hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
摂食嚥下機能維持を目的とした精神神経疾患に対する薬物動態／薬力学的検討

ADLは嚥下障害がある者は有意な低値を示した(p<0.01)(嚥下障害あり:72.3±24.2、なし:46.7±29.2)。BMIは嚥下障害がある者は有意な低値を示した(p<0.05)(嚥下障害あり:23.2±4.1、なし:21.6±3.7)。向精神薬または抗精神病薬を服用している者は、49名であった。服薬のある者とない者で年齢、ADL、BMIに有意な差は認められなかった(年齢、嚥下障害あり:83.0±9.6歳、なし:80.0±9.1歳、ADL、嚥下障害あり:58.1±31.7、なし:60.9±25.1、BMI、嚥下障害あり:22.5±4.1、なし:22.0±3.7)。服薬のある者のうち、嚥下障害がある者の割合は、63.3%、服薬のない者のうち嚥下障害のある者の割合は、46.7%であり、分布に有意な差が認められた(p<0.05)。【結論】在宅療養中の者に多くに嚥下機能の低下した者が認められ、それらの者はADLが低下し、低栄養を示すものが多かった。さらに、約3割の者が向精神薬または抗精神病薬を服用していることが明らかとなり、これらの者は嚥下機能の低下を示している者の割合が多かった。在宅療養中の高齢者の嚥下機能には服用薬剤が何らかの影響を示している可能性が示された。本年度は、昨年度に引き続き東京都の急性・亜急性期病院の脳神経外科と連携をとり、パーキンソン病患者の嚥下造影検査による嚥下動態の評価を行った。16名の研究参加者を募った。パーキンソン病患者に対し、連続データ(年齢、身長、体重、BMI,食事時間、直近の服薬から嚥下造影検査までの時間)とカテゴリカルデータ(性別、Hoehn-Yahr重症度分類、Wearing-off現象の有無、食事中のむせの有無、喉頭侵入、誤嚥の有無、)を評価した。また、得られた嚥下造影検査の動画から2次元動画解析ソフトを用いて、パーキンソン病患者の舌骨の動きを追跡し、舌骨拳上量の評価を行った。評価には液体バリウム(2ml、5ml、10ml、20ml)を用い、量による差の検討、パーキンソン治療薬であるプラミペキソールの嚥下機能への影響を検討した。プラミペキソールの血中濃度をシミュレーションした上で、服薬状況から嚥下造影検査時のプラミペキソールの血中濃度を予測し、舌骨最大拳上量との関係について相関性の有無を検討した。結果として、連続データのうち有意に相関性があると判断されたデータはバリウム容量20mlにおける体重のみであった(p<0.05)。カテゴリカルデータにおいてはどの項目も相関性はみとめられなかった。プラミペキソールの血中濃度と舌骨最大拳上量の間には有意な相関性は認められなかった。本年度は解析まで行った患者数が少数であった。プラミペキソールの血中濃度やバリウム容量と舌骨最大拳上量との相関性については今後もデータを収集し、検討していく必要性があると考えられる。東京都内に立地するの急性・亜急性期病院において脳神経外科と連携をとり、パーキンソン病患者5名の嚥下造影検査結果を解析し、治療薬プラミペキソールについて,血中濃度推移のシミュレーションを行った。2次元動画解析ソフトを利用してPD患者のVFにおける嚥下運動を空間的に解析した。VFにより得られた動画はImage JによりAVIファイルへと変換し,Move-tr / 2D &#174;により舌骨を追跡した。舌骨の追跡により嚥下運動時の舌骨最大挙上量を測定した。PD患者においてバリウムの容量と舌骨最大挙上量の関連は示せなかったが,健康成人の舌骨最大挙上量の平均値と比較し,統計学的に有意な差が得られたことから舌骨最大挙上量は摂食・嚥下障害者の嚥下機能の評価を行う手段のひとつと考えられた。連続投与による定常状態時のプラミペキソール速放錠の血中濃度シミュレーションの結果から,連続データとして抽出した直近の服薬からVF検査までの時間に基づき,対象患者のVF検査時におけるプラミペキソールの血中濃度を予測した。また,プラミペキソールの予測血中濃度と舌骨最大挙上量との関係について散布図を作成し,相関性の有無を検討した。
Mirror Neuron Systemに注目した経頭蓋磁気刺激治療の最適化

脳損傷後の運動麻痺に対して、脳活動を外部より修飾することが可能である経頭蓋磁気刺激と運動学習の神経基盤であるミラーシステムを稼働する模倣運動を組み合わせた治療方法、治療システムの開発を目的とした。効果検証のため、慢性期脳損傷による上肢運動麻痺に対して磁気刺激と模倣運動訓練を行った。その結果、上肢の力制御、運動速度に向上を認めたが、磁気刺激の最適刺激は、個人により大きく異なることが明らかになった。本研究では、慢性期片麻痺に対して、模倣運動を利用した運動学習に関与する脳内神経基盤であるMirror Neuron System(以下MNS)の機能を経頭蓋磁気刺激法(以下THS)により増強する事により機能再構築を目的としている。初年度にあたる本年度は、運動学習の脳内神経基盤であるMNSを機能的核磁気共鳴装置(以下fMRI)で同定を行うための実験装置開発(fMRI対応マニピュランダム)と、運動麻痺患者に習得する上肢運動の検討までを行った。fMRI対応マニピュランダムは、MRIという強磁場内で使用するため磁性体の金属類が一切使用する事なく、手関節の1軸運動(屈曲・伸展)を記録し、また内部モーターにより受動運動を行う事も可能にし、さらには、指定した抵抗をかける事により手関節運動の運動負荷を変化させる事が出来る。本年度は、この機器が納入され、現在はソフトウェア部とハードウェア部を実験に最適化するための調整を行っている。本研究でターゲットとなるMNSは、自己運動の実行時のみならず、他者運動の観察時にも賦活する運動関連領野である。そのため、特に他者運動の視覚情報を被験者にどのように提示するかが重要となり、現在行動学実験により最適な刺激提示法の検討を行っている。来年度には、健常者においてMNSの同定を行い、TMS刺激を与え運動学習がどのように変化するかを検討する。また、同時に片麻痺患者においても同様の検討を行う予定である。本研究では、慢性期片麻痺に対して、模倣運動を利用した運動学習に関与する脳内神経基盤であるMirror Neuron System(以下MNS)の機能を経頭蓋磁気刺激法(以下TMS)により増強する事により機能再構築を目的としている。2年度目にあたる本年度は、運動学習の脳内神経基盤であるMNSを機能的核磁気共鳴装置(以下fMRI)で同定を行うための実験装置開発(fMRI対応マニピュランダム)と、実際に上肢運動麻痺患者に対して運動観察・模倣運動が機能回復を引き起こすかの検討までを行った。本年度は、左手用と右手用の2台が納入され、現在は左右2台の機器の制御プログラムと実験に最適化するための調整を行っている。また、同時に上肢運動麻痺患者においても同様の検討を行う予定である。最終年度にあたる本年度は、実際に脳損傷後の片麻痺患者に対して効率的な運動学習を生じさせるためのTMSの最適刺激頻度、刺激部位の検索を行った。障害機能の個人間偏差を減らすために、損傷部位が被殻の患者6名に絞り行った。刺激頻度は、1Hz抑制刺激、5Hz興奮性刺激、興奮性Theta Burst Stimulation(TBS)、抑制性TBSの4種類と、刺激部位は、一次運動野、補足運動野の2領域で行った。抑制性刺激は、健側半球へ行い、興奮性刺激は、患側半球へと行った。従属変数は、示指MP関節の随意的伸展角度とした。磁気刺激は、各刺激法600発で行った。その結果、被験者毎で最適刺激方法が異なることが明らかとなった。また、刺激方法によってはむしろ機能低下を引き起こすものもあった。このことは、損傷部位を被殻に限局し、損傷部位の差異による影響は最小限にしているため、発症からの時期、重症度等が刺激法による効果の差異を生み出したと考えられる。以上より、全患者に共通する単一の最適刺激は存在せず、磁気刺激の効果は個人間差が大きく、TMSによる効果をモニタリングしながら刺激法を決定する必要があることが明らかになった。
双胎妊娠における母児相関の解析による胎児生体リズムに影響を及ぼす母体因子の解明

(1).正期単胎妊娠の胎児心拍数基線における周期性を明らかにする目的で、合併症のない3739週の正常妊娠9症例を対象に3日間の連続胎児心拍数(FHR)収録を行った。得られたFHRデータから10分間の区画毎に胎児心拍数基線(FHRB)を同定、各症例毎に最大エントロピー法によって得られたピークスペクトルからFHRBの時系列データに内在するリズムの周期を抽出し、あてはめ曲線を描出した。得られた曲線の日内変動最低点および最高点を示す時刻を各症例毎に求め各々の分布について検討した。その結果、正常正期妊娠におけるFHRBの日内変動は約24時間と約12時間の周期のリズムをベースに持ち、更に各個体の状況や環境因子に伴う種々のリズムが複合され、その表現型が形成されていると考えられた。(2).双胎間の胎児基準心拍数(BFHR)の日内変動位相の同期性と位相差を解析し、一絨毛膜二羊膜性双胎(MD)と二絨毛膜二羊膜性双胎(DD)の特徴を抽出する目的で、妊娠3537週の双胎妊娠15例(MD7例、DD8例)に対して24時間双胎心拍数同時収録を施行。収録したデータから症例毎に各々の双胎のBFHRを5分毎に同定し1時間毎の平均値を算出、各胎児のBFHRの日内変動の有無を検定した(ANOVA)。各症例で双胎間のBFHR日内変動位相差を求めるために第1子のBFHR日内変動に対して第2子の日内変動位相を-3+3時間の間で1時間づつ移動させた場合の両者間の相関係数をそれぞれ算出。最大Rを示す位相差を症例毎に求め、膜性による特徴を比較した。その結果全ての双胎両児のBFHRに有意な日内変動を認めた(p<0.01)。双胎BFHR間に全症例で有意な相関が認められ、MD、DDの平均最大Rの間に有意差は認められなかった。DDでは8例全てでBFHR日内変動の位相が完全に同期していた。一方、MDでは7例中3例でBFHR日内変動位相は同期していたが3例で第2子が1時間先進、1例で第1子が3時間先進しており日内変動に位相差を示す症例が認められた。以上より双胎間のBFHR日内変動はMD、DD共に高い相関を示すが、DDでは完全に位相が同期しているのに対してMDでは位相差が認められる症例が存在する。MDでは胎盤内血管吻合等による双胎間の循環動態の差異から胎児日内変動に関連する母体因子の移行に不均衡が生じる可能性があると考えられた。1.胎児心拍数基線を規定する胎児因子を解明する目的で双胎間の心拍数基線の差を膜性、双胎間の性差により比較した。

妊娠34から38週の双胎20例(一絨毛膜性双胎(MD)7例、二絨毛膜性双胎(DD)13例)を対象として5分毎に算出した胎児心拍数基線を比較、更に各双胎間の1時間毎の平均心拍数基線の差を算出し、膜性および双胎の性別の組合せ(男児男児、女児女児、男児女児)による比較と日内変動の有無を検定した。その結果、双胎の心拍数基線はMDと比較してDDで大きな差を示し、胎児心拍数基線に対する遺伝的素因の影響が示唆された。またMDでは胎児の性別による差の変化は認めないがDDでは両児が男児の時に差が最も大きく、両児が女児の時に最も差を示しにくいことが判明した。2.双胎間の胎児持続性頻脈の出現様式を比較し、胎児持続性頻脈発生に対する母体、環境因子の影響を検討した。妊娠35から37週の双胎妊娠15例(MD7例、DD8例)に対して24時間双胎心拍数同時収録を施行し、各症例のおいて胎児持続性頻脈を同定した。胎児持続性頻脈は15例30胎児のうち9胎児において認められたが、MD)、DDともに双胎間で同期して発現した症例は認められなかった。この結果から胎児持続性頻脈は母体因子により誘発されているのではなく胎児固有の因子によって発現する可能性が高いと考えられた。しかし211時の間では胎児持続性頻脈は全く認められないことから母体リズムを背景にした持続性頻脈の抑制因子存在の可能性も示唆された。3.胎児心拍数基線における日内変動の妊娠週数に伴う変化に関して1例の正常単胎妊娠について21-36週までlongitudinal studyを行った。その結果妊娠21週から既に胎児心拍数基線の日内変動は存在すること、妊娠進行に伴って基準心拍数は低下するが時間帯によって低下の過程と程度が異なることが判明した。1.胎児心拍数変動(FHR)における胎児心拍数基線(FHRB)、一過性頻脈(AC)、持続性頻脈(SFT)の胎児性別による特徴と体重の関係を解明するために、妊娠3740週の正常単胎妊娠34例(男児17例、女児17例)に対してインフォームドコンセントを得た後、24時間FHR収録を施行し、FHRB、AC、SFTを同定した。24時間における平均FHRB、AC振幅(AAMP)、FHRBの振幅(BAMP)を児の性別によって比較、更に児の出生時体重との相関の有無を男女別に解析、更にSFTの出現頻度と持続時間の性差の有無を検討した。その結果、男女別の平均FHRB、BAMP、AAMP(bpm)に男女間に有意差を認めず、男女共に全ての項目で体重との間に有意な相関は認めなかった。SFTの出現頻度、持続時間も共に男女間に有意差は認めなかった。以上の結果からFHRBとその日内変動の振幅、ACの振幅、SFTの出現頻度、持続時間は胎児の性別に影響されず、児の体重によっても変化は認められないことが明らかとなった。2.母体の行動、活動量が胎児行動期に及ぼす影響を解明するために。妊娠3639週の正常単胎妊娠10例に対してインフォームドコンセントを得た後、胎児心拍数と母体活動量の24時間収録を施行し、3分毎の胎児心拍数パターンから胎児行動期(静睡眠、動睡眠、動覚醒期)を決定した。母体活動量はactigraphを用いて測定し、収録中に自己記載された行動表から母体行動を覚醒、夜間睡眠、日中睡眠、食事に分類し、各胎児行動期における母体行動の占める割合、母体活動量との関係を比較した。その結果、胎児動睡眠期には静睡眠期と比較して母体の覚醒、活動量が有意に増加していること、母体睡眠時では胎児動覚醒期に母体活動量が増加していた。以上の結果より母体行動と胎児行動期間に密接な関連が存在することが示唆された。24時間における各行動期の発現比率と双胎間の同期正の有無について検討する目的で妊娠3638週の特に合併症を持たない双胎妊娠9例を対象として十分な説明によるインフォームドコンセントを得た後、対象に対して24時間双胎同時胎児心拍数収録を施行。
希少糖を用いたナトリウム・グルコース共輸送体の糖透過性の分子構造基盤解析

ナトリウム・グルコース共輸送体(SGLT)はグルコースなどの単糖をナトリウムとともに細胞内に取り込む役割を担う膜タンパク質であり、糖尿病や癌治療のターゲットとして注目されている。本研究では自然界にわずかしかない単糖、希少糖を利用してSGLTの糖選択性を電気生理学的手法を用いて解析する。また部位特異的変異体を用いたSGLTと糖の結合部位の同定、蛍光分子観測(VCF)などにより糖輸送におけるSGLTの構造変化を解析する。さらに培養細胞を用いて構造的解析の生理学的意義を検証する。以上の解析はSGLTの駆動機構の理解、さらにSGLTをターゲットとした糖尿病や癌の治療法の開発につながると期待される。
コンピュータ自動採点日本語スピーキングテストの実用化と妥当性の検証

日本語学習者の日本語スピーキング能力の測定を自動で行う適応型テストシステムSJ-CAT (Speaking Japanese Computerized Adaptive Test)を開発し、インターネット上で公開した。SJ-CATは、文読み上げ問題、選択肢読み上げ問題、文生成問題、自由発話問題の4種類2セクションで構成され、音声の特徴量(韻律、音響尤度、スピーキングレートなど)やキーワードなどで評価する。項目応答理論の段階反応モデルで日本語スピーキング能力を点数化する。訓練された人間が評定を行うスピーキングテストとSJ-CATを比較し、実用化に十分な相関を得た。日本語学習者のための日本語スピーキング能力をコンピュータ上で自動採点するシステムを実用化するという課題の初年度として、以下の研究・開発を行った。1)音響情報にかかわるパラメータと回答の内容にかかわるパラメータの候補を挙げ、それらの組み合わせによって変わってくる自動採点結果を比較する評価実験を行った。その結果から、最適なパラメータの種類・組み合わせを決定した。2)PCに加えて、タブレットやスマートフォンでも利用できるテストを作るため、HTMLでのプログラミングを行い、また、ユーザーインターフェースについても検討を加えて、改良した。3)ガウス混合分布を用いた隠れマルコフモデルとDeep Neural Networkによるモデルにおいて音声認識の精度を比較した。その結果、Deep Neural Networkによる方が音声認識の精度が上がることを確認した。それに基づき、Deep Neural Networkをシステムに組み込む方法について検討した。4)アダプティブテストにおける項目選択の際の方法として、多段階項目応答理論の1パラメータモデルと2パラメータモデルを比較し、本テストシステムに向く方法について検討した結果、1パラメータモデルを採用することにした。5)テストの公開に向けて、管理者画面なども含めて、実際の運用に必要となるシステムの要件について検討し、公開用のテストのプログラミングを開始した。6)他の科学研究費補助金で実施されている、人が採点する日本語のスピーキングテストの研究について情報を収集し、特に、スピーキングテストの妥当性について検討した。Speaking Japanese Computerized Test(SJ-CAT)のシステムを継続して改良した。機械採点のパラメータおよび採点アルゴリズムは検討の結果、過去に安定して採点ができていたものを採用することにした。これは必ずしもこれまでに得られた最高の精度のものではないが、実用性・安定性の点から判断することとなった。能力推定には1パラメータモデルを採用し、これにより、識別力の高い特定の問題項目ばかりが出題されるという偏りが解消されることを確認した。限定的にではあるが、公開し、受験者を募って、受験者の解答データを収集した。また、ダミーとして、母語話者が真面目に解答した場合と、日本語初級者を装って解答した場合についてもデータを収集した。回収されたデータと採点の結果のデータを突き合わせて分析を行い、採点の妥当性について検討した。その結果を踏まえて、テストシステム全体の評価を行った。この結果、コンピュータによる自動採点の特徴として、各問題で0点から4点満点の評価において、3.5点以上の採点結果を得ることが困難であったこと、それによって、最終的な能力判定において能力が実力よりも低めに点数が出てしまうことが判明した。この結果を踏まえて、能力推定の方法に変更を加えることによっておおむね妥当な点数(0100点満点)で結果を示すことができるようになった。受験者からのインターフェースに関するフィードバックを受けて、画面の一部修正を行った。テストとしての妥当性の検証の一環として、同一受験者にSJ-CATと文字語彙、文法、聴解、読解の4セクションからなるJ-CATを受験してもらい、両者の相関について検証した。その結果、両者の相関は0.45で中程度の相関があり、特にSJ-CSTと聴解には0.6の相関があることから、「聞く」と「話す」に関連性があるという結果を得た。システムの改修については通年で取り組んだ。一般に利用できる状態(一般公開)になっている。未だ改良の余地があり、まだ積極的に公開についての宣伝は行っていないが、リクエストがあれば誰でも利用できるようになっている。妥当性の検証について、当初予定を変更して縮小しているが、これについては申請時に予定通り進まなかった場合に「併存妥当性の検証に遅延が生じた場合は目標人数を削減し、代替として分担者によるインタビューテストを実施する。」としてある。今年度はJ-CATを実施して、代替措置とすることとした。インタビューテストから更にJ-CATに方法も変更したが、併存妥当性の検証自体は限定的ではあるが、実施できた。テストは2セクション、4種類の問題で構成される。Section1は文読み上げ問題と選択肢読み上げ問題、Section2は文生成問題と自由発話問題からなる。(1)文読み上げ問題では、画面上に「おじさんとおじいさんが来ました」のような1文が現れ、それを読み上げる音声が聞こえる。その後、その文を読み上げることが課題である。(2)選択肢読み上げ問題では、静止画や動画で場面が提示される。例えば、2人が話をしている場面の映像があり、「2人は何をしていますか。」という質問が流れ、「a.ご飯を食べています。」「b.話をしています。」「c.本を読んでいます。」という選択肢から正解を選んで読み上げる。(3)文生成問題では、例えば箱を開けている映像が流れ、「何をしていますか。」という質問が聞こえる。5秒間考えたのち、「箱を開けています。」のように文で応答する。(4)自由回答問題は、例えば「次の質問に、30秒ぐらいで答えてください。消費税が上がることに賛成ですか、反対ですか。

その理由も言ってください。」という質問に対して、5秒間考えたのち、30秒程度(録音時間制限は40秒)で応答するものである。テスト終了と同時に採点結果が、セクション1が25点満点、セクション2が75点満点、計100点満点で示される。テスト時間は、最初の録音音量の設定、各セクション2問ずつの練習問題を含めて、15分から20分程度である。人が採点する他のテストと相関が高いことが検証された。日本語学習者の日本語スピーキング能力の測定を自動で行う適応型テストシステムSJ-CAT (Speaking Japanese Computerized Adaptive Test)を開発し、インターネット上で公開した。SJ-CATは、文読み上げ問題、選択肢読み上げ問題、文生成問題、自由発話問題の4種類2セクションで構成され、音声の特徴量(韻律、音響尤度、スピーキングレートなど)やキーワードなどで評価する。項目応答理論の段階反応モデルで日本語スピーキング能力を点数化する。訓練された人間が評定を行うスピーキングテストとSJ-CATを比較し、実用化に十分な相関を得た。本年度末に予定していたテストシステムの公開はできていないが、それ以外の研究・開発はすべて予定通りに実施できた。公開のための準備は進められており、次年度の早い段階で公開を開始する予定である。研究の最終年度になるため、受験者を増やして、テストシステムの全体について検証を継続する。併存妥当性の検証については、当初予定通り、Japanese Standard Speaking Test(JSST,アルク)と本課題で構築するテストを受験した結果の相関を調べ、本テストの併存妥当性をデータを収集して検証する予定である。ただし、実施の人数については、当初の予定よりも減らして実施する可能性がある。当初は初級レベルからの受験についても予定していた。しかし、現状のSJ-CATの採点結果を見ると、初級レベルの判定が不安定であるため、初級レベルを対象とするのは妥当ではないと考えられる。この点については、さらに検証を進めながら、対象者について検討を続けていく。JSSTの実施(特に海外からの受験)が難しい場合には、その代替措置についても検討していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。日本語教育テストシステムの公開が喫緊の課題である。公開によりテスト回答データの収集ができ、ひいてはシステムのチューニングができる。公開の準備は進んでおり、特に問題はない。
インフレーションモデルにおける赤外・紫外発散の問題

宇宙初期に起こったインフレーションの時期におけるゆらぎの生成過程において生じる赤外発散の問題について研究を進めた。前年度までの研究では、完全なゲージ固定をおこなわない場合であっても、問題となる残余のゲージ自由度に影響されないような真にゲージ不変な観測量を計算することで赤外発散は除かれるであろうという着想に立ち、そのような計算を遂行した。その結果、赤外発散が1-ループの補正に現れないための条件として、初期の量子状態の選び方に対する条件が得られ、状態が制限されることを発見した。この初期状態に対する条件の導出に際して、非線形なハイゼンベルグ方程式を解く段階で特殊な解を選ぶということをおこなっていた点と、スローロール近似を用いていた点が不満であった。また、このような初期状態に対する制限なしに赤外発散が除かれているという主張をする論文が現れてきた状況から、我々の主張をより鮮明にさせる必要が大きくなった。そこで、スローロール近似に依存しない議論をおこなうことができるような枠組みの整備を進めた。その結果、やはり、そう簡単には赤外発散を起こさない状態を選ぶことはできず、状態に対する強い制限がつくことを再確認した。しかし、単純に赤外発散が自然に除かれるという主張と我々の主張は矛盾していないのかもしれない。赤外発散が自然に除かれるという主張は暗に断熱的真空状態という特殊な状態を選んで赤外発散がないと主張していることになっているようである。我々も、この特殊な状態(およびこの状態を元にしたゲージ不変な励起状態)を考えるという限られた状態に対してのみ赤外発散がないということを予想しているが、他の研究者による主張も議論の不完全な点が多々あり、我々も証明を与えるに至っていない。前年度までの研究から、我々はインフレーションを起こすスカラー場であるインフラトン場が一つだけの成分からなる場合に、観測可能領域だけに考える領域を限定すると通常の宇宙論的摂動論で用いられるゲージ固定条件が完全なゲージ固定になっていないことが赤外発散の原因であるという説を唱えていた。しかし、完全なゲージ固定をおこなってきちんとした量子化をおこなうことは難しい。特に、観測可能領域に限った議論をおこなうと空間並進対称性を壊してしまう。そこで、完全なゲージ固定をおこなわない場合であっても、問題となる残余のゲージ自由度に影響されないような真にゲージ不変な観測量を計算することで赤外発散は除かれるであろうという着想に立ち、そのような計算を遂行した。その結果、赤外発散が1-ループの補正に現れないための条件として、初期の量子状態の選び方に対する無限個の条件が得られた。さらに、必ずしも必要条件であることを示したわけではないが、この無限個の条件を満たすための十分条件としてゆらぎのモード関数に対する条件式が得られ、その条件式を解くとスローロール極限ではスケール不変なスペクトルを予言するモード関数になることを示した。これ以外の初期状態の選び方が許されないという主張ではないが、適当に選んだ初期条件ではこの赤外発散がないために必要な条件を満たすことはできない。このことは、空間並進対称性と矛盾のない初期条件が非常に強く制限されていることを意味しており、解釈に誤りがなければ、多くの人為的な初期条件の変更の提案を棄却する結果と言える。さらに、この考え方を発展させ、整合性条件として知られる2点相関関数のスペクトルと3点相関の一つの運動量が小さい極限の間に成り立つ関係式が、実際のゲージ不変な観測量を見る限り陽には現れないであろうという計算結果を示した。
RAS遺伝子によるイノシトール燐脂質カスケード調節

酵母細胞においてもRAS遺伝子が見いだされ,その機能を明らかにしてきた。本研究ではRAS遺伝子産物のイノシトールリン脂質カスケードの調節機構について明らかにした。酵母細胞においても高等動物においてみられるイノシトールりん脂質カスケードと同様のシステムが存在することを明らかにした。ホスファチジルイノシトールがPIキナーゼによってりん酸化され,PIPが合成され,さらにPIPキナーゼによってりん酸化されてPIP_2が形成される。PIP_2はホスホリパーゼとによって分解され,IP_3とDGになり,IP_3は細胞内でのCa^2+^<>遊離を,DGはプロテインキナーゼとを活性化すると考えられている。PIP_2に特異的に反応する抗体を調製し,この抗体に対する感受性を利用してイノシトールりん脂質カスケードに変異をおこした突然変異株の分離を試みた(但しその前に増殖が温度感受性でG1期停止するものを選択しておく)。このような方法で各種の突然変異株を分離することができた。これらのなかにPIキナーゼあるいはPIPキナーゼが温度感受性になった株が含まれていた。これらの株の細胞を制限温度下で培養し,G1期停止させ,PIP_2を電気穿孔法で導入すると細胞増殖を行った。この結果,これらの株ではPIP_2が合成できなっために細胞増殖が停止したものと考えられる。さらにRAS遺伝子を破壊した株でも同様にPIキナーゼ活性が低下し,PIP_2合成速度が低下することがわかった。しかしこの場合はPIP_2を導入してもその効果がみられなかった。この結果はRAS遺伝子は直接PIP_2合成に関与しているのではなく他のシステムを介して間接的に働いているものと考えられる。以上のようにRAS遺伝子は間接的にイノシトールりん脂質カスケードを正に制御し,細胞増殖を制御していることが明らかとなった。
技能統合型言語テストの妥当化：タスク遂行に必要な構成概念の測定に向けて

本研究課題の目的は「目的に応じて英文を読み,理解した内容を相手に伝える」タスクを用いた技能統合型の英文読解テストが,日本人英語学習者の英文読解力を適切に測定できるかを検証することであった。タスクによって引き出されたパフォーマンスを数値化し,それを読解力として評価するためには,テストの内容,採点方法,およびテスト得点の妥当性を保証する必要がある。最終年度となる平成30年度は,パフォーマンス評価のために開発したルーブリックがテスト作成者の意図通りに機能するかを統計的に解析した。CAN-DOリスト形式での5段階評価ルーブリックを用いて,3名の評価者が各学習者のパフォーマンスを採点した結果を多相ラッシュ分析で解析し,タスクおよびルーブリックがテスト開発者の意図通りに設計されていたかを「論証に基づく妥当化(argument-based approach to validation)」の枠組みで検証した。採点プロセスの妥当性については平成29年度の研究により明らかにされていた。そこで平成30年度は,採点結果がどの程度一般化可能かを統計的に解析し,採点者が3名の場合は4タスクを使用すれば信頼性のある採点ができることを明らかにした。同様に開発した6タスクすべてを用いる場合,採点者は2名で十分であることを示した。採点結果が学習者の読解力をどの程度適切に捉えることができていたのかを構造方程式モデリングにより解析したところ,タスク型読解テストは語彙知識・文法知識・理解力を十分に反映していることが分かった。多特性・多方法行列による検証も同時に行い,本研究課題で開発したテストは聴解力等の別の構成概念ではなく,読解力をターゲットにしていることを示した。テストの使用目的がタスク中心教授法による読解指導の効果を測定することにあることも考慮し,教員や生徒にとって使いやすいテストおよびルーブリックとなるような改訂を継続的に進めている。本研究では「英文を読み,理解した内容を相手に伝える」タスクを用いた技能統合型の英文読解テストが,適切に測定できるかの妥当化研究に取り組んでいる。実生活に即した状況の中で,特定のタスクを完成させる手段として使用された英語は,学習者の言語運用能力を測定する重要なデータとなる。しかし,タスクによって引き出されたパフォーマンスを数値化し,それを「読解力」として解釈するためには,採点方法とテスト得点の妥当性を確保する必要がある。テストの妥当化には,テスト結果解釈の適切さを様々な側面から保証する証拠を収集する必要がある。そこでChapelle, Enright, and Jamieson (2008)によるargument-based approachを採用し,研究計画1年目にあたる平成28年度は,「採点方法が意図した構成概念を測定するのに適切であるか」および「テスト結果の一般化は可能か」という2つの観点の検証に取り組んだ。特に,採点者による評価が,受験者間,評価基準の違い,タスクの違いによってどの程度内的に一貫しているかをMulti-Faceted Rasch Modelingにより検証した。採点データは,日本人大学生122名が受験した6種類のタスク型英文読解テストに対し,2種類の評価尺度(タスク依存尺度・タスク独立尺度)を用いた3名の採点者による評価を使用した。分析の結果,採点者間で評価の厳しさが6段階に分かれたため,Rasch modelingによる得点の調整を行った。ただし,複数の採点者が個々の受験者を評価することで,統計モデルが予測する受験者の得点と実際の得点の不一致を366件中1件に抑えることができた。これらの結果から,本研究で開発したタスク型読解テストに対し,Rasch modelingによる適切な統計処理が行われれば,採点結果を一般化できる可能性が示唆された。研究計画の1年目は,開発した技能統合型読解テストにおいて(1)採点方法が意図した構成概念を測定するのに適切であるか,および(2)テスト結果の一般化は可能かを検証することが目的であった。これに対し,研究計画通りテストを実施し,データ解析が終了している。また,研究成果を口頭発表や査読付き論文に投稿する準備を進めている。本研究課題は「英文を読み,理解した内容を相手に伝える」タスクを用いた技能統合型の英文読解テストが,日本人英語学習者の英文読解力を適切に測定できるかについての妥当化研究である。実生活に即した状況の中で,特定のタスクを完成させる手段として使用された言語パフォーマンスは,学習者の言語運用能力を測定する重要なデータとなる。しかし,タスクによって引き出されたパフォーマンスを数値化し,それを「読解力」として解釈するためには,採点方法およびテスト得点の妥当性を保証する必要がある。平成29年度は,「英文を読み,相手が必要としている情報を伝える」タスクのパフォーマンスを採点するためのルーブリックを作成し,その評価が受験者の読解力を適切に反映できているかを統計的に解析した。具体的には,CAN-DOリスト形式での5段階評価ルーブリックを用いて3名の評価者が各学習者のパフォーマンスを採点した結果を多相ラッシュ分析で解析し,Bond and Fox (2015)などの基準に当てはめてルーブリックがテスト開発者の意図通りに設計されていたかを検討した。まず,尺度1から尺度5までの敷居値(難易度)は単調に増加する必要があり,Rasch-Andrich敷居値は約2.0ロジットずつ増加するという結果であった。これは,尺度間の距離が1.4から5.0ロジット以内にならなければならないという基準も満たしている。観測得点のラッシュモデルへの適合度は高く,作成したルーブリックが理想的な採点モデルから大きく外れるというケースは見られなかった。

また今回のルーブリックを使用すると受験者の能力を約3段階に識別できることが分かった。これらの結果について,当該テストの目的が教室でのタスク中心教授法による読解指導の効果を測定することにあることを考慮すると,作成したルーブリックはパフォーマンス評価に十分耐えうると判断している。研究計画の2年目は,開発した技能統合型読解テストにおいて,評価の際に参照するルーブリックがテスト開発者の意図通りに設計できているかを検証することが目的であった。これに対し,研究計画通り統計解析を実施し,得られた結果の解釈がほぼ完了している。また,研究成果を口頭発表したり査読付き論文に投稿したりする準備を進めている。本研究課題の目的は「目的に応じて英文を読み,理解した内容を相手に伝える」タスクを用いた技能統合型の英文読解テストが,日本人英語学習者の英文読解力を適切に測定できるかを検証することであった。タスクによって引き出されたパフォーマンスを数値化し,それを読解力として評価するためには,テストの内容,採点方法,およびテスト得点の妥当性を保証する必要がある。最終年度となる平成30年度は,パフォーマンス評価のために開発したルーブリックがテスト作成者の意図通りに機能するかを統計的に解析した。CAN-DOリスト形式での5段階評価ルーブリックを用いて,3名の評価者が各学習者のパフォーマンスを採点した結果を多相ラッシュ分析で解析し,タスクおよびルーブリックがテスト開発者の意図通りに設計されていたかを「論証に基づく妥当化(argument-based approach to validation)」の枠組みで検証した。採点プロセスの妥当性については平成29年度の研究により明らかにされていた。そこで平成30年度は,採点結果がどの程度一般化可能かを統計的に解析し,採点者が3名の場合は4タスクを使用すれば信頼性のある採点ができることを明らかにした。同様に開発した6タスクすべてを用いる場合,採点者は2名で十分であることを示した。採点結果が学習者の読解力をどの程度適切に捉えることができていたのかを構造方程式モデリングにより解析したところ,タスク型読解テストは語彙知識・文法知識・理解力を十分に反映していることが分かった。多特性・多方法行列による検証も同時に行い,本研究課題で開発したテストは聴解力等の別の構成概念ではなく,読解力をターゲットにしていることを示した。テストの使用目的がタスク中心教授法による読解指導の効果を測定することにあることも考慮し,教員や生徒にとって使いやすいテストおよびルーブリックとなるような改訂を継続的に進めている。今後は2年目の研究計画および発展的課題に着手する。具体的にはテスト結果のデータ解析を進め,テスト得点は測定対象を反映した他のテスト得点とどれぐらい関連するかを検証する。手法としてRasch modelingを利用することで,技能統合型読解テストの難易度パラメータと識別力パラメータによる受験者の能力推定を行う。
ゲルマニウム-遷移金属関の結合形成反応に関する研究

アセチレン類とジゲルマンおよび環状オリゴゲルマンのゲルマニウム-ゲルマニウムσ結晶への挿入反応を遷移金属錯体を用いて研究した。1)最も単純なゲルマニウム-ゲルマニウム結合を持つヘキサメチルジゲルマンへのアセチレン類への挿入反応が0価の白金錯体を用いることにより、温和な条件で、良収率で進行すること。一方、高歪み環状オリゴゲルマンでは2価のパラジウム錯体を用いると反応が良好に進むことを初めて見いだした。2)触媒サイクルの鍵中間体であるジゲルミル(第3級ホスフィン)白金錯体(II)とゲルミル(ゲルミルビニル)白金錯体(II)を合成、あるいは単離し、X-線結晶構造解析から前者はゆがんだ平面構造を有すること、後者はほぼ平面構造を有することを明確にし、それぞれの物性と反応性について研究した。3)ジゲルミル(第3級ホスフィン)白金錯体(II)の熱反応およびゲルミル(ゲルミルビニル)白金錯体(II)において還元的脱離によりジゲルマンを主生成物として、また少量のモノゲルマンも同時に生じることがわかった。またホスフィンの添加により反応速度が阻害されるが、生成物はジゲルマンのみになることを見いだした。また、いずれの還元的脱離反応もホスフィンの会合した5配位中間体より、むしろホスフィン配位子が脱離したT型中間体を経由して反応が進むことを明確にした。この際生じる白金錯体(0)もジフェニルアセチレンで捕捉することに成功した。これら一連の研究を通して、白金錯体触媒下のみならず、パラジウム錯体でもビスゲルミル化の触媒サイクルがほぼ解明出来た。白金錯体触媒によるアセチレン類のゲルマニウム-ゲルマニウムσ結合への挿入反応を行い、その触媒反応の鍵中間体であるジゲルマビス(ホスフィン)白金錯体を合成し、構造および物性研究を行うことにより、触媒機構を明確にした。白金錯体(0価)存在下では、アルキル置換ジゲルマンや1、2-シゲルマジクロヘキサジエン誘導体のゲルマニウム-ゲルマニウム結合は温和な条件で内部アセチレン類と反応し、好収率で挿入生成物を与える。一方、内部アセチレン類とは全く反応しない。この白金錯体触媒反応における中間生成物の観測をいろいろな条件でNMRなどを用いることにより試みたが成功しなかった。そこでモデル化合物としてジゲルマビス(ホスフィン)白金錯体を合成し、x-線構造解析により白金錯体がねじれた平面構造を取っていることを明かにし、錯体の異性化反応やアセチレン類やホスフィン類などのπ酸による還元的脱離反応の速度論による研究を行い、中間体の構造と物性の研究を行った。また、この白金錯体と比較する意味から、様々なホスフィン配位子を有する白金錯体を合成し、構造と物性を明確にした。その結果、この白金錯体によるアセチレン類のゲルマニウム-ゲルマニウム結合への挿入反応は、ゲルマニウム-ゲルマニウムσ結合の白金錯体への酸化的付加、それに続くアセチレン類への配位、そして還元的脱離という一連のステップで挿入反応が進むことが明かになった。アセチレン類とジゲルマンおよび環状オリゴゲルマンのゲルマニウム-ゲルマニウム結合への挿入反応を遷移金属錯体を用いて研究した。1)最も単純なヘキサジゲルマンのゲルマニウム-ゲルマニウム結合へのアセチレン類への挿入反応が0価の白金錯体を用いることにより、穏やかな反応条件で、収率よく進行すること、一方、高歪み環状ゲルマニウム化合物では2価のパラジウム錯体を用いると良好に反応が進むことを初めて見いだした。2)触媒サイクルの鍵中間体であるジゲルミル(第3級ホスフィン)

白金錯体(II)およびゲルミル(ゲルミルビニル)白金錯体(II)を合成、あるいは単離し、X-線結晶構造解析から構造を明確にし、それぞれの反応性を研究した。3)ジゲルミル(第3級ホスフィン)白金錯体(II)とアセチレンの反応およびゲルミル(ゲルミルビニル)白金錯体(II)の熱反応においてホスフィンの添加実験により、いずれの還元的脱離反応も5配位中間体よりむしろT型中間体を経由することを明確にした。またその際生じる白金錯体(0)もジェフェニルアセチレン類で捕捉することに成功した。これら一連の研究を通して白金触媒下ビスゲルミル化反応がほぼ解明出来た。
可換環の研究

1.RがSeereの条件をみたすネタ-環のとき、Rのglobal-transformR^gがネタ-環になるであろうと、数年前に予想し、それ以来、研究しているが、今回、次のような結果を得た。「Rがネタ-半局所(S_1)環であり、Rの任意の極小素イデアルPに対して、(R/P)^<(1)>がR上有限ならば、R^gはネタ-環である。」一般のネタ-(S_1)環のとき、無条件でそのglobal transformはネタ-環になると思うが、これについては、なお、今後の課題である。2.Rがネタ-環のとき、Rの拡大環R〈x〉がヒルベルト環になることは、既に知られているが、Rが一般の可換環のとき、R〈x〉がヒルベルト環になる条件については、ほとんど知られていない。Rが一次元のヒルベルト整域のとき、もしR上1変数多項式環R[x]の次元が2ならばR〈x〉がヒルベルト環になるという結果は得たが、一般の可換環Rについて、R〈x〉がヒルベルト環になるためのよい条件はいまのところ不明で、研究の途中である。3.1984年に、W.Heinzerは、R[x_1,x_2......]がヒルベルト環であるが、Rのfield rankが可算である整域Rの例を構成している。これはある極めて特殊なlattice ordered groupをgroup of divisivilityとする整域によって成立するものであった。彼の作った例を詳細に調べ、group of divisivilityのもつ条件、性質を検討しながら、部分的な構成の結果は得たが、さらに、一般的な構成を目指している。4.安西は、flowが定義された空間S上の環L_∞(S)の構造を調べ、一般タウバ-型定理を得た。
イノシト-ル三リン酸(IP_3)のプレシナプス(伝達物質放出)作用

パッチクランプ電流測定法により、ブラジキニン(BK)が、細胞内セコンドメッセンジャ-を使ってチャンネル活動を制御していることを証明することを目的に今年度は、40pSの大きさを持つCa^<2+>依存性Kチャンネルが細胞内に注入したイノシト-ルリン酸(IP_3)に反応するか否かを調査する。1.40pSチャンネルを、ピペット内156mMK+のイソトニック液にて、シ-ルドを施したパッチより測定した。2.細胞内に刺入したIP_3をつめた別のガラス管より電気泳動的にIP_3を細胞内に注入した。3.同様に、Ca^<2+>を電気刺激により興奮させ生じた活動電位による流入によって細胞内に流入させた。4.BKによる40pSチャンネルの活性化が細胞内に注入したIP_3やCa^<2+>により再現できた。一方、NECのパ-ソナルコンピュ-タ-に入力できるADコンバ-タ-を使ったインタ-フェイスを作成し、チャンネル活動を入力することにした。島根医科大の榎本博士の書いたソフトウエア-にて、シングルチャンネルのオ-プンタイム・クロ-ズタイムを現在測定している。さらに、このタイプのK+チャンネル遺伝子をとる試みを始めた。1.NG108-15細胞のmRNAに対するcDNAライブラリ-を作成した。2.ラットBK1遺伝子のS4セグメントの塩基配列に基づき2種類の105マ-を合成した。3.その2ケのプロ-ブを使いcDNAライブラリ-より2種類のクロ-ンをピックアップした。4.それらのK+チャンネル遺伝子の機能を現在検討している。
近世神聖ローマ帝国における永久帝国議会の国制・文化史的考察

近世の神聖ローマ帝国における帝国議会の機能を国制および文化史的観点から研究を行った。この当時の議会は単に審議を行う機関であっただけでなく、同時代の政治的秩序や人間関係を動態的に反映している場所として理解することが重要である。帝国議会と平行して行われたさまざまな儀式や儀礼の中に、このような関係を読み取ることができる。近世の神聖ローマ帝国を封建制的な身分秩序の観点から評価することが重要である。今年度は、7月に実施したウィーン帝室宮廷国立文書館において、永久帝国議会における皇帝主席代理人に関係する史料調査及び収集を行い、ここで得られた史料とすでに整理が終わっている主席代理人の史料との整合・整理作業を実施し、データベース化した。また今年度は、永久帝国議会における儀式・儀礼の文化史的意義を考察するための作業の一つとして、17世紀後半の皇帝および帝国等族の人的関係を具体的に把握するために、当該時期の皇帝及び帝国等族の婚姻関係の調査を行い、その結果をデータベース化する作業を進めている。この作業のために必要となる基礎資料として、詳細な家系図集を購入した。婚姻関係の詳細な調査から、貴族の家門相互の関係が浮かび上がるとともに、時間の経過によるその関係の変化、貴族の家門内部および身分毎の関係や婚姻関係の地理的広がり、宗派的な問題など従来具体的に把握されていなかった部分を明らかにすることができた。例えば、同時代の政治的な問題と婚姻関係が密接に関係していること、宗派が異なる家門間にも婚姻関係があったこと、婚姻による貴族家門間の関係は比較的短期間な関係であり、継続な関係とするためには持続的な婚姻関係を取り結ぶ必要があること等である。17世紀後半の永久帝国議会の政治的問題の協議にあっても婚姻関係に基づいた皇帝及び帝国等族の間の関係を考慮して検討する必要がある。これらの作業とともに、17世紀後半における重大な政治問題として、ライン選帝侯の問題とハノーファー選帝侯の問題に対する永久帝国議会での協議内容を整理し、同時代の永久帝国議会における儀式・儀礼との関係の有無と実態を把握するための情報の整理を行った。平成24年度においては、基本史料となるマイクロフィッシュで保存されている「永久帝国議会・皇帝主席委員文書」の一部をデジタルデータ化する作業を行い、利用できる環境を整備した。史料がデータ化されたことにより、研究計画に従って、儀礼の内容・儀礼に関して発生した問題・その解決策の3点について該当史料の整理に取り組んだ。この作業に当たっては、永久帝国議会の開催都市であるレーゲンスブルクで17世紀後半において行われた祝祭等の儀式の開催状況を検証する作業を並行して進めた。都市の規模で挙行された祝祭と永久帝国議会の儀式等の関係にも留意しながら、史料の整理を進めた。またこの永久帝国議会が成立するにいたった歴史的背景を理解するために、1648年のヴェストファーレン条約の一つであるオスナブリュック条約の歴史的意義を検討する論文の執筆を行い、年度末に論文として発表した。これにより17世紀後半以降の神聖ローマ帝国において、帝国議会が非常に重要な機関であり、帝国国制及び政治の分析においては、この永続化した帝国議会(永久帝国議会)の分析が非常に重要であることが判明した。これらの作業と並行して、18世紀の儀式・儀礼の基本書として利用されていた書籍の内容の整理が終了し、この当時の貴族が行っていた儀式等の概要を把握することができた。ここから得られた儀式等の内容と永久帝国議会でみられた儀式等を比較検討し、その意味を検討する作業に入った。計画の最終年度にあたる本年度は、これまで収集および整理した史料の最終確認作業を行うとともに、全体を統合し、内容別に整理する作業を行った。さらに、昨年度より取りかかっている貴族家門の婚姻関係の調査を継続し、本研究の対象期間である1663年から1740年の期間に帝国直属身分を有した貴族家門の姻戚関係の情報収集が完了した。このような史料の整理とともに、永久帝国議会および帝国国制史に関する先行研究との照合作業を行い、本研究の研究史上の位置づけについて検討した。このような作業から明らかになったこととしては、帝国等族相互および皇帝と帝国等族の関係は、婚姻関係も含めて非常に多種多様な関係にあり、その関係は帝国議会の審議事項においても反映される傾向にあるが、審議対象によってその関係も変化するという非常に動態的な関係性のあり方である。帝国議会の中で執り行われた儀式・儀礼の中に同時代の秩序感が反映されていると考えることができるが、その秩序感が同時代のさまざまな審議事項にストレートに反映されるわけでは必ずしもなく、多様な政治的思惑と人間関係が絡み合いながら、非常に複雑な様相を呈している。この点は選帝侯位の問題をめぐる議論の中に如実に表れている。この複雑な関係を成り立たせている同時代に特有な現象が、さまざまな場面で行われている贈り物である。従来の研究においてもパトロン関係という点でインフォーマルな関係を重視する指摘があったが、この関係を支えていたのが贈与・贈り物であった。

永久帝国議会の開催地のレーゲンスブルクや皇帝の宮廷があったウィーンにおける贈与の実態の一部は、都市ハンブルクの記録から読み取ることができた。婚姻関係を含め複合的な観点から皇帝と帝国等族および帝国等族相互の関係を検討する必要があり、その上で永久帝国議会の審議内容を検討する必要がある。ドイツ中世・近世史当初予定していた儀礼・儀式の版画資料の収集及び整理はやや遅れているが、新たに婚姻関係の調査による知見を得ることができた。当初計画していた17世紀後半を中心とした永久帝国議会の国制・文化史的考察という点では、おおむね順調に進展していると判断することができる。平成24年度に実施を予定していたウィーンの図書館等での史料調査及び収集は行うことができなかったが、それ以外のすでに手元にある史料のデジタルデータ化作業は順調に進んでいる。永久帝国議会開催都市のレーゲンスブルクの祝祭等の状況の把握も予定通り進み、また当初の計画には入れていなかった、1648年のヴェストファーレン条約の歴史的意義に関する論文を発表することができ、本研究課題の考察の対象としている永久帝国議会の歴史的位置づけを明確に示すことができた。次年度は、研究計画の最終年度にあたるので、まだ収集できてない史料の調査及び収集作業をできるだけ早期に行い、史料整理を行うとともに、総括し、論文としてまとめる作業を実施する。平成24年度に実施できなかったウィーンでの史料調査及び収集および本年度実施予定のミュンヘン・ベルリン・デュッセルドルフでの史料調査及び収集を行い、儀式関連のさまざまな史料の整理を行う。平成24年度に行ったすでに手元にあるマイクロフィッシュによって保存されている資料のデジタルデータ化作業を引き続き実施し、永久帝国議会の儀式等の情報の整理に当たる。当初の計画通り、儀式の内容の確認後、儀式が執り行われた空間情報を確認するために、建築様式あるいは儀式の情報の伝達方法等を検証する作業を行う。当初予定していた過去二年間に行う予定だった外国での資料調査等が1回だけの実施で、その上短期間の調査旅行になってしまったことによることが大きい。また、マイクロフィッシュで収められている史料のデジタル化の作業がやや滞っていることが主たる理由である。研究課題にとって必要となる外国での資料調査等を計画的に精力的に行うとともに、関連資料のデジタル化作業を進める。平成24年度に実施できずに繰り越している研究費を使用して、ウィーンでの史料調査及び収集を行うとともに、当初予定していたドイツでの3都市での史料調査及び収集をおこなう。またマイクロフィッシュ版の史料のデジタルデータ化作業を進めるとともに、関係図書の購入を行う。
ヘテロ原子化合物のカチオンラジカル種に対するケイ素のβ効果

本研究では、カチオンラジカルに対するケイ素のβ効果の一般性を調べ、その原因を実験と理論の両面から明らかにし、それに基づく新しいタイプの有機合成反応や機能性物質を開発することをめざし、以下に述べる結果を得た。(1)ケイ素を含む種々のヘテロ原子化合物の酸化電位を測定し、ケイ素により電子移動が促進される効果の大きさは酸素>窒素>硫黄の順であることを明らかにした。(2)MO計算から、ケイ素がβ位のヘテロ原子から電子移動を容易にしカチオンラジカルの生成を促進するのは、炭素ーケイ素結合性σ軸道とヘテロ原子の排結合性p軸道とが相互作用し、HOMOが上昇するためであることを明かにした。(3)ケイ素のβ位にへテロ原子を有する化合物を電極酸化したところ炭素ーケイ素結合が選択的に開裂し、炭素上に酸素求核剤や窒素求核剤が導入されることがわかった。(4)αーアルコキシシランを電極酸化するとアセタ-ルが生成し、これを加水分解するとカルボニル化合物が得られるので、αーアルコキシシランはカルボニル基の等価体となる。この概念に基づき、βーヒドロキシ-αーアルコキシシランを鍵中間体とする光学活性ポリオ-ルの一般的合成法を開発した。(5)カルボニル化合物でも、エ-テルと同じようにケイ素により電子移動が溶易になり、カチオンラジカルの生成が促進されることを明かにし、アシルシランの電極酸化反応を開発した。(6)ヘテロ原子として窒素をもつアシルシラントシルヒドラゾンも対応するケイ素のないトシルヒドラゾンに比べて酸化をうけやすくなるが、その程度はアシルシランの場合にくらべて小さいことがわかった。電極酸化を行なうと対応するニトリルが得られた。(7)ジアゾアルカンの窒素に隣接する炭素にケイ素がつくと、水素の場合に比べて少し酸化電位が低下するが、その効果は大きくないことがわかった。以上のように、ケイ素がβ位のヘテロ原子からの電子移動を容易にしカチオンラジカルの生成を促進する効果は極めて一般性が高く、この概念に基づいていくつかの新規な反応を開発することができた。