hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プリンヌクレオチド生合成および透過機構に関する分子生物学的研究

研究の最終目標はBacillus subtilis, Corynebacterium ammoniagenesおよびE.coliの3種細菌のプリンヌクレオチド(例:IMP)やプリンヌクオシド(例:イノシン)生産における潜在能力を明らかにすることである。そのために解糖系およびペントースリン酸系における代謝フラックスの解析、糖の取り込み機構、プリンヌクレオチドやプリンヌクオシド透過機構の分子レベルでの解析を行っている。現在までに得られている成果は以下の通りである。1.Bacillus subtilis, Corynebacterium glutamicumおよびE.coliの3種細菌のプリンヌクレオチド生合成経路への代謝フラックスの特性を明らかにする目的で解糖系とペントースリン酸系の分岐に関わるGlucose-6-phosphate(G6P)isomeraseとG6Pdehydrogenaseの酵素化学的パラメーターデータを取得した。また、細胞内のG6P isomeraseとG6P dehydrogenase量とともにG6P量も測定した。これらのデータを総合的に解釈して、プリンヌクレオチド生合成経路への代謝フラヅクスに有利な細菌の順位付けを行うとBacillus subtilis > Corynebacteriumglutamicum>E.coliとなった。2.E.coliを用いて、すべて遺伝子工学的手法による変異育種を行い、イノシン生産能力を評価した結果、E.coliは固有のプリンヌクレオチド生合成系に関わる代謝変異のみではイノシン生産性は極めて低いことが判明した(対糖収率2.5%)。さらに解糖系の遮断やエントナー・ドドロフ系の遮断によって糖代謝変異株を育種することによりイノシン生産性を向上することができた。また、イノシン分解に関わる酵素が3種以上あることが示唆され、この酵素類の存在もまたイノシン生産性と強く関連することが分かった。1.Bacillus subtilis、Corynebacterium ammoniagenesおよびE.coliの3種の細菌について、それぞれのプリンヌクレオチド生合成経路への代謝フラックスの特性を明らかにすることを目的とする。そのために、解糖系とペントースリン酸系の分岐に関わるGlucose-6-Phosphate(G6P)isomeraseとG6P dehydrogenaseの酵素化学的パラメーターデータを得る。E.coliについては両酵素を純化精製し、両酵素のsubunit数、Km,Vmax,Kcat値を算出し、代謝フラックスが解糖系の方に傾いていることを明らかにした。Bacillus subtilisについては全ゲノム情報に基づいてPCRにより両酵素遺伝子を取得し、E.coliを用いて発現させることができた。純化精製中である。精製後両酵素の酵素化学的パラメーターを取得する。Corynebacterium ammoniagenesについてはゲノム情報が公開されておらず、類似のCorynebacterium glutamicumのゲノム情報よりC.glutamicumの両酵素遺伝子を取得(取得済)し、これらをプローブとして、該遺伝子をクローニングする予定である。2.自然界より探索した好熱性Bacillusの中に比較的ミニサイズのクリプティックプラスミドを2種見出し、全塩基配列を決定し、複製起点領域を特定した。好熱性Bacillusでのベクターとしての利用可能性を追求中である。3.Corynebacterium ammoniagenesを対象株として、プリンヌクレオチド生産株を育種するために、アデニンおよびグアニン要求株を取得中である。遺伝子ターゲティングにより育種することを目的に、SAMP synthetaseとGMP synthetase遺伝子をクローニングする。本菌のゲノム情報がないので、ゲノム情報のあるC.glutamicumより遺伝子を取得(取得済)し、これらをプローブとして、該遺伝子をクローニングする予定である。

4.これまでに見出されていない50°C以上で生育可能な好熱性のCorynebacterium属細菌を探索してきたが、これまでのところ発見できない。1.Bacillus subtilis、Corynebacterium glutamicumおよびE.coliの3種細菌のプリンヌクレオチド生合成経路への代謝フラックスの特性を明らかにする目的で解糖系とペントースリン酸系の分岐に関わるGlucose-6-phosphate(G6P)isomeraseとG6P dehydrogenaseの酵素化学的パラメーターデータを取得した。また、細胞内のG6P isomeraseとG6P dehydrogenase量とともにG6P量も測定した。これらのデータを総合的に解釈して、プリンヌクレオチド生合成経路への代謝フラックスに有利な細菌の順位付けを行うとBacillus subtilis>Corynebacteriumglutamicum>E.coliとなった。3.自然界より探索した好熱性鮎Bacillus属細菌より2種のクリプチックプラスミドを見出し、薬剤耐性マーカー遺伝子を搭載したベクターを構築した。本ベクターを用いて各種好熱性細菌に形質転換を行ったが、形質転換株は得られなかった。
日本列島における過去40万年間の古気候変動の高精度復元

長野市南部の高野層の補足的なボーリング(約3万10万年前),熊本市北部に分布する芳野層のボーリング(37m, 2436万年前),長野県川上村の川上湖成層のボーリング(38m, 1525万年前?)を行った.高野層については,新規に購入した密度計を利用して粒子密度の解明を行うとともに, 2本目のコア試料の解析によって,有機炭素含有量等の変動の確認をおこなった.また,芳野層については有機炭素量測定のほかに,珪藻や花粉分析によるチェックを行い,分析はほぼ終了している.川上湖成層のコア試料については現在解析中である.また,本研究において気候復元の中心となる有機炭素・窒素量の解析にあたって,異なる堆積盆間の比較や統合を図るために標準化する手法を導入し,過去16万年間の連続的な気候変動を明らかにすることができた.この結果に芳野層や川上湖成層の資料を繋ぎ合わせることによって,過去40万年間の日本列島陸域の気候変動を解明する見通しをえた.また,海洋および汎世界的な気候変動との正確な対応づけを図るために, JAMSTECによる下北沖コア試料の研究にも参画して,気候資料を統合して古気候を復元するための準備を進めた.長野市南部の高野層の補足的なボーリング(約3万10万年前),熊本市北部に分布する芳野層のボーリング(37m, 2436万年前),長野県川上村の川上湖成層のボーリング(38m, 1525万年前?)を行った.高野層については,新規に購入した密度計を利用して粒子密度の解明を行うとともに, 2本目のコア試料の解析によって,有機炭素含有量等の変動の確認をおこなった.また,芳野層については有機炭素量測定のほかに,珪藻や花粉分析によるチェックを行い,分析はほぼ終了している.川上湖成層のコア試料については現在解析中である.また,本研究において気候復元の中心となる有機炭素・窒素量の解析にあたって,異なる堆積盆間の比較や統合を図るために標準化する手法を導入し,過去16万年間の連続的な気候変動を明らかにすることができた.この結果に芳野層や川上湖成層の資料を繋ぎ合わせることによって,過去40万年間の日本列島陸域の気候変動を解明する見通しをえた.また,海洋および汎世界的な気候変動との正確な対応づけを図るために, JAMSTECによる下北沖コア試料の研究にも参画して,気候資料を統合して古気候を復元するための準備を進めた.岩相および有機炭素含有量を中心とした記載と解析の結果を地質学雑誌に発表した.100層近くあるテフラの記載と同定を完了し,第四紀研究誌に投稿し,受理された.花粉分析を進め,全層準(4万年前16万年前)の花粉組成が詳細に明らかにして学術誌への投稿の準備を行った.5万年前12万年前の珪藻の量を反映した生物源シリカ量の変動を数百年の時間精度で明らかにした.4万年前16万年前の堆積物の粒度の変遷を解明し,粗粒粒子集団が降水量の変動を表す可能性を見いだした.H.18年度に購入した乾式密度計を活用して,約5cm毎に高野層の全層準の粒子密度を測定した.また,これまで採取できていなかった高野層最上部層についての新たなボーリング掘削を行った.以上の結果,約4万年前16万年前の気候変動をほぼ明らかにすることができ,第17回国際堆積学会(福岡,2006年)等で学術講演をおこなった.一方,この成果を世界的な気候変動と対比するために,下北沖で採取された深海底コアについて高分解能で有機炭素量・窒素量の測定を行った.現時点では約5万年前から12万年前にかけて約50年の時間精度での分析結果を出している.下北沖コアについてはテフラの同定が不十分であり,テフラを介した比較は翌年度に課題が持ち越された.より古い年代の気候変動を解明するために,約30万年前40万年前に当たると考えられる琵琶湖1400mボーリング試料の一部分(深度200250m)についての予察的な検討を行った.また,中部九州に分布する中部更新統(芳野層,阿蘇野層,野上層)について野外調査を行い,気候変動を解明する資料としての有効性を検討した.現時点では,熊本市北部に分布する芳野層がもっとも有望であると判断し,学術ボーリングの準備を進めることとした.併行して貝形虫を温度指標に活用するための基礎的研究を進めた.野尻湖湖底堆積物および高野層のTOC分析値を標準化して繋ぎ合わせ,過去16万年間の気候変動を連続的に解析し,その結果をEGUの第3回ヴァン・フンボルト国際会議(北京)で発表した.その成果を発展させて,地質学雑誌に投稿した.前年度に再掘削を行った高野層の上半部については指標テフラの分析を済ませて,2004年の掘削試料や野尻湖堆積物との対応関係を確認した.高野層の試料については粒度分析と珪藻分析などを行い,TOC以外の指標からの検証を進めた.下北沖で掘削された海洋底コアの解析を進めて,陸域と海域を比較する試料を得た.また,後期更新世における陸域と海域の古気候情報の統合を目指して,地質学界(札幌)でシンポジウムを開催した.その講演を地質学雑誌に特集号を編集した.

一方,中期更新世の古気候変動を解析するため,熊本市北部に分布する湖成層,芳野層について学術ボーリングを実施し,約30mの試料を得た.試料にはシルト層とともに予想以上のテフラ層が認められ,これらのテフラ層の解析は堆積物の年代の指標となるとともに,広域指標テフラが乏しい中期更新世のテフラ層の新たな標準層序を提示できる可能性もある.シルト層は藍鉄鉱を含む均質なもので,有機炭素含有量測定等からの古気候復元に有用なものと判断された.試料の最上部に阿多-鳥浜テフラまたはAso-1と推定されるテフラを認め,採取した試料は20数万年前から40万年前までの古気候解析に利用できることを確認した.10数万年前から20数万年前までの時代については長野県の川上湖成層を掘削候補として検討し,20年度に掘削する準備を進めた.有機炭素含有率(TOC)および窒素含有率(TN)をおもな指標とした気候変動の高精度解明を遂行した.現在から7.2万年前までについては,野尻湖堆積物について5060年間隔で分析するとともに,ほぼ同じ時間精度で分析した花粉組成からも気候変動を裏付けた.約4万年前から16万年前までについては,高野層のボーリング試料を解析し,2030年間隔でTOC含有量から気候変動を解析した.さらに,堆積物に含まれる有機物を湖水中起源と陸源性とに分離することによって,前者が特に気温を反映した指標として有効に働くことを明らかにした.解明された気候変動は,グリーンランドや南極氷床に記録された汎世界的な気候変動とも良く対応しており,中緯度地域においても長・短の周期で激しい気候変動が繰り返されていたことが判明した.さらに古い時代に遡って古気候変動を解明するために,熊本市北部の芳野層について2007年度に実施した学術ボーリングのコア試料(35m長)に対しても,TOC分析,テフラ解析および珪藻・花粉分析を行うことによって,約23万年前から36万年前間での気候変動を解明することができた.これは中期更新世の陸域の古気候資料として重要な成果である.16万年前から25万年前までについては,2008年6月に長野県川上村で川上湖成層(中期更新統)を対象として学術ボーリングを行い,38m長の柱状試料を得た.礫層と砂層の比率が予想よりも高いが,泥質試料を中心に丁寧な分析を行う予定である.本年度に採取した試料についてはまだ分析が終わっていないが,3年間の研究を通じて,湖沼堆積物に基づいて,過去40万年間の日本列島陸域の古気候を高精度で解明するという研究目標をほぼ達成することができたものと考えている.
肺小細胞癌におけるproGRP遺伝子の発現調節と遺伝子治療への応用に関する研究

Progastrin-releasing peptide(proGRP)はGRPの前駆体で,肺小細胞癌(SCLC)細胞で特異的に産生されるため,SCLCの腫瘍マーカーとして用いられている.近年,GRPのSCLCにおけるautocrine growth factorとしての作用が注目されているが,これはSCLC細胞から分泌されたGRPが癌細胞膜表面の主にGRP受容体(GRPR)に結合し,G蛋白を介するsignal伝達系を介して細胞増殖を促すことによるものである.1997および1998年度の今研究では,(1)SCLC患者の血清proGRP値と腫瘍内のproGRP mRNA発現との相関,(2)proGRP遺伝子発現SCLC腫瘍組織におけるmRNAのalternativesplicingの状況,(3)SCLC腫瘍組織におけるGRP蛋白産生,(4)SCLC腫瘍組織中のproGRP遺伝子およびGRPR遺伝子の発現の相関について検討した.まず,(1)SCLC7例から同意を得た上で腫瘍組織を採取し,mRNAを抽出後逆転写反応(RT)によりcDNAに変換し,proGRP mRNAに特異的なプライマーを用いてnested PCR増幅により解析した.その結果,血清proGRP値が高値を示した5例においてproGRP mRNAの発現が認められたが,上昇をみないSCLC患者2例の腫瘍内ではproGRP mRNAは検出されなかった.(2)次いで,proGRP遺伝子転写後alternative splicingによりtypeI,II,IIIの3種の成熟mRNAが生成されうるため,これら3群のmRNAの発現状況を比較検討した.その結果,腫瘍組織内でproGRP mRNAが発現している症例においてはmRNA分画の平均はtypeI 58%,typeII 0%,typeIII 42%であり,症例間で明らかな差異は認められなかった.(3)さらに,腫瘍組織内でのGRP蛋白産生の有無を抗ヒトGRP抗体を用いた免疫染色にて検討したところ,血清proGRP高値で腫瘍組織内のproGRP mRNA陽性の症例のみで,細胞内のGRP蛋白を確認しえた.(4)GRPR遺伝子mRNA発現については,7例のSCLC腫瘍をRT-nested PCR法にて検討の結果,proGRP mRNA発現の認められた5例中2例で陽性であった.以上よりGRPのSCLC細胞に対するautocrinegrowthfactorとしての作用と,さらにGRPR遺伝子発現に対する制御作用の可能性が示唆された.今後.SCLC腫瘍組織内における他のGRP受容体であるNMB-RおよびBRS-3のmRNA発現の有無についても解析し,GRPがこれらの受容体を介してautocrinegrowthfactorとして関与している可能性について検討するとともに,GRP産生SCLCと非産生SCLC患者との間に腫瘍増殖能や治療に対する反応性,予後などの臨床的差異があるかについても検討する予定である.1997年度の今研究では(1)SCLC患者の血清proGRP値と腫瘍内のproGRP mRNA発現と相関,(2)proGRP遺伝子発現のSCLC腫瘍組織内におけるproGRP mRNAのalternative splicingの状況,(3)SCLC腫瘍組織中のproGRP遺伝子およびGRP受容体(GRPR)遺伝子の発現の相関について検討を行った.まず,(1)SCLC5例の腫瘍組織から患者より同意を得たうえでmRNAを抽出後,逆転写反応(RT)によりcDNAに変換し,proGRP遺伝子に特異的なプライマーを用いてnested PCR増幅により解析した.その結果血清proGRP値が高値を示した3例においてproGRP mRNAの発現が認められたが,血清proGRPの上昇をみない2例のSCLC患者の腫瘍内ではproGRP mRNAは検出されなかった.(2)次いでproGRP遺伝子からalternative splicingによりtype,I,II,IIIの3種の成熟mRNAが生成されうるため,これら3群のmRNAの発現状況を比較検討した.その結果,腫瘍組織内でproGRP mRNAが発現している3例において症例間では明らかな差異はなく,mRNA分画の平均はtypeIが58%,typeIIは検出されず,typeIIIは42%であった.(3)GRPR遺伝子についても(1)と同様,5例のSCLC患者組織内のmRNAをRT-nested PCRにて検討の結果,proGRP mRNA発現が認められた2例で陽性であった.以上よりGRPのSCLCに対するautocrinegrowthfactorとして作用と,さらにGRPのSCLC細胞におけるGRPR遺伝子発現に対する調節作用の可能性が示唆された.今後,肺扁平上皮癌および腺癌細胞,あるいは脳,膵臓,肺組織などにおけるproGRPおよびGRPR遺伝子の発現とその調節機構に関しても同様に検討し,さらにproGRP遺伝子promoterを用いた,SCLCに特異的な遺伝子治療法についても研究を進める予定である.Progastrin-releasingpeptide(proGRP)はGRPの前駆体で,肺小細胞癌(SCLC)細胞で特異的に産生されるため,SCLCの腫瘍マーカーとして用いられている.近年,GRPのSCLCにおけるautocrine growth factorとしての作用が注目されているが,これはSCLC細胞から分泌されたGRPが癌細胞膜表面の主にGRP受容体(GRPR)に結合し,G蛋白を介するsignal伝達系を介して細胞増殖を促すことによるものである.1997および1998年度の今研究では,(1)SCLC患者の血清proGRP値と腫瘍内のproGRP mRNA発現との相関,(2)proGRP遺伝子発現SCLC腫瘍組織におけるmRNAのalternativesplicingの状況,(3)SCLC腫瘍組織におけるGRP蛋白産生,(4)SCLC腫瘍組織中のproGRP遺伝子およびGRPR遺伝子の発現の相関について検討した.まず,(1)SCLC

7例から同意を得た上で腫瘍組織を採取し,mRNAを抽出後逆転写反応(RT)によりcDNAに変換し,proGRP mRNAに特異的なプライマーを用いてnested PCR増幅により解析した.その結果,血清proGRP値が高値を示した5例においてproGRP mRNAの発現が認められたが,上昇をみないSCLC患者2例の腫瘍内ではproGRP mRNAは検出されなかった.(2)次いで,proGRP遺伝子転写後alternative splicingによりtypeI,II,IIIの3種の成熟mRNAが生成されうるため,これら3群のmRNAの発現状況を比較検討した.その結果,腫瘍組織内でproGRP mRNAが発現している症例においてはmRNA分画の平均はtypeI 58%,typeII 0%,typeIII 42%であり,症例間で明らかな差異は認められなかった.(3)さらに,腫瘍組織内でのGRP蛋白産生の有無を抗ヒトGRP抗体を用いた免疫染色にて検討したところ,血清proGRP高値で腫瘍組織内のproGRP mRNA陽性の症例のみで,細胞内のGRP蛋白を確認しえた.(4)GRPR遺伝子mRNA発現については,7例のSCLC腫瘍をRT-nested PCR法にて検討の結果,proGRP mRNA発現の認められた5例中2例で陽性であった.以上よりGRPのSCLC細胞に対するautocrinegrowthfactorとしての作用と,さらにGRPR遺伝子発現に対する制御作用の可能性が示唆された.今後.SCLC腫瘍組織内における他のGRP受容体であるNMB-RおよびBRS-3のmRNA発現の有無についても解析し,GRPがこれらの受容体を介してautocrinegrowthfactorとして関与している可能性について検討するとともに,GRP産生SCLCと非産生SCLC患者との間に腫瘍増殖能や治療に対する反応性,予後などの臨床的差異があるかについても検討する予定である.
東アジアにおけるインド・パシフィックビーズの材質と流通に関する科学的研究

日本で出土するインド・パシフィックビーズは色調によって出現時期が異なり、弥生時代と古墳時代の両時期に出現するのは、黄緑色、赤褐色、淡紺色など一部の色調に限られる。本研究で、これまで分析事例の少なかった弥生時代のインド・パシフィックビーズの分析を進めた結果、黄緑色と赤褐色のものは、弥生時代と古墳時代で基礎ガラスの化学組成が異なることが明らかとなった。生産地の変化を示唆する重要な知見である。本研究では日本で出土するインド・パシフィックビーズについて非破壊元素測定をおこない、材質と着色材の関係からその歴史的変遷について明らかにすることを目的とする。平成22年度は北部九州における弥生時代後期後半のガラス小玉を中心に製作技法および化学組成の調査を実施した。調査対象とした資料は福岡県、佐賀県、大分県の5市町所在の8遺跡16遺構から出土したガラス小玉508点であった。顕微鏡観察による製作技法調査の結果、当該時期の北部九州で流通したガラス小玉のほとんどがインド・パシフィックビーズと呼ばれる引き伸ばし法によって製作されたガラス小玉であった。AR法および蛍光X線分析による材質調査の結果、弥生時代後期後半に北部九州で流通したインド・パシフィックビーズの材質的特徴について新たな知見が得られた。従来の研究では弥生時代はカリガラス小玉が全盛を極めると言われてきたが、本研究において弥生時代後期後半の北部九州ではカリガラス小玉に匹敵もしくは上回る量のソーダ石灰ガラス小玉が流通していたことが明らかとなった。他地域における詳細な検討が必要であるが、このことは当該時期における北部九州の独自性を示す極めて重要な知見である。さらにこれら弥生時代後期後半に流通したソーダ石灰ガラスは古墳時代に大量に流通するソーダ石灰ガラスと化学組成がやや異なっており、ソーダ石灰ガラスの化学組成が時期的に変化する可能性が示されたことも重要である。今後は他地域の資料に関しても材質の変化を時期ごとに辿ることで現象的な整理をすすめていきたい。平成23年度は中国・近畿・東海地方の資料を中心に製作技法および化学組成の分析調査を実施した。調査対象とした資料は、広島県、大阪府、京都府、奈良県、滋賀県、静岡県、神奈川県の9市町村所在の25遺跡から出土したガラス小玉約600点であった。顕微鏡観察による製作技法調査の結果、弥生時代後期に大量に流通するものの古墳時代前期に一旦流入が途絶えていた紺色透明を呈するインド・パシフィックビーズが近畿地方を中心に古墳時代中期前半に再び流通している状況を確認できた。さらに、京都府長岡京市宇津久志1号墳(古墳時代中期)からこれら多数のインド・パシフィックビーズとともにローマ系の金層ガラス玉を検出した。当時の交易関係を解明する手掛かりとなる重要な成果である。さらに、古墳時代後期には多彩なインド・パシフィックビーズが大量に流通するが、これらの流通が途絶えると同時に多彩な植物灰ガラス製小玉が出現することが明らかとなった。植物灰ガラスは融剤のソーダ源に植物の灰を用いたと考えられているガラスである。これらの植物灰ガラス製小玉は製作技法の点において、インド-パシフィックビーズとは異なる特徴を有する。材質的にもササンガラスなどとの関係が示唆されるガラスであり、流通経路の変化を示唆する可能性が考えられる。また、これらの植物灰ガラスにはインド・パシフィックビーズと同じ着色技法がもちいられていることも明らかとなった。平成24年度は関東・東北地方の資料を中心に製作技法および化学組成の分析調査を実施した。調査対象とした資料は、千葉県、埼玉県、福島県所在の遺跡から出土したガラス小玉約500点であった。また、最終年度である本年度はこれまで蓄積したデータから、弥生時代と古墳時代のインド・パシフィックビーズの化学組成を比較検討した。インド・パシフィックビーズのうち、高アルミナソーダ石灰ガラス製のものは、コバルト着色による淡紺色、錫酸鉛と銅イオンによる黄緑色、銅コロイドによる赤褐色を呈するものが弥生時代および古墳時代の両時期に流通した。このうち、黄緑色と赤褐色のものは、弥生時代と古墳時代で基礎ガラスの化学組成がやや異なることが分かった。日本に流入した高アルミナソーダ石灰ガラス小玉の生産地が時期によって異なる可能性がある。とくに、弥生時代の黄緑色および赤褐色を呈するインド・パシフィックビーズは、典型的な高アルミナソーダ石灰ガラスに比べて酸化アルミニウムが少なく、酸化カルシウムが多い。さらに、酸化カリウムと酸化マグネシウムの含有量が多いという特徴を有する。このような弥生時代の黄緑色および赤褐色ガラス小玉と類似の特徴をもつガラス小玉がインドのアリカメドゥで特徴的に出土している。

これらはアリカメドゥタイプのソーダ石灰ガラスと呼ばれ、一般的な高アルミナソーダ石灰ガラス(High-alumina mineral-soda glass: mNA)との差異が強調されている。アリカメドゥタイプのソーダ石灰ガラスには黄緑色、赤色、および黒色が多いとされており、弥生時代の類例も黄緑色および赤褐色であることから、アリカメドゥタイプに対応する可能性がある。当初の予定通り、本年度までに九州・中国・近畿・東海地方の資料の調査を進めることができた。また、これまで分析事例の少なかった弥生時代後期および古墳時代中期の資料についても複数の遺跡から出土した資料を数多く分析することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は関東・東北地域のガラス小玉の様相を把握するとともに、当該地域におけるインド・パシフィックビーズの流通状況を確認する。さらに、平成24年度は最終年度であるため、これまでの研究成果を統合して日本列島全体におけるインド・パシフィックビーズを基礎ガラスの材質および着色材の種類から分類し、その分類をもとに、各種のインド・パシフィックビーズの歴史的な変遷過程を明らかにするとともに日本への流入時期のモデルを提示する。つぎに、上記の作業で明らかとなった日本におけるインド・パシフィックビーズの歴史的な変遷過程について、韓国や中国など東アジアをはじめ東南アジアなどの周辺諸国の事例とも比較検討することで、インド・パシフィックビーズの交易ルートを明らかにし、さらには生産地に関する検討もおこなう。
液パルスインジェクション法によるSi/C複合負極材料の大量製造手法の確立

リチウムイオン電池の高容量負極材料の効率的な製造に向けて、液パルスインジェクション(LPI)法を用いたシリコン(Si)/炭素複合体の製造を行った。Si粒子、炭素源および触媒源の混合溶液を原料としたLPI法によりSi粒子とカーボンナノファイバー(CNF)との均一な複合体を作製することに成功した。Siナノ粒子から製造した複合体は物理的なSiナノ粒子とCNFの混合物と比べ高い放電容量を示し、サイクル特性も優れていることが判明した。本手法はSiマイクロ粒子を原料とした製造へも有効であり、低コストかつスケールアップも容易であるため、Si系の高容量負極材料の産業的な利用に貢献できることが期待できる。シリコン(Si)は非常に大きなLi貯蔵容量を持つことから次世代リチウムイオン電池の負極材料として注目されている。しかし、導電性に乏しいことや充放電に伴う大きな体積変化が問題となり、実用化に至っていない。近年の研究ではSiナノ材料や炭素とナノ複合材料を作製することで高い負極特性が得られことが報告されているが、産業化に必要な生産性も伴っている材料はまだ開発されていない。そこで、本研究ではカーボンナノファイバー(CNF)の高効率な製造方法として開発した液パルスインジェクション(LPI)法を利用することでSi/Cナノ複合体を大量に生産する手法を確立することを目的としている。平成26年度は負極特性が得られるSiナノ材料を効率的に製造できる原料の探索やLPI法の条件の探索を主な目的として研究を進めた。この結果、ヘキサメチルジシランを原料として用いた場合はSiと炭素からなるナノ粒子状の生成物が得られることがわかった。反応温度が高い場合、SiC結晶を形成してしまうが、温度を低くすることでSiC結晶の割合が低下し、Si-Si結合が形成していることが確認できた。このため、LPI法の条件を最適化することでアモルファスSiと炭素の複合粒子を作製できるものと期待できる。また、テトラクロロシランを原料とした場合、収率に課題は残るものの触媒反応を利用することによりナノファイバー状のSiを得ることができた。今後はこれらの試料の充放電特性の評価を行い、高い負極特性が得られる試料の製造条件を探索していく予定である。また、市販のSiナノ粒子を原料として炭素との複合材料の作製も検討していく予定である。平成28年度はシリコン(Si)粒子を原料溶液に加えた液パルスインジェクション(LPI)法により炭素複合材料を作製し、充放電特性の評価を行った。Si粒子はカーボンナノファイバー(CNF)とナノレベルでの複合化が期待できるナノ粒子(粒径約80 nm)と安価なマイクロ粒子(粒径約5 μm)の二種類を用いた。これらをCNFの原料であるベンゼン、フェロセン、チオフェンと混合した溶液を原料としたLPI法によりSi/CNF複合体を製造した。Siナノ粒子を用いた試料はSEM観察より、Siナノ粒子とCNFが均一に複合化している様子を確認できた。この複合体は結晶性Siを77 wt%含んでおり、複合体としての理論容量は2800 mAh/gであった。金属Liを対極としたハーフセルで充放電測定により、複合体は1900 mAh/gの高容量を示し、300サイクル充放電を繰り返してもほとんど容量が低下せず、サイクル特性も優れていた。Siナノ粒子とCNFの長時間の湿式混合によりLPI法と同程度に均一な複合化は可能であったが、この物理混合体では1100 mAh/g程度の容量しか得られなかった。この原因はSiナノ粒子への導電パスが不十分であるためと予想され、LPI法ではCNF以外にもSi表面に薄い炭素層が析出するため、Siへの導電パスが十分に確保できると考えられる。Siマイクロ粒子を原料とした試料はSi粒子表面にCNFがまとわりついた構造をしており、LPI法を用いることでサイズの大きく異なる物質同士でも均一に複合化できることが判明した。マイクロサイズのSi粒子は充放電サイクルによる容量低下が大きく、5サイクル程度でほとんど容量を失ってしまう。ところが、本手法でCNFと複合化した試料は5サイクル後にも70%程度の容量を保持していた。このため、CNFと均一に複合化したことでSiへの導電パスが増加し、そのままでは利用が難しいSiマイクロ粒子も負極材料として活用できる可能性を示すことができた。平成26年度の研究計画はSi化合物を原料としてLPI法によりSiナノ材料を製造することであった。本年度ではSiのナノ粒子やナノファイバーの製造に成功したため、概ね順調であると判断した。化学工学平成26年度の結果よりLPI法によるSiナノ材料の製造についてはおおよその目途が立ったため、平成27年度はリチウムイオン電池の負極材料として高い特性が得られるように製造条件を調整していく予定である。また、市販のSiナノ粒子をLPI法の原料溶液に混合した材料製造についても取り組んでいく予定である。

本年度は試料製造に注力したため、電池特性評価に充てる予算の一部の執行が遅くなった。次年度は予定よりも電池特性評価の比重が大きくなる予定なため、電池評価関連器具の購入額を補填する予定である。
内科学領域における医事紛争の実態分析と対策案の導出に関する研究

医療事故情報のソースの一つとして病院・医師賠償責任保険を取り扱う保険会社の保有するクローズドクレーム(法的に決着の付いたクレーム)が存在する。欧米では、以前から医療事故情報の一つとしてクローズドクレームが注目を集め、その分析成果は臨床に還元されて各領域の医療安全の向上に寄与してきた。しかし、米国と異なり、これまで本邦では病院・医師賠償責任保険の保険料の高騰などがなかったことなどの社会的背景から、クローズドクレームが注目されることはなかった。近年は本邦でも医療安全が注目を集め、医療事故の再発防止を目的に、様々な対策がとられる中、医療事故情報の共有が重要と考えられるようになった。本研究は、日本で初めて行われた病院・医師賠償責任保険を取り扱う保険会社の保有するクローズドクレームの分析研究である。本研究では、損保ジャパン日本興亜株式会社の東京支部で処理されたおよそ10年分のクローズドクレームを対象に特定の診療科領域及び疾患を抽出し、分析した。そして、第一にリウマチ膠原病領域のクローズドクレームの分析により、関節リウマチの患者のクレームパターンの特徴を描出できた。第二に化膿性関節炎のクローズドクレームの分析を日本医療機能評価機構の医療事故情報と比較しながら検討し、化膿性関節炎の患者のクレームパターンの特徴やクローズドクレーム分析の有用性を明らかにできた。本研究では、医療事故情報源の一つとしてのクローズドクレームの有用性を明らかにすることができ、また、クローズドクレームの分析成果を日常の臨床医学に還元できる可能性があることを示すことができた。これまで、本邦における医療過誤の研究は主に公開判例を用いて行われてきた。しかし、判決で解決に至った事案の一部しか公開されない。そのため、比較的症例数がある疾患領域においても十分な研究は行われておらず、特に、稀な疾患領域においては、医療過誤の研究はほとんど行われてこなかった。そのため、そのような疾患領域における医療過誤の実態はほとんど明らかにされていない。ところで、日本における医療過誤は、それが患者側からの金銭賠償請求を伴う場合、その法的状況にかかわらず、その多くか保険会社の関与の下で解決されている実態が存在する。医療安全が注目される中、その確立のためには、まず、過誤の実態が明らかにされる必要がある。本研究は、日本におけるリーディングカンパニーである損保ジャパン日本興亜社の協力を得て行われた、日本初の保険会社のクローズドクレームの分析研究である。研究初年度の本年度は、まず、同社の東京本社に存在する10年間のクローズドクレーム件数を検索し、研究代表者の専門領域であるリウマチ膠原病分野のクローズドクレームの分析を行った。8000件超のクローズドクレームの中で、リウマチ膠原病領域に属する疾患のクローズドクレーム数は数十例であり、パイロット的に本分析を開始した。同疾患領域については、全例の分析を終え、学会発表として成果を発表し、英文誌に成果を投稿中である。次いで、リウマチ膠原病領域の分析の経験をもとに呼吸器分野のクローズドクレームを分析している。パイロット的にスタートし、学会発表と論文作成まで進めたことは、比較的順調な滑り出しと評価できる。呼吸器分野の分析も順調であり、このペースを維持する。本研究は日本における病院・医師賠償責任保険のリーディングカンパニーである損保ジャパン日本興亜社の協力のもと、2004年2014年の10年間に同社で処理された8530クレームを対象とした日本初の保険会社のクローズドクレームの分析研究である。本邦にはこの分野の先行研究が存在しないため、昨年度はパイロット的にリウマチ膠原病分野のクローズドクレーム分析を行った。同疾患領域は全例の分析を終え複数の学会で成果を発表した。また論文を2報作成し、英文誌に成果を投稿した。本報告書記載の時点で、関節リウマチ(RA)及び他の結合組織疾患(ACTDs)のクローズドクレーム分析の論文がChin Med J誌に掲載準備中(Ahead of Print)であり、もう1報が査読中である。前者では、関節リウマチ患者の診療に関するクレームの特徴を明らかにすることができた。二つの大きな特徴があり、一つは診断に関連したクレームが存在しなかったこと、もう一つは他のACTDsと比べて薬剤に関したクレームが多かったことであった。また、RA事案では高齢の患者からのクレーム数が多かった。高齢者に対する免疫抑制剤の投与は感染症などの合併症に十分注意すべきとされ、本クローズドクレーム分析もこれを確認できた。昨年度後半から呼吸器分野のクローズドクレームの分析を開始し、ほぼ解析を終えている。データの整理を行い、今年度の各種学会での発表及び英文誌への投稿に向け、準備を行っている。リウマチ膠原病分野及び呼吸器分野のクローズドクレーム分析を終え得られた知見を基に、他分野及び特定の手技や場面に伴うクローズドクレームの分析を行う予定である。本邦の先行研究のない中でパイロット的に開始したリウマチ膠原病分野のクローズドクレームの分析結果を英文誌に投稿し、1報はアクセプトに至った。呼吸器分野のクローズドクレーム分析も事案分析を終了し、同分野の第1報を本年度中に英文誌に投稿予定としている。進捗は比較的順調である。

本研究は日本における病院・医師賠償責任保険のリーディングカンパニーである損保ジャパン日本興亜社の協力のもと、平成16年26年の10年間に同社東京支社で処理されたクローズドクレーム(法的に決着のついたクレーム)を対象に行われた、本邦初のクローズドクレーム研究である。平成29年度は、第1に、平成27・28年度に整理・分類したリウマチ膠原病分野のクローズドクレームの分析を終え、その結果をまとめ、論文として報告した。第2に、平成28年度に整理・分類を開始した呼吸器分野のクローズドクレームの分析を進めた。具体的には、病院の規模や担当医の経験年数、患者の年齢や性別、疾患名(ICDー10)や事故場面、主張、争点、過失認定などにより事案を整理・分類した。現在、結果を分析中である。また、本研究の開始後、平成27年10月から、医療安全調査機構の指揮のもとで医療事故調査制度が開始された。医療安全調査機構は、平成29年度末時点で3つの医療事故の再発防止の向けた提言を報告している。第1号の「中心静脈穿刺合併症に係る死亡の分析ー第1報ー」で報告された死亡事例には、機構の分析でいくつかの特徴がみられた。そこで、研究初年度及び二年目の経験をいかし、第3に、中心静脈穿刺という手技の点から、新たな切り口でクローズドクレームの整理・分類を行った。中心静脈穿刺に関連した事案の抽出を終え、こちらも現在分析中である。今後は、さらに別の切り口を考察して、クローズドクレームの整理・分類・分析を行う予定である。年度当初の計画よりも呼吸器分野のクローズドクレームの分析に時間を要したが、概ね予定した計画に沿って進行した。中心静脈カテーテルのクローズドクレーム分析は抽出・分類・分析は概ね予定通りであった。医療事故情報のソースの一つとして病院・医師賠償責任保険を取り扱う保険会社の保有するクローズドクレーム(法的に決着の付いたクレーム)が存在する。欧米では、以前から医療事故情報の一つとしてクローズドクレームが注目を集め、その分析成果は臨床に還元されて各領域の医療安全の向上に寄与してきた。しかし、米国と異なり、これまで本邦では病院・医師賠償責任保険の保険料の高騰などがなかったことなどの社会的背景から、クローズドクレームが注目されることはなかった。近年は本邦でも医療安全が注目を集め、医療事故の再発防止を目的に、様々な対策がとられる中、医療事故情報の共有が重要と考えられるようになった。本研究は、日本で初めて行われた病院・医師賠償責任保険を取り扱う保険会社の保有するクローズドクレームの分析研究である。本研究では、損保ジャパン日本興亜株式会社の東京支部で処理されたおよそ10年分のクローズドクレームを対象に特定の診療科領域及び疾患を抽出し、分析した。そして、第一にリウマチ膠原病領域のクローズドクレームの分析により、関節リウマチの患者のクレームパターンの特徴を描出できた。第二に化膿性関節炎のクローズドクレームの分析を日本医療機能評価機構の医療事故情報と比較しながら検討し、化膿性関節炎の患者のクレームパターンの特徴やクローズドクレーム分析の有用性を明らかにできた。本研究では、医療事故情報源の一つとしてのクローズドクレームの有用性を明らかにすることができ、また、クローズドクレームの分析成果を日常の臨床医学に還元できる可能性があることを示すことができた。
刺激誘発型蕁麻疹の診断・治療法の確立

本研究で申請者らは刺激誘発性蕁麻疹の中で特にコリン性蕁麻疹と日光蕁麻疹に焦点を絞って診断及び治療法の確立を目指した。初年度ではコリン性蕁麻疹の中で眼瞼浮腫を伴う1型を報告し、このタイプでは汗アレルギーが原因となり得ることを示した。次年度では汗アレルギーが原因となるコリン性蕁麻疹では従来施行されていたヒスタミン遊離試験を用いる方法よりも、好塩基球刺激試験を用いての検査がより高い診断精度を持って自己汗皮内テストによる結果と相関することを見出した。日光蕁麻疹でも好塩基球刺激試験での診断可能性を示した。刺激誘発型の蕁麻疹において採血検査ベースでの診断手法を確立したことが本研究の一番の知見である。本研究では蕁麻疹の中で特にコリン性蕁麻疹と日光蕁麻疹に焦点を絞って診断及び治療法の確立を目指すものである。今年度申請者はコリン性蕁麻疹の中で眼瞼浮腫を伴う1型をまとめて報告し、このタイプでは汗アレルギーが原因となり得ることを示した。眼瞼浮腫を伴うコリン性蕁麻疹ではH2受容体拮抗薬の著効例が多いことを報告し、難治例に遭遇した場合の治療の一法を提唱できたと考えている。またコリン性蕁麻疹の4類型についてその診断・治療のアルゴリズムについて提唱した。現在までコリン性蕁麻疹の診断・治療アルゴリズムの報告は少なく、申請者らのグループが先駆的に対処法を提唱している。In vitroの研究として汗アレルギーを伴うコリン性蕁麻疹では、フローサイトメトリーを用いて、患者から採取した血液を汗と反応させることで試験管上でアレルギー反応が観察できることを示した。これは前述のコリン性蕁麻疹の診断・治療アルゴリズムに新たな診断ツールを提供することになり得る。また日光蕁麻疹においてもフローサイトメトリーを用いた研究で、紫外線を照射した血清を患者血球に加えることで、好塩基球の活性化が起こり得ることを確認した。刺激誘発型の蕁麻疹において、蕁麻疹が誘発され得る刺激を与える検査は重要な診断方法ではあるが、これらの負荷試験はアナフィラキシー等強い症状を誘発することがある。難治性蕁麻疹の診断において、採血検査で行える範囲を拡張せしめたことは、本研究の重要な知見と考える。本研究の初年度の目標として、日光蕁麻疹およびコリン性蕁麻疹において好塩基球活性化試験を用いて患者血球を用いて、蕁麻疹の誘発因子を加えることで実際に刺激誘発型の蕁麻疹の反応が試験管上で再現できるかどうかを検討することを課題とした。今年度の研究において、申請者らはこの2型の蕁麻疹において試験管上で患者血球に対して想定される原因物質を反応させることで好塩基球上でCD203cの上昇を確認でき、概ね研究計画通りに順調に進展したと考えている。この2型の蕁麻疹においては予想以上の症例数を集めて検討が可能であった。現在フローサイトメトリーを用いたアレルギー診断については残念ながら保険適応となっていない。このため申請者らは臨床的見地から現在一般的に広く用いられている方法でも難治性蕁麻疹の診断に使用でき、かつ今まで報告されてこなかった診断アルゴリズムの改良にも着手した。コリン性蕁麻疹においては、汗アレルギーを伴うタイプでマラセチア(真菌)のIgE-RASTを測定することで、高値を示す症例では既存治療に対して難治例が多いことを示した。これらの難治症例ではH2受容体拮抗薬の著効例が多いことも示し、難治性のコリン性蕁麻疹に悩む症例において現在使用可能な診断ツールと既存の治療薬との組み合わせで症状を改善し得る可能性を示した。今後はこれら現在使用可能な診断ツールと、好塩基球活性化試験を組み合わせて負荷テスト前に難治性蕁麻疹の診断が可能となるようより精度を高めていきたい。今回のフローサイトメトリーを用いた検討より判明した新たに課題となるべき事項として、フローサイトメトリーを用いた実験では現在の実験の手法では新鮮な患者血球が必要となるため、患者が遠方や多忙などの理由にて新鮮な血球を得ることが難しく、例えば以前に採血して保存されていた血清などで難治性蕁麻疹を診断できればさらに臨床現場において実践的であると考えられた。

このため、従前の研究計画を一部変更し採血検査によるex vivoスクリーニング手法の確立としては、新鮮な血球を用いた今年度の手法のみならず、凍結血清など一定期間保存が可能な検体を用いての手法を確立していく必要があると考えた。今回の検討を進めるにあたり、例えば天疱瘡の診断においては患者から採取した皮膚組織に免疫グロブリンが沈着しているかどうかを調べる直接蛍光抗体法のみならず、患者から採取した保存血清を健常皮膚に用いる間接蛍光抗体法がある。今年度の手法では患者血球に対して刺激誘発となり得る因子(汗や日光を作用させた血清)を加えて試験管上でアレルギー反応が起こるかを測定したが、好塩基球活性化試験においても間接蛍光抗体法に着想を得て、健常血球に患者血清を作用させて反応を検討する。これらのより進んだ好塩基球活性化試験の検討にはより多数の表面マーカーの検索が必要と考えられるため、現在行っている青レーザーのみを使う実験系を拡張し、3レーザー(紫レーザー、赤レーザー)を用いた多色解析にて詳細を詰める方針である。皮膚科学実際に得られた臨床データについて統計ソフトの購入を検討していたが、機能を吟味した上で次年度に購入することとしたため。繰り越し金額については統計ソフトの購入に充当する予定である。
三次元モーションデータを用いた振付創作システムの設計と応用

最終年度は、三次元モーションデータを用いた振付創作システムの設計と応用の仕上げとして、本研究で開発した振付創作システムを用い、以下(1)(3)の作業を行った。(1)プロフェッショナルな振付家による振付創作システムの評価を行った。日本および海外で活動しているコンテンポラリーダンスの職業的な振付家に協力をあおぎ、本研究で開発した振付シミュレーションシステム“Body-part Motion Synthesis System"(以下BMSS)最新版を利用してもらい、実際に上演できる舞踊作品の創作が可能かどうかを評価した。その結果、振付家の志向による差異はあるものの一定水準以上の創作が可能であることが明らかとなった。(2)振付創作システムを活用して創作した舞踊作品の公開パフォーマンスを行った。コンテンポラリーダンスの職業的な日本人振付家3名に協力をあおぎ、BMSS最新版を用いて、実際に上演可能な舞踊作品を創作してもらった。その作品をプロダンサーへ振り移しをしてもらい、さらに音響・美術・衣裳によるステージングとリハーサルを経て、都内の劇場において公開パフォーマンスを実施した。公開パフォーマンスには約220人の観客が集まり、観客に対するアンケート調査と舞踊評論家による評価実験を合わせて行なった。その結果、十分鑑賞に耐え得る舞踊作品の創作が可能であることが立証された。(3)研究成果の発表に関しては、まず上記(2)の公開パフォーマンスが一般社会へ向けた成果発表に位置付けられる。さらに関連学界へ向けては、学会誌に3本の論文を発表し、学会研究大会において2件の口頭発表を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は、次年度以降の研究の展開を念頭におきつつ、コンテンポラリーダンスの身体動作を対象として以下(1)(5)の作業を行った。(1)モーションデータの加工・編集およびモーションデータベースの構築に関しては、プロフェッショナルなコンテンポラリーダンスのダンサーに協力を求め、新たな舞踊動作のリストを作成し、収録を行った。収録したたデータについて、振付シミュレーションシステムで活用する為の加工・編集を進めた。(2)振付創出アルゴリズムの考案に関しては、創作的振付に有用な自動振付アルゴリズムの設計を開始した。現行のアルゴリズムは、教育のための様式的振付の実用性は確認されているが、これを舞台上演のための創造的振付へ近づけるために、日本と英国で、プロフェッショナルなコンテンポラリーダンス振付家に研究への協力を求めた。(3)システムインタフェースの構築に関しては、“Body-part Motion Synthesis System"(以下BMSS)を改良したBMSS4を開発した。この改良によって、要素動作を多数連結させたダンスシークエンスの創作が可能になった。この作業は、龍谷大学において研究分担者の指導のもと、大学院生の協力で行った。(4)システムの評価実験に関しては、BMSS4について、作品創作のためのシステムとしての実用性の観点から、日本と英国で、プロフェッショナルなコンテンポラリーダンス振付家に評価実験を依頼し、実施した。(5)研究成果の発表に関しては、国内外の学会において研究成果の口頭発表と論文誌への投稿を行った。モーションデータの収録と加工、システムインタフェースの改良、システム評価実験の実施、および研究成果の発表を、おおむね計画通りに行ったから。第2次年度は、次年度以降の研究の展開を念頭におきつつ、コンテンポラリーダンスの身体動作を対象として以下(1)(5)の作業を行った。(1)モーションデータの加工・編集およびモーションデータベースの構築に関しては、新たな舞踊動作の収録は行わず、収録済みのデータについて振付シミュレーションシステムで活用する為の加工・編集を進めた。(2)振付創出アルゴリズムの考案に関しては、創作的振付に有用な自動振付アルゴリズムを一部導入した。具体的には、より長いダンスシークエンスが創作できるように、モーションデータの合成によってダンスフレーズを自動的に生成できる機能を加えた。(3)システムインタフェースの構築に関しては、“Body-part Motion Synthesis System ver.4"(以下BMSS4)の改良を行った。この改良によって、要素動作を多数連結させたダンスシークエンスの創作がいっそう容易になった。(4)システムの評価に関しては、第2次年度は3回の評価実験を行なった。すなわち、コンテンポラリーダンスのプロダンサーがBMSS4で創作したシークエンスを実演する実験(日本)、振付を学ぶ学生がBMSS4で振付創作をする実験(日本および米国)、そしてコンテンポラリーダンスのプロ振付家がBMSS4の改良版を試用する実験(日本および英国)である。モーションデータの収録と加工、システムインタフェースの改良、システム評価実験の実施、および研究成果の発表を予定通り行ったから。第3次年度は、次年度以降の研究の展開を念頭におきつつ、コンテンポラリーダンスの身体動作を対象として以下(1)(5)の作業を行った。(2)振付創出アルゴリズムの考案に関しては、創作的振付に有用な自動振付アルゴリズムを部分に改良した。具体的には、より多くの要素動作を組み入れ、より長いダンスシークエンスが創作できるような機能を加えた。(3)システムインタフェースの構築に関しては、“Body-part Motion Synthesis System"(以下BMSS)の改良を行った。かなり細部まで多数の改良を行うことで操作性が向上し、要素動作を多数連結させたダンスシークエンスの創作がいっそう容易になった。

(4)システムの評価に関しては、第2次年度は2回の評価実験および1回の公開パフォーマンスを行なった。評価実験は、コンテンポラリーダンスのプロ振付家がBMSS4で創作したシークエンスを一般学習者が実演する実験と、コンテンポラリーダンスのプロ振付家がBMSS最新版を試用する実験(日本および英国)である。公開パフォーマンスは、コンテンポラリーダンスのプロ振付家3名が創作した作品の上演を、東京都新宿区のスタジオをレンタルし、50名ほどの観客を集めて実施した。(5)研究成果の発表に関しては、国内外の学会において研究成果の口頭発表と論文誌への投稿を行った。モーションデータの収録と加工、システムインタフェースの改良、システム評価実験の実施、および研究成果の発表を予定通り行ったから。最終年度は、三次元モーションデータを用いた振付創作システムの設計と応用の仕上げとして、本研究で開発した振付創作システムを用い、以下(1)(3)の作業を行った。(1)プロフェッショナルな振付家による振付創作システムの評価を行った。日本および海外で活動しているコンテンポラリーダンスの職業的な振付家に協力をあおぎ、本研究で開発した振付シミュレーションシステム“Body-part Motion Synthesis System"(以下BMSS)最新版を利用してもらい、実際に上演できる舞踊作品の創作が可能かどうかを評価した。その結果、振付家の志向による差異はあるものの一定水準以上の創作が可能であることが明らかとなった。(2)振付創作システムを活用して創作した舞踊作品の公開パフォーマンスを行った。コンテンポラリーダンスの職業的な日本人振付家3名に協力をあおぎ、BMSS最新版を用いて、実際に上演可能な舞踊作品を創作してもらった。その作品をプロダンサーへ振り移しをしてもらい、さらに音響・美術・衣裳によるステージングとリハーサルを経て、都内の劇場において公開パフォーマンスを実施した。公開パフォーマンスには約220人の観客が集まり、観客に対するアンケート調査と舞踊評論家による評価実験を合わせて行なった。その結果、十分鑑賞に耐え得る舞踊作品の創作が可能であることが立証された。(3)研究成果の発表に関しては、まず上記(2)の公開パフォーマンスが一般社会へ向けた成果発表に位置付けられる。さらに関連学界へ向けては、学会誌に3本の論文を発表し、学会研究大会において2件の口頭発表を行った。