hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本神話の源流に関する研究とそのハイパーテキスト化

本年度、主に推進した研究は次ぎの2点である。第1に、「神話学のみならず、自然人類学・遺伝学・自然環境学・気候変動学・考古学・作物学など各学問分野で作成された空間分布図の集成と、そのWEB上での検索システムの構築)に関する研究は、一言で言えば、「分布図データバンクと検索システム」の構築である。その分布図の総数は、約500である。1つの画像ファイルは、JPEGで格納し約250mbていどの情報量である。これまで、どこに、どの学問分野から、どのような情報に関する空間分布図が作成されてきたのかは、他の専門領域の研究者が共有する知識となりえていなかった。その主な原因は、他の分野に対する興味の有無よりも、その情報に到達するアクセスが整備されていなかったことに求めるべきであろう。本特定領域研究が諸学問の総合的研究を志向するものであるだけに、たとえ「日本人・日本文化の起源」をめぐる一つの研究テーマであろうとも、他の学問分野での研究成果を積極的に吸収しながら、しかもそれが容易に、誰にも開放された知識として社会に還元されるべきであろうと考える。その目的は、東アジア地域における「ヒ卜・もの・カネ・情報」の流れを検証することにある。ことなる問題意識から作図された分布図を、相互に重ね合わせることで、文化とヒトの流れを具体的に跡付けた。その方法としては、Internetを活用したWEB(http://matsu.rc.kyushu-u.ac.jp/home.html)上での公開は、もっとも適切な方法であるに違いない。第2の、「海外において推進された『日本人・日本文化の起源』をめぐる諸研究の集成」は、19世紀末から現在までの、主に欧米で刊行された雑誌論文や、学会やシンポジウムなどの席上で公表されたレジュメなどを可能な限り集成することで、研究の現段階を知ることに努めたものである。海外の研究状況に十分に接することなく進展されることで陥りがちな「単眼的研究」を恐れ、「複眼的研究」の可能性を強調するために、実施した研究である。そのデータベースは、上記のホームページで閲覧できるように構築する。論文リスト160点(ABC順に。また年代順に)を列挙しながら、最新の研究動向を記した。
都市のリアルタイム気温分布図作成に供する定点・移動観測データの時空間補間の研究

平成17年度から、大阪平野を対象とした移動観測と定点観測を実施し、気温データの収集をおこなった。移動観測は深夜25時に高速道路を利用して年間36回おこなった。定点観測は、気象庁や環境省が実施している既存の観測データに加え、大阪市中心部の観測密度をあげるために電柱を利用して気温の観測をおこなった。平成18年度は、これらの実測データを活用して大阪平野の気温分布図作成の手順と課題を明らかにした。移動観測データと定点観測データとでは、観測値の平均値が異なるため、移動観測データと定点観測データを別々に各平均値で基準化することにより、移動観測のデータ数が増えるに従って空間補間精度は良くなるという結果を得た。移動観測は定点観測が全くない地域でも多数の観測データを得ることができるので、移動観測と定点観測を併用して気温分布図を作成することで精度向上につながることを確認した。空間補間法として、逆距離補間法、通常クリギング、ブロッククリギング、地理的条件を説明変数とした回帰分析の4手法について分析した。大阪平野の空間補間においては、逆距離補間法と通常クリギングでは、補間精度はほぼ同程度となる結果を得た。また、通常クリギングとブロッククリギングの推定分散を比較することにより、ブロッククリギングの方が推定分散は小さくなることがわかった。時空間同時補間法の検討では、逆距離補間法を応用して空間方向と時間方向の補間を同時に行った。対象とした4日分のデータ分析より、深夜2時の気温変化は、時間方向"1時間"と空間方向は0.321.22kmの影響の程度が同じであるという結果を得た。最終的に、深夜の気温分布図を112月まで月ごとに作成した結果、1年を通して大阪市の中心市街地では気温が高くなること、沿岸部は海の熱容量の影響で秋冬にかけて特に気温が高くなることを確認できた。1.研究の目的:本研究では大阪平野の気温分布の実測をおこない、気温分布図の作成に必要な時空間補間の方法について検討をおこなう。計測対象エリアは大阪市を中心に、北は豊中市・吹田市・摂津市、東は守口市・門真市・東大阪市・八尾市、南は堺市・松原市とする。2・H17年度の結果:今年度は気温データ収集に重点をおいて、以下の実測結果を得た。(1)定点観測は、代表的な郊外として「万博記念公園」、都心として大阪市中央区「難波周辺」に気象観測点を新設した(平成17年度9月)。「難波周辺」は関西電力(株)の電柱を利用して、高さ6m程度の位置に風向風速、温湿度センサーなどを計4ヶ所に設置。さらに、通信鉄塔(地上高さ86m)を利用して鉛直方向の温度分布も観測できるようにした。「万博記念公園」では公園周縁部に気象観測装置を専用の3脚に設置して、高さ1.5mで計測。定期的にデータ回収をおこない、固定点データの分析をおこなっている。11月の良く晴れた深夜に「難波周辺」と「万博記念公園」とでは最大で6.05.0度の差が生じていた。(2)移動観測は自動車のルーフキャリアにセンサーとGPSを搭載し、深夜に高速道路を利用して大阪平野を3時間程度で1周し計測する。平成17年8月以降、毎月4回程度継続的に実施している。測定項目は、気温、赤外放射量、日射量、路面温度である。大阪市中心部と郊外(豊中北部、万博公園、堺市内陸部)との気温差は、11月の良く晴れた深夜に最大で6.05.0度であった。固定観測点の結果とほぼ同様である。季節ごと、あるいは雲の状態によって気温差(ヒートアイランド強度)の傾向が異なることがわかった。

最終的に、深夜の気温分布図を112月まで月ごとに作成した結果、1年を通して大阪市の中心市街地では気温が高くなること、沿岸部は海の熱容量の影響で秋冬にかけて特に気温が高くなることを確認できた。
高齢者の生きがい形成と世代間関係に関する国際比較研究

本研究「高齢者の生きがい形成と世代間関係に関する国際比較研究」では、高齢者に生きがいを与えている文化的、制度的、個人的要因を総合的に検討しながら、特に高齢者の生きがいに世代間関係がどのような影響を及ぼしているかを、台湾、シンガポール、日本の三ヶ国を対象に、国際比較研究によって明らかにすることを目的としている。平成19年度は、65歳以上の高齢者を対象に、台湾の台北市(2007年9月)において17名、シンガポール(2008年1月)において15名、生きがいと世代間関係に関するインタビュー調査を行った。高齢者の生きがい(生きる動機や活力になっているもの)、毎日の生活の喜びや楽しみ、孫や子どもとの関係性などについての聞き取りを実施した。日本と同様に、台湾やシンガポールにおいても年々、子との同居率は減少している。その背景には家族規模の縮小化、女性の地位向上や就労率の高まりなどがあり、世代間関係は変化してきていることが明らかになった。台湾とシンガポールでは、日本のような介護保険制度がなく、施設入所に伴うコスト面の問題もあるが、高齢者が施設に入所することについて、抵抗感をもっていることが示され、高齢期を様々な世代を含む家族と共にありのままに暮らすという生きがいのあり方が示された。台湾とシンガポールでは、社会で高齢者を支えていくという介護の社会化を広め、在宅ケアの人材育成とともに、魅力的な施設のあり方をも検討することが求められるだろう。本研究は、各国の高齢化の現状と高齢者施策をふまえ、高齢者施設に入所する高齢者に焦点をあて、日本、台湾、シンガポールの高齢者の生きがいと世代間関係についての国際比較研究を行うことを目的としている。2005年8月に台湾を訪問し、台湾の高齢者施策についての資料収集を行った。台湾の総人口に占める65歳以上の高齢者の割合は9.2%(2003年)である。また近年台湾の出生率の低下は著しく、2003年には合計特殊出生率が1.23にまで下がり、日本の1.29を下回っている現状である。今後の高齢化率の推計では、2030年に22.5%、2050年には31.7%に激増するといわれている。2004年末において、台湾全体で49の安養機構(老人ホーム)、813の養護機構(特別養護老人ホーム)、24ヶ所の長期介護機構があり、入居している人は4万2958人である。施設への入居状況は約70%で、3割のベッドは使用されていない状況である。その理由は、まず台湾の高齢者は施設入所を好んでいない、また家族もそれを望んでいないということがあげられる。そして、台湾には日本のような介護保険制度がなく、施設入所に伴うコスト面の問題がある。今後の高齢者施策の課題は、台湾の高齢者の多くは、住みなれた場所で家族と暮らしたいと望んでいるので、これら3割の空きベッドを可能な限りコミュニティのサービスに活用し、施設数を増やすのではなく、在宅ケアの充実が急務であろう。2006年2月には、台湾にて特別養護老人ホーム2施設、デイケアセンター2施設計4施設の高齢者18名へのインタビュー調査を実施した。現在インタビューをまとめている段階である。シンガポールには2005年10月に訪問し、高齢者施策に関する資料を収集し、2006年度にインタビュー調査を行う予定である。台湾の台北市(2005年8月31日、2006年2月21・24日)とシンガポール(2006年5月22・26日)において、60歳以上の高齢者を対象に、生きがいと世代間関係に関するインタビュー調査を行った。インタビュー調査はインタビューガイド使用し、内容は基本属性、経済状況、健康状態、居住形態、家族・友人との交流・社会的活動・ライフイベント・生きがいなどである。台湾は台北市政府社会局および孫得雄教授(台湾大学)、シンガポールは湯玲玲準教授(シンガポール国立大学)の協力を得た。台北の対象者は18名(公立ナーシングホーム5名、私立ナーシングホーム3名、デイケアセンター10名)で、平均年齢は80.5歳であり、シンガポールの対象者は19名(ネイバーフッドリンク10名、リタイアメントセンター5名、ナーシングホーム4名)で平均年齢は73.2歳であった。インタビューの結果、高齢者は週末には同居していない子や孫(低学年)と頻繁に会う傾向が見られた。その場合、子や孫が高齢者の自宅に訪問することが多かった。同別居にかかわらず、台湾とシンガポールの高齢者は、子や孫との結びつきが強かった。またほとんどの高齢者が子から経済的サポートを受けていた。また子や孫との密接な交流を通して、日常生活の喜びや楽しみを感じている様子がうかがえた。子や孫などの世代間の関係は密接だが、現在単身、夫婦のみ、未婚子との同居の高齢者は将来、家族と同居できるかについて不安をもっていることが明らかになった。しかしナーシングホーム入所者のほとんどは子供がいない、もしくは家族と疎遠であり、生きる活力、喜びや楽しみを見出せない状況が浮かび上がってきた。各地域によって施設などの形態は異なり、単純には比較できない。施設入所者、ディケア参加者など各少グループの数を増やしてさらにその共通性などを検討していく必要がある。

本研究「高齢者の生きがい形成と世代間関係に関する国際比較研究」では、高齢者に生きがいを与えている文化的、制度的、個人的要因を総合的に検討しながら、特に高齢者の生きがいに世代間関係がどのような影響を及ぼしているかを、台湾、シンガポール、日本の三ヶ国を対象に、国際比較研究によって明らかにすることを目的としている。平成19年度は、65歳以上の高齢者を対象に、台湾の台北市(2007年9月)において17名、シンガポール(2008年1月)において15名、生きがいと世代間関係に関するインタビュー調査を行った。高齢者の生きがい(生きる動機や活力になっているもの)、毎日の生活の喜びや楽しみ、孫や子どもとの関係性などについての聞き取りを実施した。日本と同様に、台湾やシンガポールにおいても年々、子との同居率は減少している。その背景には家族規模の縮小化、女性の地位向上や就労率の高まりなどがあり、世代間関係は変化してきていることが明らかになった。台湾とシンガポールでは、日本のような介護保険制度がなく、施設入所に伴うコスト面の問題もあるが、高齢者が施設に入所することについて、抵抗感をもっていることが示され、高齢期を様々な世代を含む家族と共にありのままに暮らすという生きがいのあり方が示された。台湾とシンガポールでは、社会で高齢者を支えていくという介護の社会化を広め、在宅ケアの人材育成とともに、魅力的な施設のあり方をも検討することが求められるだろう。
骨形成におけるROSの影響とそれを抑制するインプラント表面の設計

本研究課題においては、骨芽細胞に対する活性酸素種(ROS)の影響を解明し、それを制御する基質をインプラント表面へ応用することで、骨芽細胞の細胞死を減少させ、分化および骨形成を促進するインプラント表面を創生することを目的としている。【実験1】骨芽細胞前駆細胞に抗酸化酵素遺伝子のsiRNAを導入し、細胞内ROSが上昇する状態を作製し、骨形成に関わる遺伝子発現の変化を測定する。これにより、分化および骨形成におけるROSの影響を考察する。【実験2】ROSの影響を阻害する、または回復させ骨形成能を促進させる基質を検索する。【実験3】インプラント表面に担持させ、骨形成促進能を評価する。
中央アジアのイスラーム・ジェンダー・家族：「近代化」再考のための視座の構築

本研究は、社会主義を経た旧ソ連中央アジアを対象に、イスラーム・ジェンダー・家族の観点から、近代化をアクチュアルな問題群として捉え直す視座の構築を目的に、ウズベキスタンとの国際共同研究として展開された。1920世紀の民族誌と現代のフィールドワークとの摺合せ、「近代」表象資料の収集と分析等を行い、最終年度に国際ワークショップIslam and Gender in Central Asiaを実施、成果として英文論文集を刊行した。イデオロギー先行の社会主義的近代化において、公には切り捨てられた「悪しき伝統」の存続の動態や、構築された「よき近代」の今日の権威主義体制への継承等を明らかにした。本研究は、旧ソ連中央アジア、特にウズベキスタンを主たる対象地域とし、ソ連的社会主義的「近代化」過程におけるイスラーム、ジェンダー、家族関係の複合的変容と、そのための装置や内的論理の転換過程の多角的検討を通じて、ソ連体制のもとでの中央アジア「近代化」の特質を明らかにし、ソ連解体後の激動に揺れるこの地域の「近代化」を今なおアクチュアルな問題群としてとらえなおす視座を構築することを目的とし、ウズベキスタンの研究者を海外研究協力者として国際共同研究として展開するものである。初年度である平成24年度は、研究実施計画に従って、(1)日本側では、「伝統」と「近代」をめぐって、中央アジアに関するロシア・ソヴィエト民族誌と現代のフィールドワークから得られるデータの批判的検証の準備作業として、研究代表者、研究協力者2名、科研研究員1名の、いずれもウズベキスタンを主たるフィールドとする研究グループを形成し、ロシア帝政期に書かれた主要な民族誌の再検討と、関連する問題群抽出のための研究会を7回行った。また、中央アジアとの比較という観点から、同じテユルク系ムスリム文化を有するトルコをフィールドとしてジェンダー関連の諸問題を研究する人類学者をゲスト・スピーカーとする研究会を1回開催し、文化的文脈での「性的名誉」や「名誉暴力」への着目という重要な視角を得た。(2)研究代表者がウズベキスタンを訪問し、海外研究協力者と収集済み資料の確認やムスリム宗務局関係者等へのインタビュー調査の詳細などについて研究打ち合わせを行った。また、ウズベキスタンにおいて歴史的なヴィジュアル資料の収集に着手し、「近代化」の表象のありようについて検討を開始した。本研究は、旧ソ連中央アジア、特にウズベキスタンを主たる対象地域とし、ソ連的社会主義的「近代化」過程におけるイスラーム、ジェンダー、家族関係の複合的変容と、そのための装置や内的論理の転換過程の多角的検討を通じて、ソ連体制のもとでの中央アジア「近代化」の特質を明らかにし、ソ連解体後の激動に揺れるこの地域の「近代化」を今なおアクチュアルな問題群としてとらえなおす視座を構築することを目的とし、ウズベキスタンの研究者を海外研究協力者とする国際共同研究として展開するものである。4年計画の第二年度目である平成25年度は次のような活動を実施した。(1)日本側での活動として、代表者のほかにいずれもウズベキスタンを主たるフィールドとする科研研究員1名、研究協力者2名から成る研究グループを中心に、1ロシア帝政期の中央アジアに関する民族誌の再検討およびイスラーム・家族・ジェンダー関連問題群抽出のための研究会(6回)、2昨年度収集したソ連期のウズベキスタン映画からイスラーム・家族・ジェンダー関連問題群を抽出するための研究会(3回)、3少数民族の立場からソ連時代の中央アジアを考察する研究会(ドキュメンタリー映画上映を含む、1回)、4ウズベキスタンの経済学者を報告者とするソ連解体後の経済改革と社会のありようを議論する研究会(1回)、5グループ・メンバー各自のフィールド調査の成果をイスラーム・家族・ジェンダーという切り口から議論する研究会(1回)を開催した。(2)ウズベキスタン側での活動として、海外研究協力者のイニシアティヴにより、ソ連時代のムスリム宗務局関連資料の精査とそれに関連する人々の記憶についての調査に着手した。(3)資料収集ならびに海外研究協力者のフィールド調査に合流する目的で代表者をウズベキスタンに派遣した。本研究は、旧ソ連中央アジア、特にウズベキスタンを対象地域とし、ソ連的社会主義的「近代化」過程におけるイスラーム、ジェンダー、家族関係の複合的変容と、そのための装置や内的論理の転換過程の多角的検討を通じて、ソ連体制のもとでの中央アジア「近代化」を今なおアクチュアルな問題群として捉え直す視座を構築することを目的とし、ウズベキスタンの研究者を海外研究協力者とする国際共同研究として展開するものである。4年計画の3年目である平成26年度は以下の活動を行った。(1)日本側での活動として、研究代表者のほかにいずれもウズベキスタンを主たるフィールドとする科研研究員1名、研究協力者2名から成る研究グループを中心に、1中央アジアに関する民族誌の再検討およびイスラーム・家族・ジェンダー関連問題群抽出のための研究会8回、2本研究の1年目に収集したソ連時代のウズベキスタン映画の名作とされる作品からイスラーム・家族・ジェンダー関連問題群を抽出し、社会主義的「近代」の表象についての検討する研究会6回、3本研究の理論面について検討する研究会1回を開催した。(2)ウズベキスタン側での活動として、海外研究協力者のイニシアティヴにより、ソ連時代のウズベキスタン・ムスリム宗務局関連資料の精査とそれに関連する人々の記憶についての調査を継続した。(3)資料収集ならびに海外研究協力者との合同調査・研究打ち合わせのため、研究代表者をウズベキスタンに派遣した。(4)本研究のとりまとめとして、国際ワークショップを企画することとし、その原案を作成し、より充実したワークショップ開催を目指すため、京都大学地域研究統合情報センターの共同研究公募に応募し、個別ユニットとして採択された。平成27年度中に京都大学において国際ワークショップを開催し、その成果を刊行する予定である。

本研究は、旧ソ連中央アジア、特にウズベキスタンを対象地域とし、イスラーム、ジェンダー、家族といった観点から、社会主義的「近代化」を今なおアクチュアルな問題群として捉えなおす視座を構築することを目的とし、ウズベキスタンの研究者との国際共同研究として展開した。4年計画の最終年度であった平成27年度は、国際ワークショップ企画充実のため、京都大学地域研究統合情報センター共同研究個別ユニット「中央アジアの社会主義的近代化と現在」(研究代表者帯谷知可)と緊密に協力して活動し、研究実績は以下の通りである。1.日本側では、研究代表者およびウズベキスタンやトルコを主たるフィールドとする研究協力者4名からなる研究グループを中心に、(1)中央アジアに関する民族誌の再検討およびイスラーム・ジェンダー関連問題群抽出のための研究会4回、(2)本研究の1年目に収集したソ連ウズベク映画作品における社会主義的「近代」の表象について検討する研究会3回、(3)本研究の取りまとめとして開催する国際ワークショップの準備会合2回を開催した。2.ウズベキスタン側では、海外協力者によりソ連時代のムスリム宗務局関連のトピックの取りまとめを行った。3.本年度開催の国際ワークショップの準備のため海外研究協力者との研究打ち合わせの目的で、研究代表者をウズベキスタンに派遣した。本研究は、社会主義を経た旧ソ連中央アジアを対象に、イスラーム・ジェンダー・家族の観点から、近代化をアクチュアルな問題群として捉え直す視座の構築を目的に、ウズベキスタンとの国際共同研究として展開された。1920世紀の民族誌と現代のフィールドワークとの摺合せ、「近代」表象資料の収集と分析等を行い、最終年度に国際ワークショップIslam and Gender in Central Asiaを実施、成果として英文論文集を刊行した。イデオロギー先行の社会主義的近代化において、公には切り捨てられた「悪しき伝統」の存続の動態や、構築された「よき近代」の今日の権威主義体制への継承等を明らかにした。ロシア帝政期・ソ連期の民族誌の再検討、ソ連時代のイスラーム・ジェンダー・家族に関する表象についての検討、ムスリム宗務局関連文書資料の研究と関係者へのインタビュー、写真・映画・ポスター等ビジュアル資料の収集など、研究計画の各パーツがさらに充実してきた。さらに平成26年度は、イスラーム・家族・ジェンダー関連の先行研究をふまえながら、フィールドワークで得られたデータや知見をより大きな学術的議論の枠組みでどうとらえるべきかの検討に着手した。
蛍光性非天然アミノリン脂質合成酵素の創出

本研究の目的は,大腸菌ホスファチジルセリン(PS)合成酵素PssAを改変し,蛍光ラベルセリンを基質として認識することができる人工酵素を開発することで,細胞内で蛍光PSを合成できる細胞を創出することである。ランダム変異導入したPssAを発現する大腸菌ライブラリーを作製し,スクリーニング実験を行ったが,蛍光性非天然アミノ酸を認識する酵素の選別が難しく,目的の人工酵素を単離することはできなかった。一方,出芽酵母細胞のPS合成酵素の代わりに,出芽酵母細胞の様々なオルガネラ膜にPssAを発現する変異細胞を作製し,その増殖,リン脂質組成,PS合成活性などを調べたところ,興味深いことに本来のPSの合成の場である小胞体以外のオルガネラ,具体的には脂肪滴,ペルオキシソーム,ミトコンドリア内膜でPSを合成しても細胞の増殖に充分量のPSを合成できることを明らかにした。また様々な細胞内区画で合成されたPSが効率よくミトコンドリア内膜の酵素によってPEに変換されることから,脂肪滴,ペルオキシソーム,ミトコンドリア内膜間で効率よくリン脂質の輸送反応が起きていることがわかった。これらの結果は,細胞内リン脂質の輸送経路を明らかにする上で重要な発見であり,現在論文にまとめているところである。蛍光PSを合成できる改変PssAを合成するためには,遺伝学するクリーニングを用いる方保は難しかったため,PssAの立体構造を明らかにし,基質との結合部位を決定することにした。これまでにPssAを大腸菌から大量発現,精製し,結晶化できる条件まで決定することができた。今後,基質との共結晶の作成を進め,X線構造解析により構造決定を行う予定である。本研究では大腸菌のホスファチジルセリン(PS)合成酵素PssAを改変し,本来の基質であるセリンの代わりに蛍光性基を導入したセリンを認識する酵素の創出を目指している。今年度はまず,大腸菌にランダム変異を導入したPssA遺伝子を持つ発現プラスミドを導入し,変異PssA発現大腸菌ライブラリーを作製した。この大腸菌ライブラリーをコロニーピッカーを利用して384プレートに植菌し,蛍光性セリンを脂質に取り込むPssA変異体のスクリーニングを開始した。具体的には384本のチップを同時に操作できるマルチピペッターを用いて,384プレート上で蛍光性セリンが脂質画分に取り込まれているかを調べた。しかし現在のところ,384プレート上での脂質抽出操作が想定していたよりも技術的に難しく,蛍光性セリンを基質として認識するPssA変異体の単離には至っていない。一方,PssAを酵母細胞内の様々な区画に発現させ,酵母のPS合成酵素(Cho1)の欠損を相補できるかを確認したところ,小胞体に発現させたPssA以外にも,ペルオキシソームや脂肪滴に標的化させたPssAが,Cho1の欠損を相補できることを見出した。これら結果から,出芽酵母細胞を変異PssA発現ライブラリーとして用いることを着想し,現在は酵母細胞を用いたスクリーニング実験系の構築を行っている。具体的には酵母の変異PssA発現ライブラリーを蛍光性セリンを加えた培地で培養する。この細胞集団を洗浄後セルソーターにかけて,蛍光強度が高い細胞集団を選別し濃縮していく。この作業を繰り返すことで蛍光性セリンを基質として認識できるように改変されたPssA変異体が単離できると期待される。大腸菌を用いた場合ではコロニー一つ一つを扱わなければならなかったが,この方法では数百万個の細胞を一気に選別できるため,スクリーニングの効率も飛躍的に高まることが期待される。大腸菌のホスファチジルセリン(PS)合成酵素PssAを改変し,蛍光性セリンを認識する人工酵素を創出するために,今年度は大腸菌を用いて,変異PssAライブラリーを作製し,スクリーニングを行った。しかしながら,384プレート上での脂質抽出操作が想定していたよりも技術的に難しかったため,スクリーニング実験が順調に進行しなかった。しかしその一方で,出芽酵母細胞を用いたスクリーニング実験系を着想し,研究の方向転換を行うこととなった。出芽酵母細胞を用いることにより,大腸菌の場合には必要であったIPTG添加によるPssAの発現誘導の作業が不要になったことや,セルソーターによる細胞集団のソーティングが可能になり,細胞から脂質を抽出する作業も不要になったことから,スクリーニングの効率が飛躍的に上昇することが予想される。大腸菌を用いていた場合は,コロニー一つ一つを個別にピックして384プレート上で扱わなければならなかったのに対し,セルソーターを用いる方法では,数百万個の細胞を一気に選別できるため,スクリーニングの効率も飛躍的に高まることが期待される。実際に出芽酵母細胞にGFP融合タンパク質を発現させて,所有するセルソーターでGFP蛍光を基準に細胞をソーティング出来るかを確認することが出来た。この結果より,変異PssAの発現に依存して,蛍光性セリンを細胞内に蓄積する細胞集団をソーティング,濃縮することで,順調にスクリーニングが進展すると考えられることから,おおむね順調に進展しているとした。

一方,出芽酵母細胞のPS合成酵素の代わりに,出芽酵母細胞の様々なオルガネラ膜にPssAを発現する変異細胞を作製し,その増殖,リン脂質組成,PS合成活性などを調べたところ,興味深いことに本来のPSの合成の場である小胞体以外のオルガネラ,具体的には脂肪滴,ペルオキシソーム,ミトコンドリア内膜でPSを合成しても細胞の増殖に充分量のPSを合成できることを明らかにした。また様々な細胞内区画で合成されたPSが効率よくミトコンドリア内膜の酵素によってPEに変換されることから,脂肪滴,ペルオキシソーム,ミトコンドリア内膜間で効率よくリン脂質の輸送反応が起きていることがわかった。これらの結果は,細胞内リン脂質の輸送経路を明らかにする上で重要な発見であり,現在論文にまとめているところである。蛍光PSを合成できる改変PssAを合成するためには,遺伝学するクリーニングを用いる方保は難しかったため,PssAの立体構造を明らかにし,基質との結合部位を決定することにした。これまでにPssAを大腸菌から大量発現,精製し,結晶化できる条件まで決定することができた。今後,基質との共結晶の作成を進め,X線構造解析により構造決定を行う予定である。今後は,蛍光性セリン存在下で培養した変異PssA発現酵母細胞ライブラリーをセルソーターを用い,蛍光性セリンを細胞内に蓄積した細胞集団をソーティング,濃縮する。蛍光シグナルを指標に濃縮した集団を顕微鏡下で観察し,実際にサイボの膜構造が蛍光ラベルされているかを検討する。その後細胞からプラスミドDNAを回収し,PssAの配列をシーケンスすることで,蛍光性セリンを基質として認識できる人工酵素の単離を目指す。当初予定していた大腸菌によるスクリーニングを中断したために,見込んでいた384本セットになっているチップカセットの購入などを取りやめた。翌年度に出芽酵母細胞をセルソーターで分離する新たな実験を行うために,セルソーターに関する消耗品などに使用する。
実践的指導力育成のためのALACTモデルに基づく家庭科教員養成授業モデルの開発

教師の実践的指導力の育成を意図して,家庭科教員養成課程においてALACTモデルに基づいた授業モデルの開発を試みた。2015年に,家庭科教員養成課程の3年生を対象に, 15コマの授業実践を行った。授業はティーム・ティーチングで行い,5名の教員(大学教科専門教員2名,大学教科教育教員1名,附属学校教員2名)が担当した。質問紙調査の結果から,受講者は教科専門と教科教育に関する知識を深めたことが明らかになった。また,受講者の実践的指導力に対する意欲を喚起し,実践的指導力の向上に役立ったことが示唆された。近年,教師の実践的指導力の育成や教員養成の高度化の必要性が問われている。家庭科教師の実践的指導力における現状をみると,教師によって指導内容に落差が見られるなどの課題が指摘されている。家庭科教師は採用後すぐに,勤務校の家庭科を単独で担う立場になる。したがって,教員養成段階で省察的実践家としての素地を醸成し,積極的に自身のキャリア形成に努める力を養うことが求められる。これらの課題を解決するものとして,Huibregtse,Korthagenが提唱するリアリスティック・アプローチ(1985)に着目した。本アプローチのALACT(Action, Looking back on the action, Awareness of essentialaspects, Creating alternative methods of action & Trial)モデルは,経験を学びの出発点として,そこから生じた関心や疑問,問題に焦点を当て,それを理論に効果的に結びつけ,専門性を高める方略である。そこで,本研究では,このALACTモデルに基づいて,実践的指導力を育成する6年間の家庭科教員養成の授業モデルを開発することを目的とした。今年度は研究内容の精緻化を図るため,先行研究の検討を行った。また,実践経験から学びを深め,経験を再構築する学習機会を意図的に設定することを検討することを目的に,教員養成課程の家庭科教育専修に在籍する学生を対象に,教育実習後に質問紙調査を実施した。教育実習を通して,学生は教師としての自己の課題に気づき,その課題を克服することの必要性を感じていた。しかしながら,課題解決策の具体的な検討や課題解決に向けた行動変容に関しては個人差が大きく,自己省察の方法を工夫する必要があることが示唆された。昨年度は先行研究の検討と,教育実習を終えた学生を対象にした学習指導における省察と自己の課題把握に関する調査を行った。その結果,省察的実践家としての素地を醸成し,実践的指導力を向上させるためには,自己の課題を明確に把握することが重要であり,そのためには自己省察の方法を工夫する必要性が示唆された。そこで,今年度は学生が家庭科の学習指導における自らの課題を明確に把握し,その課題解決に向けて指導方法を検討・改善することを目指した授業の開発を試みた。家庭科教員養成課程に在籍する2年生19名を対象に開発した授業の実践・評価を行い,その効果について検討した。その結果,学習指導における自己の課題を明確に把握することが授業改善を行う意欲につながり,自らの指導方法を吟味し,新たな指導方法を模索する行為につながることが示唆された。その一方で,学生の意欲を持続させるために,授業の構成について課題が残された。また,教科専門と教科教育が有機的につなげるために,教科専門の教員と教科教育の教員がティームティーチングで担当し,実践的指導力をさらなる向上を目指す必要性が示唆された。そこで,授業構想について検討を重ね,来年度の実施に向けて準備を行った。そこで,本研究では,このALACTモデルに基づいて,実践的指導力を育成する家庭科教員養成の授業モデルを開発することを目的とした。今年度は,開発したモデルに基づいて授業を施行した。教育実習後の3年生16名を対象に,教科専門2名,教科教育1名,附属学校教員2名の計5名の教員がティームティーチングで15コマの授業を担当した。また,本授業実践の効果を検証する評価資料として,受講者対象に意識調査を実施して基礎データを収集した。授業実践の成果をみると,受講生から肯定的な評価を得るとともに,実践的指導力に関する意識が向上した。その一方で,5名の教員が担当できる授業時間を確保することの困難さや,授業において学生に提示する課題の内容についてさらに検討が必要であることが,課題として示唆された。研究の目的や実施計画に関して,交付申請書に記載した内容にそって研究を進めることができた。今年度は,施行実践を行った授業の評価を中心に研究を進めた。具体的な研究内容は,以下のとおりである。

まず,昨年度に実施した受講者対象の意識調査の分析をさらに進め,成果と課題を明らかにした。そこで明らかになった課題を解決するために,授業方法の再検討を行い,授業改善を行った。その結果,実践的指導力を向上させるためには,まず受講者自身が自分の指導力に関する省察を深め,課題を明確に把握することが必要であることが明らかになった。今後の課題として,授業を省察する力の育成について検討する必要性が示唆された。また,課題の解決に向けた手立ての獲得については,これまでに学んだ知識を振り返り,新たな視点を獲得する機会を提供することが必要であることが明らかになった。教科専門教員と教科教育教員が連携して指導に当たることにより,受講者にとっては,大学で既に学んだ既習事項について振り返りができること,さらに,学びが不十分であった箇所について知識を補強することにより,指導内容や指導方法に関する手立てを得ることにつながったことがわかった。また,その一方で,本授業を担当した教員にとっても,自身が担当する他の専門科目の指導内容や指導方法を見直すきっかけになったことが明らかになった。教師の実践的指導力の育成を意図して,家庭科教員養成課程においてALACTモデルに基づいた授業モデルの開発を試みた。2015年に,家庭科教員養成課程の3年生を対象に, 15コマの授業実践を行った。授業はティーム・ティーチングで行い,5名の教員(大学教科専門教員2名,大学教科教育教員1名,附属学校教員2名)が担当した。質問紙調査の結果から,受講者は教科専門と教科教育に関する知識を深めたことが明らかになった。また,受講者の実践的指導力に対する意欲を喚起し,実践的指導力の向上に役立ったことが示唆された。研究の目的や実施計画に関して,ほぼ交付申請書に記載した内容にそって研究を進めることができた。ALACTモデルに基づいた家庭科教員養成の授業モデルの開発に向けて,施行実践を行った授業の評価を中心に研究を進める。具体的な研究内容は,以下のとおりである。前年度に実施した受講生対象の意識調査の分析をさらに進めて成果と課題を明らかにする。また,授業モデルをさらに充実したものにするために,他大学の状況についてヒアリング調査を行い,情報を収集し,検討を行う。また,教職課程全体を見通して,各科目で達成すべき学習目標の精緻化・明確化を図り,ルーブリックを用いて必要な経験と習得すべき理論の関連を明らかにする。そして,各科目について,ALACTモデルに基づいた授業の内容構成,実施方法,評価方法を検討する。これらを通して,提案する授業モデルの更なる改善を行う。家庭科教育学ALACTモデルに基づいた家庭科教員養成の授業モデルの開発に向けて,授業の実践と評価を中心に,研究を進める。まず,昨年度に実施した授業について分析をさらに進めて,課題を明らかにする。また,実践的指導力を向上させる授業の開発,実践,評価を行う。
キラル有機分子触媒としての新規デザイン型軸不斉アミンの開発

まず、両光学異性体の入手と置換基導入の容易さからビナフトールを原料として、ビナフチル骨格を有する2級アミンを基本骨格とした酸塩基複合型の有機分子触媒を合成した。この触媒の酸性官能基としては嵩高いジアリールヒドロキシメチル基を用いた。本触媒の特徴としては、従来のプロリン及びその誘導体、あるいはMacMillanらが開発したイミダゾリジノン型触媒などの5員環2級アミンとは異なり、ビナフチル骨格が剛直で化学的に安定で、また塩基性の二級アミン部位からはかなり離れた場所に嵩高いジアリールヒドロキシメチル基が存在し、C_2対称性を有していることにある。本触媒を用いて、アルデヒドの直截的不斉ヨウ素化反応を試みたところ、高いエナンチオ選択性で相当するα-ヨウ化アルデヒドが得られた。この際、収率が低いという問題点を有していたが、共触媒として安息香酸を加えることで、ほぼ完全な収率及びエナンチオ選択性で生成物が得られた。詳細にわたる反応条件の検討後、種々のアルデヒドのヨウ素化を試みたところ、いずれの場合もα-ヨウ化アルデヒドが非常に高いエナンチオ選択性で主生成物として得られ、有機分子触媒を用いた反応としては初めて、実用的なレベルでの直截的不斉ヨウ素化反応が実現された。また、生成物であるα-ヨウ化アルデヒドのヨウ素の嵩高さや脱離能の高さを活用することで、効率的に有用化合物へと変換出来ることが見出された。この触媒の酸性官能基としてはトリフルオロメタンスルホンアミド基を用いた。本触媒の特徴としては、従来のプロリン及びその誘導体、あるいはMacMillanらが開発したイミダゾリジノン型触媒などの5員環2級アミンとは異なり、ビナフチル骨格が剛直で化学的に安定で、また塩基性の二級アミン部位からはかなり離れた場所に酸性官能基であるトリフルオロメタンスルホンアミド基が存在していることにある。本触媒を用いて、異なる二種類のアルデヒド間の直截的交差アルドール反応を試みたところ、触媒の構造上の特徴から、プロリンとは異なる遷移状態を経て、アンチ体が優先して得られるプロリンとは逆のシン体のアルドール生成物が優先して得られた。詳細にわたる反応条件の検討後、種々のアルデヒドを組み合わせた交差アルドール反応を試みたところ、いずれの場合もシン体のアルドール生成物が非常に高いエナンチオ選択性で主生成物として得られ、有機分子触媒を用いた反応としては初めて、アルドール間のシン選択的直截的不斉交差アルドール反応が実現された。また、出発原料や合成経路の検討の結果、より短段階での触媒合成ルートの確立に成功した。
手術侵襲のブドウ糖代謝に及ぼす影響-インシュリンクランプ法による解析

術前後のインシュリン抵抗性の変化およびその機序を明らかにする目的で以下の検討を行った。方法:術前に正常耐糖能をもつ待期的上腹部手術18例(胃癌、胆石等)を対象とし、これらの半数を全麻群(フローセン麻酔、術後除痛はペンタゾシン筋注)、半数は硬麻群(【Th_3】に至る硬麻、術後除痛は硬膜外モルフィン投与)とした。これらに対して術前と術後1日目にeuglycemic insulin clamo法を施行したが、血中インシュリン濃度と糖消失速度(M)との関係を示すdose-response curveを作製し、術後インシュリン抵抗性の機序を検討した。さらに術中術後の内分泌代謝反応を測定した。結果:1.Mは両群とも術後に例外なしに低下し、この低下は血中インシュリン濃度を上昇することでも防止されなかった。つまり、両群とも術後1日目にはdose-response curveは下方へシフトしたが、このことより術後のインシュリン抵抗性の機序としてpost-reseptor defectの存在が示唆された。2.上記の術後インシュリン抵抗性の程度は、硬麻群では全麻群に比べて有意に軽度であった。3.インシュリンクリアランス率は術後上昇するものと低下するものがあり、一定の傾向は認められなかった。4.硬麻群では術中の血糖、術後のコルチゾールならびにグルカゴン、術後のノルアドレナリン排泄量が全麻群に比べ低く、内分泌代謝反応の抑制が認められた。結論:1.待期的腹部手術後にみられるインシュリン抵抗性はpostreceptordefectによるものと思われる。2.硬麻による神経遮断あるいは硬膜外モルフィンによる除痛は、術後の内分泌代謝反応を抑制するとともに上記インシュリン抵抗性を軽減し、術後の生体に有利と考えられる。
人とロボットの潜在的コミュニケーションの基盤となる他者歩行知覚

本研究では,自分に向かって歩いてくる他者の知覚について,その視覚情報処理の機能と仕組みを解明し,人とロボットがお互いに歩き回るようなダイナミックな場面で潜在的で自動的なコミュニケーションを成立させる要因を特定し,人とロボットが自然に共生できるシステムの提案を行う。特に,潜在的コミュニケーションに深く関与する「顔」や「しぐさ」の情報を操作し,歩行者(人やロボットなど)の方向知覚に及ぼす影響を心理物理学的手法によって研究する。本年度も昨年に引き続き,歩行者刺激をコンピュータでリアルタイムに制御して広視野スクリーンあるいはCRTディスプレイに提示し,観察者の行動反応を心理物理学的手法で測定した。昨年度,多数の歩行者のうち自分に歩いている者あるいは外れていく者を検索する課題を被験者に課し,歩行方向の差にとって,向かってくる歩行者が見つけやすい社会的知覚モードと,外れていく歩行者を見つけやすい一般物体知覚モードの2つがある可能性を発見した。これについて種々のロボット刺激および光点刺激(バイオロジカルモーション),そしてそれらの倒立刺激を用いてさらなる検討を行った結果,ヒトの外観に近い刺激やヒト性に関与する特性が強いほど,社会的知覚モードが見られやすいことを報告した。一方,ヒト刺激の表情および音声に情動を含めた刺激では有意な差は得られず,情報付与の方法の再検討を行っている。さらに,自己の移動イメージを脳波からデコーディングする実験を行い,多チャンネル計測を用いれば単一試行脳波からでもある程度の推定が可能なこと,その際スパースコーディングの適用が効果的であることを示した。これらの研究成果から,自然に行き交えるロボットの設計指針として,ある程度ヒトらしい外見(特に四肢があること)をしていること,およびその動作パタンがヒトらしいことが正確な歩行方向知覚に必要であり,顔の向きは効果の強い知覚への伝達情報であることが示唆された。当初予定していた研究項目(歩行方向知覚精度の計測,身体性意図の効果の検討,身体性情動の効果の検討,社会的要因の検討)については,全て実験を行い,ヒト刺激とロボット刺激について研究成果を上げた。最終目標としていた自然に行き交えるロボットの設計指針についても,一部は定性的ではあるが提案することができた。より広い範囲のロボットおよび生物について同様の解析を行い,知見の一般性を高める。そして,それによってより幅広く一般性の高いロボットの設計指針と,実世界に存在するさまざまなロボットに自然に行き交える機能を付与することが可能となる。また,CGではなく,実世界で歩行するロボットについても実証実験を行い,知見の妥当性を高める。特に,潜在的コミュニケーションに深く関与する「顔」や「しぐさ」の情報を操作し,歩行者(入やロボットなど)の方向知覚に及ぼす影響を心理物理学的手法によって研究する。顔やしぐさは,身体的な意図と身体的な情動の観点から分析し,その時空間特性,影響の強さ,個人差などを定量的に明らかにする。また,スクランブル交差点のように多数の歩行者がいるときに行われる同時処理の機能と精度を調べ,社会的な歩行方向知覚の解明へ展開する。歩行者刺激をコンピュータでリアルタイムに制御して広視野スクリーンあるいはCRTディスプレイに提示し,観察者の行動反応を心理物理学的手法で測定した。身体の向きと視線・頭部の向きの関係は,身体的な意図を表象しているものと考えられるので,身体に対する頭部や視線の方向を独立に制御して,その影響を心理物理実験によって調べた。頭部の方向は歩行方向知覚に影響を及ぼすが,視線は影響しないことを明らかにした。多数の歩行者のうち自分に歩いている者あるいは外れていく者を検索する課題を被験者に課し,歩行方向の差にとって,向かってくる歩行者が見つけやすい社会的知覚モードと,外れていく歩行者を見つけやすい一般物体知覚モードの2つがある可能性を発見した。

これらの研究成果から,自然に行き交えるロボットの設計指針として,ある程度ヒトらしい外見(特に四肢があること)をしていること,およびその動作パタンがヒトらしいことが正確な歩行方向知覚に必要であり,顔の向きは効果の強い知覚への伝達情報であることが示唆された。当初予定していた研究項目(歩行方向知覚精度の計測,身体性意図の効果の検討,身体性情動の効果の検討,社会的要因の検討)については,全て実験を行い,ヒト刺激とロボット刺激について研究成果を上げた。最終目標としていた自然に行き交えるロボットの設計指針についても,一部は定性的ではあるが提案することができた。より広い範囲のロボットおよび生物について同様の解析を行い,知見の一般性を高める。そして,それによってより幅広く一般性の高いロボットの設計指針と,実世界に存在するさまざまなロボットに自然に行き交える機能を付与することが可能となる。また,CGではなく,実世界で歩行するロボットについても実証実験を行い,知見の妥当性を高める。
光増感反応による高分子の光電気的機能の傾斜化

共役導電性高分子は様々な光・電子デバイスへ応用可能な環境調和機能性材料として注目されている。その新展開のために本研究では高分子の新規なド-ピング法の開発とそのポテンシャル傾斜化を目指し、トリス(2,2'-ビピリジン)ルテニウム(II)([Ru(bpy)_3]^<2+>)の光増感酸化・還元反応により生成する中間体のもつ強い酸化・還元力を利用して高分子をアニオン(p-)又はカチオン(n-)ド-ピングする方法、すなわち光増感ド-ピング(PSD)法およびPSD法と電気化学的ド-ピング法の特長を組み合わせた電位規制PSD(PPSD)法の開発を検討した。酸化(還元)消光剤としてペルオキソ二硫酸イオン又はトリエタノールアミンを用いた結果、それぞれ中間体して生成する[Ru(bpy)_3]^<3+>又は[Ru(bpy)_3]^+によりポリ(3-メチルチオフェン)膜又はp-ポリ(ピロール)膜が酸化アニオン(p-)ドープ又は還元脱ドープされることが分かった。さらにPPSD法を用いると高分子膜の深さ方向のポテンシャル傾斜化が、より容易に再現性よく行えることが判明した。PSD法では光技術の特長を生かすことにより化学的あるいは電気化学的方法では困難である微細加工が可能になると期待される。伝導性材料、フォトレジスト材料などへの応用が考えられるポリ[(ジエチルモノシラニレン)ペンタ(2,5-チエニレン)](MS5T)などのポリ[シラニレン(オリゴチエニレン)]を化学的に合成し、スピンコート法により作製したそれら薄膜の分光学的、電気化学的性質を明らかにするとともに、MS5TについてPSD法による画像形成を試みた。フォトマスクを通して光照射された部分のみが淡黄緑色(絶縁性)から暗青色(導電性)に変化し画像の形成が認められた。すなわちPSD法により絶縁性のPS5T薄膜上に導電性の任意のパターンを形成できることが判明した。
ヴェブレンの経済学再建構想の検討：生物学，人類学および優生学との学際的相関の論理

本研究は、ヴェブレンによる人間本性モデルの再考が、記述の方法論のみならず、時論的考察という二つの視角を有しているという立場から、その経済学方法論の論理を解明することを目的としていた。本年度は次の3つの課題を進めた。(1)ヴェブレンの人間本性モデルの再考は、本能と習慣という概念装置を用いた人間本性に関する生物学的および人類学的再定義であったと特徴づけられる。彼は、それにより経済学に社会制度という質的要因を取り込もうとしたのであった。この点に関して執筆した論文「『経済人』という人間本性概念を乗り越える:ヴェブレンの経済学リハビリテーション・プラン」は、経済学方法論を主題とする共著の一章として出版された。(2)当初から予定していたCarleton College Archives(CCA)の訪問を実現することができた。特に、CCAが保有するWashington Islandの蔵書リストおよび現物は、ヴェブレンの経済学方法論の形成過程を解明する上で重要な示唆を与えてくれた。(3)時論的考察に関しては、平成30年度は大きな一歩を踏み出すことができた。生物学および人類学に由来するヴェブレンの人間本性観および文明史観は、文化相対主義的ないし反西洋中心主義的な視角を含んでいる。この事実自体は広く知られた解釈である。しかし、本年度の研究により、その視座は、単に記述の方法論にとどまるものではなく、第一次世界大戦(大戦争)前後の考察においては、その帝国主義批判、平和連盟構想、国際貿易政策論の基礎となっていることが明らかとなった。この点に関して執筆した論文“Veblen on Principles of Free Trade"は、2019年6月20-23日に開催されるアメリカの経済学史学会(History of Economics Society)において報告される予定である。当初の予定であった邦文既発表論文の英文化、19-20世紀転換期アメリカ、特にシカゴ大学のヴェブレンの同僚、および周辺思想家の人類学関連の出版物や講義の理論的特徴の把握はあまり進められていない。とはいえ、平成30年度は、1890年代から1925年までの間、ヴェブレンが夏季に利用した別荘の蔵書Washington Island Libraryの調査を時間をかけて行うことができた。この調査により、同時代の諸思想が彼にどのような影響を与えたのかについて、アクチュアルな証拠を得ることができた。これは、後者の課題の前提となる作業である点では貴重な機会であったと評価できる。また、ヴェブレンの人間本性論に関するこれまでの考察をもとにして、時論的考察にまで踏み込むことができたのは大きな前進であった。これにより、前期の経済学方法論における議論と、後期の経済政策論との間を架橋するための手がかりを得ることができた。最後に、当初は、最終的に研究を取りまとめの段階で行う予定であった英語圏における研究報告の回数を2回に増やす見通しがたった。学術的交流を進めながら、論旨や論理展開をさらに明確にしたい。以上のことから、平成30年度の研究はおおむね順調に進展していると評価した。平成31年度に行う具体的な研究課題は次の3つである。(1)ヴェブレンの人間本性論の再考の論理構造に関する論文(初出は平成29年度のオーストラリア経済学史学会での報告)を学術雑誌へ投稿する。大方の作業は終わっているが、改訂にいましばらく時間がかかる。(2)ミネソタ州ノースフィールドに再訪しアーカイブスでの調査を再開する。具体的には、Thorstein Veblen Collectionに所収されたWashington Island Libraryに関する文献調査、書簡類に関する調査およびトランスクリプト作業、Norwegian American Historical Association(NAHA)における19世紀末におけるノルウェー系アメリカ人に関する研究資料の収集、Northfield Public Libraryにおいて地元紙の記事の収集を行う。(3)ヴェブレンの帝国主義批判、平和連盟構想、国際貿易政策論に関する時論的考察について、アメリカの経済学史学会(History of Economics Society)において報告を行い、そこでの学術的交流を手がかりにして、論文として加筆修正および雑誌投稿を目指す。本研究の目的は、顕示的消費(見せびらかしや見栄の消費)や製作本能(モノ作りの動機)に着目した経済学者ヴェブレンの経済学方法論の起源を、従来研究のようにダーウィンの生物学だけに求めるのではなく、人類学や優生学などを含めた広義の進化論にまで範囲を広げて考察することである。この目的を達成するために、平成28年度は、ヴェブレンが実際に強く影響を受けたと考えられる隣接分野諸家の文献の読解を行った。ヴェブレンに対する人類学からの影響については、小論「ヴェブレンの人類学的知見に関するノート」として発表した(平成29年1月発行)。ここでは、彼が実際に行った参照や引用を辿りながら、(1)文化人類学、(2)自然人類学および(3)社会心理学ないし動物行動学という3つの分野について、彼の思想の形成に関わる影響およびその意義を探った。(1)については、通常はE.タイラーなどとの関係に焦点があてられてきたが、本論が強調したのはF.ボアズら、新世代のアメリカ文化人類学者たちからの影響である。(2)については、特にフランスの医学者たちからの影響が予想以上に大きかったことを指摘するとともに、優生思想との関係、人種観についても言及した。(3)に関しては、習慣や本能というヴェブレンの文明史理解にとって重要な諸概念が19世紀後半の生物学や動物行動学と関係している可能性を示唆した。また、3月上旬(3/8-13)には、平成29年度に予定していた資料収集旅行を前倒しで実施することができた。

アメリカのミネソタ州のカールトン・カレッジのLaurence McKinley Gould Libraryには、1990年代以降に整理された稀少資料がThorstein Veblen Collectionとして所蔵されている。ここのアーカイブスを訪問し、晩年の別荘の蔵書リストを含む諸資料について検討することができた。アメリカのミネソタ州のカールトン・カレッジの図書館訪問および資料収集旅行は、当初、平成29年度に実施する予定であったが、同図書館の担当アーキビストとの交渉が予想以上に早く進み、前年の年度末を利用して前倒しで実施することができた(研究費使用の申請処理自体は平成29年4月となる)。それにより、同アーカイブス所蔵資料の検討成果から、ヴェブレンに対する人類学からの影響を大きさを改めて実感するとともに、今後の作業計画についても具体的な微調整を加えることできた。ただし、平成28年度に予定していた既発表論文の翻訳作業については多少遅れている。本研究の目的は、顕示的消費(見せびらかしや見栄の消費)や製作本能(モノ作りの動機)に着目した経済学者ヴェブレンの経済学方法論の起源を、従来研究のようにダーウィンの生物学だけに求めるのではなく、人類学や優生学を含む隣接諸科学にまで範囲を広げて考察することである。平成29年度の具体的な活動は、これまでの研究成果を広く社会に発信することが中心となった。平成29年度の研究活動においては、2つの課題に取り組んだ。本研究は原則としてヴェブレンの「人間本性モデルの再考」を思想史的に位置づけることを目指すが、第1の課題は彼の「記述の方法論」の論理構造を読み解くことであった。この点に関しては、その人間本性論の特性が人間-社会間の捉え方や歴史観にも影響を及ぼしていること、またそうした方法論的立場が経済に関する因果関係認識に対しても独特の視角を提供している点を明らかにした。この成果については、9月初旬に開催されたオーストラリア経済思想史学会(HETSA)の年次大会において報告した。第2の課題は、上記のような人間本性論を念頭におきながら、彼の「時論的考察」の読解に着手することであった。一般にヴェブレンは、政治的立場を明確に提示したり、政策提言をはっきりと打ち出すことはなかった経済学者であると考えられている。しかしながら、第一次世界大戦(大戦争)中においては必ずしもそのようには結論づけられないことが判明した。ヴェブレンは、ウッドロウ・ウィルソン大統領の14カ条の平和原則(Fourteen Points)の起草に関わった調査委員会(The Inquiry)に対して、自身の平和構想および対外貿易政策に関する覚書を送付した事実があるからである。その中間報告は、「経済学方法論フォーラム」および「戦争と平和の経済思想研究会」において行った。