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ロマン主義時代の英国小説に対するジャン=ジャック・ルソーの影響

Jean-Jacques Rousseauは1790年代には「フランス革命の父」とみなされ、彼の思想は革命精神、主観主義、性的情熱と結びつくようになる。彼の急進主義的言説に対して英国では賛否両論があった。筆者はこれまで、Rousseauに対する反応は作家の信奉する主義によって異なるということ、つまり、Helen Maria Williams、Charlotte Smith、Mary Wollstonecraft、William Godwinなどの急進主義作家はRousseauの思想を熱狂的に支持し、Maria Edgeworth、Jane West、Charles Lloyd、Edmund Burkeなどに代表される保守主義作家はRousseauの思想に危険な徴候をかぎとり、侮蔑的・否定的態度を示した、ということを論じてきた。この知見を、RousseauのEmile(1762)やJulie,ou la Nouvelle Heloise(1761)に関する言及やほのめかしが多数散見するE.S BarrettのThe Heroine(1813)、Charles LucasのThe Infernal Quixote(1800)、Isaac D'IsraeriのVaurien(1797)、George WalkerのThe Vagabond(1799)、Eliza FenwickのSecrecy(1795)などの小説を分析することによって、さらに補強した。これらの小説は現在、絶版になっており、入手困難になっているので大英図書館からマイクロフィルムの形で取り寄せ、現像し、製本し、精読した。Rousseauの思想や小説の特色を明確化し、分析することによって、Rousseauの小説がロマン主義時代の小説、特に「感傷小説」に知的・思想的枠組みを提供しているということ、さらにはこの時代の小説がRousseauを媒介にして「間テキスト的関係」を形成していることを検証した。
幼若期におけるてんかんモデル動物のイメージングに関する検討

平成30年度は薬剤誘発性キンドリングマウスにおける放射性プローブの集積に関する検討を実施した。ペンチレンテトラゾール(PTZ)キンドリングモデルは低用量のPTZを繰り返し投与し、けいれん閾値以下の微弱な刺激を反復させ、全般けいれんを誘発するモデルである。本モデルによりけいれん発作が誘発された後にケトン体をPTZ投与前に処置することで、PTZによるけいれん発作の誘発は抑制された。この時、脳への炭素14標識デオキシグルコースの取り込みはPTZによりけいれん発作が誘発されたマウスでは有意な低下を示したが、ケトン体処置により回復し、14C標識デオキシグルコースの取り込みが誘発されたキンドリング形成の指標となることが明らかとなった。ケトン体単独処置では脳への14C標識デオキシグルコースの取り込みは有意な変化を認めなかったが、心筋および骨格筋における取り込みは低下を示した。またケトン体を処置したマウスはPTZ休薬1か月後のマウスに再びPTZを投与し、けいれん発作を誘発させたところ、半数のマウスではけいれん発作が生じなかった。体内の代謝を嫌気性解糖から好気的代謝へ変換させるためにジクロロ酢酸ナトリウムをマウスに投与した場合は成熟動物および幼若動物ともにPTZ誘発のけいれん発作の誘発に変化は認めなかった。またPTZによりけいれん発作が誘発されたマウスではベンゾジアゼピン受容体に選択的に結合する3H標識フルマゼニールの結合は増加し、ムスカリン受容体に選択的に結合する3H標識QNBの結合は低下していた。PTZによるてんかん原性の獲得は長期記憶に対する影響が報告されており、これら生体脳における受容体結合の変化はてんかん患者の認知機能や精神機能に関連する情報を得られる可能性を示した。側頭葉てんかんモデルラット脳におけるグリア細胞の基質代謝を検討した。窒素13標識アンモニアの取込みを用いてグリア細胞のTCAサイクル以降のコンパートメントの代謝活性を測定した。測定はオートラジオグラフィー法と組織摘出法を用いた。窒素13標識アンモニアはグリア細胞のみに存在するグルタミン酸合成酵素活性の指標として用いることのできるトレーサーである。成熟ラットと幼若ラットではどちらも脳への一定量の窒素13標識アンモニアの蓄積を認め、さらに成熟ラットの方が取込みが有意に高いことが明らかとなった。またてんかん発作時には成熟ラット、幼若ラット共に窒素13標識アンモニアの取込みが顕著に高くなることを明らかにした。これまでの検討においててんかん動物におけるグリア細胞のTCAサイクルの活性化は成熟ラットのみで観察され、幼若動物では観察されないことを明らかにしており、本研究結果より幼若動物ではてんかん発作時にグリア細胞のグルタミン酸ーグルタミンサイクルの活性のみが増加することが明らかとなった。また臨床においててんかん焦点の検出に利用されている炭素11標識アルファメチルトリプトファン(以下AMT)の集積機序を解明することを目的とし脳疾患モデル動物における炭素14標識AMTの取込みについて検討した。側頭葉てんかんモデル、グリア細胞代謝抑制時、グルタミン酸作動薬負荷時(細胞障害前後)において14C-AMTの取込みは有意な変化を認めなかった。一方で手術に伴う機械的外傷領域において取込みの増加を認めた。グリア細胞の基質代謝のコンパートメント化について従来のヘキソキナーゼによる細胞質内での代謝、TCAサイクル内での代謝に加え、TCAサイクル以降のグルタミン酸ーグルタミンサイクルの活性の測定に成功した。さらに幼若動物ではてんかん発作時にTCAサイクルの活性化は観察されないのに対し、グルタミン酸ーグルタミンサイクルの活性は増加することを明らかにすることができた。アルファメチルトリプトファンとてんかん発作および脳障害については明確なデータが得られなかった。幼若動物を中心としたケトン体とエネルギー代謝の変遷に関する予備実験を進めており、平成28年度以降は幼若期のてんかん発作とケトン体の関係を明らかにするための研究を行う予定である。慢性期のてんかんモデル動物脳における14C-α-Methyl-L-tryptophan(AMT)の取込みを検討した。リチウムーピロカルピン側頭葉てんかんモデルラットを作成し、急性期の発作発現を確認、1ヶ月後に14C-AMTのオートラジオグラフィー画像を取得した。扁桃体領域における14C-AMT取込みの低下を認めたが、既報にあるような取込み増加領域の出現は認めなかった。そこでてんかんモデルをキンドリングモデルに変更し、マウスペンチレンテトラゾール(PTZ)てんかんモデルにおける14C-AMT取込みを検討した。マウスに単独投与ではけいれんを誘発しない量のPTZを連日投与し、全般てんかんのモデルを作成した。キンドリング獲得後、14C-AMTのオートラジオグラフィー画像を取得したが、側頭葉てんかんモデルラットの場合と同様に既報にあるような取込み増加領域の出現は認めなかった。また成熟動物と幼若動物でキンドリング形成に差異が生じることが明らかにした。さらに、RIプローブを用いた従来のオートラジオグラフィーの手法を蛍光プローブに応用し、ex-vivo条件下での同一動物、同一切片からRI情報画像および蛍光情報画像の取得に成功した。NMDA受容体作動薬を投与したラット脳における活性酸素種の発生量を蛍光画像を用いることで半定量的に測定した。またグリア細胞選択的な蛍光プローブであるSulforhodamine B(SRB)を用いてラット脳におけるグリア細胞の増加をex-vivo蛍光画像として取得した。

RIを用いた代謝画像と併せて同一サンプルから複数の情報を得ることが可能となり、病態のより詳細な検討が可能となった。14C-α-Methyl-L-tryptophan(AMT)を用いたてんかん焦点の検出は動物モデル系では有意な結果が得られなかった。一方で、蛍光画像を用いたマルチプローブ化を図ることにより複数の画像情報を得ることが可能となった。またマウスのキンドリングモデル形成において成熟動物と幼若動物で差異を認めた。平成29年度以降はキンドリング形成とケトン体との関連を画像化すると共に成熟動物と幼若動物のてんかん形成における差異を画像化することを想定している。2016年度の研究において幼若動物ではキンドリング形成条件が成熟動物とは異なることが明らかになったことから、2017年度は単回刺激による発作発現の閾値をまず検討した。その結果、成熟動物ではけいれん発生のED50は55 mg/kg(腹腔)であることが判明したが、幼若動物では80-100 mg/kg(腹腔)と高値を示し、個体差も増大することが明らかとなった。また成熟動物のキンドリング形成におけるケトン体の影響を検討した。ケトン体には我々がこれまでにてんかんモデルでの発作抑制を報告しているメチルエチルケトン(以下、MEK)を使用した。MEKはキンドリング形成過程(初回発作後)およびキンドリング形成(5回連続の発作発現)確認後に投与した。どちらも薬物投与後30分間における発作発現を抑制した。しかし、通常の行動観察では薬物投与30分間で発作が発現しなければその後に発作を生じることはないが、MEKを投与したマウスでは薬物投与1時間以上経過後に発作を生じる場合があり、MEKは発作発生までのシグナル伝達を遅延させている可能性を示した。この点についてはRIを用いた脳機能情報の画像化を含め、最終年度に検討を実施する予定である。さらにキンドリング形成動物脳におけるグリア細胞のエネルギー代謝情報を取得する目的で14C-酢酸の取込みを検討したこところ、キンドリング形成動物の側脳室・扁桃体周辺領域においてシグナル増強を認めた。一方で14C-IMPを用いた局所脳血流については同領域で有意な変化は認めなかった。この点についても最終年度にさらなる検討を加える予定である。さらにROSシグナルの蛍光画像の取得について基礎的検討を実施し、2016年度は脳を中心とした検討であったが、2017年度は腎臓、心筋、すい臓への応用検証を行った。2017年度の検討より、キンドリング形成過程および形成後においてもケトン体は発作抑制に有効であることが明らかとなった。一方で、通常の観察時間を超え、遅延して発作が生じることもあることからリチウムピロカルピンモデルなどとは異なる作用過程を持つ可能性も示した。この点は今後の検討課題として残っている。平成30年度は薬剤誘発性キンドリングマウスにおける放射性プローブの集積に関する検討を実施した。ペンチレンテトラゾール(PTZ)
ブランドの使用・所有行動を通した自己表現尺度の開発

本研究の目的は、ブランドの使用・所有行動を通じて消費者が自分らしさを表現し認識するプロセスを明らかにすること、そして自己表現にブランドを活用する消費者の特性を測るための尺度を開発することである。本研究に関連する諸分野の文献レビュー、定性調査の複数回の実施と分析、上記を基にした消費者行動における自己表現に関する概念モデル・枠組みのブラッシュアップ、そして定量調査の実施と尺度の開発を行った。概ね順調に進んだが、自己表現の「行動」と「心理」の両側面の整理が不充分であるという問題が生じたため、行動面に焦点を絞った尺度の開発を行い、定量的にそれらの信頼性および妥当性の検証を行った。平成24年度において、ブランドの使用・所有行動によって消費者が自分らしさを認識するプロセスを明らかにし、消費者行動論の観点から、ブランドによる自己表現尺度を開発するを行うことを研究目的した本課題に従事した。これは、マーケティング的視点からのアプローチであり、理論構築の側面だけでなく実務的な意義を持つものである。研究目的を達成するために、(1)構成概念構築のための文献レビュー(ブランド論におけるブランドの価値構造・機能に関する研究、消費者行動における自己(self)研究(自己表現中心:自己表現による自己概念への影響、消費者行動との関連など)、象徴的消費、顕示的消費、心理学・社会心理学における関連研究のレビュー等)の継続、(2)尺度開発のための文献レビューの継続と必要となる分析手法の検討、(3)尺度開発において必要な測定対象に関する質問項目を収集するための定性調査(基礎調査として、大学生を対象とした1対1のヒアリングと自記式調査)の実施とその整理、(4)定性調査における質的データを用いたテキストマイニング方法の検討と探索的分析、(5)レビューと定性調査をもとにした、消費者行動における自己表現に関する概念モデル・枠組みの継続的な検討(ブラッシュアップ)、(6)試作版尺度の作成に向けた仮調査票の作成、を行ってきた。現状としては、学会発表や論文執筆には至っていないが、本研究の推進のために、適宜、同じ研究分野の研究者と勉強会を行ったり、近接分野の研究者との意見交換なども実施した。平成25年度は、ブランドの使用・所有行動を通した消費者の自分らしさの認識のプロセスを明らかにし、ブランドによる自己表現尺度の開発を目的とした本課題の継続・発展に従事した。これは、マーケティングないし消費者行動論からのアプローチであり、理論的側面だけでなく実務的な意義を持つものである。研究目的達成のため、(1)構成概念および概念モデル構築のための文献レビューの継続(ブランド論でのブランドの価値構造・機能に関する研究、消費者行動における自己(self)研究、象徴的消費、顕示的消費、心理学・社会心理学における関連研究など)、(2)尺度開発のための文献レビューの継続と、適用する分析手法の検討、(3)尺度開発に必要な質問項目を収集するための定性調査の複数回の実施とその整理(基礎調査として、大学生を対象とした1対1のインタビューと自記式調査)、(4)定性データに適用するテキストマイニング方法の検討と探索的分析の実施、(5)上記を基にした、消費者行動における自己表現に関する概念モデル・枠組みのブラッシュアップを行ってきた。しかしながら、特に(3)および(4)の実施過程において、自己表現の「行動」と「心理」の両側面の整理が不十分であり、再検討する問題意識が生じた。そのため、上記(1)(5)の再検討と、(6)最終的な尺度開発のための仮調査票作成の再検討を行っている。現状としては、学会発表や論文執筆に至ってないが、適宜、同じ研究分野の研究者と勉強会を行ったり、近接分野の研究者との意見交換なども実施した。本研究の目的は、消費者行動における自己表現尺度を開発することである。マーケティングおよび消費者行動の分野では「ブランドは自己表現の手段である」ということが数多くの文献やメディアで言われているにも関わらず、ブランドによって消費者が自己表現を行うメカニズムや、具体的な自己表現様式については言及されるに至っていない。もちろん、対人的な自己表現(自己呈示)に関しては社会心理学において数多くの研究が進められているが、それを消費者行動論の枠組みで検討し論じたものは非常に少ない状況である。したがって、ブランドとは、消費者の自己を映し出し、ともに成長していくものだという認識のもと、選択・購買行動に偏りがちな消費者行動研究の中で使用・所有行動に焦点を当て、自己表現という課題に取り組むことに意味が見い出した。そして、本研究において、ブランドによる自己表現の尺度化を試みることは、ブランド研究のみならず広く消費者行動研究において新たな概念提供ができる可能性があると考えている。そこで、平成23年度は、下記について重点的に行った。

(1)国内外における先行研究の精査:ブランドの価値構造・機能に関する研究、消費者行動における自己研究、象徴的消費、顕示的消費、心理学・社会心理学における関連研究のレビュー等を行い構成概念を検討(2)自記式調査の実施:消費者行動における自己表現の実態の把握と尺度開発において必要な測定対象に関する質問項目の収集(3)自記式調査において得られたデータの整理:消費者のブランドに対する意識に関する要素を抽出し、ブランドを通した自己表現のあり方(他者を意識したもの/自分自身内での自己完結的なもの等の識別)、動機、ブランドを通して自己表現をすることによる消費者自身への影響、自己表現に用いられるブランドの特徴、ブランドを通した自己表現を行う上での消費者行動的な特徴等を検討本研究の当初計画は3年間(平成2325年度)で、ブランドの使用・所有行動を通じて消費者が自分らしさを表現し認識するプロセスを明らかにすること、そこから、自己表現にブランドを活用する消費者特性を測るための尺度を開発することが目標であった。いわゆるブランド力を捉える視点の尺度は比較的多いが、ブランドの使用・所有行動から消費者特性を捉えるようとする視点が本研究の特徴である。当初計画からの本研究の主要な内容は以下のとおりである。(1)本研究に関連する文献レビュー(ブランド論でのブランドの価値構造・機能に関する研究、消費者行動における自己(self)研究、象徴的消費、顕示的消費など)、(2)尺度開発のための文献レビューと、適用する分析手法の検討、(3)尺度開発の予備調査として、定性調査の複数回の実施、(4)定性データに対して適用するテキストマイニングおよび探索的分析手法の検討と実施、(5)上記を基にした、消費者行動における自己表現に関する概念モデル・枠組みのブラッシュアップ、(6)定量調査の実施と、定量分析を通じた尺度の開発であった。しかしながら、想定していた以上に各ステップに時間がかかり1年間延長した。特に(3)および(4)の実施過程において、自己表現の「行動」と「心理」の両側面の整理が不充分であるという問題認識が生じたためであるそこで、平成26年度の前半は上記(3)および(4)を中心に(1)(5)の各段階の再検討および再整理を慎重に行い、後半は本研究の仕上げともいうべき(6)の作業に従事した。(6)においては、ブランドの使用・所有といった自己表現の行動面に焦点を絞った尺度の開発を行い、定量的にそれらの信頼性および妥当性の検証を行った。消費者行動本研究の目的達成において必要である研究上の作業内容は、大きく分けると、(1)ブランドの使用・所有行動を通じた自己表現にかかる構成概念の検討、(2)ブランドの使用・所有における自己表現尺度の作成、の2つに分類できる。(1)の「ブランドの使用・所有行動による自己表現にかかる構成概念の検討」については、研究機関開始年度から継続的におこなっており、随時検討とブラッシュアップを続けてきている状況で有り、当初の研究計画におおむね沿って進展している。(2)の「ブランドによる自己表現尺度の作成」においても、尺度開発に必要なステップを段階的に着実に進めてきていると言える。
ヒト黄体化ホルモン構造異常症に対する生化学的・分子生物学的解析

1.黄体化ホルモン(LH)に対するモノクローナル抗体(Spac LH RIA kit)を用いた免疫学的測定法にて、血清LHが測定不能であった5例の患者より採血し、リンパ球を分離後、ゲノムDNAを抽出した。polymerase chain reaction(PCR)法で、このゲノムDNAよりLHbeta鎖DNAの各エクソンを増幅した。アガロース電気泳動法により増幅された各エクソンの大きさを正常LH遺伝子と比較したが、明かな遺伝子の欠損は認められなかった。2.TA-cloning kitを用い、増幅されたLH-beta鎖のDNAをクローニングした。各クローンDNAに塩基配列をシークエンシングしたところ、トリプシン^8(TGG)がアルギニン(CGG)に、またイソロイシン^<15>(ATC)がセレオニン(ACC)に変異していることが明かとなった。3.これらの変異により、制限酵素の切断部位が変化することが明かとなったので、患者家族のゲノムDNAも同様に処理し、restriction-fragment-length polymorphism法により遺伝子異常の有無を調査した。その結果、患者家族内にheterozygoteの存在が明かとなり、遺伝的経路も解明された。さらに、免疫学的測定法により、heterozygoteはその血清LHの測定値が正常者の約半分であることが観察された。4.この変異LHの生物学的活性を、マウス精巣細胞を用いたin vitroにおけるテストステロン産生能により測定したが、正常LHとの間に差異は認められなかった。
アリル炭化水素受容体活性を指標にした機能性食品の安全性評価に関する基礎検討

天然由来のアリル炭化水素レセプター(AhR)リガンドは,高濃度でダイオキシン様活性を示すことを明らかにしている.そこで本研究では,天然AhRリガンドについて,高濃度での摂取が想定される機能性食品の安全性評価プローブとしての可能性を追求するために,機能性食品原料のAhR活性を評価した.その結果,数種にダイオキシンと比較すると10^610^9倍の高濃度領域でAhR活性が認められた.それら活性本体を精査し,新たな天然AhRリガンドを明らかにすることが出来た.天然由来のアリル炭化水素レセプター(AhR)リガンドは,高濃度でダイオキシン様活性を示すことを明らかにしている.そこで本研究では,天然AhRリガンドについて,高濃度での摂取が想定される機能性食品の安全性評価プローブとしての可能性を追求するために,機能性食品原料のAhR活性を評価した.その結果,数種にダイオキシンと比較すると10^610^9倍の高濃度領域でAhR活性が認められた.それら活性本体を精査し,新たな天然AhRリガンドを明らかにすることが出来た.我が国では高齢化社会を向かえ,健康に対する国民の関心は増加傾向にあり,健康増進法に定められる保健機能食品やいわゆる健康食品(機能性食品)への依存度も年々大きくなっている.機能性食品については行政的制約が少ないこともあり,有効性に関する情報が溢れる一方で,リスク情報については不明な部分が多い.特に「食品」の範疇であることから,長期,過剰摂取する傾向も示唆され,その健康影響が懸念されるが,リスク評価に関する情報は少ない.本年度は,これまで天然アリル炭化水素受容体(AhR)活性成分のタイプが,長期,過剰摂取により健康に影響を及ぼす成分の可能性が示唆されていることから,それを機能性食品の安全性評価のプローブとして応用するための基礎検討を目的に,機能性食品原料となり得る植物抽出物(40種)について,AhR活性を検討した.評価はダイオキシンの毒性評価に使用されているレポータージーンアッセイ(ケイラックスアッセイ)により行った.その結果,大半の試料は高濃度領域(100mg/mL)においてもAhR活性を認めなかった.一方で,高濃度領域(10-100mg/mL)ではあるが,エビスグサ抽出物は顕著なAhR活性を認めた.また,ウイキョウ,オオバコ抽出物,次いでアシタバ,エゾウコギ,アマチャヅル,ゴマ,セロリ,スギナ,セイヨウオトギリソウ,ハマボウフウ,ビワ葉,シソ葉抽出物に若干のAhR活性が認められた.今回のスクリーニング結果は,天然健康食品原料の一部にダイオキシン様活性を示す成分が含有されていることを示唆するものである.今後,含有するAhR活性成分を探索し,そのタイプを明らかにすることで,安全性評価プローブとしての可能性を模索する予定であり,現在,含有AhR活性成分を精査するとともに,健康食品製品についてもさらに検討を進めている.本年度は昨年度実施したスクリーニング結果に基づき,アリル炭化水素受容体(AhR)活性が特に高かったエビスグサ種子抽出物,オオバコ葉抽出物,ウイキョウ抽出物について,含有する天然AhR活性成分を精査する目的で各抽出物の分画物を調製し,レポータージーンアッセイ(ケイラックスアッセイ)を指標にAhR活性成分の探索を行った.まず各抽出物について,n-ヘキサン,酢酸エチルで順次分画し,得られた分画物のAhR活性を評価した.その結果,いずれも酢酸エチルエキスに2,3,7,8,-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)と比較すると10,000-1,000,000倍の濃度で,同等のAhR活性が認められた.エビスグサ種子抽出物の酢酸エチルエキスについて含有成分を精査したところ,obtusifolinなどのアントラキノンの含有が示唆された。オオバコ葉抽出物からは,plantamajosideなどのフェニルエタノイド配糖体,ウイキョウ抽出物からは,syringinなどの含有が認められた.一方で,機能性食品や生薬に含有する主要成分30種を選択し,同様にAhR活性を評価した.その結果,生薬ゴシュユの主要成分でインドールアルカロイドevodiamine,ハマボウフウなどに含まれるフラノクマリンimperatorinに顕著なAhR活性が認められた.その一方で,これまで本アッセイ系で活性を示す化合物群としてイソフラボンをあげているが,カッコンなどに含まれるイソフラボンpuerarinはAhR活性をほとんど示さなかった.現在,活性画分のその他マイナー成分も含めた成分精査についてさらに検討を進めており,多くの天然AhR活性成分に関する情報を集積し,機能性食品の安全性評価プローブとしての可能性を考察する予定である.昨年度実施した結果に基づき,アリル炭化水素受容体(AhR)活性が特に強かったエビスグサ種子抽出物の酢酸エチル分画物について,Sephadex LH-20により9画分に分け,レポータージーンアッセイ(ケイラックスアッセイ)を指標にAhR活性成分を探索した.その結果,3画分に顕著なAhR活性が認められ,成分精査を行ったところ,前回報告したobtusifolinに加え,新たにnorrubrofusarin 6-0-β-D-glucoside, aurantio-obtusin 6-0-β-D-glucoside, obtusifolin 2-0-β-D-glucoside, 6-hydoroxymusizin 8-0-β-D-glucoside, chryso

-obtusin, obtusin, aurantio-obtusinを単離,同定した.得られた8化合物について,AhR活性を評価した結果,ダイオキシンと比較して10100万倍の濃度において,aurantio-obtusinに顕著なAhR活性作用が認められた.その他,obtusifolin, obtusinにも弱いAhR活性が認められた.一方,その他の配糖体は,ほとんどAhR活性を示さなかった.Aurantio-obtusinはアントラキノン類で,ダイオキシンと分子サイズが類似した三環系の構造を有するが,ダイオキシンのような毒性に関する報告はなく,むしろ有効成分として知られているものである.最近,AhRがTh17細胞に発現していることや,ナイーブT細胞からTreg細胞への分化へ寄与していることが報告され,免疫制御におけるAhR活性化の関与が解明されている.アントラキノンは腸内粘膜を刺激する作用が知られているが,今回の結果から,AhRを介した腸管免疫作用により,健康維持に何らかの役割を果たしているのではないかと考察された.
環境調和型材料としての宇宙用導電性木質材料の研究

宇宙空間でも比較的低高度における軌道、いわゆるLEO(Low Earth Orbit)は数100km程度以下である。この領域では、まだ微量ながら原子状酸素が存在しており、この軌道にながくとどまると、その原子状酸素と宇宙機表面が相互作用を起こし、浸食を起こしてしまう。これを解決するためにポリイミドにケイ素化合物を混合させたり表面に被膜を形成させたりすることによって浸食を防ぐことが示されていた。本年度は、木質炭素材料において原子状酸素との相互作用についての実験を行い評価を行った。原子状酸素を宇宙用木質材料に高エネルギーで衝突させ、その浸食の様子を実験的に確かめた。実験は、この実験を行うことのできる神戸大学大学院工学研究科の田川雅人准教授の協力を得て行った。実験の結果、ケイ素を含ませたり皮膜をつくらなくとも、木質炭素材料は、比較的浸食に対する耐性を示した。これは、木材構成成分であるリグニンが芳香族構造を有しており,炭素化及び焼結することによって炭素どうしの結合が形成され,酸素原子の吸着が進まなかったたためと考えられる。また、一方で、ケイ素を含有させることによって、更に、原子状酸素からの浸食を防ぐことが可能であることが示された。木質炭素材料が、原子状酸素に対し、強い耐性を示したことで、低高度における宇宙空間での利用に大きな可能性があることを示すことができた。これらは、論文としてまとめ、高温学会論文誌に投稿の予定である。平成20年度は、導電性木質材料がもついくつかの開発ポイントについて、その評価を行うための試作等を行った。任意形状の導電性木質材料を形成するための対象として、「宇宙圏電磁環境モニターシステムにおけるセンサーノード」をとりあげ、その手のひらサイズの筐体を導電性木質材料で形成するために必要となるプロトタイプの製作とそこから、導電性木質材料を形成するための型の作成についての評価を行った。手のひらサイズのセンサーノードは、それ単体で軽量・頑丈な構造である必要があり、導電性木質材料の適用先としては、目的に合致したものである。一方、導電性木質材料が発生させる粉塵については、表面上へのスパッタリングによる薄膜形成によって防ぐことができる可能性について検証した。表面から発生する粉塵については、宇宙での導電性木質材料の利用において、その電子回路への悪影響(ショートによる電子回路の破損)が懸念されており、大きな開発課題となっていた。この粉塵をおさえるためのスパッタリングは、やはり、木質材料をターゲットとして行ったものであり、木質材料表面に、重イオンで行われるスパッタリングによって、木質ターゲットから飛び出す炭素原子を用いて薄膜コーティングを行った。スパッタリングによる薄膜形成は、成功し、また、この際、心配された表面の絶縁物化であったが、評価した結果、表面の導電性は失われていないことがわかり、宇宙での利用に対して、大きな成果を得ることができた。
準安定酸化物における双極子の秩序化を利用した新機能材料の創製

今年度は電気双極子の関連では、ガラスの熱ポーリング、光ポーリング、電子線ポーリングとそれによって誘起される2次非線形光学効果との関係について考察した。熱ポーリングの関係では、Na^+ドープWO_3TeO_2系においてポーリング後のアノード側ガラス表面の構造変化をX線光電子分光(XPS)と反射赤外分光(反射IR)により調べ、Na^+の移動が内部直流電場を形成して光第二高調波発生(SHG)に寄与することを明らかにした。さらにはSHGの緩和挙動を定量的に解析して、SHG誘起機構ならびに減衰機構に関する有用な知見を得た。また、Ge-As-Se系カルコゲン化物ガラスの電子線照射により、カルコゲン化物ガラス内部に安定で大きなSHGが誘起されることを見出した。これはカルコゲン化物ガラスでは荷電欠陥が安定に存在することを反映した現象であると考えられるが、詳細は明らかではない。今後、カルコゲン化物ガラスの光ポーリングと併せて更なる研究を進める予定である。さらに、CuClナノ結晶を分散したITO(Indium Tin Oxide)薄膜を気相合成で作製し、そのSHGを測定した。第二高調波強度は大きく、CuCI結晶の反転対称性の欠如に加えてCuClとITOの界面状態も大きな影響を持つと考えられる。一方、準安定酸化物であるバリウムヘキサセルシアンに希土類イオンをドープした多結晶体が、破壊時に希土類イオンの電子遷移に基づいた強い発光を示すことが明らかにされている(トリボ発光)。この現象の関連では特にEu^<3+>とEu^<2+>をドープしたCaAl_2O_4、SrAl_2O_4、BaAl_2O_4多結晶体とこれらの固溶体においてトリボ発光と光ルミネッセンスの測定を行い、トリボ発光が破壊表面や大きな歪の加えられたサイトなど、きわめて対称性の悪い配位環境にある希土類イオンに起因することを明らかにした。今年度はアモルファス固体中に局在化した磁気双極子の観点から磁性半導体のEuSナノ結晶を分散した薄膜を作製してファラデー効果の測定を試み、電気双極子の秩序配列の観点から15Nb_2O_5・85TeO_2ガラスの光ポーリングと光第二高調波発生について検討した。前者では量子閉じ込め効果に起因する振動子強度の増大による大きな磁気光学効果が期待される。EuSナノ結晶分散薄膜のマトリックスにはSi_3N_4を用い、スパッタリング法により成膜した。得られた試料のX線回折、光吸収、ファラデー効果の測定を行った。作製条件に依存して多少の相違はあるものの、EuSナノ結晶が単相で析出する薄膜が得られた。^<151>Euメスバウアー効果測定の結果、ユウロピウムイオンに占めるEu^<2+>の割合は酸化物をマトリックスとした場合と比べて増加することが明らかとなった。得られた薄膜は可視域でEuS結晶に起因するファラデー効果を示し、ベルデ定数の絶対値は600-700nmの波長領域で0.2-0.3deg/cm・Oe(1Oe=10^3/4πA/m)程度となった。これはEuSe単結晶よりも大きな値である。

一方、15Nb_2O_5・85TeO_2ガラスの光ポーリングにはNd:YAGパルスレーザー(パルス幅3ns)の基本波(波長1064nm)と第二高調波(波長532nm)を用いた。これらを同時に一定時間照射してガラス内に2次非線形性を書き込み、その後532nmの光を遮断して、ガラスからのSHGを調べた。光ポーリングにより明らかにガラスに2次非線形性が書き込まれ、SHGが観察された。第二高調波強度はポーリング時間とともに単調に増加するが、400sほどのポーリングで飽和する傾向を示した。本研究で用いたガラスの光による2次非線形性誘起機構は現時点では不明であるが、カチオンの価数変化などが考えられる。今年度は電気双極子の関連では、ガラスの熱ポーリング、光ポーリング、電子線ポーリングとそれによって誘起される2次非線形光学効果との関係について考察した。熱ポーリングの関係では、Na^+ドープWO_3-TeO_2系においてポーリング後のアノード側ガラス表面の構造変化をX線光電子分光(XPS)と反射赤外分光(反射IR)により調べ、Na^+の移動が内部直流電場を形成して光第二高調波発生(SHG)に寄与することを明らかにした。さらにはSHGの緩和挙動を定量的に解析して、SHG誘起機構ならびに減衰機構に関する有用な知見を得た。また、Ge-As-Se系カルコゲン化物ガラスの電子線照射により、カルコゲン化物ガラス内部に安定で大きなSHGが誘起されることを見出した。これはカルコゲン化物ガラスでは荷電欠陥が安定に存在することを反映した現象であると考えられるが、詳細は明らかではない。今後、カルコゲン化物ガラスの光ポーリングと併せて更なる研究を進める予定である。さらに、CuClナノ結晶を分散したITO(Indium Tin Oxide)薄膜を気相合成で作製し、そのSHGを測定した。第二高調波強度は大きく、CuCl結晶の反転対称性の欠如に加えてCuClとITOの界面状態も大きな影響を持つと考えられる。一方、準安定酸化物であるバリウムヘキサセルシアンに希土類イオンをドープした多結晶体が、破壊時に希士類イオンの電子遷移に基づいた強い発光を示すことが明らかにされている(トリボ発光)。この現象の関連では特にEu^<3+>とEu^<2+>をドープしたCaAl_2O_4、SrAl_2O_4、BaAl_2O_4多結晶体とこれらの固溶体においてトリボ発光と光ルミネッセンスの測定を行い、トリボ発光が破壊表面や大きな歪の加えられたサイトなど、きわめて対称性の悪い配位環境にある希土類イオンに起因することを明らかにした。
問題解決エンジンとしての組合せアルゴリズムに関する研究

この研究の主目的は,実用上重要であるにもかかわらず,その解決がきわめて困難であるさまざまな組合せ最適化問題に対して,メタ・ヒューリスティックスに基づく汎用アルゴリズムを開発することにある.この目的を達成するため,局所探索,タブー探索などを中心に,この種のアルゴリズムの一般的な性質の解明を試み,その成果を利用しつつ,いくつかの代表的な問題に対するアルゴリズムの実装を行った.ところで,汎用性の高い問題解決エンジンを構築するには,解くべき問題を定式化するためのプラットフォームとして何を選ぶかが重要である.本研究では,そのようなプラットフォームの一つとして,制約充足問題(CSP;constraint satisfaction problem)と一般化割当問題(GAP;generalized assignment problem)を採用した.CSPの定式化能力の高さは,広く認められているところであり,制約プログラミングなど,新しい問題解決のパラダイムとしても注目されている.CSPの解法には,メタ・ヒューリスティックスの諸法の中でも,タブー探索に着目し,アルゴリズムの実装を進めた.GAPについても同様であって,広範な割当問題を定式化でき,やはり実用性は高い.これらに対して得られたソフトウェアは,まだ実験中であるが,すでに現実のスケジューリング問題などに適用されており,高い評価を得つつある.一方,組合せ最適化問題の多様性を考えると,汎用アルゴリズムといっても,問題の特殊構造をある程度は取り込み,効率化を図る必要があろう.そのような特殊構造の一つに,グラフ・ネットワーク構造があり,本研究でもいくつかの重要な結果を得た.同様に,スケジューリング問題は,組合せ最適化の代表的な応用分野であり,多様な問題の中にも共通する構造がある.この特徴を生かすため,スケジューリング問題への適用に関する研究も行った.なお,組合せ問題は,連続的な最適化問題とも密接に関連しており,場合によっては両者を区別して論ずるのは不適切である.本研究では,非線形最適化の領域でも,いくつかの新しいアルゴリズムの開発を行った.この研究の主目的は,実用上重要であるにもかかわらず,その解決がきわめて困難であるさまざまな組合せ最適化問題に対して,メタ・ヒューリスティックスに基づく汎用アルゴリズムを開発することにある.この目的を達成するため,局所探索,タブー探索などを中心に,この種のアルゴリズムの一般的な性質の解明を試み,その成果を利用しつつ,いくつかの代表的な問題に対するアルゴリズムの実装を行った.ところで,汎用性の高い問題解決エンジンを構築するには,解くべき問題を定式化するためのプラットフォームとして何を選ぶかが重要である.本研究では,そのようなプラットフォームの一つとして,制約充足問題(CSP;constraint satisfaction problem)と一般化割当問題(GAP;generalized assignment problem)を採用した.CSPの定式化能力の高さは,広く認められているところであり,制約プログラミングなど,新しい問題解決のパラダイムとしても注目されている.CSPの解法には,メタ・ヒューリスティックスの諸法の中でも,タブー探索に着目し,アルゴリズムの実装を進めた.GAPについても同様であって,広範な割当問題を定式化でき,やはり実用性は高い.これらに対して得られたソフトウェアは,まだ実験中であるが,すでに現実のスケジューリング問題などに適用されており,高い評価を得つつある.一方,組合せ最適化問題の多様性を考えると,汎用アルゴリズムといっても,問題の特殊構造をある程度は取り込み,効率化を図る必要があろう.そのような特殊構造の一つに,グラフ・ネットワーク構造があり,本研究でもいくつかの重要な結果を得た.同様に,スケジューリング問題は,組合せ最適化の代表的な応用分野であり,多様な問題の中にも共通する構造がある.この特徴を生かすため,スケジューリング問題への適用に関する研究も行った.なお,組合せ問題は,連続的な最適化問題とも密接に関連しており,場合によっては両者を区別して論ずるのは不適切である.本研究では,非線形最適化の領域でも,いくつかの新しいアルゴリズムの開発を行った.本研究では、問題解決が求められている多様な問題を数学的にモデル化して得られる組合せ問題を対象とし、それらを一括して解くための汎用の問題解決エンジンの構築を目指している。その手法は、制約充足問題(CSP)へ定式化したのち、タブ-探索、遺伝アルゴリズム、アニーリング法などのメタ・ヒューリスティックスのアルゴリズムを適用するものである。今年度は、CSPを解くためのアルゴリズムの検討と開発を中心に置き、予備実験を通して、有望なアルゴリズムを洗い出すとともに、それらを有機的に結合することを試みた。具体的には、タブ-探索を基本とし、それに遺伝アルゴリズム、アニーリング法などの特長を加味するというアプローチをとった。現在開発中のアルゴリズムを用いて、現実の問題を実際に得という実験も進めており、その中には、最大独立集合問題や彩色問題などグラフ理論に関連する組合せ問題、釣合い不完備ブロック計画、オイラー直行方陣など実験計画の問題、集合カバー問題やナップサック問題など代表的な整数計画問題、生産スケジューリング問題、時間割問題、看護婦スケジューリング問題など実用から得られる組合せ問題、などが含まれている。計算結果はきわめて有望で、それぞれの問題の専用アルゴリズムに比べ遜色のない結果が得られている。本研究では、現実の多様な問題を数学的にモデル化して得られる組合せ問題を対象とし、それらを一括して解くための汎用の問題解決エンジンの構築を目指している。問題を定式化するための一般的な枠組みとしては、、約充足問題(constraint satisfaction problem;CSP),一般化割当問題(generalized assignment problem;GAP),セットカバー問題(set covering problem),などを考え、タブ-探索、遺伝アリゴリズム、アニーリング法などのメタ・ヒューリスティックスのアルゴリズムを適用する。今年度は、昨年度の研究を発展させ、CSPやGAPを解くためのアルゴリズムの検討と開発を進めた。

実験を通して、より効果的なアルゴリズムを洗い出すとともに、それらを有機的に結合することを試みた。具体的には、タブ-探索を基本とし、それに可変近傍探索、遺伝アルゴリズム、アニーリング法などの特長を加味するというアプローチをとった。現在開発中のアルゴリズムを用いて、現実の問題を実際に解くという実験も行った。その中には、最大独立集合問題や彩色問題などグラフ理論に関連する組合せ問題、釣合い不完備ブロック計画、オイラー直交方陣など実験計画の問題、集合カバー問題やナップサック問題など代表的な整数計画問題、生産スケジューリング問題、時間割問題、看護婦スケジューリング問題など実用から得られる組合せ問題、などが含まれている。計算結果はきわめて有望で、あと1年間の研究で、実用的に役に立つアルゴリズムとしてまとめ得る目処がたったと考えている。この研究の主目的は,実用上重要であるにもかかわらず,その解決がきわめて困難であるさまざまな組合せ最適化問題に対して,メタ・ヒューリスティックスに基づく汎用アルゴリズムを開発することにある.この目的を達成するため,局所探索,タブー探索などを中心に,この種のアルゴリズムの一般的な性質の解明を試み,その成果を利用しつつ,いくつかの代表的な問題に対するアルゴリズムの実装を行った.ところで,汎用性の高い問題解決エンジンを構築するには,解くべき問題を定式化するためのプラットフォームとして何を選ぶかが重要である.本研究では,そのようなプラットフォームの一つとして,制約充足問題(CSP;constraint satisfaction problem)と一般化割当問題(GAP;generalized assignment problem)を採用した.CSPの定式化能力の高さは,広く認められているところであり,制約プログラミングなど,新しい問題解決のパラダイムとしても注目されている.CSPの解決には,メタ・ヒューリスティックスの諸法の中でも,タブー探索に着目し,アルゴリズムの実装を進めた.GAPについても同様であって,広範な割当問題を定式化でき,やはり実用性は高い.これらに対して得られたソフトウエアは,まだ実験中であるが,すでに現実のスケジューリング問題などに適用されており,高い評価を得つつある.一方,組合せ最適化問題の多様性を考えると,汎用アルゴリズムといっても,問題の特殊構造をある程度は取り込み,効率化を図る必要があろう.そのような特殊構造の一つに,グラフ・ネットワーク構造があり,本研究でもいくつかの重要な結果を得た.同様に,スケジューリング問題は,組合せ最適化の代表的な応用分野であり,多様な問題の中にも共通する構造がある.
密集都市流域に対応した分布型洪水流出モデルの開発

都市流域の土地利用形態を詳細に表現することができる地物データGISを用いて,密集市街地に対応した分布型洪水流出モデルの開発を行った.これを東京都内の代表的な都市中小河川である神田川流域の一部に適用を行った.洪水流出解析では従来から多用されている土地利用情報として細密数値情報との比較,グリッド型洪水流出解析モデルとの比較などにより,本モデルの特性および有用性を明らかにした.都市流域の土地利用形態を詳細に表現することができる地物データGISを用いて,密集市街地に対応した分布型洪水流出モデルの開発を行った.これを東京都内の代表的な都市中小河川である神田川流域の一部に適用を行った.洪水流出解析では従来から多用されている土地利用情報として細密数値情報との比較,グリッド型洪水流出解析モデルとの比較などにより,本モデルの特性および有用性を明らかにした.本研究は、密集都市流域の雨水流出プロセスを詳細に把握することが可能である洪水流出モデルを構築することを目的としている。提案するモデルは、洪水流出量を算定する際に最も影響をおよぼす不浸透域の空間情報を、従来のグリッド型には依らず、建物などの一つ一つを表す地物情報を用いて浸透・不浸透域を忠実に再現した地物データGISを構築し、都市流域をモデル化するものである。研究成果の概要を以下に示す。(1)東京都内の神田川支川である江古田川下流域を対象に、河道に至るまでの流出経路を地表面流に加えて雨水・下水道管路の流れを考慮した分布型洪水流出モデルの構築を行った。地物データGISに加え、グリッドを用いて都市流域をモデル化し、地表面形状の大きさが流出応答に与える影響の把握を行った。洪水流出解析の結果、都市流域においてグリッド型流出モデルを適用する場合、地表面要素が小さくなるほど地盤高の窪地処理が重要となる。一方、地物データGISを用いた流出モデルでは、地表面が街区要素、道路要素および河道要素に区分した要素により構成されているので、街区内土地利用地物要素の雨水の流出先を柔軟に設定することが可能であり、要素の大きさが小さい場合でも流出率に影響する窪地処理の重要度が低いことを明らかにした。(2)中小河川流域への本モデルの適用可能性とその洪水流出過程のメカニズムの把握を行うため、東京都内の神田川上流域を対象に地物データGISによる流域のモデル化を行い、河道の溢水氾濫が生じていなかった中小洪水に本モデルを適用した。洪水流出解析の結果、ハイドログラフの形状は実測値を概ね再現できたものの、計算流量の河川流量増加率が若干観測流量のそれを下回る結果となったため、降雨強度増加時の雨水流出過程のモデル化について改良することが、今後の課題となった。本研究は、密集都市流域の雨水流出プロセスを詳細に把握することが可能である洪水流出モデルを構築することを目的としている。今年度の研究では、これまで開発してきている地物データGISを用いた洪水流出解析モデルをベースにし、直接流出として雨水が地表面を流下する際に浸透現象を考慮する機能をモデルに加えたTSR (Tokyo Storm Runoff)モデルを開発し、それらの効果が流出現象に与える影響について評価・検討を行った。その結果、TSRモデルは旧洪水流出モデルにおいて地表面の流れに用いられていた街区要素を土地利用地物要素に置き換えることで、より単純な地物データGISの構成が可能となった。また、地表面流の流れに土地利用地物要素を用いる事により、旧モデルでは表現されていなかった地表面流下過程における浸透現象を組み込む事が可能になり、より現実的なシミュレーションが可能であることを明らかにした。しかしながら本研究では、TSRモデルの性能評価を目的に実施したため、実測値による検証ができていないため、モデル精度の向上に関して結論付けることはできなかった。実観測データを用いたTSRモデル性能評価の検討ならびにモデルパラメータの感度分析を行うことによりモデルの検証を進めていくことが今後の課題である。
生態系を乱す生物的並びに化学的要因に対する高感受性系統の開発特に昆虫を材料として

1.二酸化炭素の発生異常に及ぼすカイコ感受性系の検索昨年(昭60年)度カイコの2種の卵色突然変異系、赤卵reと白卵【W_2】を用いて、発生初期にドライアイス給原の【CO_2】処理によって精子あるいは卵子のみの発生を引き起こすことを見出した。本年は昨年に引き続き、以下の成果を得た。材料はH系(北海道大学保存)とI系(国立遺伝学研究所保存)のreと【W_2】を用いた。H系のre、【W_2】の雌あるいは雄にI系の同様な2種突然変異体の雌雄と交配した。その結果、いずれの交配形式の場合も、精核発生、卵核発生及び、モザイク発生の出現率は産卵後、5090分に多い傾向が示された。次に、異常発生の出現率を調べた。精核発生の出現率が最も高かった組合せはH【W_2】雌×Hre雄の75%に達した。ついで、H【W_2】雌×Ire雄の67%であった。また最も低い組合せはI【W_2】雌×Ire雄の13%であった。これらの結果から、【CO_2】に対する精核発生の高感受精系はH系であると言える。卵核発生について、最も出現率の高い組合せはI【W_2】雌×Ire雄とIre雌×H【W_2】雄のおのおの19%で、最低はH【W_2】雌×Ire雄の8.9%であった。即ち【CO_2】に対する卵核発生の高感受精系はI雌系である事がわかった。卵色モザイクの出現について、最も高い出現率を示した組合せはI【W_2】雌×Hre雄の47%で、ついでI【W_2】雌×Ire雄の30%で、最低はH【W_2】雌×Hre雄の7.5%であった。このことから、モザイク卵出現の高感受性系はI雌系であると言える。2.ダイオキシンおよびその関連化合物の個体レベルにおける変異原性検定ショウジョウバエのM-5系を用いて、注射と添食法によって変異原性の検定を行った。この結果、1,2,3,4,7,8-HCDF添食区で0.72%と高率に劣性致死突然変異が出現した。
現代経営におけるセグメント情報システム構築に関する理論的・実証的研究

セグメント情報に関して、理論研究と実証研究を並行して進めてきた。まず理論研究から理解されることは、法制化された財務会計における研究がある程度充実しているのに対して、実際的な経営に関連する管理会計においては、セグメントの意味が多様であるために体系化された理論づけが不足していることである。一般に管理会計においてセグメントは、これまで計算・報告単位あるいは組織単位として理解されてきた。そして近年は、こうした理解に加えてセグメントを事業と捉える考え方が増加している。理論研究のうち国際比較では、台湾との比較において理解されることとして、台湾におけるセグメント情報が補足的な資料であり、日本と同様に米国の影響を強く受けていることがある。また管理会計においては、台湾においても日本においても同様に詳細な分析を行なっていることが把握された。次に実証研究を中心として理解されことは、農業協同組合や生活協同組合などの協同組合よりも、企業のセグメント情報が詳細になっていることである。大企業や中堅企業では、市場別情報も含めたセグメント情報のシステム化が進んでいる。これに対して中小企業では、パーソナルコンピュータレベルの簡潔なシステムを用いたセグメント情報の作成を進めている。但し、協同組合においても大規模組合では、ある程度セグメント情報が充実しているようである。ところでこれからの可能性として、今回の研究を通じてセグメント財務情報は、より具体的にGIS(地理情報システム)を用いたマーケット・マッピングなどにおいて活用の可能性が高まっていることが分かった。特に地域別のセグメント財務情報は、市場を把握するなどの点で利用可能性が高いと思われる。これについては今後の研究対象としていきたい。
緑色渦鞭毛藻の系統分類および葉緑体の起源解明

1)電子顕微鏡を用いた細胞微細構造の解明細胞の微細構造の観察には、SEMおよびTEMを用い、細胞表面やGymnodiniumグループで報告されている核膜小胞の有無、そして、葉緑体包膜の枚数、葉緑体やピレノイドの形状などを観察した。その結果、鶴岡株と室蘭株は核膜小胞をもたないことから既知緑色渦鞭毛藻Lepidodinium属を含むGymnodiniumグループとの類縁性はないと考えられ、先行研究の結果と矛盾しない。また、鶴岡株と室蘭株を比べ、細胞の外形、上錐溝や葉緑体、ピレノイドの形状で明らかに区別がつくことから両株を新属新種として扱うことが妥当であると結論づけた。さらに、両株の葉緑体はどちらも4枚の包膜で囲まれ、外側と内側2枚の膜間には広い葉緑体周縁区画があり、リボソーム様顆粒のほか、ヌクレオモルフと考えられる2重膜で囲まれた構造が確認された。一方、ミトコンドリアやゴルジ体などは観察されなかった。2)分子データを用いた緑色葉緑体の起源解明次世代シーケンサーを用いてtotal DNAシーケンスとtotal RNAシーケンスの解析を筑波大学の稲垣祐司博士と共同で行った。葉緑体の起源を推定するために、内部共生体由来遺伝子の配列(18S rDNA、16S rDNA)を先述した次世代シーケンスデータで検索し、配列を決定したものを系統解析に用いた。その結果、鶴岡株と室蘭株の葉緑体はLepidodinium属の葉緑体と単系統群を形成した。さらに、緑藻綱Pedinomonas属に近縁であることが明らかとなった。以上の結果より、鶴岡株と室蘭株、Lepidodinium属は独立に緑色葉緑体を獲得し、渦鞭毛藻の進化過程において少なくとも3回は緑色葉緑体への置換があったことが明らかとなった。また、内部共生体由来核は縮退過程にあると考えられる。透過型電子顕微鏡観察に適したサンプルの固定条件が改善され、鮮明な微細構造データの取得に成功した。それにより、特に葉緑体包膜の枚数を明らかにし、渦鞭毛藻で初めて葉緑体周縁区画と内部共生体縮退核(ヌクレオモルフ)の存在を鮮明な画像とともに明らかにした。これは二次共生を介した葉緑体獲得における共生藻核の進化の解明において緑色渦鞭毛藻が非常に重要な生物であることを示したと考えられる。また、緑色葉緑体(内部共生体)の起源に近縁であるPedinomonas minorは遺伝子情報の蓄積があるため、どのような遺伝子群の転移が「葉緑体化」に必須だったかを推測するためのサンプルを絞り込む事につながった。以上の理由により、計画以上の進展があったと判断した。緑色葉緑体の起源がペディノ藻に近縁な緑藻であることが明らかになったため、次年度の葉緑体ゲノム比較解析にPedinomonas minor葉緑体ゲノムを追加して解析を行う。その他は当初の研究計画通り進める。

また、緑色葉緑体(内部共生体)の起源に近縁であるPedinomonas minorは遺伝子情報の蓄積があるため、どのような遺伝子群の転移が「葉緑体化」に必須だったかを推測するためのサンプルを絞り込む事につながった。以上の理由により、計画以上の進展があったと判断した。緑色葉緑体の起源がペディノ藻に近縁な緑藻であることが明らかになったため、次年度の葉緑体ゲノム比較解析にPedinomonas minor葉緑体ゲノムを追加して解析を行う。その他は当初の研究計画通り進める。