hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インブリーディングと学問生産性との関係:日仏墨葡を中心とした国際比較研究

本研究の主目的は、アカデミック・インブリーディングが学問生産性に及ぼす影響についての分析を深化させることであり、また、両者の関係性のプロセスに関する理解を深めることにあった。研究においては、メキシコ・ポルトガル・日本という異なる科学の発展段階にある国々の比較分析を実施した。まず、メキシコの事例では、インブリーディングが学問生産性にネガティブな影響力を及ぼすことが示されたが、同時にインブリーディングが特に教育やサービスをミッションとするポストに見られることが影響している可能性も示された。また、ポルトガルの事例では、インブリーディングにおいても他大学のポスドク経験があれば学問生産性の減少は少ないなど、学外との交流の少なさが学問生産性の低さと関連している可能性が示された。日本の事例については、教員へのヒアリング調査および質問紙調査を実施し、中高年にみられたかつての学閥やアカデミック・ボス支配と密接にむすびついたインブリーディングを生みやすい環境が、若年層では大きく変化してきていることが明らかになった。具体的には、任期制や公募制をとるポストが拡大する中で、若手の研究者・教員が必ずしもインブリーディング的な移動パターンをとらなくなってきており、同時に以前よりアカデミックな教員市場のなかでのキャリア形成が難しくなってきていることなどが明らかになった。同時に、シルバーコードという、一度他大学に出た上で同窓生を採用する在り方が広く見られることも確認できた。このプロジェクトはインブリーディングによる学問ネットワークの形成、情報交換の頻度そして学問生産性との関係の理解を目的としている。プロジェクトの課題は日本の高等教育システムを中心とし、他の国で繰り広げられた分析に基づいた結果/内容を参照とした国際的な比較研究分析である。プロジェクトの一年目の活動は、プロジェクトに関する分析の為のデータ収集が主である為、課題に基づいて、日本全国で調査を実施した。(ポルトガルでも同様に調査が実施された。)サーヴェイ調査に関しては平成21年2月に終了した。サーヴェイの他、重要とされる幾つかの大学でインタビュー調査も行い、現時点ではそのサーヴェイ・質問紙のデータ分析を行うためのデータセットを設定しているところである。この調査活動には広島大学の高等教育開発推進センターの協力を得た。調査の方法論、そして研究の初期結果を広島大学そして東北大学でも発表した。プレゼンテーションの結果として、貴重なコメントを得ることができ、我々のインタビューのスクリプトや調査を能率化できた。インタビューの初期分析は進んでいるが、確かな結果を提供する為には、より詳細なインタビュー調査を実行する必要がある。全体的に、研究調査は実施計画に従って進行中である。予測として、この研究の成果は、2つの国際学会、そして1つの国内学会で研究結果の公開を我々は期待している。
半導体検出器を用いた超小型心臓用ポータブルガンマカメラの開発に関する研究

本研究では、従来とは全く違った発想から、放射性同位元素から放出されるエネルギー範囲(70KeVから511KeV)のγ線が検出可能で、高いエネルギー分解能と高い検出効率の半導体素子を複数個と検出回路を集合した小型軽量検出器モジュールを用いる。しかも、この半導体モジュールが小型軽量であるという特徴を生かし、2次元画像から心機能・心筋血流や心筋代謝解析の行える超小型心臓用ポータブルガンマカメラを用いて虚血性心疾患患者への臨床応用を行う。昨年度は、心臓におけるイメージングに必要な小型軽鼻化技術を確立し、本装置における空間分解能および計数効率に関する物環的特住の評価を行い満足な結果が得られた。通常のSPECT装置との対比のもとに本装置の有する基本性能を検証した。また、心臓イメージングの臨床応用に際して、本装置における画質に関するファントム実験および心機能解析アルゴリズムなどの基礎的検討を行った。本年度は、心臓カテーテル検査時に超小型心臓用ポータブルガンマカメラを用いて、虚血性心疾患において、左室造影検査における心機能諸値と比較検討し、精度高いことが示された。さらに、本法を用いて心臓カテーテル時以外にベッドサイドでの心機能モニタリングについても評価を行った。しかも、この半導体モジュールが小型軽量であるという特徴を生かし、2次元画像から心機能・心筋血流や心筋代謝解析の行える超小型心臓用ポータブルガンマカメラを作成し、これを用いて虚血性心疾患患者への臨床応用を行う。本年度は、心臓におけるイメージングに必要な小型軽量化技術を確立し、超小型心臓用ポータブルガンマカメラの視野としては、10x10cm大位の大きさとした。本装置における空間分解能および計数効率に関する物理的特性の評価を行い満足な結果が得られた。
凍結保存同種弁における移植片細胞と宿主細胞の動態に関する研究

【対象と方法】PVG(RT1c)をドナー,ACI(RT1a)ラットをレシピエントとするallogenic移植モデルを用いた.ドナーの大動脈弁を上行大動脈とともに摘出し凍結保存した.凍結保存1週間後に解凍し,顕微鏡手術下にレシピエントの腹部大動脈に大動脈弁を上行大動脈とともに導管として異所性に移植した(A群).凍結保存を行わないallogenic移植群を対照群(B群)とし,移植後に大動脈弁葉を摘出し,免疫組織染色(抗RT1a抗体,抗RT1c抗体)により移植大動脈弁組織におけるドナー由来(RT1c陽性)細胞とレシピエント由来(RT1a陽性)細胞それぞれの存在分布を調べた.【結果】移植後1週間では両群とも導管は開存していた.A群では内皮細胞層は有意には染色されず,結合組織にもRT1a陽性の細胞の存在は明確ではなかった.B群でRT1a陽性の細胞浸潤が顕著であった.現在、移植後長期間での変化を追うべく観察している.【考察】ラットを用いた同種弁の移植実験では,短時間の結果であり今後の追跡が必要ではあるが,凍結保存を行わなかったB群における反応を白血球浸潤と考えると炎症ないしは拒絶反応を示唆するものである.一方,A群では急性期の著明な細胞浸潤が観察されず,宿主内で凍結保存組織の抗原性が認識されにくいことが示唆された.【結語】凍結保存ラット同種弁の移植実験を行い,移植組織は凍結保存により抗原性が低下し,宿主内での強い拒絶反応からは回避されることが示唆された.【対象と方法】PVG(RT1c)をドナー,ACI(RT1a)ラットをレシピエントとするallogenic移植モデルを用いた.ドナーの大動脈弁を上行大動脈とともに摘出し凍結保存した.凍結保存1週間後に解凍し,顕微鏡手術下にレシピエントの腹部大動脈に大動脈弁を上行大動脈とともに導管として異所性に移植した(A群).凍結保存を行わないallogenic移植群を対照群(B群)とし,移植後に大動脈弁葉を摘出し,免疫組織染色(抗RT1a抗体,抗RT1c抗体)により移植大動脈弁組織におけるドナー由来(RT1c陽性)細胞とレシピエント由来(RT1a陽性)細胞それぞれの存在分布を調べた.【結果】移植後1週間では両群とも導管は開存していた.A群では内皮細胞層は有意には染色されず,結合組織にもRT1a陽性の細胞の存在は明確ではなかった.B群でRT1a陽性の細胞浸潤が顕著であった.現在、移植後長期間での変化を追うべく観察している.【考察】ラットを用いた同種弁の移植実験では,短時間の結果であり今後の追跡が必要ではあるが,凍結保存を行わなかったB群における反応を白血球浸潤と考えると炎症ないしは拒絶反応を示唆するものである.一方,A群では急性期の著明な細胞浸潤が観察されず,宿主内で凍結保存組織の抗原性が認識されにくいことが示唆された.【結語】凍結保存ラット同種弁の移植実験を行い,移植組織は凍結保存により抗原性が低下し,宿主内での強い拒絶反応からは回避されることが示唆された.
警察・救急データを活用した家庭内の不慮の事故に関する実態把握及び予防対策の確立

本研究は、既存の行政データ(死亡小票、救急搬送データ等)による死亡・救急搬送症例の把握に加えて、一般医療機関の受診にとどまった軽症例や、軽症以下にとどまり受診行動に至らなかったケース(いわゆる「ヒヤリ・ハット」症例)についても質問紙調査を通じて分析することにより、先行研究より一層詳細に、家庭内の不慮の事故の発生状況及びその危険因子等を明らかにすることを目的とする。また、得られた知見を地域自治体等の行政機関にフィードバックすることで、エビデンスに基づいた政策立案の促進に貢献するとともに、研究成果を地域社会に直接還元することも併せて目的とする。
ナルコレプシーの原因遺伝子としてのオレキシンに関する神経生理と分子遺伝学的研究

オレキシンは脳幹部に存在するセロトニン、ノルアドレナリン、ヒスタミン、ドパミン神経細胞を興奮させ、種々の行動や学習記憶、睡眠・覚醒サイクルの調節にも機能している。オレキシンの遺伝子破壊マウスを作成し、表現型の解析によりナルコレプシーを呈することを発見し、オレキシンが睡眠・覚醒リズムの調節に重要であることを指摘した。オレキシンの神経線維は大脳皮質、間脳、脳幹部、脊髄に広く分布し、特に脳幹部のモノアミン系とストレス反応や自律神経調節に機能している視床下部腹内側核に密に投射していた。オレキシンの脳室内投与によるc-fos発現の成績から、本物質が活性化している神経細胞群を同定した。オーファン受容体であった成長ホルモン分泌促進因子受容体の内因性リガンドとしてヒトとラットの胃から発見したグレリンは、強力な成長ホルモン分泌活性に加え、摂食冗進や体重増加、消化管機能調節などエネルギー代謝調節に重要な作用を持つ。グレリンは視床下部で産生される摂食冗進ペプチドNPYとAgRPの生合成を促進し、また脂肪細胞から分泌される摂食抑制ホルモンレプチンと脳内で拮抗的に作用していた。グレリン投与により、約25%のオレキシンニューロンにc-fosが発現した。グレリンによる摂食冗進作用は、抗オレキシンIgGの前投与により有意に減少した。一方、抗MCH IgGはグレリンの摂食作用に変化を認めなかった。グレリン神経線維はオレキシンニューロンに直接投射している。グレリン添加によるオレキシンニューロンの活動冗進が確認された。オレキシンノックアウトマウスへのグレリン投与による摂餌量はワイルドタイプマウスと比較して有意に低値を示した。グレリンの摂食調節機構は視床下部弓状核にあるNPY/AgRPの経路のみならず、視床下部外側野のオレキシンニューロンとの直接的な経路によっても生じていることを形態学的、機能的に明らかにした。【1】ヒトの視床下部よりオレキシンとMCHを単離・精製し、その全一次構造を決定した。さらに哺乳動物細胞を用いて、リコンビナントによる前駆体蛋白の合成系を確立した。【2】オレキシンは脳幹部に存在するモノアミン神経細胞を興奮させ、種々の行動や学習記憶、睡眠・覚醒サイクルの調節にも機能している。オレキシンの遺伝子破壊マウスを作成し、表現型の解析によりナルコレプシーを呈することを発見し、オレキシンが睡眠・覚醒リズムの調節に重要であることを報告した。【2】オレキシンの神経線維は大脳皮質、間脳、脳幹部、脊髄に広く分布し、特に脳〓部のモノアミン系とストレス反応や自律神経調節に機能している視床下部腹内側核に密に投射していた。【3】in situ hybridizationによりオレキシンの産生細胞を同定した。オレキシンの遺伝子発現は、拘束や寒冷ストレスにより賦活される。【4】オレキシンペプチドと受容体は、下垂体前葉にも高濃度に発現しており、下垂体ホルモンの分泌調節機能を有している。オレキシンをラット脳室内へ投与し、行動、摂食、飲水、運動量、エネルギー代謝を解析した。オレキシン抗体の脳室内投与により、覚醒レベルが抑制された。【5】オレキシンは、自律神経の中枢である視床下部室傍核と脊髄交感神経中枢の中間外側柱に豊富に分布していた。オレキシンは脳室内投与により、交感神経を介して容量依存性に血圧、脈拍、腎交感神経活動を賦活した。またオレキシンは、副腎髄質からのノルエピネフリン放出を促進することも示した。

グレリンの摂食調節機構は視床下部弓状核にあるNPY/AgRPの経路のみならず、視床下部外側野のオレキシンニューロンとの直接的な経路によっても生じていることを形態学的、機能的に明らかにした。
実験的関節円板前方転位により誘導される顎関節内病態に関する研究

顎関節内障の病態解明を目的とした実験的研究の一環として、実験動物に外科的処置を加え顎関節円板前方転位を惹起させ、その後に生ずる関節病変を組織学的および免疫組織化学的に観察した。実験動物は10週齢の日本白色種家兎の雌を用いた。実験開始時に実験動物は、第1群(外科的処置により関節円板前方転位を惹起させた群)、第2群(外科的に関節腔を開放した後、円板転位処置を加えず創を閉鎖した群)、および第3群(外科的処置を加えない対照群)に分けられた。外科的処置は、耳介静脈からのネンブタール麻酔下に耳前部の局所麻酔を併用し行った。片側の耳前部を剃毛、消毒した後、耳前部皮膚切開を加え、関節包に到り上関節腔を開放した。さらに、第1群では宮本ら(1992年)の方法に準じ、関節円板後方肥厚帯に縫合糸を穿通し前方に牽引することにより円板転位を惹起し、縫合糸を頬骨に結紮した。実験動物は、術後1週目に屠殺し、関節腔内の肉眼的観察を行った後に、顎関節部を摘出した。摘出体はOCT compoundに包埋し、液体窒素にて凍結した後、クリオスタットを用い約7μmの厚さに薄切した。クリオスタット切片はABC法にて免疫組織化学的染色を施した。一部摘出体は、10%中性緩衝ホルマリンにて固定後、EDTAにて脱灰した。さらに、通法に従いパラフィン包埋した後、連続切片を作製し、光学顕微鏡的観察を行った。その結果、第1群では肉眼的観察により関節円板の前方転位の状態が確認された。また免疫染色により、顎関節滑膜組織にCD4陽性細胞の浸潤を認めた。神経特異蛋白のひとつであるprotein gene product9.5(PGP9.5)抗体を用いた染色により第3群では滑膜組織における神経線維の分布を認めた。現在、第1群の顎関節滑膜における神経線維の分布と免疫系細胞の局在について検索中である。
英領西インド諸島・クリオールたちの「植民地責任」

本研究は、「支配した側」に置かれた女性が「支配された側」に対する「植民地責任」をどのように、どこまで認識できたか、そして、それを広く発信し共有できたかを考察することにあった。3か年の研究をとおして、旧英領西インド・ドミニカ島出身の英系白人(クリオール)女性、ジーン・リースとフィリス・オーフリーの生涯と文芸作品を取り上げ、同時代の政治的・文化的状況を示す多様な資料とともに考察することで、故郷への愛着と、本国イギリスとイギリス人への懐疑的姿勢を明らかにできた。脱植民地に向かう過程で、彼女たちの「西インド人」としての自己認識が、島民とのあいだに齟齬を生み出すようになっていった状況も解明できた。今年度(初年度)の研究においては、次のような作業を行ない以下の成果が得られた。1.イギリスでの資料収集と考察2014年9月、ロンドン大学、英連邦研究所資料館において、西インド連邦関連の資料を閲覧し、複写可能なものについては持ち帰ることができた。西インド連邦は1958年から62年まで存在した、英領西インド植民地のうち10島が参加した連邦で、いずれは自治権をもつ英連邦内の自治領をめざしたが、国連での植民地主義批判の波に動揺した本国政府が積極的関与をなかば放棄したという事情や、島嶼間の対立などによって、わずか4年で解散することになる。入手資料からは、連邦構成単位(島)のうちでも単独での独立可能性を内包していたジャマイカ、バルバドス、トリニダードの指導者たちの間に、先行研究で指摘されてきた対立構造を読み取ることができた。また本研究の目的でもある、脱植民地過程とジェンダーに関しても、連邦参加単位のドミニカ島代表で、唯一の女性連邦大臣であったフィリス・オーフリーが、女性であるがゆえに直面していた苦悩も伺い知ることができた。2.英連邦ドミニカでの資料収集と考察2015年2月、英連邦ドミニカの首都ロゾーの国立公文書館において、西インド連邦の発足と瓦解にいたる過程が、どのように受け止められていたかを、現地発行の地元新聞の記事を検索することにより、把握することができた。また、西インド連邦大臣であり、ドミニカ労働党党首でもあったフィリス・オーフリーの連邦での活動や、本国で起こっている西インド人移民への差別問題への対応など、二つの地域にまたがる、彼女の西インド人としての政治的志向を考察することができた。1.イギリスでの資料収集と考察2015年9月、ロンドン大学本部図書館(the Senate Library, University of London)において、昨年に引き続き、西インド連邦(1958-62)および英領ドミニカ(現・英連邦ドミニカ)出身のクリオール作家ジーン・リースに関する資料を収集した。また今回は、同ドミニカ出身のクリオール作家、詩人、政治家であるフィリス・シャンド・オーフリー(Phyllis Shand Allfrey)がドミニカで発行した新聞『スター』(The star)の1976年1982年分を閲覧することができた。オーフリーは、作家としての知名度は同郷のリースに比べ低いが、その政治家としての存在も、これまで西インドの脱植民地過程において、ほとんど言及されることがなかった。来年度以降も、オーフリーという「白人系の女性」という立場で脱植民地過程を政治的に経験した人物に焦点を当てることで、従来の(非白人)男性中心のポストコロニアル研究に新たな分析視角を提供できるだろう。2.英連邦ドミニカでの資料収集と考察2016年2月、英連邦ドミニカ、首都ロゾーの国立公文書館において、西インド連邦発足後の様子や崩壊に向かう過程、および島民たちの反応を、1960年に発行された複数の現地の新聞記事を紐解くことで、把握することができた。また、今回は、9月のロンドン資料探索の際に閲覧した『スター』の発刊前に、フィリス・オーフリーが編集を担った『ドミニカ・ヘラルド』の1962年分も閲覧できた。ここからは、西インド連邦崩壊(1962年)後、またドミニカ労働党除名直後のオーフリーの政治的姿勢や、ジャマイカとトリニダード脱退後も、なお「連邦」という形態にこだわりを持ち続けた彼女の心情が読み取れた。今後、植民地側が抱いた「独立への展望」を考察する際、重要な資料となる。本研究の目標は、国家間、あるいは国・地域を超えた個人どうしが、かつての「植民地責任」とどう向き合い、それを言語化して共有していくにはどのような道筋が描けるかを提示することにある。そのためには、どのような思考を持って過去を分析すればよいかを明らかにすることが必要になる。本研究では、旧英領西インド諸島を背景に、「クリオール」と呼ばれた植民地生まれの英系白人、とりわけ女性の生涯をとりあげ、彼女たちの脱植民地過程における言動を考察・分析しようとしている。彼女たちの故郷の島への愛着や「西インド人」としての自己認識、本国イギリスやイギリス人への対抗心、プライドなどが、「肌の色の異なる同胞たち」に受け入れられたのか否か、受け入れられたとしたら、どのような成果に結びつき、受け入れられなかったのならば、どのような理由からだったのか、それらを詳細に分析することで、「支配した側」が持つべき思考というものを模索できると考える。

今年度は、この点に関して、資料にも恵まれたことにより、二人のクリオール女性、ジーン・リースとフィリス・オーフリーの生涯を、彼女たち自身による文芸作品、彼女たちをめぐる評論、彼女たち自身の政治的姿勢などを掘り起こすことができ、一定の成果を上げられたと考える。研究の最終年度にあたる2016年4月から2017年3月において、2度の資料調査を実施した。研究初年度の2014年、2015年に続いて3度目にあたる。8月末から1週間、連合王国首都ロンドンのロンドン大学英連邦研究所にて、また2月中旬から10日間、英連邦ドミニカ首都ロゾーの国立公文書館を中心とした調査である。ロンドンでは、西インド連邦(1958-62)の女性閣僚でただ一人の英系白人(クリオール)であったフィリス・オーフリーが、連邦崩壊後、故郷のドミニカで発行した新聞『ドミニカ・スター』の70年代から80年代までの、とくに「独立」に関する記事を中心に探索した。またドミニカでは、今回は特別に、西インド大学ドミニカ・オープンキャンパス図書室の計らいで、西インドとドミニカにおけるジェンダー論に関する二次文献を閲覧・複写することができた。70年代末から高揚するカリブ海域におけるジェンダー論との関連で、オーフリーの「独立」への理念をさらに詳細に読み解くことが可能になったと考える。次期の研究へのつながりが鮮明になったことは大きな収穫となった。最終年度に刊行された論文(査読付き)は一本で、同じくドミニカ出身のクリオール女性として、作家ジーン・リースが、本国イギリスにおけるフェミニズムをどのように理解し、批判したかを、1920年代に発表された作品と女性参政権運動末期の動向を報じた『タイムズ』紙などをもとに明らかにした。口頭発表は、大阪大学文学部比較文学研究室との合同で、「クリオール女性の移動と自己認識の変化」について、オーフリー、リースの故郷と本国との間を移動する間に醸成された「西インド人」としての自己認識、本国の植民地主義に対する認識の深まり、脱植民地へと向かう故郷の人々との齟齬などについて報告を行った。本研究は、「支配した側」に置かれた女性が「支配された側」に対する「植民地責任」をどのように、どこまで認識できたか、そして、それを広く発信し共有できたかを考察することにあった。3か年の研究をとおして、旧英領西インド・ドミニカ島出身の英系白人(クリオール)女性、ジーン・リースとフィリス・オーフリーの生涯と文芸作品を取り上げ、同時代の政治的・文化的状況を示す多様な資料とともに考察することで、故郷への愛着と、本国イギリスとイギリス人への懐疑的姿勢を明らかにできた。脱植民地に向かう過程で、彼女たちの「西インド人」としての自己認識が、島民とのあいだに齟齬を生み出すようになっていった状況も解明できた。本研究の大きな目標は、国家間、あるいは国・地域を超えた個人どうしが「植民地責任」とどう向き合い、それを言語化して共有していけるか、とりわけ植民地政策のもとで必ずしも政策決定主体ではなかった、女性というジェンダーにとっての植民地責任とはどのようなものかを明らかにしていくことである。本研究では、英領西インド諸島を背景に、「クリオール」と呼ばれた現地植民地生まれの英系白人たちの、脱植民地過程における言動を考察しようとしている。しかし女性に焦点を当てようとするとき、総督をはじめとする植民地行政に関わる本国男性の妻や家族として、あるいは奴隷主の家族として歴史には登場するものの、積極的にみずからの考えを書き残した女性を探すのは容易ではないことが予想された。
受動性に基づく複数ロボットのシンクロ視覚フィードバック制御に関する研究

本研究ではカメラと複数台のマニピュレータを有するシステムに対して,受動性に基づくシンクロ視覚フィードバック制御則を提案する.視覚フィードバック制御とシンクロ制御との融合を行うために,従来のマニピュレータの同調制御では角度座標系で定義されていたシンクロ偏差を,本手法では作業座標系で定義している.受動性と消散性理論に基づくことで,安定性とL2ゲイン制御性能解析を行っている.また,シミュレーションにより提案する制御則の有効性の検証を行った.本研究ではカメラと複数台のマニピュレータを有するシステムに対して,受動性に基づくシンクロ視覚フィードバック制御則を提案する.視覚フィードバック制御とシンクロ制御との融合を行うために,従来のマニピュレータの同調制御では角度座標系で定義されていたシンクロ偏差を,本手法では作業座標系で定義している.受動性と消散性理論に基づくことで,安定性とL2ゲイン制御性能解析を行っている.また,シミュレーションにより提案する制御則の有効性の検証を行った.本年度は,まず観測対象の情報を得るためのカメラマニピュレータは一台に限定し,作業を行うための作業マニピュレータが複数台からなるシステムのモデリングをおこなった.具体的には,はじめにカメラから観測対象の相対位置姿勢を推定するために非線形オブザーバを構成した.推定した相対位置姿勢を用いて,座標間の関係を元に各作業マニピュレータの手先からみた観測対象の相対位置姿勢を求めた.さらに,推定偏差と制御偏差だけでなく,より厳密にシンクロさせるために各マニピュレータ間のシンクロ偏差(カップリングエラー)を定義した.それらの3つの偏差システムを組み合わせたものを,シンクロ視覚フィードバック偏差システムとして非線形の微分方程式でモデリングした.つぎに得られた数学的なモデルに基づき,制御系設計について検討した.制御則はシステムの有する受動性に基づき提案し,さらに安定性解析と制御性能解析を行った.安定性を保証することで,望まれる環境においては安心感を与えられるような制御系設計となっている.さらに,制御性能解析を行うことで,望まれる外乱抑制指標に適したゲインを選択することができる.また,マニピュレータが外力を受けた場合には,システム全体に対する外乱の影響を減らすようなロバストな制御系設計を考えた.そのために,シンクロ偏差は角度空間ではなく,作業空間における3次元相対位置姿勢の偏差に対して直接フィードバックするような制御則を提案した.昨年度は,一台のカメラマニピュレータと作業をおこなうための作業マニピュレータが複数台からなるシステムに対して非線形の微分方程式でモデリングし,さらに受動性に基づいて提案した制御則との閉ループ系に対して安定性の検証をおこなった.しかしその安定性の解析では,ある特殊な場合において,目標相対位置姿勢との間の偏差(制御偏差)と他のマニピュレータとの間の同調の偏差(シンクロ偏差)が相殺されてしまい,制御目的が達成されていないときが生じていた.本年度は,前年度の安定性の解析に加えてゲルシュゴーリンの定理を用いることで,前年度提案した制御則がそのような特殊な場合においても制御偏差とシンクロ偏差が個別にゼロになり,制御目的が達成されることを証明した.さらに提案する制御則を検討するために,計算用のソフトウェアであるMATLABとSimulinkを用いて,三次元シミュレータを作成し,提案した制御則の有効性を検証した.本同調制御則を適用させることで,従来研究でおこなわれていた同調要素を考慮しない制御よりも同調する速度が速くなることが確かめられた.また,特にある数台のマニピュレータに外乱トルクが入れられた場合,本制御則ではシステム全体に対する偏差の影響を著しく抑えられることがシミュレーションを通じて確認できた.この意味において,本制御則は従来の制御則よりも外乱に対してロバストな制御則になっていると言える.
オルガネラアミノ酸トランスポーターの同定とその生理機能解析

1.酵母オルガネラアミノ酸トランスポーターOAAT遺伝子の同定と機能解析酵母AVTファミリーとVBAファミリーは液胞膜で機能するOAATである。Avt17とVba1から4のC末端にMycタグを付加してウエスタン解析で検出したところ、その多くが栄養過多と窒素飢餓の間で発現量が大きく変化していた。液胞アミノ酸トランスポーターは栄養環境の変化を感知してその活性を変化させることが示唆された。また、中性アミノ酸を液胞から排出するAvt3とAvt4は、栄養条件による発現量の増減が互いに逆のパターンを示した。これら輸送基質としてのアミノ酸に対する特異性が同一のOAATの間では栄養条件による機能分担があると考えられた。2.シロイヌナズナAVT3のアミノ酸輸送活性植物培養細胞および酵母で液胞膜局在を報告したAtAVT3サブファミリーについて、GFP融合タンパクの形質転換植物を作出して植物個体レベルで液胞膜局在を確認した。さらにこれらの遺伝子を酵母で発現させ、機能相補を調べた。液胞膜を介したアミノ酸輸送は細胞レベルでのアミノ酸取り込み活性に影響を与えることが報告されている。その結果、AtAVT3aとAtAVT3bがアミノ酸輸送活性を有することがわかった。葉緑体局在アミノ酸トランスポーターの候補遺伝子であるAt5g19500遺伝子を大腸菌で過剰発現することにより、アミノ酸輸送活性を測定した。その結果、At5g19500の過剰発現により、チロシンの輸送活性が促進された。さらに、過剰のアミノ酸の存在下で、チロシンの取り込み活性を測定したところ、芳香族アミノ酸(トリプトファン、フェニルアラニン)の取り込み活性が特異的に阻害された。この遺伝子が葉緑体における芳香族アミノ酸トランスポーターであると結論した。植物の新規OAATの候補遺伝子を探索するために、酵母で中性アミノ酸の液胞輸送に働くトランスポーターのシロイヌナズナホモログを網羅的に単離し、GFP融合蛋白を用いた局在観察を行った。その結果、植物細胞でも液胞膜に局在するアミノ酸トランスポーター2種を同定した。それぞれの遺伝子を欠損する植物体を取得し生育を観察したが、これまで目立った表現型は得られておらず、遺伝子ファミリー間による機能重複の可能性を考えている。今回得られたシロイヌナズナのOAAT候補を、酵母細胞の液胞膜に発現させることにも成功し、本遺伝子の機能解析に向けて単離液胞を用いたアミノ酸輸送の活性測定の条件が整った。一方、大腸菌アミノ酸トランスポーターと相同性を有するシロイヌナズナ遺伝子を検索したところ、その遺伝子産物がアミノ末端部に葉緑体移行シグナルを有すると推測される遺伝子を見出した。未知の葉緑体局在アミノ酸トランスポーターである可能性が考えられたために、遺伝子(AtC-AAT1 : Arabisopsis thaliana chloroplastic amino acid transporter 1)を入手し、この遺伝子産物(AtC-AAT1)をin vitro転写・翻訳系により産生した。in vitro葉緑体蛋白質輸送実験に供したところ、AtC-AAT1成熟型蛋白質にプロセシングされ、膜画分に回収された。現在遺伝子検索に用いた大腸菌遺伝子破壊株を入手し、AtC-AAT1による相補性実験の検討中である。
土地の社会理論の構築にむけた枠組み形成と実証分析

本研究は、日本社会における社会変容の過程を、土地をめぐる出来事に照準することによって、これまでとは異なった視点で整理しようとするものである。日本近代における社会変容のもっとも中心的なメカニズムは「消費社会変容」と言える。この研究を進めるために、本研究では、東京・日比谷に焦点を定め、具体的な出来事の歴史的な過程を実証的に明らかにしてきた。その結果、理論的な研究として、次の成果を挙げた。従来の通説では、日本社会における「消費社会変容」の到来の時点をどこに求めるかが争われてきた。本研究では、これまでの消費社会論の理論を詳細に検討するとともに、W・ベンヤミンの議論を導入することによって、この争点に一定の解決を与えた。それは、消費社会変容の到来を判断する基準を、これまでのように所得や生活水準といった国民経済上の指標ではなく、時間や空間に関する社会的な感覚の変容に求める解決である。その結果、通説は根本的な再検討を迫るともに、新たに統一的な知見を提供することに成功した。同時に、そこで言う「時間や空間に関する社会的な感覚」について、東京・日比谷における具体的な現象を通じて、その論理構造を明らかにした。特に、関東大震災が及ぼした影響、その結果出現してきた、新しい建築環境や娯楽産業、生活様式に焦点を当て、消費社会変容を被った感覚を「神話的な感覚」と名づけた。一連の成果は、後掲11.の論文「「東京」の記憶:昭和零年代「東京」の消費社会と災厄」にまとめ公刊することができた。また、並行して、消費社会変容の前史に当たる20世紀の世紀の変わり目をめぐる分析と、消費社会変容の浸透過程にあたる高度成長期をめぐる分析を進め、さまざまな研究会等で報告を行なった。現在、その成果を公刊できるように努力しているところである。今期間の成果は次の3つである。第1に、土地をめぐる社会問題の理論的研究として、バブル期日本を素材にした「バブルという変容と土地の現在」と題した学術講演を第78回日本社会学会(2005年10月23日)で行なった。具体的には、土地商品の金融商品化が社会意識に及ぼす影響を分析するために、バブル期における経済事件をめぐる社会的受容のプロセスを、報道・公判資料などから検証しなおした。現在、日本社会学会機関誌で査読中である。第2に、近年焦点になっている中心市街地活性化問題について、中小企業経営と土地所有権の関係から社会調査を行ない(2004年9月2005年10月)、後掲の学術論文2本として成果をまとめた。具体的には、法制史・経営史・地方史などの文献調査を進めると同時に、神奈川県小田原市の中心商店街において、男女20代80代までの商店関係者約50名に、生活史調査を行なった。なお方法論的にも有意義な成果をもたらしたことから、現在同様の手法にもとづいて、日比谷界隈のビル街についても調査を進め、来年度5月に日本都市学会シンポジウムにて報告を行なう予定である。第3に、土地利用法制の国際比較のために、制度改革の進んでいるスコットランドと相互研究を進めた。具体的には、スコットランド政府・自治体実務者と研究者との間で、互いに調査と報告を行なった(2005年11月1320日スコットランド調査・2006年1月30日2月3日日本調査)。具体的には、スコットランド・ダンディ市と神奈川県横浜市・小田原市における土地利用計画の再編過程を、現場の担当者・関係者あわせて約40名にヒアリングを行なうとともに、相互の知見を報告しあった。この成果はウェブサイトで公開しているほか、来年度、共著として公刊する計画を進めている。土地の社会的な効果の重要な側面として、特定の社会を生きる主体の同一性の担保が挙げられる。今年度は近代日本社会を範例にとり、産業化と消費社会変容を経てもなお、地域的かつ主体的同一性が感覚されている現象として、地方商家町をとりあげた。そこで営業・居住している約30店・家族の一世紀におよぶ生活史データを収集し、土地=建築環境の変容と主体の同一性との関係を明らかにした。分析の含意は第一に、土地=建築環境の同一性が考えられている以上に損なわれている事実である。近世以来の同族経営や町組織は、日露戦後の産業化と連動して崩壊しはじめ、戦前にはほぼ形骸化していた。この傾向は戦後も一貫して続き、人的=主体的な同一性はほぼ失われている。第二に逆説的であるが、断絶をもたらしたはずの災厄や産業・消費社会そのものの効果によって、商家町が維持されてきた点を明らかにした。すなわち第一に、断絶によって世代の偏りが生まれ、相対的に結合の容易な世代間の組織化や、世代交代による町組織の機能維持が促されている。さらに第二に、産業・消費社会による富裕化によって資産収入の比重が高まり、家業ではなく家産の形式で人的なまた建築環境の連続性が保たれているのである。つまり地方商家町の同一性をめぐっては、(1)産業・消費社会とそれによって増幅された災厄によって決定的な断絶を被っているが、(2)この断絶そのものの効果によって連続性のある種の幻想が喚起されているのである。こうした逆説的なメカニズムは、社会学はもとより経済史や都市計画の分野でも明らかにされてこなかった意味で、学際的に有意味な研究成果が挙げられた。またプラクティカルにも有効な知見だと考えられる。現在、地方商家町の多くは危機に瀕しているとされている。

そこで本質的に求められているのは、その危機意識を歴史的に相対化し、商家町の同一性をどの水準に設定するかという作業だからである。本研究は、日本社会における社会変容の過程を、土地をめぐる出来事に照準することによって、これまでとは異なった視点で整理しようとするものである。日本近代における社会変容のもっとも中心的なメカニズムは「消費社会変容」と言える。この研究を進めるために、本研究では、東京・日比谷に焦点を定め、具体的な出来事の歴史的な過程を実証的に明らかにしてきた。その結果、理論的な研究として、次の成果を挙げた。従来の通説では、日本社会における「消費社会変容」の到来の時点をどこに求めるかが争われてきた。本研究では、これまでの消費社会論の理論を詳細に検討するとともに、W・ベンヤミンの議論を導入することによって、この争点に一定の解決を与えた。それは、消費社会変容の到来を判断する基準を、これまでのように所得や生活水準といった国民経済上の指標ではなく、時間や空間に関する社会的な感覚の変容に求める解決である。その結果、通説は根本的な再検討を迫るともに、新たに統一的な知見を提供することに成功した。同時に、そこで言う「時間や空間に関する社会的な感覚」について、東京・日比谷における具体的な現象を通じて、その論理構造を明らかにした。特に、関東大震災が及ぼした影響、その結果出現してきた、新しい建築環境や娯楽産業、生活様式に焦点を当て、消費社会変容を被った感覚を「神話的な感覚」と名づけた。一連の成果は、後掲11.の論文「「東京」の記憶:昭和零年代「東京」の消費社会と災厄」にまとめ公刊することができた。また、並行して、消費社会変容の前史に当たる20世紀の世紀の変わり目をめぐる分析と、消費社会変容の浸透過程にあたる高度成長期をめぐる分析を進め、さまざまな研究会等で報告を行なった。現在、その成果を公刊できるように努力しているところである。
内耳ドラッグデリバリーにおける至適薬剤投与の研究

3通りの薬物投与経路(鼓室内、腹腔内、皮下)及び濃度の異なるヒアルロン酸を用いた際の蝸牛ラセン神経節への薬剤到達を検討することで、内耳薬物治療に最適な投与法の確立を目指した。鼓室内投与群はばらつきが大きく、統計学的に有意な結果は得られなかった。一方、HA抱合ルシフェリン皮下投与群は、生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の皮下投与群、腹腔内投与群と比べ最高濃度到達時間、半減期が統計学的に有意に延長し蝸牛ラセン神経節に対するHA皮下投与の持続効果が示された。ヒアルロン酸の特徴を行かした鼓室内投与法を確立できれば、理想的かつ革新的な内耳治療戦略の新たな展開が期待されると考えられた。内耳は微細な器官であり、また血液内耳関門が存在することから、高濃度の薬剤を局所に持続的に作用させるドラッグデリバリーシステム(DDS)の確立が急務である。DDSは、「必要最小限の薬物を、必要な場所に、必要な時供給する」技術であり、薬理効果の向上、副作用の軽減、投与回数の低減、QOLの向上が期待される、理想的かつ革新的な治療戦略の基礎となる。当研究室ではヒアルロン酸に着目し、内耳DDSにおけるヒアルロン酸の徐放効果を確認した。マウス背部皮下へのヒアルロン酸抱合ルシフェリン投与は、当量の生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の同部位への皮下投与や腹腔内投与と比べて蝸牛局所の最高濃度到達時間、半減期がともに統計学的に有意に延長しており、徐放薬剤として有用であることが示された。(Inagaki et al 2016。平成25年度科学研究費助成事業:若手研究(B)・25861590)。その結果を踏まえて、内耳DDSにおけるヒアルロン酸の至適濃度・投与方法について追加実験を施行している。検討に際しては当研究室より既報の遺伝子改変レポーターマウスとin vivoイメージングを組合わせたDDS評価系(Kanzaki et al 2012)を用いた。前研究を発展させ複数の条件でヒアルロン酸を用いた際の蝸牛内への薬剤到達を時空間的にリアルタイムに検討し、内耳性難聴に対する治療に最適なDDSの確立を目指す。ヒアルロン酸を用いた徐放性薬剤による蝸牛らせん神経節へのDrug deliverlysystem(DDS)の構築を目的とし、徐放剤の使用や投与方法による内耳薬物動態の違いを確認し、蝸牛へのヒアルロン酸の徐放効果について検討するとともに、in vivoでの内耳へのDDSの評価が技術的に妥当性が有るかを検討した結果、マウス背部へのヒアルロン酸抱合ルシフェリン投与は、当量の生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の同部位への皮下投与や腹腔内投与と比べて蝸牛局所の最高濃度到達時間、半減期がともに統計学的に有意に延長しており、徐放薬剤として有用であることが示された。同時に、当実験系が内耳の薬物動態を評価する上で有用であることが示唆された。上記結果より、実験形態の確立と共に、ヒアルロン酸の徐放効果を示すことができた。結果を国内外の学会に発表し、論文を公表(PLOS ONE)することができたため。当研究室ではヒアルロン酸に着目し、内耳DDSにおけるヒアルロン酸の持続効果を確認した。マウス背部皮下へのヒアルロン酸抱合ルシフェリン投与は等量の生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の同部位への皮下投与や腹腔内投与と比べて蝸牛局所の最高濃度到達時間、半減期において統計学的に有意に延長しており、ヒアルロン酸による持続効果が示された(Inagaki et al 2016。前研究を発展させ、複数の条件下でヒアルロン酸を用いた際の蝸牛内への薬剤到達を時空間的にリアルタイムに測定した。現在解析中であるが、同データを解析することにより、内耳蝸牛ラセン神経節に効率的かつ持続的な作用を有する投与方法を検討することが可能である。内耳性難聴に対する治療に最適なDDSの確立を目指す。内耳性難聴に対する治療に最適なDDSの確立を目指し、複数の条件でヒアルロン酸を用いた際の蝸牛内への薬剤到達を時空間的にリアルタイムに検討するため、データを蓄積した。現在、データの解析を行っている状況である。DDSとは、「必要最小限の薬物を、必要な場所に、必要な時供給する」

技術であり、理想的かつ革新的な治療戦略の基礎となる。当研究室ではヒアルロン酸(HA)の滞流性、徐放性に着目した。検討に際しては当研究室より既報の遺伝子改変レポーターマウスとin vivoイメージングを組合わせたDDS評価系(Kanzaki et al 2012)を用いた。内耳ラセン神経節に対するHA抱合ルシフェリンの持続効果を確認した(Inagaki et al 2016。平成25年度科学研究費助成事業:若手研究(B)・25861590)前研究を発展させ、複数の条件でHAを用いた際の蝸牛内への薬剤到達を時空間的にリアルタイムに検討し、内耳蝸牛ラセン神経節に効率的かつ持続的な作用を有する内耳ドラックデリバリーにおける至適薬剤投与につき検討した。異なった薬物投与経路(鼓室内投与、腹腔内投与、皮下投与)で、投与されるルシフェリンとHA抱合2群(濃度を2種類使用)と生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液群の計3群において、内耳への薬物到達時間、濃度変化、及び消失時間を測定し、内耳DDSにおいて最適な薬物効果を有するHAハイドロゲル及び投与法を検討した。鼓室内投与群においては他の2つの投与経路と比べデータにばらつきが大きく、統計学的に有意な結果は得られなかった。一方、HA抱合ルシフェリン皮下投与群は、生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の皮下投与群、腹腔内投与群と比べ最高濃度到達時間、半減期が統計学的に有意に延長し蝸牛ラセン神経節に対するHA皮下投与の持続効果が示された。HA濃度による有意差は認めなかった。3通りの薬物投与経路(鼓室内、腹腔内、皮下)及び濃度の異なるヒアルロン酸を用いた際の蝸牛ラセン神経節への薬剤到達を検討することで、内耳薬物治療に最適な投与法の確立を目指した。鼓室内投与群はばらつきが大きく、統計学的に有意な結果は得られなかった。ヒアルロン酸の特徴を行かした鼓室内投与法を確立できれば、理想的かつ革新的な内耳治療戦略の新たな展開が期待されると考えられた。結果を踏まえて、内耳DDSにおけるヒアルロン酸の至適濃度・投与方法について追加実験を施行しており、その結果も随時、学会・論文にて公表して行く予定である。解析結果をまとめ、学会発表、論文作成を進める予定である。耳鼻咽喉科海外の学会への発表、海外ジャーナルへの投稿及び必要経費として見積もっていたものの、当該年度の国際学会が日本で開催されとこと等により、経費を節約することが可能であったため。研究成果を公表するため、学会発表、論文投稿及びその必要経費として計上していたものの、実験データの解析に時間を要しており、未だ発表・論文投稿を行っていないため。追加実験を施行すると共に、そのデータを蓄積・解析する予定である。国際学会発表や海外ジャーナルへの投稿及び掲載など、その必要経費としても使用する予定である。実験データの解析が終わり次第、その研究成果を公表するため、学会発表、論文投稿を行う予定である。
母体・胎児集中ケアのための研修プログラム実用化に関する研究

本研究の目的は、母体・胎児集中治療室(MFICU)に勤務する看護職に対する研修会を立案し、研修会推敲のためのファシリテーターを養成することで、広く研修会を開催できるようにすることである。平成30年度は、平成29年度に作成した研修会の映像教材の最終調整とそれを用いての研修会の開催を実施した。また、研修会実施の際にファシリテーターの養成も行った。【資料映像の調整および研修会プログラムの修正】編集した映像教材を、ファシリテーター候補者であるMFICU経験5年目以上の看護職に視聴してもらい、映像と研修会プログラムについて意見聴取した。その結果、映像教材については概ね意図が伝わり教材として活用できるとの意見を得た。また、各施設で研修会を行うため、半日のフルバージョンの他1時間のショートバージョンを立案した。【研修会(フルバージョン)の実施とファシリテーター養成】作成した映像教材を用いた「MFICU看護セミナー切迫早産妊婦の精神的支援を考えるー」(フルバージョン)を実施し、その効果を確認した。同時に、研修会にファシリテーター候補者にオブザーバーとして参加してもらい、運営およびファシリテーターとしての養成を試みた。研修会はMFICU入院妊婦の精神的支援、意思決定支援について理解を深めることを目的とし、首都圏の総合周産期母子医療センターに研修会参加者を募集し、22名の参加者を得た。研修会でのディスカッションと終了後の自己評価より、研修会の目的は十分に達成されており、研修会として効果的であったと評価で来た。また、ファシリテーター候補者も実施に関して研究者と質疑応答を行い、実施に向けて準備を行うこととなった。ファシリテータについては、次年度、各施設で実施したのち評価を行う。2019年度は、ファシリテーター候補者の施設で研修会を開催する予定。映像教材を作成し、それを用いた研修会を実施し、研修目的が達成できると評価できた。また、研究者以外でも研修プログラムを実施できるようファシリテーターの養成を試みた。ファシリテーターに対する評価は次年度となるため、やや遅れていると評価する。各施設での研修会企画についても進めている。また、昨年度投稿予定であった論文の作成・修正がやや遅れているため。広く研修会を開催していくためには、現在協力が得られているファシリテーター候補者以外にもさらにファシリテーターを養成する必要がある。今後は、研修会開催施設を募集し、研修会を実施することにより次のファシリテーターを養成する。平成28年度は、これまで作成したMFICU看護職に必要な学習項目案について妥当性をデルファイ法の第2回目調査を実施し、その結果を検討した。全国総合周産期母子医療センター104施設の母体・胎児集中治療室に勤務し、所属施設内の研修会企画にかかわったことのある看護管理者等を対象に、自記式質問紙調査を行った。第1回目で合意率の低かった項目については、一部削除し、説明を加筆・修正し、大項目8、中項目22、小項目68について、「絶対実施することが必要」「実施することが望ましい」「できれば実施したい」「実施する必要はない」の4段階で調査した。41施設より回答があり、回収率は39.4%であった。合意率95%以上を基準として、小項目68のうち、「絶対必要」は4項目で、「CTGの判読」、「PIH」、「前置胎盤」、「FGR」であった。「望ましい」まで含めると37項目、「できれば」まで含めると66項目となった。合意率92.5%の2項目は、中項目「対象者とのコミュニケーション」の内容で、「必要はない」とした理由は、「すべての看護職に必要」「MFICUに特化していない」であった。97%の小項目は合意が得られ、概ね妥当であったと考える。「絶対必要」で合意された項目はMFICUに特化した内容である可能性が高い。しかし、自由記述もあわせて分析すると、MFICUに特化した内容であるかどうかについての判断は、各施設の入院患者の状態と後方病床の状況に影響を受けているのではないかと推察された。本成果を、第58回日本母性衛生学会学術集会で発表する予定である。平成28年度は、デルファイ法によりMFICU看護に必要な能力を身に付けるための学習項目案について妥当性を確認することを計画していた。計画に従い、質問紙調査を行った。第1回目の調査よりやや回収率もあがり、学習項目案は概ね妥当であると評価できた。さらに、MFICUに勤務する母性看護専門看護師の意見を確認することも考案していたが、内容的に不要であると判断したため、実施していない。今後、この結果をふまえ、また、前年度までの研究成果もふまえ、広く利用されるように研修会の内容・運営方法を修正していくよう計画しており、概ね順調に進展している。【目的】平成24年度27年度に作成し、施行した研修プログラムを広く開催するために、研修プログラムを洗練することが目的である。【平成29年度の実施状況】1.研修プログラム内容の検討平成29年度は、研修プログラムの具体的な内容を研究者間で検討した。その結果、目的および研修の進め方については試行時のプログラムと大きな修正は不要であることを確認した。さらに、プログラムの中心的な内容として、ハイリスク妊産婦の事例をあげ、その対応をディスカッションすることがあることも確認した。

一方、研修プログラムとして広く開催するための課題として、研修目的を達成するために、事例紹介がある程度均一であること、イメージ化を高めるため、映像教材であることが望ましいということで合意した。2.研修プログラムに必要な映像教材の作成研修プログラムの受講対象者は母体・胎児集中治療室(MFICU)初心者(3年以内)とし、目標を1必要な情報が説明できること、2何に配慮して情報収集するのかがわかる(意思決定支援を含む)、3その状況についてアセスメントし、その後に必要なケアがわかる、3倫理的課題に対する自分の考えに気づくことができる、とした。事例としては、切迫早産でMFICUに入院する妊婦とその夫で、入院直後、入院1週間後、入院2週間後の時期に設定した。さらに、事例が有する課題について検討を行い、シナリオ原案の作成を行った。その後、映像作成業者を選定し、業者と打ち合わせ、シナリオ修正、撮影を実施した。平成29年度は映像教材の作成を今年度の目標としていたが、事例案検討とシナリオ作成および、撮影のための準備に時間を要したため、編集にまで至れなかった。本研究の目的は、母体・胎児集中治療室(MFICU)に勤務する看護職に対する研修会を立案し、研修会推敲のためのファシリテーターを養成することで、広く研修会を開催できるようにすることである。平成30年度は、平成29年度に作成した研修会の映像教材の最終調整とそれを用いての研修会の開催を実施した。また、研修会実施の際にファシリテーターの養成も行った。【資料映像の調整および研修会プログラムの修正】編集した映像教材を、ファシリテーター候補者であるMFICU経験5年目以上の看護職に視聴してもらい、映像と研修会プログラムについて意見聴取した。その結果、映像教材については概ね意図が伝わり教材として活用できるとの意見を得た。また、各施設で研修会を行うため、半日のフルバージョンの他1時間のショートバージョンを立案した。【研修会(フルバージョン)の実施とファシリテーター養成】作成した映像教材を用いた「MFICU看護セミナー切迫早産妊婦の精神的支援を考えるー」(フルバージョン)を実施し、その効果を確認した。同時に、研修会にファシリテーター候補者にオブザーバーとして参加してもらい、運営およびファシリテーターとしての養成を試みた。研修会はMFICU入院妊婦の精神的支援、意思決定支援について理解を深めることを目的とし、首都圏の総合周産期母子医療センターに研修会参加者を募集し、22名の参加者を得た。研修会でのディスカッションと終了後の自己評価より、研修会の目的は十分に達成されており、研修会として効果的であったと評価で来た。また、ファシリテーター候補者も実施に関して研究者と質疑応答を行い、実施に向けて準備を行うこととなった。ファシリテータについては、次年度、各施設で実施したのち評価を行う。2019年度は、ファシリテーター候補者の施設で研修会を開催する予定。映像教材を作成し、それを用いた研修会を実施し、研修目的が達成できると評価できた。また、研究者以外でも研修プログラムを実施できるようファシリテーターの養成を試みた。ファシリテーターに対する評価は次年度となるため、やや遅れていると評価する。各施設での研修会企画についても進めている。
判別関数の頑健性に関する研究

判別関数の頑健性に関する研究として,エリプティカル分布における線形判別関数の性能と頑健性について研究してきた.頑健性については,これまで,初期標本中のはずれ値に対して頑健な判別方式を得るため,未知母数をM-推定量によって推定することを検討し,最適なM-最適量を得るために推定関数が持つべき性質を明らかにした.現在提案している,最適なM-推定量の構成方法は,仮定された母集合に対して最適な判別関数のプラグ・インルールの,初期標本が与えられたときの条件つき誤判別関数を基にしたものである.分散共分散行列が等しいエリプティカル母集合に対しては,フィッシャーの線形判別関数が最適であり,プラグ・インルールの条件つき誤判別確率も分布関数を使って表現できるので,構成方法が適用できる.分散共分散行列が異なる場合には,条件つき誤判別確率が複雑になるため構成方法は適用できない.そこで,分散共分散行列が異なるエリプティカル母集合に対して,線形判別関数のみを考えたときの最適な判別関数を選び,そのプラグ・インルールの頑健化を考えることとした.最良線形判別関数は,Anderson and Bahadurが,分散共分散行列が異なる正規母集団に対する最適な線形判別関数として導出したものであるが,そのプラグ・インルールの性能は,まだ,研究されていなかった.平成7年度以降の研究目標として,最良線形判別関数のプラグ・インルールの性能とその頑健化を考えていたが,今年度は,次のような結果を得た.(1)標本平均と標本分散行列を用いた,最良線形判別関数の誤判別確率の漸近展開.(2)上記誤判別確率の2次オーダー不偏推定量の構築.(3)上記判別関数について,一方の誤判別確率の値を標本数の逆数について2次オーダーまで指定する方法を考案.(4)ベイズルールのプラグ・インルールの改良.判別関数の頑健性に関する研究として,エリプティカル分布における線形判別関数の性能と頑健性について研究してきた.頑健性については,これまで,初期標本中のはずれ値に対して頑健な判別方式を得るため,未知母数をM-推定量によって推定することを検討し,最適なM-最適量を得るために推定関数が持つべき性質を明らかにした.現在提案している,最適なM-推定量の構成方法は,仮定された母集合に対して最適な判別関数のプラグ・インルールの,初期標本が与えられたときの条件つき誤判別関数を基にしたものである.分散共分散行列が等しいエリプティカル母集合に対しては,フィッシャーの線形判別関数が最適であり,プラグ・インルールの条件つき誤判別確率も分布関数を使って表現できるので,構成方法が適用できる.分散共分散行列が異なる場合には,条件つき誤判別確率が複雑になるため構成方法は適用できない.そこで,分散共分散行列が異なるエリプティカル母集合に対して,線形判別関数のみを考えたときの最適な判別関数を選び,そのプラグ・インルールの頑健化を考えることとした.最良線形判別関数は,Anderson and Bahadurが,分散共分散行列が異なる正規母集団に対する最適な線形判別関数として導出したものであるが,そのプラグ・インルールの性能は,まだ,研究されていなかった.平成7年度以降の研究目標として,最良線形判別関数のプラグ・インルールの性能とその頑健化を考えていたが,今年度は,次のような結果を得た.(1)標本平均と標本分散行列を用いた,最良線形判別関数の誤判別確率の漸近展開.(2)上記誤判別確率の2次オーダー不偏推定量の構築.(3)上記判別関数について,一方の誤判別確率の値を標本数の逆数について2次オーダーまで指定する方法を考案.(4)ベイズルールのプラグ・インルールの改良.