hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳血管狭窄疾患の新たな治療標的の探索

我々はこれまRNF213という遺伝子の変異(c.14576G>A, p. R4859K, rs112735431)が、脳梗塞の主たる原因である脳血管狭窄の発症に非常に強い関連をもつことを明らかにし、RNF213に関する様々な疫学的・機能的解析に関して研究成果を発表してきた。本研究において、RNF213変異に加えて脳血管狭窄、しいては脳梗塞の発症に関わる修飾因子となる遺伝子・分子の同定を目指す。
インスリン受容体チロシンキナーゼ基質-1(IRS-1)関連分子の遺伝子クローニング

IRS-1の生理的役割を明かにするためには、IRS-1に対する特異抗体の作製が必須であり、モノクローナル抗体の作製を行ない,報告した。次に、IRS-1遺伝子を大腸菌にて発現し、このリコンビナントIRS-1を試験管内でリン酸化した。以上のモノクローナル抗体とリン酸化IRS-1を用いて、IRS-1に結合する信号伝達分子,及びIRS-1様分子の遺伝子クローニングを行った。得られた遺伝子は、抗IRS-1モノクローナル抗体と直接反応したHH109と命名した。HH109によりコードされる蛋白のアミノ酸配列中に複数のリン酸化可能互部位が存在するが、生理的にインスリン情報伝達系にかかわっているか否かは、現在のところ不明である。なを、本研究中、米国のグループによりIRS-2の遺伝子クローニングの報告がなされた。しかしHH109とIRS-2との間におけるアミノ酸配列の相補性は、みとめなかった。一方、別の抗IRS-1抗体が、IRS-1遺伝子ノックアウトマウスの実験より、IRS-1以外のインスリンに応答してチロシンリン酸化される蛋白質と結合することを見いだした。さらに米国のグループとは、独立して得られたIRS-2の遺伝子を用いて,この抗IRS-1抗体が反応したチロシンリン酸化蛋白質がIRS-2であることを証明した。さらに、新たなチロシンリン酸化蛋白質を検出するために、IRS-1ノックアウトマウスと抗チロシンリン酸化抗体を用いて、IRS-1,2以外のチロシンリン酸化蛋白質の発現を検討した。チロシンリン酸化IRS-1ペプチドと抗体を用いて新たなIRS-1関連分子すなわち直接抗ヒトIRS-1単クローン抗体と反応する蛋白質因子、およびin vitroにてチロシンリン酸化したIRS-1ペプチドを介して反応する蛋白質因子の遺伝子クローニングを中心に研究を行なった。直接チロシンリン酸化IRS-1と反応する分子の発見にはいたっていない。本研究目的を遂行するための新たな試みとして、大腸菌系発現蛋白の細胞内チロシンリン酸化が可能な大腸菌を入手しプローブの改良を行なった。これにより得られたリコンビナントチロシンリン酸化IRS-1はGrb-2のSH2領域と結合することが確認できた。IRS-1抗体と反応することによりクローニングされた新しい蛋白質は、nuclear mitotic apparatus protein(NuMa)と58%ホモロジーがあり、シグナル伝達に関与する細胞骨格系蛋白質に属するものと推定され、興味のあるものである。遺伝子と蛋白の両面より、引き続き性状解析を行なっている。IRS-1関連分子の遺伝子クローニングと平行して、得られる関連分子の生理的意義を検討できる系の確立も試みている。この目的に対しては、肝細胞や各種癌細胞株におけるIRS-1を介した系とIRS-1遺伝子をノックアウトしたマウスを用いたIRS-1を介さない系との細胞増殖に与える役割を比較検討した。IRS-1の生理的役割を解明する為には、IRS-1と結合する新たな蛋白質の同定、遺伝子クローニングが必要であった。この目的を達成するために、IRS-1のモノクローナル抗体と、大腸菌素で得られるリコンビナントIRS-1蛋白を用いて、蛋白発現ライブラリーをスクリーニングした。複数の陽性クローンを得え、現在解析中である。興味あるクローンHH109は、新奇蛋白質をコードするcDNAで、複数のリン酸化部位を有し、特くにYXXMモチーフを認めた。この研究過程において米国のグループによりIRS-2のクローニングが報告された。私達の作製したモノクローナル抗体にもIRS-2と反応するものが存在することが明らかになった。これを用いて、私達も独立してIRS-2のクローニングを行った。しかし、IRS-2とHH109とは、アミノ酸配列において相補性は、認めなかった。又、IRS-1遺伝子欠損マウスを用いて、IRS-1以外のチロシンリン酸化蛋白質の検索を行ったが、IRS-2に相当する蛋白以外の蛋白質は、現在のところ検出されていない。
近藤半導体CeRhSbとCeNiSnのラマン散乱

本研究は近藤半導体CeRhSbとCeNiSnにおける微視的特徴を明らかにすることを目的としたラマン散乱による実験的研究である.また,上記物質以外にも,f電子系における半導体電気伝導性とエネルギーギャップの知見を得るために為に,YbB_<12>やLaB_<12>についても行った.以下得られた主要な知見をまとめる.(1) CeRhSbやCeNiSnにおける250cm^<-1>以下のエネルギー領域に現れるピークは,GF行列法を用いた格子振動解析から格子振動であることが分かった.また,規準振動解析から,CeRhSbではRh-Sb間の原子間相互作用が0.4mdyn/A程度で,CeNiSnの0.3mdyn/Aに比べて大きいこと,さらに,CeNiSnはb-軸方向の異方性が強いことが明らかになった.(2)格子振動については,CeRhSbにおける3本の格子振動の振動数が低温で低下する異常が観測された.規準振動解析より,この異常を示す格子振動は主にCeの振動であり,これは,Ceイオンのスピン磁気系と格子系の間に相互作用が存在する事を実験的に示した.(3) CeRhSbとCeNiSnには,幅広いバックグランドスペクトルが観測されるが,温度約30K以下になると,低エネルギー領域の散乱強度が減少する.このスペクトル形状はV-字型状態密度で良く再現でき,得られたバラメーターも比熱やNMRで報告されている値と矛盾が無いことから,こラマン散乱に現れるギャップはスピンギャップであることを示した.このギャップはYbB_<12>における伝導電子によるものと異なっていることが得られた.以上の知見と,他の近藤物質の研究を行い,微視的特徴を明らかにすることが残された課題である.本研究は近藤半導体CeRhSbとCeNiSnにおける微視的特徴を明らかにすることを目的としたラマン散乱による実験的研究である.また,上記物質以外にも,f電子系における半導体電気伝導性とエネルギーギャップの知見を得るために為に,YbB_<12>やLaB_<12>についても行った.以下得られた主要な知見をまとめる.(1) CeRhSbやCeNiSnにおける250cm^<-1>以下のエネルギー領域に現れるピークは,GF行列法を用いた格子振動解析から格子振動であることが分かった.また,規準振動解析から,CeRhSbではRh-Sb間の原子間相互作用が0.4mdyn/A程度で,CeNiSnの0.3mdyn/Aに比べて大きいこと,さらに,CeNiSnはb-軸方向の異方性が強いことが明らかになった.(2)格子振動については,CeRhSbにおける3本の格子振動の振動数が低温で低下する異常が観測された.規準振動解析より,この異常を示す格子振動は主にCeの振動であり,これは,Ceイオンのスピン磁気系と格子系の間に相互作用が存在する事を実験的に示した.(3) CeRhSbとCeNiSnには,幅広いバックグランドスペクトルが観測されるが,温度約30K以下になると,低エネルギー領域の散乱強度が減少する.このスペクトル形状はV-字型状態密度で良く再現でき,得られたバラメーターも比熱やNMRで報告されている値と矛盾が無いことから,こラマン散乱に現れるギャップはスピンギャップであることを示した.このギャップはYbB_<12>における伝導電子によるものと異なっていることが得られた.以上の知見と,他の近藤物質の研究を行い,微視的特徴を明らかにすることが残された課題である.本年度はCeRhSb及びCeNiSnの偏光依存ラマン散乱を、室温から5Kの温度範囲で行った。観測された格子振動の本数より、2つ結晶の対称性がD_<2h>であることが分かった。格子振動については、基準振動解析を行い、CeRhSbの方が、CeNiSnに比べて大きな原子間相互作用を持つことがわかり、両者の格子振動に関与する原子変位の大きさが異なることも分かった。格子振動の温度依存性の測定から以下の近籐半導体に特有の知見が得られた。CeRhSbでは、2つのCeの振動が近籐温度以下で振動数を減少し、同じくCeの振動の1つが擬ギャップ出現温度以下で減少した。一方、CeNiSnの場合には、近籐温度以下で振動数の増大が見られた。このことは、同一の結晶構造をとりながら、電子-格子間相互作用が異なることを示している。すなわち、CeNiSnの場合には、伝導電子と局在f電子間のRKKY相互作用が原子間相互作用に加算的に加わるのに対して、CeRhSbでは逆に働いていることを示している。従って、従来考えられてきた高密度近籐状態が、格子系に対しては画一的なものではないだけにとどまらず、格子系の動的性質まで考慮して解明しなければならないことを意味する重要な知見であるといえる。また、電子ラマン散乱から、低温で現れる擬ギャップのエネルギーが求まり、CeRhSbに対しては、ギャップエネルギー=36Kとバンド幅=72K、CeNiSnでは、ギャップエネルギー=29Kとバンド幅=58Kが得られた。得られた値は、比熱の結果を支持するものである。以上の成果についての論文を現在準備中である。

また、他の近籐絶緑体であるYbB_<12>についてもラマン散乱を行って、エネルギーギャップの大きさが約200Kと得られた。本研究は近藤半導体CeRhSbとCeNiSnにおける微視的特徴を明らかにすることを目的としたラマン散乱による実験的研究である.また,上記物質以外にも,f電子系における半導体電気伝導性とエネルギーギャップの知見を得るために為に,YbB_<12>やLaB_<12>についても行った.以下得られた主要結果をまとめる.(1) CeRhSbやCeNiSnにおける250cm^<-1>以下のエネルギー領域に現れるピークは,GF行列法を用いた格子振動解析から格子振動であることが分かった.また,規準振動解析から,CeRhSbではRh-Sb間の原子間相互作用が0.4mdyn/A程度で,CeNiSnの0.3mdyn/Aに比べて大きいこと,さらに,CeNiSnはb-軸方向の異方性が強いことが明らかになった.(2)格子振動については,CeRhSbの3本の格子振動の振動数が低温で低下する異常が観測された.規準振動解析より,この異常を示す格子振動は主にCeの振動であり,これは,Ceイオンのスピン磁気系と格子系の間に相互作用が存在する事を実験的に示したものである.(3) CeRhSbとCeNiSnには,室温で幅広いバックグランドスペクトルが観測されるが,温度約30K以下になると,低エネルギー領域の散乱強度の減少が観測された.このスペクトル形状はV-字型状態密度で良く再現でき,得られたパラメーターも比熱やNMRで報告されている値と矛盾が無いことから,このギャップはスピンギャップであることを明らかにした.以上の結果はラマン散乱が重い電子系の微視的特徴を明らかにする上で有力な手段であることを示している.また,一部はすでに公表されているいるが,現在未公表部分の執筆作業を行っている.
帯水層に圧入された二酸化炭素の貯留特性と貯留量評価技術の研究

地下深部地層の温度・圧力条件下で、孔隙率や浸透率が異なる2種類の砂岩試料に超臨界CO_2を注入しながら、弾性波速度と比抵抗の変化を測定した。これらの実験データをもとに推定した各々の砂岩試料中の超臨界CO_2飽和度について、二相流(超臨界CO_2、間隙水)解析コードTOUGH2による数値シミュレーションで得た砂岩試料中の超臨界CO_2飽和度とよく一致し、帯水層に圧入したCO_2貯留量評価法の有効性が明らかになった。CO2排出権取引が実施され本格化する中、地中貯留におけるCO2貯留量評価は重要な検討課題の一つとなっている。地下深部の帯水層に貯留されたCO2を定量的に評価するには弾性波だけでは困難である。CO2飽和度が20%以上では、弾性波よりも比抵抗の方がレスポンスがよい。本研究では弾性波と比抵抗の同時測定システムを構築し、弾性波と比抵抗のジョイントインバージョン(joint-inversion)によるCO2貯留量評価手法の開発に取り組んでいる。平成20年度ではCO2注入や圧力制御に必要な精密シリンジポンプおよび比抵抗計測器を導入し、既存の弾性波測定システムに組み込んだ。米国産のBerea砂岩や群馬県産の多胡砂岩を用いた測定実験では、超臨界CO2を注入しながら、砂岩試料の弾性波速度(Vp)および比抵抗の経時変化を測定することができた。これらの測定実験で得られた比抵抗データを基づいて、Archieの式や比抵抗指数(Resistivity Index)による測定試料中の超臨界CO2飽和度を推定したところ、Berea砂岩では正しい飽和度が得られたが、多胡砂岩では超臨界CO2を過小評価したことが明らかになった。砂岩試料に含まれる粘土の存在によって、比抵抗変化量が小さかったと考えられる。そこで、本研究では比抵抗データに基づく砂岩中の流体の飽和度を推定する新しい計算式を提案した。この提案式では粘土分の比率を用いて、比抵抗指数(RI)より推定された超臨界CO2飽和度を補正したところ、測定試料中のCO2飽和度を適切に評価することができた。今後は、長岡実証試験サイトの比抵抗検層データに適用し、その有効性を確認していく予定である。平成21年度では本研究で提案された比抵抗データに基づく砂岩中の流体の飽和度を推定する新しい計算式を用いて、長岡実証試験サイトの比抵抗検層データを再解析した結果、中性子検層で得られた貯留層内のCO2飽和度とほぼ一致することが明らかになった。この提案式が貯留層(砂岩)の粘土による比抵抗測定への影響を補正し、CO2飽和度を適切に評価することができた。また、今年度では含水飽和状態の多胡砂岩試料に超臨界CO2を注入しながら、弾性波速度(Vp)と比抵抗の同時測定を実施した。これらの測定結果を基に、弾性波トモグラフィによって砂岩試料に注入されたCO2の挙動を可視化することができた。可視化されたCO2プリューム(溜まり)と弾性波センサーや比抵抗電極との位置関係より、CO2フロント検出に関する比抵抗測定の有効性が確認できた。CO2溶解水の存在によって、比抵抗が著しく減少することは長岡実証試験サイトでも観測されている。地層水へのCO2溶解量の評価には比抵抗が有効なパラメータであることが明らかになった。今後は超臨界状態のCO2だけでなく、地層水に溶解したCO2も含めたCO2貯留量の定量的評価法を確立させる予定である。CO2地中貯留事業が京都議定書で定められた排出権取引の対象と挙げられたことから、国際標準化(ISO)に向けた取り組みも本格化しつつある。地下深部の帯水層に圧入されたCO2について、その貯留量を定量的に評価することが一層重要になってくる。本研究において、本研究では室内実験で得た弾性波と比抵抗データを用いたジョイントインバージョン(joint-inversion)によるCO2貯留量評価手法の開発に取り組んできた。平成22年度では不均質性に富む群馬県産の多胡砂岩と均質な米国産のBerea砂岩の超臨界CO2注入実験結果をもとに、地質構造とCO2地中貯留の安全性や不均質性が著しい帯水層に圧入されたCO2貯留量評価の有効性について比較・検討した。

Gassmannの式を用いて弾性波速度データより、Archieの式を用いて比抵抗データより、砂岩試料中の超臨界CO2飽和度を推定した。二相流シミュレーションコードTOUGH2を用いて、砂岩試料に注入されたCO2の分布や飽和度を計算し、弾性波と比抵抗データから得た超臨界CO2飽和度の妥当性を評価した。さらに、弾性波トモグラフィ技術を応用し、砂岩試料中の超臨界CO2の移動特性を可視化し、微小なCO2流動に対する弾性波と比抵抗のレスポンスについて検討を加えることにより、万が一のCO2漏えいを早期に検出する技術の開発につなげた。本研究では砂岩試料を用いた超臨界CO2注入の室内実験で得た知見を応用し、新潟県長岡市郊外で行われた日本初のCO2地中貯留実証試験サイトの物理検層(音波、比抵抗)結果を解釈し、その有効性を確認した。
肝化学発癌過程の前癌細胞における遺伝子および遺伝子発現の異常の解析

佐藤はラット肝前癌病変の特異的マーカー酵素グルタチオンS-トランスフェラーゼ胎盤型(GSTーP)の機能を解明するために、その酵素的性質を究明した。今年度はGST-Pやこれと諸性質が類似するヒト胎盤型(GST-π)(ヒト各種臓器(前)癌マーカー)が活性酸素やSH修飾剤に特に感受性の高いSH基を有することを明らかにした。また、渡部は肝化学発癌で重視されている多不飽和脂肪酸過酸化物の除去に従来の細胞質性のGSTの他にミクロゾーム性のGSTが重要であることを明らかにした。村松はGST-P遺伝子をラット肝からクローニングし、その5'上流領域の制御領域、特にエンハンサー領域を解明し、その中の1つに発癌プロモーターTPAによって転写促進される遺伝子に共通のTRE配列を解明し、そこに結合促進する蛋白因子としてAPー1類似の蛋白を同定し、またAPー1産生遺伝子として癌遺伝子の1つc-jumをラット肝からクローニングし、ラット肝化学発癌過程で、この遺伝子のmRNAの上昇を認めた(佐藤とともに)。菊地は情報伝達にプロティンキナーゼと対をなして作用するプロティンホスファターゼの3種のアイソザイム(1A,α,typel)のcDNAをクローニングし、ラット原発性肝癌、移植性腹水肝癌でα分子種のmRNAが上昇していることを認めた。津田はラット肝化学発癌に対する抗酸化剤(BHAなど)の抑制機序に係わるGST,P-450などの役割を検討し、GST-P腸性巣内外の薬物代謝系酵素の偏倚差の消失が重要であることを明らかにした。野口は癌細胞におけるピルビン酸キナーゼ-アイソザイム遺伝子の制御機構を明らかにするため制御領域の解析を行い、M遺伝子の5'上流に正(-286-68bp)負(-358-286bp)の制御領域を、またL遺伝子の-185-152bpが正領域(エンハンサー)であることが解明した。今後の問題点としてGST-Pなどの発現に癌遺伝子(c-jun,c-fos)産物が関与していることが示唆されたので、より詳しい解析を進めたい。
2 型糖尿病患者の自己効力感の維持に寄与する糖尿病自己管理教育

糖尿病に関する専門資格を有する看護師の所属施設において、教育プログラムに参加した2型糖尿病患者を対象に、健康行動の自己効力感の1年間の推移を記述する調査を実施した。受講時、1か月後、1年後と血糖コントロールの指標であるHbA1c(NGSP)は有意に低下し、自己効力感は安定して推移し、教育の効果が表れていた。1年後の自己効力感の合計と下位尺度の行動の積極性は、糖尿病の管理についてうまくいった体験をしている群で有意に高く、自己管理に関する成功体験の重要性が示唆された。1糖尿病自己管理教育に関する文献検討国外では、糖尿病自己管理教育の効果に関して、2007年以降に発表されたシステマティックレビューとメタアナリシスをレビューし、近年の研究の動向と課題を明らかにした。国内文献では、レビュー文献のみならず、過去5年間に発表された糖尿病自己管理教育の実態調査や教育プログラムに関する原著論文をレビューした。また糖尿病患者の自己効力感に関する文献についても検討中である。2糖尿病看護認定看護師所属施設における糖尿病自己管理教育の実態調査本研究における糖尿病自己管理教育の基準を定めるために実態調査を実施した。糖尿病看護認定看護師(n=93)が所属する医療施設において提供している「糖尿病教育プログラム」の形態については、「一週間以上の入院プログラム」と答えた割合が最も高く73名(78.5%)、次いで「外来プログラム」が44名(47.3%)、「一週間未満の入院プログラム」が28名(30.1%)となっていた。糖尿病教育プログラムに必ず含まれる内容は、病態に関する知識、薬物療法、合併症の予防と対処、食事療法であり、次いで運動療法とフットケアであった。心理社会面への働きかけは必要があれば実施するという回答が40%であった。看護師が担当しているプログラムで最も割合が高かったのが、フットケアであった。患者参加型のプログラムや実技を伴うプログラム、患者同士が互いに療養の仕方を学び合うプログラムの導入率は30%から60%であった。集団教育の前後に看護師が個別介入を行っている施設は51名(54%)であった°教育プログラムの評価指標として多く用いられていたのは、参加者の感想や満足度、日常生活の自己管理状況や自己管理の姿勢、HbAlcであった。3本調査計画の検討上記をふまえ、本調査計画を立案し、研究倫理審査委員会の承認を受けた。現在パイロットスタディを計画中である。本研究における糖尿病自己管理教育の基準に合致した教育プログラムを受講中の患者に対して自己効力感(SE-HB)と負担感(PAID)についての質問紙調査を実施した。回答が得られたのは21名。対象者の属性は、平均年齢59.9歳(SD=13.9%)、男性16名(76.2%)、女性5名(23.8%)、有職者(フルタイム)6名(28.6%)、有職者(パートタイム)3名(14.3%)、専業主婦2名(9.5%)、無職10名(47.6%)であった。診断歴の平均は6.8年(SD=6.5)、HbAlc値の平均10.0%(SD=2.4)であった。対象患者の50%以上が何らかの合併症を発症し、早急に生活習慣の是正と自己管理による適正な血糖コントロールの継続が必要な状態であった。糖尿病の治療・コントロール方法は血糖降下薬が17名(80.9%)、インスリン注射7名(33.3%)であった。糖尿病教育プログラム受講のきっかけは、医師の指示17名(81.0%)、看護師のすすめ3名(14.3%)、患者の希望1名(4.8%)であった。SE-HBの質問項目の得点から、対象者は疾病に対する対処行動のうち薬物療法は順守できるが、内発的動機を伴う生活習慣の是正および自己管理の継続が出来ていない傾向がみられた。SE-HBの平均は69.6(SD=6.7)で、外来通院中の糖尿病患者を対象に調査した先行研究の結果に比べて低かった。PAIDの平均は51.0(SD=13.8)で、外来通院中の虚血性心疾患を合併した糖尿病患者を対象に調査した先行研究の結果に比べて高かった。また、SE-HBとPAIDの有意な相関は認められなかった。調査対象者は自己効力感が低く、負担感が高く血糖コントロールのみならず自己管理に伴う認知的評価においても支援を要する状態にあることが明らかになった。本調査は継続中であり、調査対象者を増やすとともに、糖尿病自己管理教育受講後1か月、1年後の追跡調査を実施予定である。糖尿病教育プログラムを実施している8施設にて糖尿病看護のライセンスを持つ看護師の協力を得て、2型糖尿病の参加者を対象に、自己効力感と負担感の推移を追う前向き調査を実施した。ベースラインと受講終了

1か月後時点のデータがそろった分析対象は、8施設の80名であった。対象の60.0%は過去に糖尿病教育を経験していたが、ベースラインのHbA1cは10.3%と高値であった。教育プログラム受講後は、BMIやHbA1cが有意に低下していた。教育プログラムの感想において「糖尿病の状態を判断する指標について学んだ」「自分の生活スタイルのどの部分をどのように変えるのか相談できた」「療養に関して目標や基準を決めた」等の項目が高得点であった。さらに受講後も約半数は看護師に相談したり学習の機会をもっており、自己効力感は「積極性」が上昇していた。これらのことからBMIやHbA1cの改善は、治療の強化の影響とともに、参加者が受講を機に自己管理の方法を見直し、望ましい療養法を実施していることが作用したと推察できる。成人患者はベースラインと1か月後において老年よりもBMIとHbA1cの値が高く、自己効力感の「積極性」「合計」が老年に比べて低かった。これは就業している者が多いことから、療養と仕事との両立が難しいことが影響していると考える。成人は1か月後のBMIとHbA1cが有意に低下し、自己効力感の「積極性」「合計」が有意に上昇していた。成人では、受講後1か月の時点では積極的に療養に取り組んでいるといえる。一方老年の患者は1か月後においてHbA1cが低下しているにもかかわらず、自己効力感は変化がなかった。老年はベースラインと1か月後において自己効力感が成人よりも高く、診断されてからの年数が長いことから糖尿病の療養法に慣れていること、無職の割合が高く療養法に取り組みやすいことが影響していると考えられる。2型糖尿病教育プログラム参加者で承諾の得られた98名の対象者のうち、1年後の追跡調査に協力の得られた45名分の調査票を分析した。血糖コントロール状況は、受講時、1か月後、1年後と有意に低下し、教育プログラムの効果が表れていた。BMIと自己効力感に負の有意な相関を認め、体重はわかりやすい指標として自己効力感に影響を与えている可能性が示唆された。慢性疾患の健康行動に対する自己効力感は受講時、1か月後、1年後と安定して推移し、有意な変動は認められなかった。1年後の自己効力感の合計と下位尺度の行動の積極性は糖尿病の管理についてうまくいった体験をしている群で有意に高く、自己管理の成功体験の重要性が示唆された。糖尿病を専門とする看護師から継続して療養指導を受けている群は、受けていない群と比較し、自己効力感が高かったが有意差は認めなかった。2型糖尿病患者の自己管理の自信を支えているものを明らかにすることを目的に、面接調査を行った。研究参加者は9名であった。[療養状況と数値との関連を体験的に理解する]ことで自己管理の実践知を獲得し、[眼に見える数値とともに医療者の継続的な関わりが自信の源である]と述べていた。また[自己管理に労力を注いで今がある]と語り、療養経験そのものが自信につながっていた。さらには[強い意志でやり通す]という意志力や、[家族に支えられてがんばる]の家族の存在が動機づけになっていた。一方、[仕事が療養法に影響する]は、仕事が療養生活を続ける原動力にも妨げにもなり、[療養法を継続することは難しい][やりきれない気持ちと闘う][糖尿病を管理できているという感覚を持つことは難しい]が抽出され、療養の難しさを抱えながらの自信であることが読みとれた。目に見える数値は自信に影響しており、医療者は数値の意味や療養上の示唆を的確にまた建設的に伝えることが重要であると考えられる。
非共鳴高次非線形分光法による二成分混合液体の局所構造ダイナミクス

我々は近年、五次、七次の高次非線形現象に着目し、凝縮相の振動状態ダイナミクス、おもに位相緩和に対する新しい時間分解振動分光法を実験的、理論的に開発してきた。本年度はCDCl_3のCD伸縮振動とCHCl_3のCH伸縮振動の基音と倍音(v=2および3)の位相緩和を五次、七次の分光法を用いて調べた。液体中で観測される振動の倍音(v=2,3,...)のスペクトル幅(Δv(v))はほとんどの場合、基音のそれにくらべて広くなる。この倍音のスペクトル幅の振動量子数(v)依存性は位相緩和のメカニズムにより大きく変わるため、しばしばΔv(v)から線幅の均一・不均一性や分子間相互作用などが調べられてきた。高次非線形分光法を用いて得られた基音と倍音の信号はほぼ単一指数関数で減衰していることがわかり、また時定数の比は(τ_<v=1>/τ_<v=2>)約2.3であった。この結果は今まで用いられてきた確率論的(stochasitc)モデルでは明らかに説明することができない。そのため、理論的なモデルに対していくつかの改良が検討されたが、まだ結果を十分説明することができていない。例えば、共鳴効果による位相緩和の影響を調べるためにCHCl_3:CDCl_3の1:1混合液体を調べたが、このような効果は重要でないことがわかった。その他、エネルギー緩和や、回転-振動相互作用、液体分子の慣性的な運動などの効果が検討されたがいずれも理論的予測からのずれには重要な寄与をしていないことがわかった。現在、この理論からのずれの原因として分子の多原子分子性を考えている。例えば、モード間の非調和結合(off-diagonal coupling)があげられる。また、注目している倍音の準位と他の倍音や結合音とのカップリングの影響などが考えられるが、まだ定量的な議論がされたわけではなく、今後の研究の課題となっている。
水晶発振子を用いたLB膜のキャラクタリゼ-ション

本研究の目的は、水晶発振子を基板としてLangmuir-Blodgett(LB)膜を累積し、累積時における空気中、水相中での振動数変化から、累積比、累積時にLB膜中に取り込まれた水分量、水分の気化速度を求め、LB膜の均一性について情報を得ること、さらには水晶発振子を水中に漬けたときのLB膜の安定性(膨潤、剥離)についての知見を得ることにある。昨年度は、LB膜の累積条件について検討した。今年度の研究により、以下の成果が得られた。1)9MHz,ATカット、直径9mmの水晶発振子を基板として用い、水面単分子膜を1-20層累積した。累積時の重量増加を発振子に直結したマイクロコンピュ-タ制御周波数カウンタ-により連続的に読みとり、基板上のLB膜重量すなわち累積比を求めた。2)累積速度、表面圧、累積層数などを変えることにより基板引き上げ時にLB膜層間に巻き込まれる水の量、その気化速度などを測定し、良く配向したLB膜ほど水槽らか取り込む水の量は少なく、取り込まれた水の気化する速度は遅かった。3)累積する単分子膜としてステアリン酸の他に、ステアリン酸メチルやステアリン酸アミドを用いて、親水基の変化による累積時の含水量の変化、累積膜中からの水分の気化し易さなどについて検討し、取り込まれる水の量は膜化合物の親水基の親水性に比例すること、水の気化速度はアルキル基の鎖長に比例して遅くなることがわかった。4)単分子膜をモノアルキル型化合物からジアルキル型化合物、トリアルキル型化合物に変化させたところ、アルキル鎖数が多くなるほど累積比が良くなり、含水量が減少することがわかった。
卒業生からみた看護系大学教育の評価に関する研究

本研究は、教育改善を行う一般大学の研究手法をもとにして、卒業生からみた看護系大学教育の評価について看護系大学教育の目的と理念、卒業時の到達度、看護実践能力獲得という視点を用い、卒業生の受けた教育に対する意識調査を行うものである。その結果から、一般大学教育との比較を通して、看護系大学教育の現状とその特色を明確にし、今後の看護系大学教育における高等教育の充実を図るための基礎資料を得ることを目的としている。研究方法は調査票による郵送法を用いた。文献検討から研究の枠組みを作成し、プレテストを経て調査用紙を作成した。7校の看護系大学卒業生2097名に対して調査票を郵送した。回収数は945名、回収率は45.06%であった。その後データ入力を行い、単純集計を行った。全体的にみて、卒業生からみた看護系大学の評価は肯定的評価が強く、各看護系大学が大学教育の目的を明確に示すとともにその持ち味を生かしながら専門的職業人育成という目的教育を行ってきた結果がよく現れているといえるのではないかと考えられる。今回の検討では、カリキュラム構成上での各授業科目の配分やその比重並びに指導・教授内容の問題、教員構成の量と質的な問題や教員の研究費・予算の配分など個別大学の特色または教育環境立地条件などとの関連についてはまだ充分な検討はされていない。また、今回示した結果は調査結果の一部であり、調査データ相互の関連やその他の意識、例えば看護職観や職務上の悩みや解決策などとの検討も行なえていない部分もある。さらに、調査対象者の経験年数が浅いということが今回の評価に影響を及ぼしていることを考慮しなければならない。しかしながら、今回の学んだ者の側からみた授業評価を含んだ調査は初めてのものであり、その結果は、現在の看護系大学のカリキュラム構成を見直す上で重要な資料となり得ると考えている。今年度は、「看護教育」「教育課程」「評価」「教育目標」などのキーワードから国内外の関連する研究や文献の検索をし、文献検討の結果を受けて、各関連因子を明らかにした。各関連因子とは、「個人の特性」「専門学歴(受けた看護大学教育)」「大学卒業時の到達目標」「現任教育」「自己教育」「看護に対する理念」「看護実践上の役割」「職務上の障害」「関連要因」「解決策」「課題」であった。それらの各関連因子の関係を図式化し、研究の枠組みを作成した。また、各関連因子が包含している内容について検討し、特に「大学卒業時の到達目標」にはどのような要素が必要で、どのように表現されるかが、今年度の研究では明確になった。研究の枠組みから調査用紙の原案を作成し、プレテストを実施した。その結果から修正、加筆を行い、調査用紙の完成に至った。特に、大学卒業時の到達目標がどのように看護実践上の役割と関連づけられているのかについて、事例をもとにして質問を作成した。来年度は調査用紙を送付し、データの収集・分析をする予定である。

本研究は、教育改善を行う一般大学の研究手法をもとにして、卒業生からみた看護系大学教育の評価について看護系大学教育の目的と理念、卒業時の到達度、看護実践能力獲得という視点を用い、卒業生の受けた教育に対する意識調査を行うものである。その結果から、一般大学教育との比較を通して、看護系大学教育の現状とその特色を明確にし、今後の看護系大学教育における高等教育の充実を図るための基礎資料を得ることを目的としている。今年度は、すでに昨年度までに検討している調査票を最終確認の上、印刷を行った。その間、対象となる看護系大学卒業生の住所録を作成し、2097名の卒業生に対して調査票を郵送した。回収数は945名、回収率は45.06%であった。そのデータ入力を行い、単純集計を行った。今回の調査の中で、卒業時の到達度、看護実践能力の獲得という点について事例を用いて教育の評価を行った。その結果、全体として卒業時の到達目標を達成している割合は非常に高いことがわかった。また、就業に対する不安とその解決方法という点から就職後半年間と現在について比較しているが、就職後半年間は対象に対するケアに関連した不安が多く、上司や先輩に教わったり、自分で調べていたのが、現在ではその不安は人間関係や研究に関することなど多様になり、その解決として自分で調べたり、研究会の参加等を挙げているものが多かった。ここからも、卒業生の看護実践能力の獲得の実態が推測できると考えている。来年度は調査結果をまとめ、報告書を作成する予定である。今年度は、日本教育社会学会および日本看護科学学会にて発表を行った。日本教育社会学会では1)充実・役立ち・修得の観点からみた評価2)臨床実習に対する評価3)授業科目に対する評価4)総合的な評価という点から主に単純データを用いて広く概観して報告した。看護科学学会では教育の充実と能力の修得に焦点をあてて報告した。充実感に関しては「クラブ・友人関係」が最も充実していたとし、「看護専門科目」「卒論・ゼミの経験」は半数以上が充実していたと答えていた。これは先行研究の「大学教育の充実度」の結果と類似した傾向がみられた。また、能力の修得に関しては「自ら学習し創造する能力」「対人関係能力」等について半数以上が修得できたとし、看護系大学教育の特徴と考えられる。また、大学の規模と教育の充実感と能力の修得の意識との関連についても報告した。大規模大学の卒業生は「一般教養科目」「クラブ・友人関係」が充実しているとし、小規模大学の卒業生は「看護専門科目」「卒論・ゼミ」「実習の経験」が充実していると回答していた。以上、各学会発表での質疑応答等も参考にして、報告書をまとめた。
ヒト肝疾患における局所免疫反応の分子生物学的解析ー特に抗原レセプターからみたT細胞repertoinについてー

本年度は主として,種々の慢性肝疾患において肝局所に浸潤するリンパ球のT細胞抗原レセプターV領域usageを,7種類の抗V領域モノクローナル抗体を使用し免疫組織学的に検討した。用いた抗体は,抗Vα_2,抗vβ5.1,抗Vβ5.2+5.3,抗Vβ5.3,抗Vβ6.7,抗Vβ8subfamily,抗Vβ12.1およびLeu4(抗CD3),Leu2a(抗CD8),UCHL1である。C型慢性肝炎(HC)15例,B型慢性肝炎(HB)12例,原発型胆汁性肝硬変(PBC)5例,自己免疫性肝炎(AIH)3例の計35例の凍結組織切片を用い,酵素抗体間接法にて染色した。結果:肝内浸潤リンパ球のうち,Vβ5.1陽性細胞の比率はHCで18.9±12.3%(平均±標準偏差)であり,HB(5.7±6.0%)やAIH(1.3±1.2%)より有意に(P<0.05)高率であった。PBC症例では,5例中1例においてのみVβ5.1,陽性細胞が66%と高率に認められたが,他の4例においてはその陽性率はいずれも10%以下であった。Vβ5.1陽性細胞は主として門脈域に局在しており,その分布はUCHL1あるいはLeu2a陽性細胞と類似していた。一方,他のV領域に対する抗体の陽性率の平均は,いずれの疾患においても5%以下であった。次に,末梢血リンパ球におけるこれら抗体の陽性率をフローサイトメトリーにて解析(HC10例,HB5例,PBC7例,AIH5例,健常人5例)したが,各種V領域陽性細胞の平均比率は,いずれの疾患においても5%以下であり,健常人リンパ球との間に差は認められなかった。以上より,HCとPBCの一部の症例ではVβ5.1陽性細胞が選択的に肝内に集積しているものと考えられる。また,Vβ5.1陽性細胞とUCHL1あるいは,Leu2a陽性細胞の分布が類似していたことより,同細胞は主としてmemory cytolytic T lymphocytesであることが推定され,これらの疾患において病因学的に重要な意義を有していると考えられた。現在,PCR法を用いて更にこれらの点を検討中であり,平成5年の日本肝臓学会総会で発表する予定である。
始原生殖細胞によるゲノム修飾の再構成と全能性の再確立

生命の誕生は精子と卵子の受精から始まり、複雑かつ緻密な体を、発生プログラムを通して正確に築き上げる。このような受精卵の能力を分化全能性と呼び、ゲノムに付与される後天的な修飾(エピゲノム)の調節が分化全能性を獲得する上で極めて重要である。本研究提案では、精子・卵子の元になる始原生殖細胞のエピゲノム調節機構の解明を目的に研究を行った結果、始原生殖細胞のみで使われる新規遺伝子Prdm14の同定に成功し、Prdm14を欠損したマウスでは雄雌共に完全に不妊になることを突き止めた。生殖細胞は次世代の個体発生を保証することで,生命の連続性を維持し,かつ生物の多様性及び進化を産み出すことができる唯一の細胞である.しかしながら,生殖細胞がどのような分子機構を駆使して分化全能性を獲得するのかについては未だ不明な点が多い.私は,精子・卵子の起源である始原生殖細胞における後生的遺伝子修飾(エピゲノム)動態を解析により,生殖細胞特異的なエビゲノム変動(DNA, H3K9me2の脱メチル化及びH3K27me3の高メチル化)が誘導されることを明らかにしてきた.このような現象は,生殖細胞による分化全能性獲得機構を潜在的に保証する可能性を秘めている.そこで,始原生殖細胞特異的なヒストンメチル化変化を制御する分子基盤を同定するために,ヒストンメチル化酵素の機能ドメインであるPR/SETドメインを指標とした発現スクリーニングを行った.その結果,始原生殖細胞特異的に発現する機能未知の分子Prdm14を同定することに成功した.次に, Prdm14遺伝子の機能解析を行うためにPrdm14ノックアウトマウスを作製した.Prdm14ノックアウトマウスは外見上全く正常であったが,始原生殖細胞の分化不全が原因で雌雄ともに完全に不妊であった.Prdml14を欠損した始原生殖細胞は,エピゲノム再編成が誘導される時期において数は減少していたものの,その存在が確認されたため, Prdm14欠損始原生殖細胞におけるエピゲノム変化解析を行った.その結果, Prdm14を欠損した始原生殖細胞では,エピゲノム再編成が破綻していることが分かり, Prdm14遺伝子が始原生殖細胞によるエビゲノム再編成を制御する分子基盤の上流に存在する可能性が示唆された.また,始原生殖細胞は特定の培養条件下で培養することで,多能性幹細胞であるEG細胞を形成することができる.非常に興味深いことに, Prdm14欠損始原生殖細胞はEG細胞形成能を消失していたことから, Prdm14は潜在的多能性の再獲得に必須である初めての遺伝子であることが明らかとなった.生殖細胞は次世代の個体発牛を保証することで,生命の連続性を維持し,かつ生物多様性及び進化を産み出すことができる唯一の細胞である.しかしながら,生殖細胞がどのような分子機構を駆使して分化全能性を獲得するのかについては未だ不明な点が多い.研究代表者は,精子・卵子の起源である始原生殖細胞における後生的遺伝子修飾(エピゲノム)動態を解析により,生殖細胞特異的なエピゲノム変動(DNA,H3K9me2の脱メチル化及びH3K27me3の高メチル化)が誘導されるとを明ちかにしてきた.このような現象は,生殖細胞による分化全能性獲得機構を潜在的に保証する可能性を秘めている.そこで,始原生殖細胞特異的なヒストンメチル化変化を制御する分子基盤を同定するだめに,ヒストシメチル化酵素の機能ドメインであるPR/SETドメインを指標とした発現スクリーニングを行った.その結果,始原生殖細胞特異的に発現する機能未知の分子Prdm14を同定することに成功した.次に,Prdm14遺伝子の機能解析を行うために,Prdm14ノックアウトマウスを作製した.Prdm14ノックアウトマウスは外見上全く正常であったが,始原生殖細胞の分化不全が原因で雌雄ともに完全に不妊であった.Blimpl及びPrdml4は転写制活性を持つことから,始原生殖細胞特異的に起こるエピゲノム制御因子の発現抑制に関与しているか否かの検証を行った.その結果,BlimplびPrdm14がそれぞれ単独でDnmt3bの転写を抑制する活性を持つことが明らかとなった,また,Blimpl,Prdm14が作用するシスエレメントの同定に成功し,今後そのジスェレメジト欠損マウスを作製することで,始原生殖細胞特異的なDnmt3bの発現抑制の生物学的重要性が解明されることが期待できる.
ダニの吸血を阻害する抗ダニワクチンの開発

ダニの吸血を介して伝播する感染症(ダニ媒介性感染症)の制圧方法として宿主にダニ抵抗性を賦与し、ダニの吸血を阻害することにより感染ダニからの病原体の伝播を阻止することを目指した。そのため本研究ではダニ由来の有効成分を同定し、抗ダニ効果を示すか否か検討することから始めた。これまでにダニの唾液腺由来の抗ダニ効果をもつp29,HL34,HLS1を同定した。加えて抗血液凝固活性を示すセルピンであるHLS2も同定し、その抗ダニ活性を明らかにした。また、より効果的な候補抗原の検索を目的とし、Haemaphisalislongicornis唾液腺由来遺伝子のESTデータベースのを構築した。現在までにダニの吸血維持に関与する可能性のある分子としてmetaro protease、protease inhibitorをコードすると思われる遺伝子を発見している。加えて、異種ダニ間に存在する共通抗原を検索し有効範囲の広い抗ダニワクチンを開発することを目的とし、Boophilus microplusにおいて既にワクチン効果を検討されている蛋白の遺伝子配列を基に設計したプライマーからRACE法を用いて相同遺伝子を検出している。現在までに、H.longicornisからBoophilus yolkcathepsin、tick heme binding aspartic protease、paramiosin、calreticulin、glutatione Stransferaseなどの遺伝子断片が得られている。現在、これらダニ由来分子の大腸菌組み換え蛋白のカクテルを用いての病原体伝播の阻害効果について検討している。ダニ類は熱帯から温帯にかけて広く分布しており多くの動物に被害を与えている。ダニの吸血を介して伝播する感染症(ダニ媒介性感染症)の制圧には抗ダニ剤が用いられているが、耐性ダニの出現ならびに薬剤散布による環境への影響が心配されている。これにかわる方法として宿主にダニ抵抗性を賦与し、ダニの吸血を阻害することにより感染ダニからの病原体の伝播を阻止する方法がある。本研究はダニ由来の有効成分を固定し、ダニの吸血を阻害するダニワクチンの開発を目指すものである。方法としてダニの頻回吸血によりダニの吸血に対して抵抗性となったウサギの血清(抗ダニ血清)を用いダニ分子を検出した。その結果、これまでに抗ダニウサギ血清が認識するダニ唾液腺由来の分子としてp29分子を検出した。このp29をウサギに免疫しておくと幼ダニと若ダニの吸血阻害がみられたが成ダニの吸血は阻害できなかった。そこで今回ダニの唾液由来のp29以外の分子で成ダニにも有効な分子の検索を行った。その結果2つの候補遺伝子HL34とHL35が検出された。これらの遺伝子の組み換えタンパク質を調整し、ウサギに免疫しダニの吸血阻害実験を行った。その結果、HL35についてはワクチン効果が認められなかったが、HL34は若ダニおよび成ダニに対して顕著なワクチン効果を認めた。HL34mRNAの発現はダニの唾液腺、中腸をはじめ全身組織で確認された。HL34タンパク質は幼、若、成ダニのすべてのステージのダニとも反応していたことから有効な抗ダニワクチン抗原として期待される。本研究はダニの唾液腺由来の有効成分を同定し、ダニの吸血を阻害するダニワクチンの開発を目指すものである。ダニの頻回吸血によりダニの吸血に対して抵抗性となったウサギの血清(抗ダニ血清)を用いダニの有効分子を検出した。その結果、これまでにダニの唾液腺由来のp29,p34を検出した。これらはウサギに免疫しておくと幼ダニ、若ダニ、成ダニの吸血を阻害する。今年度は、唾液腺由来のカルレチクリンに注目した。

カルレクチクリンはカルシウム結合蛋白で、ダニの吸血の際宿主の補体活性化阻害や血液凝固を阻害し吸血を持続していると考えられている。そこでまず、アフリカのダニ(Rhipicephalus appendiculatus)の唾液腺cDNAライブラリーよりRACE法でカルレチクリン遺伝子を得た。この遺伝子は1224塩基で、408個のアミノ酸をコードしていた。他のダニ(Boophilus, Amblyoma)の遺伝子を比較したところ、アミノ酸配列で8794%の相同性を示した。現在この遺伝子を大腸菌で発現させ生物活性を調べている。ダニ類は熱帯から温帯にかけて広く分布しており多くの動物に被害を与えている。ダニの吸血を介して伝播する感染症(ダニ媒介性感染症)の制圧には抗ダニ剤が用いられているが、耐性ダニの出現ならびに薬剤散布による環境への影響が心配されている。これにかわる方法として宿主にダニ抵抗性を賦与し、ダニの吸血を阻害することにより感染ダニからの病原体の伝播を阻止する方法がある。本研究はダニ由来の有効成分を同定し、ダニの、吸血を阻害するダニワクチンの開発を目指すものである。我々はこれまでにダニの唾液腺由来の有効成分p29,HL34,HLS1を同定し、ウサギを用いたダニの吸血阻害実験においてこれら3抗原が抗ダニ効果をもつことを確認した。現在はこれら3抗原を用いたカクテルワクチンにおける病原体伝播阻害を検討しようと計画している。また、より効果的な候補抗原の検索を目的とし、Haemaphisalis longicornis唾液腺由来遺伝子のESTデータベースの構築に着手した。現在までにダニの吸血維持に関与する可能性のある分子としてmetaro protease、protease inhibitorをコードすると思われる遺伝子を発見している。加えて、異種ダニ間に存在する共通抗原を検索し有効範囲の広い抗ダニワクチンを開発することを目的とし、Boophilus microplusにおいて既にワクチン効果を検討されている蛋白の遺伝子配列を基に設計したプライマーからRACE法を用いて相同遺伝子を検出している。現在までに、H.longicornisからBoophilus yolkcathepsin、tick heme binding aspartic protease、paramiosin、calreticulin、glutatione S transferaseなどの遺伝子断片が得られている。将来的には、これらのダニ由来分子の大腸菌組み換え蛋白質を作製し、その生物活性および抗ダニ効果を検討していく。
石灰化ナノ粒子(CNPs)による初期齲蝕再石灰化の試み

石灰化ナノ粒子は土壌などの様々な生活環境から検出されヒトを含む生体内での異所性の石灰化のコアになる物質として注目を集めている。本研究課題により石灰化ナノ粒子がヒトの血清、唾液、ウシ胎児血清から検出されることを見いだした。また、牛乳、レバーなどの動物性食品からも石灰化ナノ粒子が検出された。しかし、海草、植物、貝類からは石灰化ナノ粒子は検出されなかった。ヒト血清では19名中12名から石灰化ナノ粒子が検出され、同じ被験者の刺激唾液では19名中8名から石灰化ナノ粒子が検出された。これらのサンプルでは血清中から石灰化ナノ粒子が検出された12名中8名の唾液から石灰化ナノ粒子が検出され、血清中から石灰化ナノ粒子が検出されなかった7名の唾液からは石灰化ナノ粒子が検出されなかった。現在、石灰化ナノ粒子に対する抗体に反応するタンパクの単離をウシ胎児血清、牛乳から試みておりその性質として陰性、陽性ともに強い電化を持つこと、10kDa以上の分子量を持つことが明らかになっており、その候補は数種類のタンパク質にまで絞られてきている。また他の報告では石灰化ナノ粒子に対する抗体は血清アルブミンに反応するとされているが我々の研究結果では抗体が血清アルブミン以外のタンパクに反応しておりさらにアルブミンが混合物であることから市販のアルブミンにも抗体に反応するタンパク質が含まれていることが明らかとなっている。今後はさらに研究を継続し抗体に反応するタンパク質を質量分析により同定する予定である。石灰化ナノ粒子は、大気中や人体の内部に存在するとされ、石灰化を誘導することが知られている。特に腎臓結石などの誘因物質となるとされており、血清中のナノ粒子を検出する試みが行われている。口腔内での石灰化に関わる現象としては、歯石の形成や脱灰した歯の再石灰化がある。口腔内細菌のバイオフィルム形成による脱灰が進行するとう窩が形成され不可逆的な形態変化を起こしてしまうが、う窩の形成前に表層下から脱灰が起こりこの状態では唾液中のカルシウムにより再石灰化が起こり、治癒可能であることがわかってきた。従来は宿主の因子として再石灰化が起こりやすいかどうかを判定する方法は無かった。このような観点から、唾液中の石灰化ナノ粒子を検出定量できれば、歯石ができるか、再石灰化がおこりやすいかを予知できる可能性がある。本研究課題では、唾液中の石灰化ナノ粒子の検出系、定量系を確立することを第一の目的とした。歯科医院来院中の患者13名に対して5分間間、ガムベースを咀嚼させ、刺激唾液を採取した。サンプルは-20度で凍結し保存した。唾液中ナノ粒子の定量には、NANOBAC社製NANOCAPTURE ELISAを用いた。今回の対象者13名中2名からナノ粒子が検出された。また、検出された1名の経過を7ヶ月経過観察を行い、3ヶ月後、7ヶ月後に刺激唾液を採取し石灰化ナノ粒子の定量を行ったところ3回とも石灰化ナノ粒子が検出された。従来、血清中の石灰化ナノ粒子を定量する試みは行われていたが、唾液中に石灰化ナノ粒子が存在し検出できるかすら不明であった。今回の結果から、唾液でも石灰化ナノ粒子が検出、定量可能であることが明らかとなり、今後はさらに口腔内の詳細なデータと関連づけた検討を行い、再石灰化、歯石形成の予知に役立つマーカとなるかを検討してゆく予定である。
中学生の過剰適応傾向における非適応性のプロセスに関する実証研究

本研究では,中学生の過剰適応傾向における非適応性について,self-discrepancy理論と素因ストレス理論の2つの観点から検討した。理想自己と現実自己の乖離(discrepancy)は,ある種の認知的不協和を個人に生起させる。この認知的不協和が生じた際,過剰適応傾向の高い者ほど,ストレス反応や学校ぎらい感情が高まることが示された。また,過剰適応傾向は,ストレッサーが低い時にはストレス反応に影響しないが,ストレッサーの頻度が増えたとき,ストレス反応を増強させる作用が男子においてみられた。自己概念には理想自己と現実自己がある。さらにこれらの自己は自己視点から見たものと他者視点を踏まえたものの2種類に分類できるが,本邦では「重要な他者視点」を取り込んだ研究はほとんど見られない。本研究では過剰適応傾向が強い中学生の自己概念の特徴を検討することと,現実自己と理想自己の差異の学校不適応への影響性の検討を目的とした。中学生310名(1年生107名,2年生92名,3年生111名;男子154名,女子155名,不明1名;平均年齢13,54歳,SD.97)に調査結果を分析した。まず,「成績」「運動」「社会性」「暖かさ」「容姿」「勤勉」それぞれの自己概念について"自己視点"と"重要な他者視点"別に過剰適応との関連を検討したところ,概ね過剰適応群は適応群と同じ程度に自己概念を肯定的にとらえる傾向がみられ,これは特に自己視点において顕著であった。続いて,理想と現実とのギャップ(差異)がどのように不適応に関連するのかについて,適応群と過剰適応群とを比較した。その結果,適応群ではそうした差異が直接的にストレス反応や不登校傾向といった不適応傾向に影響を与えていた。一方,過剰適応群では差異は直接的には不適応傾向を説明しなかった。過剰適応群においては差異が自己否定的な性格特徴を刺激し,それらを解消すべく他者指向的に適応努力をすることで,間接的に不適応傾向が高められるという構図が示された。すなわち適応群も過剰適応群も自己概念の認知に違いはないが,理想と現実とに差異が生じた際,過剰適応群は他者の視線や期待を意識した行動をとることで,個人の不適応が高まっていくと考えられる。本研究から,適応群とは異なり,過剰適応群は他者指向的な適応方略によっても不適応を引き起こす可能性があるという新たな知見が得られた。Lazarus & Folkman (1991)はストレスフルなある種の状況に反応する個人のレディネスを「心理的脆弱性(vulnerability)」とした。こうした一定の脆弱性を持つ人がネガティブな刺激や出来事に遭遇した場合に抑うつ反応をより示すという素因ストレスモデル(Davison&Neale,1994;Metalsky et al,1982)に基づく研究が,主に原因帰属の視点から蓄積されてきた。子ども対象とした研究は成人ほど多くないが,例えばLewinson et al.(2001)は抑うつスキーマとストレッサーの抑うつ得点に対する交互作用を支持し,またBrizina & Abela (2006)は行動的抑制傾向を不安に対する脆弱性(素因)として示している。本研究では中学生の過剰適応傾向を素因として設定し,思春期の学校適応における素因ストレスモデルを検討した。中学生720名を対象に14日間の期間をあけた2階の調査を行った。まず1回目の調査では過剰適応とストレス反応を測定した。2回目の調査ではストレス反応と,ここ2週間の間における学校ストレッサーを測定した。1回目のストレス反応は,共変量として設定された。過剰適応に素因としての可能性があるかを調べるため,2回目のストレス反応得点を基準変数とした階層的重回帰分析を行った。分析は1回目のストレス反応(共変量),ストレッサーの頻度,過剰適応,ストレッサーと過剰適応の交互作用項を階層に分類したうえで回帰方程式に投入した。その際,変数はすべて中心化した。その結果,男子においてストレッサーの主効果およびストレッサーと過剰適応の有意な交互作用効果が示された(交互作用項のβ=.08,p<.05)。一方,女子においてはストレッサーの主効果がみられたが,交互作用項の効果は見られなかった。