hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
湿地および内水面におけるサツマイモの無土壌栽培技術の開発

1.多孔質素材であるハイドロボールを培地として用いた場合に、サツマイモ塊根の成長速度が最大となり、養液栽培の支持培地として最適であった。2.テラピア養魚池でサツマイモを養液栽培した結果、サツマイモ塊根および茎葉部の成長速度は、従来の土耕栽培と同等であった。品種、高系14号の成長速度が最大となり、塊根収量も最大となった。また栽培容器外に伸長した根がテラピアの餌となり、テラピアの成長に貢献した。3.テラピア養魚池でのサツマイモ養液栽培の繰り返し試験の結果、前年と同様な結果が得られた。また、栽培開始時に遅効性固形肥料を培地内に入れるだけで、生育期間の追肥の必要は無かった。養魚池の水に含まれる魚の排泄物の肥料成分が、サツマイモの成長に貢献したと考えられる。4.4月下旬に植え付けて8月に収穫した1期作目の塊根収量は、通常の栽培方法とほぼ等しかった。8月初旬に植え付けて11月に収穫した2期作目では、ベニアズマの収量は最大となり、次いで高系14号>ベニオトメ>パープルスイートロード>ジョイホワイト>関東99号の順に収量が高かった。これらの品種は、遅い植え付け時期でも成長速度が大きく、2期作が可能であり、年あたり、単位面積あたりの収量を飛躍的に高めることが可能である。5.耐干性・耐暑性を持つ品種の探索実験の結果、結果、ベニアズマ、コウケイ14号、ツルセンガンが耐干性および耐暑性を持っていた。本研究の主要課題であるサツマイモ養液栽培技術を熱帯地域に応用するためには、耐干性および耐暑性を持っ最適なサツマイモ品種の選択が重要である。1.サツマイモの養液栽培において、ロックウールブロック、カットロックウール、ハイドロボールおよび粒状塩化ビニルを供試して、塊根成長を促進できる最適な支持培地について検討した。その結果、ハイドロボールが支持培地として最適であった。2.テラピア養魚池におけるサツマイモの養液栽培について検討した。ナイロン製網袋にハイドロポールを充填し、サツマイモを挿し木した。それらを底面に穴を設けた発泡スチロール製栽培容器内に入れて池に浮かべた。固形肥料を植え付け時、植え付け1ケ月後および2ケ月後に施肥した。その結果、塊根および茎葉部の成長は、一般の栽培と同等であった。3.サツマイモ26品種を8月初旬に植え付け、11月中旬に収穫し、2期作の可能性を検討した。6品種の塊根収量は、通常の栽培方法とほぼ等しかった。ベニアズマの収量は最大となり、次いでコウケイ14>ベニオトメ>パープルスイートロード>ジョイホワイト>カントウ99の順に収量が高かった。これらの品種は、遅い植え付け時期でも成長速度が大きく、2期作が可能であり、年あたり,単位面積あたりの収量を飛躍的に高めることが可能である。4.13品種のサツマイモを用いて、耐干性・耐暑性を持つ品種の探索実験を、2005年7-8月において、温室内の高温条件下(最高気温40°C)で行った。潅水後の土壌水分減少に伴う、サツマイモ葉の蒸散速度、気孔コンダクタンス、純光合成速度および葉緑素含量の経時変化を比較した。その結果、ベニアズマ、コウケイ14号、ツルセンガンが耐干性および耐暑性を持っていた。本研究の主要課題であるサツマイモ養液栽培技術を熱帯地域に応用するためには、耐干性および耐暑性を持つ最適なサツマイモ品種の選択が重要である。

5.耐干性・耐暑性を持つ品種の探索実験の結果、結果、ベニアズマ、コウケイ14号、ツルセンガンが耐干性および耐暑性を持っていた。本研究の主要課題であるサツマイモ養液栽培技術を熱帯地域に応用するためには、耐干性および耐暑性を持っ最適なサツマイモ品種の選択が重要である。
天然変性タンパク質としての観点に基づくiPS細胞誘導因子Sox2の動態と機能解析

NMR緩和分散実験から、Sox2は遊離状態において揺らいでおり、DNAに結合する第1ヘリックス及びそれと接触する領域が約2%瞬間的にほどけていることが分かった。一方でDNA結合型では緩和分散は観測されず、DNA結合型はマイクロ秒からミリ秒のタイムスケールでは安定であることが分かった。これらの結果から、遊離状態で観測された揺らぎはDNAとの非特異的な結合に関与していることが示唆された。ips細胞誘導因子の1つである転写因子Sox2のDNA認識機構を分子の動きの面から明らかにするべく、本年度は、遊離状態のSox2が元々どのような運動性を示すのかについて集中的に解析を行った。まずは大腸菌発現系を用いて、NMR測定用に安定同位体標識したSox2の大量発現系の構築を行った。初めは、フレキシブルな蛋白質の発現に定評のあるGB1タグを用いてGB1融合蛋白としてSox2の大量発現を目指したが、GBl切断における副反応が多く、あまり収量よくSox2を調整できなかった。そこで次にタグなしで発現・精製の条件検討を行ったところ、IPTGによる発現誘導後に25°Cで1晩培養し、陽イオン交換カラム、ハイドロキシアパタイトカラム等で精製することにより、収率よくSox2を調製できることが分かった。そこでこの系で[^<13>C,^<15>N]-Sox2を大量に調整し、まずは各種3次元NMR測定を行いSox2のペプチド主鎖のNMRシグナル帰属の帰属を行った。得られた化学シフトの解析から、二次構造解析を行ったところ、Sox2は遊離状態でも結合状態とほぼ同じ領域に3本のαヘリックスを持っていることが分かった。次に、遊離Sox2の揺らぎをを解析するために、[^<2>H,^<15>N]-Sox2を調整し、600MHzと750MHzのNMRを用いて緩和分散実験を実施した。得られた緩和分散曲線を解析した結果、Sox2の第1ヘリックスおよび(DNA結合型構造で)それとコンタクトしている他のヘリックスの領域が、特定の構造間で大きく揺らいでいることが分かった。iPS細胞誘導因子の1つである転写因子Sox2のDNA認識機構を分子の動きの面から明らかにするべく、本年度は、遊離状態およびDNA(utf1)結合状態にいて、Sox2が元々どのような運動性を示すのかについて解析を行った。昨年度実施した緩和分散実験から、遊離状態では、DNAに直接結合するSox2の第1ヘリックスが大きく揺らいでいたことが分かっていたが、このデータを詳細に解析することによって、2%程の極低存在比状態が存在していることが分かった。さらに、その点存在比状態の化学シフトの解析から、6割程度ほどけていることが分かった。6割の残基数がほどけているではなくて、構造的に解け具合が6割程度であることを意味する。さらに、水とアミドプロトンとの交換速度を決定するCLEANEX-PM実験から、多くの残基で水とアミドプロトンとの交換が観測された。それらの残基では、水と接しやすい、すなわち、構造が瞬間的にほどけていることが分かった。この結果は緩和分散実験の結果を支持する。続いて、DNA結合状態の解析だが、まずは二本鎖DNAを調製した。ここでは当初はNMRシグナルを確認しながら、二本のDNAが当量混ざるように調製したが、後に、HPLCであまりの一本鎖と二本鎖を分離するようにした。DNA結合状態では、Sox2:DNA=1:1の濃度比で緩和分散実験を行ったが、遊離状態で見えた揺らぎは結合状態では観測されなかった。すなわち、Sox2はDNAと結合することによって構造が硬くなることが分かった。
脳虚血時のP2X4受容体を介した血管内皮による虚血耐性獲得メカニズムの解析

脳梗塞治療に対し神経細胞の保護に限定せずグリア細胞や血管内皮細胞等の周囲の細胞にも着目するべきであるというNeurovascular Unitという概念が重要視されている。一過性の虚血(ischemic preconditioning <IPC>)は虚血耐性を獲得する刺激の一つと知られる。我々は、この際の血流の変化を血管内皮細胞が感知することに着目した。IPCにより血管内皮細胞に存在するP2X4受容体が血流のずり応力を感知し、神経保護分子であるオステオポンチンを介して脳梗塞に対する脳虚血耐性を獲得することを明らかにした。今年度は脳梗塞に対するP2X4受容体を介する虚血耐性獲得のメカニズムの研究を行い、その成果を学会で発表した。今年度の補助金はマウス、試薬、研究に必要な書籍の購入費に当てられた。Vitro実験で、マウス脳血管内皮細胞(b.End3細胞)にshear stressをかけるとオステオポンチンが上昇し、P2X4受容体のsiRNAを投与するとその発現上昇が抑制されること、P2X4受容体の作動薬イベルメクチンを投与するとb.End3細胞と供培養した際のオステオポンチンの発現が上昇した。これによりP2X4受容体がオステオポンチン発現を促進させることを確認できた。次にVivo実験で、血管内皮特異的にP2X4受容体をノックアウトさせたマウスを作成した。このマウスではP2X4受容体による血流感知が出来ず15分間の一過性中大脳動脈閉塞(Preconditioning)による虚血耐性を獲得することが出来ないことを明らかし、P2X4受容体が虚血耐性獲得に必要であることを明らかにした。さらにVivo実験で、レクチンとオステオポンチンを免疫染色で共染色することで、Preconditioningによって血管内皮でオステオポンチンの発現が上昇すること、P2X4受容体阻害剤である5BDBDでPreconditioningによる血管内皮におけるオステオポンチン発現上昇が抑制されることを明らかにした。次に5BDBDを投与することによりPreconditioning効果を抑制したのちに、オステオポンチンのリコンビナント製剤を投与することで、60分の中大脳動脈閉塞に対して、梗塞範囲を縮小させることが出来た。これによりP2X4受容体阻害による失われた虚血耐性がオステオポンチンで補うことが明らかになり、虚血耐性獲得にP2X4受容体からの刺激を受けたオステオポンチンが関与していることを明らかにすることが出来た。中大脳動脈閉塞モデルや脳室内投与の実験をすでに習得していたため動物実験が順調にすすんだことやP2X4受容体とオステオポンチンの関連性に関して、コンディショナルノックアウトマウスを作成することを選択し順調に作成が出来たため研究が当初の予定よりも早く遂行することが出来た。今年度は脳梗塞に対するP2X4受容体を介する虚血耐性獲得のメカニズムの研究を昨年度から引き続き行い、その成果を論文、学会で発表した。今年度の補助金はマウス、試薬、研究に必要な書籍の購入費、論文投稿、学会発表費用に当てられた。また脳主幹動脈が閉塞した際に脳梗塞重症度に関わる要因のひとつに、脳軟膜動脈吻合を介した側副血行路の発達が関与している。脳側副血行路が発達していれば他血管からの血流が虚血巣に流入し梗塞に陥るのを防ぐ。脳側副血行路の発達にはシェアストレスが関与していることが報告されており血管内皮が側副血行路の発達に強く関わっていると考えられる。我々の研究テーマの中心としている分子である血管内皮に存在するP2X4受容体はシェアストレスを感知する分子であることに着目した。マウスの一過性総頸動脈閉塞により脳側副血行路の発達が生じることが報告されており我々もこのモデルを使用し、まずは総頸動脈を閉塞させ2週間後に脳側副血行路が発達していることを確認することができた。今後はこの実験を発展させ一側総頸動脈閉塞による脳側副血行路の発達による梗塞体積の減少が生じるかを確認、またP2X4受容体の阻害剤投与により脳側副血行路の発達が減少し一側総頸動脈閉塞による脳側副血行路の発達による梗塞体積の減少がP2X4受容体阻害により再増大するかどうかを実験する予定である。中大脳動脈閉塞モデルや脳室内投与の実験をすでに習得していたため動物実験が順調にすすんだことやP2X4受容体とオステオポンチンの関連性に関して、コンディショナルノックアウトマウスを作成することを選択し順調に作成が出来たため昨年度の研究が順調に進み今年度は論文作成や学会発表に十分な時間を費やすことが出来た。今年度は,脳軟膜吻合を介した側副血行路の発達に関する研究を継続した。2016年度に一側総頚動脈閉塞した2週間後に脳軟膜吻合が発達することを確認した。本年度は、一側総頚動脈閉塞を行ったマウスに2週間後に60分の中大脳動脈閉塞を行い、一側総頚動脈閉塞を行なっていないマウスと比較し梗塞体積の縮小を確認した。さらに血管内皮に存在するP2X4受容体がずり応力を感知し側副血行路を発達させるのではないかという仮説のもと、一側総頚動脈閉塞を行ったマウスにP2X4受容体の阻害剤をポンプによる持続脳室内投与を行い側副血行路の発達が阻害されるかの実験を行った。またP2X4受容体の阻害剤投与により脳側副血行路の発達が減少し脳側副血行路の発達による梗塞体積の減少がP2X4受容体阻害により阻害されるかどうかを実験を行った。現在も症例数を増やし検証中である。

脳梗塞治療に対し神経細胞の保護に限定せずグリア細胞や血管内皮細胞等の周囲の細胞にも着目するべきであるというNeurovascular Unitという概念が重要視されている。一過性の虚血(ischemic preconditioning <IPC>)は虚血耐性を獲得する刺激の一つと知られる。我々は、この際の血流の変化を血管内皮細胞が感知することに着目した。IPCにより血管内皮細胞に存在するP2X4受容体が血流のずり応力を感知し、神経保護分子であるオステオポンチンを介して脳梗塞に対する脳虚血耐性を獲得することを明らかにした。一過性脳虚血時に血流の停止や再還流をP2X4受容体が感知することにより生じた遺伝子発現や蛋白発現が神経細胞に保護的に働くメカニズムを解明し、虚血耐性現象を用いた血管内皮細胞よる脳保護の分子メカニズムに関する実験は順調に進行した。この実験に関して論文投稿を引き続き進めていく予定である。今後の実験テーマに関して、脳主幹動脈が閉塞した際に脳梗塞重症度に関わる要因のひとつに、脳軟膜動脈吻合を介した側副血行路の発達が関与している。脳側副血行路が発達していれば他血管からの血流が虚血巣に流入し梗塞に陥るのを防ぐ。マウスでは一側総頸動脈閉塞による慢性的な低潅流負荷が、同側脳半球での脳軟膜動脈吻合の発達を促進することが報告されている。今後の研究では、まずは側副血往路を発達させる実験系を確立させていく。また、高血圧自然発症モデルなど脳血管内皮機能障害を有する動物では側副血行路の発達過程が抑制されていることや、脳側副血行路の発達にはシェアストレスが関与していることが報告されており血管内皮が側副血行路の発達に強く関わっていると考えられる。現在の研究テーマの中心としている分子である血管内皮に存在するP2X4受容体がシェアストレス感知に関与していることに着目し、現在飼育しているP2X4受容体コンディショナルノックアウトマウスを用いて側副血行路の発達にP2X4受容体がどのように関与しているのかを解明していく。またP2X4受容体を介する側副血行路の発達に関与する分子や経路を解明していく予定である。この側副血行路のメカニズム解明は将来的に、ヒト脳梗塞に対する予後改善に大きく貢献できると考えている。本犬級で得られたサンプルをプロテオミクス装置を使用し他の分子の変動なども解析すること、得られた組織やサンプルを免疫染色やPCR解析を行い他分子発現の精査に発展させることを計画し、国内、国外での追加の学会発表も計画している。また本年度開始したマウスの脳側副血行路の発達に関する実験をさらに進めていく予定である。具体的には、すでに我々は総頸動脈を閉塞させ2週間後に脳側副血行路が発達していることを確認することができた。また脳側副血行路の発達により中大脳動脈閉塞を施した際に脳梗塞体積の減少が生じるかを調べる。具体的には一側総頸動脈を閉塞しその2週間後に中大脳動脈を閉塞させ脳梗塞体積を調べる。さらにP2X4受容体の阻害剤投与により脳側副血行路の発達が阻害されるのかどうかを調べる。具体的にはまずマウスに一側総頸動脈閉塞を施し、その後すぐにポンプを用いて経脳室的にP2X4受容体である5BDBDを持続投与を開始し2週間後の脳側副血行路の発達が阻害されるかどうかをしらべる。
口腔扁平上皮癌においてHPV感染が予後マーカーとなり得る可能性の検討

現在、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染は口腔扁平上皮癌(OSCC)の病因の1つと考えられており、若年者におけるOSCCや中咽頭扁平上皮癌(OPSCC)の発生率は増加傾向にある。そのため、HPV関連のOSCCやOPSCCへの関心が高まり、多くのOPSCCの研究が認められるが、OSCCについての検索は、これまでほとんど行われていない。本課題は、HPV感染率と予後との関連性について患者の追跡検索を行い、HPV感染がOSCCの予後マーカーとして使用できる可能性を検討し、OSCCにおける予後の基礎データを得ることで、予防・治療に大いに寄与することを期待して取り組む研究である。
スペックル干渉法を用いた光弾性応力特性解析装置の開発

1.はじめに光弾性法による応力解析を実現する上で最も問題になるのが、主応力値の決定である.これらは実際に使用される複雑な形状を持つ試験片に対して、光弾性法の結果だけでは解析不能である。そこで、本研究では光弾性法と同時にスペックル干渉法を実行し、様々な角度から観測された試験片の応力および変位情報を利用して主応力の解析を行う。その結果から、材料内部に局在する応力分布の方向及びその単独値での大きさの両者を併せて計測する手法についての検討を行っている。1)光弾性装置による応力分布の測定被測定対象となる試験片を、光弾性特性を持ったエポキシ樹脂で作成した。この試験片は引張試験で一般的に用いられる4号試験片とした。さらに白色光源(陽光ランプ)及びレンズ・フィルター等を用いて光弾性装置を制作した。申請書類では光源にLDレーザーを使用する予定であった。しかし、この発光デバイスでは偏光板等の減衰により測定に十分な光強度が得られなかったため、光源を測定に十分な強度が得られる陽光ランプ変更している。次に光弾性効果を確認するため、波長板と偏光板を組み合わせる事で円偏光を発生させ、これを応力を負荷させた試験片に照射した。これにより試験片を経た通過光から等色線分布図をCCDカメラを用いて測定した。この画像は2)で数値データとして解析に使用できる様にCCDカメラとコンピュータを組み合わせた画像計測システムを構成した。2)スペックル干渉法を用いた表面変位の測定He-Neレーザーを光源とし、この光をすりガラスに照射させる事でスペックルを発生させる。なお、スペックル径の大きさの制御は回折系としてレンズを使用せず、すりガラスと試験片との距離を変更させて制御している。現在はスペックルパターンの発生に伴う画像ノイズにより、応力負荷時における試験片の光軸方向の正確な測定が出来ていない。このため、まだスペックルパターンを1)で構成した画像測定システムで計測するに止まっている.1.はじめに光弾性法による応力解析を実現する上で最も問題になるのが、主応力値の決定である。これらは実際に使用される複雑な形状を持つ試験片に対して、光弾性法の結果だけでは解析不能である。この画像は2)で数値データとして解析に使用できる様にCCDカメラと計算機を組み合わせた画像計測システムを構成した。現在はまだ、このスペックルパターンを1)で構成した画像測定システムで計測するに止まっている。

なお、スペックル径の大きさの制御は回折系としてレンズを使用せず、すりガラスと試験片との距離を変更させて制御している。現在はスペックルパターンの発生に伴う画像ノイズにより、応力負荷時における試験片の光軸方向の正確な測定が出来ていない。このため、まだスペックルパターンを1)で構成した画像測定システムで計測するに止まっている.
西南日本東部全域にわたるの精細な重力異常図の作成及びデータベース化

1.本研究の目的:1978年以来の名古屋大学での研究成果と、1989-1991年度科学研究費(一般C)の成果に立脚し、フォッサマグナ以西の西南日本東部全域にわたる精細な重力異常図を完成し、さらに重力データベースを構築する。この目標達成に必要な作業として(1)空白地域での測定の補充、(2)既存データの収集と全データの規格化・精度向上のための全面的改定、(3)電算ソフトの開発と改良および収録データ全てのデータベース化の3項目がある。ここれら目標を本研究ですべて達成する。2.本研究で達成した成果:3年間の成果は以下の通り。(1)測定の補充:本研究の期間に9,600余点の測定を行い、それ以前のデータと合わせ、29,000余点の独自データを蓄積した。一方他機関からのデータ収録の協力を得て、総計8万5千余のデータ収録をした。(2)既存データの全面的改定:具体的作業としてa)座標精度が不足するデータの改定と、b)ポツダム系重力値の更正の2つがある。a)では、2万点に上る国土地理院データを含め、全てを完了した。b)は古い年代のデータ全てが対象で、これも全て完了した。(3)ソフトの開発・改良とデータベース化:地形補正法・図版出力のソフト改良を行うと共に、全データファイルのデータベース化を完了した。3.得られた成果:フォッサマグナから東経132°に至る広域の範囲で殆ど重力の測定空白域が解消した。このデータベースで1/70万・0.5mgal・3色の大判重力異常図および立体視図を作成、各方面に配付した。この結果、中央構造線・近畿三角帯・舞鶴帯など顕著な地質構造線との対応、活断層に沿った重力急変帯、駿河湾-四国の孤状急変帯と東西性の線状構造等の大構造を新たに見つけた。さらに重力以外では従来全く知られなかった興味深い構造が、各地で描き出された。●1.本研究の目的:本研究で目指す目標は、フォッサマグナから東経132°に至る西南日本東部全域を、総合精度で0.51mgalを保障する高精度の稠密な測定点で隈無く覆い尽し、これで精密な重力異常図を完成する事、及びそのデータベースを構築して任意の範囲での利用をし易くする事である。更に、この範囲を越える関東・東北日本および西南日本西部の各地域についても、収録できたデータは全て同一規格への高精度化改定を完成させる。本データベースは、地質学・測地学等の進展にも大いに貢献する。この目標実現のために、(1)空白地域での測定の補充と既存データの収集、(2)全データの規格化と既存データの精度向上のための全面的改定、(3)データベース化を行う。●2.本年度の実績:3年計画の初年度に当たる本年度に達成した事項は、以下の通り。(1)測定の補充:最も大きな空白地帯の内、甲府盆地と丹沢山地を中心とした一帯、及び岡山県西部・広島県東部・島根県東部一帯で1,928点、また本研究交付金以外の費目により、東海地域沿岸部・雲仙周辺その他で1,632点、合計3,560点の測定を実施、当初目標を大幅に上回った。一方他機関の既存データの収録について、許可の取り付け等一定の前進を見た。(2)収録既存データの全面的改定:座標精度が不足していた国土地理院データの改定を完了し、本項に係わる作業はあと僅かとなった。

(3)データベース化:既収録全データファイルのデータベース化を完了した。●3.得られた成果:a)空白解消が一層進んだ。b)本データベースを一度に図化可能な地質調査所で作図した結果、0.51mgalの高精度を保障する超精密重力異常図とも言える図ができる事を確認した。この結果、顕著な地質構造線や活断層に沿った重力急変帯、伊豆・丹沢の衝突の他、重力以外では知られなかった興味深い構造が各地で見つけた。●1.本研究の目的:フォッサマグナ以西の西南日本東部全域を、高精度・稠密な測定点で覆い尽し、精密な重力異常図を完成すると同時に、そのデータベースを構築する。更に、関東・東北日本、西南日本西部地域でも、データ収録に努め、同一規格高精度データベースを構築する。これで、地質学や測地学等の進展にも大いに貢献する。このために、(1)空白地域での測定補充と既存データの収集・他研究機関との協力の推進、(2)全データの規格化と既存データの精度向上のための全面的改定、(3)データベース化を行う。●2.本年度の実績:3年計画第2年次の本年度に達成した事項は、以下の通りである。(1)空白解消の測定:岡山県中・西部域、広島県中・東部、島根県中部の一帯で2,218点の測定を行い、また本研究交付金以外の費目により、東海地域一帯と濃尾平野その他において535点のを行った。この合計2,753点の測定は、当初目標を大幅に上回った。更に本年度は、他機関の既存データの収録が大幅に拡大した(金属鉱業事業団、地質調査所、東北大学、弘前大学、愛媛大学、温泉研究所)と同時に、他大学等との新たな協力(島根大学、高知大学、地団研など)が進んだ。(2)座標精度の改定等収録既存データの全面的改定作業を完了した。(3)既収録全データ8万余点のデータベース化の完了と同時に、国土地理院地形データフォーマット形式のメッシュデータを作成した。●3.得られた成果:a)東経132°までの空白解消が一層進んだ。b)地質調査所で70万分の1・0.5mgalコンターによる精密重力異常図を作成し出版にこぎつけた。国土地理院で100万分の1・200万分の1立体視図を作成、第8回地殻変動国際シンポジウムで配布した。これらから、顕著な地質構造線や活断層に沿った重力急変帯の他、重力以外では全く知られなかった新しい構造が各地で見出された。●1.本研究の目的:フォッサマグナ以西の西南日本東部全域を、高精度・稠密な測定点で覆い尽し、また既存データの収録に努め、同一規格化した高精度のデータベースを構築し、精密な重力異常図を完成する。●2.本年度の実績:本年度は3年計画の最終年次に当たる。この間に達成した事項は、以下の通りである。(1)空白解消および重要な地域での測定:長野県・群馬県にまたがる、中央構造線の北端・中央隆起帯に存在する空白地帯で283点の測定を補充した。天竜川沿いの赤石裂線地帯および御前崎を取囲む周辺域で合計523点の測定を補充した。愛知県岡崎・豊田から浜名湖にかけて稠密測定1,694点を補充した。以上の殆どは本研究交付金による。また本研究交付金以外の費目により、霧島火山の構造調査の目的で694点の測定を実施した。以上の合計3,194点の測定は、当初目標を大幅に上回った。
多剤耐性白血病細胞に対するP糖蛋白質特異的細胞傷害性T細胞の誘導

癌化学療法中のしばしば認められる多剤耐性癌細胞は、多剤耐性化に伴って分子量170KdのP糖蛋白(Pーglycoprotein)を発現しこれが薬物の細胞外排出を促進することにより薬剤耐性を示す。この多剤耐性の克服にP糖蛋白に結合してその機能を抑制するカルシウム拮抗剤やcyclosporinAなどの臨床応用が注目されている。しかし副作用も強く、その治療効果についても今後の検討が必要である。そこで我々は多剤耐性細胞を免疫学的に排除することが可能かどうかについて検討した。Adriamycinで誘導したマウスの多剤耐性白血病細胞株P388/ADRは細胞表面にP糖蛋白を発現しており、このP糖蛋白は強い免疫原性をしめして細胞障害性T細胞(CTL)を誘導した。即ち、P388/ADRをstimulatorに、BDF1マウス脾細胞をresponderとしてリンパ球腫瘍細胞混合培養(MLTC)を行なうことによりCTLを得た。P糖蛋白特異的モノクロ-ナル抗体C219はこのCTL活性を投与量依存性に抑制し、得られたCTLはP糖蛋白特異的であることが分かった。このCTLはP糖蛋白特異的であり、P糖蛋白を発現していない親株P388には細胞障害性は認めなかった。このマウスの実験結果に基づいてヒトでもP糖蛋白CTCが誘導できるかどうかについて現在検討中である。
多チャンネル波形同期法を用いたアクティブ移動消音に関する基礎研究

騒々しい室内で移動する人の耳元をアクティブに消音するシステムの構築が望まれている.本研究では,エンジンの爆発音やファンの回転音などの周期音の消音のみに有効であるが,移動する受音点にも追従することが期待される波形同期法に着目し,下記の成果が得られた.まず,波形同期法の多チャンネルアルゴリズムを導出し,数値シミュレーションにより,その有効性を示した.次に単チャンネル,2チャンネルのDSPコントローラを作成し,まず電気信号を用いて,その減音性能,収束性能を確認し,満足すべき結果を得た.更に,オフィスの環境でスピーカ音源を用いた実験を行った結果,おおむね良好だが,音場の条件によってはうまく制御できないことがあることが判明した.またその対策案としては,制御スピーカの数を余分に増やすことが有効であると推察された.騒々しい室内で移動する人の耳元をアクティブに消音するシステムの構築が望まれている.本研究では,エンジンの爆発音やファンの回転音などの周期音の消音のみに有効であるが,移動する受音点にも追従することが期待される波形同期法に着目し,下記の成果が得られた.まず,波形同期法の多チャンネルアルゴリズムを導出し,数値シミュレーションにより,その有効性を示した.次に単チャンネル,2チャンネルのDSPコントローラを作成し,まず電気信号を用いて,その減音性能,収束性能を確認し,満足すべき結果を得た.更に,オフィスの環境でスピーカ音源を用いた実験を行った結果,おおむね良好だが,音場の条件によってはうまく制御できないことがあることが判明した.またその対策案としては,制御スピーカの数を余分に増やすことが有効であると推察された.エンジン音,ファン回転音,電磁音など,機械の騒音には周期的な音が多い,本研究では,これら周期音を対象に,複数の人が室内を自由に動き回っても,常にその人の耳元を消音するアクティブ移動消音の基本的な手法を提案し,その有効性をシミュレーションとモデル実験で確認する.具体的には,周期音に有効で,制御用スピーカから受音点までの音響伝達特性が変化しても追従することが可能な波形同期法を多チャンネル化し,両耳近傍に設置したマイクロホンを受音点として,移動する複数の受音点を固定した複数の制御用スピーカで制御するシステムを構築する.本年度は,その第1ステップとして下記を実施し,多チャンネル波形同期法の実現の見通しが得られた.1.周期的に波形を繰り返す周期音を対象として,周期のタイミングを示すパルス信号に基づき,m個のスピーカでm個の受音点を消音する,多チャンネル波形同期法アルゴリズムを構築した.その結果,原理的にはm回の繰り返し波形で消音が可能なことが明らかになった.2.MATLAB/Simlinkを用いた2チャンネルシステムのシミュレーションにより,上記アルゴリズムが定常的な周期音の消音に有効なことを確認した.3.上記アルゴリズムをC言語でプログラム化し,DSPに搭載して実験を試みたが,DSPがうまく作動せず,今後その改良が必要である.4.成果を音響学会,機械学会で中間発表した.エンジン音,ファン回転音,電磁音など,機械の騒音には周期的な音が多い,本研究では,これら周期音を対象に,複数の人が室内を自由に動き回っても,常にその人の耳元を消音するアクティブ移動消音の基本的な手法を提案し,その有効性をシミュレーションとモデル実験で確認する.具体的には,周期音に有効で,制御用スピーカから受音点までの音響伝達特性が変化しても追従することが可能な波形同期法を多チャンネル化し,両耳近傍に設置したマイクロホンを受音点として,移動する複数の受音点を固定した複数の制御用スピーカで制御するシステムを構築する.昨年度までの研究で,多チャンネル波形同期法の基本アルゴリズムを導出し,シミュレーションでその有効性を確認した.本年度は,具体的に専用信号処理ボードを作成し,消音実験を行った.得られた成果は以下のとおりである.1.2チャンネルシステムが実行できる専用DSPボードを作成した.2.電気信号,スピーカ音源に対して実験を行い,1チャンネルシステムでは,固定受音点のみならず,移動受音点や周波数変化に対しても,十分なスピードで追従できることを確認した.3.2チャンネルシステムでは,固定受音点に対しては制御可能であるが,移動受音点に対してはまだ追従性が不十分であった.4.成果を日本機械学会で中間発表した.周期音を対象に,複数の人が室内を自由に動き回っても,常にその人の耳元を消音するアクティブ移動消音の基本的な手法を提案し,その有効性をシミュレーションとモデル実験で確認する.具体的には,周期音に有効で,制御用スピーカから受音点までの音響伝達特性が変化しても追従することが可能な波形同期法を多チャンネル化し,両耳近傍に設置したマイクロホンを受音点として,移動する複数の受音点を固定した複数の制御用スピーカで制御するシステムを構築する.昨年度までの研究で,多チャンネル波形同期法の基本アルゴリズムを導出し,シミュレーションでその有効性を確認した.また,2チャンネルシステムが実行できる専用DSPボードを作成し,電気信号,スピーカ音源に対して実験を行って,1チャンネルシステムでは,固定受音点のみならず,移動受音点や周波数変化に対しても,十分なスピードで追従できることを確認した.本年度は2チャンネルシステムに対して実験を行い次の結果を得た.1.2チャンネルシステムでは,スピーカと誤差マイクロホンの配置条件によっては,うまく収束する場合と収束できない場合があることが判明した.

2.また,その原因は音場の条件に起因しており,第3のスピーカを設置し,冗長性を持った制御をすることによって解決できる可能性があることが見出された.既に1チャンネルシステム有効性は確認済みであり,2チャンネルシステムについてもDSPボードに搭載し,実験を開始している.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は3年目として下記を実施する.1.演算手法のスピードアップ等2チャンネルシステムの性能改善に取り組み,移動受音点に対しても十分追従性能を有するシステムを構築する.2.本研究の最終目標であるActive Quiet Cupを製作し,ファンやエンジン等実音源に対して,その消音性能を確認する.3.本研究の成果を国際学会で発表する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
不確実性下の市場取引と帰納的ゲーム理論:経験と認識の役割

本研究プロジェクトでは、不確実性下の資産市場取引を、「私的情報」と「高次認識」に焦点を当て分析した。「私的情報」獲得の経験の有無が、主体間の高次推論に異なる形で影響を与え、どのように資産価格に影響を与えるかを分析している。また、政策決定者が経済厚生を最大にするために、主体の利得に関する認識の仕方によって、経済厚生が増減する場合を理論的に示した。本年度は、不確実性下の市場取引の基礎理論を構築するために、市場参加者が獲得した情報をどのように認識し、将来の市場価格に対する期待を形成するか、またその期待価格をもとにどのように意思決定を行うかを分析した。不確実性下の市場取引の研究は、Radner(1979)等による『合理的期待均衝』を基礎として進められた。そこでは、不確実性を将来起こりうる状態の集合によって表し、将来起こりうる状態に対する主体の事前の見込みをその集合の確率として与える。合理的期待均衡は、これを私的情報によって改訂した確率を用いた期待効用を最大化することで得られる。しかし、Keynes(1936)の一般理論でも述べられているように、不確実性下の市場取引、とりわけ株式等に代表される危険資産取引では、自らの資産評価のみならず、他の市場参加者の評価、またその個々の評価を各々がどのように評価しているか...という高次の評価(期待)を考察する必要がある。本年度は、この高次評価(期待)の基礎論を構築するために、市場参加者を私的情報が獲得できるInformed tradersと獲得できないUninformed tradersに分類し、そのtrader間の情報の差異が、彼らの高次評価にどのような違いを与え、市場価格に影響を与えるかについて分析した。以下の結果が得られている。(1)Informed tradersの割合が高くなればなるほど、時間の経過を通じて、私的情報は場価格に反映される。(2) Informed tradersの割合が高くなるほど、時間を通じた価格変動は減少する。(3)時間を固定し、Informed tradersの割合に関する比較静学を行うと、Informed tradersの割合の上昇で、公的情報への依存度が減じた価格形成がなされ、価格変動は各期において上昇する。本年度は、ゲーム的状況における不確実性下の意思決定下での情報の価値を分析した。応用的事例として、環境問題や投資に関わる不可逆的選択に注目した。情報の価値が不可逆的選択によってどのように変化し、社会的厚生に影響を与えるかを考察した。不確実性下の意思決定問題で、不可逆的選択を伴う情報の価値の研究は、Arrow and Fisher(1974, QJE),Henry(1974, AER) Fisher and Hanemann(1987, JEEM)等によってなされている。彼らが示した情報の有無によりもたらされる利得の違いは、準オプション価値(AFHH価値)とよばれる。準オプション価値は、自然開発をすることでその自然を元に戻すのに多大なコストのかかる環境政策や、投資によって多大なサンクコストが生じる企業の意思決定問題などの不可逆的選択の基礎理論を与えている。しかし、こうした一連の分析は全て単一個人の意思決定問題に特化しており、複数の主体が互いに利得に影響を与えるゲーム的状況での分析はなされていない。本年度の研究では、不可逆的選択を伴うゲーム的状況下での情報の価値を考察している。分析の特徴として、ゲームのプレーヤーに加え、情報をコントロールできる社会的計画者を導入し、社会厚生の分析を行っていることがあげられる。この導入で、情報の持ち手(認識主体)が変わることによって社会厚生がどのように変化するかを分析することが可能になった。主要な結果として、社会的計画者がゲームのプレーヤーに完全な情報を提示するのではなく、部分的に情報を提示することで社会厚生が上昇する条件を示した。
エンコーディング法を用いた高分解能2次元マルチグリッド型MSGCの開発

本研究は、多層の微細加工技術を十分に活用し、検出器中での信号のエンコーディングを行うという、これまでにない全く新しい原理に基づいた位置情報の読み取り方式を導入することで、エレクトロニクスの規模を1桁以下にまで抑え、従来実現の困難であった大面積・高速・高位置分解能な2次元位置敏感型ガス比例計数管を開発しようとするものである。比例計数管は計数ガスを選択することでX線、中性子、紫外光、ガンマ線など多くの放射線測定に用いられるので、その応用範囲は、原子力、医療、物性科学にいたるまでの多岐にわたるが、本研究では特にJ-PARC計画において必要とされている中性子スペクトロメータに用いることを目的に、高い一様性を生かし、計数ガスとしてHe-3を用いた高分解能2次元位置敏感型中性子検出器として、マイクロストリップガス比例計数管を微細加工技術により製作し、アノードを平面上に400μmピッチで配置した超高速・高位置分解能の検出器の実現を目指した。2次元中性子位置検出器として十分な応用が考えられる100m皿角の検出器について、グローバルローカル法による信号読み出しを行い、X線による試験を行った結果、600umの位置分解能が得られ、動作原理が実証された。また中性子検出器としてもガス増幅度10程度で動作させることができ、立ち上がり時間として400ns程度の値が得られた。これらの結果により高速・高分解能2次元検出器が実現できるものと考えられる。また、更なる大面積MSGCの実現へ向けたグローバル・ローカル読み出し法の変形版として、カソードのパターン密度を幾何学的に変化させ、電荷分割を2段階に実施する方式のプレートを用いて実験を進め、アノードを2本持つ640mm長の長尺型のプレートを用いて、0.5気圧のHe-3ガスと2気圧のCF_4ガスの混合ガス中で動作させ、中性子ビームを用いて検出器の特性測定実験を詳細に行った結果、検出器の有感領域全体で良好に動作していることが確認された。また、有感領域全体における位置分解能の実測値としては2mm前後の値であるが、CF_4のガス圧を更に高めて動作させることにより、位置分解能としてより高い値が期待できるものと考えられ、本方式による中性子計測技術の高度化が期待される。本研究は、多層の微細加工技術を十分に活用し、検出器中での信号のエンコーディングを行うことで、エレクトロニクスの規模を1桁以下にまで抑え、従来実現の困難であった大面積・高速・高位置分解能な2次元位置敏感型ガス比例計数管を開発しようとするものであり、本年度は電極構造の詳細について検討を行った。多層基板技術をMSGCに用いる場合は、アノードに高電圧を印加する必要があるので、多層配線の絶縁部分の耐圧がもたず、アノードの下や近傍が配線禁止領域となるが、本研究ではエンコード法を用いることによって配線禁止領域の問題をクリアすると同時に読み取りエレクトロニクスの規模を激減させる構造を考案した。アノードはスリットで2つのストリップに分かれ、それぞれがアノード近傍の電場で電子雪崩により生じた電荷のうち、半分づつを収集する。カソード側は、半分づつの電荷を受け取る2種類のパッドに分割され、下層の配線へ接続される。本年度はこの構造についての電場計算を進めるとともに、実際に小型の検出器を試作し、その原理の確認を行った。

まず、アノードをスリットで分割する新しいスプリット型アノードについては、問題なく動作することが確認された。ただし、端部においてはビームが有感領域外から当たった場合に2つに分割されたアノードの各々の信号の大きさが若干異なることが観察された。一方、有感領域内で動作させた場合には特に問題は生じない。また、カソード側をパッドに分割する点についても粗い位置同定と、細かな位置同定の2つの信号を組み合わせて位置検出が可能なことが実際に示された。なお、この過程で、よりエレクトロニクスを減少させる方法として、幾何学的な電荷分割方式との併用することを新たに考案し、基礎的な実験を行い、その原理の確認を行った。本年度は、J-PARCへの応用をめざし、有感面積の更なる大型化を行い、アノードを挟んだ両側のカソードでグローバル・ローカルによる位置検出を行う大型のGLG検出器の開発に取り組み、次のような成果が得られた。8本のアノードをもつ30cm長の長尺型プレート、および4本のアノードをもつ64cm長の長尺型プレートの開発を行い、最長64cmという世界でも最も長いMSGCとしての動作を確認した。本プレートでは、平成17年度までに得られたグローバル・ローカル読み出し法の変形版として、カソードのパターン密度を幾何学的に変化させる手法を考案した。一本のアノードをはさむカソードはアノードの両側にあるが、一方のカソードではパターン密度を連続的に変化させ、もう一方のカソードでは電荷が生成したグローバル位置を決定できるようにステップ状に変化させることとした。これら2段階に分割した電荷により得られる情報を組み合わせて、実際に入射した放射線の位置を決定する。アルゴンとメタンの混合ガスを用いて本プレートを動作させ、放射光を用いた実験において2段の電荷分割を行う手法について実証し、従来の手法に比較して同じS/N比であっても極めて高い位置分解能が得られることを示した。また、本プレートを圧力容器にマウントし、He-3ガスとCF4ガスの高圧混合ガス中で動作させ、JRR-3においてコリメートした中性子ビームを照射する実験を行った結果、1.3mm FWHMの位置分解能が得られた。これらの成果は7th International Conference on Position-Sensitive Detectorsおよび2005 IEEE Nuclear ScienceSymposiumなどの国際会議、国内会議にて報告した。本年度は平成17年度の成果をもとにして、2次元中性子位置検出器として十分な応用が考えられる100mm角の検出器について、He-3ガスとCF4ガスの混合ガスを用い、中性子ビームでの試験を行ったが、プレートの耐圧の問題からリーク電流が大きくなりデータを得るまでには至らなかった。そこで、新たにアノード間を800μmピッチに広げた電極パターンを設計し、これを用いて64mm角の検出器の試作を行った。X線を用いた試験結果では、位置分解能では800μmが得られたほか、0.5気圧のHe-3ガスと2気圧のCF4ガスの混合ガス中で動作させ、中性子信号パルスを取得した。この結果、ガス増幅度10程度で動作させることができ、立ち上がり時間として400ns程度の値が得られた。これらの結果により高速・高分解能2次元検出器が実現できるものと考えられる。
非同期e-Learningにおける動画像を用いた課題に基づく本人確認手法

本研究ではパソコン上での学習活動を顔と音声とともに記録して教員とやりとりすることにより, e-Learningで学習活動に基づいた本人確認を非同期的に行う手法を提案した.また,本手法の実施に必要なソフトウエアの実装方法を明らかにし,実際にプロトタイプを作成して運用試験を行った.その結果,本手法よって本人確認ができること,学習者が容易に学習活動を記録できること,一般的な学習支援システム上での導入ができること,学習者が本手法に好意的であること,を示すことができた.本研究ではパソコン上での学習活動を顔と音声とともに記録して教員とやりとりすることにより, e-Learningで学習活動に基づいた本人確認を非同期的に行う手法を提案した.また,本手法の実施に必要なソフトウエアの実装方法を明らかにし,実際にプロトタイプを作成して運用試験を行った.その結果,本手法よって本人確認ができること,学習者が容易に学習活動を記録できること,一般的な学習支援システム上での導入ができること,学習者が本手法に好意的であること,を示すことができた.大学の非同期e-Learning形式の授業における本人確認には,従来,パスワード方式や生体認証などのような教育の流れとは無関係な認証技術を応用する手法か,Webカメラ等を用いた質疑応答などで確認する同期的手法がとられていた.前者はいわゆる入口の認証なため認証が通ればなりすまし可能であり,教育の流れと無関係なため確認が忘れられることもあった.一方,後者は非同期での実施が困難であった.本研究の目的は,Webカメラ等を用いて非同期に対面に近い形でレポート課題等の内容について対話できる環境を提供することにより,教育上の文脈にそった形で非同期に本人確認を行う手法を検討・提案・実装・評価することにある.本年度は,本手法の枠組みと実施時の留意点について整理し,システムの設計を行い,本補助金で購入した開発用コンピュータとサーバ機器とを用いてプロトタイプのシステムを実装してネットワーク上での動作確認を行った.このシステムは,学習者が一般的に所持しているレベルのパソコンとWebカメラやマイク等を用いて,学習者の発話の状況をパソコン上での作業とともに記録・再生でき,LMSと連携することで記録したデータを教師との間で非同期にやりとりすることが可能である.このシステムを対面形式の授業で仮運用し,予備的な評価実験を行った.その結果,本システムを用いて学習者に課題提出物に関する説明を記録させることができ,それに基づいた本人確認が可能であることが示された.また,実運用するうえで必要な,本手法や試作システムの改善に関する様々な知見を得ることができた。この一連の成果は,第58回先進的学習科学と工学研究会の資料としてまとめ,石川県で開催された同研究会で発表した.本研究では,非同期型e-Learning形式の授業の本人確認手法のひとつとして,学習者の顔と発話音声とパソコンでの作業の様子を同時に録画・蓄積・閲覧できるシステムを構築し,それを用いてレポート課題などの教育の流れにそって本人確認を行う手法を提案している.本手法は,一般的な認証技術を応用する従来の手法とは異なり,手間はかかるが学習しているのが本人かどうかを直接的に確認できる点に有意性がある.昨年度は基盤となるシステムの試作と予備的な運用試験を行い,問題点等を明らかにした.一方,本手法は非同期e-Learningでの本人確認だけでなく,対面授業での課題提出物の本人確認や単位実質化における自習時間確保の証明にも有効なことが示唆された.本年度は問題点の解決策を検討し,システムを改善して本補助金で購入したネットブック等を使い低スペックな環境を含めた様々な動作試験を行った.その後,本補助金で購入したWebカメラ等を用いて実際の授業での本人確認に利用し,評価を行った.相模原キャンパス(神奈川県)と遠隔キャンパス(東京都,青森県,岩手県)との間で開講しているe-Learning形式の授業の他に,対面授業での課題提出物の本人確認にも本手法を利用した.対象がパソコンを扱う授業のみで数も少ない点に問題は残るが,発生したトラブル等を記録し,各種情報(運用に要したサーバの記憶容量,映像に基づく本人確認の結果,教師の採点時の工程や時間など)を収集し,学習者へアンケート等を実施して分析した.その結果,多くの学習者が本システムを容易に使用でき,かつ,ある程度の負担はかかるが写真を使った視認と同程度の本人確認が実施可能であった.この一連の成果は,第108回情報処理学会コンピュータと教育研究会の資料としてまとめ,2月に開催された同研究会で発表した.本研究では,主に非同期e-Learning形式の授業において,パソコン上での学習作業の様子を,学習者の顔の映像と発話している音声と同時に記録して教員との間でやりとりすることで,教育活動の流れの中で本人確認を行う手法を提案している.

本手法は教員に確認の負担はかかるが,従来のパスワードやICカード等のいわゆるシステムの入口での認証とは異なり,学習しているのが本人であることの証拠を残せる点に特徴があり,e-Learningの本人確認のみならず,パソコンを用いて課題を提出するタイプの授業において,学習内容にもとづく本人確認ができる点に意義がある.本年度は本申請の最終年度であり,学習者の振る舞いを記録するシステムの完成と,できるだけトラブルが発生しにくい運用方法の確立を目指して研究を進めた.昨年度の研究では,試験的な運用を通じてシステム上の問題や実運用時に発生するトラブルなどを洗い出し,解決方法について検討した.本年度はその結果に基づいてさらにシステムを改良し,本補助金を用いて,これまでよりも多種多様な環境での動作検証や運用試験を行い,一般の利用者が利用可能なレベルのソフトウエアを完成させた.運用方法についても見直しを行い,それにもとづいて本手法を対面形式の授業での課題提出物の本人確認と,非同期e-Learning形式の授業での本人確認に実際に利用した.その結果,運用時の質問やトラブルの総数は昨年度の半数以下にまで減らすことができた.本年度の研究により,本人確認のために学習者自身に学習活動の振る舞いと顔と音声を記録させる手法については確立できたといえる.この成果は教育システム情報学会2011年度第5回研究会で発表し,その研究報告としてまとめた.また,本研究の成果を広く一般に還元するため,作成したプログラムをWebページ上で公開した.
オンラインニュース見出しの言語構造および情報構造の解明

本年度は、オンラインニュースの見出しを詳細に分析し、以下のことを明らかにした。1.日本語で、ニュース記事が伝えるような情報を短い見出しとして要約する場合、10文字台前半(12から15文字)が目安となる。この分量のテキストで、読者が記事を取捨選択できるだけの情報を伝達することができる。2.1つのコト(事態)を伝える見出しのほとんどは、見かけ上は体言で終わる場合でも、動作性を有する述語または述語相当語を持つ。また、その末尾に、モダリティを表す特殊な表現を伴うこともある。すなわち、見出しは、短くするために特殊な形式を取っているが、通常の文とほぼ同じ構造を有する。3.見出しを構成する文節数は2から4である。文節の平均文字数は、前から単調減少する。たとえば、3文節であれば、最初の文節の文字数が多く、最後の文節(述語)の文字数が少ない。これは、情報量の多い文節を前方に配置する原則が働いているものと見なすことができる。4.見出しの短さは、つぎの4つの合わせ技で達成されている。(1)単文要約:複雑な内容の情報も、その中核的内容は単文に要約できる。(2)プロトコル化:比較的よく現れる情報タイプに対しては、見出しの定型化(プロトコル化)が進む。(3)省略:重要な要素を優先して残し、それ以外は思い切って省略する。(4)縮約:述語、連用修飾語、補足語、連体修飾語のそれそれに対して、長さを短くする(縮約する)ための機構が存在する。本研究は、非常に短いテキストである見出しが、どうして情報の取捨選択ツールとして効果的に働くのか、その仕組みを情報学的観点から解明することを目的としている。本年度は、次のことを行った。1.オンラインニュースの見出しの収集これまで収集してきたサンケイウェブの見出しの収集を継続するとともに、新たに、日経(メールにより配信)、朝日新聞、Goo(いずれもRSSにより配信)の見出しを収集するプログラムを作成し、これらのニュース記事の見出しを収集した。これまでに収集した見出し数は、サンケイ4万件、日経1万8千件、朝日新聞2万8千件、Goo1万件で、総計9万6千件である。2.言語構造のパターン化と縮退構造の整理サンケイウェブから収集した見出しから約500件を選び、その言語構造等を詳細に調査した。テキストを短くするための機構(縮退機構)に関しては、助詞の省略、述語の名詞化、接辞化による複合名詞への取り込み、略称・名詞の縮退など、予想していたものが観察された。その一方で、言語構造のパターンは予想に反してバリエーションが多彩で、パターン化が進まなかった。3.情報構造の整理とイベントフレームの設定地震、台風、気象、交通情報に対して、見出しの情報構造を整理し、イベントフレームを定義することを試みた。たとえば、台風に対しては、発生、存在、移動、接近、上陸など、それぞれの局面で異なる情報構造を持つことがわかった。これは、新しい発見であり、我々人間が持つイベントに関する知識の豊かさを示唆するものである。しかしながら、このことは、一方で、見出しの機械処理の実現には大きな障害となりうることが判明した。