hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体分子が繰り出す変幻自在な反応場の機能設計

本研究では、生体分子が繰り出す変幻自在な自己組織化プログラムを反応場設計に応用し、触媒機能を有する機能性金属錯体の分子レベルでの緻密な配列・空間制御を行うことにより活性部位間の協奏的かつ相乗的効果に基づく機能創発を行うとともに、生体分子の暗号化を利用した機能情報プログラミング反応場システムを開発することを目的とする。昨年度までに、C末端に有機触媒として機能するピリジンN-オキシド部位を有するジペプチド共役分子からなる不斉構造規制場の構築に成功している。C末端に有機触媒として機能するジメチルアミノピリジン部位を有するペプチド共役分子を設計合成した。二鎖型ジペプチジルフェロセン誘導体では、ジペプチド鎖間での分子内水素結合によりフェロセン部位がP型に不斉誘起され、不斉構造規制場を形成していることが各種スペクトルより明らかとなった。ジペプチジル尿素誘導体では、二分子不斉会合体の形成とshuttle-likeな動的挙動が確認された。設計合成したジペプチド共役分子を触媒として用いた2級アルコールの速度論的光学分割の検討を行ったところ、二鎖型ジペプチジルフェロセン誘導体では、ジメチルアミノピリジン部位の導入位置(2位あるいは3位)の違いにより、反応性および選択性の違いが見られ、ジメチルアミノピリジン部位を2位に導入した誘導体において、変換率が低いものの高い鏡像体過剰率が確認された。一方、ジメチルアミノピリジン部位を3位に導入した誘導体では、変換率の向上が見られたが低い鏡像体過剰率となった。ジメチルアミノピリジン部位を導入したジペプチジル尿素誘導体においても同様の結果が得られた。さらに、ジペプチド鎖を環状構造に構造規制することにより、アミノ酸の不斉を変化させることなくフェロセン部位の誘起不斉構造の制御にも成功した。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、C末端に触媒活性部位を有するジペプチド共役分子の機能設計と不斉構造規制場の構築について検討を行った。C末端に有機触媒として機能するピリジンN-オキシド部位を有するアラニルプロリン鎖からなる二鎖型および一鎖型のジペプチジルフェロセン誘導体1および2を設計合成した。単結晶X線結晶構造解析により、二鎖型ジペプチジルフェロセン誘導体1では、両ジペプチド鎖はアラニン部位での逆平行βシートタイプの分子内水素結合により同方向に配向制御され、分子全体が不斉構造規制されるとともに、二重らせん状の構造を形成していることが明らかとなった。この不斉構造規制により、C末端に導入したピリジンN-オキシド触媒活性部位が不斉環境にあり、不斉触媒として機能することが期待される。また、分子内水素結合に基づく不斉構造規制により、フェロセン部位はP型に不斉誘起されていた。一方、一鎖型ジペプチジルフェロセン誘導体2の結晶構造では、分子内水素結合に基づく不斉構造規制場は形成されておらず、独立した二分子が分子間水素結合を形成していた。平成28年度は、C末端に有機触媒として機能するピリジンN-オキシド部位を有するアラニルプロリン鎖からなるジペプチジルフェロセン誘導体を設計合成し、不斉構造特性を明らかにした。その結果、ジペプチジルフェロセン誘導体において、分子内水素結合により分子全体が不斉構造規制され、C末端に導入したピリジンN-オキシド触媒活性部位が不斉環境下にあることを明らかにしている。平成29年度に展開を予定しているペプチド共役分子の触媒機能化のための重要な知見が得られており、目的達成にむけ順調に研究が進展していると考えられる。

さらに、ジペプチド鎖を環状構造に構造規制することにより、アミノ酸の不斉を変化させることなくフェロセン部位の誘起不斉構造の制御にも成功した。平成28年度に得られた知見をもとに、フェロセンーペプチド共役分子が作り出す不斉構造規制反応場を利用した不斉アリル化反応などの有機触媒としての有用性について検討を行う。また、C末端に有機触媒として機能するジメチルアミノピリジン部位を有するペプチド共役分子を設計合成し、不斉有機触媒としての有用性について検討を行う。さらに、設計構築したペプチド共役分子からなる高次反応場において、アミノ酸の配列・組合せの違いによる不斉構造規制場の制御、つまり不斉空間場の制御を行い、触媒機能の動的機能化を図る。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
加齢に依存せず眼疲労を他覚的定量評価できる検査法の確立

パーソナルコンピュータやスマートフォン、タブレット端末に代表されるデジタルデバイスの普及に伴い眼疲労は国際的な健康問題となっている。しかしながら、眼疲労の診断や評価は患者の自覚症状を基に行われており、他覚的に定量評価可能なゴールデンスタンダードは存在しない。眼疲労の原因は輻湊と調節の矛盾とされているが、両パラメータともに加齢の影響を受け、中高年者の眼疲労を正確に評価出来ないためである。本研究において申請者は、物が二重に見える複視や、視界のぼけが眼疲労患者の自覚症状の大部分を占めることに注目し、眼が疲れると左右眼の視覚情報を一つに統合する脳の融像機能が低下すると仮説を立てた。35歳以下20名、45歳以上20名、計40名をリクルートした検証試験において、立体映像を30分間視覚負荷として視聴した後、融像維持能力は有意に低下し、自覚的眼症状スコアと有意な負の相関を持つことが示された。更に、融像維持能力は加齢の影響を受けないことが示された。以上の結果から、申請者が新たに考案した雄三維持能力測定法は、加齢に依存せず眼疲労を他覚的定量評価出来る検査法になりうることが示唆された。融像維持能力測定法の有効性については、予てより眼が疲れやすいと自覚的アンケート調査で結果が出ていた間欠性外斜視患者を対象に、輻湊と調節に負荷を掛けた視覚負荷前後で融像維持能力が健常者よりも有意に低下する結果を得た。また、近年家庭世向けのデバイスが発売したバーチャルリアリティヘッドマウントディスプレイ(VR-HMD)使用による眼疲労についても評価した。その結果、映像酔いが弱ければVR-HMDの眼疲労は従来型の液晶平面ディスプレイと同程度であることが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は、加齢に依存しない眼疲労の他覚的定量評価法を確立するために、10代から50代の被験者40名に対して実験を行った。実験は、30分間の視覚負荷(3Dゲーム)の前後に、融像維持能力の測定と自覚的な眼症状に関するアンケート調査を実施した。その結果、融像維持能力は加齢による変化がなく、視覚負荷後に有意な減少を認めた。自覚的な眼症状スコアは視覚負荷後に有意に増加しており、融像維持能力と自覚的な眼症状スコアの間には、有意な強い負の相関が見られた。新たに考案・開発した融像維持能力測定法は従来の眼疲労評価法よりも眼疲労の検出精度が有意に高いことが示された。以上の結果から、融像維持能力測定法は、加齢に依存しない眼疲労の他覚的定量評価法になり得ると言える。本研究成果をまとめた論文は2018年3月にTranslational Vision Science & Technologyに掲載された。また、眼疲労検査装置及び眼疲労検査方法という名称で申請した特許は国内、国際ともに特開となった。続いて,眼が疲れ易い(易眼疲労性)ことがアンケート調査によって報告されている間欠性外斜視患者と、健康人被験者を対象に、視覚負荷を与えた前後で融像維持能力を測定した。その結果、視覚負荷を与えると、両群とも融像維持能力が低下したが、間欠性外斜視群のほうが健康人群よりも自覚的眼症状スコアの増加に対する融像維持能力の減少率が有意に高かった。従って、他覚的な評価によっても間欠性外斜視患者は眼が疲れ易い事が示された。本研究成果は現在論文執筆中である。眼疲労の他覚的定量評価試験として、世界中の各企業が続々と参入しているバーチャルリアリティヘッドマウントディスプレイ(VR-HMD)に焦点を当てた。使用機器はPlayStation VR (Sony)と従来の平面(2D)ディスプレイを採用した。30分間の視覚負荷後VR-HMD、2Dディスプレイともに融像維持能力の有意な低下と自覚的眼症状スコアの有意な増加が見られた。しかし、融像維持能力、自覚的な眼症状スコアともに、VR-HMDと2Dディスプレイの間に有意差は認めなかった。現在の主流な研究は、映像酔いの緩和方法に主眼が置かれており、眼疲労の評価はされていない。本研究は、VR機器が一般に広く普及した際、安全性を考慮する上で重要な役割を果たすことが期待出来る。本研究成果は現在論文投稿中である。三社から自社開発段階製品の眼疲労を他覚的に評価して欲しいと依頼が来た。共同研究を実施する前段階として、試験デザインを構築した。結果として、凸版印刷株式会社、株式会社メニコンと共同研究を実施する事になった。眼疲労を他覚的に定量評価出来る検査法は、幅広い分野の企業が興味を持っており、3社から協同研究の打診があった。内2件は共同研究契約を締結して臨床試験の実施する準備を進めており、産学連携研究に発展している。眼精疲労を来す外斜位患者の眼球運動の研究に関しても、スマートフォンを近距離で使用すると、斜視になりやすいという社会にアピールできる成果を得て、国際誌に論文を投稿中である。以上より、本研究の進捗状況は良好と言える。

眼疲労の原因は輻湊と調節の矛盾とされているが、両パラメータともに加齢の影響を受け、中高年者の眼疲労を正確に評価出来ないためである。本研究において申請者は、物が二重に見える複視や、視界のぼけが眼疲労患者の自覚症状の大部分を占めることに注目し、眼が疲れると左右眼の視覚情報を一つに統合する脳の融像機能が低下すると仮説を立てた。35歳以下20名、45歳以上20名、計40名をリクルートした検証試験において、立体映像を30分間視覚負荷として視聴した後、融像維持能力は有意に低下し、自覚的眼症状スコアと有意な負の相関を持つことが示された。更に、融像維持能力は加齢の影響を受けないことが示された。以上の結果から、申請者が新たに考案した雄三維持能力測定法は、加齢に依存せず眼疲労を他覚的定量評価出来る検査法になりうることが示唆された。融像維持能力測定法の有効性については、予てより眼が疲れやすいと自覚的アンケート調査で結果が出ていた間欠性外斜視患者を対象に、輻湊と調節に負荷を掛けた視覚負荷前後で融像維持能力が健常者よりも有意に低下する結果を得た。また、近年家庭世向けのデバイスが発売したバーチャルリアリティヘッドマウントディスプレイ(VR-HMD)使用による眼疲労についても評価した。その結果、映像酔いが弱ければVR-HMDの眼疲労は従来型の液晶平面ディスプレイと同程度であることが示された。平成30年度の研究は、眼疲労を抑制できる光学設計のレンズについて検討する。現在、株式会社メニコンとの共同研究契約を締結する準備を進めている。また、現在までに100例以上の健康人の融像維持能力データを集積出来た。目標である140例に到達したところで、融像維持能力測定法における眼疲労のカットオフ値を算出し、眼疲労の重症度を自動判定できるソフトウエア開発に取りかかる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
冷却人工酸素運搬体の経動脈選択的投与による脳保護療法の開発

前年度に行った非低温条件下、すなわち、37°CHemoAct投与での脳保護効果について実験結果が出そろったので論文を作成し、これを海外誌Strokeに掲載することができた。37°CHemoAct投与で梗塞は36%まで縮小していたが、この治療効果のメカニズムについては、再灌流早期の時間帯(再灌流6時間以内)において、HemoActが自己赤血球に比べて微小血管での灌流が良好あることが関連していると考えられた。また、脳微小血管内皮細胞を用いた培養実験の結果からは、HemoActには抗酸化作用があり、これは、HemoAct中のアルブミンの抗酸化作用による可能性が考えられた。我々が過去に行ってきた別の人工酸素運搬体であるLEHの投与実験と比較してみると、HemoActの方がより強い脳保護効果があったが、これについては前述のHemoActには抗酸化作用が関連していると考えられた。今年度は冷却HemoActの投与による脳保護効果の検討を中心に行った。実際の方法としては、糸栓子による中大脳動脈の2時間虚血後の再灌流の時点で、10°Cに冷却したHemoActを再開通動脈から6ml/kgで投与した。この人工酸素運搬体投与+冷却灌流のcombination therapy群を、10°C生理食塩水の同量投与、37°CHemoActの同量投与の二つmonotherapy群と、未治療コントロール群と比較して、どれだけの治療効果が得られるかを検討した。その結果、二つmonotherapyよりも、combination therapy、すなわち、10°CHemoAct投与の方が梗塞体積の縮小、脳血流量低下の抑制により働く傾向にあることが分かった。次いで、このcombination therapyの治療効果がどれくらい続くかを検討し、少なくとも7日目までは神経障害度の改善、梗塞体積の縮小に働くことが分かった。また、therapeutic time windowの延長効果の検討では、虚血時間が4時間、5時間までは治療効果があることが分かった(6時間では効果消失)。ラット一過性中大脳動脈閉塞モデル(tMCAO)において、再灌流時にHemoActを再開通動脈に灌流し、HemoActの脳保護効果、微小循環における灌流状態を検討した。雄SDラットで糸栓子によるtMCAO (2時間虚血)を行い、Control(再灌流のみ)群、Vehicle(PBS灌流)群、0.5x HemoAct投与群、HemoAct投与群の4群を作成した。24時間後に18 point scaleで神経症状を評価後に、脳を摘出してTTC染色で脳梗塞/浮腫体積を測定、さらに患側脳組織から抽出した蛋白サンプルを用いてWestern blottingを行い、MMP-9の発現、活性酸素の産生(4-HNE)を検討した。また、再灌流後0、2、6時間でのタイムコース実験で、微小血管の形態の変化(vWFの免疫染色)、微小血管でのHemoActの灌流状態(HemoActを認識する抗体での免疫染色)を検討した。その結果、神経症状はHemoAct投与群で他の3群に対して有意に軽かった。脳梗塞/浮腫体積は、Control群:55.2%/26.4%、Vehicle群:53.2%/27.1%、0.5x HemoAct投与群:27.1%/15.2%、HemoAct投与群:20.2%/14.1%であり、HemoAct投与群でControl群、Vehicle群に対して有意に小さかった。MMP-9発現、活性酸素産生もHemoAct群で有意に抑制された。また、HemoAct群とControl群の2群で比較したタイムコース実験では、HemoAct群では再灌流6時間の時点で微小血管狭小化が抑制され、また同じタイムポイントで微小血管内でのHemoActの良好な灌流状態が確認できた。以上の結果より、HemoActは脳の虚血再灌流状態において、微小循環を改善することで脳保護効果を発揮するものと考えられた。初年度の計画の通り、脳の虚血再灌流の動物モデルにおいて、非冷却状態の37°CのHemoActを投与して、同薬剤の持つ脳保護効果についての基礎的データを取得することが出来た。そして、その脳保護効果が、虚血再灌流領域において、脳微小血管の狭小化が抑えられること、またHemoActが赤血球より良好な灌流状態を示すこと、に関連していると考えられた。これらの結果は国内主要学会、国際学会にて発表することが出来た。

実際の方法としては、糸栓子による中大脳動脈の2時間虚血後の再灌流の時点で、10°Cに冷却したHemoActを再開通動脈から6ml/kgで投与した。この人工酸素運搬体投与+冷却灌流のcombination therapy群を、10°C生理食塩水の同量投与、37°CHemoActの同量投与の二つmonotherapy群と、未治療コントロール群と比較して、どれだけの治療効果が得られるかを検討した。その結果、二つmonotherapyよりも、combination therapy、すなわち、10°CHemoAct投与の方が梗塞体積の縮小、脳血流量低下の抑制により働く傾向にあることが分かった。次いで、このcombination therapyの治療効果がどれくらい続くかを検討し、少なくとも7日目までは神経障害度の改善、梗塞体積の縮小に働くことが分かった。また、therapeutic time windowの延長効果の検討では、虚血時間が4時間、5時間までは治療効果があることが分かった(6時間では効果消失)。前年度と同様に雄SDラット一過性中大脳動脈閉塞モデル(tMCAO:2時間虚血)において、再灌流時にHemoActを再開通動脈に灌流し、HemoActの脳保護効果について検討を加えた。特に今年度は脳保護効果のメカニズムに迫る目的で、再灌流早期の数時間(2時間後、6時間後)において、脳血流量、組織酸素分圧の測定を行い、さらに微小血管における灌流状態の評価、血管径の変化を検討し、HemoAct投与がもたらす作用を検討した。脳血流量、組織酸素分圧の検討では、コントロール群では再灌流6時間後にpost-ischemic delayed hypoperfusionによると思われる脳血流の低下、組織酸素分圧の低下を認めたが、HemoAct投与群ではそれらの変化が抑えられていた。また、微小血管の灌流状態の検討では、コントロール群では再灌流6時間後に赤血球の灌流している微小血管の数が減少するが、HemoAct群ではHemoActの灌流している血管数の減少はなかった。微小血管の形態変化の検討では、コントロール群では再灌流6時間後に血管周囲腔の拡大を伴った微小血管の狭小化を認めたが、HemoAct群ではその変化が軽減されていた。今年度はさらにHemoActの抗酸化作用を調べる目的で培養ラット脳微小血管内皮細胞を用いて、細胞に2時間の低酸素、6時間の再酸素化の負荷を加え、再酸素化開始時に培養液中にHemoAct等を加えることにより(未治療群、HemoAct群、アルブミン群、ヘモグロビン群の4群比較)、どのような変化を来すかを検討した。その結果、未治療群、ヘモグロビン群では活性酸素が産生するのに対して、HemoAct群、アルブミン群ではその産生が抑制されていた。この結果はHemoActがアルブミンと同様に抗酸化作用を持ち合わせていることを示していると考えられた。初年度はラットtMCAOモデルにおいて、再灌流開始時のHemoActの経動脈的投与が脳保護効果を示すことを明らかにした。そして、今年度は、その脳保護メカニズムが脳血流量と酸素運搬能の低下の改善、微小血管での灌流状態の改善、さらにはアルブミンと同様の抗酸化作用によって生じている可能性を示すことが出来た。この結果をまとめて脳血管障害関連の国内学会にて発表を行った。
ポリコーム群タンパク質による神経幹細胞の多分化能制限メカニズムの解析

発生のどのステップの細胞も同じゲノムを持っているが、非常に初期の幹細胞は広範な細胞への多分化能を持ち、発生がより進んでから現れる組織幹細胞の分化能は制限されている。大脳皮質神経幹細胞も発生が進むにつれ多分化能を失って行く。我々は最近、この発生時期依存的な(細胞自律的な)神経系前駆細胞の分化運命転換に、ポリコーム群タンパク質複合体(PcG)が関与することを見いだした(Hirabayashi et al. Neuron 2009)。しかしながら、各発生時期において、PcGにより触媒されるヒストン修飾(H3K27me3)がゲノム上のどの部位で起きているかについては殆どわかっていない。そこで本研究では、各発生段階の神経幹細胞を大脳新皮質から単離し、H3K27me3のChIP-seqを行い、「発生の時間」がゲノム上のいかなる情報に転換されて「幹細胞の運命」につながるのかを理解することを試みた。本研究課題においてはこれまでに、胎生12, 14, 16, 18日目のマウス胎児大脳皮質より神経幹細胞をFACSにより単離し、H3K27me3抗体によるChIP-seqを行った。その結果、発生時期に依存してPcGにより発現が抑制される遺伝子座を複数同定した。これらの遺伝子座におけるH3K27me3の修飾パターンを詳細に調べたところ、いくつかの遺伝子座においては共通の特徴的なパターンを見出すことができた。この特徴的なパターンの解析により、分化能の制限の分子実体が明らかになるのではないかと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。胎生11、14、16、19日目のマウス大脳皮質神経幹細胞におけるH3K27me3修飾部位の検討を行うためそれぞれのステージのマウス胎児大脳皮質脳室帯(神経幹細胞が局在する領域)より神経幹細胞を単離した。そして、その細胞を用いH3K27me3抗体を用いたクロマチン免疫沈降を行った。得られたゲノムDNAについて次世代シーケンサーによる再シークエンスを行い、H3K27me3修飾部位の配列を決定した。決定されたシークエンスを発生時期間で比較し、マウス大脳皮質神経幹細胞におけるH3K27me3修飾部位の発生時期依存的変化を明らかにした。まずモデルとして用いるngn1遺伝子座、fezf2遺伝子座付近のH3K27me3修飾パターンの発生時期依存的な変化を解析し、発生時期依存的なH3K27me3修飾パターンの特徴を調べた。この過程で、他にも多くのH3K27me3修飾部位が見出された。そこで、これらのピークが発生時期依存的にどのような変化をするのかを検討し、ngn1、fezf2遺伝子座と同様のパターンを示すことを見いだした。これによりPolycombが神経幹細胞の運命転換を制御する際の新たなターゲットの候補を明らかに出来た。ChIP-seqに用いた細胞と同時に採取した細胞からcDNAの作製も行い、このcDNAを用いマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行うことで、遺伝子発現パターンとChIP-seqの解析結果を比較した。ChIP-seqのデータの解析、cDNAマイクロアレイデータの解析は順調に進んでおり、現在はデータ解析の段階である。これは当初の計画と概ね一致している。23年度まで概ね計画通りに研究が進行しているので、今後は計画書にある通り、ドメインの解析などの研究を進行させる予定である。
中枢神経系への刺激で魚の泳ぎを自由にコントロールするための方法の開発研究

1)電極刺入法の再検討キンギョを材料とし、魚類の遊泳中枢である内側縦束核に正確に電極先端部を刺入する方法の再検討を行った。前年度の研究により、刺入後、時間が経過するにしたがいて電極先端位置が変化することが確認されたため、電極刺入後一定時間おいた後から通電による先端位置のマーキングを行なった。その結果、小脳体吻端から終脳尾端までの距離を100%とすると、小脳体吻端から前方へ40%、深さ90%の位置を目標に電極先端を置くことで、時間が経過しても高い再現性をもって電極先端部を遊泳中枢に維持することが可能となった。2)赤外線刺激装置による遊泳の誘起の検討前年度の研究結果をふまえ、無線方式による電気刺激法を検討した。電子機器設計業者に我々の希望する仕様を提示し、赤外線を用いた遠隔電気刺激装置の製作を依頼した。刺激点を二点設けた電極を作製し、遠隔電気刺激装置に接続した。プリント基板に定電流発生回路を組み込んだ試作装置で左右の内側縦束核を刺激し、左右何れかを刺激するとそれぞれの方向への旋回運動が誘起され、左右を同時に刺激すると直進運動が誘起されることを確認した。さらに、赤外線遠隔電気刺激装置に改良を加え、最終的には25mm×25mm×15mmブロックに小型化することができた。受信機をキンギョの背部に搭載し、頭部に固定した双電極に接続詞、送信機から発信されたパルス状の電気刺激によって左右それぞれへの旋回運動と同時刺激による直進運動が誘起されることをあらためて確認した。今回作製した赤外線刺激装置の有用性が確認された。
超高周波帯用薄膜透磁率計の試作

RFインピーダンスアナライザと平板コイルを用いて、薄膜の透磁率を決める要因である自然共鳴と渦電流損の影響の現れる周波数(数百MHz)を超えて透磁率を測定することを試みた。即ち、11000MHzの周波数領域で、コイルに膜を入れる前と入れた後のインダクタンスの変化から透磁率の実数部を、抵抗の変化から虚数部を評価することを試みた。その結果、ストリップラインによる透磁率の測定値は10200MHzの領域の25ターンのコイルを用いた結果とほぼ一致し、またこれまで報告されたことのない200MHz以上での透磁率についても、膜の飽和磁界と異方性磁界の大きさから見積もられる自然共鳴周波数を超えると急激に低下しており、この測定方法が妥当なものであることを明らかにした。さらに、非磁性層と磁性層を積層した膜の透磁率の高周波特性は、同程度の磁性層厚を持つ単層膜と比較して改善されていることを明らかにした。また、単層膜では、数十MHz以下に磁壁移動によると思われる損失が見られ、100MHz以上の高い周波数領域では損失分がブロードなピークを持ち、自然共鳴周波数の分散が著しいことがわかった。さらに、一般に広く用いられている8の字コイル法で透磁率を測定し、RFインピーダンスメータと平板コイルとを用いて測定した透磁率と比較した。その結果、両者の測定結果はほぼ一致し、RFインピーダンスメータと平板コイルを用いた透磁率の測定法は、超高周波帯の実効透磁率の測定法として有効であることを確認した。磁気記録の高速、高密度化にともない、磁気ヘッドの動作周波数領域は10MHz以上の高周波となってきている。そのため、磁気ヘッド材料としての軟磁性薄膜の評価には、高周波領域での透磁率の測定が重要である。現在、薄膜の透磁率の測定法はいくつか挙げられるが、100MHz程度までの透磁率が測定されているのが現状である。そこで、今年度はRFインピ-ダンスアナライザを購入し、平板コイル(終端短絡のストリップライン)を用いて、薄膜の透磁率を決める要因である自然共鳴と渦電流損の影響の現れる周波数(数百MHz)をこえて透磁率を測定することを試みた。即ち、1-1000MHzの周波数領域で、コイルに膜を入れる前と入れた後のインダクタンスの変化から透磁率の実数部を、抵抗の変化から虚数部を評価することを試みた。その結果、ストリップラインによる透磁率の測定値は10200MHzの領域の25タ-ンのコイルを用いた結果とほぼ一致しており、またこれまで報告されたことのない200MHz以上での透磁率についても、膜の飽和磁化と異方性磁界の大きさから見積られる自然共鳴周波数を越えると急激に低下しており、この測定方法が妥当なものであることを明らかにした。また、単層膜では、数十MHz以下に磁壁移動によると思われる損失が見られ、百MHz以上の高い周波数領域では損失分がブロ-ドなピ-クを持ち、自然共鳴周波数の分散が著しいことが分かった。磁気記録の分野においては、書き込まれた記録の読み出しの高速化が進められ、磁気ヘッドの動作周波数領域は10MHz以上の高周波となってきている。また、記録密度の高密度化のため記録媒体の高保磁力化、薄膜化が進んでおり、ヘッド材料は飽和磁化(Bs)の高い材料が要求されている。

今年度は高Bsの期待できるFeCo系多層膜を作製し、昨年度購入したRFインピーダンスアナライザを用い平板コイルによって透磁率を測定した。即ち、組成の異なるFeCo合金(結晶磁気異方性が大きく磁気歪が零のFe_<96>Co_4,および結晶磁気異方性が小さく磁気歪が大きいFe_<70>Co_<30>)とZrを積層し、FeCo層厚、Zr層厚を変化させ、その透磁率を測定した。その結果Fe_<96>Co_4/Zrでは、成膜直後では約1000の透磁率を示すが、熱処理とともに単調に減少し、Fe_<70>Co_<30>/Zr膜では、成膜直後はFe_<96>Co_4と同程度であるが、熱処理とともに増加し、400°C熱処理後では15002000の透磁率を示すことがわかった。またFeCo層厚の薄い[Fe_<70>Co_<30>(2.5nm)/Zr(1.2nm)]膜では、400°C熱処理後4000という高い透磁率を得ることができ、さらにこの透磁率の周波数特性は、200MHzまで一定であることがわかった。このような高い透磁率を得ることができた原因は、熱処理中に磁場をかけているにもかかわらず、膜の一軸異方性が減少していくことによるもので、このメカニズムについては現在検討中である。以上のように、FeCo系多層膜では、組成により軟磁気特性が大きく異なることがわかった。磁気記録の分野では,書き込まれた記録を,より高速に読み出そうという要求があり,磁気ヘッドの動作周波数が次第に高くなっている.そのため,磁気ヘッド材料として開発される軟磁性薄膜では,高い周波数での透磁率の評価が必要となってきた.また,記録密度の高密度化のため,記録媒体の高保磁力化,薄膜化が進んでおり,ヘッド材料は飽和磁化(B_s)の高い材料が要求されている.今年度は,一般に広く用いられている8の字コイル法で透磁率を測定し,昨年のRFインピーダンスメータと平板コイルとを用いて測定した透磁率と比較した.その結果,両者の測定結果はほぼ一致し,RFインピーダンスメータと平板コイルを用いた透磁率の測定法は,超高周波帯の実効透磁率の測定法として有効であることが分かった.また,材料では高飽和磁化,低保磁力と高い熱安定性を持つFe/CoZr多層膜のCoZrにFeを添加することにより,飽和磁歪定数を10^<-7>台とすることができた.即ち,ヘッド材料として要求される高飽和磁化,低保磁力,低磁歪という磁気特性を満たし,熱安定性の良い材料を開発することに成功した.Fe/Fe_<38.9>Co_<40.1>Zr_<21>多層膜は飽和磁化が約2T,保磁力は40A/m,磁歪定数1×10^<-6>以下で,100MHzの透磁率は約2800である.この多層膜の透磁率はRFインピーダンスメータを用いて測定し,200MHzまでほぼ一定であった.透磁率の低下する周波数は,自然共鳴周波数よりも低く,また渦電流損失の影響し始める周波数より少し低いことが分かった.また,2800という透磁率は,一斉回転モードにより見積もられる透磁率(4πM_s/H_k)よりも低いことを考えあわせると,異方性分散の影響を考慮する必要があると考えられる。
人工散乱体の最適設計に基づく超小型・広視野レンズレスカメラの実現

本研究では、散乱体の最適設計に基づく像情報の符号化と画像再構成処理の協調に基づく超小型・広視野撮像システムの実現を目標としている。本年度は、提案システムにおける散乱符号化光学素子の設計・実装に関する基礎検討を行った。一般的な撮像システムでは、レンズによる光学結像を前提として撮像を実装する。提案するレンズレス撮像システムでは、符号化光学素子による散乱像の形成と画像再構成処理の組み合わせにより撮像を実装する。レンズの光学結像を信号処理に置き換えるため、既存の撮像系における光学系サイズの物理限界及び視野の物理限界を打破することが可能である。ただし、画像再構成処理に適した散乱パターンを形成する符号化光学系の設計及び物理実装が重要な研究課題となる。本年度は、弱散乱体の一種である体積型ホログラム(三次元回折光学素子)を用いた符号化光学素子の設計法・実装法を検討した。体積型ホログラムの角度多重性を利用することで、様々な入射平面波に対して異なる出射散乱波を生成する符号化光学素子が実装できる。また、出射散乱波のパターンは干渉光学系を用いて人工的に設計できる。これらの性質を利用することで、画質の良いレンズレスイメージングが可能となる。本年度はホログラムを用いた複数の散乱波の記録・再生の実現性をビーム伝搬法に基づくシミュレーションにより確認した。また、干渉光学系と感光材料を用いたホログラムの物理実装に関する予備実験を行った。次年度は引き続きシミュレーションと光学実験の両面から符号化光学素子の設計・実装に関する検討を進め、提案システムのプロトタイプ構築を目指す。27年度が最終年度であるため、記入しない。
危機管理　鳥インフルエンザ感染個体のスクリーニングに関する研究

哺乳類と異なり横隔膜の無い鳥類は、肺が硬く、胸部、腹部の骨格筋の張力で体積変化する気嚢により吸気と呼気の気流を捻出しているので、外見から呼吸異常を把握することは難しいので、鳥インフルエンザ感染を疑う個体を非接触でスクリーニングし、早期に集団から隔離することが感染症の基本であると考えた。実験モデルとして肺炎を低緊張性食塩水の気管支への注入で誘発し、これらに対して非接触で持続的に呼吸をモニタできるように透過型マイクロ波装置と、鳥類のヘモグロビンガスに合わせた血液酸素飽和度計測装置を開発し、実験で検証しその有用性を確認した。鳥類は横隔膜が無く、肺は硬く、鞴の様な気嚢で換気し、胸部だけではなく、腹部気嚢も呼吸に司どっており、胸部と腹部を同時に観察する必要がある。このため非接触で体内・体外の動きを計測できる透過型マイクロ波呼吸・循環モニタを開発・試作した。その原理はトランスジューサーから送信されるマイクロ波が、生体の水分による減衰と誘電率の変化で信号が変調されるので、この信号を対側で受信・復調するものである。実験の対象動物は、ニワトリ5羽、キジ4羽、カラス成鳥11羽(鶴岡市より文書を交わし捕獲個体を譲り受けている)、ハト4羽、実験結果は極めて良好で、胸部より心臓の拍動に同期した連続波形、呼吸に伴う波形、腹部より吸気に伴う胸部とは位相が異なる連続波形を量子化16bits、格子化200から1000/秒でマルチチャンネルで連続記録する事ができた。さらに試作した鳥類専用人工呼吸器を使い全身麻酔下で気管内挿管後、経気管カテーテルを片肺に選択的に挿入し、かなり薄めの食塩水を注入して人工的に肺水腫を誘発することに成功した。ただ、この様な負荷動物は覚醒して長時間生存させる事が極めて困難であることも判ったので、計測は麻酔中が無難である。マイクロ波や同時に記録している気嚢内の気圧計測では、症状の程度によりさまざまな呼吸パターンがあることが判明した。研究成果の一部は、国際電気通信連合とWHOが協賛した遠隔医療関連の国際ワークショップで発表し、また呼吸モニタの知財は特許出願1件を行なった。鳥類のヘモグロビンの吸光度に合わせたパルスオキシメーターの開発は、ニワトリのヘモグロビン吸光度計測を完了し、試作回路、試作品が出来上がっている。ただ、動物舎の管理上、および予算上、年度末まで鳥類を生かすことが難しく、すでに殺処分しており、次年度に実験を実施し、開発にフィードバックをかけ、より良い装置を開発したい。計画は概ね順調である。鳥インフルエンザで発症した個体は早期の隔離を目指すならば、抗原抗体反応でのスクリーニングはヒトと同様に困難である。死んだ個体をスクリーニングすることは、感染防止の前向きな政策ではない。鳥類は横隔膜が無く、肺は硬く、鞴の様な気嚢で換気し、ヒトに比して肺の間質が狭いので酸素が拡散しやすい。哺乳類と異なり鳥類は胸部だけではなく、腹部も直接換気を司どっており、このため胸部と腹部を同時に観察する必要がある。このため腹部の動きのみならず、腹部気嚢を制御している骨格筋、その支配神経、脳幹、上位の大脳皮質に対しても留意している。研究の主題は、開発したマイクロ波呼吸計測装置のトランスジューサら発射されるエネルギーを腹部、胸部でそれぞれ独立した系て受信し、減衰量と時間的な遅延を、非接触、無拘束で計測する。手法は1)蒸留水を片肺に注入し、意図的に一側性肺炎を引き起こし計測。2)4つの気嚢(鎖骨内気嚢、前胸部気嚢、後胸部気嚢、腹部気嚢)、肺(背部回帰気管枝)と口腔内気圧(気管内圧)、これら6つの気圧変化を、直流増幅、および微分増幅し持続記録。吸入麻酔薬イソフルランで深昏睡の状態に最終的に持って行き、正常から深昏睡までの各気嚢圧の実測値とマイクロ波の相関を求める。3)鳥類のヘモグロビンに合わせた血液酸素飽和度計を開発。4)高出力非接触のマイクロ波呼吸計測装置を戸外に設置し、野生のカラスの呼吸や心拍のモニタが可能か、野外で検証実験を行う。今年度は対象動物、ニワトリ6羽、ドバト5羽、カラス15羽(鶴岡市捕獲個体を譲り受け)を対象に、1)、2)を実験し、マイクロ波と気圧の相関を求めた、3)は機材を試作し基礎データを取得、4)は遠方でマイクロ波の基礎データを取得し、H5N1に感染したオオハクチョウの遺骸が発見された湖を視察し、実際に野鳥の呼吸モニタが可能であるか伝搬データを求めた。2016年11月末から2017年1月までの新潟・宮崎・佐賀などでの殺処分の個体数は、135万羽(アヒルを除く)で、全国家禽1483万羽の9.1%に相当し、家禽1羽あたり価格を430円(保険による1羽の補填額)、殺処分経費を1羽150円と仮定すると、この冬の鳥インフルエンザの直接的な被害額は7億8千万円と算出される。殺処分は毎年繰り返される後ろ向きの政策であり、何ら予防にはならない。鳥インフルエンザは、近い将来、ヒトに対してパンデッミクを引き起こすと推測され、この被害を未然に予測し、最小限に被害を食い止めすための手段の確立は急を要する。今年度の実験を主体とした研究で次のことが分析把握されている。

1)肺炎を発症した個体の呼吸パターン、呼吸回数は正常の個体と比較すると、気嚢圧、マイクロ波とのその兆候を示している。2)肺炎を発症した個体の血中酸素飽和度は低下するとは限らない。3)哺乳類の1回換気という概念は鳥類には存在せず、肺には2回どころか数回も気流が流れ、気嚢間で効率よく空気を使い回ししている。4)運動負荷時は呼気としての大きな吐き出しが存在することもあるが、安静時は気嚢間の圧差の引き算が呼気として出ているので、外観から把握できない。5)一方、吸気は大きく1回存在し、後胸部気嚢、腹部気嚢が主体で吸引する。6)酸素分圧が高く、二酸化炭素分圧が低い気嚢は、後胸部気嚢であり、吸気時の圧変化は気道内圧と同期しており、吸気がもっとも早期に入る気嚢と推定。なお過去の研究の多くは、後胸部気嚢が欠損したダチョウであることに留意すべきであろう。7)肺炎を発症した初期の段階から交感・副交感神経系の制御に異常が認められる。その他、さまざまデータから生理学的な推測がなされ、マイクロ波での観察と実際の呼吸との相関が得られつつある。計画は概ね順調である。鳥インフルエンザは、近い将来、ヒトに対してパンデッミクを引き起こすリスクがあり、これを予測し、最小限に被害を食い止めるための手段の1つは感染を疑う鳥をスクリーニングし、隔離することと考える。鳥類の呼吸は、骨格筋で駆動する気嚢により吸気と呼気が決まるので、その比が哺乳類とは違い1:1ではなくn:mである。そのため吸気を非接触で持続的にモニタできるように開発した透過型マイクロ波の検証を行った。実験対象動物は、ニワトリ、カラス(鶴岡市より譲渡)、ドバトである。以下、実験結果。1.鳥類は圧倒的に交感神経優位の動物である。2.肺炎を発症した個体は、交感・副交感神経のバンランスが早期より乱れる。3.肺炎ではRR間隔の標準偏差は抑制され、極めて小さな値となる。4.透過的マクロ波で呼吸と循環がモニタできる。5.カラスの飛翔中も挿入した食道カテーテルからのマイクロ波照射で、呼吸、心拍が把握できた。6.鳥ヘモグロビンに適した血液酸素飽和度センサを開発し、動作を確認した。7.酸素分圧が高く、二酸化炭素分圧が低い気嚢は、後胸部気嚢であり、吸気時の圧変化は気道内圧と同期しており、吸気がもっとも早期に入る気嚢であった。8.国際電気通信連合に対して鳥類テレメトリに使用する注意喚起と周波数資源に関するリエゾンステートメントをITU-D(遠隔医療)を介してITU-R(無線通信)に求めるための寄書を提出した。結語開発した透過型マイクロ波による振幅と位相によるセンサは、総重量4gまで軽量化でき、カラスに装着して飛翔中の心拍、呼吸を持続的にモニタできた。鳥インフルエンザ感染個体は、早期より血管の透過性が亢進し、自律神経制御が乱れるので、これを透過型マイクロ波で観察し、スクリーニングできれば、初期より感染個体を隔離できるので、前向きな鳥インフルエンザの対策が行える。哺乳類と異なり横隔膜の無い鳥類は、肺が硬く、胸部、腹部の骨格筋の張力で体積変化する気嚢により吸気と呼気の気流を捻出しているので、外見から呼吸異常を把握することは難しいので、鳥インフルエンザ感染を疑う個体を非接触でスクリーニングし、早期に集団から隔離することが感染症の基本であると考えた。実験モデルとして肺炎を低緊張性食塩水の気管支への注入で誘発し、これらに対して非接触で持続的に呼吸をモニタできるように透過型マイクロ波装置と、鳥類のヘモグロビンガスに合わせた血液酸素飽和度計測装置を開発し、実験で検証しその有用性を確認した。
語用論的分析のための日本語1000人自然会話コーパスの構築とその多角的研究

本研究は、「コーパス班」「言語研究班」「基礎理論班」の3つの班を設け、各代表が班内でとりまとめた研究を、統括班がまとめ、相互に連携をはかりながら研究を推進する。「コーパス班」では、既存の会話データも含め、多様化・均衡化に配慮しながら会話データを追加するとともに、コーパスに付随させる話者や会話状況の情報を整備し、『BTSJ日本語自然会話コーパス(2018年版)』を公開した。さらには、本コーパスの拡充、バランス化を考え、「小学生と成人の会話」などの新規会話を収集した。また、本コーパスの会話データの集計・分析を効率的に行うことができる『BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット』の改訂を行った。また、本コーパスで利用する文字化の原則であるBTSJの「活用方法講習会」を行い、コーパスの提供とともに、その活用方法論についても解説し、普及に努めた。「言語研究班」では、「日本語会話の総合的考察」のうちの一つとして、本コーパスのデータを対象として、日本語の母語話者、非母語話者の会話を定量的・定性的双方の観点から多角的に分析した。今年度は、「丁寧体率」、「あいづち」、「終助詞」、「人称代名詞」に関する研究を学会における口頭発表、及び、論文の形で発表した。「基礎理論班」今年度は、「ディスコース・ポライトネス理論」の検討と、「雑談対話システムのモデル構築」にむけての実証的研究の計画に着手した。「雑談対話システムのモデル構築」については、関連の研究者の相互交流の促進を企図して、関連の学会で「テーマセッション:談話研究、言語処理、人工知能研究の連携に向けて」を企画し、開催した。「コーパス班」では、順調にデータ整備、追加収集が進んでおり、その一部を既に一般公開し、次期公開に向けての準備も整えた。また、関連の講習会も開催し、普及にも努めた。「言語研究班」では、このコーパスのデータを用いて、複数の学会発表、論文発表を行った。「基礎理論班」では、今後の実証的研究の研究計画に着手し、研究メンバーを組織したことで、来年度の研究の展開に向けての準備が整った。以上のことから、本研究は、おおむね順調に進展していると言える。今後も予定通り、既存データの整備と新規データの収集を行い、コーパス内データの特徴のバランスをとりつつ、データ収集が難しい場面なども、可能な限り収集・追加し、より多くの場面や情報を提供できるようにしていく。
鳥捕食者と餌昆虫の紫外線知覚能が円網性クモの生態に与える影響について

ゴミグモの網を2000分間ビデオ撮影したところ、捕食者(狩りバチ及びムシヒキアブ)による攻撃が五回(全て失敗)観察された。18年度の観察結果と合わせると、平均して660分に一回捕食者と遭遇していることになる。本年の観察のうち4回では、攻撃を受けている最中もしくは直後に網に餌昆虫が衝突しているが、いずれの場合もクモは餌に反応しなかった。このことから、捕食者の存在がクモの採餌行動に影響を与えている重要な要因である事が示唆された。そこで、ギンメッキゴミグモに捕食者の翅音を真似た音叉刺激を与え横糸密度の変化を観察したところ、変化は見られなかった。一方、隠れ帯の長さは有意に大きくなった。隠れ帯は紫外線領域の光を良く反射している事から、目立つ構造を網に付ける事で捕食者の注意をクモから逸らす事が捕食回避に繋がると考えられる。18年度に実験を行なったサガオニグモでも同じ結果が得られた事から、この対捕食者機能はクモに一般的である可能性が示唆された。網の背景から来る光について、可視光領域で種間で変異が見られたが、紫外線領域では変異は相対的に少なかった。しかし、ギンメッキゴミグモにT字迷路を用いた紫外光に関する採餌場所選択実験を行なったところ、紫外線を含む光で照明された場所を有意に強く選好していた。隠れ帯は、環境光に紫外光を含む場所でのみ対捕食者機能を持つと考えられることから、この選好性も捕食者への適応である可能性が考えられる。これらの結果から、捕食者の紫外光を知覚する能力がクモの生態に大きな影響を与えていると結論づける事ができる。これらの結果は、動物における種間相互作用の研究において、関与する種の感覚特性を考慮することの重要性を示唆している。コガタコガネグモ(Argiope minuta)、ナガコガネグモ(Argiope bruennichii)、ギンメッキゴミグモ(Cyclosa argenteoalba)ヨツデゴミグモ(Cyclosa sedeculata)について、網の中心部にある隠れ帯および体色について300-700nmの波長領域で反射特性を測定した。隠れ帯については、コガタコガネグモ、ギンメッキゴミグモでは紫外線領域で可視領域より相対的に強い反射が見られる一方、ナガコガネグモでは両者は同等であり、ヨツデゴミグモでは可視領域の反射が強いというように、種間変異が見られた。今年度の調査地においてナガコガネグモが見られたのは本種の典型的な生息場所とは異なっていたのでこれを除いた3種を対象に、網が張られた場所の環境光を測定したところ、紫外線領域の光が可視領域と比べて相対的に最も強いのは、コガタコガネグモであり、次にギンメッキゴミグモ、ヨツデゴミグモ、の順であった(ただし調査機材の制約により、本年度の結果は晴天時のみのものである)。これらのことから、隠れ帯の「色」は造網場所の環境光に対応して、より「目立つ」ような性質を備えているという可能性が示唆された。体色については、紫外線を良く反射する順にギンメッキゴミグモ、コガタコガネグモ、ヨツデゴミグモ、ナガコガネグモの順であった。また、コガタコガネグモの背景について計測したところ、紫外線領域では光は弱かった。このことも、隠れ帯が「目立つ」機能を有している仮説を支持すると考えられる。昨年度に引き続き円網性クモの体色、隠れ帯、造網場所の環境光の周波数成分を種毎に計測した。このデータと昨年度のデータを統合し、個々の造網場所の環境光下において体色と隠れ帯が反射する光の周波数成分を計算し、ゴミグモ、ギンメッキゴミグモ、ヨツデゴミグモ、ミナミノシマゴミグモ、ナガコガネグモ、コガタコガネグモの間で比較した。その結果、体色と隠れ帯が反射する光は、ナガコガネグモで最も大きく異なり、最も目立っていた。コガタコガネグモ、ミナミノシマゴミグモでは違いの程度はナガコガネグモの半分程度であった。その他の種ではほとんど異なっておらず、隠れ帯がクモの体の輪郭を曖昧にする効果を持つと考えられた。ゴミグモを実験室で造網させ、餌を与えて横糸密度(網の見えやすさに関係する)の変化を観察したところ、有意な変化は見られなかった。また、サガオニグモに捕食者の翅音を真似た音叉刺激を与え横糸密度の変化を観察したところ、ここでも変化は見られなかった。一方、隠れ帯の面積は有意に大きくなった。隠れ帯の面積は餌を与えても変化しなかった事から、この種においては、隠れ帯が対捕食者機能として重要である事が示唆されたまた、ゴミグモを用いて野外での餌捕獲をビデオ撮影し、餌と捕食者との遭遇頻度について定量化した。2620分の総撮影時間に対して、餌が網に衝突した回数は87回(約30分に一回)、そのうち捕食に成功した回数は47回だった。捕食者による攻撃は二回観察され、いずれも失敗した。

そこで、ギンメッキゴミグモに捕食者の翅音を真似た音叉刺激を与え横糸密度の変化を観察したところ、変化は見られなかった。一方、隠れ帯の長さは有意に大きくなった。隠れ帯は紫外線領域の光を良く反射している事から、目立つ構造を網に付ける事で捕食者の注意をクモから逸らす事が捕食回避に繋がると考えられる。18年度に実験を行なったサガオニグモでも同じ結果が得られた事から、この対捕食者機能はクモに一般的である可能性が示唆された。網の背景から来る光について、可視光領域で種間で変異が見られたが、紫外線領域では変異は相対的に少なかった。しかし、ギンメッキゴミグモにT字迷路を用いた紫外光に関する採餌場所選択実験を行なったところ、紫外線を含む光で照明された場所を有意に強く選好していた。隠れ帯は、環境光に紫外光を含む場所でのみ対捕食者機能を持つと考えられることから、この選好性も捕食者への適応である可能性が考えられる。これらの結果から、捕食者の紫外光を知覚する能力がクモの生態に大きな影響を与えていると結論づける事ができる。これらの結果は、動物における種間相互作用の研究において、関与する種の感覚特性を考慮することの重要性を示唆している。
集団訴訟の伝播に関する政治学的研究：水俣病訴訟を起点として

本研究の目的は、従来、日本の政治学においてあまり注目されてこなかった集団訴訟に着目し、欧米圏の理論枠組みを手掛かりとして、集団訴訟が政治過程に影響を与えている現象を実証的に検討することであった。第1に、「集合行為の伝播(diffusion)」という概念に着目し、文献調査および面接調査によって、水俣病訴訟とその後の川辺川利水訴訟、ハンセン病違憲国賠訴訟、よみがえれ!有明訴訟との関連の有無を明らかにすることができた。第2に、1985年から2018年に提起された集団訴訟の類型化を試み、日本における「政治の司法化(judicialization of politics)」、すなわち集団訴訟が政策に与える影響について分析をおこなった。その結果、事例によっては政策過程において著しい影響を与えていることを明らかにした。以上の研究の成果の一部は、2018年7月にオーストラリアのブリスベンで開催された第25回世界政治学会(The IPSA World Congress of Political Science)において“Collective Action Lawsuits and Policymaking Process in Japan"(「日本における集団訴訟と政策形成」)というタイトルの報告をおこなった。国家と社会における紛争の解決を求めて裁判所に提起されている集団訴訟は日本において少なくない。本研究は、戦後日本で提起された過去の集団行為を分析の対象としているが、そこから導き出される集合行為の知見は、過去の現象を説明するのに役立つだけではなく、同じ政治体制下において現在起きている、さらには近い将来起こりうる集合行為の不確実性を可視化させ、予見可能性を高めることに寄与するであろう。平成27年度に実施した研究の主な成果は次の2点である。第1に、従来、政治学においてあまり注目されてこなかった集団訴訟に着目し、欧米圏の理論枠組みを手掛かりとして、集団訴訟が裁判をとおして政治過程に影響を与えている現象を実証的に検討した。より具体的には、九州で提起された集団訴訟群の関連を、「集合行為の伝播(diffusion)」という概念を手掛かりに分析し、水俣病訴訟との関連に着目して、資料解釈および面接調査に基づき考察をおこなった。その結果、川辺川利水訴訟、ハンセン病違憲国賠訴訟について、水俣病訴訟との関連があることを確認することができた。なお、以上の研究成果の一部は、韓国翰林大学で開催された国際学術大会において「裁判で政治を変える:集団訴訟の政治学的研究」と題する報告をおこなった。第2に、本研究の分析対象のひとつとして選択したハンセン病違憲国賠訴訟に関する資料解釈および面接調査を実施した結果、次の2点が明らかとなった。ひとつは、ハンセン病違憲国賠訴訟は、水俣病訴訟との関連がある一方で、薬害エイズ訴訟との関連に着目すべき必要があること。いまひとつは、ハンセン病違憲国賠訴訟と韓国・台湾ハンセン病訴訟は密接な関連があることが明らかになった。なお、以上の研究成果の一部は、東アジア学会において「集団訴訟の伝播に関する政治学的研究:韓国・台湾ハンセン病訴訟を事例として」と題する報告をおこなった。予期しえない所属先の変更にともない研究環境が大きく変化し、新しい研究環境に順応するのに時間を要したことが進捗状況を「おおむね順調に進展している」ではなく、「やや遅れている」と自己評価した主な理由である。他方、ハンセン病訴訟にみられる「国境を越えた集団訴訟の伝播」仮説の提示など当初予期していなかった研究の進展がみられたのも事実であるため、「遅れている」ではなく「やや遅れている」と評価した。平成28年度に実施した研究の主な成果は次の3点である。第1に、前年度に引き続き、日本の集団訴訟の分析枠組を構築する手がかりとして、欧米圏における司法政治に関連する文献の収集および解釈に従事した。また国内における集団訴訟に関連する資料の収集および解釈に従事した。第2に、ハンセン病違憲国賠訴訟を中心として集団訴訟間の関連を解明する作業に従事した。水俣病訴訟を起点として集団訴訟という集合行為が伝播していく過程を解明するために、水俣病訴訟、薬害エイズ訴訟、ハンセン病違憲国賠訴訟、ソロクト・楽生院訴訟について弁護士が果たした役割について資料収集および解釈をおこなった。以上の研究成果の一部である、ハンセン病違憲国賠訴訟とソロクト・楽生院訴訟において日本の弁護団と韓国の弁護団が果たした役割についての分析結果は、Collective Action and Transnational Diffusion in Northeast Asiaと題して世界政治学会において報告をおこなった。第3に、水俣病訴訟と川辺川利水訴訟の関連を解明する作業に従事した。すわなち2つの集団訴訟の関係者の面接調査および地方紙の関連資料の解釈によって、原告団、弁護団、住民団体、市民団体、首長、メディアが川辺川ダム問題をめぐる政治過程において果たした役割の解明をおこなった。以上の研究成果の一部は、「なぜ迷惑施設は回避されたのか:川辺川ダム建設をめぐる政治過程」と題して日本政治学会において発表した。研究計画で予定していた資料の収集および解釈は順調に進展している。実証研究では、事例間において程度の差はあるが、集団訴訟に携わった関係者の資料収集を実施することができた。理論研究については、海外の集団訴訟の先行研究について資料収集および解釈に従事することができた。本研究では、欧米圏の理論枠組みを手掛かりに、日本において集団訴訟が政治過程に影響を与える現象をモデル化し、新たに政治過程論のなかに位置づけることを目標に次の課題に取り組んだ。第1に、米国を中心とする欧米圏の集団訴訟の実証的、理論的な研究成果を手掛かりに日本における集団訴訟の理論枠組みを構築する。