hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東日本大震災からの復興における復興まちづくり移行期の地域マネジメントに関する研究

2018年度は、基盤整備がほとんど終了したI町、M市、R市、Y町において、主な復興事業、空間整備に伴う主体間の合意形成プロセス、取り入れた計画技術、移転後の跡地利用やまちづくりに向けた取り組みについてヒアリング調査を行った。その結果、被災前からもつ地域コミュニティが計画策定や推進、関係住民の合意形成に大きく影響を与えていることが明らかになった。特にR市では移転先選定を部落に任せ、地権者交渉を自治体とコミュニティ推進協議会が担うことで円滑な復興まちづくりが進められており、地域コミュニティを中心としたマネジメントの重要性が明らかになった。次に、復興事業後を見据えたまちづくりに関しては、漁業を中心として被災前から6次産業化に取り組んでいた地域やコミュニティが自主性を持つ地域で積極的な取り組みが見られた。一方で、小規模漁村が複数で地区を形成している場合には、集落よりは地区単位で取り組んでいくことが求められるため、個別の活動が展開していないこともわかり、マネジメントの主体をどのように育成するかが重要であることが明らかになった。一方で、被災直後から移転後の跡地の公園整備に関して小学校、中学校、高校と協力して取り組んできたN村では、整備された公園の維持管理活動に村民が積極的に参加していること、小中学校では復興教育への展開が図られていること、高校生も公園の清掃活動に参加していることが明らかとなり、復興事業への住民参画がその後のまちづくり活動へ展開することが明らかになった。また、K市とY町では、移転先住宅地の当初計画と住民意向調査後の計画、実施された計画についてデータ収集とヒアリングを行った。住民意向調査後の計画から実施計画への変更は少ないものの、住宅戸数の多い地区では空き区画等が発生する傾向にあることが明らかになった。住宅地計画に関して、自治体によっては詳細なデータ収集に協力いただけない場合もあり、網羅的なデータ収集は難しいが、都市と漁村に分かれる自治体と都市と漁村がまとまっている自治体でデータ収集とヒアリング調査を行うことができたので、代表事例について調査することができた。また、複数自治体の復興プロセスと現在の取り組みについて調査する中で、被災前からのコミュニティが機能している地域では、6次産業化など復興事業後のまちづくりを視野に入れた取り組みが積極的に行われていることも確認でき、仮説の妥当性を確認することができた。2019年度は引き続きデータ分析を進めるとともに、エリアマネジメント主体として期待されるまちづくり会社に調査を行う。移転先団地計画の変化および住民意向変化の関連性について引き続き分析を進める。一方で、復興拠点整備事業により中心市街地の再建を図った地域では、まちづくり会社を設立してマネジメントに取り組んでいる地域が多い。陸前高田市、大船渡市、山田町を対象にまちづくり会社へのヒアリング調査を行い、設立および運営体制を整理、比較し、特徴と課題を把握する。その上で行政および商業者へのヒアリング調査も行い、エリアマネジメントの現状と今後の展開に向けた知見を明らかにする。また、既に地域住民による活動が始まっている野田村を対象に、これまでの住民による維持管理活動の状況をヒアリングし、コミュニティによる地域マネジメントに向けた課題とその対策を明らかにする。次に、復旧から復興までの一連のプロセスの中で、外部からの支援が不可欠であったことを踏まえ、マネジメントとしての内陸支援との協力体制に注目する。特に、盛岡市、遠野市、北上市が行った内陸支援の内容とその変化について資料収集およびヒアリング調査を行い、プロセスに応じて分析し、外部とのマネジメントする効果と内陸支援のあり方を明らかにする。加えて、東日本大震災の1ヶ月前に被災し、既に仮設店舗も完全に撤去した事例や、ハリケーンによる洪水被害から復興を進めている事例を対象に、復興事業後の人口、産業の変化、まちづくりの課題を整理する。平成29年度は、Y町を対象として、震災後に役場等が行ってきた住民意向調査結果を基に、意向変化を分析した。時間経過による変化は様々であるが、年齢層が高い方が公営住宅希望へと変化している様子が見て取れた。一方で、増減する理由の仮説として、公営住宅の建設計画による影響が指摘される。すなわち、まちなかに公営住宅建設が公表された場合に一時的に増加していることが予想され、引き続きその検証を進める予定である。次に、事業計画の変更内容について、住まいの復興行程表を元に高台に建設された住宅地の面積および画地数の変化を整理、分析した。全般的に当初より縮小傾向にあることがわかったが、小さな漁業集落より市街地周辺の方が、変化が大きいことがわかった。この要因として、もともと人口および世帯数の多い地域の方が変化が大きくなることは当然であるが、事業面積が大きい場合、事業期間も長くなることが多く、それが影響していると言える。つまり、一般的に指摘されている事業期間の長期化が、高齢世帯の意向変化に繋がったと考えられる。また、海外の復興事例として米国ガルベストンの現地調査およびヒアリング調査を行った。1900年の大災害から110年以上が経過し、復興を経てまちの産業の変化や現状についてヒアリングしたところ、現在の主要産業は観光業でハイシーズンには人口の45倍の観光客が訪れるが、高所得者層は市街に居住する人が多く、復興したとは言えないとの指摘もあった。現地調査では、1900年の水害後に防潮堤が建設された地域とそれ以外の地域で住居の建てられ方が大きく変わっていること、防潮堤のない区域では2008年のハリケーンの影響が大きかったことを確認した。つまり、ガルベストンでは防潮堤が減災に効果的な役割を果たしていることがわかった。基盤整備に関する変動要因の分析として予定していた住民意向調査および事業計画の変更内容に関するデータを順調に収集することができた。

データ量が多すぎて分析が不十分な点はあるが、その理由は、一番難しいと思われた意向データを予想以上に集めることができたためである。平成30年度に引き続き分析を深める必要があると思われるので、平成30年度は当初予定より少し遅れることが予想される。2018年度は、基盤整備がほとんど終了したI町、M市、R市、Y町において、主な復興事業、空間整備に伴う主体間の合意形成プロセス、取り入れた計画技術、移転後の跡地利用やまちづくりに向けた取り組みについてヒアリング調査を行った。その結果、被災前からもつ地域コミュニティが計画策定や推進、関係住民の合意形成に大きく影響を与えていることが明らかになった。特にR市では移転先選定を部落に任せ、地権者交渉を自治体とコミュニティ推進協議会が担うことで円滑な復興まちづくりが進められており、地域コミュニティを中心としたマネジメントの重要性が明らかになった。次に、復興事業後を見据えたまちづくりに関しては、漁業を中心として被災前から6次産業化に取り組んでいた地域やコミュニティが自主性を持つ地域で積極的な取り組みが見られた。一方で、小規模漁村が複数で地区を形成している場合には、集落よりは地区単位で取り組んでいくことが求められるため、個別の活動が展開していないこともわかり、マネジメントの主体をどのように育成するかが重要であることが明らかになった。一方で、被災直後から移転後の跡地の公園整備に関して小学校、中学校、高校と協力して取り組んできたN村では、整備された公園の維持管理活動に村民が積極的に参加していること、小中学校では復興教育への展開が図られていること、高校生も公園の清掃活動に参加していることが明らかとなり、復興事業への住民参画がその後のまちづくり活動へ展開することが明らかになった。また、K市とY町では、移転先住宅地の当初計画と住民意向調査後の計画、実施された計画についてデータ収集とヒアリングを行った。住民意向調査後の計画から実施計画への変更は少ないものの、住宅戸数の多い地区では空き区画等が発生する傾向にあることが明らかになった。住宅地計画に関して、自治体によっては詳細なデータ収集に協力いただけない場合もあり、網羅的なデータ収集は難しいが、都市と漁村に分かれる自治体と都市と漁村がまとまっている自治体でデータ収集とヒアリング調査を行うことができたので、代表事例について調査することができた。また、複数自治体の復興プロセスと現在の取り組みについて調査する中で、被災前からのコミュニティが機能している地域では、6次産業化など復興事業後のまちづくりを視野に入れた取り組みが積極的に行われていることも確認でき、仮説の妥当性を確認することができた。2019年度は引き続きデータ分析を進めるとともに、エリアマネジメント主体として期待されるまちづくり会社に調査を行う。平成30年度は前年度収集したデータの分析を深めるとともに、事業計画の変更内容との関連について仮説の実証を試みる。
超微小粒子PM0.1の呼吸器疾患へ与える影響の解析

工場などから排出される煤塵や、ディーゼル排気(Diesel Exhaust; DE)に含まれる粒子状物質(Particulate Matter; PM)、特に粒径が2.5 &micro;m以下の微小粒子(PM2.5)は生体へ曝露された際に、喘息や気管支炎の増悪リスクになることが知られている。近年ではPM2.5より微細な、粒径が0.1 &micro;m以下の「ナノ粒子(PM0.1)」の生体への影響が注目されているが、法的規制・予防方法は確立されておらず、また、喘息増悪、難治化における役割も不明である。本研究の目的は、1PM0.1の呼吸器疾患増悪への関与を明らかにすること、2PM0.1が呼吸器疾患の増悪を引き起こす分子生物学的機序を明らかにすること、3大気汚染物質が引き起こす呼吸器疾患の増悪に対する治療法を確立すること、4公害健康被害予防法の開発にもつながる環境汚染物質の排出基準を明らかにすることである。本研究の結果により、大気汚染物質について、(1)PMの径・組成ごとの健康に及ぼす影響が明らかとなり、(2)新たな環境基準、ばい煙排出基準を提案し、(3)喘息患者に対する予防・治療方法を開発することが可能になる。当該年度は、早稲田大学の島田幸治郎助教の協力のもと、PMの分級サンプリングが可能なナノサンプラーII(Model 3182,Kanomax)を用いて、都市部郊外においてPM2.5とPM0.1を月ごとに計測とサンプリングを行った。本研究の目的は、PMの実世界での粒子径ごとの飛散量とその構成成分を測定し、喘息患者へ与える影響を解析するとともに、喘息増悪・難治化を引き起こす気道炎症、気道過敏性の病態に及ぼす機序について明らかにすることである。当該年度の大きなマイルストーンであったナノ粒子の回収に、早稲田大学の創造理工学部環境資源工学科大気・水圏環境化学研究室の協力のもと成功した。これにより、成分解析や動物実験のために必要なナノ粒子を得ることが出来たため。培養気道上皮細胞、喘息病態モデルマウスを用いて、大気中のPMを用いた細胞実験モデルならびにPM曝露動物モデルを樹立し、その遺伝子発現とその発現制御機構への影響、気道炎症の増悪について明らかにする。また、PMの気道局所と全身へ与える影響を遺伝子発現レベルの変化をもとに明らかにする。具体的には、イオンクロマトグラフ、熱光学式炭素分析計、X線分析顕微鏡XGTシリーズ、ガスクロマトグラフ質量分析装置を用いてサンプリングされたPM2.5とPM0.1の成分解析を行う。さらに、分級サンプリングしたPM0.1ならびに、比較対象としてナノ粒子(10-20 nm, SiO2)の吸入曝露が喘息モデル(Ovalbumin吸入曝露による喘息マウスモデル)の増悪に及ぼす影響を評価する。方法として、1分級サンプリングしたPM0.1を用い、気道炎症や気道過敏性の亢進を比較検討する工場などから排出される煤塵や、ディーゼル排気(Diesel Exhaust; DE)に含まれる粒子状物質(Particulate Matter; PM)、特に粒径が2.5 &micro;m以下の微小粒子(PM2.5)は生体へ曝露された際に、喘息や気管支炎の増悪リスクになることが知られている。

さらに、分級サンプリングしたPM0.1ならびに、比較対象としてナノ粒子(10-20 nm, SiO2)の吸入曝露が喘息モデル(Ovalbumin吸入曝露による喘息マウスモデル)の増悪に及ぼす影響を評価する。方法として、1分級サンプリングしたPM0.1を用い、気道炎症や気道過敏性の亢進を比較検討する
口呼吸を行う小児における咀嚼・嚥下機能と呼吸の動態およびその協調

本研究の目的は、小児期における習慣性口呼吸が咀嚼・嚥下機能と姿勢に及ぼす影響を明らかにすることである。その方法を確立するために、成人ボランティアを対象とした予備実験を初年度に行った。健康成人における人為的鼻閉下で、クッキーやヨーグルトを摂取させ、その際の咬筋、口輪筋、胸鎖乳突筋の筋活動、喉頭運動と、腹部呼吸ピックアップによる呼吸運動を同期させて記録し、摂食・嚥下時の呼吸との協調の様子を分析した。その結果、口呼吸と関連すると報告のある僧帽筋の筋活動の変化は見られなかった。また、鼻閉時の摂食時呼吸周期の乱れと、嚥下時を挟む呼吸周期の著しい延長、嚥下直後の呼吸曲線振幅の減少が認められた。鼻閉時の咀嚼時には全体的には過去の報告のように、咀嚼回数の減少傾向がみられたが、咬筋の筋放電周期、筋放電間隔、筋放電持続時間の変化のパターンには個人差が見られた。一時的な人為的鼻閉時には、個々が習得している正常な摂食嚥下機能をアレンジして代償性反応をとっていると思われた。成人での結果をもとに、小児では、口呼吸者を抽出して、呼吸動態の評価とクッキー咀嚼嚥下時の口唇閉鎖状態と咀嚼回数を記録した。用いたネイザルアダプターによる呼気CO2分圧の測定による呼吸様式の観察は、簡便で有用な方法であった。この観察により習慣性口呼吸と判定された小児では、クッキー咀嚼時の口唇閉鎖率は明らかに低く、呼吸リズムと呼気CO2分圧の変動が大きかった。安静時開口がみられ、口呼吸が疑われたが口唇閉鎖が可能で安定した呼吸リズムを示した小児では、クッキー咀嚼時でも呼吸リズムの乱れはなかった。被験者間のクッキー咀嚼回数、処理時間には差がみられなかった。口呼吸時の摂食嚥下機能と呼吸の協調に関してさらなる検討が必要ではあるが、評価のために有用な方法が得られた。[目的]本研究の目的は、小児期における習慣性口呼吸が咀嚼・嚥下機能と姿勢に及ぼす影響を明らかにすることである。本年度は、口呼吸と咀嚼機能、姿勢との関係に関する基礎的データを把握するため、咀嚼機能および咀嚼と呼吸との機能的関係が確立している成人を対象として、人為的鼻閉による口呼吸状態が、咀嚼機能と姿勢に及ぼす影響を検討した。[対象と方法]鼻呼吸障害および口腔習癖を有さない成人を被験者として、通常の鼻呼吸時(非鼻閉時)とノーズクリップを用いて人為的鼻閉状態(鼻閉時)にしたときの咀嚼・嚥下時(空嚥下、ヨーグルト、クッキー、ATP顆粒)の顎筋・頸筋活動と呼吸を記録した。筋電図は、習慣性咀嚼側の咬筋、舌骨上筋群、口輪筋のほかに、口呼吸者で特徴的な活動を示すとされる胸鎖乳突筋、僧帽筋から、表面電極を用いて双極導出した。呼吸動態の測定には、胸部に装着した呼吸ピックアップと鼻孔付近に装着した呼吸エアーフローセンサーを用いた。

非鼻閉時、鼻閉時の(1)一口咀嚼時間(クッキー)、(2)咀嚼能率(ATP顆粒指サック法)、(3)筋活動、(4)呼吸動態についての比較を行った。[結果]非鼻閉時と比較し、鼻閉時では以下のことが認められた。(1)一口咀嚼時間は延長した。(2)咀嚼効率には有意な差はなかった。(3)舌骨上筋群と口輪筋の活動量は増大傾向を示したが、胸鎖乳突筋および僧帽筋の活動量に明らかな差は見られなかった。咬筋の筋放電間隔の延長が認められた。(4)咀嚼中の不規則な呼吸が観察された。以上から、人為的鼻閉状態は咀嚼・嚥下機能や呼吸に影響を与えることが示唆された。習慣性口呼吸をする小児の咀嚼・嚥下機能にはどのような特徴があり、咀嚼・嚥下時にどのように呼吸との協調を図っているかを明らかにすることが本研究の目的である。昨年度は、その方法論を確立するために、人為的鼻閉状態下にある成人ボランティアで予備実験を行った。その基礎的データをもとに、本年度は、呼吸動態を観察するパラメータに工夫を加え、さらに小児を対象として導入する際にできるだけシンプルな実験系を作ることが必要と思われたため、成人ボランティアでの追加実験にて測定項目の絞込みを検討した。本年度の実験で以下のことが示された。鼻閉時、非鼻閉時ともに捕食の際に小さな吸気がみられ、嚥下後は呼気から開始した。しかし、呼吸のリズムと捕食のタイミングにより咀嚼後の呼吸リズムに変化があり、それは鼻閉時により強く出やすかった。非鼻閉時と比較して鼻閉時では咀嚼回数の減少傾向と咀嚼時間の減少がみられ、口呼吸をせずに一気に咀嚼嚥下する例と、咀嚼中に口を開け浅く短い口呼吸をする例とがみられ、代償的反応に個人差がみられた。鼻閉時・非鼻閉時とも僧帽筋には活動量の変化が見られなかった。このため、小児での測定項目から除外することとした。これら成人ボランティアでの人為的鼻閉状態での実験を経て、習慣性口呼吸をする小児での実験系として、以下の方法を用いることとした。まず、口呼吸に関する医療面接と外部観察から、習慣性口呼吸が疑われる小児を小児歯科外来の68歳の小児から抽出した。その後、安静時とクッキー咀嚼・嚥下時の呼吸モニター監視(口・鼻からのCO2濃度測定と腹部での呼吸圧測定)とビデオ撮影による安静時と咀嚼・嚥下時の姿勢の変化、咀嚼・嚥下時の咀嚼回数と時間、口唇の開閉の外部観察を行った。現在まで得られたデータでは、成人での実験同様、個人間で異なるパターンがみられ、今後対象数を増やすことで、更なる分析が可能になると思われる。
超微粒子化による水酸化鉄の結晶構造変化

本研究は,原子対分布関数(PDF)法を用いて,フェリハイドライトの粒径増加によるヘマタイトへの相転移するメカニズムを解明するために行った.X線全散乱測定の結果,粒径サイズが3.5 4.0 nmからそれ以上に増加すると,ヘマタイトに相転移する.単位格子は,粒径サイズの増加とともにa軸,b軸長が減少し体積が減少する.このことから,フェリハイドライトは,FeO4四面体を含む6員環が収縮することで,FeO4四面体周囲の酸素原子間距離が短くなり,FeO4四面体からFeO6八面体への配位数変化が起こり, FeO4四面体がすべてFeO6八面体に変化することでヘマタイトに相転移している.本研究の目的は,原子対分布関数(PDF)法を用いて,フェリハイドライトの粒径が増加するにしたがってヘマタイトに相転移していくメカニズムを解明することである.昨年度の実験で浮き彫りとなった問題点に対して,今年度は高純度のフェリハイドライトを合成することで改善できると考えた.XRD測定の結果,合成物はゲーサイトがまったく含まれていない高純度試料となった.実験は,KEK-PFのBL8Bで行った.X線全散乱測定の結果,4時間加熱を行った試料からヘマタイトの回折ピークが出現し始め,48時間で完全なヘマタイトに変化した.PDF法による結晶構造解析の結果,粒径サイズの変化は加熱時間5分から2時間では3.5 4.0 nmであったが,ヘマタイトが出現した加熱時間4時間からは急激に増加し,12時間では10 nm以上に成長していた.フェリハイドライトの単位格子は,粒径サイズの増加とともにa,b軸長が単調に減少し,単位格子体積は減少した.一方,c軸と結合距離,結合角度には顕著な変化は観察されなかった.このことから,フェリハイドライトからヘマタイトへの相転移メカニズムは,次のように考えられる.フェリハイドライトとヘマタイトはともに6個のFe配位多面体が環状に結合しa-b面に平行に配列した層状構造である.フェリハイドライトとヘマタイトの構造の違いは,ヘマタイトはFeO6八面体の6員環からなるのに対し,フェリハイドライトには3個のFeO4四面体が含まれている.フェリハイドライトの単位格子は,粒径サイズの増加とともにa軸,b軸長が単調に減少する.つまり,FeO4四面体を含む6員環が収縮することで,FeO4四面体周囲の酸素原子間距離も短くなり,FeO4四面体からFeO6八面体への配位数変化を引き起こす.そして,フェリハイドライトのFeO4四面体がすべてFeO6八面体に変化することで,ヘマタイトに相転移している.本研究は,原子対分布関数(PDF)法を用いて,フェリハイドライトの粒径増加によるヘマタイトへの相転移するメカニズムを解明するために行った.X線全散乱測定の結果,粒径サイズが3.5 4.0 nmからそれ以上に増加すると,ヘマタイトに相転移する.単位格子は,粒径サイズの増加とともにa軸,b軸長が減少し体積が減少する.このことから,フェリハイドライトは,FeO4四面体を含む6員環が収縮することで,FeO4四面体周囲の酸素原子間距離が短くなり,FeO4四面体からFeO6八面体への配位数変化が起こり, FeO4四面体がすべてFeO6八面体に変化することでヘマタイトに相転移している.硝酸鉄水溶液の加熱時間を変化させ,ferrihydriteの粒径変化に伴う相転移メカニズムについて研究を行った.X線回折測定の結果,加熱直後に6-line ferrihydriteは結晶化し,加熱時間4時間でヘマタイトのピークが現れ始め,24時間で完全にヘマタイトに変化した.TEM観察では,加熱時間10分のferrihydriteは境界が不鮮明な粒形組織を示し,直径は約5 nmであった.電子回折像からは,加熱時間4時間でヘマタイトの回折点が現れ始めることが確認できたが,加熱時間10分から12時間の試料間にはっきりとした粒径サイズ変化は確認されなかった.加熱時間24時間の段階で短柱状に発達した結晶形状が確認でき,大きさは30 nmを越えていた.原子対分布関数(PDF)法による結晶構造解析の結果,原子対分布関数G(r)の減衰から導かれる粒径サイズは,加熱時間10分で3.5 nmであったが,加熱時間とともに粒径が減少し4時間では2.8 nmになった.六方晶系のferrihydriteの単位格子は,時間とともにa軸長が単調減少し,単位格子体積は減少した.一方,c軸長とFe-O結合距離,結合角度には明瞭な時間変化は見られなかった.Ferrihydriteとヘマタイトの結晶構造は,両者とも鉄の配位多面体が環状結合した構造である.しかし,ヘマタイトは6つのFeO6多面体の環状構造であるのに対し,ferrihydriteは3つのFeO6多面体と3つのFeO4多面体の環状構造である.本研究の結果,粒子が大きくなるにつれて,ferrihydriteの環状構造が収縮しFeO4多面体からFeO6多面体への配位数が変化することが,ferrihydriteからヘマタイトへの相転移メカニズムであることが明らかになった.

本研究の研究実施計画期間は2年間であり,初年度の研究計画は,(1) ferrihydriteのPDF法による結晶構造解析の実施,および,(2)第一原理計算による水酸化鉄超微粒子の結晶構造予測,そしてこれらの結果を踏まえて,(3)サイズ効果発生メカニズム解明であった.この研究計画に対して,実際にKEK-PFにて放射光X線回折測定を実施し,散乱データをPDF法によって解析した結果から,(1) ferrihydriteの粒径変化にともなう結晶構造変化,ならびに,(3)サイズ効果によってferrihydriteからヘマタイトへの相転移メカニズムを明らかにすることに成功した.さらに,ferrihydrite粒子の粒径サイズの変化の様子を実際にTEMによって観察し,PDF法による粒径サイズの見積もりとの比較を行うことにも成功した.しかしながら,現在初年度の研究成果を原著論文として国際紙に投稿しているが,差読者から合成試料の純度,PDF法の解析精度,TEM観察による粒径サイズの見積もりに関して等,多数の指摘を受け,現時点では受理に至っていない.さらに,研究初年度には,第一原理計算によるferrihydriteの構造最適化も計画していた.ところが,第一原理計算プログラムGAUSSIANの構造最適化機能を使い,PDF法によって導かれたferrihydriteの原子座標を初期値に用いて,水酸化鉄超微粒子の結晶構造予測計算を行っているが,現在の段階では,まだ収束解を得られていない.初年度の研究成果をまとめた投稿論文について差読者から指摘を受けている点は,(1)合成試料の純度,(2) PDF法の解析精度,(3) TEM観察による粒径サイズの見積もりの三点である.まずは,これらの点に関して早急に対応する.まず,(1)について,測定試料の中に二次生成物が混在している試料が含まれている可能性を指摘されていることから,再度厳密に試料合成を実施する.続いて,(2)については,一つの試料のX線回折測定を同様の条件で5回測定しその平均回折強度をPDF解析データに用いることで,測定による統計誤差をできる限り減らし解析精度を向上させる.さらに,(3)については,初年度の段階では,試料の加熱時間10分から12時間の間にはっきりとした粒径サイズ変化が確認できなかったが, PDF解析の粒径サイズ変化の傾向と一致する結果を得るために,試料ごとの観察点数を増やす.さらに,研究最終年度では,ferrihydriteの高温圧力実験を実施し,PDF法,第一原理計算による結晶構造解析を行って,相転移メカニズム,脱水分解反応の変化,水の存在する環境下での性質変化を調べる.高温高圧実験であることから,X線回折測定は,KEK-PFだけでなく,Spring-8 (BL04B2)の大型放射光施設も利用する.高温圧力実験でのPDF法による解析手法やTEM観察に関しては,上述した改善点を踏まえ慎重に実施する.そして,これらの結果を総合的に検討し,地球の土壌や堆積環境,海底,断層ガウジ,沈み込み帯,あるいは物質吸着に及ぼす影響など,様々な環境で起こり得るナノスケールでの物理現象について検証する.直接経費1,300千円の内訳は,物品費が6500千円,旅費に500千円,人件費・謝金として50千円,その他として100千円である.物品費の6500千円は,主に高温高圧実験用等の消耗品費に充てる.旅費500千円の内訳は,国内学会,放射光施設での実験の旅費に200千円,国際学会参加のための外国旅費に300千円充てる.人件費・謝金の50千円は,論文作成の英文校閲費とする.その他の100千円は,学会参加費登録費用として充てる計画である.また,次年度に設備備品費は計上していない.ところで,次年度使用額に記載の25,084円分は既に年度内に実験用消耗品を物品費として購入済である.
イタリア未来派における機械と身体の融合としての〈踊る身体〉の表象分析

初年度となる平成30年度は、一次資料の調査分析を研究活動の主軸に据えた。並行して、論文執筆を進め、研究発表を行った。一次資料の調査分析を進める一方で、日本の学術界における現行の未来派解釈に新たな視点を提示し、報告者の研究背景にある最新の未来派定義を共有することが急務であると実感された。その為、関連する先行研究の未来派の定義を年代順に総括し、近年共通見解とされた解釈を説明する論文(仮題「イタリア未来派研究の展開と定義の変遷を巡る考察」)執筆に取り組んだ。また、機械と身体の融合としての〈踊る身体の表象分析〉について議論を深める布石として、20世紀初頭イタリアの舞踊史を背景とした身体表象分析を行い、舞踊研究会においてその成果を発表した。【舞踊研究会、発表題目「未来派・飛行機・ダンスー20世紀初頭イタリアにおける舞踊の革新ー」、口頭発表、2018年11月8日(専修大学神田キャンパス)】さらに、本研究を通して実現する成果のひとつに、国際的な研究成果発表を課題として挙げていた。それに対し、本年度はボローニャ大学にて開催された国際学術会議にて研究発表を行い、オリジナリティーと綿密な一次資料の調査分析の成果において高い評価を得た。【ボローニャ大学芸術学科主催国際学術会議"La danza in Italia nel Novecento e oltre: teorie, pratiche,identita'"(イタリアにおける20世紀とそれ以降の舞踊:セオリー、プラクティス、アイデンティティー)、発表題目:"Le danze aeree immaginarie e praticate agli albori dell'aviazione italiana"(「イタリア航空技術黎明期における空想の航空ダンスと実演された航空ダンス」)、口頭発表(イタリア語)、2019年3月28日】。平成30年度に実施した研究は、舞踊研究を主軸に実施したこれまでの研究成果を活かし、イタリア未来派の事例と理想的身体イメージの展開を表象文化論の観点から分析を行う初期段階にあたる。よって、本年度の研究は、未来派・飛行機・ダンスをキーワードとして展開し、〈踊る身体の表象分析〉を論じる基盤を築いたといえる。具体的には、初年度の最重要課題であった一次資料の調査分析を実施し、研究発表の成果に表すことができた。国内と国外における研究発表の実現は、海外渡航調査として、イタリア国内のアーカイヴや図書館、研究所などにおいて作業に従事した成果である。トレント・ロヴェレート近現代美術館付属20世紀アーカイヴ(ロヴェレート)をはじめとし、ボローニャ大学芸術学科附属図書館、パッリ・エミリア20世紀歴史記憶研究所などのボローニャの図書館、資料館などを資料閲覧、調査作業の対象とし、一次資料の調査を実施した。並行して、関連領域のシンポジウムや学会、研究会へ積極的に出席した。本研究の目的は、身体とテクノロジーをめぐる普遍的命題に対し、イタリア未来派の事例を通して有効な議論を開くことにある。未来派が追究した身体イメージは、生物学的身体の進化論と自然の人工的再構築の両理論から発していた。この展開を表象文化論の観点から分析する手法をとることで、近年の自然科学と人文社会科学とをまたいだ研究の発展にも寄与することを目指す。初年度は、一次資料をくまなく調査し、論拠を強固なものとする基盤を築いた。それを踏まえ、今後の課題は、機械崇拝が優勢であり身体性は排除されたと端的に解釈する傾向にある未来派定義の空白を指摘し、未来派芸術においては、むしろ、体験に基づく身体感覚への気づきが精神性や感性を包括する身体芸術の可能性を開いた特徴を明らかにすることにある。とりわけ、2年目となる平成31年度は、「身体感覚」や「知覚」をキーワードに据えた考察を展開する。研究成果発表として、学会発表、研究論文投稿(日本語とイタリア語)を行う。とりわけ、論文投稿を積極的に行うことが重要な課題である。【ボローニャ大学芸術学科主催国際学術会議"La danza in Italia nel Novecento e oltre: teorie, pratiche,

identita'"(イタリアにおける20世紀とそれ以降の舞踊:セオリー、プラクティス、アイデンティティー)、発表題目:"Le danze aeree immaginarie e praticate agli albori dell'aviazione italiana"(「イタリア航空技術黎明期における空想の航空ダンスと実演された航空ダンス」)、口頭発表(イタリア語)、2019年3月28日】。平成30年度に実施した研究は、舞踊研究を主軸に実施したこれまでの研究成果を活かし、イタリア未来派の事例と理想的身体イメージの展開を表象文化論の観点から分析を行う初期段階にあたる。よって、本年度の研究は、未来派・飛行機・ダンスをキーワードとして展開し、〈踊る身体の表象分析〉を論じる基盤を築いたといえる。具体的には、初年度の最重要課題であった一次資料の調査分析を実施し、研究発表の成果に表すことができた。国内と国外における研究発表の実現は、海外渡航調査として、イタリア国内のアーカイヴや図書館、研究所などにおいて作業に従事した成果である。トレント・ロヴェレート近現代美術館付属20世紀アーカイヴ(ロヴェレート)をはじめとし、ボローニャ大学芸術学科附属図書館、パッリ・エミリア20世紀歴史記憶研究所などのボローニャの図書館、資料館などを資料閲覧、調査作業の対象とし、一次資料の調査を実施した。並行して、関連領域のシンポジウムや学会、研究会へ積極的に出席した。本研究の目的は、身体とテクノロジーをめぐる普遍的命題に対し、イタリア未来派の事例を通して有効な議論を開くことにある。未来派が追究した身体イメージは、生物学的身体の進化論と自然の人工的再構築の両理論から発していた。この展開を表象文化論の観点から分析する手法をとることで、近年の自然科学と人文社会科学とをまたいだ研究の発展にも寄与することを目指す。初年度は、一次資料をくまなく調査し、論拠を強固なものとする基盤を築いた。それを踏まえ、今後の課題は、機械崇拝が優勢であり身体性は排除されたと端的に解釈する傾向にある未来派定義の空白を指摘し、未来派芸術においては、むしろ、体験に基づく身体感覚への気づきが精神性や感性を包括する身体芸術の可能性を開いた特徴を明らかにすることにある。とりわけ、2年目となる平成31年度は、「身体感覚」や「知覚」をキーワードに据えた考察を展開する。研究成果発表として、学会発表、研究論文投稿(日本語とイタリア語)を行う。とりわけ、論文投稿を積極的に行うことが重要な課題である。
微分方程式の粘性解とその応用の研究

本研究により,次のような成果を得た.(1)海岸で波に洗われる石の磨耗の数学的モデルとして,1974年にW.Fireyはガウス曲率流を提唱した.これを一般化して石が凸でない場合を考え,その磨耗のモデルとして非局所的ガウス曲率流(凸化ガウス曲率流)を導入し,この凸化ガウス曲率流に対する等高面法を確立した.(2)この凸化ガウス曲率流に対する弱解を定義し,その一意性を証明し,さらにその存在を離散確率近似により証明した.(3)確率制御における状態拘束問題を研究し,これまでに知られていた条件に較べてより自然でかつ弱い仮定のもとで,その値関数のリプシッツ連続性,ヘルダー連続性,値関数が対応するベルマン方程式の粘性解であること,この方程式の状態拘束問題の粘性解が一意に存在することを証明した.(3)バーガース方程式に代表される解がショック現象を起こす1階の偏微分方程式に対して,適正粘性解の概念を導入し,発散型とは限らない1階の方程式の大域的な不連続解の一意存在を確立し,さらに粘性消滅法による近似解のグラフのハウスドルフ距離における適正粘性解への収束を確立した.(4)解の勾配に関しての増大度が2次であるような一様楕円型方程式のL^P粘性解に対するヘルダー連続性評価を,L^∞評価成立の仮定の下で,証明した.(5)Capillary型の境界条件の下での平均曲率流に対する等高面法において現れる特異放物型偏微分方程式とその一般化に対する粘性解の比較定理を確立し,粘性解の一意存在とCapillary型境界条件下での平均曲率流の一意存在を確立した.(6)積分項を持つハミルトン・ヤコビ方程式に対して,積分論における単調関数族の議論により,方程式がボレル可測関数で与えられる場合に粘性解の存在を示し,一般的な粘性解の存在定理を確立した.本研究により,次のような成果を得た.(1)海岸で波に洗われる石の磨耗の数学的モデルとして,1974年にW.Fireyはガウス曲率流を提唱した.これを一般化して石が凸でない場合を考え,その磨耗のモデルとして非局所的ガウス曲率流(凸化ガウス曲率流)を導入し,この凸化ガウス曲率流に対する等高面法を確立した.(2)この凸化ガウス曲率流に対する弱解を定義し,その一意性を証明し,さらにその存在を離散確率近似により証明した.(3)確率制御における状態拘束問題を研究し,これまでに知られていた条件に較べてより自然でかつ弱い仮定のもとで,その値関数のリプシッツ連続性,ヘルダー連続性,値関数が対応するベルマン方程式の粘性解であること,この方程式の状態拘束問題の粘性解が一意に存在することを証明した.(3)バーガース方程式に代表される解がショック現象を起こす1階の偏微分方程式に対して,適正粘性解の概念を導入し,発散型とは限らない1階の方程式の大域的な不連続解の一意存在を確立し,さらに粘性消滅法による近似解のグラフのハウスドルフ距離における適正粘性解への収束を確立した.(4)解の勾配に関しての増大度が2次であるような一様楕円型方程式のL^P粘性解に対するヘルダー連続性評価を,L^∞評価成立の仮定の下で,証明した.(5)Capillary型の境界条件の下での平均曲率流に対する等高面法において現れる特異放物型偏微分方程式とその一般化に対する粘性解の比較定理を確立し,粘性解の一意存在とCapillary型境界条件下での平均曲率流の一意存在を確立した.(6)積分項を持つハミルトン・ヤコビ方程式に対して,積分論における単調関数族の議論により,方程式がボレル可測関数で与えられる場合に粘性解の存在を示し,一般的な粘性解の存在定理を確立した.全国規模の研究集会を二度開催し、研究成果の公表と関連分野研究者との討議を行った。代表者を中心とした分担者間の研究打ち合わせを行なった。さらに、各地で開催された関連した研究集会に参加し、それまでに得られた研究成果の公表と研究打ち合わせを行った。研究代表者はフィリピンのマニラのフィリピン大学で開催されたアジア数学会議に参加し、研究成果の公表を行った。S.Osher教授、K.-S.Chou教授、A.Novick-Cohen助教授P.Cannarsa教授、T.Toro助教授を招聘し、本研究課題についてレビューを受けると共に最新研究情報の供与を受けた。このような活動を通して、研究を進め次のような研究成果をあげた。1.海岸での石の磨耗の数学的モデルとしてGauss曲率流の一般化を考え、曲面が関数のグラフとして与えられる場合について解の存在と一意性を確立した。現在、コンパクトな曲面の場合へのこの結果の拡張と確率近似について研究を進めている。2.確率制御における状態拘束問題を研究し、その値関数のリプシッツ連続性、ヘルダー連続性、値関数が対応するHamilton-Jacobi-Bellman方程式の粘性解であること、この方程式の状態拘束問題の粘性解が一意に存在することを確立した。3.「追跡・逃避」微分ゲームの状態拘束問題を定式化し、Hamilton-Jacobi方程式の適当な境界問題の粘性解としての値関数の特徴づけを行った。また、ここで得られた比較原理は半離散近似値関数の収束性を示すためにも使われた。

4.最短到達時刻問題において、Dirichlet型の境界条件と状態拘束型の境界条件の同値性及び解の表現公式を示した。これを示すことで、半連続な値関数の一意的な特徴づけ、及び解の表現公式を示した。このため「逆向き」動的計画原理を利用した。5.適正粘性解の概念を単独保存則を含む1階偏微分方程式のクラスに対して導入し、その比較定理、存在定理、安定性を確立した。全国規模の研究集会を二度開催し、研究成果の公表と関連分野研究者との討議を行った。代表者を中心とした分担者間の研究打ち合わせを行なった。さらに、各地で開催された関連した研究集会に参加し、それまでに得られた研究成果の公表と研究打ち合わせを行った。研究代表者はカリフォルニア大学バークレー校のPDE Seminarにおいて研究成果の公表を行った。P. Loreti助教授、I. Capuzzo Dolcetta教授、L. C. Evans教授から、本研究課題についてレビューを受けると共に最新研究情報の供与を受けた。このような活動を通して、研究を進め次のような研究成果をあげた。1.海岸での石の磨耗の数学的モデルとしてGauss曲率流の一般化を考え、等高面法によるこの一般化されたGauss曲率流の定式化を確立した。2.上記モデルについて、曲面がグラフで与えられる場合について、無限粒子系確率近似を考察し、その般化Gauss曲率流への収束を証明し、一般化Gauss曲率流の幾つかの性質を確立した。3.確率制御における状態拘束問題を研究し、より自然な弱い仮定のもとで、その値関数のリプシッツ連続性、ヘルダー連続性、値関数が対応するHamilton-Jacobi-Bellman方程式の粘性解であること、この方程式の状態拘束問題の粘性解が一意に存在することを確立した。4.Capillary型の境界条件の下での、平均曲率流に対する等高面において現れる特異放物型方程式とその一般化に対する粘性解の比較定理を確立した。5.適正粘性解の概念を単独保存則を含む1階偏微分方程式のクラスに対して導入し、その比較定理、存在定理、安定性に関する結果を得た。6.一様楕円型方程式に対するL^p-粘性解の正則性と最大値原理に関する新しい結果を得た。次のような研究成果を得た.(1)海岸で波に洗われる石の磨耗の数学的モデルとして,1974年にW.Fireyはガウス曲率流を提唱した.これを一般化して,石が凸でない場合を考え,その磨耗の数学的モデルとして非局所的なガウス曲率流(凸化ガウス曲率流)を導入し,この凸化ガウス曲率流に対する等高面法を確立した.(2)この凸化ガウス曲率流に対する弱解を定義し,その一意性を証明し,さらにその存在を離散確率近似により証明した.(3)アイコナール方程式に対する緩和(relaxation)の発現を証明した.これは,Hを1次の正斉次関数でH(p)>0(p≠0)を満すものとし,H^^^によりHの凸包を表し,Ωを有界領域とするとき,u(x)=0(p∈∂Ω)を満すH^^^(Du(x))=1(x∈Ω)の粘性解uは,v(x)=0(x∈∂Ω)を満すリプシッツ関数vで,Ω上の殆んど至る所でH(Dv(x))【less than or equal】1を満すもの全てに対して,v(x)の上限を考えるとき、この上限とu(x)が一致するというものである.(4)積分項を持つハミルトン・ヤコビ方程式に対して,積分論における単調関数族の議論により,方程式がボレル可測関数で与えられる場合に粘性解の存在を示すことができることを示し,一般的な粘性解の存在定理を確立した.
T細胞非除去HLA半合致移植後の生着症候群に係る新規バイオマーカーの同定

1.当該期間に実施した小児に対するT細胞非除去HLA半合致移植において、研究計画に添って移植後、day 7, 10, 12, 14, 21日目の血液から血漿を分離し、凍結保存した。本年度前半までにLuminexによるサイトカイン測定を全て終了する見込みで、本年度末でで統計学的な検討を終了できる見込みのため。1.今後に実施する小児T細胞非除去HLA半合致移植患者さんの生着前後の検体を予定通り採取し、凍結保存する。2.Luminexによるサイトカイン測定、本年度前半中に5回実施し、予定症例数に到達できるようにする。3.サイトカイン測定結果と臨床経過から新規バイオマーカーを探索する。1.当該機関に実施した小児に対するT細胞非除去HLA半合致移植症例において、研究計画に添って移植後day 7, 10, 12, 14, 21日目の血液から血漿を分離し、凍結保存した。本年度中にLuminexによるサイトカイン測定を12名まで終了する予定であったが、6名までした測定できなかったため。1.今後に実施する小児T細胞非除去HLA半合致移植患者さんの生着前後の検体を予定通り採取して凍結保存する。2.Luminexによるサイトカイン測定頻度を予定よりも増加させ、本年度末までに予定症例数に到達できるようにする。前年度のサイトカイン測定頻度が予定されていたものよりも少なかったため、次年度使用が生じた。本年度はサイトカイン測定頻度を増加させる予定で、そのために追加で必要となる消耗品消耗品購入に使用する予定である。物品費の微小な誤差により次年度使用が生じたが、少額であり、次年度使用計画に変更はない。
犬の毛包幹細胞の同定と再構築ならびに創傷治癒への応用

本研究は,犬の皮膚の再生に重要であると考えられる幹細胞が毛包膨大部に存在することをはじめて明確にし,つぎに幹細胞の特徴である高い増殖能とともに通常は増殖が遅いことを明らかにした。犬の毛包を免疫染色し、ケラチン15,follistatinの発現が毛包膨大部で強く認められ,それらの細胞にはSOX9,LHX2,TCF3,NFATC1の遺伝子が見られた。さらに毛包幹細胞と真皮細胞を用いてヌードマウス皮膚に毛包が再構成されることを明らかにした。これらの研究は犬のみにとどまらず,ヒトの皮膚再生医学に進展を与えるものである。本研究では人やマウスで認められているのと同様に、犬の毛包に表皮の幹細胞と考えられる細胞が存在するのかどうかについて、またそれらを同定する方法があるのかどうかを、研究1年目の目標としてそれを実施した。最初に犬の毛包上皮細胞を顕微鏡下でマイクロダイセクションにより4つの部分に区分し、各部分のケラチノサイトを分離培養した結果、いわゆる毛包膨大部と呼ばれる中間よりやや上で脂腺開口部付近からえられたケラチノサイトは、表皮ケラチノサイトと比較して、幹細胞の特徴の一つであるホロクローンを形成する率が高かった。これらの部分の細胞をBrdUを用いた免疫組織染色を行ったところ、これも幹細胞の特徴の一つである他の部分より増殖が遅いことが示唆された。さらに犬の表皮ケラチノサイトと毛包膨大部のケラチノサイトを継代培養したところ、表皮ケラチノサイトでは56代しか継代できなかったのに対し毛包膨大部細胞は1517代の継代が可能であった。さらに、人およびマウスの幹細胞の細胞表面マーカーであるCD34あるいはケラチン15の免疫染色を上記4つの部位について実施した結果、中間部分である毛包膨大部細胞に強い陽性染色結果が得られた。以上のことから犬の毛包膨大部には人やマウスで認められるのと同様な毛包幹細胞の特徴を備える細胞が存在する可能性があると考えられ、CD34あるいはケラチン15などのマーカーを用いることにより、これらの細胞を毛包上皮細胞から分離することが可能であると推察した。今後、さらなる細胞マーカーを発見し、セルソーターによる分離培養を試みる。また、ヌードマウス皮膚にこれら細胞を移植することにより、毛包の再構築が可能になると思われる。本研究では初年度に犬に毛包幹細胞がヒトやマウスと同じく毛包膨大部付近に存在し、同様のマーカーを発現する増殖の遅い、培養で大型のコロニーを形成することを証明した。2年目の今年度は、新たな幹細胞マーカーであるCD200の犬毛包での発現を観察し、同時にマウスを用いた幹細胞からの毛包再構築を試みた。幹細胞マーカーのCD200は、犬でも毛包膨大部に強く発現することを見出し、また、これらは蛍光色素ならびにセルソーターと組み合わせることにより、より効率的に毛包幹細胞を分離することが可能となった。次に犬の毛包からマイクロダイセクションにより毛包膨大部を採取し、CD200、ケラチン15、DIO2、さらにSOX9、LHX2などの幹細胞マーカーが発現していることにより毛包幹細胞であることを確認する。そののちに、幹細胞と毛母細胞を試験管内で共培養したものをマウスの皮膚に移植した。マウスの皮膚は予め全層にわたる皮膚を除去した。この実験系で表皮と同様にマウスの皮膚にも幹細胞由来の毛包が再構築された。さらに、これが犬由来であることを犬に特異的なDNAシークエンスを検索することにより確認した。

最終年度ではこの毛包幹細胞を用いた皮膚の三次元モデルを構築し、創傷治癒に対する効果を検討中であり、さらに実践的な成果が期待できると考えている。
シロアリの地球規模での多様化プロセス-そのパタンと成因機構-

本研究は、熱帯陸上生態系で植物遺体の分解に大きな役割を果たしてシロアリが、地球規模で適応放散による多様化を遂げた道筋と機構を明らかにすることを目的とする。シロアリにおける(1)微生物との共生による植物遺体の利用、(2)社会性の発達、(3)食物貯蔵・加工の3過程に注目し、これらに系統進化(DNA解析による分子系統や形態や共生微生物に基づく系統進化)および生物地理に重ね、それに理論的な検討を加えた。特にシロアリの多様化の鍵を握る(1)下等シロアリから高等シロアリへの進化、(2)キノコを栽培するシロアリの起源、(3)社会性の進化と多様性について仮説を提出すると共に、(1)空中窒素固定とセルロース・ヘミセルロース分解、(2)土を食べるシロアリの適応放散、(3)シロアリが地球上でのメタン生成に果たす役割について質の高いデータの提出を目指した。(1)下等シロアリから高等シロアリへの進化中生代白亜紀の遺存森林であるオーストラリアのクイーンスランドの熱帯林とそれに隣接する、第三紀に発達したサバンナにおいてシロアリ種組成を比較した。その結果、前者では下等シロアリが、後者では高等シロアリが卓越していた。このことから、高等シロアリが森林でなくサバンナで進化して熱帯林とサバンナで適応放散を遂げたとの新しい仮説の提出しつつある。(2)キノコを栽培するシロアリの起源シロアリ主要グループの分子系統樹を作成して、キノコシロアリが高等シロアリの中で最も古い時代に分化し、下等シロアリのミゾガシラシロアリ科と近縁であることを明らかにすると共に、キノコシロアリ巣内のキノコ培養基とミゾガシラシロアリ科のイエシロアリの巣内構造物の化学組成を特にリグニン含量を比較することにより、シロアリにおける糞食とキノコ栽培の起源に迫りつつある。(3)シロアリにおける社会性の進化と多様性(4)空中窒素固定、セルロース・ヘミセルロース分解材を食べるコウシュンシロアリでは体を構成する窒素の50%が空中窒素起源であること、しかし土を食べるシロアリでは空中窒素固定能が低いこと、また下等シロアリでも共生原生動物だけでなくシロアリ自身もセルロースやヘミセルロースを分解する酵素を作ることなど、これまでの常識をくつがえすデータを次々を提出した。(5)土を食べるシロアリの適応放散過程カメルーンの熱帯林で土壌食シロアリの安定同位体分析と腸内容物分析を行い、土食いへの指標として安定同位体比が有効であることを明らかにした。次いでオーストラリアでシロアリ亜科のシロアリの土食いへの進化過程を安定同位体分析、セルロースが分解酵素の活性分析、ミトコンドリアDNAを用いた系統解析から解明し、Termesグループで土食いへの進化が一回起こったことを示した。またTermesグループがアメーバと共生関係を持つことを明らかにした。(6)生態系におけるシロアリの役割シロアリの代表的なグループにおけるメタン生成のデータを実験室で集めると共に、タイの森林で野外調査を行った。シロアリが地球上でのメタン生成に果たす役割についての精度の高い答えを出しつつある。(7)「シロアリの多様化プロセス」ワークショップ世界中の関連分野の研究者を招き、シロアリ研究の現在までの成果をまとめた教科書を編集する目的で国際ワークショップを1997年3月に開催した。

(5)土を食べるシロアリの適応放散過程カメルーンの熱帯林で土壌食シロアリの安定同位体分析と腸内容物分析を行い、土食いへの指標として安定同位体比が有効であることを明らかにした。次いでオーストラリアでシロアリ亜科のシロアリの土食いへの進化過程を安定同位体分析、セルロースが分解酵素の活性分析、ミトコンドリアDNAを用いた系統解析から解明し、Termesグループで土食いへの進化が一回起こったことを示した。またTermesグループがアメーバと共生関係を持つことを明らかにした。(6)生態系におけるシロアリの役割シロアリの代表的なグループにおけるメタン生成のデータを実験室で集めると共に、タイの森林で野外調査を行った。シロアリが地球上でのメタン生成に果たす役割についての精度の高い答えを出しつつある。(7)「シロアリの多様化プロセス」ワークショップ世界中の関連分野の研究者を招き、シロアリ研究の現在までの成果をまとめた教科書を編集する目的で国際ワークショップを1997年3月に開催した。(1)「シロアリの多様化プロセス」ワークショップ国内の幅広い関連分野の研究者を招き、研究の現状と国際共同研究の今後の方針を検討した。内容:1)シロアリの系統と生物地理学のレビュー、2)分子系統に関する研究のレビューと今後の展望、3)シロアリ自身のセルラーゼの精製とDNAの分析の成果報告、4)下等シロアリにおけるヘミセルロースの分解に関する成果報告、5)ルーメンにおける研究成果の報告と、シロアリ-微生物共生系の比較研究の展望。(2)シロアリ-微生物共生系の系統比較とシロアリの系統進化研究協力者(井上徹志、京大非常勤研究員)をシドニー大学(受入:Dr.Slaytor)に派遣、下等シロアリのセルロース分解系について共同研究が進められ(3月)、下等シロアリも高等シロアリ同様、シロアリ自身がセルロース分解に関与するという結論が得られた。また分担者(松本)、北出(研究協力者)をアメリカ自然史博物館(受入:Dr,Grimardi)に派遣し、分子系統解析の現状と今後の展開を議論した。さらにオーストラリアにおいて、下等シロアリの系統進化を解析するためのサンプルを採集した。(3)シロアリの多様化と生態系機能安部、武田、杉本をタイ(サカエラート,チェンマイ)に10-11月に派遣(受入:Dr.Nit)植生、人為的撹乱の異なるところでシロアリの組成、多様性、食性、現存量、メタン生成量および植物遺体の分解過程についてDr.Kirtibutrと共同研究が行われた。(4)土を食べるシロアリの適応放散と共生系の進化過程安部、東、松本、井上、陀安(研究協力者)をオーストラリア(ダ-ウィン)に2-3月に派遣し、現地において、Termes groupのシロアリのセルロース分解酵素活性、メタン生成量が比較された。また、空中窒素固定、酢酸生成、分子系統分析用サンプル収集が行なわれ、Soil Feederへの適応放散過程の解明が始められた。(1)土壌食への適応