hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国立研究開発法人における組織マネジメントと評価のあり方に関する研究

また上記の第2目標については、学会・研究会において打ち合わせを行った。なお学会については、日本評価学会において、関連するセッションを企画し、議論を深めることができた。上記のうち重要であるのは、国立研究開発法人であるところの国立循環器病研究センター及び宇宙航空研究機構に対する聞き取りである。聞き取りに際して重視していた論点は、独立行政法人制度から国立研究開発法人への移行に際して、組織内部のマネジメントのあり方や評価のあり方について、どのような点が変わったのか、あるいは変わらなかったのか、さらには変えるべき点や課題はどこであるのかなどであった。上記の論点についての聞き取りの結果からは、中期目標や中期計画のあり方、組織マネジメントや評価のあり方などについては、大枠での変化はないという点が浮き彫りとなった。しかしながら、研究開発法人制度の趣旨である研究開発の推進やその最大化に照らして現状のままでよいのかといえば、必ずしもそうではないということが研究会構成員の共通認識として浮かび上がってきた。本研究課題に関係する研究面での進捗状況については、おおむね順調に進捗しているということができる。その理由は以下の3点である。第1に、いくつかの中間的な研究成果が出ていることである。具体的な研究成果としては、論文3本、学会及び研究会での報告8本、著作1本であった。これらの研究のなかには、上記の聞き取り調査等によって得られた知見をふまえて執筆されたものもふくまれている。第2に、平成31年度の研究の方向性を共有することができた点である。具体的には宇宙航空研究開発機構の研究開発部局の専門職員に対してアンケートを実施する方針が定まったこと及び実際にその一部について前倒しして実施していること(集計・分析については令和元年度に行う)、このアンケートの分析やこれまでの知見をふまえて宇宙航空研究開発機構の幹部職員(評価担当)に対する聞き取りを行う方針を固めたこと(令和元年度に実施予定)、さらにこれらをふまえて特定国立研究開発法人(物質・材料研究機構、理化学研究所、産業技術総合研究所の3法人)への聞き取りを行う方針を固めたことなどである。第3に、研究成果について、当初の計画通り、出版を念頭におきつつ研究を推進することとしたことである。なお、関連する業績として構成員のうちさらに1名が、政策評価関する書籍を出版する計画を立てている。このほかに研究会全体として、共著の出版物を刊行する計画がある。これらのうち、研究会の共著の出版物については、国立研究開発法人制度が発足して日が浅いことをふまえ、それがどのような制度として運用されているのかという点を具体的に明らかにすること、またどのような制度として運用されるべきかを描き出すことを目指すこととしている。今後の研究の推進方策及び課題については、以下の3点を記しておきたい。第1に、国立研究開発法人の組織マネジメントと評価のあり方についての実態の把握である。研究開発法人については、特定国立研究開発法人とその他の国立研究開発法人の2種類がある。
有毒微量元素とレドックスシグナルによる転写調節因子Idの活性変換

転写抑制因子Idと他の転写因子との相互作用の制御を理解するために、本研究では、有毒微量元素であるヒ素やカドミウムによるId3の細胞内局在制御、そして、レドックスシグナルによるHLHタンパク質の分子間ジスルフィド結合の形成について、解析を行った。いずれもシステイン残基の関与が明らかになったが、どの残基が重要かは両者で違いがみられ、様々な制御が存在することが予想された。哺乳類で4種類同定されているHLHタンパク質ファミリーIdは、bHLH型転写因子の機能抑制因子であり、腫瘍化細胞や種々のがん組織で発現の亢進が示されていることから、がん遺伝子として認識されている。研究代表者はこれまで、Idタンパク質の細胞内局在制御の研究を行い、Id1とId2が異なるアミノ酸配列に依存するNES活性を持つことを明らかにしてきたが、Id3には同様の配列があるにも関わらず、NES活性が認められなかった。そこで様々な条件を検討した結果、ヒ素やカドミウムなどの有毒微量元素が、Id3の細胞内局在を細胞全体から細胞質へと限局させることを見出した。今年度は主に、その分子基盤の解析を進め、それら有毒微量元素による細胞応答における、Id3の役割について検討した。ヒ素やカドミウムはシステイン残基に強い親和性を持つため、それらの変異体を作製し解析を行ったところ、N末端領域の10、15、16番目のシステインが細胞質への集積に必要であることが判明した。システインに親和性を持たない亜鉛、鉄、銅、コバルト、ニッケル等の金属は、Id3の細胞内局在を変動させないことから、ヒ素やカドミウムはおそらくId3の3つのシステイン残基に直接結合し、通常は不活性な状態にあるNES活性を出現させるものと考えられる。また細胞を有毒微量元素で処理すると、初期応答遺伝子の発現が上昇するが、その際にEts型転写因子が重要な働きをすることがわかっている。Id3はEts型転写因子にも結合することから、毒性金属添加後の、Ets型転写因子に対するId3の転写抑制活性を測定したところ、野性型のId3に比べ、N末端領域のシステインをセリンに置換した変異体は、ヒ素やカドミウムによるc-fosやEgr1等の初期応答遺伝子の発現上昇を、より強く抑制することが判明した。哺乳類で4種類同定されているHLHタンパク質ファミリーIdは、bHLH型転写因子の機能抑制因子であり、腫瘍化細胞や種々のがん組織で発現の亢進が確認されていることから、がん遺伝子として認識されている。研究代表者はこれまで、有毒微量元素のヒ素やカドミウムが、Id3タンパク質を細胞質に限局させることを見い出し、Id3タンパク質のN末端領域にある3つのシステイン残基が重要であることを報告した。この際、ヒ素やカドミウムが、システイン残基に直接結合することが予想されたため、本年度はシステイン残基を介してタンパク質の活性に影響を及ぼす、他のレドックスシグナルについて調べた。その結果、過酸化水素水処理により、細胞内のId1、及びId3タンパク質がホモ多量体を形成することが判明した。ホモ多量体は、還元剤存在下で単量体に戻るので、ジスルフィド結合によるものと考えられた。また、Id2タンパク質のホモ多量体形成能は非常に低いことから、Id1とId3のみに認められるN末端領域のシステイン残基の関与が示唆された。そこで、高いホモ多量体形成能を示すId3タンパク質について、どのシステイン残基が重要かを、変異体を作成して検討した。その結果、N末端領域だけでなく、すべてのIdファミリーに共通のHLHドメインとC末端領域のシステイン残基もホモ多量体形成に関わっていることが明らかになった。Id3タンパク質のホモ多量体形成反応は、低い過酸化水素水濃度で、かつ短時間に生じることから、生理的に何らかの役割を担っていると予想される。Idファミリーは、bHLH型転写因子のなかでもEタンパク質と強く結合するが、両者間で過酸化水素水によるジスルフィド結合形成の可能性もあり、引き続き解析を行っていく予定である。bHLH型転写因子の機能抑制因子であるHLHタンパク質ファミリーIdは、腫瘍化した細胞やがん組織で発現が亢進し、増殖促進活性を有することから、がん遺伝子として認識されている。研究代表者はこれまで、ヒ素やカドミウムがId3タンパク質を細胞質に限局させることや、過酸化水素水がId1とId3タンパク質のホモ二量体多量体形成を促進することを見い出し、前者では、Id3N末端領域の3つのシステイン残基にヒ素やカドミウムが直接結合すると推測され、後者では、すべてのシステイン残基を介したジスルフィド結合により、Id1及びId3のホモ二量体多量体形成が促進することが示されている。IdはbHLH型転写因子のなかでもEタンパク質と強く結合することから、本年度はId/Eタンパク質ヘテロ二量体のレドックス制御について解析を行った。

その結果、Id/Eタンパク質ヘテロ二量体間で、過酸化水素水によるジスルフィド結合の形成が確認され、ホモ二量体多量体間のジスルフィド結合の場合と異なり、それぞれC末端領域のシステイン残基が重要であることが判明した。In vitroでは、IdとEタンパク質ともにHLH領域内のシステイン残基を介してジスルフィド結合を形成することが報告されており、細胞では別の反応が起こっていると考えられる。さらに、ホモ二量体多量体はジスルフィド結合で安定化するのに対し、ヘテロ二量体間のジスルフィド結合は安定化に寄与しないこともわかった。また最近、酸化ストレスに応答するbHLH型転写因子以外の転写因子とIdが、過酸化水素水処理依存的に結合することが明らかになり、ストレス応答におけるIdの関与が示唆された。
高性能磁気塗膜媒体の粒子凝集構造解析

高性能磁気塗膜媒体を作製する際、優れた電磁変換特性を得るためには、磁性塗料中での磁性粒子分散性を向上させることが非常に重要である。しかし、塗料中における磁性粒子分散性を直接評価する方法は確立されておらず、一般的には塗料を希釈して粒度分布測定を行うか、あるいは塗膜にした後その光沢度や表面粗さ、静磁気特性等を測定することによって間接的に評価しているのが現状である。そこで本研究では、塗料中における磁性粒子分散性を直接評価することを目的として定圧濾過テストを行った。この評価方法はある大きさのメッシュを持つフィルターに一定圧力で塗料を供給して塗料の濾過性を評価する内容である。ここではフィルターメッシュサイズを1mum、圧力を2kg/cm^2とした。なお、試料としたバリウムフェライト磁性塗料は、配合を一定とし、塗料作製時の分散時間のみよって粒子分散性を変化させた。分散時間の異なる試料について定圧濾過テストを行ったところ、分散初期の試料においては吐出量はゼロであったが、分散時間の増加に伴い塗料の濾過性は向上し1mum以上の凝集粒子が減少しているのが確認された。ここで、「磁性塗料の濾過開始60秒後までの総流出量」と「磁性粒子を含まないバインダー溶液の濾過開始60秒後までの総流出量」の比を「分散度」と定義し、各磁性塗料について分散度を求めた。この分散度は塗料中での粒子凝集構造を反映する尺度である。分散度は分散時間と共に増加した。求めた分散度は静的レオロジー測定から得られる降伏値と類似した傾向を示し、また粒度分布測定から得られたメジアン径との間に負の相関が見られた。これらのデータを総合して粒子凝集構造モデルを今後作成する予定である。以上のように定圧濾過テストを導入することは、磁性塗料中における粒子分散性を直接評価する際に有用であることが確認された。
抗腫瘍薬による癌細胞の中心体過剰複製と分裂期細胞死:新たな細胞死の機構

抗癌剤が細胞死を誘導する機構は薬剤によって様々であるが、標的細胞の細胞死にはいくつかの類似したプロセスがある。我々は、放射線照射によって誘導される細胞死の過程において中心体過剰複製が関与することを報告してきた。今回の研究では、DNAの損傷あるいはアポトーシスをもたらす幾つかの抗癌剤が、中心体過剰複製と関連して新たな細胞死を誘導し得るかについて検討した。実験に用いた5種類の抗癌剤は、2つの細胞株でいずれも中心体の異常をもたらしたが、中心体異常の程度は2つの細胞株で大きく異なっていた。中心体異常を強く誘導した細胞株であるSuit-2を用いた検討で、VP-16は薬剤の濃度依存性に中心体異常をもたらした。Suit-2に1μMのVP-16を持続的に投与すると中心体の過剰複製が顕著にみられたが、細胞死の出現は軽度であり、この条件でもたらされる中心体過剰複製は細胞死の誘導にあまり影響を与えないと思われた。同じSuit-2細胞に10μMのVP-16を投与すると同様に中心体の過剰複製が観察され、さらに微少核をもつ細胞が出現しアポトーシスを誘導していた。しかし、放射線照射によって観察された紡錘体局の形成はみられず、過剰複製された中心体が分裂期細胞死を直接誘導している証拠は得られなかった。一方、同じくVP-16の10μM処置によって多核巨細胞が出現し、この核の周辺に中心体の過剰複製が観察された。放射線照射によって誘導された中心体過剰複製が、抗癌剤の投与によっても共通して強く認められた。しかし、放射線照射で観察されたような、多極生紡錘体局の形成とこれによる分裂期細胞死の直接的な証拠は得られなかった。一方、中心体過剰複製と多核巨細胞がVP-16の処置によって強く誘導されたことは、薬剤が細胞の分裂障害をもたらしていると考えられ、これに引き続いて分裂期細胞死がおこることが強く示唆された。抗癌剤によってもたらされる中心体過剰複製と細胞分裂障害から細胞死に至る過程について更なる検討が必要であると思われる。我々は、放射線やDNA障害性抗癌剤によって癌細胞に観察される中心体過剰複製とこれに起因する多極性紡錘体極が、直接的に異常な細胞分裂を引き起こし、細胞が死にいたる新しい分裂期細胞死の機構について検討した。10種類のヒト癌細胞株にガンマ線を10Gy照射すると全ての細胞株で中心体の過剰複製が観察された。中心体の過剰複製は照射後24時間目から明かとなり、120時間後には80%以上の細胞で2個以上に過剰複製された中心体が観察された。中心体過剰複製の頻度は照射の線量に依存して増加した。中心体と紡錘体の2重染色を行うと、過剰に複製された中心体の多くは紡錘体極の中心に存在し、微小管形成能を保持していた。分裂期にある細胞を観察すると、2つ以上の多極性紡錘体によって染色体の不平等な分離が誘導されていた。分裂後期の細胞では、不規則に分断された多核の細胞や微小核を有する細胞が多く出現していた。FACSscanでは8倍体のDNAが観察され、多核細胞の出現を裏付けた。

多核細胞や微小核細胞は照射後72時間をピークとして出現し、その後これと相関する頻度で死細胞が出現した。分裂期細胞のみをmitotic shake offによって集め、さらに培養を継続すると種々の多核細胞が出現し、培養後7日目には大半の細胞の細胞膜が膨化し、死細胞となった。P21遺伝子を導入すると中心体の過剰複製が抑制され、同時に細胞死の出現も抑制された。以上の結果から、放射線照射による細胞死に中心体の過剰複製に起因する異常な細胞分裂が分裂期細胞死であることが示唆された。同様に抗癌剤の一部にも類似の細胞死を誘導することが明かとなり、現在更なる研究を進めている。抗癌剤が細胞死を誘導する機構は薬剤によって様々であるが、標的細胞の細胞死にはいくつかの類似したプロセスがある。我々は、放射線照射によって誘導される細胞死の過程において中心体過剰複製が関与することを報告してきた。今回の研究では、DNAの損傷あるいはアポトーシスをもたらす幾つかの抗癌剤が、中心体過剰複製と関連して新たな細胞死を誘導し得るかについて検討した。実験に用いた5種類の抗癌剤は、2つの細胞株でいずれも中心体の異常をもたらしたが、中心体異常の程度は2つの細胞株で大きく異なっていた。中心体異常を強く誘導した細胞株であるSuit-2を用いた検討で、VP-16は薬剤の濃度依存性に中心体異常をもたらした。Suit-2に1μMのVP-16を持続的に投与すると中心体の過剰複製が顕著にみられたが、細胞死の出現は軽度であり、この条件でもたらされる中心体過剰複製は細胞死の誘導にあまり影響を与えないと思われた。同じSuit-2細胞に10μMのVP-16を投与すると同様に中心体の過剰複製が観察され、さらに微少核をもつ細胞が出現しアポトーシスを誘導していた。しかし、放射線照射によって観察された紡錘体局の形成はみられず、過剰複製された中心体が分裂期細胞死を直接誘導している証拠は得られなかった。一方、同じくVP-16の10μM処置によって多核巨細胞が出現し、この核の周辺に中心体の過剰複製が観察された。放射線照射によって誘導された中心体過剰複製が、抗癌剤の投与によっても共通して強く認められた。しかし、放射線照射で観察されたような、多極生紡錘体局の形成とこれによる分裂期細胞死の直接的な証拠は得られなかった。一方、中心体過剰複製と多核巨細胞がVP-16の処置によって強く誘導されたことは、薬剤が細胞の分裂障害をもたらしていると考えられ、これに引き続いて分裂期細胞死がおこることが強く示唆された。抗癌剤によってもたらされる中心体過剰複製と細胞分裂障害から細胞死に至る過程について更なる検討が必要であると思われる。
土の繰返し単純せん断時の間隙水圧蓄積評価と粘土砂互層地盤の地震後沈下予測への適用

非排水状態において、粘土が繰返しせん断ひずみを受けた場合の間隙水圧の蓄積量をもとに、繰返し載荷後の間隙水圧消散によって生じる沈下の推定および粘土砂互層地盤の地震後沈下予測を行った。繰返しせん断によって粘土中に蓄積される過剰間隙水圧は与えられるせん断ひずみレベル、繰返し回数、粘土の過圧密比によって変化するため、過剰間隙水圧を正確に測定可能でかつ現場の応力状態を再現できるような試験装置が必要なことから、ひずみ制御動的単純せん断試験器を作成した。また、1993年3月のGeotechnical Testing Journalにおいて、"A Low-Compliance Bi-Directional Cyclic Simple Shear Apparatus"と題する報告がなされた。その中では多くの試験上の問題点が指摘された。そこで、ここでも地震時においては地盤は水平多方向にせん断されることから、2方向載荷が可能にするとともに、せん断中の上部ペデスタルとベース間のロッキングを極力避けるような構造とした。実験では、特に定体積条件での繰返しせん断試験を行い、繰返しせん断中の粘土の剛性の低下、有効応力の減少、繰返しせん断後の間隙水圧消散過程における沈下速度について調べた。また、粘土砂互層地盤の地震後沈下に関しては、砂層の液状化を考慮した沈下計算を行い、粘土層においても地震後には、砂層と同程度の沈下を生じることを明らかにした。さらに地震中に粘土層内部に蓄積された過剰間隙水圧を予測することにより、地震後の過剰間隙水圧消散過程の計算を可能にした。そして、モデル地盤において、実際の地震後沈下速度を計算した結果、正規圧密粘土に載荷した場合よりはるかに速い沈下速度を得た。このことは、実際メキシコシティーにおいて測定されたように、粘土層の地震後沈下速度が非常に速いということと一致することがわかった。
酸化鉄-炭素カップリング反応のその場観察と活性反応種の同定

本年度は、炭素-酸化鉄のカップリング反応のその場観察を実現するべく新しい実験を行い、種々の新知見を得た。(これらの結果は現在論文誌に投稿すべくまとめていることころである。)実験は、以下の手順で行った。(1)炭素イオンをヘマタイトに注入(3)炭素イオン注入したヘマタイト試料を高温レーザー顕微鏡付属の電気炉中に設置し、1000°Cまで昇温しながら、ヘマタイトと注入された炭素の反応をその場観察した。これらの実験によって、Fe-C-O間の結合状態は表面から徐々に変化し、表面から約1μmまでは、C-Cの結合が多いことがわかった。さらに深いところでは、還元反応の前段階と考えられるC-O,またはC=Oの結合が相対的に多くなる。2μm以上の深さでは、Fe-Cの結合の割合が増え注入された炭素は、酸素Oよりも鉄Feと比較的強い結合を有しているものと考えられる。また、炭素注入されたヘマタイトの昇温過程におけるその場観察の結果では、かなり低温(450°C前後)から生起するヘマタイト結晶の再配列に起因する表面平準化挙動、約650°C以上から生起するFexOy-Cの直接反応に起因するガス発生と表面の変動などが観察された。これらの挙動は再現性が乏しく、SEM観察などによる比較的低エネルギーの電子線照射によっても変化しうる不安定な状態に対応しているものと考えられる。高炉プロセスの高速化・低温化に関する研究は、鉄鋼産業におけるエネルギー消費削減のために重要な役割を持っている。ここで、酸化鉄と固体炭素の反応の中には、炭材内装原料のように、非常に高速で、かつ低温から始まるメカニズムが存在することが分かっている。本研究では、その初期段階における反応を直接観察し、反応メカニズムと結晶方位関係を明らかにすることが目的である。ヘマタイトの表面に炭素蒸着を施した後、赤外イメージ炉を有するレーザ顕微鏡を用いてAr雰囲気下1000°Cで保持し、その還元の様子を直接観察した。実験は炭素蒸着をそれぞれ20nm,60nm,300nmと3段階に変えて行った。還元反応前後においてSEM, EBSP, EDS, XRD,ラマン分光分析などを用いて還元初期段階における試料表面の観察と分析を行い比較・検討した。還元反応は、およそ650°Cと低温からの開始が観察された。また、反応は高速で進行し、蒸着量が20nm,60nmの試料については反応開始から2030秒で炭素が無くなり反応が終了した。蒸着量を300nmと厚くした場合、還元反応によって酸化鉄・固体炭素界面で生成したCOガスにより蒸着した炭素層が大きく押し上げられることで接触が妨げられ反応効率は低下した。しかしながら、この押し上げられた炭素膜は、バブル状にCOガスを閉じこめており、中ではカップリング反応が進行しているものと考えられる。300nm炭素蒸着試料の実験後のラマン分光分析結果から、表面に生成した組織はFe_3O_4であることがわかった。また、反応前後のSEM・EBSP観察結果から、反応後に各結晶粒内に観察されたFe_3O_4の針状組織は、母相の結晶方位と一定の関係を保って生成していることが分かった。高炉プロセスの高速化・低温化に関する研究は、鉄鋼産業におけるエネルギー消費量の削減に対し重要な役割を持っていることが認識されるようになってきた。その理由として、炭材内装原料などに存在する酸化鉄と固体炭素の直接反応が、高速で、かつ低温から始まることによる。ヘマタイトの表面に炭素蒸着を施した後、赤外イメージ炉を有するレーザ顕微鏡を用いてAr雰囲気下1000°Cまで昇温し、その反応の様子を直接観察した。還元反応は、およそ650°Cと低温から開始することが分かった。

また、反応は高速で進行し、蒸着量が20nm,60nmの試料については反応開始から2030秒で炭素が無くなり反応が終了した。蒸着量を300nmと厚くした場合、生成したCOガスにより蒸着した炭素層が大きく押し上げられバブル状変形することがわかった。また中にを閉じこめられたCOガスによりカップリング反応が進行しているものと考えられる。300nm炭素蒸着試料の実験後のラマン分光分析結果から、表面に生成した組織はFe_3O_4であることがわかった。反応前後のSEM・EBSP観察結果から、針状組織は、母相の結晶方位と一定の関係を保って生成していることが分かった。その関係は、(0001)_H‖(111)_M [11^^-00]_H‖[11^^-0]_Mであることが確認された。本年度は、炭素-酸化鉄のカップリング反応のその場観察を実現するべく新しい実験を行い、種々の新知見を得た。(これらの結果は現在論文誌に投稿すべくまとめていることころである。)実験は、以下の手順で行った。(1)炭素イオンをヘマタイトに注入(3)炭素イオン注入したヘマタイト試料を高温レーザー顕微鏡付属の電気炉中に設置し、1000°Cまで昇温しながら、ヘマタイトと注入された炭素の反応をその場観察した。これらの実験によって、Fe-C-O間の結合状態は表面から徐々に変化し、表面から約1μmまでは、C-Cの結合が多いことがわかった。さらに深いところでは、還元反応の前段階と考えられるC-O,またはC=Oの結合が相対的に多くなる。2μm以上の深さでは、Fe-Cの結合の割合が増え注入された炭素は、酸素Oよりも鉄Feと比較的強い結合を有しているものと考えられる。また、炭素注入されたヘマタイトの昇温過程におけるその場観察の結果では、かなり低温(450°C前後)から生起するヘマタイト結晶の再配列に起因する表面平準化挙動、約650°C以上から生起するFexOy-Cの直接反応に起因するガス発生と表面の変動などが観察された。これらの挙動は再現性が乏しく、SEM観察などによる比較的低エネルギーの電子線照射によっても変化しうる不安定な状態に対応しているものと考えられる。
血液細胞-血管内皮相互反応制御及び低酸素イメージングによる眼虚血性疾患の病態解明

眼虚血性疾患のうち網膜循環障害の代表疾患である網膜静脈閉塞症の病態解明を行った。網膜静脈閉塞症は黄斑部に浮腫を生じることで重篤な視機能障害をもたらすが、その発症時に中心窩下に網膜視細胞内節と外節の結合部ラインが検出できるか否かで、黄斑浮腫治癒後の視力予後を予測できる可能性があること、網膜静脈閉塞症に伴う漿液性網膜剥離の成因には、中心窩の構造、特にミュラー細胞円錐が重要な役割を果たしていること、網膜静脈閉塞症の黄斑部機能評価に黄斑部局所網膜電図が有用であることなどを明らかにした。網膜循環障害である網膜静脈閉塞症(retinal vein occlusion ; RVO)は、黄斑部に浮腫を生じることによって重篤な視機能障害をもたらす疾患である。この黄斑浮腫の形態と網膜層構造の変化が、RVOの視機能予後にどのような影響をもたらすかについて、高解像度光干渉断層計(high resolution optical coherence tomography ; OCT)を用いて検討した。抗血管内皮増殖因子(vascular endothelial growth factor ; VEGF)抗体は、硝子体内に注射することで、比較的速やかにRVOによる黄斑浮腫を治癒せしめるが、この治療により黄斑浮腫が消失したRVOの視力予後を検討したところ、治療前に中心窩下に網膜視細胞内節(inner segment ; IS)と外節(outer segment ; OS)の結合部(IS/OS)ラインが検出された症例は、黄斑浮腫治癒後の視力が良好であった。これにより、RVOに伴う黄斑浮腫発症時に、中心窩下にIS/OSラインが検出できるか否かで、黄斑浮腫治癒後の視力予後を予測できる可能性があることが示唆された。また、RVOに伴う黄斑浮腫に対し、抗VEGF抗体の硝子体内注射を施行した症例の黄斑部領域の網膜感度を、微小視野計(microperimeter-1 ; MP-1)を用いて検討したところ、黄斑部領域の網膜感度は治療後1カ月後に著明に改善し、3カ月後、6カ月後と維持されていた。これにより、RVOによる黄斑浮腫で障害された黄斑部機能は、抗VEGF抗体の硝子体内注射により速やかに改善し、その改善効果は少なくとも6カ月間は続くことが分かった。網膜循環障害である網膜静脈閉塞症(retinal vein occlusion ; RVO)に伴う漿液性網膜剥離について、高解像度光干渉断層計(highresolution optical coherence tomography ; OCT)を用いて病理形態学的な検討を行った。黄斑浮腫を伴うRVO眼の83.5%に、中心窩を含む漿液性網膜剥離が認められた。その漿液性網膜剥離の68.4%が、基底部が小さく、先端が尖った形状であった。その先端は必ず中心窩の下にあり、浮腫で腫脹した感覚網膜の外層が内側に牽引していた。残りの31.6%の漿液性網膜剥離は、基底部が大きいドーム型の形状を示し、そのうち75%の網膜剥離が、経過中に先端が尖った形状からドーム型に変化した。その際、腫脹した感覚網膜の外層に不連続性がみられた。このことから、RVOに伴う漿液性網膜剥離の成因には、中心窩の構造、特にミュラー細胞円錐が重要な役割を果たしていることが示唆された。また、抗血管内皮増殖因子(vascular endothelial growth factor ; VEGF)抗体は、硝子体内に注射することで比較的速やかにRVOによる黄斑浮腫を治癒せしめるが、この治療により最終的に得られる視力の予後因子を検討した。最終視力は、ベースライン視力、抗VEGF抗体の硝子体内注射後1カ月後、3カ月後、6カ月後の視力と有意に相関した。1カ月後の視力が0.5以上であった眼は、0.5未満であった眼よりも、有意に最終視力が良好であった。抗VEGF抗体の硝子体内注射後早期の視力は、最終視力を予測する確かな因子となりうることが分かった。網膜循環障害である網膜静脈閉塞症(retinal veinqcclusion ; RVO)の黄斑部機能を評価するために、黄斑部局所網膜電図(focal macular electroretinography ; fmERG)が有用かどうかの検討を行った。網膜中心静脈閉塞症(central retinal vein occlusion ; CRVO)24眼、網膜静脈分枝閉塞症(branch retinal vein occlusion ; BRVO)34眼を対象とし、fmERGで計測した各波形(a波、b波、photopic negative response ; PhNR)の振幅と潜時、視力、microperimeterを用いて測定した黄斑部網膜感度、中心窩網膜厚を検討項目とした。CRVO眼のa波、b波、PhNRは、僚眼より有意に振幅が減弱し、潜時は延長した(P<0.001)。

各波形の相対振幅(患眼/僚眼)は視力と相関し、各波形の相対振幅と潜時はともに黄斑部網膜感度と相関する傾向にあった。中心窩網膜厚は相対振幅と潜時の両方に相関していた。特にPhNRの相対振幅は、中心窩網膜厚と最も強く相関した(r=-0.598、P=0.0042)。さらに感覚網膜厚は相対潜時と相関し、網膜剥離厚は相対振幅と相関した。虚血型CRVOの相対振幅は非虚血型CRVOと比べ有意に減弱した。BRVO眼においても、a波、b波、PhNRは僚眼より有意に振幅が減弱し、潜時は延長した(P<0-05)。CRVO眼と異なり、BRVO眼の相対振幅と潜時は視力と相関しなかったが、黄斑部網膜感度とは相関する傾向にあった。BRVO眼で計測されたすべての波形の中で、PhNRの相対振幅が最も強く中心窩網膜厚と相関した(r=-0.465;P=0.007)。さらに網膜剥離厚はPhNRの相対振幅と相関した(r=-0.376;P=0.034)。12カ月後には、BRVOに合併する黄斑浮腫の軽減に伴い、b波およびPhNRの振幅は有意に改善した。以上の結果により、fmERGに各波形の計測は、RVOの黄斑部機能評価に有用であることが示唆された。
生活環境としてのアフリカ熱帯雨林に関する人類学的研究

コンゴ盆地一帯は世界有数の熱帯雨林を擁するが、同時に森林破壊が進み、自然保護や住民の生活・文化の保全の必要性が叫ばれている地域である。本研究では、アフリカ有数の熱帯雨林を要するカメルーン及びガボンの両国において、狩猟採集民と焼畑農耕民の森林利用及び環境認識に関する文化生態学的、歴史生態学的、政治生態学的研究を行った。また、これらから得られた知見に基づいて、自然保護計画が現地住民の生活に及ぼす影響、及び自然保護計画に対する現地住民の認識と対応に関する比較検討を行った。(1)カメルーン国東部州の森林地域において狩猟採集民のバカ・ピグミーによる野生動植物森資源の利用に関する実態調査、及び焼畑農耕民バンガンドの土地利用や耕作システムに関する調査をおこなった。その結果、これまでの利用水準ならば持続的狩猟採集生活及び焼き畑農耕システムを維持できるが、伐採等に伴う最近の急激な変化によってそれが危ぶまれていることが示唆された。(2)地域住民による狩猟採集や農耕などの生業活動が森林植生や動物相に及ぼすインパクトについて調査した。森の中には自然保護の対象となっている地域を含めて広汎な人為のインパクトが認められるが、これまで(2002年まで)の活動水準が維持されれば、人間活動は必ずしも森林生態系の劣化をもたらすものではないことが示唆された。(3)森の民の生活と外部世界の関係に関する実態調査をおこなった結果、政治的、経済的なグローバリゼーションの影響が森の奥深くにまで及んでおり、とりわけ消費経済の影響は甚大であることが判明した。このことから、自給用食料調達のための狩猟採集だけでなく、ある程度の商品化をも許容するような森林物産の利用計画を保護計画と抱き合わせで進めるべきである。(4)ガボンにおける森林の保全は、地域住民の環境観や森林利用システムに負うところも大きいと言われるが、自然保護区の周辺で森林環境に強く依存している農耕民、狩猟民の森林利用や自然保護に対する地域住民の意識調査をおこない、カメルーンの場合との比較資料を収集した。(5)2002年に連合王国のエジンバラ大学において開催された「狩猟採集社会に関する国際会議」において、関連研究者を集めてワークショップを開催し、これらの研究の成果について発表するとともに、最近の研究動向について情報交換をおこなった。また、2003年には、フランスの国際シンポジウムで、森林動物に関する狩猟採集民の認知に関する研究成果を発表した。中央アフリカのコンゴ盆地一帯は世界有数の熱帯雨林を擁するが、一方では森林破壊が進み、自然保護や住民の生活・文化の保全の必要性が強く叫ばれている地域である。本研究では、これらの地域の熱帯雨林居住民の中からピグミー系狩猟採集民とバントゥー系焼畑農耕民を選び、彼らの文化と森林環境との相互関係について比較研究を行うことを目的とした。平成12年度には以下のような調査・研究をおこなった。(1)カメルーン国東部州の森林地域において狩猟採集民のバカ・ピグミー及び焼畑農耕民バンガンドについての文化生態学的な比較調査。とくに、森林に関する環境認識や保護対象動物に対する関心と態度、森林の象徴化、動植物をめぐる規制、耕地-休閑のサイクルやテリトリー制等の土地利用に関する慣行、規制などに関する調査をおこなった。

(2)調査地域とその周辺の生態史に関する文献資料の収集と分析。カメルーンの国土地理院、及びフランスの人類博物館や海外文書資料館において、中央アフリカ熱帯雨林の植生や、人口・集落の分布とそれらの変化の追跡に必要な文献資料や地図、航空写真を収集した。(3)国内における研究。調査地域(カメルーン)の民族誌、とくに自然認識及び環境利用とその変化に関する文献を収集し、概要の把握を行った。また、関連する文献資料や航空写真、衛星画像等の資料を用いて、調査地域の植生とその変化、集落分布とその変化などの追跡を試みた。中央アフリカのコンゴ盆地一帯は世界有数の熱帯雨林を擁するが、一方では森林破壊が進み、自然保護や住民の生活・文化の保全の必要性が強く叫ばれている地域である。本研究では、これらの地域の熱帯雨林居住民の中からピグミー系狩猟採集民とバントゥー系焼畑農耕民を選び、彼らの文化と森林環境との相互関係について比較研究を行うことを目的とした。平成13年度には以下のような調査・研究をおこなった。(1)熱帯雨林の破壊が進行し、その保護が急務となっているカメルーン東部州において、文化生態学的、歴史生態学的な調査をおこなった。とくに、狩猟採集産物に対する現地住民の依存度、さまざまな植生における人為の影響と資源植物の分布状態の関係、農耕等における土地利用サイクルと焼畑農耕の持続性等についての調査をおこなった。また、衛星画像情報等から得られるマクロな環境情報と対照させることができるような地上レベルでのミクロな観察をおこない、調査地域の生態史、環境史の再構成のための資料を収集した。(2)カメルーンと国境を接しているガボンにおける森林の保全は、地域住民の環境観や森林利用システムに負うところも大きいと言われる。本年度はガボン国北西部において森林環境に強く依存している農耕民、狩猟民の環境利用や自然認識に関する現地調査をおこない、カメルーンの場合との比較資料を収集した。(3)調査地域とその周辺の生態史に関する文献資料の収集と分析。フランスの自然史博物館や海外開発庁等において、植民地期の人口・集落分布や環境、行政に関連する資料を収集し、整理した。コンゴ盆地一帯は世界有数の熱帯雨林を擁するが、同時に森林破壊が進み、自然保護や住民の生活・文化の保全の必要性が叫ばれている地域である。本年度は、これらの地域に居住する狩猟採集民と焼畑農耕民の森林利用に関する歴史生態学的、政治生態学的研究、及び自然保護に対する現地住民の認識に関する比較研究を行った。(1)本年度はとくに、ピグミー系狩猟採集民およびバントゥー系焼畑農耕民の生業活動と森林環境の相互作用の動態について、カメルーン東南部において現地調査を行うとともに、収集した資料を歴史生態学的、政治生態学的な観点から比較分析した。同時に森林環境の動態を、地上レベルでのミクロな観察と衛星画像情報などから得られるマクロな環境情報を対照させて解析し、調査地域の生態史の再構成を試みた。
癌の浸潤、転移における細胞外マトリックス・テネイシンXの役割

テネイシンX(TNX)は細胞外マトリックス・テネイシンファミリーに属する。我々は癌細胞の増殖、浸潤、転移におけるTNXの役割を明らかにするためにTNX欠損(-/-)マウスの作成を行ない、メラノーマ細胞を足に接種し、その増殖、浸潤を検討した。その結果、TNX-/-マウスにおいて、メラノーマの浸潤、転移が、野生型マウスに比べ有意に高いことが明らかとなった。これはマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)(特にMMP-2)活性のTNX-/-マウスでの亢進による。本研究では、TNX欠損による、MMP活性化の分子機構、TNX欠損により活性化されるシグナル伝達経路の同定を試みた。TNX+/+線維芽細胞とTNX-/-線維芽細胞を用い、それらの細胞にMEK1阻害剤、JNK阻害剤、p38阻害剤、P13キナーゼ阻害剤、PKC阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤等の各種シグナル伝達経路の阻害剤を添加し、MMP-2活性化の有無をザイモグラフィーにより検討した。その結果JNK阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤により、TNX-/-細胞において、薬剤無添加時に見られたMMP-2の活性化が抑制されることが明らかとなった。また,その時のMMP-2遺伝子のプロモーター活性を測定してみると、JNK阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤により、プロモーターの活性化が抑制されていることが明らかとなった。また実際にTNX-/-細胞において、TNX+/+細胞に比べJNK/SAPK、チロシンキナーゼのリン酸化が亢進していることが明らかとなった。以上のことより、TNX欠損によるMMP-2活性化には、JNK/SAPK経路、チロシンリン酸化経路が関与していることが明らかとなった。これまでに私は、浸潤、転移に深く関わっている分子であるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)、この中でも特にMMP-2,MMP-9が、テネイシンX欠損(TNX-/-)マウスにおいて促進していることを明らかにし、このことがTNX-/-マウスにおいて癌の浸潤、転移を引き起こすことを明らかにした。本研究では、TNX欠損によるMMP-2,MMP-9活性促進の分子メカニズムを明らかにする。まず、生後1日齢のマウスより、線維芽細胞を樹立し、TNX-/-細胞で、MMP-2,MMP-9活性の促進を検出できる実験系の確立を行った。各細胞を、collagen Iコート上での培養やcollagen Iゲル内での3次元培養をすることにより、TNX-/-細胞での、MMP-2,MMP-9活性促進を検出することができた。次にTNX欠損によるMMP-2,MMP-9の活性促進に至るシグナル伝達系を明らかにするために、ERK経路、JNK経路、P38経路を遮断する各種薬剤で処理後、MMP活性を調べた。その結果、これらの薬剤では、TNX-/-細胞におけるMMP活性の促進を抑制できないことより、これら3経路はTNX欠損によるMMP-2,MMP-9活性促進には関与しないことが明らかとなった。またMMP-2遺伝子のプロモーター領域のdeletionクローンのレポーター遺伝子へのクローニングを行った。今後TNX欠損によるMMP-2遺伝子発現に必要な、cisエレメントの同定を試みる予定である。また、MMPの発現誘導を解明する上で、どうしても必要であるTNX受容体の同定を、expression cloning法を用い試みた。その結果CD81を含む数種の細胞膜タンパク質の同定を行い、現在その結合を生化学的に調べている。また、TNX-/-

マウスに見られる、メラノーマの浸潤、転移の促進を、TNXの供給により抑えることができるか否かを調べる研究に関しては、TNX遺伝子をアデノウイルスに組み込んだベクターを作成中である。これまでにTNXのドメインを欠失した2種の変異体TNXを持ったアデノウイルスベクターの作成を完了した。TNX欠損(-/-)マウスは野生型(TNX+/+)マウスに比べ、癌の浸潤、転移が亢進し、これはMMP(特にMMP-2)の活性化によることをこれまでに報告した。本研究では、TNX欠損によるMMP活性化の分子機構を明らかにするために、TNX欠損により活性化されるシグナル伝達経路の同定を行ったので報告する。TNX+/+とTNX-/-線維芽細胞を用い、それらの細胞にMEK1阻害剤、JNK阻害剤、p38阻害剤、PI3キナーゼ阻害剤、PKC阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤等の各種シグナル伝達経路の阻害剤を添加し、MMP-2活性化の有無をザイモグラフィーにより検討した。その結果JNK阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤により、TNX-/-細胞において、薬剤無添加時に見られたMMP-2活性化が抑制されることが明らかとなった。また、その時のMMP-2遺伝子のプロモーター活性を測定してみると、JNK阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤により、プロモーターの活性化が起こらないことが明らかとなった。また実際にTNX-/-細胞において、TNX+/+細胞に比べJNK/SAPK、チロシンキナーゼのリン酸化が亢進していることが明らかとなった。以上のことより、TNX欠損によるMMP-2活性化には、JNK/SAPK経路、チロシンリン酸化経路が関与していることが明らかとなった(論文投稿中)。また、MMPの発現誘導を解明する上で、どうしても必要であるTNX受容体の同定を、expression cloning法を用い試みた。その結果4回膜貫通スーパーファミリーに属するCD81を同定した。これまでに、CD81とTNXの結合を、solid-phase assayにより確かめることができた。
インド仏教思想における瞑想と時間論

本研究は大別二種によりなる。一つは研究資料(サンスクリット原典;Skt.・チベット訳;Tib.,漢訳)のデータベース化である。他はそれらの資料に基づく思想研究である。【データベース化】基本資料である『瑜伽論』「十六異論」のうち、Skt.・Tib.の該当部分、および漢訳『瑜伽論』全体、さらに関連資料のうち、『大乗阿毘達磨集論』、同『雑集論』などのデータベース化を完了、国内の関連研究者に実費配布(送料等希望者負担)をした。さらにこの入力作業により収集した非JIS漢字(第二次水準を越える漢字)を部首別に整理、私家版として出版、関連研究者に無料配布した。【思想研究】インド大乗仏教瑜伽行思想の瞑想体系を、無限の時間・空間をさ迷う輪廻の通時性(継時的因果論)と、刹那滅存在である相互依存関係という共時性(共時的因果論)の視点から考察し、両者の思想構造を「生命体の連続性(流転輪廻)と非連続性(瞬間的存在=刹那滅)」の観点から論究し、その成果を学会誌に発表した。(1)生きとし生けるものはすべて瞬間的存在である。その存在のあり様は因果関係=相互依存関係(縁起)により非連続的に連続して、現実世界のみならず、過去・未来世界へと展開する。つまり三世すべてにわたって瞬間的に生滅を繰り返しつつ、他世界へと轉生する。(2)瑜伽行学派は存在と時間に関するアビダルマの思想を継承しつつ、それを新たな空思想である三性説に依拠して存在論へと転換した。この思想は『瑜伽論』に遡り、『荘厳論』・『中辺論』へと展開し、『大乗阿毘達磨集論』などに受け継がれた。そのもっとも整合的な理論は『顕揚聖教論』において見られる。本研究はこの思想の起源と展開を明確にした点に意義が認められる。
肺大細胞神経内分泌癌におけるがん幹細胞の同定と機能解析

肺高悪性度神経内分泌癌(小細胞癌および大細胞神経内分泌癌)に対し,新たな治療開発を目標として,各種がん幹細胞マーカーの発現を解析した.小細胞癌,大細胞神経内分泌癌いずれにおいても様々ながん幹細胞マーカーの発現を種々の割合で認めた.各マーカーのうち,ALDH1の発現は予後と関連しており,ALDH1陽性の肺高悪性度神経内分泌癌は,陰性例と比較し,有意に予後不良であった.ALDH1陽性細胞は微小リンパ節転移巣でも認められ,肺高悪性度神経内分泌癌の転移,予後規定に関与している可能性が考えられた.ALDH1は肺高悪性度神経内分泌癌における治療標的分子となりうることが示唆された.肺高悪性度神経内分泌癌は,小細胞癌と大細胞神経内分泌癌よりなる悪性度の高い組織型であり,肺癌全組織型の約20%を占める.小細胞癌は初回治療時には化学療法が奏効するが,殆どの症例で治療抵抗性を示す.大細胞神経内分泌癌は,非小細胞肺癌の一つである大細胞癌に分類されるため,切除可能であれば初回治療として手術が行われる.しかし,完全切除後も約半数が再発し,腺癌など他の非小細胞肺癌と比較し予後は極めて不良である.近年の研究によれば、癌は腫瘍の進展・増殖の根幹を成すと考えられる未分化ながん幹細胞を頂点とした細胞集団であることが示唆されている.悪性度の高い難治癌である肺高悪性度神経内分泌癌に対し,がん幹細胞を標的とした新たな治療開発を目標として,各種がん幹細胞マーカーの発現および臨床病理学的意義を検討した.病理専門医により肺高悪性度神経内分泌癌と診断された外科切除例105例(小細胞癌: 60例,大細胞神経内分泌癌: 45例)の組織切片を用い,がん幹細胞マーカーとされる分子(Caveolin, Notch, CD44, CD166, SOX2, ALDH1, Musashi1 [MSI1])の発現を免疫組織学的に検討した.全体では,CD166, SOX2, ALDH1, MSI1の発現が高頻度であったが,CD166は大細胞神経内分泌癌で,SOX2は小細胞癌で発現頻度が高い結果であった.各幹細胞マーカーのうち,ALDH1の発現は外科切除後の予後と関連しており,原発巣におけるALDH1陽性の肺高悪性度神経内分泌癌は,陰性例と比較し,有意に予後不良であった.ALDH1陽性細胞は微小リンパ節転移巣でも認められ,肺高悪性度神経内分泌癌の転移,予後規定に寄与していることが考えられた.ALDH1陽性細胞は肺高悪性度神経内分泌癌におけるがん幹細胞の候補となりうることが示唆された.肺高悪性度神経内分泌癌(小細胞癌および大細胞神経内分泌癌)に対し,新たな治療開発を目標として,各種がん幹細胞マーカーの発現を解析した.小細胞癌,大細胞神経内分泌癌いずれにおいても様々ながん幹細胞マーカーの発現を種々の割合で認めた.各マーカーのうち,ALDH1の発現は予後と関連しており,ALDH1陽性の肺高悪性度神経内分泌癌は,陰性例と比較し,有意に予後不良であった.ALDH1陽性細胞は微小リンパ節転移巣でも認められ,肺高悪性度神経内分泌癌の転移,予後規定に関与している可能性が考えられた.ALDH1は肺高悪性度神経内分泌癌における治療標的分子となりうることが示唆された.本研究の目的は、肺の高悪性度神経内分泌癌である、大細胞神経内分泌癌(LCNEC)における、がん幹細胞の同定の機能解析である。本年度は、がん幹細胞マーカー候補の一つとされるpodoplainiに着目した研究を行った。癌の進展・増殖にはがん細胞のみならずそれを取り巻く間質細胞(cancer-associated fibroblast: CAF)の重要性が指摘されている。そこで、今回はLCNECおよび同じく高悪性度神経内分泌癌である小細胞癌(SCLC)切除例を対象にpodoplain陽性CAFの存在と臨床的特徴、予後との関係を検討した。対象は、1993年から2011年までの間に当院で切除された、高悪性度神経内分泌癌115例(SCLC52例、LCNEC63例)(混合型SCLC, LCNECは除外)とし、podoplanin陽性CAFは、免疫組織染色にて50%以上podoplanin陽性のfibroblastを認めるものと定義した。podoplanin陽性CAFの存在は、陰性群にくらべ有意に予後良好(5年全生存割合:75% vs 45%, p=0.002)でこれは、SCLC, LCNECいずれのサブグループでも同様の結果であった(SCLC: 5年全生存割合74% vs46%, p=0.046;LCNEC: 74% vs 45%, p=0.020)。患者の年齢、性別、リンパ節転移の有無、脈管浸潤の有無など臨床病理学的因子との多変量解析の結果、podoplanin陽性CAFの存在は、有意な予後良好因子であった。因みに、がん細胞でのpodoplain発現は、非発現症例と比べ予後がやや不良な傾向であったが、有意差は認めなかった。がん幹細胞マーカーの発現様式は、がん細胞での発現のみならずCAFにおけるの発現も重要であることが示唆された。候補となるがん幹細胞マーカーの選定に時間を要したこと。

解析対象に、当院での保存期間を過ぎた、過去5年以上前の症例が相当数含まれているため、免疫組織染色に用いる組織ブロックの取り寄せ、ならびに薄切標本の作製に時間を要したこと。が挙げられる。予定している、大細胞神経何分泌癌(LCNEC)ならびに小細胞癌(SCLC)外科切除例の組織切片を用いた、免疫組織染色法によるがん幹細胞マーカーの発現解析を速やかに終了させる。LCNECとSCLCの間でがん幹細胞マーカーの発現様式が異なれば、治療前の生検検体におけるがん幹細胞マーカーの発現で、LCNECとSCLCの鑑別が可能かどか検討する。もし可能となれば、現状では治療前生検で診断が困難なLCNECの診断向上に寄与する可能性がある。また、がん幹細胞マーカーの発現と予後など臨床データとの関係も検討する。予後と強い相関のある分子が同定されれば、LCNECおよびSCLCの細胞株から同分子の抽出を行い、機能解析を行う。更に、倫理審査および患者からの十分なインフォームドコンセントを得た後、新鮮切除検体からも同分子の抽出を試み機能解析を行う計画である。がん幹細胞マーカ(CD133, CD44, CD166, ALDH, Oct-4, NANOG, BRCA1)の免疫組織染色に用いる抗体の購入。実験にかかる人件費。研究成果発表のための、旅費、学会参加費など。
高齢者QOL向上に向けたハイブリッド情報評価型見守り技術の研究

本研究課題では、高齢者QOL評価指標研究、健康情報データベース構築研究、異種情報ハイブリッド・マイニング手法の研究の3分野での研究を行い、得られた結果をとりまとめ、成果として学会発表を行った。具体的な実施内容は以下の通りである。(1)高齢者QOL評価指標研究:現在共同研究を進めている在宅医療専門医療機関および訪問介護専門ケアセンターの協力を得ながら、高齢者における健康関連QOLおよび主観的QOLについて実態に即した調査を行い、高齢者の安全・安心な生活を持続するための評価指標を得た。(2)健康情報データベース構築研究:医療・介護に係わる個人情報について機微な情報を閲覧者側の職種に応じてアクセス管理・制御する仕組みについて医療・介護のプライバシー保護に関する研究を進め、評価を試みた。また、在宅医療介護現場における情報獲得支援技術に特化した情報共有システムの研究を進め、評価を試みた。(3)異種情報ハイブリッド・マイニング手法の研究:ウェアラブルセンサ(特に装着負荷の低いスマートバンドや着衣型など)各種ライフログ情報(生体情報、行動情報)と合わせて生活記録のデータベース化を行い、健康情報データベースを対象とした異種情報データマイニング環境を構築し、両者の情報をハイブリッドにマイニングする手法について開発を行った。特に、うつ病早期発見のためのハイブリッド・マイニング手法の提案を行い評価を試みた。平成28年度は、共同研究を進めている在宅医療専門医療機関および訪問介護専門ケアセンターの協力を得ながら、高齢者QOL評価指標研究チーム、健康情報データベース構築研究チーム、異種情報ハイブリッド・マイニング手法の研究チームの構成で研究を進めた。まず計画をチーム全員で確認し体制を確立した後、共同研究機関からのデータ提供、ノウハウ提供を受けながら技術課題の抽出・整理、ICTを活用した解決方法の検討を行った。なお,方式設計においては実験的な部分プロトタイピングにより、その設計を進めた。具体的な実施内容概要は以下の通りである。(1)高齢者QOL評価指標研究:高齢者における生活の質について実験心理学や認知科学的な観点から実態を調査し、時代的な変化や今後の来るべき高齢社会における健康関連QOLおよび主観的QOLについて整理し指標化を試みた。(2)健康情報データベース構築研究:各職種間で共有される医療・福祉情報において各職種が必要とする情報やその優先順位に着目して蓄積・利用に関する検討を行った。また、医療・介護に係わる個人情報について機微な情報を閲覧者側の職種に応じてアクセス管理・制御する仕組みについて研究を進めた。(3)異種情報ハイブリッド・マイニング手法の研究:データマイニング応用として異種情報を取り扱う方法を検討した。本年度は,うつ病を早期発見するために,うつ病と深い関わりがあるといわれている「気分」を定量化し測定する尺度や生体データを収集することにより実験を試みた。平成28年度は、全体計画に沿ってほぼ計画通りに研究開発を進めることができた。その具体的な達成度は以下の通りである。(1)高齢者QOL評価指標研究:主観的QOLについては、QoLに含まれる因子を予備調査した。3因子構造(現状、過去、置かれた状況)により10項目くらいを調査用紙により調査し、「気分」を推定する方式を考案した。短いスパン(一日単位程度)で変わるものも考慮し、ムード、気分も含めて短期的な変動の測定も可能にした。健康関連QOLについては、認知症患者のQOL測定について検討した。高齢者の主観測定が難しいなどの課題がある。尺度化の例として、認知症ADRQL等の調査を行った。(2)健康情報データベース構築研究:現場等へのヒアリングの実施を行い、各職種が必要とする情報やその優先順位について調査を行った。扱う情報が多岐に渡る医療側職種ではCOI(Conditions of Interest)システムによる情報プッシュが有効とのことであった。COIシステムの導入によって、各職種に通知される情報がどの程度削減され効率化されるか検証実験を行い、提案システムが情報過多に有効であることが示された。個人情報の保護に関して、カルテメモ(フリーテキスト)を対象に、病名や過去の通院履歴などの機微な情報が含まれていることが多いことを踏まえ、このような機微な情報を閲覧者側の職種に応じて,適切な表現に自動的に変換する手法について研究を行った。(3)異種情報ハイブリッド・マイニング手法の研究:うつ病を早期発見するために、うつ病と深い関わりがあるといわれている「気分」を定量化し測定する尺度と生体データを収集することができるウェアラブルセンサを用いて長期的にデータを収集し、アソシエーション分析を行うことにより、うつ病の段階に応じた気分と生体データに関する規則性、法則の発見を行う研究を行った。平成28年度に得られた結果を基にして、平成29年度は以下の課題に取組んだ。平成29年度は、高齢者QOL評価指標研究チーム、健康情報データベース構築研究チーム、異種情報ハイブリッド・マイニング手法の研究チームの構成で、プロトタイプ制作・評価を中心に研究・開発を行った。(1)高齢者QOL評価指標研究:高齢者QOL評価指標研究として、本研究で利用する評価指標の定義をまとめて各チームで共有した。H29年度は昨年度購入できなかった、質的データ解析ソフトウェアMAXQDA(VERBI Software GmbH)を購入し、介護ブログを中心に質的データ解析を実施し、継続中である。(2)健康情報データベース構築研究:健康情報データベースのプロトタイプ作成・評価を実施した。