hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代国際法における武力行使原則の位置付けと実効性

このような基本的問題意識を共有しつつ、研究代表者および分担者は、共同研究を通じて、それぞれの個別の問題分野を扱ってきた。位田隆一は、現代国際法における法規範およびその形成プロセスの変化との関係で、安藤仁介は、日本国憲法を国際安全保障の観点から国際協調主義に照らして分析・評価し、また戦争法について日本の対応を視野に入れつつ検討した。また西井正弘は、地球環境条約の不遵守手続制度の役割と今後の発展可能性の関係で、さらに、杉原高嶺は、国際司法裁判所における政治問題の法理について考察し、それぞれ論稿をまとめた。
非摂動論的場の理論による核物質の動的秩序形成の解明

我々は、Shwinger-Dyson法を有限密度の系に適用できるように拡張したNuclear Shwinger-Dyson(NSD)法を提唱し、それに基づいて、相対論的多体論を構築しようと努力してきた。p-h励起は,原子核の低い励起状態を作るリング型の相関で、非相対論ではRPAによって取り上げられてきた重要な相関である。相対論でもメソンが媒質中を走る時,p-h励起を作り,それが消えてメソンに戻るというリング型相関は重要な媒質効果と考えられ,これを相対論的堤の理論の枠内で取り上げたものがNSDである。NSDによって、リング型の相関が約5MeVM程度の引力として働くことが示された。核物質の非圧縮率について、NSDはHFより少し小さい値を与え、平均場近似に近い540MeV程度の値を与える。これは実験値を200-250MeVに程遠いが、実はさらに高次のVertex補正をしたNSDでは、380MeVと大きく改善されることが明らかになった。NSDは、中間子エネルギーでの核子-核散乱の光学ポテンシャルを導くのにも用いられる。特に、imaginary partの計算は他のモデルより優れている。Bonn potentialはp-h励起の4次のリング型ダイヤグラムを計算しているが、この摂動計算によって得られるImaginaryΣ_O,Σ_Sは、self-consistentに解くNSDが与えるものより数倍大きく,あまり良いものでないことが明らかになった。中間子の自己エネルギーの表式について新しい表式pha表現を提唱した。この表現には、従来の表式に見られた非物理的成分が一切混じらないという利点を持つ。これを用いて、正しいメソンスペクトラムを導出した。有限密度のくりこみについても幾つかの知見が得られた。まず、密度に依存したくりこみ法をカット付場の理論の方法で見出し、次に、これを用いて、中間子の核内での質量の議論をした。さらに、くりこみ群の考え方に基づき、カット依存性のないくりこみのあり方、また、いわゆるくりこみ不可能な相互作用のくりこみ法を明らかにした。その他、核物質の結合エネルギーにおけるリング型相関の効果、核内mean free pathの導出、核物質の諸々の圧縮性物性値の導出、クォーク凝縮のハドロン系からの導出などを行った。この3年間の研究の成果は、34の論文、68の口頭発表(うち国際会議5)として、まとめられている。平成8年度に計画していた研究課題については、以下のような進展があった。(1)有限密度系でのくりこみについては、くりこみ群の考えに基づいたcutoff field theoryの形式で、真空の量子論的効果であるfinite項の一般的導出方法を導くことができた。この方法により、真空の効果も含んだより一般的議論ができるようになった。(2)より一般的ダイヤグラムを含むNSD Methodにより、他の近似的方法の評価をすることができた。結果は、驚いたことに0次近似のHartree(平均場)近似が良く、それを改良したはずのHartree-Fockの方が近似が悪いことがわかった。

(3)Dynamicalなメソンの媒質効果はリング・ダイヤグラムを無限次まで含み、それによって新しい引力的効果が生じていることが明らかになった。このため、結合定数も小さくて良いことがわかった。(4)核物の圧縮性に関する高次微分の定係数を相対論的方法によって、求めることができた。(5)原子核のDeephole statesを(p,2p)反応などで求め、そこから原子核のimaginary potentialを実験的に導いた。更に、このimaginary potentialをNSD Methodにより理論的に説明することを試みた。(6)核物質中における中間子の質量と結合定数が、核物質の密度によってどのように変化していくかは、カイラル対称性の回復問題と関連しており、現在大問題の一つである。我々は中間子質量の密度依存を決定するのに粒子-反粒子励起のみが重要であることを見出し、この発散項からの有限の寄与が密度によらず小さいことを示した。これは従来の理論の結果とは大いに違ったものであり、どちらが正しいか実験的に判定されるべきであると主張している。平成9年度に計画していた研究課題については、以下のように進展があった。(1)有限密度系でのくりこみを、cutoff field theoryの形式で行うやり方で、評価する方法を提案した。その方法に基づき、中間子の原子核内での有効質量を予言した。(2)原子核内でのπ中間子の伝播が、freeのものとどのように違ってくるかを核子-反核子励起や、さらに、Δ粒子の効果まで含めて議論した。(4)非対称核物質の中での中間子の効果が、通常の核物質と、どのように違ってくるかをNuclear Schwinger-Dyson法を用いて分析した。(5)中間子の自己エネルギーの計算法について、従来のものとは異なった、より厳密な方法を提案した。その提案に基づき、従来のものとの比較検討を行った。平成10年度に計画していた研究課題については、以下のような進展があった。2. Vertexを定数とした時、中間子の伝播関数のghost問題が避けられることを示した。3.この効果は、大変大きく、核物質の非圧縮率を従来のものより小さくして、実験値を近づけることが分かった。4.有限密度のくりこみ法をcut-off理論を基礎に議論し、くりこみ群の考え方を使えば、cutによらないくりこみが可能なこと。それには、実験値をインプットせねばならないことがわかった。5. propagator methodに代わる非摂動論的な場の理論の方法を検討し、幾つかの有望な展望を得ることが出来た。今後は、,この方向に沿って理論を発展させてゆきたい。
亜硝酸化合物による血栓制御作用に対するチオールの役割

亜硝酸薬(NTG/ISDN)が有する血小板凝集抑制作用に対する細胞内・外のチオールの役割を,細胞内のチオールであるグルタチオン(GSH)を特異的に減少させる薬剤(BSO)および細胞外のチオールを増加させるN-アセチルシステイン(NAC)を用いて検討した.[方法]雄ニュージーランド白兎(2.3-2.7kg)を無作為にコントロール群・BSO群の2群に分けた.BSO群は合計3.0gのBSOを腹腔内投与した.血漿中および血小板内のチオール量をHPLCを用いて測定した.血小板凝集の観察は,多血小板血漿(PRP)を30万/μlに調節した後,血小板凝集を光透過法による血小板凝集計にて測定した.コントロール群・BSO群でADP刺激による血小板凝集の観察後,NTG/ISDNによる凝集抑制効果を評価した.亜硝酸薬による血小板凝集抑制効果は1mMNAC存在下においても同様に検討した.[結果/考察]血小板中のGSHはBSO群で有意に低置であった.両群において,血小板凝集はNTGにより濃度依存性に抑制された.コントロール群におけるNTGによる血小板凝集抑制はNAC存在下でさらに増強され有意に低置であった.BSO群におけるNTGによる血小板凝集抑制はNAC非存在下ではコントロール群のそれとほぼ同等であった.NACによる増強効果も軽微でNAC非存在下と有意差を認めなかった.ISDN添加にても,NTG添加と同傾向が確認できたが変化はNTG添加に比し軽微であり統計学的有意差が得られなかった.本研究の結果より,SH化合物による亜硝酸薬の血小板凝集抑制効果発現のメカニズムに,(1)血小板外での非酵素的二トロソチオールの生成,(2)血小板内でGSHによる非酵素的なニトロソチオールからのNO放出という,血小板内外でSH化合物の関与する異なった非酵素的反応が含まれる可能性が強く示唆された.本研究では,細胞内または細胞外のチオールを特異的に増減させる種々の薬剤の亜硝酸化合物(NTG)が有する血小板凝縮抑制作用に対する効果を検討する。[方法]雄ニュージーランド白兎(2.3-2.7kg)を無作為にコントロール群およびBSO群の2群に分けた.BSO群は1.0gのBSOを24時間以内に3回(約8時間毎,合計3.0g)腹腔内投与した.最終投与から8時間後に25mlのクエン酸採血を行い,以下のプロトコルに従った.まず,血漿中および多血小板内のチオール量をHPLCを用いて測定した.血小板凝集の観察(NTG,NAC,BSOの効果)では,多血小板血漿(PRP)を30万/μlに調節した後,血小板凝集を光透過法による血小板凝集計にて測定した.対照にはPPPを用い,アゴニストにはADP(10μM)を用いた.コントロール群およびBSO群でADP刺激による血小板凝集の観察後,NTG(5,10,50μg/ml)による凝集抑制効果をNTG無添加の凝集能を100%として評価した.また,NTGによる血小板凝集抑制効果を1mMNAC存在下においても同様に検討した.[結果/考察]血漿中システイン濃度はBSO群にて高値を示す傾向が認められたが,血漿中GSH濃度に関しては両群間で差は認められなかった.血小板中のシステインは検出限界以下であったが,これは血小板中システイン濃度が血漿中と同等かそれ以下であることを意味する.一方,血小板中のGSHはBSO群で有意に低置であった.コントロール群およびBSO群において,ADP刺激下での血小板凝集はNTGにより濃度依存性に抑制された.コントロール群におけるNTGによる血小板凝集抑制はNAC存在下でさらに増強され,50μg/mlNTG添加時の凝集率は有意に低置であった.BSO群におけるNTGによる血小板凝集抑制はNAC非存在下ではコントロール群のそれとほぼ同等であった.NACによる増強効果も軽微でNAC非存在下と有意差を認めなかった.しかしながら,BSO群でのNAC存在下における血小板凝集はコントロール群のそれに比し有意に高値であった.本研究の結果は,細胞外からのチオール供給によるNTGの血小板凝集抑制の増強過程に血小板内のGSHが重要な役割を果たしていることを示唆する.今後は,これらの条件下でのNTGからのNO放出の測定やcGMP量測定,細胞内外のチオール増減の血小板活性化に及ぼす影響などを検討する.亜硝酸薬(NTG/ISDN)が有する血小板凝集抑制作用に対する細胞内・外のチオールの役割を,細胞内のチオールであるグルタチオン(GSH)を特異的に減少させる薬剤(BSO)および細胞外のチオールを増加させるN-アセチルシステイン(NAC)を用いて検討した.[方法]雄ニュージーランド白兎(2.3-2.7kg)を無作為にコントロール群・BSO群の2群に分けた.BSO群は合計3.0gのBSOを腹腔内投与した.血漿中および血小板内のチオール量をHPLCを用いて測定した.血小板凝集の観察は,多血小板血漿(PRP)を30万/μlに調節した後,血小板凝集を光透過法による血小板凝集計にて測定した.

コントロール群・BSO群でADP刺激による血小板凝集の観察後,NTG/ISDNによる凝集抑制効果を評価した.亜硝酸薬による血小板凝集抑制効果は1mMNAC存在下においても同様に検討した.[結果/考察]血小板中のGSHはBSO群で有意に低置であった.両群において,血小板凝集はNTGにより濃度依存性に抑制された.コントロール群におけるNTGによる血小板凝集抑制はNAC存在下でさらに増強され有意に低置であった.BSO群におけるNTGによる血小板凝集抑制はNAC非存在下ではコントロール群のそれとほぼ同等であった.NACによる増強効果も軽微でNAC非存在下と有意差を認めなかった.ISDN添加にても,NTG添加と同傾向が確認できたが変化はNTG添加に比し軽微であり統計学的有意差が得られなかった.本研究の結果より,SH化合物による亜硝酸薬の血小板凝集抑制効果発現のメカニズムに,(1)血小板外での非酵素的二トロソチオールの生成,(2)血小板内でGSHによる非酵素的なニトロソチオールからのNO放出という,血小板内外でSH化合物の関与する異なった非酵素的反応が含まれる可能性が強く示唆された.
大腸がん肝転移におけるTDO発現による微小環境変化の解明とその臨床応用

近年、大腸がんを含む多くの難治がん種においてがん幹細胞の存在が報告されており、発がん・転移・薬剤抵抗性の過程に大きく関与している事が明らかになりつつある。当研究室では、大腸がん臨床検体からがん幹細胞の特徴を有するスフェロイド細胞の継代培養系を確立している。大腸がん原発巣から樹立したスフェロイド細胞に比べ、肝転移した大腸がんから樹立したスフェロイド細胞において、メタボローム解析によりキヌレニン量の増加やマイクロアレイ解析によりキヌレニン合成酵素Tryptophan 2,3-dioxygenase (TDO2)の発現が亢進していることを発見している。このことから、がん幹細胞転移にTDO2やキヌレニンが関与していることが示唆された。キヌレニンは、免疫細胞を制御する。一方、がん細胞においては、転移能を促進させるとの報告もある。TDO2はがん細胞内で発現が上昇しているが、未だキヌレニンやTDO2のin vivoにおける免疫抑制やがん細胞転移の作用メカニズムの解明は十分ではない。大腸がん細胞におけるTDO2発現変化がもたらす影響を解析するために、マウス大腸がんCT26細胞株を用いて、レンチウイルスによる過剰発現系を構築し、in vitro細胞培養系における細胞増殖と移動能に対する変化を解析したところ、共に影響を及ぼさないことを新しく明らかにした。キヌレニンは免疫細胞の制御に関与することが報告されていることから、免疫細胞を抑制することによりがん細胞遊走能が亢進していると考えられた。また、個体レベルにおけるTDO2の機能を解析するために、マウス転移モデル用いてTDO2を過剰発現したCT26細胞を移植した場合の腫瘍増殖、転移能、ならびに免疫細胞への影響を解析している。さらに、診断マーカーまたは治療法の新しい分子標的としての意義を明らかにするため、臨床検体スフェロイド細胞を用いて解析している。キヌレニンは、免疫細胞を制御し免疫力を低下させる。キヌレニンの合成を担うTryptophan 2,3-dioxygenase (TDO2)酵素はがん細胞内で発現が上昇しているが、未だキヌレニンやTDO2のin vivoにおける免疫抑制やがん細胞転移の作用メカニズムの解明は十分ではない。大腸がん細胞におけるTDO2の発現がもたらす影響を解析するために、マウス大腸がんCT26細胞株を用いて、レンチウイルスによる過剰発現系を構築し、in vitroの細胞培養系における細胞増殖と移動能に対する変化を解析したところ、細胞増殖と移動能共に影響を及ぼさないことを新しく明らかにした。TDO2を介して代謝されたキヌレニンは免疫細胞の活性化の制御に関与することが報告されていることから、免疫細胞を抑制することによりがん細胞遊走能が亢進していると考えられた。さらに、個体レベルにおけるTDO2の機能を解析するために、マウスの肝転移モデル用いてTDO2を過剰発現したCT26細胞を移植した場合の腫瘍増殖、転移能への影響を解析している。大腸がん細胞におけるTDO2の発現がもたらす影響を、マウス大腸がんCT26細胞株を用いて、レンチウイルスによる過剰発現系を構築し、in vitroの細胞培養系における細胞増殖と移動能に対する影響を解析した。さらに、個体レベルにおけるTDO2の機能を解析するために、マウスの肝転移モデルを用いてTDO2を過剰発現したCT26細胞を脾臓移植した場合の腫瘍増殖、転移能への影響を解析している。これらの解析より大腸がんにおいてTDO2の発現が、がん細胞と周囲環境との相互作用に変化を生じさせ、作用するメカニズムをin vitroの細胞培養系とin vivoの転移モデルを用いて解析している。これらより、ほぼ計画通りに研究が進展していると考える。近年、大腸がんを含めた多くの難治がん種においてがん幹細胞の存在が報告されており、発がん・転移・薬剤抵抗性の過程に大きく関与している事が明らかになりつつある。当研究室では、大腸がん臨床検体からスフェロイド細胞の継代培養系を確立しており、そのスフェロイド細胞ががん幹細胞の特徴を有していることを明らかにした。大腸がん原発巣から樹立したスフェロイド細胞に比べ、肝転移した大腸がんから樹立したスフェロイド細胞において、メタボローム解析により細胞内に置けるキヌレニン量の増加やマイクロアレイ解析によりキヌレニンの合成を担うTryptophan 2,3-dioxygenase (TDO2)の発現が亢進していることを発見している。このことから、がん幹細胞の転移にTDOやキヌレニンが関与していることが示唆された。大腸がん細胞におけるTDO2の発現がもたらす影響を解析するために、マウス大腸がんCT26細胞株を用いて、レンチウイルスによる過剰発現系を構築し、in vitro細胞培養系における細胞増殖と移動能に対する変化を解析したところ、細胞増殖と移動能共に影響を及ぼさないことを新しく明らかにした。TDO2を介して代謝されたキヌレニンは免疫細胞の制御に関与することが報告されていることから、免疫細胞を抑制することによりがん細胞遊走能が亢進していると考えられた。さらに、個体レベルにおけるTDO2の機能を解析するために、マウスの転移モデル用いてTDO2を過剰発現したCT26細胞を移植した場合の腫瘍増殖、転移能、ならびに免疫細胞への影響を解析している。

大腸がん細胞におけるTDO2の発現がもたらす影響を、マウス大腸がんCT26細胞株を用いて、レンチウイルスによる過剰発現系を構築し、in vitroの細胞培養系における細胞増殖と移動能に対する影響を解析した。さらに、個体レベルにおけるTDO2の機能を解析するために、マウスの肝転移モデルを用いてTDO2を過剰発現したCT26細胞を脾臓移植した場合の腫瘍増殖、転移能への影響、また、TDO2を過剰発現したCT26細胞を移植し、腫瘍細胞、ならびに周囲間質細胞や浸潤している免疫細胞への影響を解析している。さらに、肺転移への影響も解析している。これらの解析より大腸がんにおいてTDO2の発現が、がん細胞と周囲環境との相互作用に変化を生じさせ、作用するメカニズムをin vitroの細胞培養系とin vivoの転移モデルを用いて解析している。これらより、ほぼ計画通りに研究が進展していると考える。近年、大腸がんを含む多くの難治がん種においてがん幹細胞の存在が報告されており、発がん・転移・薬剤抵抗性の過程に大きく関与している事が明らかになりつつある。当研究室では、大腸がん臨床検体からがん幹細胞の特徴を有するスフェロイド細胞の継代培養系を確立している。大腸がん原発巣から樹立したスフェロイド細胞に比べ、肝転移した大腸がんから樹立したスフェロイド細胞において、メタボローム解析によりキヌレニン量の増加やマイクロアレイ解析によりキヌレニン合成酵素Tryptophan 2,3-dioxygenase (TDO2)の発現が亢進していることを発見している。このことから、がん幹細胞転移にTDO2やキヌレニンが関与していることが示唆された。キヌレニンは、免疫細胞を制御する。一方、がん細胞においては、転移能を促進させるとの報告もある。TDO2はがん細胞内で発現が上昇しているが、未だキヌレニンやTDO2のin vivoにおける免疫抑制やがん細胞転移の作用メカニズムの解明は十分ではない。大腸がん細胞におけるTDO2発現変化がもたらす影響を解析するために、マウス大腸がんCT26細胞株を用いて、レンチウイルスによる過剰発現系を構築し、in vitro細胞培養系における細胞増殖と移動能に対する変化を解析したところ、共に影響を及ぼさないことを新しく明らかにした。キヌレニンは免疫細胞の制御に関与することが報告されていることから、免疫細胞を抑制することによりがん細胞遊走能が亢進していると考えられた。また、個体レベルにおけるTDO2の機能を解析するために、マウス転移モデル用いてTDO2を過剰発現したCT26細胞を移植した場合の腫瘍増殖、転移能、ならびに免疫細胞への影響を解析している。さらに、診断マーカーまたは治療法の新しい分子標的としての意義を明らかにするため、臨床検体スフェロイド細胞を用いて解析している。引き続き、大腸がん細胞におけるTDO2の過剰発現細胞を移植した場合の腫瘍増殖、転移能への影響を解析する。また、臨床検体スフェロイド細胞を用いて解析する。そして、臨床サンプル解析により、診断マーカーまたは治療法の新しい分子標的としての意義を明らかにする。
ショウジョウバエ味覚器形成と機能分化に関する網羅的遺伝子解析

これまでに約5,000系統の新規P因子挿入個体の解析を終了した。当初目標は1万系統であったが、我々のグループの規模から考えると5,000という数には満足している。5,000系統中、約1割の個体が、翅もしくは脚の感覚神経組織にレポーターの発現を示した。これらの中から、非神経組織での強い発現のある個体を除去し、約250系統を2次スクリーニングに回した。2次スクリーニングではコンフォーカル顕微鏡を用いてさらに細胞レベルでのスクリーニングを行い、味覚神経細胞中何個の神経細胞(または補助細胞)での発現がみられるかを検討した。その結果、味覚神経クラスター中で、1個の神経細胞でのみ発現が見られるもの(12系統)、2個の神経細胞(9系統)、3個の神経細胞(12系統)、4-5個の神経細胞(57系統)、付属細胞で発現(27系統)、付属細胞と神経細胞で発現(12系統)がそれぞれ得られた。P因子の挿入箇所は167系統に関してInverse-PCRによって検討した。その結果、129系統(77%)に関して挿入部位が判明した。ここまでの段階での最大の収穫は、5個の神経細胞クラスター中の1個、もしくは2個といった少数の神経細胞でレポーターを発現する系統が多数(合計21系統)単離されたことである。これらの系統のP因子挿入箇所はすべて判明している。この中で9系統に関してはゲノムデータベース解析によりトラップしていると思われる遺伝子が明らかになっている。残りの12系統に関しては、挿入位置近傍のゲノム配列からは、トラップ遺伝子の候補は判明していない。これらに関しては、個々の遺伝子座ごとにさらに詳しい解析が必要である。
古代遺物のデータベース化に関する研究

現在構築中のデータベース「石器データベース」は,原石は主に黒曜石からなり,他に頁岩,珪岩(チャート),凝灰岩,流紋岩,サヌカイト,安山岩,砂岩なども含まれている。石器はこれらの原石を材料にして,そのまま原石を用いて作るもの,磨いて作るもの,石を打ち割って(剥離して)作るものなどに分類される。これまでの研究では,これらの石の表面形状を調査し,解像度,色相情報,剥離情報,研磨情報,透明部の画像化,三次元情報,立体視など,考古学的に意味のある情報(特徴)の獲得を目指した計測手法を実験的に検討した。そして黒曜石を対象に「モアレ手法による高精度三次元画像計測」,「立体視手法による高解像度三次元画像計測」を行った。本年度は,これらの成果をもとに考古学データベースを実際の現場で計画されている人の意見を参考に,次の3点に目標を定め実験的に検討を行った。(1)従来,考古学においては,発掘に伴う石器等のデータは孝古学者が現物を見て,その特徴部に注目して線画でスケッチしている。カメラ等から撮影した画像から画像処理等でどこまで特徴が表現されるか,人間が行っているスケッチとどの程度の違いがあるか,などを明確にした。(2)石器データベースの実現に向けて,人文科学者の利用方法,利用形態などを加味しながら具体的なシステム(石器データベースシステム:SDBS[シドバス])の設計を行った。(3)出土した遺物データを対象として,その考古学データベースから意味のある情報の抽出方法をクラスタ分析手法を用いて検討を行った。この対象としては,石器を用いず,一乗谷朝倉遺跡から出土した染付の腕や皿を例に行った。
自由行動ラットの尿量・ナトリウム排泄量の連続測定-腎交感神経活動周期性との対応-

1.連続的採尿方法意識下・自由行動ラットで連続的に尿を採取し単位時間当たりの尿量とナトリウム排泄量を連続的に記録する方法を確立するのが目的である。内腔を二重にしたカテーテルの先端にシリコンボンドでボールを作成し膀胱内に留置してから皮下トンネルを介して頭部に導き動静脈のカテーテルや心電図電極コードと共に歯科用レジンで予め準備した頭蓋骨上のビスに固定する。この状態で最近独自に作成したコンピュータ制御回転代謝ケージに移す。術語24時間は膀胱出血などにより血尿となるので止血剤を投与する。このカテーテルの他端をラットより低い位置に保持するとサイフォンの原理により連続的に採尿が可能であることを確認した。この方法の問題点としては、膀胱内に結晶などが残ることや尿中有形成分などが付着することでカテーテル流路を狭小化するために尿道から排泄されることである。これを防ぐためには膀胱とカテーテルをフラッシュすることが重要でありこれを行なうことで連続一週間に渡り採取することが可能となった。2.尿量及び尿流速の測定尿量を正確に計測することが重要であるが、その方法としてはカテーテルからの滴下をカウントするのが簡便であり最も有用と思われた。このカウントには赤外線センサーを用い滴下する際にそのビームを遮るようにしてその信号をコンピュータに導いて行なった。しかしながら水滴の大きさにバラツキが生じるためにそれほど正確な測定にはなり得ないことも事実である。そこで単位時間当たりの尿重量も測定しながら常に補正を行なうようにした。ナトリウム排泄量を計算する上でもナトリウム濃度の正確さと共にこの尿量の測定が正確に行なえることが重要である。ナトリウム濃度の連続測定膀胱からのカテーテルの途中に貫通型センサーを挿入することで連続的測定を行なう。これには本研究補助金により購入したWPI FD-223を用い、イオン交換樹脂を隔壁として標準液と尿との間の電位差を測定することにより実現した。ラットの一日尿量は約20-30mlである、これをデッドスペースの大きなチューブで外部に導くと膀胱内の尿がセンサー直下に到達するまでに遅れを生じてしまう。そこで連続的に記録した尿流速と尿量からこの時間的なずれをコンピュータを用いて補正するようにした。
地球深部物質の電気伝導度測定

地球深部物質の志気会導度は、マントルの組成や地球磁場の形成、伝達過程を議論する上での重要な物性値である。しかし、高圧実験において下部マントル以深の条件での電気伝導度測定は試料サイズが微小であるため困難を伴う。そのため、下部マントル以深条件での物質の電気伝導度測定例はほとんどなかった。申請者はレーザー加熱式ダイヤモンドアンビルセル高温高圧発生装置を用いた最下部マントルに相当する温度圧力条件での電気伝導度測定技術を世界で初めて確立した。その技術を用いて平成22年度に以下のことを行った。「FeOの金属転移」FeOは単に下部マントルの主要構成鉱物である(Mg,Fe)Oの端成分という意味だけでなく、溶融した鉄からなる外核と固体ケイ酸塩の下部マントル物質が接して反応を起こした場合に重要な役割を演ずる可能性を持つ物質である。FeOは衝撃波実験により約70GPa付近に相転移があることが見いだされ、さらにその相が金属的な性質を持つことが示唆されたが[Knittle and Jeanloz, 1986]、FeOの結晶構造と電気的性質の同時測定が行われた例はなくB8相が金属相であるかどうかは未だ確認されていなかった。申請者は高温高圧を発生した状態でのFeOの電気抵抗と結晶構造の同時測定を行った。その結果、B8相は温度上昇に伴って電気抵抗が上昇する金属的な性質を持つことを確認した。この研究結果は国際科学雑誌に掲載され、平成22年度に開催された国際学会においてポスター発表された。地球深部物質の電気伝導度は、マントルの組成や地球磁場の生成、伝達過程を議論する上での重要な物性値として期待されている。その技術を用いて平成20年度に以下のことを行った。「パイロライト、MORB組成を持つ岩石の電気伝導度測定」私は昨年度までの研究において、下部マントルの主要構成鉱物の電気伝導度測定を行ってきた。しかし、地球のマントルはそれらの鉱物の集合体(岩石)である。電気伝導度観測データと比較し、地球内部についての理解を深めるためには天然の組成の岩石の電気伝導度測定実験を行う必要がある。そこで私は代表的な下部マントルの組成であると考えられているパイロライト組成の岩石と、海洋底の主要岩石であるMORBの電気伝導度測定実験を下部マントル全域の温度圧力範囲で行った。その結果を用いて下部マントルの電気伝導度プロファイルを構築した。今後、本研究の結果と観測結果を比較することで下部マントルの組成や温度などに新たな制約が与えられることが期待される。この研究結果は現在、国際科学雑誌への投稿準備中であり、平成20年度に開催された学会において口頭発表された。地球深部物質の電気伝導度は、マントルの組成や地球磁場の生成、伝達過程を議論する上での重要な物性値である。その技術を用いて平成21年度に以下のことを行った。FeOは衝撃波実験により約70GPa付近に相転移があることが見いだされ、さらにその相が金属的な性質を持つことが示唆されたが[Knittle and Jeanloz,1986]、FeOの結晶構造と電気的性質の同時測定が行われた例はなくB8相が金属相であるかどうかは未だ確認されていなかった。この研究結果は現在、国際科学雑誌への投稿準備中であり、平成21年度に開催された学会においてポスター発表された。「FeOの金属転移」FeOは単に下部マントルの主要構成鉱物である(Mg,Fe)Oの端成分という意味だけでなく、溶融した鉄からなる外核と固体

ケイ酸塩の下部マントル物質が接して反応を起こした場合に重要な役割を演ずる可能性を持つ物質である。FeOは衝撃波実験により約70GPa付近に相転移があることが見いだされ、さらにその相が金属的な性質を持つことが示唆されたが[Knittle and Jeanloz, 1986]、FeOの結晶構造と電気的性質の同時測定が行われた例はなくB8相が金属相であるかどうかは未だ確認されていなかった。申請者は高温高圧を発生した状態でのFeOの電気抵抗と結晶構造の同時測定を行った。その結果、B8相は温度上昇に伴って電気抵抗が上昇する金属的な性質を持つことを確認した。この研究結果は国際科学雑誌に掲載され、平成22年度に開催された国際学会においてポスター発表された。
西洋哲学との比較という視座から見た日本哲学の特徴およびその可能性について

日本の多くの哲学者は、1920年代から30年代にかけてヨーロッパに渡り、現象学や生の哲学、哲学的人間学などの形成途上にあった新しい哲学思潮に触れ、それを基礎に自らの哲学的な基盤を構築していった。具体的な生の現実に迫ろうとする彼らの基本的な態度は、このような西洋の哲学者との交流によって培われたと考えられる。しかし、彼らは同時に、変転してやまない生の現実の根底にも眼を向け、それとの関わりにおいて生の現実を把握しようとする独自の思想を形成していった。本年度は本研究の初年度でもあり、まず、本研究を通して明らかにしようとする課題と、それがもつ意義に関して全員で議論を行い、研究の力点を、日本とヨーロッパの哲学者のあいだでなされた思想交流、それが日本の哲学の発展・形成に与えた影響、西洋哲学との比較という観点から見た日本哲学の特徴、およびそれがもつ現代的意義ないし可能性という点に置くことを確認した。その上で研究分担者がそれぞれ、どのような領域の研究を担当し、具体的にどのような哲学者の思想形成をその主たる研究対象にするかという点に関して意見を交換した。次にその議論を踏まえて、それぞれが担当する領域と人物に関して、実際にどのような交流ないし思想的な影響関係があったのか、それを通してそれぞれの哲学者のなかでどのような思想形成が行われたか、その思想の特徴はどのような点にあるのかを跡づけるために、資料・文献の調査や収集を行い、収集した資料をもとに、具体的な思想形成の跡を解明する作業を開始した。旅費や設備備品、および資料の調査・整理に対する謝金等は、当初の計画通り、これらの研究を遂行するために使用した。この作業を通して浮かび上がってきた点として、日本の哲学者のドイツやフランスへの留学経験が、その独自な思想形成に大きな役割を果たしたことが挙げられる。現象学や生の哲学、哲学的人間学などの新しい思想潮流の形成過程に直接触れることから得た刺激が、独自の思索の基礎となっていったと考えられる。その刺激が具体的にどのようなものであったのか、そしてそこからどのように独自の思想を形成していったのかという点に目下研究の力点を移しつつある。本研究でとくに考察の対象として取りあげているのは、西田幾多郎、田辺元、九鬼周造、和辻哲郎、三木清、西谷啓治などであるが、そのほとんどは1920年代から30年代にかけてヨーロッパに渡り、現象学や生の哲学、哲学的人間学などの形成途上にあった新しい哲学思潮に触れ、そこから多大の影響を受け、それを基盤に独自の思索を展開していった。これらの人々とドイツ・フランスの哲学者とのあいだに実際にどのような交流ないし思想的な影響関係があったのかを跡づけるために、前年に引き続いて資料・文献の調査や収集を行い、それを踏まえて、そうした思想交流が具体的に彼らにどのような影響を与えたのか、それぞれの哲学者がどのような形で思想形成を行ったのか、を解明する作業を行った。以上の点について個々の研究者が明らかにしえた成果については、年3回開催した研究会・合宿において相互に発表を行い、徹底した意見交換を通して、研究の深化・展開を図った。旅費や設備備品費、および資料の調査・整理に対する謝金等は、当初の計画通り、以上の研究を遂行するために使用した。以上の作業を踏まえて、ヨーロッパの哲学者との交流を通して形成された日本の哲学者たちの思想のなかにどのような特質が見いだされるのか、とくに西洋哲学と比較した場合に、それらはどのような特徴をもつのか、また、それが当時の社会のなかで、さらに現代においてどのような意義をもつのかという点に、目下研究の力点を移しつつある。本研究で主として考察の対象として取りあげたのは、西田幾多郎、田辺元、九鬼周造、和辻哲郎、西谷啓治らであるが、そのほとんどは1920年代から30年代にかけてヨーロッパに渡り、現象学や生の哲学、哲学的人間学などの形成途上にあった新しい哲学思潮に触れ、そこから多大の影響を受け、それを基盤に独自の思索を展開していった。19年度、20年度には、これらの人々とドイツ・フランスの哲学者とのあいだに実際にどのような交流ないし思想的な影響関係があったのか、それを通してそれぞれの哲学者のなかでどのような思想形成が行われたのかを跡づけるための基礎的な研究を行ったが、21年度は、その成果を踏まえて、ヨーロッパの哲学者との交流を通して日本の哲学者たちがどのような仕方で思想形成を行ったのか、そしてそこで形成された日本の哲学のなかにどのような特質が見いだされるのか、とくに西洋哲学と比較した場合に、それらはどのような特徴をもつのか、また、それが当時の文脈-学問だけでなく、現実の社会-のなかでどのような意義をもったのか、さらに現代においてどのような意義をもつのかという点に力点を置いて研究を進めた。

以上の研究を通して個々の研究者が明らかにしえた成果については、年3回開催した研究会や合宿などにおいて発表を行い、徹底した意見交換を通して、研究の深化を図った。旅費や設備備品費、および資料の調査・整理に対する謝金等は、当初の計画通り、以上の研究を遂行するために適正に使用した。また、21年度は本研究の最終年度であり、これまでの研究の成果を論文の形にまとめ、「研究成果報告書」を作成した。
電子ライナックによるパラメトリックX線の発生とその応用に関する研究

相対論的速度の電子を単結晶に入射させると、X線回折のBragg条件に対応する方向付近にX線が発生する。これは、近年その存在が確認された新しいタイプのX線で、パラメトリックX線放射(Parametric X-ray Radiation : PXR)と呼ばれる。電子LINACのビームライン上に結晶を置くだけで、手軽に単色X線が得られるのがPXRの特徴である。本研究の目的の一つとして、PXRの基礎特性測定および応用のために、良好なエネルギー可変単色硬X線照射場の作成を図った。その作成条件を、理論および実験によって決定した。電子ライナック(エネルギー45MeV,電流48nA)を用いて、電子ビームの通過方向から測った検出器角度を1522°とした場合、1530keVのPXRエネルギーの硬X線場が得られた。古典論および場の量子論を用いた解析は、PXRのエネルギーおよびPXR強度の角度分布について実験と良く一致した。作成されたX線照射場の特性、すなわち、エネルギー可変性および単色性が良好であることが実際に確認された。検出器の設置場所、すなわち、X線照射場におけるX線強度の絶対値を決定するには至っていない。本研究で用いたX線検出器システムが、LINACの1パルス当たり1個のphoton計数をするためである。X線場の絶対強度を求めることが今後の課題である。また、Electronicな制動放射のさらなる低減化も残された課題の一つである。単結晶に相対論的な速度の荷電粒子を入射すると,ブラッグ条件を満たす方向付近に,指向性のよい単色でコヒーレントなX線が発生する。この現象はパラメトリックX線放射(PXR)と呼ばれている。本研究では、PXR発生機構の理論解析および実験的解析,さらにPXRの応用を目的とする。今年度は次の3点を主に検討した。1.PXR発生の理論解析および理論から得られた結果の数値解析によって,PXR発生の絶対強度を求める。2.北大の45MeV電子線ライナックを用いて実験を行い,PXRの指向性・単色性さらにエネルギー可変性を確認し,理論解析との比較を行う。3.PXRの応用において障害となる,制動X線からの影響を軽減するための計測システムの改良。本年度は以下のような成果が得られている。1.PXRは1972年にTer-Mikaelianによって,pseudo-photon法を用いて古典電気力学的に予測された。しかし,古典論では,PXR発生強度の絶対値を求めることはできない。本研究では,相対論的な場の量子論を用いた運動学的な方法で,PXR発生断面積の絶対値を求めることができた。この結果から数値解析を実行し,入射電子エネルギーが超相対論的な場合,PXRフォトン発生数が8.5×10^<-5>[photons/electron]と算出された。2.2030keVにわたってエネルギー可変な単色X線が得られた。単色性に関しては,実験で使用した半導体検出器で測定された単色の特性X線や放射性同位元素からのγ線と比較して,遜色がないことが分かった。しかし,PXRの特徴である角度方向のダブルピークはまだ観測されていない。これは試料の厚さの影響のためと考えて,現在、薄いSi単結晶試料を作成中である。3.制動X線の影響低減のため,実験配置および検出器に対する遮蔽の強化で工夫した。いままでより30%以上の改善が見られた。

本研究の目的の一つとして、PXRの基礎特性測定および応用のために、良好なエネルギー可変単色硬X線照射場の作成を図った。その作成条件を、理論および実験によって決定した。電子ライナック(エネルギー45MeV,電流48nA)を用いて、電子ビームの通過方向から測った検出器角度を1522°とした場合、1530keVのPXRエネルギーの硬X線場が得られた。古典論および場の量子論を用いた解析は、PXRのエネルギーおよびPXR強度の角度分布について実験と良く一致した。作成されたX線照射場の特性、すなわち、エネルギー可変性および単色性が良好であることが実際に確認された。検出器の設置場所、すなわち、X線照射場におけるX線強度の絶対値を決定するには至っていない。本研究で用いたX線検出器システムが、LINACの1パルス当たり1個のphoton計数をするためである。X線場の絶対強度を求めることが今後の課題である。また、Electronicな制動放射のさらなる低減化も残された課題の一つである。
注意欠陥および破壊的行動障害の疫学と行動特性に関する研究

平成12年度から平成14年度にかけては、山形大学附属病院、山形県精神保健福祉センター、篠田総合病院、国立精神神経センター精神保健研究所に、通院・通所している注意欠陥/多動性障害(AD/HD)の患者42名について、構造化面接を用いてDSM-IVに基づいた注意欠陥および破壊的行動障害の診断を行った。また同じ対象に、親によるの子どもの行動の評価尺度であるCBCl日本語版を用いて、精神症状や行動上の問題のアセスメントを行った。68歳では混合型が多く、9歳以上では不注意優勢型が多くなるということが明らかになった。また、男子の混合型の患者において、反抗挑戦性障害の合併率が高いことも明らかになった。行為障害は、42名のうち2名のみに認められた。さらに、AD/HDの患者は、CBCLの社会性の問題、注意の問題、攻撃邸行動などの得点が高いことも示された。平成14年度には、山形県内の都市部の公立中学校2校、公立小学校2校の計4校の全クラスの生徒の中から無作為に424名を抽出し、担任の教師にADHDの症状の評価尺度であるADHDRS日本語版を施行した。男子は、女子に比べてADHDRSの得点が高いことが示された。また、男女とも、68歳より、911歳、1215歳の年齢グループの方が、ADHDRS得点が高いことが示された。以上の結果から、AD/HDは男子に多く、小学校に入ると症状が目立ち始め、年長児になると不注意の問題が目立つようになることが明らかになった。また、AD/HDのうち、男子の混合型が反抗挑戦性障害を合併しやすいが、行為障害にまで至る例は中学校までは少数にとどまることが示された。そして、AD/HDの患者は、様々な行動上の問題を持っていることも示された。今年度は、臨床例を中心とした検討を行った。調査対象は、児童精神科医が診療している医療機関4施設に現在通院している注意欠陥/多動性障害(ADHD)と診断された症例と広汎性発達障害(PDD)と診断された症例で、両親が研究への参加に同意した87例である。ADHD例が76例であり、PDD例が11例である。この対象に、Barkley RとMurphy Kらの用いている親用の臨床面接フォームを参考にして作成したADHD用の臨床面接フォームを施行した。フォームは、I.親の心配、II.現病歴、III.生育歴・発達状況、IV.既往歴、V.構造化面接(注意欠陥/多動性障害、反抗挑戦性障害、行為障害、自閉性障害等)、VI.家族歴、VII.臨床診断、VIII.今後の方針の8つの記述欄から構成されている。構造化面接による診断の内訳では、ADHDの混合型が39例と最も多く、ついで不注意優勢型で24例であり、多動-衝動性優勢型は8例と少なかった。年代別にみると、9歳以下では混合型が多く、10歳以上では不注意優勢型が多かった。ADHD例では34例で反抗挑戦性障害(ODD)を合併し9例で行為障害を合併していた。この構造化面接は、自閉性障害とアスペルガー障害の部分の質問内容が理解しにくく、臨床経験を積んだものでなければ施行が難しいと思われた。構造化面接を施行結果からは、ADHDの症状該当数は、PDD例とADHD例で差がなく、構造化面接のADHDの部分だけではPDDをADHDと誤診する可能性が示された。

ADHD例5例について24週間の間隔をおいて2回構造化面接を行った結果、ADHDという診断は変化しなかったが、下位分類やODDの合併の有無が変化した例が多かった。この5例についてはビデオ観察も併用した。以上の結果、この臨床面接フォームは、ADHDの疫学調査のために一定の有用性を持つことが示された。次年度以降は、公立中学校・小学校での調査に注力する予定である。2001年度は2000年度に引き続き、臨床例の調査を行った。調査対象は、児童精神科医が診療している医療機関4施設を多動や不注意が問題となり受診し注意欠陥/多動性障害(ADHD)と診断された症例117例と広汎性発達障害と診断された13例である。この対象に、親用の構造化面接フォームと学校用の評価尺度であるADHDRSとODDRSを施行した。ADHDの症例の診断の内訳では、ADHDの混合型が67例と最も多く、ついで不注意優勢型で45例であり、多動-衝動性優勢型は5例と少なかった。担任教師が評価したADHDRSの結果は、ADHDRS全体では、総得点の平均が27.8であり、多動性-衝動性の得点の平均が12.0、不注意の得点の平均が15.9であった。混合型の場合、総得点の平均が31.0であり、多動性-衝動性の得点の平均が14.4、不注意の得点の平均が16.6であった。不注意優勢型では、総得点の平均が22.7、多動性-衝動性の得点の平均が7.8、不注意の得点の平均が14.9であった。多動性-衝動性優勢型では、総得点の平均が31.6であり、多動性-衝動性の得点の平均が16.4、不注意の得点の平均が8.1であった。広汎性発達障害の症例では、総得点の平均が31.2であり、多動性-衝動性の得点の平均が12.9、不注意の得点の平均が18.3であった。これらの数字は、山崎が報告している一般小中学生の平均値と比べると著しく高く、ADHDRSがADHDのスクリーニングの目的に使える可能性が高いことを示している。ただし、広汎性発達障害のうちで多動性-衝動性や不注意の症状を示すものを拾い上げる可能性が高いことも明らかになった。ADHDと診断された117例のうち、反抗挑戦性障害(0DD)と診断されたものは50例あり、その50例の0DDRS得点は、非ODD例に比べて有意に高く、0DDRSにより0DDの傾向を推測できることが示された。2002度は、中学校・小学校での調査を行う予定である。平成14年度は、3年間で蓄積した山形大学医学部附属病院と山形県精神保健福祉センター、国立精神保健研究所の注意欠陥/多動性障害の臨床事例45事例のデータについて、病型ごとの内訳と注意欠陥および破壊的行動障害の診断の合併を検討した。その結果、病型は、混合型がもっとも多く24例(53.3%)で、ついで不注意優勢型18例(40%)、多動-衝動性優勢型3例(6.7%)であった。45例のうち、女児は2例のみで両方とも不注意優勢型であった。行為障害の合併は2例(4.4%)、反抗挑戦性障害の合併は20例(44.4%)であった。臨床的には、注意欠陥/多動性障害の約半数で、反抗挑戦性障害か行為障害が合併しているということになる。さらに山形市および天童市内において、担任教師及び保護者対象に、Dupaul, GJらが開発したADHD Rating Scale-IVの日本語版(山崎ら)(以下ADHDRSと略す)を施行した。担任教師の調査を実施したのは、中学校2校、小学校4校であった。担任教師には、クラスから10%の子供を無作為に抽出した34名の子供につて評価してもらった。保護者については、それぞれの市内の一つの学校において各学年から1クラスを選んでそのクラス全員の保護者に自分の子供について評価してもらった。
棲み分け理論に基づく英語前置詞の意味論的研究とそのモジュール教材への応用

本研究では、英語前置詞の意味論的研究を、認知言語学の知見を活用して行った。その一つが前置詞のwithであるが、英和辞典に記載されている様々な「意味」は、当該前置詞が使用される様々な場面に応じて導き出される「用法」であると考えた。そして様々な用法を説明するような英語前置詞の教材を作成し、大学の英語教育において、自学自習用教材として活用できるようにし、英語教育の現場に成果として還元した。本研究は認知言語学の枠組みを援用し、英語の前置詞の研究やhaveなどの使役動詞の研究を行い、その研究結果を、主に、大学生の英語教育・英語学教育へ還元することを行っている。ここでは「機能語」と呼ばれる前置詞について紹介する。前置詞の学習は、英語学習者が最も困難に感じる学習の一つである。そこで本研究は、個々の前置詞の意味を、前置詞の「棲み分け」を体系的に説明することを通して明らかにすることによって、多くの英語学習者が困難に感じる「機能語」の学習の負担を軽減することを目指している。平成26年度において発表した論文の例として、英語の前置詞「at」の研究がある。一般的な英和辞典の意味記述においては、例えば、I am at Tokyo.という文において、どうして「私は東京が得意である/苦手である」という意味が出てこないのかが説明できない。一方、我々の立場では、atは「巧拙の対象を表示」してはいるが、at自体にそういう意味があるのではなく、形容詞goodにそういう意味があると考え、at自体は「何かの巧拙」の「何か」が何であるかを<特定>しているだけであるとした。こうすることで、英語の学習者の負担も軽減されることが期待される。すなわち学習者が学ばなければならないことは、at自体の「多義性」ではなく、atがどのような文脈において使われるかということだからである。この文脈の学習は、実践的な例を元に行われるので、学習者にとってもやりやすい物になるわけである。この研究成果は、大学生の自学自習用教材であるモジュール教材として、インターネット上に掲載し、大学生の英語自学自習用教材として活用されている。本研究は認知言語学の枠組みを援用し、主に英語の前置詞の研究を行い、その成果を大学生の自学自習用モジュール教材としてまとめ、英語教育へ還元することを実施している。英語前置詞の学習は、英語学習者が最も困難に感じる学習の一つである。平成27年度において発表した研究の成果として、英語の前置詞「to」の研究がある。一般的な英和辞典の意味記述においては、例えばI went to Tokyo.のような例をもとに、前置詞[to」の意味は「動きを伴う到達点」であると記述されている。しかしこのような説明からは、以下のような例、There is a certain coldness to him./ This is the handle to the broom./ To my surprise, he won.のような例にでてくるtoの用法を説明することはできない。そこで本研究では、toの意味は「対応」であるとし、上記の例を説明することに成功した。例えば2番目の例においては、handle(ほうきの柄)とbroom(ほうき)がペアになっており、toはその2つが対応していることを表しているとした。こうすることで、toに存在する様々な用法に対応する日本語訳を暗記しなくとも、toの用法を理解することが可能になり、英語学習者の負担を軽減することができたと言える。すなわち学習者が学ばなければならないことは、to自体の「多義性」ではなく、toがどのような文脈において使われるかということだからである。この研究成果は、大学生の自学自習用教材であるモジュール教材として、インターネット上に掲載し、大学生の自学自習用教材として活用されている。英語の前置詞を中心とした研究を進め、それを大学生の自学自習用教材として活用するという本研究の目的を実施することができているので、予定通りに研究が進んでいると言える。最終年も引き続き、英語の前置詞の研究を進め、その成果を自学自習用教材としてまとめることを計画している。本研究は認知言語学の枠組みを援用し、主に英語の前置詞の研究を行い、その成果を大学生の自学自習用のモジュール教材としてまとめ、英語教育への還元を行っている。そこで本研究は、個々の前置詞の意味を、前置詞の「棲み分け」を体系的に説明することを通して明らかにすることによって、多くの英語学習者が困難に感じる「機能語」の学習負担の軽減を目指している。平成28年度において発表した研究の成果として、英語の前置詞「with」の研究がある。一般的な英和辞典の意味記述においては、前置詞withには、一致、所有、様態、関係、手段、同時性など、実に様々な意味があると書かれており、これらの意味を学習者に暗記させるとなるとかなりの負担になることは想像に難くない。一方、このような意味を記憶したとしてもWith allher talent, she ought to geta job.(彼女ほど才能があれば、仕事に就けるはずだ。)とWith allher talent, she could not get

a job.(彼女は才能がありながら仕事に就けなかった。)において、同じwithを使った表現が使用されているにも関わらず、それぞれwithを含む語句の意味が異なっているような場合は、辞書の定義を暗記しているだけでは理解することが不可能になってしまう。そこで本研究では、withの意味は、何かと何かが「一緒にある」、すなわち「同伴」であり、上のような一見異なると思われる2つの意味は、文脈から生じた2つの用法であると主張した。こうすることで、学習者に丸暗記をさせるという負担をかけないことが実現した。この研究成果は、LMS上に自学自習用教材として公開し、大学生に活用させている。本研究では、英語前置詞の意味論的研究を、認知言語学の知見を活用して行った。その一つが前置詞のwithであるが、英和辞典に記載されている様々な「意味」は、当該前置詞が使用される様々な場面に応じて導き出される「用法」であると考えた。そして様々な用法を説明するような英語前置詞の教材を作成し、大学の英語教育において、自学自習用教材として活用できるようにし、英語教育の現場に成果として還元した。英語の前置詞を中心とした研究をすすめ、それを大学生の自学自習用教材として活用しているという点においては、予定通りに研究が進んでいると言える。さらに取り扱う前置詞の種類を増やし、その成果も教材としてまとめることを目指したい。28年度も26,27年度と同様に、英語の前置詞の研究とその成果を自学自習用教材としてまとめ、大学生の英語教育に活用するという方向で研究を進めることには変わりはない。現在進行中の具体的な研究を挙げると、8月にマレーシアのペナン島で開催される国際学会において、英語の前置詞withの研究について発表し、その成果をもとに大学生のための自学自習用教材を作成することを計画している。最終的にはその教材を信州大学のLMS(ラーニングマネージメントシステム)であるe-ALPSにアップロードして、大学生の英語学習に活用してもらう予定である。英語教育27年度と28年度も引き続き前置詞の研究とその成果を自学自習用教材として活用する方向で研究を進めるが、本研究の目的を達成するため、関連する分野の研究も行い、その成果も教材としてまとめることを目指したい。28年度においては、当初の予定より多くの国際学会での発表を予定しているため、予算を繰り越し「次年度使用額」が生じた。27年度においては、当初の予定より多くの国際学会での発表を予定しているため、「次年度使用額」が生じた。28年度には複数の海外学会での研究成果発表を予定している。次年度使用額は、28年度請求額と合わせて、海外学会の渡航費用を中心に予算の執行をしていく予定である。27年度には複数の海外学会での研究成果発表を予定している。次年度使用額は、27年度請求額と合わせて、海外学会の渡航費用を中心に予算の執行をしていく予定である。