hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MIMO通信容量を最大とする端末用アンテナの理論構築と小形化給電回路の研究

アンテナ間の相互結合抑圧を目的に、MPCMベースの整合回路を複数アレーアンテナ間に適用することを試み、その設計法と基本特性を明らかにした。整合回路の適用により、半波長程度の近接配置時でも、アレーアンテナ間の相関係数を低く抑圧することが可能となり、MIMO通信用基地局アンテナ構成法の一手法となることを明らかにした。給電回路が損失を含む場合の設計式の改良を行い精度改善の見通しを得た。整合回路設計式の拡張,新たなMIMOアンテナ性能指標の提案,予備試作によるハードウエア実現性の確認を進めることができ,ほぼ計画通りに進捗させることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は整合回路理論に基づき,回路設計及びハードウエアの実現を目指しているが,実用上は整合,減結合特性をある程度の特性で妥協し,アンテナシステムをできるだけ簡易なものとするというのが,この分野の流れになっているように思われる。この1年で理論に基づいた設計により十分実用に耐え得る「解」を導き出すよう進める。
「感情表出（ＥＥ）」を用いた心身症・神経症児の親支援モデルの開発に関する研究

本研究の目的は親の「感情表出(EE)」が子どもの身体症状に与える影響を明らかにし心身症・神経症の子どものための親支援モデルを開発することである。まず子供の情動調整力を測定する尺度を開発し(研究1),次に子どもの情動調整が心身症状の発現に関与することを明らかにした(研究2)。研究3では親のEEの子どもの心身症状への関与を明らかにした。その結果親の特性不安が心身症状の発現に関与し,父親のEEが高いほど女子の心身症状を高めており,親のEEだけでなく不安にも配慮しながら家族支援をする必要性が示唆された。この結果を受け,親の不安とEEの情報から6つのパターンを抽出し家族支援の方法を考察した(研究4)。子どもの情動調整尺度(案)を作成し,小中学校を対象に実施した調査に基づき,信頼性・妥当性について検証した。これを論文としてまとめ投稿し,小児保健研究(2013年,72巻)に掲載された。また,同一データを活用して,子どもの心身症状と情動調整の下位尺度との関連について検討した。その結果,子どもがネガティブな情動を体験し,その情動を抑制しようとすることを介して,情動調整が困難になり,身体症状化すること,また,ネガティブな情動体験や情動調整の困難から直接身体症状化する仮説モデルが検証された。これらのことから心の問題が身体症状化する子どもの対応として,ネガティブな情動体験を軽減することと,体験した場合は抑制し過ぎないようなかかわりが必要であること,また,情動調整のスキルを発達させるようなかかわりが必要であることが示唆された。この結果は学会で公表した。現在はその論文を執筆中である。また,平成25年度は心身症・神経症児の情動調整スキルの特徴とその影響要因を明らかにするために,健常群の小中学生とその保護者(両親)に対してアンケート調査を実施した。子どもに対しては1基本的属性2子どもの情動調整尺度3心身の訴え尺度について調査し,保護者には4基本的属性5感情表出尺度(FAS)6不安尺度(STAI)について調査した。現在データの回収は終了し,データ分析を開始している。また,患児群のデータ収集は継続実施している。1.平成24年4月に心身症・神経症児群において,親の「感情表出(EE)」が子どもの情動調整スキルおよび子どもの身体症状や問題行動に与える影響を明らかにする調査を実施するために,情動調整尺度の信頼性・妥当性の検証を行った。調査対象は東北地方に所在する小中学校を市,学校の2段階抽出法により無作為抽出し,そのうち学校長の許可が得られた6校に所属する小学5年生から中学1年生までの児童・生徒849名であった(回収率90.6%,有効回答率75.4%)。調査項目は基本的属性,25項目からなる自作の情動調整尺度,及び関連基準妥当性を検証するための情動体験尺度,心身の訴え尺度であった。その結果18項目からなる『情動抑制』,『調整困難』,『対処行動』の三つの因子により構成される尺度の信頼性・妥当性が検証され今後の調査に使用可能と判断された。この結果は,平成24年度開催された日本発達心理学会で発表した。また,日本小児保健研究に投稿中である。2.平成24年12月,上記尺度を含む心身症・神経症児の親の「感情表出(EE)」が子どもの情動調整スキルおよび子どもの身体症状や問題行動に与える影響を明らかにするための本調査の実施計画を作成し,当該施設の倫理委員会の承認を得た。3.平成25年2月より山形大学および東北大学において心身症・神経症児群の調査を開始した。今後も継続的にデータ収集を実施する予定である。4.対照群の調査に関しては,対象となる小中学校の選定等,調査開始の準備を行っている。小学5年中学1年生までの児童・生徒849名を対象に,子どもの情動調整と心身症状の関連についての仮説モデルを作成・検証した。その結果,子どもの「ネガティブな情動体験」は「情動抑制」を介して「調整困難」に影響しており,また,直接「調整困難」に影響していた。「ネガティブな情動体験」,「調整困難」および「情動抑制」は,それぞれ「心身症状」に影響していた。以上の結果から,子どもの心身症状には子どもの情動調整能力とネガティブな情動体験が影響しており,子どもの情動調整スキルを高めるような支援や,ネガティブな情動を過剰に体験しないような配慮が重要であることが示唆された。本研究を日本看護科学学会誌に投稿中である。また,親の情動表出(EE)が子どもの情動調整や子どもの心身症状に影響を与えるという仮説モデルを検証するために,児童・生徒とその両親854名を対象に質問紙調査を実施した。その結果,父親の特性不安が高いほど男子は「調整困難」が強く,それが心身症状を高めていた。また,母親の特性不安が高いほど男子の「調整困難」が強く,それが心身症状を高めていた。女子は,父親のネガティブな感情表出が強いほど「調整困難」が強く,「調整困難」は心身症状を高めていた。また,父親のEEは女子の心身症状を高めていた。母親に関しては,母親の特性不安が女子の心身症状を高めていた。また,女子の「調整困難」は心身症状を高めていた。

以上のことから,子どもの心身症状の訴えの高まりには,両親の不安傾向への支援など家族全体への支援が必要であり,特に女子では批判等のネガティブな感情表出のコントロールに関する父親への支援が必要であることが示唆された。本研究は,看護科学学会学術集会で発表し,現在論文執筆中である。上記研究成果を受けて,現在は心身症・神経症児の保護者に対する支援内容を分析し,心身症・神経症児の親支援モデルを検討中である。親の情動表出(EE)が子どもの情動調整や子どもの心身症状に影響を与えるという仮説をもとに質問紙調査を実施した結果,子どもの心身症状の訴えが高まりには,両親の不安傾向など親の感情表出だけではない要素のほうが関連していることが明らかになった以上の成果から,心身症・神経症児に対して,従来の家族療法を一律に実施するのではなく,親の不安等を考慮した支援が必要であると考えられた。そこで小児科外来の看護相談に継続的に通院した神経症・発達障害児の保護者の不安と感情表出の特徴とそれに対する相談内容および子供の症状の変化を分析した。対象は特定機能病院小児科外来に通院し,看護相談を継続的に受けたことのある心身症・神経症児17名の診療録(含看護記録)である。その結果,保護者の不安やかかわりの特徴とそれに対する相談内容では母親の不安が高く,子供への非難も強いパターンが4名であり,母親に対して子供のよい点を示し安心させたり,カウンセリング的かかわりをした。母親の不安が高く,期待も高いが子供への非難が強くないパターンが1名であり,過剰な期待の自覚を促した。父親の子供への非難が強いパターンが4名であり,父親からの叱責を減少させるように説明した。母親の不安は高くなく,愛着への応答性が低いパターンが2名であり,子供に対する対応の仕方を具体的に教示した。過去に父親からのDVがあり別居になったものは5名で,母親へのカウンセリング的かかわりがほとんどであった。子供に発達障害があり両親の非難が高いものが1名であり,ペアレントトレーニングが中心であった。相談期間の中で主訴等の症状が消失したものが14名で,症状の軽快が見られたものは3名であった。神経症・発達障害児の親支援に当たっては,親の不安と感情表出の特徴および子供の発達障害等を把握して家族療法を組み立てていくことが子供の症状改善につながることが示唆された。本研究の目的は親の「感情表出(EE)」が子どもの身体症状に与える影響を明らかにし心身症・神経症の子どものための親支援モデルを開発することである。まず子供の情動調整力を測定する尺度を開発し(研究1),次に子どもの情動調整が心身症状の発現に関与することを明らかにした(研究2)。研究3では親のEEの子どもの心身症状への関与を明らかにした。その結果親の特性不安が心身症状の発現に関与し,父親のEEが高いほど女子の心身症状を高めており,親のEEだけでなく不安にも配慮しながら家族支援をする必要性が示唆された。この結果を受け,親の不安とEEの情報から6つのパターンを抽出し家族支援の方法を考察した(研究4)。4年目を向え,調査研究は終了し,現在は親支援モデルの検討を行っており,今年度いっぱいで最終的な経過をまとめる予定である。調査研究の結果,子どもの心身症状には,親のEEだけでなく,親の特性不安の影響もあることが明らかとなった。親支援においては親の不安に配慮した介入が必要であり,それを考慮した親支援モデルの検討を行っている。以上のことから,おおむね順調に経過していると評価した。小児看護学本年度は,本研究の最終年度であるため,親支援に関する研究成果を発表し,論文にまとめる予定である。
漁村コミュニティにおける豊かな高齢社会のあり方を考える

顕著な過疎高齢化や立地的な不利条件、更に災害によるダメージなど、漁村は厳しい状況におかれている。本研究では、地域を支える様々な地域活動やそれを担う地域組織の在り方について、東日本大震災の被災地区をはじめとするいくつかの漁村地域において現地調査を実施した。その結果、地域組織の在り方の変化が新たな地域活動を創出している事例を確認することができた。今後さらなる検証が必要ではあるが、地域組織の在り方をいくつかの型に分類することができた。また、柔軟な地域組織の在り方をよそ者や若者、地元住民が共に模索することを提案した。平成27年度は、1被災地域(宮城県、岩手県)における人口変動の把握、2既存調査研究より、被災地域のコミュニティに関する問題点の整理、3震災前後のコミュニティの変化や現在の状況の把握、4地域コミュニティ支援に係る活動実態、について調査研究を実施した。これまでの調査から、漁村コミュニティの密な人間関係は、高齢者支援をはじめ地域生活を支える上で、強みとなっていることを考察してきた。しかし、現在多くの地域において担い手が地域外に流出する傾向がみられる。東日本大震災は岩手県、宮城県、福島県のとりわけ沿岸地域の人口を一時急激に減少させた。その後、地区によっては流出傾向が収まってきている所もある。しかし、被害が大きかった地域は復興の速度も鈍く、就業機会にも恵まれないといった悪条件が重なる傾向にあり、地域間の格差が今後ますます顕著になっていくことも考えられる。このような地域では、社会的な関係性(ソーシャルキャピタル)の修復がより困難な状況にあり、漁村コミュニティそのものの存続を危うくしている。震災後5年が経過する中で、これまで地域が培ってきた互助の仕組みをどう修復していくかということは今後の復興の鍵ともいえる。今年度は宮城県気仙沼市を対象として、震災前後の地区内の互助的仕組みの変化や震災後に入ってきた外部支援の役割について現地において聞取り調査を行った。また、気仙沼の唐桑地区の漁協女性部と岩手県大槌町の漁協女性部の震災後の活動状況を比較し、被災の実態や復興状況がコミュニティに及ぼす影響の一端を具体的に捉えた。また、長崎県対馬市上対馬地区において新たに立ち上がった、地域住民による高齢者支援活動の経緯や実態について現地調査し、今後被災地において互助的活動が復活するためのきっかけをどこに求めることができるか、ということについて研究分担者、外部集落支援員、活動の実践者らと意見交換を行った。東日本大震災の被災地域について、人口推移のデータや被害状況、復興実態によってある程度特徴的なタイプを抽出することができた。また、先行研究や前回の科研費調査より、漁村地域における高齢者問題について整理し、被災地においてはさらにどのような課題が付加されているのかということを仮定することができた。現地調査については計画通り実施した。現地では、外からの視点(外部からの支援者)、行政からの視点(市役所の各部署)、地域の中からの視点(漁業者、地域住民、女性)といった様々な立場からの話を収集することができ、事実関係など照会しながら調査結果のとりまとめを行うことができた。当初計画していた研究会の開催については、現地調査時に実施したが、十分ではなかったため、平成28年度に複数回の実施を計画する。漁村地域は全国と比較して高齢化率が高く(平成27年では日本の高齢化率は26.7%、漁港背後集落の高齢化率は36.3%となっている)、東北大震災の被災地では、一時余所に避難するなどした人々が地元に戻らず、震災以前と比べ人口減少が進んでいる地域もある。また、漁業就業者の高齢化率は36.3%(平成27年)となっている。このような年齢構成のバランスの悪さや人口の減少は、近い将来、漁業や地域そのものの存続にも関わる深刻な問題である。しかし一方で、漁業従事者の高齢化率が高いということは、漁業が生涯現役を実現できる職業であり、年齢にかかわらずやるべき仕事をもって暮らしていくことができることを示している。したがって、漁村の高齢社会問題は、都市部などとは異なる視点をもって捉えていかなければならないことが示唆された。そこで、平成28年度の調査研究では、働き活動する漁村の高齢者を対象として調査研究を行った。具体的には、1岩手県の集落及び、比較対象となる漁村での現地調査を実施し、漁村における高齢者の活動実態及び、そこから捉えられる問題点や課題を整理、2現地調査や文献調査などから、コミュニティ再生に係る新しい取り組みや活動の事例を抽出し、地域コミュニティ再生の新たな動きの掘り起こし、を実施した。またこれらの結果を踏まえ、3地域活動と関わる専門家や実践者を招聘し、3回の研究会を開催し、調査結果について他地域との比較や専門家による多角的な視点からの検討と意見交換を行った。漁業は生涯現役が可能な産業であること、漁村は互いの生活を知り尽くすような強い連帯感があること、漁村地域には様々な地域組織があり、集落構成員はいずれかの組織に所属し地域において何らかの役割を担っていること、といった漁村の特徴は高齢社会を豊かにする強みにもなり得ることを一つの仮説として、今後の調査を進めることが確認できた。現地調査については、計画通りに実施することができたが、荒天のため当初赴く予定の集落へ行くことができなかった。この集落は、震災後漁船を共同利用し、人々の連携によっていち早く漁業再開を果たすなど、非常に参考になる事例と考えられるため、再度調査を試みたい。また、研究会の開催については計画通り実施することができた。研究会は3回開催し、毎回基調講演を専門家に依頼した。

第1回は長崎県対馬市外部集落支援員として2年間現地で地域住民とともにまちづくりを実践してきた若者、第2回は都市部で働く人々の生涯現役実現のためにはどのようなコミュニティづくりが必要か、というテーマに取り組む看護大非常勤講師であり民間会社の取締役でもある女性、第3回は漁村の地域計画を専門とするコンサルタントといった、実質的に地域と関わってきた講師に依頼した。毎回学生も多数参加し、活発な意見交換が行われた。東北大震災から7年が経過し、被災地では道路や上下水道、住宅や宅地などの生活インフラ整備の復旧・復興が進んでいる。また漁港については、ほぼ100%の漁港で陸揚岸壁の機能回復が図られ、水産加工施設のおよそ95%が業務再開を果たしている。しかし、現在も7万3000人の避難者がおり、仮設に住まわざるを得ない人々も存在する(復興庁、平成30年3月)。沿岸被災地では人口減少率が高く、岩手県で10.3%、宮城県(仙台市除く)で5.9%、福島県で6.2%となっている(宮曽根、2016年)。また、高齢化が顕著である。平成29年度は、このような状況の中で、1新たな取り組みを始めた地域について、その体制や活動内容、地域への貢献について調査した。調査対象は被災地だけでなく、高齢化が顕著であるものの、新たな動きがみられる地域を含めた。具体的には岩手県綾里地区(綾里漁協青壮年部)、山形県飛島(合同会社とびしま)、長崎県対馬(老稚園)について資料調査及び現地調査を実施した。さらに2これらの調査を取りまとめた。その結果、外部から地域に入ってくる人が、地域の再生の一端を担っていることが明らかになった。また、外部の人の地域への関わり方には、地域の訪問者として外部から意見を言ったり手伝いをする関わり方、地域の中に入り込み地域の人間として活動を担っていく関わり方、ある期間その地域に入りこみ地元主体の活動のサポーターとしての関わり方などいくつかのパターンがあることが分かった。これらの結果を基に、3代表者および分担者、地域活性化をテーマとして研究する学生らによる研究会を開催し、望まれるコミュニティの機能やあるべき姿について意見交換を実施した。そこからは4開かれた地域の在り方の重要性が確認されるとともに、どのように外部の人を地域に呼び込むか、外部の人との関係性をどう築いていくかといった課題が提示された。顕著な過疎高齢化や立地的な不利条件、更に災害によるダメージなど、漁村は厳しい状況におかれている。本研究では、地域を支える様々な地域活動やそれを担う地域組織の在り方について、東日本大震災の被災地区をはじめとするいくつかの漁村地域において現地調査を実施した。その結果、地域組織の在り方の変化が新たな地域活動を創出している事例を確認することができた。今後さらなる検証が必要ではあるが、地域組織の在り方をいくつかの型に分類することができた。また、柔軟な地域組織の在り方をよそ者や若者、地元住民が共に模索することを提案した。今後は、事例調査及びその分析を進め、被災地における高齢者の生活における問題点や課題の抽出、地域コミュニティ再生の新たな動きの掘り起こしを行う。
高速増殖型系統群を含む小型キートケロス属の分類に関する再検討と分布域の解明

今年度は、昨年度とは異なる海域でChaetoceros属の分離し培養株を作成すると共に、昨年度に各海域から分離し、増殖試験を行った培養株について18S-rDNAおよび28S-rDNA領域の解読を行った。有明海と沖縄県沿岸域において分離を試みたところ、有明海の1地点で小型Chaetoceros属の培養株を得ることが出来たが、沖縄県沿岸域では本属の出現は認められなかった。有明海で得られた小型Chaetoceros属は、昨年度に東京湾から瀬戸内海で分離されたそれと同様の増殖特性を有しており、高速増殖型であることが確認された。またこれまでに得られた培養株について18S-rDNAおよび28S-rDNA領域の解読を行った結果、18S-rDNA領域の塩基配列では株間の明確な差異を判断することが出来なかったが、28S-rDNA領域の解読により、株間の同異性を予想することができた。すなわち形態的特徴からC. salsugineumと同定される瀬戸内海・紀伊水道、備讃瀬戸、周防灘および有明海産の分離株はすべて同じ塩基配列を有する高速増殖型群。一方で、形態的特徴からC. salsugineumと同定された仙台湾産の株は高速増殖型ではなく、28S-rDNA領域の塩基配列が高速増殖型群とはわずかに異なっていた。同様に形態的特徴からC. calcitransと予想された瀬戸内海・備讃瀬戸、三河湾および東京湾産の分離株はすべて同じ塩基配列を有する高速増殖型群であった。一方で、1960年代に東京湾で分離されたC. calcitransは高速増殖型ではなく、28S-rDNA領域の塩基配列がわずかに異なっていた。以上から、小型Chaetocerosは形態的特徴のみによる種同定は不可能であることが改めて示されると共に、高速増殖型の小型Chaetocerosは同種多型か別種として存在することが明らかとなった。昨年度の成果に加え、我が国に生息するさらに多くの小型Chaetoceros属を分離し培養株を作成することが今年度の目標の一つであり、瀬戸内海以西の有明海においても当該種を見出すことが出来た。一方、昨年度は亜寒帯域に位置する北海道沿岸で小型Chaetocerosの出現が認められなかったことから、今年度は亜熱帯域に位置する沖縄県沿岸で試験株の分離を試みたが、本海域でも小型Chaetocerosの出現は認められなかった。実際に小型Chaetoceros属が亜寒帯、亜熱帯海域に生息するのか否かについては、サンプリング時期や培養温度等を検討する必要があると考えられ、次年度に再度検討する必要がある。また分子生物学的手法による種同定を検討した結果、28S-rDNA領域の塩基配列を解読することで、今年度までに得られた各海域の12クローン株間の遺伝的な差異を確認することができ、計画通りに研究を進めることができている。28S-rDNA塩基配列のわずかな違いにより明らかな増殖特性の違いが見られることから、我が国沿岸に生息する小型Chaetoceros属の分布特性について、分子生物学的には整理できる目処がたった。一方で、形態学的特徴による種の同定が極めて困難であることが明らかとなったことから、種同定に関して塩基配列のわずかな差異をどのように評価するのか、来年度の課題として検討する必要がある。亜寒帯、亜熱帯海域では小型Chaetoceros属の出現が確認できなかったが、昨年度、今年度とは異なる時期に試料採取を実施するなど、次年度に再度分離株の作成を試みる。また通常増殖型の小型Chaetoceros属の分布が確認されている東北海域および日本海沿岸においても本研究の未調査海域としてサンプリングを予定しており、以上により我が国沿岸域の主要海域を網羅するとみなす。また高速増殖型か否かについては、C. salsugineum(あるいはその近縁種)、C. calcitrans(あるいはその近縁種)ともに塩基配列の違いが認められた。この差異は500700塩基のうちのわずか1数塩基であり、この違いが同種間の多様度の範疇に入るのか、別種としての明らかな差異であるのか明確にする必要があると考えられた。近年、分子生物学的手法を用いた珪藻類の種同定に、その差異がより明確なITS1-ITS2領域の解読が有効である報告がなされるようになってきた。本研究でもITS1-ITS2領域の解読を試み、分子生物学的手法による本属分布域の視覚化と分類学的な仕分けを進める予定である。本研究は、高速増殖型のChaetoceros属が本邦の沿岸域でどのように分布しているのか、普通種も含めて明らかにすることを最初の目的としている。そこで今年度は、全国に点在する複数の内湾や河口域で小型Chaetoceros属を分離し、培養株を作成することを第一の目的とし、当該株が高速増殖株であるのか、通常株であるのかについても予備的な培養試験を実施した。その結果、風蓮湖(北海道)の表層堆積物からは小型Chaetoceros属の出現が認められなかったが、瀬戸内海・紀伊水道(和歌山県)および周防灘(大分県)、三河湾(愛知県)、東京湾(千葉県)の干潟域において採取した表層堆積物から小型Chaetoceros属が分離され、作成した培養株の増殖試験からこれらはいずれも高速増殖型であることが明らかとなった。

研究代表者がこれまでに分離した高速増殖型のChaetoceros属は、その細胞形態からC. salsugineumとC. calcitransの2種と同定しているが、新たに分離された小型Chaetoceros属について電子顕微鏡による形態観察を行ったところ、瀬戸内海産株はC. salsugineumと形態が一致し、三河湾および東京湾で得られた分離株はC. calcitrans、もしくはその他のChaetoceros属と推察された。また遺伝子解析による種同定技術の導入として、既存するC. salsugineumとC. calcitransの培養株について予備試験的なrDNAの18SSU、28S、rbcLn領域の解読を行った。以上より、本年度および次年度以降に分離された小型Chaetoceros属について、形態観察と遺伝子解析によって種の同定を行う体制が確立できた。今年度の研究計画は、全国に点在する内湾や河口域で出来る限り多くの小型Chaetoceros属を分離し、培養株を作成・収集することが第一目標であった。最終年度までに亜寒帯域に位置する北海道から亜熱帯域に位置する南西諸島の潮間帯で試験株の分離を試みるが、今年度はすでに既存株を得ている瀬戸内海、および物理環境が類似する東海地方の海域を中心とし、予備的に北海道海域を含め、分離手法の確認作業と分離株収集を試みた。その結果、研究代表者がこれまでに実施してきた分離過程により、他の海域でも小型Chaetoceros属を分離・培養株を作成することができ、今後の培養株収集作業を問題なく実施できることが確認された。今年度は複数の小型Chaetoceros属培養株を取得することが第一の目標であったが、予備的な培養試験により、得られた小型Chaetoceros属がすべて高速増殖型であることが示唆されたことは、年次計画以上に進展している点である。これまでに高速増殖型のChaetoceros属は瀬戸内海・備讃瀬戸でのみ確認されていたが、備讃瀬戸以外の瀬戸内海域に加え、三河湾、東京湾でも生息が確認されたことは本研究で明らかにしようとする成果として大きな一歩である。また、各海域で得られた小型Chaetoceros培養株について、走査型・透過型電子顕微鏡を用いて形態的な特徴を観察・整理できたことも年次計画以上に進展している点である。一方で、今年度に分離・取得できた培養株について、予定していたrDNAの18SSU、28S、rbcLn領域を解読するには至らなかったが、既存の高速増殖型小型Chaetoceros属については解読を終え、解読技術を確立することが出来た。今年度は、昨年度とは異なる海域でChaetoceros属の分離し培養株を作成すると共に、昨年度に各海域から分離し、増殖試験を行った培養株について18S-rDNAおよび28S-rDNA領域の解読を行った。有明海と沖縄県沿岸域において分離を試みたところ、有明海の1地点で小型Chaetoceros属の培養株を得ることが出来たが、沖縄県沿岸域では本属の出現は認められなかった。有明海で得られた小型Chaetoceros属は、昨年度に東京湾から瀬戸内海で分離されたそれと同様の増殖特性を有しており、高速増殖型であることが確認された。またこれまでに得られた培養株について18S-rDNAおよび28S-rDNA領域の解読を行った結果、18S-rDNA領域の塩基配列では株間の明確な差異を判断することが出来なかったが、28S-rDNA領域の解読により、株間の同異性を予想することができた。すなわち形態的特徴からC. salsugineumと同定される瀬戸内海・紀伊水道、備讃瀬戸、周防灘および有明海産の分離株はすべて同じ塩基配列を有する高速増殖型群。
ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の細胞感染機構の網羅的な解析

本研究期間中、(1)我々は高力価のHPV偽粒子作成に成功した。そのHPVの偽粒子を使用し、HPVが細胞感染に関わる細胞膜分子であるBP-1を同定した。(2)新規細胞分子であるp55がE6とE7の両方に結合することが確認された。E6とp55が細胞内で共局在していることも確認された。E6はp55をユビキチン化によって分解し、また、細胞がアアポトーシスに対する感受性はp55の発現量に影響された。P55はHPV感染による子宮頸がんの新たな治療ターゲットになると考えられる。ヒトパピローマウイルス(HPV)は子宮頸がんの原因ウイルスである。現在、日本で承認された子宮頚癌ワクチンの有効性は示されつつあるが、HPV血清型間の交差性が低く、約50%の子宮頚癌しか予防できない。更に、子宮頸がんに対する有効な治療薬はまだ開発されていない。そのため、次世代のHPVに対する治療・予防法が求められている。しかし、HPV感染による発がん機構がまた、完全に解明されず。今年度ではHPV遺伝子産物に結合する細胞分子を網羅的に同定およびHPV感染時に結合する細胞膜分子の同定により発がんの分子メカニズムの解明を目的とする。1HPV蛋白の発現が非常に低いため、我々はまず、全HPV遺伝子をヒトコドンに最適化し、それぞれを合成する。そのタグ付きHPV遺伝子を発現するプラスミドを高発現細胞に導入し、免疫沈降法でHPV遺伝子産物と結合する細胞分子を質量分析法で網羅的に解析する。更にそれらの細胞分子とHPV遺伝子産物の相互作用を体外実験で確認し、HPV感染による、細胞のがん化とそれら細胞分子の働きについて検討する。2HPVの持続感染培養細胞が存在しないため、HPVは人工的に作成する必要がある。我々は高力価のHPV疑似ウイルス(HPV VLP)の作製に成功した。さらに、高力価のFlagタグ付きのHPV-VLPの作製にも成功した。今年では、そのHPV VLPを用いてHPV感受性細胞に感染し、HPVウイルスの細胞へ感染過程の解明及びウイルス感染に関連細胞分子の同定により、HPVウイルス感染への新規な予防・治療法の開発を試みる。本研究ではHPVの細胞受容体の同定およびウイルス感染・発がんに関わる細胞遺伝子を網羅的に解析し、次世代のHPV感染に対する治療・予防法の確立を目的する。具体的には、1HPV蛋白の発現が非常に低いため、我々はまず、全HPV遺伝子をヒトコドンに最適化し、それぞれを合成する。本研究では、そのHPV VLPを用いてHPV感受性細胞に感染し、HPVウイルスの細胞へ感染過程の解明及びウイルス感染に関連細胞分子の同定により、HPVウイルス感染への新規な予防・治療法の開発を試みる。3HPV感染における新規同定された細胞受容体候補であるHPV-BP1の役割を詳細に解析することによりHPVの感染過程の解明を行う。更に、HPV-BP1に対する中和抗体の作成によりHPV感染の予防法の開発を試みる。H26年度、我々はHPVの発がん遺伝子であるE6とE7との結合タンパク質を網羅的に解析した。今年度はE6との結合タンパクであるアポトーシス関連遺伝子p55について詳細な解析を行った。E6はp55タンパクとの結合をin vivoおよびin vitro免疫沈降法で確認された。更にp55およびE6の各ドメンをクローニングし、免疫沈降法でそれぞれの結合ドメンも同定された。E6とp55は免疫染色法で細胞内での共局在していることも確認された。E6はp55をユビキチン化することにより、分解することが明らかになり、E6はp55によるアポトーシスを抑制することが判明した。それらのことにより、p55はE6の細胞癌化に重要な役割を担っていることが明らかになった。28年度、我々はHPVE6、E7遺伝子とアポトーシス関連遺伝子であるp55の相互作用について、in vivoでの解析を行った。E7とp55蛋白の結合を、in vivoおよびin vitro免疫沈降法で確認できた。E7及びp55との結合ドメインも同定された。E7とp55は免疫染色法で細胞内に共局在していることも確認された。E6と異なって、E7はp55のユビキチン化に増強が見られなかった。

P55の添加によって、細胞核のクロマチン断片化を起こしたが、その作用はE6あるいはE7により抑制された。P55の発現が抑制されると、その細胞はアポトーシスを起こしにくくなった。E6あるいはE7も細胞のアポトーシスを抑制した。その上に、E6あるいはE7が安定的に発現している細胞において、p55の発現を抑制すると、その細胞は更にアポトーシスを起こしにくくなった。P55は、E6あるいはE7による細胞不死化に重要な役割を果たすことが明らかになった。P55はHPV感染治療にとって新たなターゲットだと考えられる。本研究期間中、(1)我々は高力価のHPV偽粒子作成に成功した。そのHPVの偽粒子を使用し、HPVが細胞感染に関わる細胞膜分子であるBP-1を同定した。(2)新規細胞分子であるp55がE6とE7の両方に結合することが確認された。E6とp55が細胞内で共局在していることも確認された。E6はp55をユビキチン化によって分解し、また、細胞がアアポトーシスに対する感受性はp55の発現量に影響された。P55はHPV感染による子宮頸がんの新たな治療ターゲットになると考えられる。1HPVに主な発がん遺伝子はE6及びE7である。我々は免疫沈降法および質量分析法でE6及びE7遺伝子産物と結合する新規細胞分子はそれぞれ16個と65個を同定された。その中にp55という細胞分子はE6とE7両方結合することを確認された。そのp55が高発現すると、細胞はアポトーシスによる死ぬことが明らかにした。E6及びE7遺伝子はp55に影響を与えるより、細胞が癌化するではないかを検討している。2高力価のHPV VLPを使用し、HPVが細胞感染に関わる細胞膜分子を同定した。その細胞膜分子をsiRNAで発現を抑制すると、HPVウイルスの細胞感染は35%まで低下したことを確認された。1E7遺伝子とp55細胞分子の相互作用を解析する。E7のどのドメンはp55のどのドメンと結合するか?細胞内のどちらの局在で結合するか?その結合によってp55の変化及び細胞の癌化との関連を検討する。2同定されたHPVが細胞感染に関わる細胞膜分子について詳細に解析する。その細胞膜分子の異体、欠損細胞などを用いてHPVとの結合、感染などにおける機能を検討する。さらに、この分子に対する中和抗体の作成を行い、HPV感染予防法の開発を試みる。ウイルス学1更に詳細にE6及びE7遺伝子とp55細胞分子の相互作用を解析する。E6、E7のどのドメンはp55のどのドメン結合するか、細胞のどちらの局在で結合するか?その結合によって、p55の変化及び細胞の癌化との関連を検討する。さらに、この分子に対する中和抗体の作成を行い、HPV感染の予防法の開発を試みる。学会に参加予定でしたが、学部の授業と日程が重なってしまい参加できませんでした。当初人件費として計画していたが適任者が見つからず、実験計画にずれが生じたため。また、学会参加も学内の業務と重なり断念したため。謝金に充て、更なる実験データの解析を行う。【HPV感染における細胞受容体候補の機能解析】
コウチュウ目昆虫の寄主認識におけるふ節の役割の解明と害虫防除への応用に関する研究

ハエ目やチョウ目はふ節で味を認識できることが知られている。一方、コウチュウ目は昆虫で最大の種数を誇るが、ふ節の味覚器官としての役割は未解明であった。そこで、コウチュウ目昆虫のふ節味覚感覚子の存在について調査したところ、ふ節味覚感覚子を有している種はコウチュウ目の一部に限られるが、ハムシ科ではふ節味覚感覚子の存在が共通の特徴であることが形態学的解析により明らかになった。さらに、ハムシ科昆虫はふ節で甘味、苦味物質だけでなく、寄主葉表面物質を受容し、認識できることが電気生理学的および行動学的解析により明らかになった。以上から、ハムシ科昆虫はふ節で寄主植物を識別し、選択できることが明らかになった。ふ節味覚感覚子の存在有無の網羅的解明では、コウチュウ目の様々な科の昆虫種について、ふ節上の味覚感覚子の存在の有無を走査型電子顕微鏡で調査した。ハムシ科については、全17亜科中、入手できた15亜科について、ふ節味覚感覚子の存在を確認した。これにより、ふ節味覚感覚子の存在はハムシ科昆虫に共通した特徴と考えられた。カミキリムシ科については調査した22種の内16種で、オトシブミ科では4種すべて、チョッキリ科では2種すべてで、ふ節味覚感覚子の存在が確認された。また、ミツギリゾウムシ科のアリモドキゾウムシでも存在が確認された。これに対してゾウムシ科では、調査した6種の中で存在が確認されたのは1種だけであり、オサゾウムシ科では調査した2種とも存在が確認されなかった。以上から、コウチュウ目においてふ節味覚感覚子の存在は共通な特徴ではないが、ハムシ科など一部の分類群においては共通した特徴であることが明らかになった。寄主認識におけるふ節の役割の解明では、イチゴハムシを用い、寄主および非寄種の葉表面物質に対する各種味覚器官の味認識について、ハーフディスク法により行動学的に調査した。その結果、イチゴハムシは寄主植物の葉表面ワックスと滲出物の両方を味認識できるが、寄主認識においては葉表面ワックスのほうがより重要な役割をしていることが明らかになった。また、イチゴハムシは寄主と非寄種の葉表面ワックスを、ふ節味覚感覚子だけで識別できることも明らかになった。その認識能力は高く、同じ科に属する植物でも、寄主と非寄主を識別できることも明らかになった。さらに、スクロースを用いた味認識の試験により、ヒメカメノコハムシもふ節だけで味を認識できることが明らかになった。以上から、ハムシ科昆虫はふ節で味を認識し、寄主を識別できることが明らかになった。ハムシ科については全17亜科中15亜科について、ふ節味覚感覚子の存在を確認するなど、ほとんどの亜科について調査を実施した。また、その他の科についても多くの種において、ふ節味覚感覚子の形態学的調査を行った。これにより、ふ節味覚感覚子の存在は、コウチュウ目全般に共通した特徴ではないが、ハムシ科では共通していることを明らかにすることができた。また、行動学的研究により、ハムシのふ節味覚感覚子の味認識能力は予想以上に高く、同じ科に属する植物でも、ふ節だけで寄主と非寄主を識別できることを明らかにできた。以上のことから、ハムシ科昆虫においては、ふ節が寄主選択の際の味覚認識にきわめて重要な役割をしていることをほぼ証明できたと考え、形態学・行動学的解析に関しては、当初の計画以上に進んでいると考える。しかし、ふ節の味覚物質に対する電気生理応答実験が、ノイズの除去等に時間を要し、やや遅れ気味となっている。よって、全体的には、おおむね順調に進展していると自己評価した。ふ節味覚感覚子の存在有無の網羅的解明では、これまで未観察であったハムシ2亜科について、走査型顕微鏡観察により、その存在を明らかにした。これによりハムシ科全17亜科でふ節味覚感覚子の存在が確認され、ふ節味覚感覚子はハムシ科に普遍的に存在していることが明らかになった。ハムシ科以外の昆虫では、ナガヒラタムシ科、ハンミョウ科、オサムシ科、ゴミムシ科、ガムシ科、シデムシ科、コガネムシ科、クワガタムシ科、タマムシ科、コメツキムシ科、ホタル科、ジョウカイボン科、ベニボタル科、テントウムシ科、ゴミムシダマシ科、ツチハンミョウ科、カミキリモドキ科、アカハネムシ科について調査したが、ふ節味覚感覚子の存在が確認されたのはオサムシ科、カミキリモドキ科の一部の種のみであった。また、イチゴハムシのふ節味覚感覚子の内部構造を透過型電子顕微鏡で観察した結果、味覚細胞から伸びる樹状突起の存在が確認され、味覚感覚子であることが内部構造的にも裏付けられた。ふ節味覚感覚子の味物質の受容性の解明では、イチゴハムシのふ節味覚感覚子が塩類やスクロースに対して電気生理応答を示すことが確認され、これらの味物質を受容していることが明らかになった。寄主認識におけるふ節の役割の解明では、ふ節味覚感覚子の存在が明らかになっているハムシ科のイチゴハムシやヒメカメノコハムシがふ節により味を認識できるのに対して、ふ節味覚感覚子がないテントウムシ科のオオニジュウヤホシテントウはふ節で味を認識できないことを明らかにした。

また、イチゴハムシはふ節だけで、寄主と非寄主の葉表面ワックスを識別できること、さらには、ふ節による味認識能力により、より好適な寄主を選択できることを明らかにした。ハムシ科のすべての亜科でふ節味覚感覚子の存在を明らかにしたほか、ハムシ科以外の数多くのコウチュウ種についてもふ節味覚感覚子の存在の有無を調査した。これにより、ふ節味覚感覚子の存在がコウチュウ目ではあまり一般的な特徴ではなく、むしろハムシ科など一部の種にみられる特徴であることを明らかにすることができた。また、コウチュウ目は体表が硬いため、透過型電子顕微鏡観察用の試料作製は難しいとされているが、非常に明瞭な内部構造の観察・撮影に成功し、外部形態観察でふ節味覚感覚子と推定していた感覚子が内部構造的にも味覚感覚子であることを裏付けることに成功した。ふ節味覚感覚子の味物質に対する電気生理応答は、コウチュウ目においては糖に対する応答記録に成功した研究報告はこれまでにないが、本年度の研究により、この記録に成功した。さらに、ふ節味覚感覚子がある種はふ節だけで味認識できるのに対して、持たない種はふ節で味認識できないことも明らかにできた。また、ふ節だけで寄主と非寄主の葉表面ワックスを認識できることも明らかにできた。以上から、電気生理学・行動学的解析は計画通りに進んでおり、形態学的解析に関しては、調査種数が当初計画よりも多いなど、計画を上回る実施内容であったため、当初の計画以上に進展していると自己評価した。昨年度までの研究で、ハムシ科昆虫のふ節味覚感覚子は走査型電子顕微鏡(SEM)による外部形態観察から、大きく2つのタイプに分かれることを明らかにした。昨年度は、そのうちの一つであるイチゴハムシのふ節味覚感覚子の内部構造を透過型電子顕微鏡(TEM)で観察し、SEMで味覚感覚子と推定していた感覚子が内部構造からも正しいことを裏付けていた。そこで本年度は、もう一つのタイプであるカメノコハムシのふ節味覚感覚子の内部構造を観察し、この感覚子も味覚感覚子であることを裏付けた。一方、感覚子の形状は類似しているものの先端に孔の存在がSEMで確認できないオオニジュウヤホシテントウのふ節感覚子は、TEM観察の結果、味覚感覚子ではなく機械感覚子であることが明らかになった。本年度および昨年度までの結果より、ふ節味覚感覚子の存在は特にハムシ科で発達した形質であり、コウチュウ目昆虫では一部の分類群に限られることが明らかになった。昨年度はイチゴハムシのふ節味覚感覚子が、塩類およびスクロースを受容することを電気生理学的に明らかにしたが、本年度は、苦味物質も受容すること、さらには、寄主植物の葉表面物質も受容することを明らかにした。また、いずれの物質でも濃度依存的にスパイク頻度が増加することも確認している。さらに、ふ節味覚感覚子でもその存在位置により、物質の受容性が異なることも明らかにした。昨年度までの研究で、イチゴハムシはふ節により寄主と非寄主の葉表面ワックスを識別できることを行動学的に明らかにしたが、本年度は葉表面の滲出物がワックスに加わることで、より識別能が向上するか調査した。結果としては、識別能の向上は見られず、ふ節による寄主の識別にはワックスのみが関与している可能性が示された。ハエ目やチョウ目はふ節で味を認識できることが知られている。一方、コウチュウ目は昆虫で最大の種数を誇るが、ふ節の味覚器官としての役割は未解明であった。そこで、コウチュウ目昆虫のふ節味覚感覚子の存在について調査したところ、ふ節味覚感覚子を有している種はコウチュウ目の一部に限られるが、ハムシ科ではふ節味覚感覚子の存在が共通の特徴であることが形態学的解析により明らかになった。
空間多変量解析手法の開発と空間情報科学における適用

同一地域に存在する多種多様な空間データを扱う際,変数間の関係に対する多変量解析手法の適用が良く行われる.しかしこの方法では,分析自体に空間の概念が取り込まれないため,分析上様々な問題点が生ずる.例えば回帰分析では,空間的に隣接した他地域の変数を説明変数として取り込むことがしばしば行われるが,この場合,誤差項の空間相関の扱いが極めて複雑になる.また,地区単位ごとの空間集計を行うと,分析結果が集計単位の定義に依存する,いわゆるMAUP(Modifiable Areal Unit Problem)を避けることができなくなる.この問題の解決には,変量間関係の分析に空間概念を明示的に取り込む,即ち,空間的視点に立った多変量解析手法を適用する必要がある.同一地域に存在する各種の空間データをそれぞれ場所の関数(変量)と見なすと,変量間関係の空間分析には,空間的多変量を統合的に解析するための空間多変量解析理論が必要であるといえる.そこで本研究では,新たな空間多変量解析手法の開発とその適用を行っている.特にここでは,1)手法自体への空間概念の取り込み,2)探索的空間分析での利用可能性,3)広い適用範囲の確保,の3点に留意している.1)は,前述した問題点の解決に直接答えたものであり,本研究で最も重視される点である.2)は,近年のデータ大量化の潮流を鑑みたものであり,今後大きな需要の予想される探索的空間分析への適用を実現する.3)については,本研究では多変量という概念の中に,時系列データや空間的誤差なども含めて考える.空間に分布する時系列データも空間的関数の集合であり,空間オブジェクトのデータ誤差も各地点で定義される空間的関数であると見なせば,本研究で開発する手法を時空間データ解析や空間誤差解析へも拡張する可能性を確保することができる.同一地域に存在する多種多様な空間データを扱う際,変数間の関係に対する多変量解析手法の適用が良く行われる.しかしこの方法では,分析自体に空間の概念が取り込まれないため,分析上様々な問題点が生ずる.例えば回帰分析では,空間的に隣接した他地域の変数を説明変数として取り込むことがしばしば行われるが,この場合,誤差項の空間相関の扱いが極めて複雑になる.また,地区単位ごとの空間集計を行うと,分析結果が集計単位の定義に依存する,いわゆるMAUP(Modifiable Areal Unit Problem)を避けることができなくなる.この問題の解決には,変量間関係の分析に空間概念を明示的に取り込む,即ち,空間的視点に立った多変量解析手法を適用する必要がある.同一地域に存在する各種の空間データをそれぞれ場所の関数(変量)と見なすと,変量間関係の空間分析には,空間的多変量を統合的に解析するための空間多変量解析理論が必要であるといえる.そこで本研究では,新たな空間多変量解析手法の開発とその適用を行っている.特にここでは,1)手法自体への空間概念の取り込み,2)探索的空間分析での利用可能性,3)広い適用範囲の確保,の3点に留意している.1)は,前述した問題点の解決に直接答えたものであり,本研究で最も重視される点である.2)は,近年のデータ大量化の潮流を鑑みたものであり,今後大きな需要の予想される探索的空間分析への適用を実現する.3)については,本研究では多変量という概念の中に,時系列データや空間的誤差なども含めて考える.空間に分布する時系列データも空間的関数の集合であり,空間オブジェクトのデータ誤差も各地点で定義される空間的関数であると見なせば,本研究で開発する手法を時空間データ解析や空間誤差解析へも拡張する可能性を確保することができる.同一地域に存在する多種多様な空間データを扱う際,変数間の関係に対する多変量解析手法の適用が良く行われる.しかしこの方法では,分析自体に空間の概念が取り込まれないため,分析上様々な問題点が生ずる.例えば回帰分析では,空間的に隣接した他地域の変数を説明変数として取り込むことがしぱしば行われるが,この場合,誤差項の空間相関の扱いが極めて複雑になる.また,地区単位ごとの空間集計を行うと,分析結果が集計単位の定義に依存する,いわゆるMAUP(Modifiable Areal Unit Problem)を避けることができなくなる.この問題の解決には,変量間関係の分析に空間概念を明示的に取り込む,即ち,空間的視点に立った多変量解析手法を適用する必要がある.同一地域に存在する各種の空間データをそれぞれ場所の関数(変量)と見なすと,変量間関係の空間分析には,空間的多変量を統合的に解析するための空間多変量解析理論が必要であるといえる.そこで本研究では,新たな空間多変量解析手法の開発とその適用を行っている.特にここでは,1)手法自体への空間概念の取り込み,2)探索的空間分析での利用可能性,3)広い適用範囲の確保,の3点に留意している.

1)は,前述した問題点の解決に直接答えたものであり,本研究で最も重視される点である.2)は,近年のデータ大量化の潮流を鑑みたものであり,今後大きな需要の予想される探索的空間分析への適用を実現する.3)については,本研究では多変量という概念の中に,時系列データや空間的誤差なども含めて考える.空間に分布する時系列データも空間的関数の集合であり,空間オブジェクトのデータ誤差も各地点で定義される空間的関数であると見なせば,本研究で開発する手法を時空間データ解析や空間誤差解析へも拡張する可能性を確保することができる.同一地域に存在する多種多様な空間データを扱う際,変数間の関係に対する多変量解析手法の適用が良く行われる.しかしこの方法では,分析自体に空間の概念が取り込まれないため,分析上様々な問題点が生ずる.例えば回帰分析では,空間的に隣接した他地域の変数を説明変数として取り込むことがしばしば行われるが,この場合,誤差項の空間相関の扱いが極めて複雑になる.また,地区単位ごとの空間集計を行うと,分析結果が集計単位の定義に依存する,いわゆるMAUP (Modifiable Areal Unit Problem)を避けることができなくなる.この問題の解決には,変量間関係の分析に空間概念を明示的に取り込む,即ち,空間的視点に立った多変量解析手法を適用する必要がある.同一地域に存在する各種の空間データをそれぞれ場所の関数(変量)と見なすと,変量間関係の空間分析には,空間的多変量を統合的に解析するための空間多変量解析理論が必要であるといえる.そこで本研究では,新たな空間多変量解析手法の開発とその適用を行っている.特にここでは,1)手法自体への空間概念の取り込み,2)探索的空間分析での利用可能性,3)広い適用範囲の確保,の3点に留意している.1)は,前述した問題点の解決に直接答えたものであり,本研究で最も重視される点である.2)は,近年のデータ大量化の潮流を鑑みたものであり,今後大きな需要の予想される探索的空間分析への適用を実現する.3)については,本研究では多変量という概念の中に,時系列データや空間的誤差なども含めて考える.空間に分布する時系列データも空間的関数の集合であり,空間オブジェクトのデータ誤差も各地点で定義される空間的関数であると見なせば,本研究で開発する手法を時空間データ解析や空間誤差解析へも拡張する可能性を確保することができる.同一地域に存在する多種多様な空間データを扱う際,変数間の関係に対する多変量解析手法の適用が良く行われる.しかしこの方法では,分析自体に空間の概念が取り込まれないため,分析上様々な問題点が生ずる.例えば回帰分析では,空間的に隣接した他地域の変数を説明変数として取り込むことがしばしば行われるが,この場合,誤差項の空間相関の扱いが極めて複雑になる.また,地区単位ごとの空間集計を行うと,分析結果が集計単位の定義に依存する,いわゆるMAUP(Modifiable Areal Unit Problem)を避けることができなくなる.この問題の解決には,変量間関係の分析に空間概念を明示的に取り込む,即ち,空間的視点に立った多変量解析手法を適用する必要がある.同一地域に存在する各種の空間データをそれぞれ場所の関数(変量)と見なすと,変量間関係の空間分析には,空間的多変量を統合的に解析するための空間多変量解析理論が必要であるといえる.そこで本研究では,新たな空間多変量解析手法の開発とその適用を行っている.特にここでは,1)手法自体への空間概念の取り込み,2)探索的空間分析での利用可能性,3)広い適用範囲の確保,の3点に留意している.
がんシステムの新次元理解に向けたプロテオゲノムビッグデータ解析基盤の構築

これまでの大規模がんゲノム研究に加えて、近年、液体クロマトグラフィー質量分析法(LC-MS/MS)の飛躍的進歩により、がん組織に対する大規模プロテオームおよび翻訳後修飾データを高スループットに取得することが可能となり、がんゲノム異常・発現異常がどのような形で翻訳後修飾・プロテオームのレベルで変化をもたらし、表現型を規定しているのかについての機序を俯瞰的に描出することを目的としたプロテオゲノム解析が課題となっている。本研究課題では、プロテオーム解析、ゲノム解析、プロテオゲノム臨床応用のエキスパートを結集し、国内に先駆けて大規模プロテオゲノムデータ解析基盤の構築を行う。特に以下の3点を重点的に行う。1.がんプロテオゲノムビッグデータを超並列高精度に解析するための解析パイプラインの基盤構築2.蛋白・翻訳後修飾を特徴付けるゲノム因子を同定するための統計的モデリング手法の開発3.細胞株プロテオゲノムに基づく迅速かつ検証可能な標的分子の予測モデル開発である。本年度は、がんプロテオゲノムビッグデータを超並列高精度に解析するための解析パイプラインの基盤構築を行い、具体的にはプロテオゲノムパイプラインの開発として、ワークフローの検討・実装を行い、ペプチド同定モジュールと定量化モジュールの開発を行った。また、蛋白・翻訳後修飾を特徴付けるゲノム因子を同定するための統計的モデリング手法の開発を行い、蛋白質複合体の形成を統計的に推定するモデリング手法の構築とともに、変異の有無による複合体形成の異常を同定する方法の基盤構築を行った。LC/MS/MSデータを解析するためのライブラリが充実した背景にも支えられて、効率的にデータ前処理、解析のパイプライン構築をスムーズに進めることができたため。今後の推進方策としては、連携研究者と密に連携して臨床検体を用いた大規模プロテオゲノムデータを用いて、構築したパイプラインおよびモデリング手法の実証研究を充実させて、有用な情報解析基盤を構築していく。
半透膜を応用する水酸化カルシウムによる生活歯髄切断法に関する実験的研究

水酸化カルシウムを用いた生活歯髄切断法は生活歯髄を残存させ得る治療法として優れたものであるが、強アルカリによる壊死層形成に伴い、新生庇蓋硬組織中に裂隙や組織欠損部を生ずるという欠点がある。本研究では、水酸化カルシウムの化学的刺激を減じ、壊死層の形成を抑制し、さらに歯髄側からの体液の排出を妨げない半透膜を歯髄面に応用するという独創的考えのもとで、従来の生活歯髄切断法の問題点を補正し、安定した創傷治癒状態と臨床成績を期待するものである。歯髄面に用いる材料としては、凍結乾燥脳膜やキチン膜あるいは四フッ化エチレン樹脂多孔体フィルム(PTFEフィルター)や四フッ化エチレン樹脂特殊伸展加工体膜(Gore Tex膜)などが考えられるが、それらを歯周組織に応用した場合の先人の報告では、前2者は刺激遮断効果が低く、線維芽細胞の遊走、増殖による結合組織性修復像を示し、後2者では刺激遮断効果が高く、結合組織性線維の増加と新生骨の増加がみられたという。そこで今回はまず、PTFEフィルターとGore Tex膜を実験に供することとした。実験にはカニクイザルの幼若永久歯を用い、ラバーダム防湿の無菌的環境下にて、通法に従つて生活歯髄を切断し、6%NaOClと3%H_2O_2によるケミカルサージェリーを施した。露髄面の直径に適合させた上記の選択透過膜は歯髄切断面に応用し、その上に水酸化カルシウムペーストを貼付した。対照として一部は選択透過膜のみ、また水酸化カルシウムのみを応用し、各々〓洞に接着性レジン修復を施した。貼付後6,12,24時間後、7,15日後、1ヶ月後の実験期間後Karnovsky液にて灌流固定した。長軸方向に歯を2分割し、光顕用パラフィン切片、電顕用超薄切片を作製した。各種染色を施し、現在、光顕ならびに透過電顕にて観察中である。今後実験成績について検索、考察し、さらに、用いる透過膜の種類についても検討していきたいと考えている。