エネルギー宇宙線由来のニュートリノ流量を仮定すれば,年間1.2事象程度がlceCube実験で観測されることがわかった.これはlceCubeニュートリノ観測装置が極高エネルギーニュートリノを実際に弁別でき得ることを明確に示した結果であり,2007年以降の観測データを用いて,ニュートリノ信号を世界に先駆けて検出する見通しをたてたという大きな意義がある.平成20年度以降,この結果をベースラインにしながら更なる改良を続け,極高エネルギーニュートリノ信号探索を継続して行う.2007年に取得されたIceCubeデータを解析し、10^7 GeVを超える極高エネルギーを持った宇宙線由来ニュートリノ信号を探索した。ニュートリノ信号同定において鍵を握る、検出器の信号応答および大気ミュー雑音事象を実際のデータを用いて研究して、莫大な雑音を排除して極高エネルギー事象のみを選択的するアルゴリズムを開発した。その結果240日間にわたり取得された2007年データの中にはニュートリノ信号候補は存在せず、結果としてニュートリノ流量上限値をつけた。エネルギー流量にして約3x10^<-7>GeV/cm^2 sec srである。この値は理論的に予想されている値の約一桁上であり、2011年初頭に予定されているIceCube装置の完全稼動により、前人未踏の高エネルギー宇宙ニュートリノ検出を確実に遂行できることを示している。また本年度は、氷河上層部に展開する空気シャワー観測装置IceTopとの連動観測データの解析を本格化させた。宇宙ニュートリノ信号探索の主雑音である、大気μ束事象を研究し、シミュレーションデータとの比較検討を行なった。観測データは宇宙線組成が鉄核などの重原子核が主であることを示唆している。しかしμ束からのチェレンコフ光放射形状は、シミュレーションとの顕著な違いを示し、束内のミューオンエネルギー分布が予想よりも硬い可能性を表している。来年度も引き続き探求する必要がある。2007-2008年に取得された1/4フルスケール相当のIceCube実験データ解析を終了させ、その結果を国際会議で発表、論文として纏めた。論文は2010年中に出版・公表される予定である。さらに2009-2009年に約380日間連続観測が行なわれた1/2フルスケールのデータ解析を開始し、実データに加えるクオリティーカットを工夫することでシミュレーションによる予測との一致を大幅に改善することに成功した。この結果、極高エネルギー宇宙ニュートリノ検出感度は前年比で8倍以上高くなり、ニュートリノ流量上限値は他の実験結果を圧倒して世界一厳しい値をつけた。このことから素粒子物理起源説など、天体起源ではない極高エネルギー宇宙線生成の可能性は否定され、天体物理的な機構に基づく放射であることがほぼ確実となった。この結果は2011年初頭に予定されているIceCube実験完成後のフルオペレーションによる極高エネルギーニュートリノ検出能力を実証したものとも言える。またニュートリノ検出における系統誤差の大きな要因となっていた、氷河の光学的性質の不定性を押さえるために、特別に開発した耐圧光源装置を南極現地に埋設した。この装置は高圧タンク内に設置した青色LED及びビーム収束系、そしてフォトダイオードからなり、信号を遠隔操作で1.5km上層の氷河表層から読み出すものである。
小学校における郷土かるた作りの実践研究　－異世代交流と異文化交流の視点から－

1目的かるたを通して交流した子どもやお年寄りとの関わりに焦点を当てた論文は少ない。そこで本研究の目的を2つ設定した。1つめは「異世代交流」の視点から「郷土かるた(長田東かるた)を通して、子どもと地域在住のお年寄りとの関わりを質的に分析する。2つめは、「異文化交流」の視点から、隣の国、韓国との交流である。「長東かるた」を契機として、「かるた」文化のない韓国の児童たちが日本のかるた文化を取り入れ、自分たちの地域の「仁川カルタ」を作成し、日本の児童と交流する。日本と韓国それぞれの児童たちが自分の地域のかるたを作り、交流するなかで、国により文化に違いがあることや自分の地域のよさを再認識する契機となることを実証する。2方法(1)クラスの子どもたちと「郷土かるた」(長田東かるた)を作成する。「長田東かるた」で、学級、学年ペアと遊ぶ。「長田東かるた」で、家庭、地域のお年寄りと遊ぶ。仁川市内の小学校にむけて「長田東かるた」へ込めた思い、ビデオレターを作成する。(2)平成25年12月、担任である私が、仁川市内の小学校を訪問し、「長田東かるた」について説明するとともに、日本文化について説明をしたり、意見交換したりする。訪問後、仁川の小学校は、「長田東かるた」で遊ぶとともに、自分たちの地域や行事を盛り込んだ学区のかるたを製作する。(3)平成26年1月韓国李先生が本学級を訪問する。「長田東かるた」で遊んだ様子や、「仁川かるた」の作成過程や札についての説明とともに、韓国文化についても丁寧にお話を頂く。交流を振り返っての感想やDVDをそれぞれ送付し、活動を振り返る。成果(1)異世代交流について小学生活科読み札は全員でキーワードを出レ合い、一人一枚ずつ絵の作成を担当することは、負担も少なく大変楽しくできた。クラスのグループ、全員隣のクラス、ペアの6年生、家族、お年寄りと遊ぶ形態は多岐に広がっていった。お年寄りとゲームをするなかで、お年寄りの様子を見ながら、札をプレゼントしたり、さりげなく気を遣ったりする場面も見られた。札についてアドバイスを受けて再度作成した札もあった。遊ぶだけでなく製作も一緒に携わることで「地域かるた」として完成し、子どもたちも地域もともに地域の良さを再発見できた。(2)異文化交流について完成した長田東かるたを持参して、仁川市内の小学校を訪問した。交流学級は3年李学級。交流授業は、社会科「世界の文化」の単元だった。「日本の文化」「静岡の特色」「カルタ文化」の3点について、相手校の先生の同時通訳にて、説明ができた。短時間であったが、子どもたちのビデオレターや手紙も紹介するとともに、子供たちからのたくさんの質問に答える場面もあり、充実した時間を過ごした。「長田かるた」で十分遊んだあと、ハングルで自分たちのカルタ(仁川かるた)を製作し、年明け李先生がかるたを携えて来日した。李先生から、直接韓国文化の話、仁川カルタの具体的な説明の後、わがクラスの子どもたちも「仁川カルタ」でたっぷり遊ぶことができた。その後の感想などDVDや手紙で交流した。異国に友達ができたような感覚さえ覚えたようだ。(5)交流を通して長田東かるたを契機に、「仁川かるた」を通して、日本の教員が韓国へ、韓国の教員が目本へと現場の小学校教員がそれぞれのクラスの児童と密に交流できたことは、次世代を担う子どもたちが、相手国への興味関心を高めることができた。ソチオリンピックを見ながら日本の次に気になった国は韓国であり、毎日報告もあった。小さいころに世界に目を向けるよい機会となったと考える。異国に関心をもったことにより、それぞれ自国のよさも再発見できた。地域とは次年度も引き続き「長田東かるた」を通しての交流計画も立てた。他の地域でも簡単に製作でき教育的価値の高いかるた作りの意義や有効性を広めていきたい。

訪問後、仁川の小学校は、「長田東かるた」で遊ぶとともに、自分たちの地域や行事を盛り込んだ学区のかるたを製作する。(3)平成26年1月韓国李先生が本学級を訪問する。「長田東かるた」で遊んだ様子や、「仁川かるた」の作成過程や札についての説明とともに、韓国文化についても丁寧にお話を頂く。交流を振り返っての感想やDVDをそれぞれ送付し、活動を振り返る。成果(1)異世代交流について小学生活科読み札は全員でキーワードを出レ合い、一人一枚ずつ絵の作成を担当することは、負担も少なく大変楽しくできた。クラスのグループ、全員隣のクラス、ペアの6年生、家族、お年寄りと遊ぶ形態は多岐に広がっていった。お年寄りとゲームをするなかで、お年寄りの様子を見ながら、札をプレゼントしたり、さりげなく気を遣ったりする場面も見られた。札についてアドバイスを受けて再度作成した札もあった。遊ぶだけでなく製作も一緒に携わることで「地域かるた」として完成し、子どもたちも地域もともに地域の良さを再発見できた。(2)異文化交流について完成した長田東かるたを持参して、仁川市内の小学校を訪問した。交流学級は3年李学級。交流授業は、社会科「世界の文化」の単元だった。「日本の文化」「静岡の特色」「カルタ文化」の3点について、相手校の先生の同時通訳にて、説明ができた。短時間であったが、子どもたちのビデオレターや手紙も紹介するとともに、子供たちからのたくさんの質問に答える場面もあり、充実した時間を過ごした。「長田かるた」で十分遊んだあと、ハングルで自分たちのカルタ(仁川かるた)を製作し、年明け李先生がかるたを携えて来日した。李先生から、直接韓国文化の話、仁川カルタの具体的な説明の後、わがクラスの子どもたちも「仁川カルタ」でたっぷり遊ぶことができた。その後の感想などDVDや手紙で交流した。異国に友達ができたような感覚さえ覚えたようだ。(5)交流を通して長田東かるたを契機に、「仁川かるた」を通して、日本の教員が韓国へ、韓国の教員が目本へと現場の小学校教員がそれぞれのクラスの児童と密に交流できたことは、次世代を担う子どもたちが、相手国への興味関心を高めることができた。ソチオリンピックを見ながら日本の次に気になった国は韓国であり、毎日報告もあった。小さいころに世界に目を向けるよい機会となったと考える。異国に関心をもったことにより、それぞれ自国のよさも再発見できた。地域とは次年度も引き続き「長田東かるた」を通しての交流計画も立てた。他の地域でも簡単に製作でき教育的価値の高いかるた作りの意義や有効性を広めていきたい。
ヒト腫瘍組織における成長因子受容体に関する研究

増殖因子であるIGF-I、EGF受容体について、正常組織、腫瘍組織を用いて検討した。1)脳腫瘍:ラット脳に於けるIGF-I受容体は、特に、behavior、血圧調節、下垂体ホルモン調節に関与すると考えられる部位に高濃度に認められ、mRNAの発現と考え合せて、neurotransmitterまたはneuromodulatorとして作用している可能性が示唆された。一方、ヒト脳正常灰白質にもIGF-I、EGF受容体が存在することが確認されたが、髄膜腫、神経膠芽腫、悪性上衣腫では有意に高濃度のIGF-I、EGF受容体の発現が見られた。髄芽腫では、IGF-I受容体のみが認められた。脳腫瘍は、IGF-I、EGFによってdose-dependentにDNA合成が増加し、IGF-Iは、IGF-Iと共に脳腫瘍の増殖、悪性化に深く関与していると考えられた。2)肺腫瘍:正常肺組織には、IGF-I受容体の発現は殆んど認められなかったが、偏平上皮癌、腺癌、小細胞癌および大細胞癌のいずれにもIGF-I受容体の発現が見られた。しかし、偏平上皮癌、小細胞癌に高濃度に発現するまに比して、腺癌では低濃度にしか認められなかった。一方、小細胞癌では、受容体の高濃度の発現に反してIGF-I様免疫活性は認められなかった。3)副腎腫瘍:正常副腎皮質にはIGFーI、EGF受容体の発現が認められたが、正常副腎髄質にはIGF-I受容体のみが見られた。副腎腫瘍では、EGF受容体のみが見られ、IGF-I受容体の発現は見い出せなかった。EGF受容体の発現率は、副腎皮質癌で98.4%、副骨皮質腺腫で43.5%、褐色細胞腫で57.1%で、副腎皮質癌での発現率が有意に高かった。このことは、EGFが副腎皮質癌の増殖または転移因子として働いていることを示唆している。種々の成長因子が、細胞増殖や分化に関係していることは、よく知られているが、近年では、細胞の癌化・増殖にも重要な役割を果たしている可能性が示唆されている。今回、我々は、成長因子の一つであるIGF-Iについて、定量的receptor autoradiography法を用いて検討した。1.ラット脳におけるIGF-I特異結合部位は、anterior pituitary gland,oltactory bulb,choroicl plexus,median eminenceおよびlimbic areaに高濃度に見られ、cerebral cortex(II、VI層),hypothalamus,thalamusおよび。crcumventricular orgonsなどにも広く分布していた。これら特異結合は、single classでhigh attinityを示し、中枢組織においては、neurotransmitter又はneuromodulatorとして作用する可能性が考えられる。2.IGF-I特異結合は、ヒト胎児および成人副腎にも認められたが、胎児副腎における^<125>I-IGF-I結合がインスリンによって、弱いながらdisplaceされたのに対して、成人副腎では殆どdisplaceされなかった。この事は、IGF-I受容体特性が胎児と成人とでは異なっていることを示しており、作用そのものも変化している可能性がある。3.脳腫瘍であるmeningioma,gliomaおよびmedulloblastomaにもEGF同様、IGF-I受容体の発現が見られ、異型性が増すにつれて、高濃度のIGF-I受容体の発現傾向が認められた。

又、IGF-Iによって^3H-thymiclineの取り込みが有意に増加することも認められた。4.肺癌では、4つの型の癌いづれにもIGF-I受容体の発現を見たものの、扁平上皮癌や小細胞癌に高濃度に認められたのに対して、腺癌では低濃度のIGF-I受容体の発現しか見られなかった。免疫組織化学によるIGF-I様物質の検索では、その陽性細胞の局在と受容体濃度は必ずしも一致しておらず、今後の検索が必要である。いづれにしても、IGF-Iが細胞の悪性化・増殖に何らかの役割を果たしていることは間違いないものと考える。前年度の研究で、正常ヒト副腎、肺癌にIGF-I受容体が存在することを証明したが、今回は、副腎腫瘍および肺癌での成長因子発現を詳細に検討した。1)副腎腫瘍:剖検で得られた副腎皮質癌64例、手術で得られた副腎皮質腺腫23例、褐色細胞腫7例を対照に、受容体抗体を用いた免疫組織化学法を展開した。特異的なIGF-I受容体の発現は見い出せなかったが、EGFおよびInsulin受容体の発現は認められた。EGF受容体は、皮質癌の98.4%に、皮質腺腫の43.5%、褐色細胞腫の57.1%に見られ、皮質癌での発現率が有意に高かった。皮質癌の分化度とEGF受容体の占有率との間に有意の相関は認められなかったが、EGFが癌の増殖または転移因子として働いている可能性が示唆された。Insulin受容体では、皮質癌、皮質腺腫および褐色細胞腫との間に、その発現率に関しては有意の差は認められなかったが、クッシング症候群を呈する症例にアルドステロン症を呈する症例より有意に高い発現率が認められたことより、増殖因子としての働きに加えて、Insulinは機能に関係した働きを有することも考えられた。2)肺癌:IGF-I受容体は、正常肺組織には僅んど発現が認められなかったが、扁平上皮癌、小細胞癌にはBmax値が300400fmol/mg of proteinのIGF-I受容体の発現が認められた。大細胞癌では低濃度から高濃度のバラツキを示す受容体発現を見たが、腺癌は全例低濃度の発現しか認められなかった。kd値は約1nMで、IGF-IおよびInsulinによるIC_<50>値は、それぞれ、1.84±0.31×10^<-10>M、5.26±0.82×10^<-7>Mであった。一方、IGF-I様免疫活性は、扁平上皮癌で強く、腺癌と大細胞癌は中等度弱い活性を示したが、小細胞癌では認められず、受容体の発現と免疫活性の強さとが必ずしも一致しておらず、今後の課題として残る。
積層パターンに着目した都市居住環境史の再構築

本研究は,現代の日本の都市でみられる様々な歴史的居住環境には,Aいかなる種類の積層パターンが存在するか,B個々のパターンの経路依存的特質は何か,の二つについて解明することを研究全体の長期的目的として設定する.そして,科学研究費の期間内には,当該課題の輪郭を明確にし,より具体的な仮説を再提案すること,すなわち今後の研究の具体的な見通しを得ることを目的としている.本年度は,昨年度に遺跡外観調査の対象とした旧土井利勝邸(旧左京三条二坊十町)遺構に関する詳細調査・分析・執筆,京都府の古代都市遺構=鳥羽離宮跡の遺跡外観調査を行うとともに,研究期間全体を通じて歴史的都市に関する資料収集と都市史料に関するデータ・ベース化を継続した.また3年度の成果をまとめることに注力した.このうち旧土井利勝邸遺構の研究については,2008年5月及び10月に古河歴史博物館にて藩政史料調査を実施するとともに,同年10月に京都市教育委員会において調査知見についての討議を行った.新たに3枚の藩邸絵図を見出し,それぞれの絵図の年代を考証して確定した.この結果,同遺構における街区内利用の近世から近代にかけての変遷が判明したので,古代都市の街区をベースにしながら各時代の開発の積み重ねがどの程度径路依存的な性格を持つかについて考察した.以上の研究成果については,2009年3月に立左大学で開催された研究会(黒田日出男氏主催)で発表した.また,一昨年度来の研究のうち,真壁に関する成果を中国語学術雑誌に発表する一方,都市保存に関する知見については,2008年12月に開催された群馬県桐生市主催のシンポジウムにおいて口頭発表した.本研究は、現代の日本の都市でみられる様々な歴史的居住環境には、Aいかなる種類の積層パターンが存在するか,B個々のパターンの経路依存的特質は何か,の二つについて明らかにすることを研究全体の長期的目的として設定している。そして、科学研究費の期間内には、当該課題の輪郭を明確にし、より具体的な仮説を再提案すること、すなわち今後の研究の具体的な見通しを得ることを目的とする.本年度は、2006年8月に行った東北地方の歴史的都市調査、12月に京都で開催された国際学会での研究報告が研究の中心となった。これらを含め研究期間全体を通じて歴史的都市に関する資料収集とデータベース化を推進した。8月に行った調査は、青森県弘前市仲町・黒石市中町、岩手県金ケ崎町諏訪小路の重要伝統的建造物群保存地区を対象としたもので、景観調査と資料収集を重点的に行った。弘前・黒石では町人地の配置形式が日本海側に広く共通する特徴的なものであり、大規模な町家では庭園を通りに接する位置に塀で囲って設けていることが確認された。町人地の積層パターンの把握には地域性の考慮も必要であることが判明した。12月に行った研究発表では、これまでの茨城県桜川市真壁町における都市保存研究を上述の観点からまとめなおした。特にここでは、積層パターンの都市保存における評価について論じた。以上から、西欧や中国の都市と異なり、日本の都市ではその都市領域が中心を変化させながら重畳的に形成され、一つの都市の中に複数の積層パターンが生成される可能性が高いことなどが明らかになった。本研究は,現代の日本の都市でみられる様々な歴史的居住環境には,Aいかなる種類の積層パターンが存在するか,B個々のパターンの経路依存的特質は何か,の二つについて解明することを研究全体の長期的目的として設定する.そして,科学研究費の期間内には,当該課題の輪郭を明確にし,より具体的な仮説を再提案すること,すなわち今後の研究の具体的な見通しを得ることを目的とする.本年度は,2007年6月及び2008年3月に行った京都府の古代都市遺構=平安京・恭仁京の遺跡外観調査,近世都市江戸・京都の藩邸関係史料の調査・読解・分析が研究の中心となった.これらを含め研究期間全体を通じて歴史的都市に関する資料収集とデータ・ベース化を継続した.古代都市遺構の外観調査のうち平安京遺構は,発掘調査中の旧土井利勝邸(旧左京三条二坊十町)遺構,旧二条家屋敷遺構の発掘調査を対象とした.いずれにおいても大規模な敷地が古代から現代まで継承され,近世段階の絵図も残されていて今後の精査が可能な事例であることが判明した.一方,藩政関係資料の調査のため,7月に山口県文書館を訪れ,萩藩の江戸・京都藩邸についての土地関係史料・指図史料等の近世史料を閲覧・撮影した.これらの調査成果を読解・分析し,同様に大規模な敷地が継承される場合でも,内部空間の分節・独立化が17世紀を通じて進行する状況を確認した.以上の研究成果を2008年12月の国立歴史民俗博物館主催シンポジウムで発表した.本研究は,現代の日本の都市でみられる様々な歴史的居住環境には,Aいかなる種類の積層パターンが存在するか,B個々のパターンの経路依存的特質は何か,の二つについて解明することを研究全体の長期的目的として設定する.そして,科学研究費の期間内には,当該課題の輪郭を明確にし,より具体的な仮説を再提案すること,すなわち今後の研究の具体的な見通しを得ることを目的としている.本年度は,昨年度に遺跡外観調査の対象とした旧土井利勝邸(旧左京三条二坊十町)遺構に関する詳細調査・分析・執筆,京都府の古代都市遺構=鳥羽離宮跡の遺跡外観調査を行うとともに,研究期間全体を通じて歴史的都市に関する資料収集と都市史料に関するデータ・ベース化を継続した.

また3年度の成果をまとめることに注力した.このうち旧土井利勝邸遺構の研究については,2008年5月及び10月に古河歴史博物館にて藩政史料調査を実施するとともに,同年10月に京都市教育委員会において調査知見についての討議を行った.新たに3枚の藩邸絵図を見出し,それぞれの絵図の年代を考証して確定した.この結果,同遺構における街区内利用の近世から近代にかけての変遷が判明したので,古代都市の街区をベースにしながら各時代の開発の積み重ねがどの程度径路依存的な性格を持つかについて考察した.以上の研究成果については,2009年3月に立左大学で開催された研究会(黒田日出男氏主催)で発表した.また,一昨年度来の研究のうち,真壁に関する成果を中国語学術雑誌に発表する一方,都市保存に関する知見については,2008年12月に開催された群馬県桐生市主催のシンポジウムにおいて口頭発表した.
女性大統領と女性の政治的代表性：韓国の朴槿惠を中心に

政治と選挙は極めてジェンダー化された領域であり、女性と男性は異なる機会や困難に向き合う。大統領のような国のトップリーダーは女性にとって最も高いガラスの天井と言われ、とりわけ男性化されたポジションでもある。本研究では、韓国の初の女性大統領の朴槿恵を事例に、彼女が大統領選挙に当選された経緯と選挙キャンペーンをジェンダー視点で分析し、女性大統領の誕生が議会を含む政治領域における「女性」の代表性にどのような影響を与えるのかを分析した。本研究は、ジェンダーは選挙において中心的役割を果たしたが、朴大統領のリーダーシップは女性の政治的代表性を進展させる効果はなかったことを明らかにした。韓国の初の女性大統領の誕生を迎え、女性大統領が誕生した政治過程について考察した。分断国家であるがゆえに安全保障が国のリーダのもっとも重要な資質として求められる韓国では、軍隊の経験のない「女性」が国のリーダになることは極めて厳しい構造的条件を持っている。にもかかわらず、2012年の大統領選挙でPark Geun Hyeが男性候補者を破り、初の女性大統領になれた理由はなぜなのか。今年とは特に彼女の政治家としての特殊な個人史と両候補者の大統領選挙のジェンダー戦略を中心に分析した。行政府における女性の政治的代表性について文献収集、理論研究を行った。特に女性大統領・首相についての最近の英語文献を収集、整理した。2015年度の後期からソウルでの在外研究に取り組んでいるため、現地で順調にフィールドワークを実施することができた。ソウルで女性大統領に対する研究成果やメディア資料、政策評価などの韓国語資料を収集した。また、韓国の研究者らと頻繁に交流ができ、「ジェンダー政治j研究所」の研究者らの研究会に参加させてもらうこともできた。東京のお茶の水女子大学にて、国際シンポジウムを開催し、朴槿恵大統領の象徴的代表性について報告してもらい、研究交流を行うことができた。海外学会で報告した論文の修正に取り組み始めた。2016年の研究目的は1)大統領選で挙げた公約と比較しながら、朴大統領の政策について調査・分析すること、2)総選挙の参与観察を行うことであった。2016年度前期は在外研究のため韓国ソウル市で滞在し、フィールドワークを実施することができた。とりわけ、4月に行われた第20回韓国総選挙を観察し、女性大統領が総選挙における女性の代表性に及ぼす影響を考察した。これまでの成果から明らかになったことは、朴大統領は「女性」大統領を強調して当選されたが、当選後には「女性」をキーワードにした政策を打ち出すことには消極的であった。また、政治分野における女性の代表性の向上についても目立った成果を出せなかった。朴大統領の与党は、第20回総選挙においても依然として少数の女性候補者しか立てなかっただけでなく、比例代表の議席を減らし女性クオータを減らす結果を招いた。その結果、クオータ制度が導入されているにもかかわらず、女性議員はわずか17%に留まり、3回連続わずかの増加しか果たせなかった。これらの分析をまとめて、韓国語論文の発表、海外の政治学会での報告、日本国内の研究会で研究発表を行った。さらに、2016年3月には、「なぜアメリカでは女性大統領は誕生しなかったのか」を題した国際シンポジウムを開催し、女性大統領の政治的代表性を理論的に検討した。ヒラリ・クリントンが大統領候補者として戦ったアメリカの大統領選挙をジェンダー視点から分析し国際比較研究を試みた。国際シンポジウムには140人ほどの参加者が集まり、女性大統領に対する日本初の国際学術シンポジウムとなった。韓国でのフィールドワークが実現でき、データ収集や総選挙の参与観察ができた。収集したデータをもとに研究論文、研究会発表や学会で報告を行った。比較研究のために、国際シンポジウムも開催し広く社会発信もできた。ただし、11月から朴大統領をめぐる韓国の政治状況が急変し、国会で朴大統領について弾劾決議が採択された。3月には憲法裁判所の判決が下され、弾劾が確定した。そのため、2016年後半は朴政権が事実上業務停止状態になり、研究内容に変化が生じた。3月には朴政権が終了したので、朴政権の政策分析は3年9ヶ月の在任任期に留まり、残りの研究期間は弾劾過程におけるジェンダー政治を対象にする必要が生じた。1。最終年度の研究活動これまで行った研究を論文にまとめる作業と、朴大統領の弾劾後の変動を考察した。本研究の申請時においては朴大統領の任期全般を研究対象にしたが、2016年に弾劾に追い込まれたため、2017年度は朴槿恵大統領の退陣過程とその後の状況について考察した。また女性大統領時代における国会の女性代表性にシフトして研究を進めた。2。研究成果3。全体的な研究内容と意義女性と政治リーダーの先行文献では、選挙は非常にジェンダー化された領域であり、女性と男性は異なる機会や困難に直面すると指摘されている。本研究では、朴槿恵を事例として、選挙戦略においてジェンダー規範やジェンダー役割がどのように動員され、どのような役割を果たしたかを分析した。社会的に受け入れられたジェンダー規範を選挙戦略として取り入れるのは、有権者へのアピール能力を高め、政党の固定的な支持層を越えて支持を得られる選挙のコアの戦略となる。同時に大統領という非常に男性化された政治リーダーにふさわしい能力を証明するために男性性を振舞うことが期待される。本研究は、朴槿恵のジェンダー戦略を分析し、政治リーダーシップと男性性・女性性の関係性やそれが女性政治家にどのような機会と混乱を呈するのかを分析した。