hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度情報検索システムのための言語情報処理に関する研究

本研究は、情報検索システムにおける主題検索の高度化を図るために、大量英文二次文献データに対して言語情報処理を施し、主題に関する知識情報の抽出を試み、抄録理解システムを実現するための基礎研究とするものである。抄録文の意味は、セマンティックネットワークによって表現するが、その内部表現にはホーン節を用いる。セマンティックネットワークの使用において一番重要なことは、アークに対するラベルの確立である。そこで、本研究ではホーン節推論系によるセマンテックネットワークの操作システムの実現と機能語の構文・意味情報の抽出によるラベルの確立を目標とする。このために昭和61年度に行った研究開発は次のとおりである。1.セマンティックネットワークの表現と操作のためのホーン節推論機構について基礎的考察を行った。2.前項の考察に基づき、研究代表者らが既にデータベースシステム用に開発しているホーン集合推論系をセマンティックネットワークの操作が可能なように再設計した。昭和62年度にこの実現を計る計画である。3.研究代表者らが従来から行ってきた英文科学技術抄録文に関する自動索引の研究に基づき、約2500単語の機能語を抽出した。4.前項の機能語の構文・意味情報を調査するために約87万文からなるKWICシステムを構築した。5.一部の単語についてKWICのリストを作成し、調査を開始した。しかし、まだ整理の段階まで至っておらず、本格的な調査と整理は昭和62年度以降に行う計画である。
胎児-母体間接点におけるHLA-EおよびHLA-Gの相互作用による免疫系の制御

1、妊娠維持には母体脱落膜におけるサイトカイン分泌が重要であると考えられていることから、胎盤トロホブラストにおけるHLA-Gの発現が脱落膜中サイトカイン濃度におよぼす影響を調べたところ、HLA-Gの発現によりTh1型サイトカインのIFNγおよびTNFαは低下傾向を示し、Th2型のIL4およびIL10は上昇傾向を示した。すなわち胎盤においてトロホブラスト上に発現しているがHLA-Gの機能の一つは脱落膜サイトカインの制御にあると考えられる。2、これまで、胎盤トロフォブラスト上にはHLAはclass Iaおよびclass II抗原は発現せず、HLA-Gのみが発現しているとされていたが、我々はこれまでにHLA-Eも発現していることを明らかにしてきた。今回さらに、抗HLA-Fモノクロナル抗体を作製し、これを用いてHLA-Fも発現していることを明らかにした。HLA-Fは各種cell lineにおいては、細胞質内に発現するものはあるが、細胞表面に発現するものは現時点では見いだせない。しかし、トロフォブラストにおいては、母体脱落膜に深く侵入しているextravillous trophoblastのみは免疫組織染色法により細胞表面にも強く発現しているような像がみられた。これは母児の接点においてHLA-Fが何らかの重要な機能を果たしていることを示唆している。3、HLA-Gおよび-Eの発現と疾患との関係についても検討してきた。これまでpreeclampsiaの病因はHLA-Gの発現低下あるいは消失に関連しているといういくつかの報告がなされているが、我々は正常胎盤においてもHLA-Gの消失している部位はあり、そのトロフォブラストはHLA-Eの発現も見られず、preeclampsiaの場合と同様に常にフイブリンに囲まれた状態にあった。しかも、HE染色でエオジンに染色されなっかた。それらの形態からみて、なんらかの炎症等の結果、トロブラストがHLA-Gのみならず、生合成全般が低下あるいは不能となっていることを示唆していた。すなわち、HLA-Gの発現の消失は、その病因というよりは、結果である可能性が強い。1.インフォームドコンセントにより得られた妊娠23ヶ月の胎盤および同妊婦の末梢血より、脱落膜および末梢血単核球を分離し、これら単核球とclass I欠損株.221細胞あるいはHLA-G遺伝子を導入した.221-G1細胞と共培養することにより、これら単核球のサイトカイン分泌におよぼすHLA-Gの影響を調べた。HLA-Gの発現によりTh1型サイトカインのIFNγおよびTNFαは低下傾向を示し、Th2型のIL4およびIL10は上昇傾向を示した。すなわち、胎盤においてトロフォブラストがHLA-Gを発現していることの意義の一つは母体脱落膜免疫細胞に胎盤保護に働くサイトカインを分泌させることにあることを示唆している。この脱落膜にある鎖御在するNK細胞のクローン化を試みたが現時点ではできていない。この研究においてはサイトカイン測定等の試薬が非常に高価で、おおくの研究費が使用され、超低温フリーザーを購入し得なかった。今後はサイトカインのmRNAの半定量をする方法も併用してゆく予定である。2.各種HLAのシグナルペプチド由来のペプチドを取り込ませたHLA-E発現細胞は発現の安定性が悪く、現在検討中である。3.この度、HLA-Fに対するモノクロナル抗体の作製にも成功し、HLA-Fの発現部位について検討中である。今後、これら3種のclass Ib

抗原の相互作用についても調べて行く。1、胎盤トロフォブラスト上にはHLAはclass Iaおよびclass II抗原は発現せず、HLA-Gのみが発現しているとされていたが、我々はこれまでにHLA-Eも発現していることを明らかにしてきた。今回さらに、抗HLA-Fモノクロナル抗体を作製し、これを用いてHLA-Fも発現していることを明らかにした。HLA-Fは各種cell lineにおいては、細胞質内に発現するものはあるが、細胞表面に発現するものは現時点では見いだせない。しかし、トロフォブラストにおいては、母体脱落膜に深く侵入しているextravillous trophoblastのみは免疫組織染色法により細胞表面にも強く発現しているような像がみられた。これは母児の接点においてHLA-Fが何らかの重要な機能を果たしていることを示唆している。2、HLA-Gの発現と各種疾患との関係についても検討してきた。これまでpreeclampsiaの病因はHLA-Gの発現低下あるいは消失に関連しているといういくつかの報告がなされているが、我々は正常胎盤においてもHLA-Gの消失している部位はあり、そのトロフォブラストはpreeclampsiaの場合と同様に常にフィプリンに囲まれた状態にあった。それらの形態からみて、なんらかの炎症等の結果、トロフォブラストがHLA-Gのみならず、生合成全般が低下あるいは不能となっていることを示唆していた。
固体内部におけるレーザーアブレーションモデルの創成

高出力連続レーザー光による固体内部におけるアブレーションは,誘電体の励起状態からプラズマ状態への遷移によって生じるものと考えられる.その励起状態の発生および消滅過程を記述するKineticモデルを構築し,熱伝導モデルによって温度上昇を評価し,実験的にモデルの基礎となる非線形光学結晶の吸収係数を決定した.そのモデルに基づくレーザー光の吸収を考慮した電磁波の伝播方程式と熱伝導モデルを結合することにより,非線形結晶としてタンタル酸リチウムを用いた第二高調波の増幅の条件を評価した.連続レーザー光は,光通信やレーザーディスプレイなどで広範囲に利用されている.近年,高出力化に伴い,光ファイバーや非線形光学結晶などの固体(誘電体)内部における光絶縁破壊が顕在化し,通信の大容量化や装置の高出力化・小型化の障害となっている.本研究の目的は,光絶縁破壊がトリガーとなり,誘電体内部を発光しながら破壊が伝播する状態を固体内部におけるレーザーアブレーションによって発生したプラズマと見なし,その発生および維持・伝播機構を理解することである.このアブレーションは高出力連続レーザー光が創る誘電体の励起状態からプラズマ状態への遷移によって生じると考え,その状態間の遷移機構を解明する.本研究では,前述した目的を達成するために,高平均出力連続光が誘電体を透過する状況下で,アブレーションによって誘電体がプラズマに遷移する過程を記述するモデルを構築する.構築したモデルによって現象に潜む普遍性を解明する.そのモデルは,誘電体におけるレーザー光吸収から光絶縁破壊によってプラズマ生成までを記述するメゾスコピックなスケールの状態間遷移を記述するkineticモデルとアブレーションプラズマの空間的伝播を記述するマクロな流体モデルを結合することにより系全体を記述する.本年度は,誘電体に対して価電子帯と伝導帯間遷移による電子,ホールおよび励起状態の生成・消滅を取り扱う詳細なKineticモデルを提案した.Kineticモデルで用いる未定の反応速度等は,過去に行われた実験データを再現することにより決定した.熱伝導モデルを用いることで結晶中での温度上昇を予測した.また,光学特性の精密測定および温度計測のための準備を行った.誘電体に対して価電子帯と伝導帯間遷移による電子,ホールの生成・消滅を取り扱う詳細なKineticモデルの構築において,励起状態を3種類に分類し,電子,ホール,励起状態間の遷移を考慮し,未定の反応速度等を決定することにより,過去に行われた実験データを再現することができた.そのKineticモデルによってレーザー吸収エネルギーを評価し,熱伝導モデルを結合することで,結晶中での温度上昇が予測できるようになった.連続レーザー光は,光通信やレーザーディスプレイなどで広範囲に利用されている.近年,高出力化に伴い,光ファイバーや非線形光学結晶などの固体(誘電体)内部における光絶縁破壊が顕在化し,通信の大容量化や装置の高出力化・小型化の障害となっている.本研究の目的は,光絶縁破壊がトリガーとなり,誘電体内部を発光しながら破壊が伝播する状態を固体内部におけるレーザーアブレーションによって発生したプラズマと見なし,その発生および維持・伝播機構を理解することである.このアブレーションは高出力連続レーザー光が創る誘電体の励起状態からプラズマ状態への遷移によって生じると考え,その状態間の遷移機構を解明する.本研究では,前述した目的を達成するために,高平均出力連続光が誘電体を透過する状況下で,アブレーションによって誘電体がプラズマに遷移する過程を記述するモデルを構築する.構築したモデルによって現象に潜む普遍性を解明する.そのモデルは,誘電体におけるレーザー光吸収から光絶縁破壊によってプラズマ生成までを記述するメゾスコピックなスケールの状態間遷移を記述するkineticモデルとアブレーションプラズマの空間的伝播を記述するマクロな流体モデルを結合することにより系全体を記述する.本年度は,前年度までに提案した誘電体に対する価電子帯と伝導帯間遷移による電子,ホールおよび励起状態の生成・消滅を取り扱う詳細なKineticモデルと電磁波の伝播方程式を結合することにより,第二高調波の増幅に対する励起状態の影響を調べた.昨年度までに,誘電体に対して価電子帯と伝導帯間遷移による電子,ホールの生成・消滅を取り扱う詳細なKineticモデルの構築において,励起状態を3種類に分類し,電子,ホール,励起状態間の遷移を考慮し,未定の反応速度等は過去に行われた実験データを用いることでを決定した.そのKineticモデルによってレーザー吸収エネルギーを評価し,熱伝導モデルを結合することで,結晶中での温度上昇が予測できるようになった.本年度は,これらのKineticモデルと熱伝導モデルに,基本波と第二高調波の伝播方程式を結合することにより,第二高調波の増幅と結晶の温度上昇を予測できるようになった.昨年度に引き続き,理論モデルと光学特性の精密測定および温度計測のための準備を行った.連続レーザー光は,光通信やレーザーディスプレイなどで広範囲に利用されている.近年,高出力化に伴い,光ファイバーや非線形光学結晶などの固体(誘電体)内部における光絶縁破壊が顕在化し,通信の大容量化や装置の高出力化・小型化の障害となっている.本研究の目的は,光絶縁破壊がトリガーとなり,誘電体内部を発光しながら破壊が伝播する状態を固体内部におけるレーザーアブレーションによって発生したプラズマと見なし,その発生および維持・伝播機構を理解することである.

このアブレーションは高出力連続レーザー光が創る誘電体の励起状態からプラズマ状態への遷移によって生じると考え,その状態間の遷移機構を解明する.本研究では,前述した目的を達成するために,高平均出力連続光が誘電体を透過する状況下で,アブレーションによって誘電体がプラズマに遷移する過程を記述するモデルを構築する.構築したモデルによって現象に潜む普遍性を解明する.本年度は,高平均出力連続光レーザーを用いたタンタル酸リチウム結晶の光学吸収で発生する熱による温度上昇を測定し,傾き合成法によって吸収係数のレーザーパワー依存性を求めた.この結果より,線形吸収および非線形吸収係数を決定した.本研究で提案したいる誘電体に対する価電子帯と伝導帯間遷移による電子,ホールおよび励起状態の生成・消滅を取り扱う詳細なKineticモデルから予想される吸収のレーザーパワー依存性と比較を行うことにより,ポーラロンによる吸収の評価を行った.高出力連続レーザー光による固体内部におけるアブレーションは,誘電体の励起状態からプラズマ状態への遷移によって生じるものと考えられる.その励起状態の発生および消滅過程を記述するKineticモデルを構築し,熱伝導モデルによって温度上昇を評価し,実験的にモデルの基礎となる非線形光学結晶の吸収係数を決定した.そのモデルに基づくレーザー光の吸収を考慮した電磁波の伝播方程式と熱伝導モデルを結合することにより,非線形結晶としてタンタル酸リチウムを用いた第二高調波の増幅の条件を評価した.プラズマへの遷移過程に励起状態の特性が重要な役割を果たすことが,Kineticモデルを用いた今までの研究によって示すことができた.このKineticモデルは,通常のガスプラズマにおける準安定状態を記述することも当然できるので,このプラズマ維持機構を説明する研究へのモデルの展開も考慮する.非線形光学結晶を用いた実験では結晶の温度上昇を測定し,実験結果とモデルによる予測を比較することにより,吸収体等の特性を含むモデルの精緻化を行う.また,光学結晶の基礎的な係数の測定を行う.プラズマへの遷移過程に励起状態の特性が重要な役割を果たすことが,Kineticモデルを用いた今までの研究によって示すことができた.このKineticモデルを他の光学材料酸化物,特に酸化チタンへ適用することにより,誘電体膜のアブレーションも視野に入れた研究展開を推進する.光ファイバー含めた誘電体内部におけるレーザーアブレーションに共通する普遍性を探索するため,伝播媒質の吸収係数などのマクロな特性変化のモデル化を行う.29年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマ物理,非線形光学,非線形結晶,レーザー29年度が最終年度であるため、記入しない。
抗体プロテオミクスによる超難治性肝炎NASH関連マーカーの探索と創薬への展開

本研究は、今後、肝硬変・肝がんの主要なリスクファクターになることが推測されている非アルコール性肝炎(NASH)とその予備軍(NAFLD)の分子病態の解明や診断薬/治療薬の開発に資する基礎情報の集積を目的とし、NAFLD関連分子の探索をプロテオミクスにより試みた。その結果、正常マウスの肝に比較してNAFLDモデルマウスの肝で発現変動していた8種類の蛋白質を同定することに成功した。本研究は、現在、世界規模で罹患者数が増加し、肝がんの主要な基礎疾患となりつつあるNAFLD/NASHの分子病態の解明や、適切な診断法・有効かつ安全な治療薬の開発に資する情報の収集を目指し、申請者らが確立した抗体プロテオミクス技術等の手法により、NAFLD/NASH関連バイオマーカーの探索と同定を試みようとするものである。上記目的を達するために、本年度は、まず、NASHの前段階であるNAFLDのプロテオームを解析すべく、マウスにコリン欠乏アミノ酸置換食(CDAA食)を摂食させ、NAFLDモデルの作製を試みた。6週齢のBALB/cマウスにそれぞれCDAA食と通常食を1週間摂食させた結果、CDAA食を摂食させたマウスでは、通常食を摂食させたマウスに比べ、毛並みが悪く、体重も増加傾向にあった。また、開腹して観察したところ、腹腔内の至る所に脂肪の沈着が認められた。中でも、肝臓では、通常食を摂食させたマウスに比べて顕著に肥大しており、肝重量も有意に上昇していた。また、色も白く、脂肪肝様の所見が観察された。そこで、脂肪の蓄積を詳細に検討するため、肝組織切片を作製し、オイルレッド染色を試みた。その結果、CDAA食を摂食させたマウスの肝臓組織で脂肪滴が観察され、本マウスがNAFLDに移行していることが判明した。以上の結果を踏まえ、次年度では、通常食で飼育したマウスの肝臓を対照試料として、脂肪の蓄積が観察されたNAFLDモデルマウスの肝臓試料で発現変動している蛋白質の同定を試みる。また、同定した蛋白質のNAFLD/NASH等における機能や発現分布を解析し、分子病態の解明と創薬につながる基礎情報の集積を目指す予定である。本研究では、健常からNAFLD、NASHへと進展する移行メカニズムの解明や医薬品開発につながる有用な基礎情報の集積を目指し、各段階の肝臓のプロテオーム解析を試みている。本観点から研究代表者は昨年度までに、NASHの前段階となるNAFLDの肝蛋白質発現プロファイルを解析すべく、コリン欠乏アミノ酸置換食(CDAA食)でマウスを1週間飼育することによって、肝臓組織に脂肪が蓄積されたNAFLDモデルマウスを作製してきた。そこで本年度は、上記通常食で飼育したマウスの肝臓を対照試料として、脂肪の蓄積が観察されたNAFLDモデルマウスの肝臓試料で発現変動している蛋白質の解析を試みた。通常食で飼育したマウスの肝臓とNAFLDモデルマウスの肝臓をホモジナイズし、TCA/Aceton沈殿法により各群の蛋白質を精製した。蛋白質定量後、各試料50μgずつを蛍光色素であるCy3とCy5でラベルし、混合して2次元ディファレンシャル電気泳動法により、NAFLDモデルマウスで発現変動している蛋白質を探索した。その結果、コントロールマウスに比べ、NAFLDモデルマウスの肝試料で2倍以上発現変動していたスポットを15個、2倍以上発現減少していたスポットを18個みいだすことができた。そこでこれらの蛋白質を質量分析解析したところ、8種類のNAFLD関連候補蛋白質を新規に同定することに成功した。今後は、これら蛋白質の発現を各種NAFLD/NASHモデルマウスの肝臓やヒトNAFLD/NASHの肝臓で評価すると共に、NAFLD/NASHの病態における役割を解析する予定である。本研究が、NAFLD/NASHの分子病態の解明、並びに新規診断/治療法の開発に資する知見になることを期待している。
膀胱移行上皮がん上皮内進展の分子機構の解明

膀胱がんに関する多くの臨床病理学的研究から、膀胱内にしばしば広汎な進展を示す上皮内がん(CIS:carcinoma in situ)は浸潤性結節状がん(nodular in vasive carcinoma)の前駆病変と考えられている.がん細胞の上皮内進展が浸潤性結節状がん成立のための重要なステップであると考え、本進展様式の分子機構を解明することを本研究の目的とした.ヒト膀胱がん細胞6株をSCIDマウス腎盂、膀胱に移植しがん細胞の上皮内進展(IES:intraepithelialspreading)の有無を組織学的に検討した.3細胞株が腎盂、膀胱においてIESを示した.これらIES細胞3株と上皮内進展を示さない非IES細胞3株、不死化移行上皮細胞2株の細胞形態、接着能、運動能を細胞外基質上で検討した.ラミニン(LN)上における培養で、IES細胞3株だけがコロニーをつくらず強く分散(scattering)する特徴を有していた.さらに、接着能、遊走能、運動能を詳細に検討すると、IES細胞だけがLNに対する高い接着能、遊走能、運動能を有していた.LN受容体として機能するインテグリンの発現をウェスタンプロット法、免疫沈降法で検討したところ、IES細胞ではインテグリンβ_4の発現が著明に低下しており、インテグリン_<α6>β_1の発現が優位であった.インテグリンβ_4をIES細胞に遺伝子導入し細胞形質の変化を検討したところ、β_4導入細胞においてはLN上での接着能、遊走能は変わらないものの運動能が低下した.また、β_4導入細胞においてはマウス腎盂でのIESが抑制されていた.ヒト膀胱がん手術材料を免疫組織化学的に検討したところ、膀胱上皮内がんインテグリンβ_4の発現低下が認められた.以上より、膀胱がんの上皮内進展には、インテグリンβ_4の発現低下とそれに基づくLN上での運動能の亢進が関与していると考えられた.膀胱がんに関する多くの臨床病理学的研究から、膀胱内にしばしば広汎な進展を示す上皮内がんは浸潤がんの前駆病変と考えられている。膀胱がんの上皮内進展の分子機構を解明することを本研究の目的とした。ヒト膀胱がん細胞株をSCIDマウス腎盂ならびに膀胱に移植しがん細胞の上皮内進展(IES:intraepithelial spreading)の有無を組織学的に検討した。本移植モデルにより、ヒト膀胱がん細胞株を腎盂・膀胱においてIESを示す群(IES細胞)と示さない群(非IES細胞)に分類できることがわかった。IES細胞・非IES細胞ならびに不死化移行上皮細胞の細胞形態・接着能ならびに運動能を細胞外基質上観察した。ラミニン上における培養で、IES細胞だけがコロニーをつくらず強く分散(scattering)する特徴を有していた。さらに、接着能・遊走能・運動能を詳細に検討すると、IES細胞だけがラミニンに対する高い接着能・遊走能・運動能を有していた。ラミニン受容体として機能するインテグリンの発現をウェスタンブロット法・免疫沈降法で検討したところ、IES細胞ではインテグリンβ_4の発現が著明に低下しており、インテグリンα_6β_1の発現が優位であった。膀胱がんの上皮内進展には、インテグリンβ_4の発現低下とそれに基づくラミニン上での運動能の亢進が関与していると考えられた。今後、インテグリンβ_4をIES細胞に遺伝子導入し、ラミニン上での運動能や移植モデルにおけるIESが抑制されるかどうか検討するとともに、ヒト膀胱がん手術材料の免疫組織化学的検討を行い、膀胱上皮内がんにおけるインテグリンβ_4の発現低下の意義について更に考察することを予定している。膀胱がんに関する多くの臨床病理学的研究から、膀胱内にしばしば広汎な進展を示す上皮内がん(CIS:carcinoma in situ)は浸潤性結節状がん(nodular in vasive carcinoma)の前駆病変と考えられている.がん細胞の上皮内進展が浸潤性結節状がん成立のための重要なステップであると考え、本進展様式の分子機構を解明することを本研究の目的とした.ヒト膀胱がん細胞6株をSCIDマウス腎盂、膀胱に移植しがん細胞の上皮内進展(IES:intraepithelialspreading)の有無を組織学的に検討した.3細胞株が腎盂、膀胱においてIESを示した.これらIES細胞3株と上皮内進展を示さない非IES細胞3株、不死化移行上皮細胞2株の細胞形態、接着能、運動能を細胞外基質上で検討した.ラミニン(LN)上における培養で、IES細胞3株だけがコロニーをつくらず強く分散(scattering)する特徴を有していた.さらに、接着能、遊走能、運動能を詳細に検討すると、IES細胞だけがLNに対する高い接着能、遊走能、運動能を有していた.LN受容体として機能するインテグリンの発現をウェスタンプロット法、免疫沈降法で検討したところ、IES細胞ではインテグリンβ_4の発現が著明に低下しており、インテグリン_<α6>β_1の発現が優位であった.インテグリンβ_4をIES細胞に遺伝子導入し細胞形質の変化を検討したところ、β_4導入細胞においてはLN上での接着能、遊走能は変わらないものの運動能が低下した.また、β_4導入細胞においてはマウス腎盂でのIESが抑制されていた.ヒト膀胱がん手術材料を免疫組織化学的に検討したところ、膀胱上皮内がんインテグリンβ_4の発現低下が認められた.以上より、膀胱がんの上皮内進展には、インテグリンβ_4の発現低下とそれに基づくLN上での運動能の亢進が関与していると考えられた.
アルツハイマー病のミオクローヌスに関する臨床病理学的研究 : 3次元画像解析装置を用いた小脳歯状核病変の検討

ミオクローヌスはアルツハイマー病の末期において高頻度にみられるが、その病理学的基盤は依然として不明である。アルツハイマー病のミオクローヌスの病理学的背景を明らかにするために、8例のミオクローヌスを伴うアルツハイマー病(ADwM)、10例のミオクローヌスを伴わないアルツハイマー病(ADwoM)と9例の年齢を合わせた正常対照例の各剖検脳の小脳歯状核の吻側部と尾側部において、3次元画像解析装置Kinetic Image社製、stereologyシステムのプローベ、disecterとpoint sample intercept estimeter(PSI)を用いて、小型細胞と大型細胞についてそれぞれの細胞密度と細胞体の平均体積を定量的に計測した。ADwM群の吻側部と全域の総数(吻側と尾側部の総和)の大型細胞の密度はADwoM群のそれらと比べ有意に高かった。小型細胞の密度については両アルツハイマー病群で有意差はみられなかった。小型細胞・大型細胞比(S/L比)は総数においてADwM群ではADwoM群と比較して有意に低かった。大型細胞の平均体積は吻側部でADwM群ではADwoM群に比べて有意に大きかった。逆に、吻側部の小型細胞の平均体積はADwM群ではADwoM群に比べて有意に小さかった。本研究では、ADwMにおいて歯状核の大型細胞の平均体積の増加と小型細胞の平均体積の減少に加え、S/L比の変化が示された。歯状核の小型細胞と大型細胞の構成比の不均衡とそれらの神経細胞の形態学的変化がアルツハイマー病のミオクローヌスの病理学的背景であることが明らかになった。本研究の目的はアルツハイマー病にみられるミオクローヌスの責任病巣の解明であり、精度の高い3次元画像解析装置を用いてミオクローヌスを伴うアルツハイマー病の小脳歯状核の神経細胞の密度や形態学な変化を明らかにすることである。平成9年度の研究実施事項:対象として、ミオクローヌスを伴うアルツハイマー病8例、ミオクローヌスを伴わないアルツハイマー病10例、正常対照老人9例の剖検脳を用いて、以下の検討を行った。各剖検脳の小脳歯状核を含む小脳半球矢状断組織を抽出し、歯状核内側部のパラフィン切片標本を作製し、神経組織特殊染色の他、免疫組織染色を施行。歯状核の神経細胞の計測には厚さ20μmのNissl染色漂本を作製。歯状核の神経細胞密度は吻側部から尾側部まで連続的に測定した。倍率100倍の対物レンズを用いて、顕微鏡に接続されたテレビカメラを通して映し出されるモニター上、Kinetic Image社製、stereologyシステムのdisectorプローベを用いて大型細胞と小型細胞を区別してカウントした。この密度の計測では電動深度測定器を用いてNissl標本内の中央部10μm内にみられる神経細胞のみを評価し、大型、小型の各々の神経細胞密度を吻側部、尾側部および全域(吻側部と尾側部を併せたもの)でそれぞれ算出した。結果:ミオクローヌスを伴うアルツハイマー病群の歯状核の大型細胞の密度は吻則部と全域において、ミオクローヌスを伴わないアルツハイマー病群と比べ、統計学的に有意に高かった。尾側部では両群のその密度に有意な差はなかった。小型細胞の密度はいずれの部位においても両群間で有意な差はなかった。歯状核の全域での小型細胞に対する大型細胞の比(S/L比)では、ミオクローヌスを伴うアルツハイマー病群がミオクローヌスを伴わないアルツハイマー病群と比べ、有意に低下していた。考察:今年度の検討ではアルツハイマー病のミオクローヌスの発現には歯状核の大型および小型神経細胞の数の不均衡が関与している可能性が示唆された。

平成10年度はそれぞれの神経細胞の体積を測定し、形態学的な変化(萎縮や腫大)の有無について検討予定である。本研究の目的はアルツハイマー病にみられるミオクローヌスの責任病巣の解明であり、精度の高い3次元画像解析装置を用いてミオクローヌスを伴うアルツハイマー病の小脳歯状核の神経細胞の密度や形態学な変化を明らかにすることである。平成10年度の研究実施事項:平成9年度に用いた同じ対象(ミオクローヌスを伴うアルツハイマー病8例、ミオクローヌスを伴わないアルツハイマー病10例、正常対照老人9例)の剖検脳の小脳歯状核を含む小脳半球矢状断組織の厚さ20μmのNissl染色標本をを用いた。前年度はKinetic Image社製、stereologyシステムのdisectorプローベを用いて、歯状核の神経細胞密度は吻側部から尾側部まで連続的に測定したが、今年度は、倍率100倍の対物レンズを用いて、顕微鏡に接続されたテレビカメラを通して映し出されるモニター上、同stereologyシステムのpoint sample intercept estimater(PSI)プローベを用いて、吻側部と尾側部においてそれぞれ大型細胞と小型細胞を区別してその平均体積を計測した。結果:ミオクローヌスを伴うアルツハイマー病群の大型細胞の平均体積は吻側部でミオクローヌスを伴わないアルツハイマー病群に比べて有意に大きかった。逆に、吻側部の小型細胞の平均体積はミオクローヌスを伴うアルツハイマー病群ではミオクローヌスを伴わないアルツハイマー病群に比べて有意に小さかった。考察:昨年度と今年度の検討の結果を総合すると、アルツハイマー病のミオクローヌスの発現には歯状核の大型および小型神経細胞の数の不均衡に加え、大型細胞の腫大と小型細胞の萎縮という、歯状核神経細胞の形態学的変化が重要であり、ミオクローヌスの病理学的背景であることが明らかになった。
Wntシグナル系制御因子APC、ICATの細胞分化・形態形成への関与

(1)APC1638Tホモマウ(APC^<I638T/1638T>)はメンデル比に従って生まれてきた。(2)ホモマウスは野生型マウス(APC^<WT/IWT>)よりも成長(体重増加)が遅かった。(3)ホモマウスでは、脳と消化管のいずれにも腫瘍の発生は見られなかった。(4)野生マウスの脳では、APCはPSD-95と結合していたが、ホモマウスでは、APCとPSD-95は結合していなかった。(5)大脳皮質と海馬のニューロンの樹状突起スパインの形状を比較すると、野生型に比べてホモの方が細長く、面積が小さかった。(6)樹状突起スパイン内の後シナプス肥厚部の厚みを比較すると、野生型に比べてホモの方が薄かった。II. APCとPSD-95の相互作用が微小管に与える影響培養線維芽細胞COS-7細胞にAPCとPSD-95を導入し、微小管の分布と構造を免疫蛍光法で調べた。(1)APCを単独で発現させた細胞と比較して、APCとPSD-95を共発現させた細胞の方が、微小管の束化が促進した。(2)PSD-95との結合部位を欠いた変異APC(APCΔC)とPSD-95を共発現させた細胞では、微小管の束化の促進は見られなかった。(3)APCを単独で発現させた細胞の束化微小管とAPCとPSD-95を共発現させた細胞の束化微小管は、いずれも微小管重合阻害剤であるノコダゾールによって脱重合した。(1)ICAT(-/-)胚の後腎における尿管芽分岐はICAT(+/-)より少なかった。(2)ICAT(-/-)-E12.5胚では尿管芽が2分岐した後腎(T-shape型)が多かった。(3)ICAT(-/-)胚では後腎全体の発生が遅れているのではなく、尿管芽の発生だけが停滞していた。(4)ICAT(-/-)胚の後腎では、ICAT(+/+)胚よりも間葉細胞のアポトーシスが多かった。ラット海馬培養神経細胞を用いて、以下のことを明らかにした。(1)APCとPSD-95は、後シナプスにおいて相互作用していた。(2)APCとPSD-95の相互作用の阻害は、PSD-95及びAMPA受容体の後シナプスへのクラスタリングを抑制した。(3)APCタンパク質の発現阻害は、PSD-95及びAMPA受容体の後シナプスへのクラスタリングを抑制した。(4)APCとPSD-95の相互作用の阻害及びAPCの発現阻害は、AMPA受容体を介するシナプス伝達を抑制した。(5)以上の結果から、APCがPSD-95及びAMPA受容体の後シナプスへのクラスタリングに関与していることが明らかになった。APCは中枢神経系において、興奮性シナプスの形成に関与していることが推測される。2.培養神経細胞の分化過程におけるAPCの局在と特性ラット海馬培養神経細胞の分化過程におけるAPCの局在を、免疫組織化学法によって検索した。

(1)葉状突起及び神経突起の先端部位に、APCは凝集した。(2)この凝集は突起の伸長と相関があった。(3)APCは神経突起内で微小管上に局在した。(4)成長円錐において微小管伸長を調節するPKC&zetaの阻害剤により、APCの微小管上での局在は変化した。(5)以上の結果から、APCは微小管の伸長制御に関わり、神経突起の伸長を調節している可能性が示唆された。3.ICATノックアウトマウスにおける腎臓発生異常の検索ICATノックアウトマウス(ICAT-/-)の13%で腎臓欠損(両側または片側)が認められ、その原因を解明した。(1)E12.5、E13.5、E18.5の後腎長径のgenotype間での有意差はなかった。(2)E12.5後腎では、ICAT(+/-)に比べてICAT(-/-)では、尿管芽の分岐が有意に少なかった。(3)ICAT(+/-)に比べてICAT(-/-)の後腎では、間葉細胞のアポトーシスが多かった。(4)以上の結果から、ICATノックアウトマウスの尿管芽細胞ではWnt系が亢進して尿管芽の分岐を抑制し、その結果、尿管芽からのシグナルを受容できなくなった後腎間葉細胞のアポトーシスが促進し、腎欠損に至る可能性が推測された。1.APCとPSD-95の相互作用が微小管に与える影響培養線維芽細胞COS-7細胞にAPCとPSD-95を導入し、微小管の分布と構造を免疫蛍光法で調べた。(1)APCを単独で発現させた細胞と比較して、APCとPSD-95を共発現させた細胞の方が、微小管の束化が促進した。(2)PSD-95との結合部位を欠いた変異APC(APCΔC)とPSD-95を共発現させた細胞では、微小管の東化の促進は見られなかった。(3)APCを単独で発現させた細胞の束化微小管とAPCとPSD-95を共発現させた細胞の束化微小管は、いずれも微小管重合阻害剤であるノコダゾールによって脱重合した。2.ICATノックアウトマウスにおける腎臓発生異常の検索ICATノックアウトマウス(ICAT-/-)の13%で腎臓欠損(両側または片側)が見られ、その原因を追究した。(1)E12.5での後腎における尿管芽分岐数は、ICAT(+/-)が6.43±1.23、ICAT(-/-)が4.35±1.603であり、ICAT(-/-)の方が有意に少なかった(P<0.001)。(2)ICAT(-/-)の後腎では二分岐の尿管芽が多く見られたが(腎29個中10例)、その形状は正常だった。(3)ICAT(-/-)で尿管芽が二分岐の後腎では、アポトーシスが頻繁に認められた(腎10個中5例)。3.DLGノックアウトマウスにおける泌尿生殖器系の発生異常の検索DLGノックアウトマウス(DLG-/-)の泌尿生殖器系の多彩な発生異常の中で、尿管短縮の原因を追求した。(1)DLG(+/+)と比較して、DLG(-/-)では胎生12.5日の尿管上皮細胞の増殖が抑制されていた。(2)胎生12.5日のDLG(-/-)の尿管上皮細胞では、細胞間接着因子であるE-カドヘリンは、DLG(+/+)と同じく、細胞側壁部に局在した。APC (adenomatous polyposis coli)は、大腸のみならず脳神経系における発現が非常に高いが、脳での機能は不明であった。APCノックアウトマウスは胎生致死のために解析ができないので、C末端側を欠損した変異APC (APC1638T)を発現するマウスを解析した。(1)APC1638Tホモマウ(APC^<1638T/1638T>)はメンデル比に従って生まれてきた。(2)ホモマウスは野生型マウス(APC^<WT/WT>)よりも成長(体重増加)が遅かった。(3)ホモマウスでは、脳と消化管のいずれにも腫瘍の発生は見られなかった。
労働環境における許容基準内の二酸化炭素吸入曝露が生体機能へ与える影響の解明

室内の二酸化炭素濃度が2000 ppm程度まで上昇すると,眠気や不快感が発生するといわれている.脊椎動物では嗅覚系で二酸化炭素濃度がセンシングされていることや,マウスでは2000 ppm以上の濃度で忌避反応を示すことが報告されている.しかし,そのような生体応答をヒトで客観的かつ定量的に評価した研究はほとんどなく,二酸化炭素濃度に対する感受性の個人差,加齢・性差,修飾因子の存在など,基本的特性ですら明らかになっていないのが現状である.そこで,本研究では,生理学的指標を用いることで二酸化炭素の吸入暴露が生体へ与える影響を定量的に評価し,二酸化炭素濃度上昇と関連した実労働環境の問題点を明らかにする室内の二酸化炭素濃度が2000 ppm程度まで上昇すると,眠気や不快感が発生するといわれている.脊椎動物では嗅覚系で二酸化炭素濃度がセンシングされていることや,マウスでは2000 ppm以上の濃度で忌避反応を示すことが報告されている.しかし,そのような生体応答をヒトで客観的かつ定量的に評価した研究はほとんどなく,二酸化炭素濃度に対する感受性の個人差,加齢・性差,修飾因子の存在など,基本的特性ですら明らかになっていないのが現状である.そこで,本研究では,生理学的指標を用いることで二酸化炭素の吸入暴露が生体へ与える影響を定量的に評価し,二酸化炭素濃度上昇と関連した実労働環境の問題点を明らかにする
魚類主要組織適合性抗原遺伝子の探索と分析

メダカを用いた移植片拒絶反応については、昨年までに2つの近交系間でうろこの相互移植を行った結果、7日から8日で急激な移植片の生残率の低下が起こること、F2個体へ親系統のうろこを移植することによりこの期間に起こる移植片の拒絶には少なくとも2つの遺伝子の関与が推定されることが明らかとなった。そこで、メダカのアロ抗原を捕らえることからMHCの迫ることが正攻法と考え、血球表面のアロ抗原に対するモノクロ-ナル抗体の作成を試みた。まずメダカの血球細胞をタ-ゲットとするエンザイムイムノアッセイ法を開発した後に、近交系HB11Cの細胞をマウスに感作させ、HB11Cの細胞には結合するが他の近交系とはクロスしないクロ-ンを検索した。こうして得られた2つのモノクロ-ナル抗体は、HB11Cの他HB12Aの血球細胞とも強く結合したが、HO4C、HO5、NIGとほとんど結合しなかった。これらのモノクロ-ナル抗体の結合能の系統分布は全く同一であることから同じ抗原決定基を認識している可能性が高い。また、結合能から近交系は高い系統(HB11C他)、低い系統(NIG他)、それらの中間型の系統(HB32C他)の3群に分けられた。蛍光抗体法による組織学的な観察から、この抗原の分布は腎臓の造血系の細胞や肝臓内の一部の細胞であることが明らかになった。
エネルギー貯蔵設備のエネルギー収支分析・温暖化影響分析に関する研究

本研究は、ライフサイクルの観点から、エネルギー貯蔵設備のエネルギー収支および地球温暖化への影響分析を主な目的として行われた。評価にあたっては、貯蔵設備単体のみならず、貯蔵設備を含む電力系統全体でのエネルギー収支およびCO_2排出量を、モデル系統を用いたシミュレーションにより試算した。主な研究成果は、以下のとおりである。1.傾斜法とスクリーニング法を組み合わせた貯蔵設備を含む電源ベストミックス決定アルゴリズムをベースに、CO_2排出量および原子力導入量制約を考慮するための拡張を行った。2.貯蔵設備として高効率な超電導エネルギー貯蔵システム(SMES)を取り上げ、与えられた負荷率やSMES導入量のもとで、貯蔵容量と変換器容量の最適な組み合わせを求め、SMESの運用による負荷平準化効果を確認した。貯蔵設備の効率が、既に実用化されている揚水発電所程度(約70%)まで低下した場合は、十分な負荷平準化効果が期待できない。3. SMESと原子力発電所の組み合わせは、エネルギー収支の面では多少の悪化を招くが、CO_2の削減に非常に有効であること、また、原子力の導入量に制約がある場合には、経済性から石炭火力が導入されるが、その場合にはCO_2の大幅な増加を招くことを確認した。4.系統構成の違いによる影響についても詳細な検討を行い、2030年を一例とした貯蔵設備も含めた将来の最適電源構成に関する指針が与えられることを示した。5.環境対策コスト分析の結果、SMESの年間コストが5万円/kW以下であればLNGや石炭火力の脱炭設備と同程度、自然エネルギーに北べて1/21/10のコストでCO_2排出量を削減できる。6.エネルギー貯蔵設備による電力系統の負荷率改善効果に関する検討を行い、目標とする負荷率改善量に対する貯蔵設備の所要導入量の関係を明らかにした。本研究ではライフサイクルアセスメントの観点から、各種エネルギー貯蔵設備のエネルギー収支分析および温暖化影響分析を行うことを目的としている。具体的には、それらの設備への投入エネルギー、節約エネルギーおよび二酸化炭素排出量等の評価を行い、既存の発電プラントや今後電力系統への普及が予想される燃料電池、太陽光発電といった新型発電プラントとの比較検討を行う。また、エネルギー貯蔵設備の導入効果について、導入前後の電力系統全体のエネルギー収支および二酸化炭素排出量等を、モデル系統を用いたシミュレーションによって試算する。さらに、系統構成の違いによる影響についても詳細な検討を行い、将来の貯蔵設備も含めた最適電源構成に関して指針を与えることを目指している。本年度の研究成果の概要は、以下のとおりである。1.エネルギー貯蔵装置として超電導エネルギー貯蔵システム(SMES)を取り上げ、検討が進められている設計データに基づいて、SMES単体のエネルギー収支分析を行った。2.ベストミックスの考え方に基づいて求められてモデル系統のエネルギー収支やCO_2排出量などを算出したうえで、同じ系統にSMESを導入した場合の影響について解析した。3.CO_2排出量と原子力導入量に目標値を与えた場合について、それらを制約として考慮した系統計画手法を提案し、その手法に基づいたシミュレーションを行った。また、他の研究グループによって報告されている将来予想される系統構成に対しても同様の評価を行い、提案手法の有効性を確認した。これらの結果から、系統条件にもよるが、貯蔵システムの導入がCO_2排出量の削減に非常に有効であることが確認された。本研究は、ライフサイクルの観点から、エネルギー貯蔵設備がエネルギー収支および地球温暖化へ与える影響の分析を主な目的として行われた。具体的には、まず、エネルギー貯蔵設備への投入エネルギー、節約エネルギーおよび二酸化炭素排出量等の評価を行い、既存の発電プラントや今後普及が予想される燃料電池、太陽光発電といった新型発電プラントとの比較検討を行った。

また、エネルギー貯蔵設備の電力系統への導入による影響についても、導入前後の系統全体でみたエネルギー収支および二酸化炭素排出量等を、モデル系統を用いたシミュレーションにより試算し、総合的な評価を行った。さらに、系統構成の違いによる影響についても2030年の予想負荷パターンを一例として詳細な検討を行い、貯蔵設備も含めた将来の最適電源構成のあり方に関する指針を求めている。本年度の主な研究成果は、以下のとおりである。1.環境対策コストに関する分析を行い、高効率な超電導エネルギー貯蔵設備の年間コストが5万円/kW程度以下であれば、LNGや石炭火力の脱炭設備と同程度、自然エネルギー発電プラントに比べて1/2l/10のコストで二酸化炭素排出量を削減できることを明らかにした。2.エネルギー貯蔵設備の電力系統における負荷率改善効果に関する検討を行い、目標とする負荷率改善量に対する貯蔵設備の必要導入量の関係を明らかにした。特に、超電導エネルギー貯蔵のように高効率の設備を用いた場合でも、10%程度までの負荷率改善に対しては1%につき系統容量の1%弱の容量で十分であるのに対して、1020%では系統容量の2%以上が必要となり、改善効果の飽和が認められた。
鉄筋コンクリートプレキャスト梁の靭性設計法に関する研究-材端重ね継手の場合-

重ね継手の付着強度は,既往の実験式をもとに一方の継手の主筋を存在を無視し,主筋本数を継手組数と置き換えて算出される。しかし,既往の付着割裂式は,重ね継手における特有の応力状態を想定していないので,重ね継手の付着割裂強度における全割裂幅や,重ね継手間に生じるコンクリートのせん断応力に対する横補強筋の拘束効果など不明な点も多い。本研究は,重ね継手を材端に有する梁の靭性に及ぼす,重ね継手主筋の配置と横補強筋のかかり方影響について調べるための実験を行なった。試験体は,柱側定着主筋と横補強筋の関係を調べる,即ち柱側主筋を梁定着主筋より外側に配し,直接横補強筋で拘束した2体と,逆に,梁側主筋を柱定着主筋より外側に配し,柱側主筋に対する横補強筋の拘束を間接的にした2体,及び曲げ降伏を先行させて靭性を調べる4体である。実験は,曲げせん断力を受ける梁の実験とした。実験の結果次のことが明らかとなった。1)応力の大きな柱定着主筋を横補強筋で拘束した重ね継手を有する梁の耐力は,柱主筋を梁定着主筋の内側に配し横補強筋による拘束が間接的になっている梁に対し,かなり高い。せん断補強筋の効果としては約2倍の効果が見られた。2)横補強筋量を2倍にしたときの耐力上昇に及ぼす効果は,約15%であった。3)重ね継手長さが,主筋径の40倍であれば,継手のない梁の変形能力と同等の性能を示した。4)最大耐力時の梁主筋のひずみは,単純引張試験のときの場合に比べてやや小さい,これは,曲げせん断実験の場合,かぶりコンクリートの剥落が,生じやすくなるためと考えられる。
ライセルト化合物を用いるパパベリン類縁体の合成

Reissert化合物を用いるpapaverine類縁体の合成を目的として以下の実験を行った。2.アニオンの生成を確認すべく、6,7-dimethoxyquinazoline Reissert化合物にDMF中NaHを氷冷下反応させたところ中間体として6,7-dimethoxyquinazoline Reissert化合物のアニオンが生成して得られた6,7-dimethoxyquinazoline-4-carbonitrileが得られた。3.2.によって6,7-dimethoxyquinazoline Reissert化合物のアニオンの生成が確認されたので次に炭素鎖を導入するために親電子試薬との反応を検討した結果、アルデヒド類とは容易に反応し対応するエステル体を得ることができたがalkyl halideとのアルキル化反応は進行しないことが判明した。4.3.の結果をふまえアルキル化による4-azapapaverine誘導体の合成を断念して、芳香族アルデヒド類との反応により得られるエステル体を接触還元することにより4-azapapaverine誘導体の合成を行い2種のpapaverine類縁体の合成に成功した。以上のことより、6,7-dimethoxyquinazoline Reissert化合物の反応性を明らかにするとともに塩基存在下におけるアルデヒド類との反応を用いてpapaverine類縁体の合成に成功した。
中等学校教育課程における武術導入に関する研究　－戦前期の弓道を中心として－

本研究においては、近代日本における中等学校学科課程への弓道教育導入過程に関してその歴史的特質を考察した。まず、学科課程に弓道教育が導入可能となった昭和戦前期の全道府県の学校種ごとに実施状況をデータベース化して全体像を明らかにした。次に山形県を事例とした旧制中学校の弓道教育については、山形県中等学校体育連盟主催の体育大会で活躍することを目標にして活性化がなされた。最後に、東京府、茨城県および新潟県における高等女学校では、殆どの学校で弓道部活動が行われており男子校に比べて活発であった。戦前期中等学校における弓道教育は、主として女子中等学校に浸透していたことが明らかとなった。昭和戦前・戦中期までの中等学校教育課程には比較的早くから剣術(剣道)や柔術(柔道)が導入されていったが、弓道(弓術)は昭和に入り特に高等女学校の課業として導入される傾向が見られた。本研究は、明治期から昭和戦前・戦中期にかけての中等学校において、弓道(弓術)が正科として教育課程に導入される過程を明らかにしようとするものである。そのプロセスを、射法改革により中等・高等教育機関に弓道を普及させるのに貢献した本多利実翁と彼が創始した本多流の影響、明治20年代以降に盛んとなった中等学校教育課程正科として武道を導入しようとする運動のなかにおける弓道界の動向、弓道を教育課程に位置づけた中等学校における弓道教育の運用実態、の3点に着目して考察しようとする。平成25年度には本研究目的を遂行する基礎作業として、近代日本の中高等教育機関における弓道教育導入に大きな影響を与えた本多利実および本多流に関する資料収集、そして可能ならば東京府や茨城県を中心とした中等学校教育課程への弓道導入に関する資料収集を行うことを予定した。まず本多利実と本多流弓術成立の資料収集では、国立国会図書館、東京藝術大学、財団法人生弓会で史料収集を行い、且つ参考文献の悉皆収集に努めた。次に東京府および茨城県の中等学校における弓道関係資料を、国立公文書館、国立公文書館、東京都公文書館で収集した。これらの資料から、中等学校のなかでは昭和戦中期の中等学校令施行後に高等女学校で弓道を導入するものが多いことが判明し、導入された弓道の流派は小笠原流や本多流が多くを占め、武射の日置流は殆ど見られないことが明らかになった。昭和戦中期までの中等学校教育課程には、明治後期から剣術(剣道)や柔術(柔道)が導入されていったが、弓道(弓術)は昭和に入り特に高等女学校の課業として導入される傾向が見られる。平成26年度には、戦前期の中等学校体育学科課程を規定する大正2年に出された文部省訓令「学校体操教授要目」の改訂過程における中等学校への「弓道」導入について確認した。この学校体操教授要目は、昭和元年から数次に亘り改訂がなされるが、弓道に関しては、昭和11年の第2次改訂により中等学校学科課程に正課として加えることが可能となった。ただ、昭和18年の中等学校令施行後の弓道は、男子の中等学校では正課から外れ、女子中等学校では薙刀が必修となり弓道はそれと併せて課することが出来るようになった。つまり、戦前・戦中期の中等学校での弓道教育は主として高等女学校の学科課程で導入されていたことが明らかとなった。また、男子校である旧制中学校の弓道部は、例えば埼玉県立浦和中学校のように実戦的でないという理由から廃止される傾向にあったことが判明した。次に、東京府立第八高等女学校を事例として、第2次改訂学校体育教授要目(昭和11年)に対応できる弓道の教育環境は、校友会の弓道活動を自校内弓道場において継続・展開していたこと、昭和11年に校内弓道場設置が認められたことにより整ったことを実証できた。明治期から昭和戦中期までの中等学校教育課程への武術導入情況は,明治後期から剣術(剣道)や柔術(柔道)が導入されていったが,弓術(弓道)については昭和期に入ってから旧制中学校だけではなく,特に高等女学校の課業として位置づけられていく。本研究は,明治期から昭和戦前・戦中期にかけての中等学校において,弓道が中等教育課程に導入されていく過程や実態を明らかにすることを目的としている。平成27年度においては,次の2点を明らかにした。I.山形県の旧制中学校への弓道教育導入の実態。山形県では6校の旧制中学校が創設されているが,その弓道活動は大正期に設置された官立山形高等学校が山形県下の中等学校に対して弓道大会を主宰したことで活性化した。それに加えて,昭和3年からは山形県中等学校体育連盟主宰の体育大会が開かれたが,これは全国大会である明治神宮弓道演武大会や全国中等学校弓道大会へ出場するための予選という性格を持っており,各校で弓道教導体制の強化が図られていった。II.茨城県における女学校制度の展開。昭和戦前期において女学校では薙刀とともに弓道が正課として採用されることが可能となったが,すべての女学校に弓道が導入されている訳ではない。各学校が持つ社会的威信,学校財政や学校文化によって弓道教育の扱いは異なっている。よって,弓道教育導入実態を解明するためには各女学校の設立経緯を明らかにした上で弓道教育の導入過程を論じなければならない。そのための基礎的研究として,茨城県域の女学校の成立・発展過程を明らかにした。平成27年度の研究計画では,主要な府県の中等学校における弓道教育導入の地域実態史を考究することを目的とした。

旧制中学校における弓道教育導入については山形県を事例として取りあげ,論文「山形県旧制中学校における弓道教育の展開」を『茨城大学教育学部紀要(教育科学)』,第65号,2016年,で明らかにした。また,女子中等学校への弓道教育導入について,特に学校・生徒の階層性に着目した視座から研究を行うための基礎的研究として,茨城県における全女学校の成立・展開過程を明らかにした『茨城県女学校のあゆみ』茨城新聞社,2015年,を刊行した。戦前期の中等学校における弓道教育が男女とも正課外活動として認められたのは1913年からであるが,1936年には男女ともに中等学校の正課として加えることができるようになった。本研究は,大正期から昭和戦前期にかけての中等学校で弓道が教育課程に導入される過程を次の三つの観点に着目し,中等学校弓道教育の全国的概観を行うとともに事例研究による弓道教育の実施実態を考察した。第一点。1936年の第2次改訂学校体操教授要目により中等学校での体操に弓道を加えることができるようになった時期の実施状況を明らかにした。昭和戦前期の中等学校における弓道教育は,正課として導入した学校が長野県(16校),福岡県(6校),東京府(5校)を除き0から2校と僅少であるものの正課外活動として導入された学校が多い。特に高等女学校が弓道を取り入れていることが多く,弓道と女子教育との親和性があったことが推察できる。第二点。山形県を事例として,旧制中学校における弓道教育の実態と各校で採用された弓道流派に着目して射法流派との関係性を明らかにした。第三点。東京府および新潟県を事例として,女子校である旧制高等女学校・実科高等女学校における弓道教育の実態を解明した。東京府立第八高等女学校では校内弓道場設置の実態を,新潟県における高等女学校の弓道教育では新潟県が主宰した体育大会での実施状況について明らかにした。今後の課題としては,戦前期の学校武道教育推進の核となった大日本武徳会の弓道教育への関与実態を明らかにすることことである。弓道が中等学校の学科課程に位置づけられたのは学校武術教員養成機関として京都の武道専門学校,東京の東京高等師範学校と国士舘専門学校に柔剣道種目が設置されていたことが大きい。柔剣道の「形」の制定に触発され大日本武徳会も弓道形として「弓道要則」の制定過程を精査する必要がある。本研究においては、近代日本における中等学校学科課程への弓道教育導入過程に関してその歴史的特質を考察した。まず、学科課程に弓道教育が導入可能となった昭和戦前期の全道府県の学校種ごとに実施状況をデータベース化して全体像を明らかにした。次に山形県を事例とした旧制中学校の弓道教育については、山形県中等学校体育連盟主催の体育大会で活躍することを目標にして活性化がなされた。最後に、東京府、茨城県および新潟県における高等女学校では、殆どの学校で弓道部活動が行われており男子校に比べて活発であった。戦前期中等学校における弓道教育は、主として女子中等学校に浸透していたことが明らかとなった。