hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＢＡＡＬＣ高発現を伴う急性骨髄性白血病の分子機構の解明

平成25年度までに申請者はBAALCが白血病細胞においてその維持に重要な働きをしているシグナル伝達経路の一つであるERK経路を特異的に活性化していることを明らかにした。BAALCはERK経路において、脱リン酸化酵素であるMKP3/DUSP6のERKへの結合を競合的に阻害することを生化学的な実験により明らかにした。平成26年度には酵母two-hybrid法を用いた網羅的な解析によりBAALCはMEKK1およびKLF4と結合することを発見した。MEKK1はERK経路の重要な足場タンパク質として機能しており、BAALCはMEKK1に結合することでMKP3/DUSP6のERKへの結合阻害を有効に行っていることが示唆された。KLF4はERK経路の標的遺伝子であり、その核内における高発現は骨髄球系細胞においては単核球への分化を誘導することが知られている。免疫染色法により、申請者は白血病細胞においてBAALCがKLF4と細胞質において結合し、その核内移行を阻害していることを明らかにした。つまり、BAALCはERK経路を活性化することにより細胞増殖に寄与し、さらにERK経路の恒常的な活性化によってもたらされるKLF4を介した細胞分化をBAALCがKLF4と直接細胞質において結合することで抑制していることを白血病細胞を用いて明らかにした。さらに申請者は免疫不全マウスにヒト白血病細胞株を移植することでBAALC高発現白血病モデルマウスを作成し、in vivoにおいてMEK阻害薬および薬剤によるKLF4の核内誘導は協調的に薬理効果を発揮して、白血病マウスの生存を有意に延長させることを示した。このように申請者は従来の化学療法では治療が困難なBAALC高発現白血病において、MEK阻害薬およびKLF4の核内誘導という新たな治療戦略を提唱した。26年度が最終年度であるため、記入しない。甲請者はBAALC高発現のヒトAML検体およびBAALCを強制発現させたマウス骨髄細胞の遺伝子発現プロファイルの網羅的解析によりBAALC高発現と関連する候補分子を抽出し、さらにHEK293T細胞を用いたBAALC過剰発現系においてBAALCが細胞質に限局して存在する蛋白質であることに着目し細胞質シグナル伝達に関わるリン酸化蛋白質の網羅的な解析を行った。これらの解析によりBAALCの過剰発現は細胞増殖において重要な役割を担うシグナル経路であるMEK-ERK経路を特異的に増強することが明らかとなった。そこで申請者はMEK-ERK経路に存在する主なリン酸化蛋白質とBAALCの相互作用の有無をHEK293Tでの過剰発現系で免疫沈降法により調べたところ、BAALCはMEKK1と特異的に結合することを発見した。さらにBAALCおよびMEKK1の結合は刺激依存的に増強されることを明らかにした。MEKK1は足場蛋白であることから、BAALCがMEKK1に結合し、MEK-ERK経路に置けるMEKK1の機能を増強していることが予想されたため、申請者はMEKK1に結合する蛋白質とBAALCとの相互作用を同様にHEK293Tにおいて調べたところ、BAALCはMEKK1を足がかりとしてフォスファターゼであるMEKP3のERKへの結合を阻害していることが明らかとなった。ヒト白血病細胞株においてもBAALCの強制発現はMEK-ERK経路を増強し、BAALCをshRNAを用いてノックダウンするとMEK-ERK経路が減弱されることを示した。さらにヒト白血病患者検体を用いた実験においてBAALCの発現量がMEK阻害薬への感受性と相関していることを示した。このように申請者らはMEK-ERK経路に置けるBAALCの役割を分子メカニズムの観点から明らかにし、さらにヒト白血病細胞においてもBAALC高発現白血病においてMEK-ERK経路は重要な治療標的となりうることを明らかにした。

このように申請者は従来の化学療法では治療が困難なBAALC高発現白血病において、MEK阻害薬およびKLF4の核内誘導という新たな治療戦略を提唱した。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者はBAALC高発現のヒト検体およびマウス骨髄細胞、さらにBAALC高発現系の網羅的解析により初年度の到達目標であるBAALCと相互作用する分子の同定に至った。申請者はこれまでの研究によりBAALCがMEKK1を介してMEK-ERK経路を増強することをin Vitroで明らかにした。今後は白血病モデルマウスなどを用いたin Vivoの系においてBAALC高発現がMEK-ERK経路依存的に白血病の難治化を引き起こしていることを明らかにしていく方針である。
好酸球性中耳炎における炎症因子ネットワークの解明と新規治療戦略の確立

ヒト好酸球性中耳炎の症例より中耳貯留液を採取し、サイトカイン・アレイ法を用いて貯留液中の炎症性タンパクを網羅的に解析した。その結果、ヒト好酸球性中耳炎症例の中耳貯留液中には、多数の炎症性タンパクが有意なレベルで存在することが明らかとなった。次に、水酸化アルミニウムゲルと卵白アルブミンの混合液を使用して、好酸球性中耳炎モデルマウスを作製した。本モデルマウスの中耳腔にはヒト好酸球性中耳炎症例でみられた炎症性タンパクがみられ、ヒトの病態を近似していると思われた。マウスに対して水酸化アルミニウムゲルと卵白アルブミンの混合液を腹腔内投与することにより卵白アルブミン感作マウスを作製した。卵白アルブミン感作マウスの中耳腔に卵白アルブミンを経鼓膜投与したところ、マウス中耳腔に好酸球の浸潤を認めた。昨年度までの研究で、ヒト好酸球性中耳炎症例の中耳腔にはインターロイキン4、インターロイキン5、インターロイキン13などのTh2型サイトカインが有意に高い濃度で存在していることを確認していたため,卵白アルブミン感作マウスの中耳腔を洗浄し、それらのサイトカインを定量した。その結果,洗浄液中にTh2型サイトカインが検出された。我々は過去の検討において卵白アルブミン感作マウスを用いたアレルギー性鼻炎モデルマウスを作製している。今回の卵白アルブミン感作マウスの側頭骨を組織学的に検討したたところ、アレルギー性鼻炎モデルマウスと比較して好酸球の組織内浸潤が少なく、マウスの中耳腔においてアレルギー性炎症が十分に惹起されていない可能性が示唆された。また、卵白アルブミン感作マウスの中耳洗浄液中のインターロイキン4、インターロイキン5、インターロイキン13などのTh2型サイトカイン濃度は比較的低値で、炎症性サイトカイン濃度の観点からも本モデルマウスは好酸球性中耳炎の病態を十分に反映していると考えるにはアレルギー性炎症惹起が不十分と思われた。卵白アルブミンの投与回数や濃度を変更しつつ、より好酸球性中耳炎の病態に近い状態を再現できるよう検討を続けている。昨年度までの研究で、卵白アルブミン感作マウスの中耳腔に卵白アルブミンを経鼓膜投与することによって、マウス中耳腔に好酸球の浸潤を認める事を確認していたため、本年度はより強い好酸球浸潤の発現を目指して、卵白アルブミンの投与回数や投与濃度の検討を行った。その結果、感作後1週間の時点で卵白アルブミンを経鼓膜的に3日間連続投与した場合で、中耳腔に強い好酸球浸潤を認めた。当該研究者のこれまでの検討で、ヒト好酸球性中耳炎症例の中耳腔にはインターロイキン4、インターロイキン5、インターロイキン13などのTh2型サイトカインが高い濃度で存在していることを確認していたため,卵白アルブミン感作マウスの中耳腔を洗浄し、それらのサイトカインをPCR法およびELISA法にて定量した。その結果,コントロール群と比較して、好酸球浸潤マウスでは中耳洗浄液中にTh2型サイトカインの有意に高い発現を認めた。しかし、卵白アルブミン感作マウスの中耳洗浄液中のインターロイキン4、インターロイキン5、インターロイキン13などのTh2型サイトカイン濃度はヒト好酸球性中耳炎症例の中耳腔で発現しているにTh2型サイトカインと比較すると低値で、炎症性サイトカイン濃度の観点からも本モデルマウスは好酸球性中耳炎の病態を十分に反映していると考えるにはアレルギー性炎症惹起が不十分と思われた。好酸球性中耳炎の病態を反映するモデルマウスの作製を進めており、中耳腔にある程度の好酸球炎症を惹起することに成功した。ヒト好酸球性中耳炎症例より順調に中耳貯留液のサンプルの採取が進み、その中の炎症性タンパクの網羅的検出を行うことができたため。引き続き好酸球性中耳炎モデルマウスの作製を進める。中耳腔洗浄液中のインターロイキン4、インターロイキン5、インターロイキン13などのTh2型サイトカイン濃度や中耳組織中の浸潤好酸球数などを指標としてヒト好酸球性中耳炎の病態をより厳密に反映したモデルマウスの作製を目指す。予定通り、今後は各炎症性タンパクと臨床因子との関連を探索するとともに、動物実験モデルの作製を目指す。抗体や各種炎症因子検出材料を購入するとともに、学会や研究会に参加し、成果を発表と情報収集を行う。
ノロウイルスをモデルとしたウイルス横断的創薬研究の基盤構築

本研究は、(1) NoVs増殖に必須なSG promoterを応用したNoVs持続的産生株の樹立と(2) HIVとNoVsのプロテアーゼの共通点に着目した抗NoVs剤のスクリーニング系の構築を行い、抗NoVs剤開発の基盤構築を目指す。更に、構築した実験系を応用しNoVsのpolymerase阻害剤やprotein-priming阻害剤などの開発を試みる。これまでほとんど手付かずだったNoVsの基礎及び創薬研究にchemical biologyの側面から学理的にアプローチし、申請者の掲げる学際的な研究テーマである「ウイルス横断的な創薬研究」の基盤構築に貢献する。
非双曲型吸引領域の構造と分岐：理論と数値計算の観点から

今年度は,主に研究全体に関する準備的な作業を進めた.関連する文献整理を行い,過去の研究において非双曲型吸引領域の力学系においてどのような問題意識が存在するのかについて,整理を行った.2018年11月には中国武漢のHuazhong University of Science and Technologyにて関連分野の研究者とワークショップを開催し,研究打ち合わせを行い,ランダム力学系やエルゴード理論の観点から本研究主題に関する重要な問題について討議を行った.非双曲型力学系の可視化に関する論文が学術雑誌Nonlinearityに掲載された.この論文では,非双曲型力学系のうち部分双曲型力学系と呼ばれるものの発生において重要な役割を果たすブレンダーと呼ばれる構造に関して,その発生を数値的に検出する方法について提案を行ったものである.また,具体的な系で発生するブレンダーを実際に3次元空間内に描出した.結果としてブレンダーを直感的に理解することが容易になった.力学系の研究集会で講演を行い,非双曲型力学系における周期点の増大度に関するこれまでの自身の研究成果について周知を図った.より具体的には,部分双曲型力学系において周期点の増大度を決定する要素として,力学系を考えるときに力学系の空間に導入する位相が重要であることと,高次の微分の情報(アファイン不変量やシュワルツ微分)が重要であることを示唆する研究結果について講演を行った.(講演・全4回、2018年6月:中国・深セン、8月ブラジル・サルバドール、12月中国・北京、2019年1月:日本・軽井沢)18年度の研究に関してはおおむね順調に進んでいると評価している.関係する研究者との議論により,本研究課題の今後の研究方針に関して筋道が立ってきたためである.具体的には,(1)18年度に受理された論文で議論されていた,ブレンダーと呼ばれる構造に関して,当該論文で行った研究の発展として,中心方向の力学系を修正し,指数の異なる固定点が現れるようなものにし,それを数値的に解析することの重要性が分かった.そうすることで,非双曲型力学系の構造や分岐に関して様々な知見が得られるであろうと期待される.このことは18年度に武漢で行ったワークショップや,19年3月に関連する共同研究者らと行った議論においても明らかになった.(2)同じく,武漢で行った研究打ち合わせで,次の重要な論点が発見された.具体的には,非双曲型力学系の分岐に関して,これまで周期点の増大度の研究がよく行われているが,技術的な問題で,このような問題を考えるうえで周期点の増大度というのは下極限を考えることが多かった.今回の討議において,上極限を考えることでもこれまでの手法を用いることでアプローチが可能であるのではないか,ということが分かってきた.それにはこれまで整備してきた分岐の解析手法をより洗練して適用することが重要であり,その準備的な議論も行うことができた.(3)18年度より行っている野生的力学系と呼ばれる型の力学系の分岐現象に関して,証明について見通しが立ってきており,18年度後半から論文の準備を始めている.この執筆に関してもある程度進捗があり,研究期間内に一定の成果として結実することが期待される.19年度は18年度に得られた知見を基にして研究を続けていく予定である.具体的には(1)ブレンダーと呼ばれる構造に関して,これまで研究を行ってきた"Henon-like family"にこれまでの摂動に加えて中心方向に指数が変わるような修正を加えたものを作成し,その分岐を18年度までに得られた数値解析技術を用いてニュージーランドのUniversity of Aucklandの研究者らとの共同研究で解析を行う.19年度内に可視化を行い,分岐を視覚的にとらえられるようにすることが目標である.(2)非双曲型力学系のうち部分双曲型力学系と呼ばれるクラスの力学系の周期点の増大度に関して,これまで下極限に関する研究が多かったが,精密な状況設定と詳細な解析を行うことにより,上極限に関する指数関数的増大性を研究する.(3)野生的力学系の分岐に関する研究については,これまでの反復関数系の摂動技術を用いることにより,具体的な系における野生性の証明を行う.証明の要点である,写像の空間における有界性定理に関する証明の記述と,それを適用する手順を具体的に論文の形にするのが目標である.この研究はフランスのUniversite de Bourgogneとの共同研究として進める予定である.また,19年5月にフランスマルセイユで開催される力学系の研究集会"Dynamics Beyond Uniform Hyperbolicity 2019"に参加し,力学系理論の最新の研究成果に関して情報収集を行う予定である.合わせて国内外の研究集会に参加し,これまで得られた研究成果に関する周知や関連研究者との議論を進めていく予定である.今年度は,主に研究全体に関する準備的な作業を進めた.関連する文献整理を行い,過去の研究において非双曲型吸引領域の力学系においてどのような問題意識が存在するのかについて,整理を行った.2018年11月には中国武漢のHuazhong University of Science and Technologyにて関連分野の研究者とワークショップを開催し,研究打ち合わせを行い,ランダム力学系やエルゴード理論の観点から本研究主題に関する重要な問題について討議を行った.非双曲型力学系の可視化に関する論文が学術雑誌Nonlinearityに掲載された.

この論文では,非双曲型力学系のうち部分双曲型力学系と呼ばれるものの発生において重要な役割を果たすブレンダーと呼ばれる構造に関して,その発生を数値的に検出する方法について提案を行ったものである.また,具体的な系で発生するブレンダーを実際に3次元空間内に描出した.結果としてブレンダーを直感的に理解することが容易になった.力学系の研究集会で講演を行い,非双曲型力学系における周期点の増大度に関するこれまでの自身の研究成果について周知を図った.より具体的には,部分双曲型力学系において周期点の増大度を決定する要素として,力学系を考えるときに力学系の空間に導入する位相が重要であることと,高次の微分の情報(アファイン不変量やシュワルツ微分)が重要であることを示唆する研究結果について講演を行った.(講演・全4回、2018年6月:中国・深セン、8月ブラジル・サルバドール、12月中国・北京、2019年1月:日本・軽井沢)18年度の研究に関してはおおむね順調に進んでいると評価している.関係する研究者との議論により,本研究課題の今後の研究方針に関して筋道が立ってきたためである.具体的には,(1)18年度に受理された論文で議論されていた,ブレンダーと呼ばれる構造に関して,当該論文で行った研究の発展として,中心方向の力学系を修正し,指数の異なる固定点が現れるようなものにし,それを数値的に解析することの重要性が分かった.そうすることで,非双曲型力学系の構造や分岐に関して様々な知見が得られるであろうと期待される.このことは18年度に武漢で行ったワークショップや,19年3月に関連する共同研究者らと行った議論においても明らかになった.(2)同じく,武漢で行った研究打ち合わせで,次の重要な論点が発見された.具体的には,非双曲型力学系の分岐に関して,これまで周期点の増大度の研究がよく行われているが,技術的な問題で,このような問題を考えるうえで周期点の増大度というのは下極限を考えることが多かった.今回の討議において,上極限を考えることでもこれまでの手法を用いることでアプローチが可能であるのではないか,ということが分かってきた.それにはこれまで整備してきた分岐の解析手法をより洗練して適用することが重要であり,その準備的な議論も行うことができた.(3)18年度より行っている野生的力学系と呼ばれる型の力学系の分岐現象に関して,証明について見通しが立ってきており,18年度後半から論文の準備を始めている.この執筆に関してもある程度進捗があり,研究期間内に一定の成果として結実することが期待される.19年度は18年度に得られた知見を基にして研究を続けていく予定である.具体的には(1)ブレンダーと呼ばれる構造に関して,これまで研究を行ってきた"Henon-like family"にこれまでの摂動に加えて中心方向に指数が変わるような修正を加えたものを作成し,その分岐を18年度までに得られた数値解析技術を用いてニュージーランドのUniversity of Aucklandの研究者らとの共同研究で解析を行う.19年度内に可視化を行い,分岐を視覚的にとらえられるようにすることが目標である.(2)非双曲型力学系のうち部分双曲型力学系と呼ばれるクラスの力学系の周期点の増大度に関して,これまで下極限に関する研究が多かったが,精密な状況設定と詳細な解析を行うことにより,上極限に関する指数関数的増大性を研究する.
IoT機器デバイス応用を目指した高電圧両面受光５接合シリコン薄膜太陽電池

IoT機器に用いられるセンサーなどの自立電源として、動作電圧3以上の高電圧・両面受光5接合シリコン薄膜太陽電池を開発する。本研究の特徴は、従来、太陽電池の高電圧化のために用いられている集積化による配線を行うことなく、多接合構造によってIoT機器を動作させるに十分な電圧を得ることにある。また、多接合セルの各光吸収層を実現可能な範囲の厚さまで狭くするため、両面受光構造を採用するとともに、裏面からの光導入構造を考案する。さらにグラフェンをはく離のための中間層に用いたフレキシブルな高電圧シリコン薄膜太陽電池の形成技術を確立する。IoT機器に用いられるセンサー用自立電源として使用可能な、動作電圧3V以上の高電圧・両面受光5接合のフレキシブルなシリコン薄膜太陽電池の開発を目的としている。集積化による配線ではなく、太陽電池の積層構造、特に5接合構造によりIoT機器を動作させる電圧を得ることを目指す。多接合セルの各光吸収層を狭くするため両面受光構造、フレキシブルな高電圧シリコン薄膜太陽電池の形成技術を確立することが期待される。本課題の優れたところは、IoT機器などに広範囲に役立つ高電圧太陽電池の実現に有効な技術の研究開発であることと、その実現手段である詳細な研究アプローチを明確に計画していることにある。調書の中で、5接合構成の2ー5接合が基本的に同様な構成であるようであるが、接合数とその積層技術における歩留まりを含めた構成精度に対する許容値や最適化などの検討が期待される。
エネルギー変換システムにおける固体内及び界面での物質輸送

プロトン-電子混合伝導性セラミクスは、高温電気化学デバイス用電極材料やガス分離膜としての応用が期待される。本研究では、高温水素分離膜への応用を念頭に(Ce,Sr)PO_4を合成し、導電率と水素透過能を評価した。これまでの報告では、湿潤水素雰囲気にてプロトン-ホール混合導電性を示す材料は一部のペロブスカイト型酸化物に限られていた。しかしながら、これらの酸化物は主構成元素であるアルカリ土類金属と炭酸ガスや水蒸気との安定性が懸念されていたため、アルカリ土類金属を主構成元素として含まない混合伝導体の開発が急務であった。CePO_4ではCe^<3+>の一部を低原子価カチオンのSr^<2+>で置換することにより、格子間プロトン欠陥が導入される。一方で、Ceイオンは3価と4価の混合原子価になり、電子欠陥(正孔)が導入される。これは、電気導電率の水蒸気分圧依存性と酸素分圧依存性が、欠陥平衡モデルから予想される依存性を示していたことから確認した。さらに、電気導電率のガス分圧依存性から部分導電率を分離して評価した。この結果、例えば900°C、湿潤水素雰囲気において、プロトン導電率とホール導電率の全導電率に対する寄与は同程度であり、これより低い温度では、プロトン導電の寄与が主となることが分かった。水素透過実験からは、非ペロブスカイト型セラミクスとしては初めて、アンバイポーラ拡散機構による水素透過を確認した。パラジウムや白金を表面触媒として担持させた場合、透過水素流量が大幅に増加したが、両触媒間では明確な差異は見られなかった。いずれのケースについても表面反応の寄与が大きいことを示唆された。また、(Ce,Sr)PO_4の水素透過能は既報のペロブスカイト型酸化物のものと同程度であることがわかった。
DNA上での蛋白質相互作用を促進するHMGによるDNA変形の構造解析

HMG2蛋白質のN末端側HMG-boxであるAドメインの立体構造解析を完了した。サンプルの安定性・溶解性を改善するために徹底的にサンプル溶液の条件を検討した。最終的に0.1M Na_2SO_4の条件で十分な質のNMRデータを得ることができ現在までに定法どおりのNOEと2面角情報に基づいた立体構造解析を終了している。今後は、さらに精密化を進めるために残余双極子効果を利用した精密化を行う予定である。HMG2の全長は2つのHMG-boxと1つの短いリンカーよりなっている。NMRによる構造解析を行うには、DNAに対する結合能が低すぎるために安定な複合体を形成しないため、NMRによる解析に耐える複合体サンプル調製は困難であった。そこで本研究では、CDによりDNA変形能の解析を行うことに計画を変更した。CDによる解析の結果、HMG-box単独ではDNAをkinkさせるが2つのHMG-box(AおよびB)がリンカーにより結び付けられた全長HMG2ではCDパターンからHMG2全長と相互作用したDNAは、あたかもヌクレオソーム中のDNAのような変形構造を持つことが明らかとなった。このことから、HMG2全長は明らかにHMG-boxとは異なるDNA構造変形能を有し、HMG2全長構造としてはじめてDNAシャペロンとしての機能を発揮する可能性を示した。HMG-I(2/3)が結合するDNA(PRDII-NRDI)のNMRシグナル帰属を完了した。また、HMG-I(2/3)-DNA複合体中でのDNAシグナルの帰属も完了し、相互作用部位のminor grooveに特異的なシグナル変化が観測されHMG-Iが認識するDNA側の部位を特定することができた。また、安定同位体標識したHMG-I(2/3)を調製し複合体中での蛋白質側のNMRシグナル帰属のためのデータ集積を完了した。DNAとの相互作用によりアミドプロトンの溶媒との交換が促進される関係で一部帰属が困難な部分があり完全シグナル帰属を完了できていない。複合体調製に関しては安定に行える条件を確立したので、さらにサンプル濃度をあげて完全なシグナル帰属を完了することを目指す。4.定量的な残余双極子効果観測手法の確立HMG2Aドメインの構造精密化およびHMG-I(2/3)-DNA複合体構造の精密化を行うために、すでにHMG2Bの精密化で利用した残余双極子効果の利用を計画している。基本的な測定法はすでに確立されているが、特に蛋白質DNA複合体のような複雑な系に適用する場合には液晶分子の共存の有無による微妙な構造変化や化学シフト変化などにより観測される残余双極子効果の定量性を損ねる恐れがある。そこで本年度の研究中ではマジック角試料回転法を溶液試料に適用することで定量性を向上させる方法を確立した。
観光まちづくり活動におけるファシリテーター型リーダーの育成に関する実証研究

本研究は、観光まちづくりリーダーの量的・質的拡充を最終目標に、地域で導入可能な「リーダー育成プログラム」の開発を目指している。具体的には、観光まちづくりリーダーに必要不可欠な、「ファシリテーション能力」(関係主体間の意見調整を権威により図るのではなく、主体の多様性を尊重し、異なる意見をオープンに引き出し、コンセンサスを築き、創造的な問題解決を促す力量)に着目し、1)当該能力の育成に主眼をおくプログラムを、「観光・まちづくり教育や他領域の知見」「国内で実績のある観光まちづくりリーダーの実践知」を活用して開発し、2)その試験的運用によって妥当性を検証し、プログラムのプロトタイプ化を目的としている。本研究は、観光まちづくり活動を実質的にけん引するリーダーに求められる「ファシリテーション能力」(=地域内外の多様な主体による協働活動を舵取りするスキル等)に着目し、当該能力の育成に主眼をおくプログラムを開発し、その試験的運用によって妥当性を検証した上で、最終的には当該プログラムのプロトタイプ化と運用マニュアルの策定を目指している。今年度は、本研究の全体枠組について再調整を図った上で、以下の基礎的調査を実施した。1.文献調査:内外の観光、まちづくり及び他領域における学術雑誌等から、(1)ファシリテーター及びその育成に関する理論や、(2)それに則ったプログラム事例(カリキュラム、テキスト、学習課題、指導環境、効果)に関する情報を幅広く収集し、系統的整理を行った。なお、本調査で明らかになった先進的プログラムについては、次年度に事例研究を行い、申請者らのプログラム開発に有用な知見を探る予定。2.インタビュー調査:国内で実績を有する観光まちづくりリーダー(北海道、埼玉県を起点とする3名)を対象に、これまで経験してきた協働活動(合意形成、問題解決等)の細部に関し、オーラル・ヒストリー手法によるインタビュー調査を実施した。なお、本調査はその方法論も含めて検討を重ね、次年度以降も継続し、リーダーに帰属するファシリテーションに関する暗黙知の採取及びその体系化(学習課題やテキスト等の構成要素の抽出)を試みる予定。3.事例調査:今年度、申請者らが埼玉県内の自治体・NPOの要請を受ける形で実施した、地域住民を対象とするまちづくり学習講座(観光まちづくりの視点も含め、県内2地域で展開)の全プロセスについてアクションリサーチを行い、申請者らが次年度に取り組む、ファシリテーター型リーダー育成プログラムの開発・運用に有用なデータ及び知見を入手した(なお、本調査は研究枠組みの見直しに伴って追加的に実施)。本研究は、観光まちづくり活動を実質的・中心的に企画し、マネジメントするリーダーに求められる「ファシリテーション能力」(=地域内外の多様な主体による協働活動を舵取りするスキル等)に着目し、当該能力の育成に主眼をおくプログラムを開発し、その試験的運用によって妥当性を検証した上で、最終的には当該プログラムのプロトタイプ化と運用マニュアルの策定を目指している。今年度は、前年度の成果を踏まえ、以下の3点を実施した。1.インタビュー調査の実施及びデータの分析:昨年度に引き続き、国内で実績を有する観光まちづくりリーダー(北海道、埼玉県、山口県を起点に活動する3名は前年度より継続/今年度新たに東京都、神奈川県を起点に活動する5名を追加)を対象に、これまで経験してきた協働活動(合意形成、問題解決等)の細部に関し、オーラル・ヒストリー手法によるインタビュー調査を実施した。また、採取したデータから、リーダーに帰属するファシリテーションに関する暗黙知の抽出・体系化を図り、観光まちづくり分野で有用なリーダー育成プログラムの学習スキームやコンテンツ等の検討を行った。2.事例研究:前年度、申請者らが埼玉県内の自治体・NPOの要請を受ける形で実施した、地域住民及びNPOリーダーを対象とするまちづくり学習講座(観光まちづくりの視点も含め、埼玉県内2地域で展開)の全プロセスに関する量的質的データの分析を多角的に試み、ファシリテーター型リーダー育成プログラムの開発・運用に有用な知見を抽出した。3.ファシリテーター型リーダー育成プログラムのパイロット版の開発と試験的運用:前述の1・2の成果等を踏まえ、パイロット版(2種)を開発し、埼玉県内の自治体及びNPOの協力の下、まちづくりリーダー候補生を対象に運用し、全プロセスに関する参与観察を実施するとともに、プログラムの妥当性検証に資する量的質的データを入手した。本研究は、観光まちづくり活動を実質的・中心的に企画し、マネジメントするリーダーに求められる「ファシリテーション能力」に着目し、当該能力の育成に主眼をおくプログラムのプロトタイプ化と運用マニュアルの策定を目指している。今年度は、昨年度までの成果を踏まえ、主に以下の2点を進捗させた。1.事例研究:25年・26年度に、申請者らが埼玉県内の自治体及びNPOと連携して取り組んだ4つの学習講座(NPO・地域の「観光・まちづくりリーダー及び候補生」を対象に、「ファシリテーション能力」の育成を目途に試験的に設計・運用)の全プロセスに関する量的質的データの分析を多角的に試み、ファシリテーター型リーダー育成プログラムの開発・運用に有用な知見を抽出・検討した(本研究課題は26年度より継続的に実施)。2.ファシリテーター型リーダー育成プログラム(改訂版2種)の設計・運用:(1)25年・26年度に実施したパイロット版(4種)を、改めてファシリテーション能力の中核スキルである「受け止め、引き出す力(傾聴・質問)」及び「かみ合わせ、整理する力(論理・構造化)」等の観点から総点検し、それらをより効果的に育成するための改訂版2種(基礎編、応用編)を新たに設計した(基礎編:「受け止め、引き出す力(基礎)」

「かみ合わせ、整理する力(基礎)」に関する理解と実践的トレーニングを含むプログラム、応用編:「受け止め、引き出す力(応用)」「かみ合わせ、整理する力(応用)」に関する理解と実践的トレーニングを含むプログラム)。(2)両プログラムは、埼玉県内の自治体及びNPOの協力を得て、観光・まちづくりリーダー及びその候補生を対象に運用し、それらの全プロセスについては、参与観察や対象者へのアンケート調査等を実施し、プログラムの妥当性検証に資する多様なデータ採取を試みた。また、当該データの体系的整理を行い、分析に着手した。上記評価の理由は以下の2点である。1.今年度は、25年・26年度に申請者らが実施した、観光まちづくり学習プログラムの4種のパイロット版(埼玉県内の自治体及びNPOとの連携・協力下において展開)に関する事例研究(プログラムの全プロセスに関する参与観察等から得た量的質的データの総合的分析)を進捗させ、ファシリテーター型リーダー育成プログラムの開発に資する知見を多角的に抽出するとともに、その体系化を進めた(26年度から継続的に実施)。2.上記の成果等を踏まえ、25年・26年度に実施した「ファシリテーター型リーダー育成プログラム(パイロット版4種)」を改訂する形で、観光まちづくりリーダーのレベルに応じた2種のプログラム(基礎編、応用編)を設計し、埼玉県内の自治体及びNPOの協力を得て、それらを運用し、当該プログラムのプロトタイプ化へ向けて有用と想定される各種データの採取を試みた(来年度は、当該データの分析を踏まえたプログラムの精緻化・体系化を進めるとともに、その運用マニュアルの検討・策定が重点課題となる)。本研究は、観光まちづくり活動を実質的・中心的に企画し、マネジメントするリーダーに求められる「ファシリテーション能力」に着目し、当該能力の育成に主眼を置くプログラムのプロトタイプ化と運用マニュアルの策定を目指している。今年度は、前年度までの成果を踏まえ、主に以下の2点を進捗させた。1.「ファシリテーター型リーダー育成プログラム」のプロトタイプ化:(1)前年度までの研究知見を総括した上で、観光まちづくり分野で優れたファシリテーション能力を有してリーダーとして実績を残しているロールモデルに着目し、そのロールモデルとの対話を通してファシリテーション能力の総合的養成を目指すプログラム(基礎編・応用編)の〈準備版〉を体系化するとともに、その概要資料を作成した。(2)当該プログラムの実際の導入に関心を示した自治体、NPO、観光まちづくりリーダー、研究者及び社会教育関係者らに対し、当該プログラムの概要及び想定される効果等を資料に基づき説明し、意見聴取を行い、問題点や課題及び要望等を抽出した。次に、それらを〈準備版〉へ反映し改善を図り、「観光まちづくりにおけるロールモデルとの対話を軸とするファシリテーター型リーダー育成プログラム(基礎編・応用編)」〈プロトタイプ版〉として最終確定した。2.研究成果(一部)のとりまとめ:(1)上記の〈プロトタイプ版〉の開発に向けて、前年度までに地域の現場で実験的に試行してきた〈パイロット版〉に関する実証実験成果を論文にまとめ、発表した。
トバ・バタック移住者にとっての改葬墓建立-父系親族原理の操作と「故地」の創出-

トバ・バタックの改葬墓に安置される被改葬者の世代深度は様々だが、本研究では、マルガ(marga)と称される父系氏族の始祖の改葬墓に考察の対象を限定した。本研究の目的は、改葬儀礼をめぐるトバ・バタック都市移住者の言説や改葬墓建立に関連した社会的・文化的事象を分析する作業を通じ、改葬墓建立を契機とした社会関係の創成/再編過程とその意義を、都市移住者の視点から検討することである。研究の二年度目に当たる今年度は、インドネシアでの現地調査を実施し、(1)都市移住者によって紹織されている氏族団体に対する郵送アンケートと、(2)マルガの始祖の改葬儀礼をめぐるケース・スタディのふたつを行った。氏族団体に対するアンケートでは、1996年出版の本に掲載されていた総数113の氏族団体事務局にアンケートを郵送し、38団体からの回答を得た(回答率33.6%)。38団体のうち、始祖の改葬墓を建立していたのは21団体(55.3%)であった。改葬墓のない17団体に対して、改葬墓がない理由を尋ねたところ、事業をまとめあげるリーダーの不在(64.7%)と系譜をめぐる見解の不一致(41.2%)が、その主たる理由として挙げられた(複数回答)。いくつかの改葬儀礼をめぐるケース・スタディからは、逆にこの2点をクリアすれば、たいていの場合、改葬墓建立と改葬儀礼が成功していることがうかがえた。1997年からの経済危機下にもかかわらず改葬墓建立を成功させたあるマルガの事例では、ジャカルタのビジネス界で成功を収めた若い世代のリーダーを中心に実行委員会が結成され、広範な合意が可能な範囲に限定して系譜に「正当性」を与え、マルガの始祖の埋葬地とされる場所を「故地」として<確定>することになった。社会経済的に成功した都市移住者が、改葬儀礼というチャンネルを通じて「故地」創出を主導することで、出身地に自己の名声を刻印するのである。トバ・バタックの改葬儀礼では,土葬後の遺骨を掘り出し,改葬墓にその遺骨が再安置される。これは元来,土着宗教の霊魂観に基づいたものであり,祖霊の地位昇格およびその結果としての祖霊からの祝福・加護の強化を意図した儀礼であった。また儀礼主催者にとっては,社会秩序の再生産・創成と深く関わるものだった。しかし19世紀後半のキリスト教布教後もこうした複葬慣行は途絶せず,1960年代以降再び,壮麗な改葬墓建立を伴う改葬儀礼が隆盛している。本研究においては,「小規模社会における伝統文化の存続」あるいは「世界宗教に対する土着宗教の抵抗」として複葬慣行を論ずるのではなく,19世紀後半以降の社会変化の中で,トバ・バタック自身によって「文化」が操作・再定義される局面のひとつとして複葬慣行に注目する立場を取る。改葬墓に安置される被改葬者の世代深度は様々である。マルガと称される父系氏族の始祖が参照点となる場合は十数世代の世代深度となるし,儀礼主催者たちがその父母を改葬する場合のように世代深度の浅いこともある。しかしいずれにせよ,父系親族原理が貫徹しているトバ・バタック社会では,改葬儀礼は父系親族集団を可視化させる機会となる。改葬墓は北スマトラ山間部の故地に建立されるが,改葬墓建立と改葬儀礼執行には都市移住者の経済的支援が不可欠である。その意味で改葬儀礼はすぐれて都市的現象と言える。本研究では,改葬儀礼をめぐるトバ・バタック都市移住者の言説や改葬墓建立に関連した社会的・文化的事象を分析し,改葬墓建立を契機とする社会関係の創成・再編過程とその意義を都市移住者の視点から検討することを目的としている。初年度は主として人類学・社会学分野における関連研究業績のフォローアップを通じて,トバ・バタック社会の動態を他の社会の事例と比較検討し,人の移動に伴う文化の再編過程の一端として位置づける作業を行った。

1997年からの経済危機下にもかかわらず改葬墓建立を成功させたあるマルガの事例では、ジャカルタのビジネス界で成功を収めた若い世代のリーダーを中心に実行委員会が結成され、広範な合意が可能な範囲に限定して系譜に「正当性」を与え、マルガの始祖の埋葬地とされる場所を「故地」として<確定>することになった。社会経済的に成功した都市移住者が、改葬儀礼というチャンネルを通じて「故地」創出を主導することで、出身地に自己の名声を刻印するのである。
ポテンシャルエネルギー消費型スロッシングダンパーに関する研究

振動を抑制するには粘性ダンパーによって運動エネルギーを消費して減衰効果を得るのが普通であるが,ポテンシャルエネルギーを消費して減衰効果を得ることも当然考えられる。構造系の振動では,後者のタイプのダンパーは実現困難であるが,流体系の振動では,流体自身が任意に変形し,移動しうるので,ポテンシャルエネルギー消費型ダンパーが実現可能であると考えられる。本研究では長方形容器内のスロッシングを対象として,液面の高まりによるポテンシャルエネルギーの一部を運動エネルギーに変換しない方式を用いて,ポテンシャルエネルギー消費型ダンパーの特性及び実用性について研究するものである。研究成果の概要は次のとおりである。(1)ポテンシャルエネルギー消費型ダンパーに関する研究の第一歩として,長方形容器のスロッシングを対象として,主系となるスロッシングの基礎式と副室における液面振動との連成振動の数学モデルを定式化した。(2)副室の減衰効果を数値シミュレーションによって検証した。まず,副室が無いときのスロッシングの共振応答を計算した。次に,逆止弁部の大きさを一定として,副室の大きさと下部放出孔の大きさ(流動抵抗)との関係を調べるために系統的な計算を行った。その結果,設定した副室の大きさに対して最大の減衰効果を与える下部放出孔の大きさが存在することを確認した。これより,ポテンシャルエネルギー消費型スロッシングダンパーの特性が把握され,実用化のための基礎データが得られた。以上の結果をまとめて研究成果報告書を作成した。振動を抑制するには粘性ダンパーによって運動エネルギーを消費して減衰効果を得るのが普通であるが,ポテンシャルエネルギーを消費して減衰効果を得ることも当然考えられる.構造系の振動では,後者のタイプのダンパーは実現困難であるが,流体系の振動では,流体自身が任意に変化し,移動しうるので,ポテンシャルエネルギー消費型ダンパーが実現可能であると考えられる.本研究では長方形容器内のスロッシングを対象として,液面の高まりによるポテンシャルエネルギーの一部を運動エネルギーに変換しない方式を用いて,ポテンシャルエネルギー消費型ダンパーの特性及び実用性について研究するものである.平成11年度の研究実績の概要は次のとおりである.1.ポテンシャルエネルギー消費型ダンパーに関する研究の第一歩として,長方形容器のスロッシングを対象として,主系となるスロッシングの基礎式と副室における液面振動との連成振動の数学モデルを定式化した.2.副室の減衰効果を数値シミュレーションによって検証した.計算のパラメータとして,副室の大きさ,逆止弁部の面積,下部放出孔の大きさ(流動抵抗)などを変化させて,系統的な計算を行った.その結果,設定して副室と逆止弁によってポテンシャルエネルギー消費型のスロッシングダンパーが形成されることがわかった.さらに,設定した副室の大きさに対して最大の減衰効果を与える下部放出孔の大きさが存在することが確認された.これより,ポテンシャルエネルギー消費型スロッシングダンパーの特性が把握され,実用化のための基礎データが得られた.振動を抑制するには粘性ダンパーによって運動エネルギーを消費して減衰効果を得るのが普通であるが,ポテンシャルエネルギーを消費して減衰効果を得ることも当然考えられる。平成12年度の研究実績の概要は次のとおりである。

その結果,設定した副室の大きさに対して最大の減衰効果を与える下部放出孔の大きさが存在することを確認した。これより,ポテンシャルエネルギー消費型スロッシングダンパーの特性が把握され,実用化のための基礎データが得られた。以上の結果をまとめて研究成果報告書を作成した。
臼歯部歯冠修復用ハイブリッドセラミックスの耐摩耗性に関する研究

セラミックス超微粒子フィラーを高密度に充塞することによって強化されたレジンマトリックスに、多量のセラミックスフィラーを充塞したハイブリッドセラミックスについて繰り返し滑走摩耗試験を行い、摩耗量に関して検討した。12%金銀パラジウム合金球に対する表面性状の異なるハイブリッドセラミックスの摩耗について、ガラス面に圧接し、光重合された滑沢な表面より100μm程度機械的研磨を行い、滑沢な表面に仕上げたほうが摩耗量は少なかった。また、荷重量および滑走回数の増加に伴って摩耗量は増大した。さらに、ハイブリッドセラミックスと同様の目的で開発された臼歯部歯冠修復用審美的有機材料と比較して200000回後の摩耗量は有意の差をもって少なかった。SEM観察においてもレジンマトリックスから突出したフィラーの存在は認められず、大小さまざまな形態のフィラーが観察され、硬さの近似したマトリックスとの間に大きなギャップは認められなかった。他の有機材料では小さな粒径のフィラーがマトリックスレジンから一部突出、脱落し、さらに、マトリックスレンジとの間で粗面になっている様相が認められた。ビッカース硬さにおいてハイブリッドセラミックスは、従来の硬質レジンの約3倍の値(Hv190)を示した。一方、口腔内に装着されたハイブリッドセラミックスクラウンの対合歯に対する咬合接触についてブラックシリコーンを用いて経日的に検討したところ、2年経過症例において顕著な咬耗は認められなかった。
日本人英語学習者を対象とした新協同学習理論の構築とその効果検証

本研究の概要は、学習者が「主体的・対話的で深い学び」を実施するための新しい協同学習理論を構築し、新協同学習理論を用いたグループ活動を英語授業において行うことで、学習者の英語学習への動機づけに与える効果を検証することである。国内外の協同学習理論において重要視されてきた原理を精査し、学習者が英語授業でグループ活動を実施するために必要な協同学習の原理を選定・探究する。
環境調和型化学を基盤とする創薬シーズ天然物の合成と構造活性相関に関する研究

本研究は環境に負荷をかけない化学、いわゆる調和型化学を基盤として、創薬シーズ化合物の創製を行うと共にそれらのアナログの構造活性相関を行うというものである。具体的には、1)栽培可能な植物資源から水-アルコール系を用いた二次代謝産物の単離とそれらの誘導化、2)低温活性酵素リパーゼTLを用いた光学分割反応を鍵反応とする生物活性天然物合成法の開発、3)高エネルギー効率反応であるマイクロ波を用いる創薬シーズ化合物合成への応用を行った。本年は研究計画め初年度として、以下の4点に関して検討を行った。1)栽培可能な植物資源としてSalvia leucantha(ブッシュセージ)を植物材料として選び、水-メタノール系という比較的環境に負荷のかからない溶媒を用いる創薬シーズの探索を行った。その結果、これまでに類を見ないbicycle[3.2.1]hept-6-ene構造を有するジテルペンsalvileucalin Cとその生合成前駆体と考えられるsalvileucalin Dを見出し、その絶対構造を決定した。一方、salviandulin Eを比較的多量に得たことから、これを用いるアナログ合成を行い、in vitro試験において強力な抗トリパソノーマ原虫活性を示すシーズ化合物を見出すことが出来た。2)NF-κBは、炎症に関連する細胞内転写因子であり、近年抗炎症薬開発の鍵因子として注目されている。そこで、シソ科植物Rabdosia excisaの水抽出エキスから比較的多量に得られるent-カウレン型ジテルペンを原料として、NF-κB活性化阻害作用を有するアナログの合成を行った。その際、位置選択的脱アシル化反応においてマイクロウェーブを用いることにより、反応時間の短縮化と収率向上を実現した。これは、既存の加熱と比べて格段にエネルギー効率を高めることが出来たと考えられる。3)リパーゼTLを用いた光学分割反応に関しては、様々な炭素数のアルコールを用いて種々の低温度条件下化学収率や光学純度の変化を検討した。一方、この光学分割反応を鍵反応として得られたピペラジン酸の縮合反応も検討した結果、ピベラジン酸を含むジペプチドの効率的合成を見出した。4)アビエタン骨格を有する強力な細胞毒活性トリプトライドアナログの合成にも成功し、その活性発現に必須の三次元的構造因子を明らかにした。本年度は研究計画の二年目に当たり、以下の5つの検討を行った。1)栽培可能な植物資源としてSalvia leucantha(ブッシュセージ)を植物材料として選び、水-メタノール系という比較的環境に負荷のかからない溶媒を用いる創薬シーズの探索を1年目に引き続き行い、新規ジテルペン類を見出した。一方、salviandulin Eを用いるアナログの合成を行い、in vitro試験において強力な抗トリパソノーマ原虫活性を示すシーズ化合物を見いだすことも出来た。更に、構造活性相関を検討した結果、2位酸素官能基及び3、4位間二重結合が必須であることなどが明らかとなった。2)Podocarpus植物より比較的多量に得られた抗腫瘍活性ノルジテルペンジラクトン類の誘導化及び細胞毒活性試験を行い、これらの誘導体の構造活性相関を検討した。又、同植物より比較的多量に得られたinumakilactone A 15-0-beta-glucosideに生物酵素であるbeta-glucosidaseを作用させて、アグリコンの切り出しに成功した。3)リパーゼTLを用いた光学分割反応に関しては、低温恒温インキュベータを用いて、厳密な温度制御条件下化学収率や光学純度の変化を再検討した。一方、この光学分割反応を鍵反応として得られたピペラジン酸との縮合反応も検討したが、効率的な縮合反応を見出すには至っていない。4)強力な細胞毒活性トリプトライドアナログのファーマコフォアを持つ誘導体を松ヤニ由来ジテルペン類から合成することの検討を開始した。5)マイクロ波を用いるsuzukiカップリングを鍵反応として、様々なCJ-14877誘導体を合成した。現在これらの構造活性相関の検討を行っている。本年度は研究計画の最終年度に当たり、以下の5つの検討を行った。1)栽培可能な植物資源であるSalvial leucantha (ブッシュセージ)から水ーメタノール系という比較的環境に負荷のかからない溶媒を用いSalviandulin Eを多量に得ると共に、その誘導化を行い、抗トリパノソーマ活性を検討した。その結果、in vitro高活性化合物を見出した。今後、in vivo試験を通して抗トリパノソーマ薬の開発を進める予定である。2)容易に入手可能なChamaecyparis pisifera(サワラ)やRosmarinus officinalis(ローズマリー)を原料として、カテコール性アビエタン型及びイセテキサン型ジテルペン類の単離方法を開発した。これによりカルノシン酸の単離が容易になった。一方、カルノシン酸の誘導化を行い、強心作用を有するシード化合物を見出すことが出来た。

3)リパーゼTLを用いた光学分割反応に関して、低温恒温インキュベータを用いて、厳密な温度制御条件下化学収率や光学純度の変化を引き続き検討した。4)リパーゼTLを用いる光学分割反応を鍵反応として得られたピペラジン酸両鏡像異性体とアミノ酸の縮合を検討した結果、満足する反応条件を見出した。しかしながら、lydiamycinのコアである大環状デプシペプチドのマクロ環化反応には至っていない。5)マイクロ波を用いるSuzukiカップリングを鍵反応として、CJ-14877の5位アナログの合成を検討した。現在これらのインターロイキン産生阻害活性を指標とし抗炎症活性を評価している。2011年4月より研究拠点を東京薬科大学から金城学院大学に移し、様々な設備などを立ち上げるための時間を要してしまったことが上げられる。又、ピペラジン酸とアミノ酸の効率的カップリング反応並びにマクロラクトン化反応が予想に反して抵抗していることなどが上げられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね現在の研究計画を遂行していく予定である。ただし、抗腫瘍活性天然物GE3アナログの合成に関しては、マクロラクトン環カップリング反応に関して新たな合成経路を検討する。
インテグリンを介するシグナル伝達機能と細胞増殖・分化の制御

昨年度に引き続き、1)細胞外基質分子とインテグリンの間の分子認識機構、2)インテグリンの下流のシグナル伝達分子の同定およびその機能、3)インテグリンを介する細胞の増殖・分化の制御機構、の3点に焦点を絞って研究を進め、以下の研究成果を得た。【1】インテグリンα5β1を介する細胞接着がリガンド分子(フィブロネクチン)の選択的スプライシングにより制御されていることを発見した。(関口)【2】インテグリンα3β1とその特異的リガンド(ラミニン-5)の結合には、リガンド分子上のG2ドメインが関与することを組換えフラグメントおよび合成ペプチドを用いて同定した。(宮崎)【3】インテグリンからのシグナルを細胞骨格系に伝達するパキシリンには、選択的スプライシングによるアイソフォームが3種類あること、その一つのγタイプはビンキュリンとの結合活性がないことを明らかにした。(佐邊)【4】インテグリンα3β1と複合体を形成している膜結合型細胞増殖因子HB-EGFのヘパリン結合領域がその活性発現に重要な働きをしていることを明らかにした。(目加田)【5】平滑筋細胞の分化形質の維持にラミニンと増殖因子IGF-1の両方が必要であることを明らかにするともに、インテグリンα1β1が平滑筋細胞とその関連組織に選択的に発現することを発見した。(祖父江)【6】細胞-細胞間接着分子カドヘリンとインテグリンとが相互に機能的に連絡していることをカドヘリン遺伝子導入細胞を用いて示すことに成功した。また、カドヘリンを血球系細胞に強制発現させると、細胞増殖の抑制がおこることを見いだした。(小澤)昨年度に引き続き、1)細胞外基質分子とインテグリンの間の分子認識機構、2)インテグリンの下流のシグナル伝達分子の同定およびその機能、3)インテグリンを介する細胞の増殖・分化の制御機構、の3点に焦点を絞って研究を進め、以下の研究成果を得た。(小澤)インテグリンを介する細胞外基質から細胞内へのシグナル伝達の機構について、以下の成果を得た。1)ヒト胎盤から精製したインテグリンα6β1を用いてファージ・ディスプレーライブラリーを繰り返しスクリーニングし、インテグリンα6β1に親和性を示すペプチド配列を同定した。この配列をもつ合成ペプチドは、インテグリンα6β1とラミニンとの結合を特異的に阻害し、それ自身細胞接着・伸展活性を有していた(関口)。2)培養ヒト胃癌細胞、扁平上皮癌細胞の多くは、インテグリンα6β1の特異的リガンドであるラミニン5のmRNAを恒常的に発現していること、またその発現は発癌プロモーターや増殖因子(EGF,FGF)によって著名に亢進することを見いだした(宮崎)。3)インテグリンとヘパリン結合性増殖因子(HB-EGF)およびCD9が細胞膜上で複合体を形成して細胞間接着部位に局在することを明らかにした(目加田)。4)インテグリンの活性化に働くRho蛋白質の情報伝達経路を明らかにするため、GTP型Rhoへの特異結合を指標としてRho標的蛋白質の探索を行い、2つのセリン・スレオニンキナーゼ(PKNとp160^<ROCK>)、3つの非キナーゼ分子(Rhophilin, Rhotekin, Citron)をPhoエフェクター候補分子として同定した(成宮)。5)インテグリンの集積部位に局在するパキシリンが細胞周期M期で特異的に分解されることを発見した(佐邊)。6)カドヘリンを強制発現させた細胞ではインテグリンを介するコラーゲンへの接着が有意に増大していることを見いだした(小澤)。7)平滑筋細胞の分化形質の維持にラミニンが不可欠であること、また平滑筋特異的な数種類の細胞骨格蛋白質の遺伝子発現にプロモーター領域のCArg配列が関与することを明らかにした(祖父江)。

昨年度に引き続き、1)細胞外基質分子とインテグリンの間の分子認識機構、2)インテグリンの下流のシグナル伝達分子の同定およびその機能、3)インテグリンを介する細胞の増殖・分化の制御機構、の3点に焦点を絞って研究を進め、以下の研究成果を得た。【1】インテグリンα5β1を介する細胞接着がリガンド分子(フィブロネクチン)の選択的スプライシングにより制御されていることを発見した。(関口)【2】インテグリンα3β1とその特異的リガンド(ラミニン-5)の結合には、リガンド分子上のG2ドメインが関与することを組換えフラグメントおよび合成ペプチドを用いて同定した。(宮崎)【3】インテグリンからのシグナルを細胞骨格系に伝達するパキシリンには、選択的スプライシングによるアイソフォームが3種類あること、その一つのγタイプはビンキュリンとの結合活性がないことを明らかにした。(佐邊)【4】インテグリンα3β1と複合体を形成している膜結合型細胞増殖因子HB-EGFのヘパリン結合領域がその活性発現に重要な働きをしていることを明らかにした。(目加田)【5】平滑筋細胞の分化形質の維持にラミニンと増殖因子IGF-1の両方が必要であることを明らかにするとともに、インテグリンα1β1が平滑筋細胞とその関連組織に選択的に発現することを発見した。(祖父江)【6】細胞-細胞間接着分子カドヘリンとインテグリンとが相互に機能的に連絡していることをカドヘリン遺伝子導入細胞を用いて示すことに成功した。また、カドヘリンを血球系細胞に強制発現させると、細胞増殖の抑制がおこることを見いだした。(小澤)