hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ波OAM通信用アンテナの研究

3年間の目標として、第1にアンテナのOAMモードの放射・受信特性の解析を挙げた。昨年度までにOAMモードは単一磁気量子数のモードであることを示し、モード単一性改善には(1)ループアンテナ導体半径・導体幅の制御(2)反射板付加(3)干渉波間の打ち消しのためのアンテナ端子方位制御が有効なことを明らかにした。今年度は、OAM波の電磁界解析から、上記の異なるループ半径による多重化以外に偏波多重により2倍の多重度が実現できることを明らかにした。第2に挙げたOAM単一モードアンテナの開発では、昨年度までの検討を踏まえさらなる性能向上を図った。反射板付き5GHz帯4素子アレイの改善試作を行い、4伝送路多重時の信号波と干渉波の比(SIR)が近距離3cmでは実測値で21.9dB、遠距離1mではパラボロイドを用いたビーム集束で実測値18.3dBの良好な特性を得た。また回折を抑制するため12GHz帯の3素子アレイも試作し、伝送距離3.2mで9.5dBのSIRが得られた。通信周波数を100GHz程度のミリ波に周波数を向上させることで100m程度の伝送距離も期待できる。第3に挙げた、集中定数素子内蔵OAMアンテナで共振周波数を可変とする開発では、集中定数素子内蔵アンテナにおける、信号波の通過・干渉波の抑制とも集中定数素子のないものより劣ったこと、集中定数素子がなくても共振周波数は比較的制御性が良かったことを踏まえ有用性は小さいと判断した。第4に挙げた通信性能の評価に関しては、5GHz帯近距離OAM通信性能を、変調信号を試作したアレイで送受する評価を今年度行った。装置の都合で2伝送路多重のみの評価であるが、75M Samples/sで64QAM信号が2伝送路とも明瞭に分離でき、干渉波補償信号処理がなくてもMIMO多重通信が可能なことを実測で確認した。2016年度の目標として、(1)OAMモードの放射メカニズムの解明(2)OAMモードを効率的に放射できるアンテナ構成の解析(3)OAM波を放物面鏡で集束させた場合の電磁界の理論解析(4)OAMモードが単一モードで放射するアンテナの試作評価の4点を挙げた。1項のOAMモードの放射メカニズムの解明に関しては、OAMモードは単一磁気量子数の放射モードであることを示し、このモードはループアンテナの導体半径・導体幅を適切に制御することで単一モードに近づけられることを、理論・数値計算で明らかにした。従ってループアンテナは原理的には無限に単一OAMモード放射に近づけられることが示され、2項の構成の解析に関しても完了した。なおループアンテナ導体は、アンテナ導体中の電子の軌道角運動量が単一となると考えられ、電子と電磁界の角運動量保存則から考えても妥当な結果と言える。3項のOAM波を放物面鏡で集束させた場合の電磁界の理論解析に関してはその解析を完了し、OAMの高次モードほど大きな放物面鏡が必要になることを、理論式を用いた数値計算で明らかにした。4項のOAMモードが単一モードで放射するアンテナの試作評価に関しては、1項並びに2項の解析をもとに、単一OAMモードに近いループアンテナを設計し、これをアレイ化したものを試作した。これを用いた4値多重OAM近距離通信(1cm)の評価で、信号波と比べ干渉波(次数の異なるOAM波)は10dB以下に抑制されることを、シミュレーション並びに実測値で示した。またループアンテナアレイと放物面鏡を用いた実験も行い、同じく4値多重OAM通信(距離1m)で信号波と比べ干渉波(次数の異なるOAM波)は10dB以下に抑制されることを実測値でも示した。但し、10dBという値は通信性能の観点からは十分とは言えないので、更なる干渉波抑制の検討を次年度以降に進める。研究実績の概要に示した通り、2016年度の目標である(1)OAMモードの放射メカニズムの解明(2)OAMモードを効率的に放射できるアンテナ構成の解析(3)OAM波を放物面鏡で集束させた場合の電磁界の理論解析(4)OAMモードが単一モードで放射するアンテナの試作評価の4項目とも計画通りに達成できた。2017年度の目標として(1)より単一モードに近い放射パターンを有するアンテナの開発継続、(2)受信メカニズムの解析(3)集中定数素子を用いたOAMモード次数の制御の3点を挙げた。(1)のモード単一性改善に関しては、電流分布をフーリエ展開した展開係数を単一にする検討を行った。この展開係数は、OAM各次数に関する自己インピーダンスの絶対値の逆数に比例することから、自己インピーダンス虚部が0となるようにすることで単一に近づくが、さらに実部も低下させると一層単一性が改善する。4素子ループアンテナアレイに5mm間隔で近接して反射板を設けた構成を解析し、所望のOAMモードと他のモードの放射電力比が27dB以上とほぼ単一モードとなることを、下記(2)の項目で開発した解析プログラムを用いて示した。また、この1対の4素子アレイを送信・受信に用い、通信距離3cmで所望のモードの通過が他モード(干渉波)と比べ、シミュレーションで28dB以上、実測でも19dB以上大きいことを確認した。(2)の受信メカニズムの解析に関しては、ループアレイ間の通過特性を次数ごとに解析できる、一般化Z行列の手法を用いて解析した。数値計算ソフトMathematica上にこの解析プログラムを作成した。

また一般化Z行列の解析から、OAM多重度はループ半径が同じでも2つの自由度があることを導出し、数値計算でループ半径数の2倍のOAM多重度が実現できることを解明した。(3)の集中定数素子を用いたOAMモード次数制御に関しては、ループアンテナ内に容量を複数配置した構成をシミュレーションで検討した。容量を最適化することで、異なるループ半径で通過が大きくできた。しかし、容量がなく同じループ半径間の通過と比べると通過量が小さく性能が劣った。来年度は、性能とループ半径制御性の両面を勘案し有用性を判断する。概ね計画通りに進捗している。集中定数素子内蔵に関してのみは、内蔵しない場合より性能が劣っていたため、その有用性を来年度中に判断する。3年間の目標として、第1にアンテナのOAMモードの放射・受信特性の解析を挙げた。昨年度までにOAMモードは単一磁気量子数のモードであることを示し、モード単一性改善には(1)ループアンテナ導体半径・導体幅の制御(2)反射板付加(3)干渉波間の打ち消しのためのアンテナ端子方位制御が有効なことを明らかにした。今年度は、OAM波の電磁界解析から、上記の異なるループ半径による多重化以外に偏波多重により2倍の多重度が実現できることを明らかにした。第2に挙げたOAM単一モードアンテナの開発では、昨年度までの検討を踏まえさらなる性能向上を図った。反射板付き5GHz帯4素子アレイの改善試作を行い、4伝送路多重時の信号波と干渉波の比(SIR)が近距離3cmでは実測値で21.9dB、遠距離1mではパラボロイドを用いたビーム集束で実測値18.3dBの良好な特性を得た。また回折を抑制するため12GHz帯の3素子アレイも試作し、伝送距離3.2mで9.5dBのSIRが得られた。通信周波数を100GHz程度のミリ波に周波数を向上させることで100m程度の伝送距離も期待できる。第3に挙げた、集中定数素子内蔵OAMアンテナで共振周波数を可変とする開発では、集中定数素子内蔵アンテナにおける、信号波の通過・干渉波の抑制とも集中定数素子のないものより劣ったこと、集中定数素子がなくても共振周波数は比較的制御性が良かったことを踏まえ有用性は小さいと判断した。第4に挙げた通信性能の評価に関しては、5GHz帯近距離OAM通信性能を、変調信号を試作したアレイで送受する評価を今年度行った。装置の都合で2伝送路多重のみの評価であるが、75M Samples/sで64QAM信号が2伝送路とも明瞭に分離でき、干渉波補償信号処理がなくてもMIMO多重通信が可能なことを実測で確認した。計画通りに進捗しており、次年度も当初計画通りに研究を進める。概ね計画通りに進捗しており、次年度も当初計画通りに研究を進める。今年度は概ね計画通りに開発を進めたが若干予算を下回る、91%の使用額となった。集中定数素子内蔵のシミュレーション特性が良くなかったため、その試作費が消化されなかった。来年度は最終年度であり、他の構成との比較を含めて試作を重点的に進めることで、繰り越した予算を有効に使用する。残りの金額は来年度に回し、試作・学会発表を若干増やして、実験的検証を加速するとともに成果の公表を推進する。
腎癌に対するDNA合成・分解酵素をターゲットとした分子診断・分子標的治療の開発

「目的」DPDは核酸分解に重要な酵素であると報告されている。また、TSは核酸合成に重要な酵素である。泌尿器科癌におけるTS、DPD活性の重要性はほとんど検討されていないのが現状である。そこで今回我々は、腎癌におけるTS、DPD活性を測定し、Stage、Gradeとの相関関係を検討した。「結果」腎癌のDPD活性は正常腎の約1/2であった。Stag III/IV腎癌のDPD活性はStage I/II腎癌のDPD活性の約半分であった。また、Grade 3腎癌のDPD活性はGrade 1/2腎癌のDPD活性より有意に低値であった。腎癌のTS活性は正常腎に比べ、約5倍高値であった。Stage III/IV腎癌のTS活性はStage I/II腎癌のTS活性の約3倍高値であった。また、腎癌のGradeが高いほどTS活性は有意に高値であった。高いTS活性を有する腎癌患者よりも低いTS活性を有する腎癌患者の根治的腎摘除術後の5年生存率は有意に高かった。「考察」腎癌、特にStage、Gradeの高い腎癌においてDPD活性が低かった。逆に、腎癌、特にStage、Gradeの高い腎癌においてTS活性が高かった。以上の結果から、DPD、TSは腎癌の分子標的になる可能性が示唆された。「目的」Dihydropyrimidine dehydrogenase (DPD)は核酸分解に重要な酵素であると報告されている。また、抗癌剤である5-fluorouracil(5-FU)もこのDPDによって分解される。泌尿器科癌におけるDPD発現の重要性はほとんど検討されていないのが現状である。そこで今回我々は、腎癌におけるDPD活性を測定し、Stage、Gradeなどとの相関関係を検討した。さらに腎癌のDPD活性と5-FUに対する感受性との相関関係も検討した。「対象と方法」68人の腎癌患者より腎癌組織を採取し、DPD活性を5-FU degradation assayを用いて測定した。また、腎癌の5-FUに対する感受性は24時間のMTT assayにて検討した。「結果」腎癌のDPD活性は正常膀胱に比べ、有意に低値であった。腎癌のStage、GradeとDPD活性との間には負の相関関係が認められた。また、腎癌のDPD活性と5-FUに対する感受性との間には負の相関関係が認められた。DPD阻害剤であるCDHPを併用することにより、腎癌細胞の5-FUに対する感受性が増強した。「考察」腎癌においてはDPD活性が低値であり、腎癌細胞では核酸の分解が活発ではない可能性が示唆された。また、CDHPなどのDPD阻害剤を併用することにより、腎癌の5-FU耐性が克服される可能性も示唆された。「対象と方法」68人の腎癌患者より腎癌組織を採取し、TS活性をFdUMP Binding Assayにて測定した。「結果」腎癌のTS活性は正常腎に比べ、約5倍高値であった。腎癌のTS活性と5-FUに対する感受性との間には正の相関関係が認められた。「考察」腎癌、特にStage、Gradeの高い腎癌においてTS活性が高く、TSは腎癌の分子標的になる可能性が示唆された。また、高いTS活性を有する腎癌に対して、TSを標的分子とする5-FUが有用であると考えられた。さらに、TS活性が腎癌患者の根治的腎摘除術後の予後マーカーになる可能性も示唆された。
走査マイクロ放電加工による微細形状創成

任意のスリット間隙を自動的に追跡する微細軸の放電成形法を開発し,微細軸成形の高速化を達成した。300μmの直径の超硬を50μm(1.5mm)に成形するに要した時間は,3分程度である。また,ツイン電源方式を適用することによって,浮遊容量条件などの仕上げ加工条件での適用も可能となった。この方法により成形した微細軸を用いて,絶縁性セラミックスの微細放電加工を実施し,Si_3N_4セラミックスに対してφ30μmの微細穴加工を実現した。微細軸を高速で成形するために,プレートの横面から回転電極を走査する走査放電加工を実施した。専用の電源およびサーボ制御を開発するために,小型の放電加工機を試作した。この加工機上での微細軸の観察あるいは位置決めを容易にするため,テーブル駆動はすべてステッピングモータにより構築した。ステッピングモータによりサーボ駆動を実現するめに,Vfコンバータを介してモータを制御した。また,独自に設けたサーボ不感帯幅を調整することで,放電頻度の向上を試みた。この結果,約5分の加工時間で500μmの丸棒から50μmの微細な軸を得ることができた。微細軸の長さは1.5mmである。軸の形成過程は,単位時間当たりの除去体積を一定とした数式モデルと実験結果とが概ね一致した。しかしながら,軸が細くなるに従って,数式モデルとのずれが生じた。これは,加工の進行に伴って対抗面積が徐々に小さくなることで,面積効果により放電頻度が低下するためである。軸が微細になるほど,その軸径を任意に調整することが困難であることが明らかとなった。そこで,電気的に絶縁された2枚のプレートにより,微細スリットを作成して,そのスリットの中心に対して走査放電加工を実施した。中心の位置決めは,2枚のプレートへの放電によって流れる電流値が一定になるように制御した。この方法によって,特別な位置決めを行うことなく,自動的にスリットの中心を回転電極が走査できることを確認した。スリット間隙を任意に設定することによって軸径を制御することができた。製作した微細軸を加工機から取り外すことなく,そのまま絶縁性セラミックスへの微細加工に適用した。この結果,絶縁性シリコンナイトライドセラミックスに対して,約30μm(深さ200μm)の微細穴加工に成功した。簡易的でかつ効率的な微細軸の成形を目的として,自作放電加工機に放電頻度判別回路を付与し,走査放電加工により任意軸の成形を試みた。これまでの研究成果より,成形軸が微細化するに伴って,放電頻度が低下することが明らかとなっている。この現象を利用して,軸成形中に変化する放電頻度を指標とする判別回路を加工機に組込み,任意の放電頻度以下となった場合に加工を停止させた。この結果,20μm以下のバラツキで微細軸の成形が可能であった。精度的には十分ではないが,比較的高い電流値での適用が可能であることから,荒加工への適用が期待できる。高速化と高精度を両立させるために,ツイン電源方式を構築した。まず,電気的絶縁性された2枚のプレートにより,任意のスリットを設置する。成形する軸は,それぞれのプレートに流れる電流を計測しながら,スリット間隙に対して追跡加工を行う。各プレートに対して個別に放電電源を設置し,両側から同等の放電頻度により加工する。この方法により,単一電源に比べて軸の成形速度が2倍程度まで向上した。また,両側放電により加工が安定し,軸長さ/直径比40の軸を成形することが可能となった。この場合の軸径は35μmである。成形した軸により,絶縁性セラミックスあるいはシリコンなど機能性材料の微細穴加工を実施した。深穴加工においては,ピエゾアクチュエータによる高応答化,振動付与を実施したが,ある深さ以上になると加工が極めて不安定となった。そこで,スリット追跡加工により機上でスリット形状の電極を成形し,これを回転させながら穴加工を実施した。この結果,加工屑が効率的に排出され,深穴加工特性は大きく向上した。機上での微細軸成形の高速化と高精度を両立させるために,ツイン電源方式を構築した。電気的絶縁性された2枚のプレートにより,任意のスリットを設置し,このスリットに対して走査加工を行いスリット幅に対応した微細軸を成形する。これまで,それぞれのプレートに流れる電流を計測しながら,スリット間隙に対して追跡加工を実施してきたが,この場合微小電流の仕上げ加工での対応が困難となる。そこで,ツイン電源であることを利用して,それぞれのプレートと軸との間隙に発生する電圧を追跡制御の基準とした。平均電圧による追跡走査加工は可能であり,仕上げ条件において微細な軸を成形することができた。具体的には,軸長さ/直径比75の軸を成形することが可能となった。

絶縁性セラミックスの微細加工を実現するために,微小エネルギーでの加工が可能なRC回路による加工を実施した。セラミックス材料によって,極性の影響が大きく現れる傾向を示した。シリコンナイトライドでは,電極径の影響もあり,軸径が小さい場合にのみRC回路での加工が実現した。RC回路での加工特性は材料毎の加工メカニズムを知る上で重要な指標となることが明らかとなった。開発した成形法により形成した微細軸を用いて, RC回路にて絶縁性セラミックスの微細加工を実施した。絶縁性シリコンナイトライドセラミックスに対して, φ30μm,深さ250μmの穴加工を達成した。また, 50μm幅のスリット形状の加工も可能であった。
整数論のディジタル信号処理への応用に関する研究

上記研究課題のもとで,我々は,複素整数信号を入力とする複数個の線形システムの出力を,効率よく計算するための多重フィルタを構成した。この構成方法は複素整数環における剰余類環の直積分解の性質を応用したものである。離散数列を入力とする線形システムの出力は,入力数列とインパルス数列とのたたみ込み演算で与えられ,この演算を効率的に行うために高速フーリエ変換が利用される。特に,入出力が複素整数列と見なされるとき,たたみ込み演算は剰余類環上のフーリエ変換ともいうべき数論変換を用いて効率よく実行できる。複数個の信号を処理する場合,それぞれの数論変換を,この直積分解の性質を用いて1つの数論変換に置き換えることができ,この方法で複数個のフィルタを1つの多重フィルタとして構成できる訳である。また,整数論とディジタル信号処理という学際的な観点から研究を進めるために,木田祐司氏(立教大学),渡辺守氏(岡山理科大),鹿野健氏(岡山大)の3氏を紹請し,研究打合せを行った。木田氏よりは,高速計算における計算量という側面から貴重なアドバイスを受け,またシミュレーションでは木田氏作成の多倍長整数計算用ソフトである。UBASiCを使用させていただき大変有用であった。渡辺氏とは,ネットワーク理論,組合せ数学という側面から,鹿野氏とは,解析的整数論という側面からディジタル信号処理との関係を議論することができ,大変有意義であった。今後は,整数論を援用したさらに高速性にすぐれた処理システムの構成をめざすとともに,信号の相関解析を整数論的な見方で検討してみたい。
微生物を活用する水銀汚染土壌の浄化技術の開発に関する研究

水俣湾より分離した塩化第二水銀、塩化メチル水銀、塩化エチル水銀、酢酸フェニル水銀、チメロサール、パラクロロ安息香酸水銀、フルオレセイン酢酸水銀の7種の水銀化合物分解細菌78株について菌学的検討を行った。これらの細菌は、Bacillus subtilis、B.firmus、B.lentus、B.badiusでいずれBacillus属に属するものであった。これらの分解菌の各種水銀化合物に対する増殖阻害最小濃度は、フルオレセイン酢酸水銀は50-200mg/1、塩化第二水銀は2-50mg/1であった。塩化メチル水銀、塩化エチル水銀、チルロサールに対しては0.2-1mg/1と低い値であり、これらの物質は毒性が強いものと考えられた。しかしながら、いずれの物質も1mg/1以下であれば分解されることが判明した。有機水銀分解菌78株の遺伝的性質について検討を加えた。細菌の分解能は、プラスミドではなく、すべて染色体DNAにコードされていた。塩化第二水銀の分解能の強化を目的に、NR-1プラスミドにコードされているmerオペロン遺伝子を広宿主域ベクターpSUP104に連結し、組換えプラスミドpSR134を作成し電気パルス法によりPseudomonas putida、P.fluorescens、P.aeruginosa、E.coli、Klebsiella oxytocaの各種のグラム陰性細菌に導入し形質転換を試みた。得られた形質転換体は親株と比較し、高い塩化第二水銀分解能を示した。本研究において、グラム陰性細菌に分解遺伝子を導入することにより、水銀分解能を付与させる手法が可能となった。また、分解能を付与された組換え体は、土壌中で細胞数の異常増加は認められず、1g土壌当り10^7細胞添加しても一般微生物生態系に対する影響はほとんど認められなかった。
新規原因遺伝子PSCK9による家族性高コレステロール血症のアポ蛋白代謝異常の解明

本年度はPCSK9欠損症の患者の同定と代謝実験の実行は目標であった。防衛医大においては、10名の家族性高コレステロール血症(FH)患者に対してLDL遺伝子、PCSK9遺伝子を検索したがPCSK9遺伝子異常を有する患者を同定することができなかった。一方、研究分担者の金沢大学ではすでに何例かのPCSK9遺伝子異常によるFH患者を有しており、1名の患者から代謝実験参加の同意が得られた。金沢大学の倫理委員会の承認を得て代謝実験を行った。超遠心法にてVLDL, IDL, LDLに分離してそれぞれの分画をイソプロパノールにてアポ蛋白Bを沈殿させた。その後加水分解してアミノ酸にして修飾後GC-MSにてtracer/tracee ratioを測定した。今後アポ蛋白Bのmulticompartmental modelをSAAMIIで作成しフィッティングを行い、fractional catabolic rate (FCR, pools/days)とproduction rate (PR, mg/kg/days)を算出する。これと同時に、防衛医大においてPCSK9と同様LDL遺伝子調節作用を有するIDOLについての基礎実験を開始した。その中で、IDOLを強発現させるとPCSK9濃度が上昇することを突き止めた。その機序としてSREBP2とLDL受容体依存性のpathwaysを見いだした。さらなる機序の解明を含めた基礎的研究を展開している。PCSK9変異(E32K)ホモ接合体患者2名について安定同位体を使ったトレーサー実験を実施した。早朝空腹時に、2H3ロイシンを1mg/kg静注し48時間後まで頻回に採血した。血清分離後、超遠心法でVLDL、IDL、LDLに分離してそれぞれの分画のアポ蛋白Bをイソプロテレノールで沈殿、塩酸処理、誘導化(derivatization)を行い、ガスクロマトグラフィー質量分析計(GC-MS)でtracer/traceeを測定した。アポ蛋白B(apoB)の代謝パラメーターはまずSAAMIIを使ってmulticompartmental modelを開発し、それぞれのtracer/traceeを入力して算出した。また、metabolic channnelingについてもSAAMIIを使って検討を行った。2名のうち1名についてはスタチン治療後に同様の実験を実施した。また健常者8名に対しても同様の代謝実験を実施した。血清脂質値は、PCSK9変異患者では患者1でTC/TG/HDL-C/LDL-C=394/260/28/314mg/dl、患者2では332/247/43/208で健常者の平均は185/92/52/119mg/dlであった。また患者2ではスタチン治療後PCSK9変異患者の脂質は、217/145/46/131mg/dlと改善を認めた。VLDL apoBの異化(FCR)は健常者に比較して患者1で64%、患者2で48%遅延、産生速度(PR)はそれぞれ142、126%増加した。同様に、IDL apoB FCRは72、31%遅延し、PRは104、70%増加した。最後にLDL apoB FCRは、55、49%低下、PRは4%増加と7%低下した。患者2でスタチン治療後、VLDL apoB FCRは改善、IDL、LDL apoB FCRは正常化した。metabolic channelingに関しては、健常者に比較してPCSK9変異患者は2人ともVLDLがレムナントに移行してIDLへと変換されず直接除去されることが明らかになった。スタチン治療によってもmetabolic channelingの特徴は維持された。以上より、PCSK9変異による家族性高コレステロール血症(FH)患者は、LDL受容体変異によるFH患者とは異なる代謝異常を有することが明らかになった。上記のように、2名のPCSK9遺伝子異常ホモ接合体家族性高コレステロール血症(FH)患者の同意を得て安定同位体を使ったトレーサー実験を行なった。これは世界で初めての研究である。また一人の患者についてはスタチン治療後に同様なトレーサー実験を実施することができた。代謝学PCSK9遺伝子異常の患者を同定でき、代謝実験の同意を取得後とレーサーを使った代謝実験を行うことができた。当初予定していた脂質測定項目が不要となり、その他の消耗品等で使う予定であったが申請等に時間がかかり使えなかったため同時に、PCSK9遺伝子異常を有する新たなFH症例の同定を代謝実験への参加を目指す。本年度は最終年度落としてより積極的に学会発表を行なう。その為の経費として使用したい。次年度ではサンプル処理、GC-MSによる測定が必要である。
シロサケの母川探索行動とその影響因子の解明

三陸地方に来遊するサケの母川回帰行動を明らかにするために、岩手県の大槌湾で発信器を装着したサケを放流してその動きを追跡した。その結果、大槌湾河川へ入る場合は南寄りのルートを選択して河川へ遡上することが明らかになった。河川水は湾の南岸寄りに流入していることから、サケは河川の匂いを頼りに遡上河川を探索した結果、南岸からのアプローチになったと考えられる。遡上時の性成熟度はほぼ全個体が最終成熟を迎えているが、成熟途上の個体では湾奥で最終成熟を迎えるまで待っていることが推察された。このように三陸のサケの回帰行動には、成熟度や湾の物理環境の影響があることが示唆された。大槌湾をフィールドとしてサケの回帰親魚の行動解析を行った。放流した95尾のうち大槌湾河川へ遡上したのは3割程度と非常に低い値で、特に4年魚の遡上率が悪かった。川に入った個体のうち、複数回いづれかの川へアクセスした個体の割合は約3割で、昨年度よりも大きく減少した。生殖腺の成熟状態と行動との間で明らかな相関は認められなかったが、最終成熟をむかえていない個体は、放流から河川への侵入までの時間がかかる傾向があることから、回帰親魚は湾内で最終成熟を迎えた後に川へ入ると予想される。放流した個体の鰓が海水型なのかあるいは淡水型なのかを明らかにする目的で、Na/K/ATPaseのサブユニットであるα1aとα1bの同定を行い、今後免疫染色を行うための抗体を作成した。震災年降海個体のデータ収集が順調に進んだこと、回帰行動と成熟度との相関について研究を開始できたこと、鰓における海水適応能の分子マーカーを同定できたこと、などほぼ計画どおりに研究が進んだため。北日本沿岸に回帰したサケの河川遡上行動について超音波受信器を用いて調べた。調査地点は岩手県大槌湾、調査期間は2016年1112月で、湾央の定置網で捕獲された個体に発信器を装着後に放流し、湾内17箇所に設置した受信器での受信記録から行動を推定した。行動の詳細については現在解析中であるが、昨年度までに放流した全ての個体の成熟度を、放流時の血中17,20β-ジヒドロキシ-4 -プレグネン-3-オン(DHP)濃度を最終成熟の指標として推定した。その結果、成熟度と行動パターンに相関は見られなかった。しかし、大槌湾に注ぐ河川に入った個体については、DHP濃度が低い個体(最終成熟を迎えていない個体)では、放流から河川移行までの時間が長いことがわかった。また、DHP濃度を放流時と河川での再捕獲時とで比較すると、再捕獲時に高い値を示していた。以上の結果から、繁殖の準備が整う最終成熟が、サケの河川への移行のタイミングに関わることが示唆された。水槽実験の結果からDHP濃度のピーク後に塩分耐性を失うことから、DHP濃度と河川移行のタイミングの相関は、塩分耐性と関わることが考えられる。北上川は、三陸沿岸に注ぐ河川の中では例外的にサケの遡上距離の長い河川である。また10月初旬に三陸の河川に遡上する個体群は、北海道から移入された経緯を持ち、前期群として区別される。これらの個体群について、河川に遡上した個体の成熟度を観ると、三陸遡上群と異なり最終成熟を迎えていなかった。これは河川遡上中に徐々に成熟する北海道の個体群と同じである。以上のことから、最終成熟を迎えてから河川に遡上する形態は、河口から産卵場所までの距離の短い三陸個体群に特異的なものであると推察される。成熟度と河川移行のタイミングは、産卵場所の違いによる遡上形態の違いと関わっているものと思われる。性成熟と遡上のタイミングに関しては良好に進捗したと考えている。一方で海水適応能の喪失と遡上との関連についてはやや遅れている。本来は塩分調節に関わるエラでのNa+,K+,ATPase(NKA)発現と遡上について進める予定であったが、同定したNKAの2つの分子種の抗体による免疫染色の検討が進んでいないことが理由である。岩手県大槌湾に来遊したサケに超音波発信器を装着して放流し、湾内19か所に設置した受信機での受信記録からサケ回帰親魚の行動を推定した。平成29年度のシーズンは72個体を放流した。大槌湾に流入する河川に遡上するサケは大槌湾の南岸沿いを通って河川に遡上するなど、サケの湾内での回遊ルートには偏りが見られ、この偏りは河川水の湾への流入方向と関連があることがわかった。つまりサケは南岸方向に広がる河川水を拠り所として湾内を移動して河川に遡上すると考えられた。またいったん河川に遡上した個体を再度湾奥で放流したところ、どの河川に再度遡上するかの選択は回遊ルートに依存し、必ずしも最初に捕獲された河川には入らないことがわかった。以上の結果は、三陸のサケの母川回帰性はそれほど高くない可能性を示唆する。河川に遡上する際のサケの成熟度合いを調べたところ、最終成熟を迎えているサケはすぐに遡上を開始するが、成熟途上のサケは遡上開始までの時間が長いことがわかった。おそらく、最終成熟するまで湾奥にとどまり、最終成熟とともに河川へ遡上すると考えられる。

これは11月から12月の川の水温が10°C以下である一方で海水の水温が12°C程度で、サケにとっての至適水温に近い海で長く留まろうとしているからであると推察している。また海水温が高い10月に回帰する系群(前期群、北上川系群)では、成熟途上で川に遡上することもわかり、三陸に回帰するサケの遡上生態には成熟度における多様性が見られることが明らかになった。三陸地方に来遊するサケの母川回帰行動を明らかにするために、岩手県の大槌湾で発信器を装着したサケを放流してその動きを追跡した。その結果、大槌湾河川へ入る場合は南寄りのルートを選択して河川へ遡上することが明らかになった。河川水は湾の南岸寄りに流入していることから、サケは河川の匂いを頼りに遡上河川を探索した結果、南岸からのアプローチになったと考えられる。遡上時の性成熟度はほぼ全個体が最終成熟を迎えているが、成熟途上の個体では湾奥で最終成熟を迎えるまで待っていることが推察された。このように三陸のサケの回帰行動には、成熟度や湾の物理環境の影響があることが示唆された。引き続き大槌湾内での行動解析を今年度をほぼ同じ匹数で実施する。鰓の分子生物学的及び組織学的解析により海水型か淡水型かを評価し、行動解析の考察をする。遡上のタイミングと性成熟については関連性が見えてきたので、今後は塩分耐性との関連について重点的に研究を進める。NKAの分子種の同定はすでに終わっており、今後はリアルタイムPCRによる発現動態とNKA活性との関連を調べる。それにより発現解析の結果と行動との関連を明らかにする。同時にエラの免疫染色についてもさらに条件検討を進め、エラでのNKA発現と遡上の関連について、分子生物および組織学的解析の両面から進める。比較生理学ELISAキットが購入済みのストックでほぼ間に合ったこと、超音波ピンガーの回収率が高く新たに購入する必要がなかったことで、当初購入予定であったこれらの実験機器を購入しなかったため。前述の進捗のようにエラの免疫染色の検討が芳しくなく、実際のサンプルを染色するまでに至らなかったため、その分の試薬購入がなかった。また超音波ピンガーの回収率が高かったため昨年度分については新たに購入する必要性がなくなった。ELISAキットはストックがほぼなくなったため新たに購入する。鰓の解析で高額の実験動物(大目ます)が必要となったため、この購入に充てる。上記の免疫染色の系を確立し、早急にエラの解析を行う。また今冬分のピンガーの購入に充てる。
A15型化合物超電導体の微細構造とピン特性に関する基礎的研究

チタン添加【Nb_3】Snのピン特性を比較的高温で調べた。4.2Kでの結晶粒界の要素ピン力を測定した温度依存性より推定した。チタン添加【Nb-3】Snの要素ピン力は無添加のそれに比して高い値であった。この結果は【Nb-3】Snの要素ピン力は元素の種類と量を制御することにより最適化できることを期待させる。低温で微細結晶粒を形成させ、高温で上部臨界磁場をあげる2段熱処理を行なえばピン特性は改善できると考えられる。そこで2段熱処理の臨界電流におよぼす影響を広範囲にわたって調べた。その結果第1段熱処理が973K以下の低温であれば、1073Kの高温での第2段熱処理により臨界電流およびピン特性共に上昇させうることがわかった。またこの上昇の原因は、【Nb-3】Sn中の残留歪の解放と上部臨界磁場の上昇によるものであることもわかった。ピン力と結晶粒径および上部臨界磁場との関係を解析した結果、ピン力は粒径の逆数と【(1-h)^2】【by-2】に比例することが判明した。ここでhは規格化された磁場である。室温で試料に荷重を負荷し、再び除荷すると、構成材間のヤング率や降伏応力の差によって残留歪状態を変化させることができる。【Nb_3】Snは他の構成材に比し線膨張係数が小さく冷却過程で圧縮歪状態となっているので、ピン特性は無歪のものに比して低い。しかし荷重負荷-除荷処理によりこの残留圧縮歪を解放すればピン特性をあげることができるはずである。このアイデアのもとに、実験および理論解析を行なった。その結果、適度な応力負荷は【Nb-3】Snの歪を零にし、ピン特性を上昇させることが実証さた。また臨界電流および上部臨界磁場は歪に関するスケーリング則によく従うことも明らかになった。
マイナー抗原特異的免疫療法による免疫誘導能評価の標準化に関する研究

本研究では標準化可能な抗原提示細胞作製を目指した。HLA分子を欠損するK562をベースとし、自然な内在性抗原量に近づけるために転写量の調整ができるようにした。HLA-A24拘束性CMV由来ペプチドをモデル抗原とし、GFPやNGFRを共発現させて間接的に抗原量を推定した。当初のKozak配列による発現量調整は困難で、テトラサイクリン誘導型プロモーターにて広いレンジで発現量が調製できたが、キラーT細胞による認識は非常に高感度で抗原認識程度を調整できなかった。最終的にHLA発現量そのものを調整することで抗原発現量を調整する方法を選択し、収集した臨床検体の解析を行う予定である。本研究の目標は、標準化可能な抗原提示細胞(APC)の開発であり、マイナー組織適合抗原(mHAg)およびWT1などの腫瘍抗原についてもAPCを作成することである。ペプチドパルスによる非生理的な方法ではなく、内在性に抗原エピトープを発現させ、かつ抗原量を調節できるシステムの構築を目標とする。当初のKozak配列を変換して発現量の異なるmHAgエピトープ・β2m・拘束性HLA単鎖発現APCの作製であったが、Kozak配列の変換だけでは抗原量制御に限界があったため、平成25年度は1薬品添加でmRNAの発現量を調節できるプロモータをもつベクターの導入を試みと、2作成したAPCを用いて抗原特異的T細胞の培養条件の設定を目標とした。1関して克服すべき問題が見出された。従来HLAが発現していないとされていた721.221 LCLに少量のHLA発現が確認された他、HLA欠損のK562に外来HLA cDNAを強制発現する場合に内在性抗原と目的抗原とで競合が起こることであった。このため721.221 LCLは不適と考え、K562をベースとした。このK562のTAPを不活化し内在性抗原の発現を抑制するためにICP47発現ベクターを作成した。さらにTAP遺伝子の完全ノックアウトを行うためCRISPR-Cas9ベクターを作成した。エピトープ・β2m・HLA単鎖発現ベクターの代わりに、最小エピトープとTAP非依存性にHLAにエピトープを供給できるベクターを全mHAgエピトープと有用な癌抗原について再作成した。TAP欠損T2/ A24細胞に陽性コントロールに使うCMV pp65 QYDエピトープを発現した系において、最少エピトープ導入細胞は該当CTLに殆ど認識されず、TAP非依存性エピトープ導入細胞は良好に認識された。課題2については、抗原発現系の改修が完了していないため保留とした。本研究の目標は、標準化可能な抗原提示細胞の開発であり、抗原エピトープ、β2ミクログロブリン、拘束性HLA分子をシングルチェインで発現するベクターの開発と、すべての対象マイナー組織適合抗原(mHAg)系の細胞の準備である。mHAgで系が作動した場合は、WT1など他の主要な抗原系についても抗原提示細胞を作成する。平成24年度の計画は、1mHAgエピトープ・β2ミクログロブリン・拘束性HLAをシングルチェインで発現できるプラスミドを対象とする各mHAgについて準備し、2レトロウイルスを用いてこれらを安定発現し、アロHLAを欠く抗原提示細胞株(クローン化)を樹立するほか、3抗原発現量を調整しうる発現プロモーターの改変を行うことであった。1および2の課題に関しては、申請時点で完成していたHLA-A*24:02拘束性のACC-1Y mHAg以外のmHAg提示ベクターに加え、本年度はACC-1C (HLA-A*24:02)、HA-1 (HLA-A*02:01, -A*02:06)を作成し、レトロウイルスパッケージング細胞に導入、そのvirus上清を感染させることで721.221 LCL、K562細胞表面での発現を確認した他、mHAgに対応するCTLによって認識され、良好に傷害されることを確認済みである。作成した抗原提示細胞の一部やHLA導入細胞は、共同研究として他施設への譲渡も行っている。抗原提示細胞のクローン化に関しては、課題3とした、Kozak配列改変による発現量のコントロールが不十分であったために実施していない。721.221 LCL、K562等のクローニングは容易であるので、発現量調節が解決しだいクローニングを行う予定である。本研究の目標は、ペプチドパルスによる非生理的な方法ではなく、内在性に抗原エピトープを発現させ、かつ抗原量を調節できる抗原提示細胞の構築である。懸案のK562細胞のTAP遺伝子ノックアウトは複数のCRISPR-Cas9配列を作成したが作働しなかった。

原因は解明できていないが、阻害活性の確認ができたHSVのICP47蛋白の発現ベクターを用いることとした。Kozak配列改変だけでは抗原発現量のコントロールが出来なかったためtetracycline (Tet)-On/Offシステムを導入した。K562にTet制御性トランス活性化因子を導入しクローニングを行った。各クローンにTet応答因子(TRE)の下流にGFPを発現させるベクターを導入、最もtetracyclineでGFP発現コントロールの良いクローンを確定した。このクローンにHLA-A24 cDNAおよびTRE下流にNGFR-CMV pp65エピトープ、NGFR-ACC-1Yマイナー抗原をコードするベクターを導入し評価した。NGFRの発現で間接的に細胞内抗原の発現量を推定した。NGFRの発現が全く確認出来ない状態でもこれらの細胞はCTLで傷害された。細胞表面HLAにエピトープが残っているのが原因と考え、酸性下(pH 2.9)でHLA結合ペプチドを一旦剥がしたが、再度発現したHLA-A24は抗原を提示した。これに対してCD19を認識するキメラ抗原受容体(CAR)導入T細胞はTRE下流にCD19をつないで発現させた細胞を細胞表面CD19強度依存性に傷害しえた。以上の結果より、T細胞エピトープを認識できるCTLはleakして発現している微量な抗原をプロセスしHLAで提示することが示唆された。本来HLAを発現しないK562細胞の特性で、HLA-A24しか発現しない状況下では競合が起きないことが原因と推測された。このため、HLAの発現量をTREベクターを用いて調整するシステムで検証を進めており、これを用いて抗原特異的T細胞の培養条件の設定以降の研究は引き続き継続を行う予定である。血液免疫学平成25年度に発現量の調節系を確立し培養条件設定まで行う予定であった。このうち、TAP非依存性エピトープベクターやICP47発現レトロウイルスベクター等は完成したものの、まだK562に順次組み込みを行う途上にあり、T細胞との共培養条件の設定には至っていない。また、安定株を作成することを目標にして、TAP遺伝子ノックアウトベクターをK562細胞に遺伝子導入し、TAP遺伝子完全ノックアウト細胞株のクローン化を目指したが、K562細胞へのベクター導入効率の低さのために、両アリルをノックアウトし得たTAP遺伝子改変K562細胞のクローニングが完成していない。平成24年度に発現量の調節系を確立する予定であったが、リボゾームの認識効率にもっとも影響を与えるとされるKozak配列を最良型(CCGCC)、Wild型、不良型で3種類のベクターを作成しACC-1Yの系で発現量を解析したが、有意な差を認めなかった。レトロウイルスのLTRプロモータそのものが強すぎてmRNAが大量に作られて過ぎている可能性があり、原因を検討中である。この問題が生じたため、作成予定であったHLA-B*44:03拘束性のACC-2およびACC-6については、エピトープとβ2mの作成は終了していたものの、ベクターへの組み込み、ウイルス産生系への移行を一時中断している。今後の研究の推進方策平成25年度に完成予定であった両アリルTAP遺伝子ノックアウトK562クローンの樹立を早急に行う。スクエアパルス電気穿孔による導入効率不良ため、コンディションメディアを用いる最新の電気穿孔装置を用いる。
大学における観光専門教科の現状と展望及び教授法

ここ数年観光関連の学科を新設する大学も増え、比較的新しい学問である観光学を大学レベルで学ぶことが徐々に定着しつつある。しかし、まだ大学においてどのような内容を観光学の科目として教授するのが望ましいかということが具体的に確立しているとは言えないというのが現状である。本研究では昨年度に引き続き効率的かつ効果的な大学における観光学専門課程のあり方について探求することを目的とした。本年度は昨年度収集したデータや資料に加え、観光関連の学科を持つ大学から提供してもらったカリキュラム等の資料をもとに比較分析と傾向の把握に努めた。現在分析途中で具体的な研究結果を示すことは難しいが、それぞれの大学が国内外の他大学のカリキュラムも参考に独自の履修科目を提供することで差別化を図ろうとしている傾向にあるのが明らかになってきた。歴史の古い文学や心理学と違いカリキュラム体系が大学によって違い、共通認識に乏しいことは問題であるが、それぞれの大学がその地域に適した科目を提供することは好ましいことと言えよう。このようなことを含め、全体の分析が完了次第報告書にまとめたい。諸事情により18年度半ばで研究を一次中断することになったが、19年度に研究再開後は、関連文献のレビューや国内外の観光関連学科を提供する主要大学関係者へのインタビューをもとに観光学教育の具体的な教授法に関する研究を進める予定である。現在一般的に行われている観光専門科目の教授法や、他専門科目の教授法の応用、あるいはインターネット等を活用した授業の可能性などについても考察していきたい。比較的新しい学問である観光学は、大学においてどのような内容を教授するのが望ましいかということが具体的に確立しているとは言えない。この現状を踏まえ本研究では効率的かつ効果的な大学における観光学専門課程のあり方について探求することを目的とした。本年度は関連文献のレビューと、主にインターネットによる国内外の観光関連学科のカリキュラムに関するデータ収集及びその分析、そして実際に大学で観光学を担当している方々にインタビューを行い意見を収集した。その結果、次に挙げるように大学レベルでの観光学教育における幾つかの問題点が明らかになった。1.カリキュラムの体型が大学によって違い、共通認識に乏しい。2.専門学校との差別化意識を含め、「実務」と「学問」のバランスについてのスタンスが曖昧である。3.ベースになる学問(「観光心理学」における「心理学」、「観光経済学」における「経済学」等)との関連で、「応用学」的立場にあり、カリキュラム上ベースの学問の基礎を理解していない学生への教授において支障をきたす場合がある。4.担当教員についても、ベースになる学問の違いにより相互の共通理解が難しい。5.学生の卒業後の進路についての見通しが不確かである。研究最終年にあたる18年度は、今年インタビューできなかった方々からも意見を収集し、その上で上記問題点に対応する方向性を探りたいと考えている。また、教授法や講義展開についても、現在一般的に行われている観光専門科目の教授法や、他専門科目の教授法の応用、あるいはインターネット等を活用した授業の可能性などについて考察していく計画である。
音響と映像の共通インデックスに基づく音響・映像の高度検索技術・双方向検索システム

音声区間に対しサブワードによる音声認識を実施し、音節バイグラムとしてインデックス化する方式を研究開発した。ユーザが検索キーワードを与えるとキーワード中の音節バイグラムから、音声ドキュメント中にその音節バイグラムが出現する位置を特定し、高速に検索できる技術を実現した。動画あるいは静止画中の類似画像をParticle Swarm Optimization(PSO)等を用い高速に検索する方式の研究開発を行い,双方向検索の実現に向け「音声情報を用いての物体検索・検出システム」のプロトタイプシステムを構築しその実現可能性を示した。録画しておいた長大なビデオ群あるいはインターネット上の動画の中から見たい/聞きたい部分間のみを鑑賞したい、というニーズは増大している。ビデオ検索の際には、音や音声等の音響情報をもとに検索したい場合もあれば、映像情報をもとに検索したい場合も生じる。膨大なビデオ情報を、映像・音響情報について検索ができることが望ましい。そこで本研究では以下の4つのサブテーマについて研究開発を実施している。(1)音響・音声情報のインデキシング方式(2)映像・音響情報を利用した類似動画検索方式(3)WEB上の情報・知識源を利用した映像情報のインデキシング方式(4)構造化インデクス平成25年度は、4つのサブテーマのうち主に(1)(2)について、下記のように研究開発を実施した。(1)実際の講演音声データに対して、音声中の検索語を高精度かつ高速に抽出方法として音節バイグラム事前検索方式を研究開発した。音声データをあらゆる音節バイグラムに対して事前に検索しておき、各音節バイグラムには事前検索結果として候補群を保持しておく。検索語が与えられると,検索語中の音節バイグラムの事前検索結果を参照し候補群を少数に決定する.これらの少数の候補群に対してのみ検索語との詳細照合を行うことで検索精度を低下させることなく,最終候補を高速にユーザへ提示できる方式を実現した.また、この最終候補に対してリランキングを行うことでさらに高精度な抽出が可能である方式の研究開発に成功した。これにより当初の目標であった7割以上の識別精度、キーワード抽出精度を達成できた。(2)映像データの高速検索方式として現在音声中の検索語検出における事前検索結果の応用方式の研究開発を進めている。画像の類似検索を実現するため、画像中の文字領域抽出技術の研究開発い、従来手法とし比べ高精度に画像中の文字領域の抽出が行えることを確認した。近年ビデオを録画する際の機器が大容量化・普及し、今後は一週間の放送全てを録画しておき、見たい/聞きたい部分を検索・抽出して所望の区間のみを鑑賞するというようなライフスタイルに変化し、容易かつ自由なビデオの検索機能が望まれるようになった。そこで、本研究では音声を中心とした音響情報と映像上情報を共通のインデックス化し,相互に情報を利用することによって高度な検索技術、映像と音響の双方向の検索を実現する技術開発を目的としている。本研究は以下の4つ要素技術の研究開発をベースとしている。(1)音響・音声情報のインデキシング方式の研究開発(2)映像・音響情報を利用した類似動画検索方式の研究開発(3)WEB上の情報・知識源を利用した映像情報のインデキシング方式の研究開発(4)高度・双方向検索のための構造化インデクスの研究開発平成24年度は主に、この研究のうち(1)音響・音声情報のインデキシング方式の研究開発技術の研究を推進し,音声ドキュメントの検索技術の開発を行い、音声認識システムの辞書に存在しない検索単語の検索を実現する技術開発を行った。また、あらゆる2音節で事前に検索し、それをインデキシングすることによりこの音声ドキュメント検索技術の高速化を実現した。音声ドキュメント検索の研究を評価する上では、研究者が共通で利用できるテストコレクション(検索語,評価用のデータ,正解等)が必要であるため、情報処理学会・音声言語処理研究会の音声ドキュメント処理ワーキンググループのもとで音声ドキュメント検索用と音声中の検索語検出のためのテストコレクションを構築し研究者・企業に公開した。これにより多くの研究者が音声ドキュメント処理の研究に参加するようになり,研究の活性化・推進に大きな貢献を果たした。我々は前回の科研費テーマ(20052007年)で音声/音楽の区間を抽出しその情報を構造化する方式を研究開発した。本テーマではこれを発展させ、音響・映像情報のインデキシングに基づく音響・映像の高度検索技術・双方向検索技術の確立を目指し、以下の機能の実現を図った。(1)音響・音声情報のインデキシング方式:数百時間のビデオ群を想定したビデオ情報の音響情報を抽出し、音声などに音響情報に対して、インデキシング化を図った。(2)映像情報のインデキシング方式:同様に大量なビデオや静止画情報に対してインデキシング化を図った。(3)高度・双方向検索方式の研究開発:検索用に構造化した、音響・映像のインデックス情報をもとにユーザからの検索要求に対して、対応する音声区間やビデオ区間を提供する方式を研究開発し、そのプロトタイプシステムを実現を図った。本研究テーマの実施により以下の方式が実現がなされた。

・音声区間のアノテーション方式:音声区間に対しサブワードによる音声認識を実施し、音節バイグラムとしてインデックス化する方式を研究開発した。ユーザが検索キーワードを与えるとキーワード中の音節バイグラムから、音声ドキュメント中にその音節バイグラムが出現する位置を特定し、高速に検索できる技術を実現した。・双方向検索の実現に向け「音声情報を用いての物体検索・検出システム」のプロトタイプシステムを構築しその実現可能性を示した。上記に方式により、ユーザは大規模なビデオデータ、自宅のハードディスクに入れたビデオやインターネット上のビデオを容易に、言葉や画像での検索ができる可能性を示した。音声言語処理本研究では以下の4つのサブテーマについて研究開発を実施している。(1)音響・音声情報のインデキシング方式の研究開発(2)映像・音響情報を利用した類似動画検索方式の研究開発(3)WEB上の情報・知識源を利用した映像情報のインデキシング方式の研究開発(4)高度・双方向検索のための構造化インデクスの研究開発平成25年度の予定では(1)(3)までを中心に開発予定であった。実際には(1)の音響・音声情報のインデキシング方式の研究開発に関しての研究の進捗が大きく、音声情報のインデキシングの深化が主になされ、学術論文を採録されるレベルに至った(2)についてもこのため来手法とし比べ高精度に画像中の文字領域の抽出が行えることを確認でき、進捗としては十分であったが、(1)(2)に重点がいったため、(3)WEB上の情報・知識源を利用した映像情報のインデキシング方式の研究開発については現在、研究開発を開始した段階であり、当初の予定より若干の遅れと考える。前述したように本研究は以下の4つサブテーマについての研究開発をベースとしている。(1)音響・音声情報のインデキシング方式の研究開発(2)映像・音響情報を利用した類似動画検索方式の研究開発(3)WEB上の情報・知識源を利用した映像情報のインデキシング方式の研究開発(4)高度・双方向検索のための構造化インデクスの研究開発平成24年度の予定では、これらの研究要素のうち(1)音響・音声情報のインデキシング方式の研究開発技術の研究を推進することを予定していた。平成24年度は予定通り、音声情報を中心とした検索技術の開発を行い、音声情報のインデキシング技術の実現を果たした。既に平成24年度には映像情報の検索技術の研究にも着手を開始した段階であり、当初の予定通りの達成度状況であると言える。平成26年度は最終年度であり、以下の(1)(4)の4つのサブテーマについて並行してバランスよく研究開発を実施する予定である。なお、映像については研究開発の進捗を考え、まずは静止画を中心として進めていく。(1)実際の音声や生活音に対して、その種別識別をし音声に対してはキーワードの高速な抽出できる方式の研究開発を推進する。