hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
弾性平板上に生成される純粋進行波を利用した水中推進機構の推力向上と横力低減

昨年度の研究で導入した偶力によるモーメント付与機構を用いることで,前端部のピッチ角を制御できる機構を備えた実験機を製作した。また,目標とするピッチ角を実現するための駆動力の計算理論を整備した。当初は並進運動と回転運動の位相差が90°となる駆動を目指したが,アクチュエータへの指令を変更しても,位相差180°程度の状態から変化せず,所望のピッチ角が実現しなかった。原因を調べるため,アクチュエータ内の渦電流の影響や,直動ガイドの摩擦の影響などを考慮したが,年度末の段階では解決策を見い出せていない。フィードフォワード型制御手法については,昨年度に求めた「近接波が存在する場合でも適用可能な制御力算出法」の実機への適用手法を検討した。昨年度の理論を実機に適用できるように,偶力によるモーメント付与機構を用いて,制御力と制御モーメントを同時に印加する理論を構築した。この手法により,近接波が後端まで届きやすい低周波での駆動においても,純粋進行波を生成することを目指した結果,従来は制御できなかった3Hzの低周波駆動において,定在波比1.6のほぼ純粋な進行波の状態を実現できた。最後に,横力の低減においては対向型弾性平板方式の効果を確認した。2枚の弾性平板を対向させ,これらを逆位相で駆動することで,横力も逆位相にして相殺させる実験機を製作した。実験の結果,振動的横力による振動変位は,3Hzの同位相駆動に比べて,逆位相駆動では2分の1に軽減されることを示した。本研究の目的は,当該手法に基づく水中推進機の推力向上,外乱対策,振動横力低減の3つとしている。この中で,推力向上については,ピッチ角制御のための剛体平板駆動の導入に成功しており,振動横力の低減については,今後,実験機を製作するのみで検証可能な段階にある。一方,外乱対策については,昨年度の研究で,当初予定のフィードバック方式制御は実現困難であることが判明して中断する形になっているが,当初の予定に組み入れていなかったくさび形はり状の弾性平板による推力向上効果を検討し始めるなど,当初計画より進んでいる部分もあり,全体としては概ね順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,本研究の3つの目的の中の2つである推力向上と横力低減を完遂するように研究を推進する予定である。残りの一つの目的であった外乱対策については,昨年度の研究を通して,当初予定のフィードバック方式制御が実現困難であることが判明し,その対策も立たない状況にある。そこで,代替案による外乱対策の検討も継続する一方で,推力向上の強化策として,くさび形はり状の弾性平板を用いる方式を新たに検討し,従来のピッチ角制御だけに頼らない推力向上のための方向性も探っていく予定である。
乱流の数理モデル

平成8年度の成果とりまとめの概況は次の通りである。1.成果とりまとめ会議を6月8日東京大学生産技術研究所で開催し、本年度の活動方針を決定した。2.研究終了ヒアリングを10月17日に文部省で受けた。またそれに向けて、「科学研究費補助金重点領域研究に係わる研究経過等の報告書」(主な論文等一覧を含む)を取りまとめ印刷、関係者に配布した。3.国際学術誌Fluid Dynamics Research誌の特集号として“Mathematical Modelling of Turbulent Flows"大宮司久明、三宅裕、笠木伸英編、B5版172ページ、10論文収録を編集し、Elsevier Science社Amsterdamから平成9年2月に刊行し、200冊を内外の研究者に送付した。なお本書は、1997年12月、東京大学で開催された本重点領域研究総括班主催の同名の国際会議の論文選集である。4.単行書「乱流の数値流体力学-モデルと計算法」大宮司久明、三宅裕、吉澤徴編、B5版658ページの出版について、11月に原稿の執筆を終わり、編集・校正に入っている。本書は平成10年2月に東京大学出版会より刊行の予定である。5.第2回成果とりまとめ会議を平成9年3月4日に東京大学生産技術研究所で開催し、これまでの活動の報告と今後の成果とりまとめについての打ち合わせを行った。なお、今年度は重点領域研究研究成果報告書提出延期届を提出し上記単行書の完成を待って研究成果報告を提出する。平成5年度の総括班活動の概況は次の通りである。1.第1回全体会議。平成5年5月21日東大物性研で開催,乱流モデルの講演に続いて,本年度の総括班活動方針の説明,下記の国内,国際シンポジウム等の案内があった。2.第1回総括班実施グループ会議。平成5年5月21日東大生研で開催,主な議題は,93 Workshop on MMTFの企画とニュースレターの発行であった。6.第1回班長会議。平成5年9月30日東大工学部で開催,主な議題は平成6年度計画研究班・予算の配分,公募から計画研究へ研究者の組入れ,NSTシンポジウムの企画であった。7.第2回総括班実施グループ会議。平成5年12月20日中央大学理工学部で開催。8.第2回全体会議。平成5年12月20日サテライトホテル後楽園で開催。9.第7回数値流体力学シンポジウム。平成5年12月20-22日中央大学理工学部で開催,本重点領域研究のメンバーが重要な役割を果たしまた63の論文を発表した。10.第3回総括班実施グループ会議。平成6年1月8日大阪ガーデンパレスで開催。11.NSTシンポジウム。平成6年3月2,3日東大生研で開催,本重点領域研究のメンバー19名の論文発表があった。総括班と東大生研の共催。平成6年度の総括班活動の概況は次の通りである。1.第4回総括班実施グループ会議.平成6年6月17日東大生研で開催.2.第3回全体会議.平成6年6月17日東大物性研で開催.本年度の総括班活動の説明,14件の研究成果中間報告があった.後日その報告書(A4版92ページ)を印刷,配布した.5.研究経過等の報告書(A4版55ページ)を作成し,10月19日文部省でヒアリングを受けた.6.第8回数値流体力学シンポジウム.平成6年12月20-22日中大理工で開催,本重点領域研究のメンバーが重要な役割を果たし,76の論文を発表した.7.第5回総括班実施グループ会議.平成6年12月21日中大理工で開催.第4回全体会議.平成6年12月21日サテライトホテル後楽園で開催.8.第10回乱流の数値シミュレーションシンポジウム.平成7年3月9,10日東大生研で開催.総括班と生研の主催,メンバーによる22論文の発表があり,講演論文集(B5版147ページ)を配布した.9.乱流とその輸送現象のモデリング研究会を4回開催した.10.乱流と乱流への遷移のデータベースを作製した.平成7年度の総括班活動の概況は次の通りである。1.第5回全体会議を平成7年6月23日東大・物性研で開催した。14件の研究成果の中間報告があった。報告書A4版111ページを配布した。2.第7回総括班実施グループ会議を平成7年6月23日東大・生研で開催した。3.第8回総括班実施グループ会議を平成7年7月20日東北大・工で開催した。4.臨時総括班実施グループ会議を平成7年11月18日東大・工で開催した。5.第9回総括班実施グループ会議を平成7年12月17日KKR HOTELTOKYOで開催した。7.第9回数値流体力学シンポジウムが平成7年12月20-22日中大・理工で開催された。本メンバーによる86論文の発表があった。8.第6回全体会議を平成8年1月18日KKR伊豆長岡千歳荘で開催した。評価委員4名の出席のもとメンバー30名による研究成果概要の報告があった。9.第11回乱流の数値

シュミレーションシンポジウムを平成8年3月4、5日東大・生研で開催した。本メンバーによる23論文の発表があった。10.第10回総括班実施グループ会議を平成8年3月4日東大・生研で開催した。平成8年度の成果とりまとめの概況は次の通りである。1.成果とりまとめ会議を6月8日東京大学生産技術研究所で開催し、本年度の活動方針を決定した。2.研究終了ヒアリングを10月17日に文部省で受けた。またそれに向けて、「科学研究費補助金重点領域研究に係わる研究経過等の報告書」(主な論文等一覧を含む)を取りまとめ印刷、関係者に配布した。3.国際学術誌Fluid Dynamics Research誌の特集号として“Mathematical Modelling of Turbulent Flows"大宮司久明、三宅裕、笠木伸英編、B5版172ページ、10論文収録を編集し、Elsevier Science社Amsterdamから平成9年2月に刊行し、200冊を内外の研究者に送付した。なお本書は、1997年12月、東京大学で開催された本重点領域研究総括班主催の同名の国際会議の論文選集である。4.単行書「乱流の数値流体力学-モデルと計算法」大宮司久明、三宅裕、吉澤徴編、B5版658ページの出版について、11月に原稿の執筆を終わり、編集・校正に入っている。本書は平成10年2月に東京大学出版会より刊行の予定である。5.第2回成果とりまとめ会議を平成9年3月4日に東京大学生産技術研究所で開催し、これまでの活動の報告と今後の成果とりまとめについての打ち合わせを行った。なお、今年度は重点領域研究研究成果報告書提出延期届を提出し上記単行書の完成を待って研究成果報告を提出する。
音声認識システムを用いた高齢難聴患者へのコミュニケーション支援の確立

本研究は、高齢難聴患者に対して、円滑でわかりやすく優しいコミュニケーションと医療事故防止の向上を図るため、コミュニケーション手段のひとつである音声入力文字表示システムを確立させることが目的である。そこで、システム側の様々な音声認識ソフトやマイクによる音声認識率、騒音環境下の音声認識率、およびユーザー側の音声認識率とオーラルディアドコキネシスおよび舌圧との関連を検索した。その結果、本システムを確立させるためには、ソフトはAmiVoice Ex7を、またマイクは有線のUSBヘッドセットマイクを使用し、舌運動、巧緻性および舌圧が高い話し手が小さな騒音環境下で活用することが有効であると考えられた。平成27年度の研究は、高齢難聴患者に対する音声入力文字表示システムを確立させるために、まずシステム環境の構築を進めてきた。すなわち、「今日はどうされましたか」や「痛いところはどこですか」から「では、お口の中を診させて頂きます」までの主訴が歯痛や義歯破損などの医療面接に関するシナリオを作成し、青年歯科医師6名を対象として市販の音声認識ソフトのDragon Naturally Speech (DNS)、AmiVoice SP (AS)およびAmiVoice Ex 7 (AE)とそれに対応する様々な有線および無線マイクを組み合わせて各々の音声認識率を検討した。その結果、ソフトとマイクの組み合わせ別の平均誤認識率は、DNSとASにおいて有線マイクの方が無線マイクよりも認識率は高く、統計学的な有意差(p<0.05)が認められた。一方、AEは有線と無線マイクとの間で認識率の有意差は認められず、両マイクとも低い平均誤認識率を示した。また、ソフト別の平均誤認識率はDNSが15.8 ±5.5%、ASが16.4 ±4.8%、AEが5.4 ±3.6%でAEが最も低く、DNSとAEおよびASとAE間で統計学的な差が認められた(p < 0.05)。今回、ソフト別の高い誤認識率を示した認識困難語の原因としてDNSとASは同音異義,システムおよび発音が、AEは発音が考えられた。このことから、音声入力文字表示システムに使用するソフトはAEが最適であること、およびそのマイクは有線と無線のいずれも有用であることが明らかになった。初年度の目標はソフトとマイクの組み合わせの相性と認識率を検討し、システム環境を確立させることを設定した。その結果、音声入力文字表示システムに使用するソフトはAmiVoice Ex 7が最適であること,およびそのマイクは有線と無線のいずれも有用であることを明らかにした。上記の目標については概ね順調に研究が進み、その成果を学会発表した。また、現在、論文を投稿中である。平成28年度の研究は、高齢難聴患者に対する音声入力文字表示システムを確立させるために、実際の臨床の場である使用環境の違いおける音声認識率の影響を検討しシステムの構築を進めてきた。すなわち、日常の診療室を想定し青年歯科医師8名(平均年齢:26.3歳)を対象として、音声認識ソフトAmiVoice ExとAmiVoiceに相性が良い有線(Parrott TalkPro USB 100)および無線マイク(Jabra PRO 935)を用い静寂な部屋(35.539.3dB)で音声入力した。その際に一般的な歯科診療室の騒音のひとつであるタービンとバキュームの混合騒音(70dBと80dB)を出し、騒音がある場合とない場合(無騒音)の音声認識率を比較した。その結果、有線マイクの場合、無騒音の平均誤認識率は3.5 ±2.0%、70dBは10.6 ±7.5%、80dBは26.1 ±13.6%で無騒音と混合騒音間で統計学的な差が認められた(p<0.05)。無線マイクの場合も同様に、無騒音の平均誤認識率は8.8 ±4.4%、70dBは25.9 ±10.8%、80dBは41.6 ±11.2%で無騒音と混合騒音間で統計学的な差が認められた(p<0.05)。また、無線マイクの誤認識率が有線マイクよりも高かったことから、無線マイクは有線マイクよりも騒音に影響を受けることが考えられた。このことから、音声入力文字表示システムを使用する環境として騒音が小さいほど音声認識率が高いこと、および無線マイクよりも有線マイクの方が騒音の影響を受けないことが明らかになった。本年度の目標は、システム構築として実際の臨床の場である使用環境の違い、特に騒音下での音声入力文字表示システム性能の良否を判断することを設定した。その結果、音声入力文字表示システムを使用する環境として騒音が小さいほど音声認識率が高いこと、および無線マイクよりも有線マイクの方が騒音の影響を受けないことが明らかになった。上記の目標については、概ね順調に研究が進み、平成29年度にその成果を学会で発表し、論文を投稿する予定である。本研究は、高齢難聴患者に対する音声入力文字表示システムを確立させることを目的とし、音声認識に関するシステム側およびユーザー側の要因を検索した。平成29年度の研究は、ユーザー側の要因である音声認識率、オーラルディアドコキネス(OD)および舌圧の関連を検討した。まず、歯科説明文を作成し、その文章に対する全被験者25名の音声認識率を測定した。その結果、全被験者の平均誤認識率の範囲は2.734%で、平均誤認識率は11.2 ±9.8%であった。この結果と米国DARPAプロジェクトの読み上げ音声誤認識率は10%程度であるという報告から、本研究で音声誤認識率が10%以上の被験者

11名を高誤認識群、10%未満の被験者14名を低誤認識群とした。各群におけるOD値は、高誤認識群における/pa/の平均OD値が6.1 ±0.6、/ta/が6.6 ±0.6、/ka/が6.2 ±0.6で、低誤認識率群における/pa/の平均OD値は6.0 ±0.6, /ta/は7.2 ±0.7, /ka/は6.2 ±0.7であった。/ta/において両群間に有意差(p<0.05)が認められた。また、各群における最大舌圧は、高誤認識群の平均最大舌圧が32.6 ±7.7kPa、低誤認識率群の平均最大舌圧が37.9 ±6.8kPaであり、両群間に有意差(p<0.05)が認められた。したがって、発話を明瞭にするためにはユーザーの舌運動と巧緻性および舌圧を高めることが重要であることが示唆された。以上のことから、本システムを確立させるためには、平成27年と28年度の研究実績を踏まえるとソフトとしてAmivoice EXを、マイクとして有線のヘッドセットマイクを使用し、小さな騒音環境下で、舌運動と巧緻性および舌圧を高めたユーザーが活用することが重要であると考えられた。本研究は、高齢難聴患者に対して、円滑でわかりやすく優しいコミュニケーションと医療事故防止の向上を図るため、コミュニケーション手段のひとつである音声入力文字表示システムを確立させることが目的である。そこで、システム側の様々な音声認識ソフトやマイクによる音声認識率、騒音環境下の音声認識率、およびユーザー側の音声認識率とオーラルディアドコキネシスおよび舌圧との関連を検索した。その結果、本システムを確立させるためには、ソフトはAmiVoice Ex7を、またマイクは有線のUSBヘッドセットマイクを使用し、舌運動、巧緻性および舌圧が高い話し手が小さな騒音環境下で活用することが有効であると考えられた。初年度に音声入力文字表示システムに使用するソフトはAmiVoice Ex 7が最適であること,およびそのマイクは有線と無線のいずれも有用であることを明らかにした。したがって、平成28年度はAmiVoice Ex 7と有線あるいは無線マイクを用いて、青年歯科医師を対象に実際の診療室を想定した医療面接シミュレーションをさせアドリブを含めた自由な話し言葉に関する認識率を検討する。すなわち、被験者の歯科医師が医師役になり、歯の疼痛の主訴に関してアドリブで自由に医療面接シミュレーションをしたのち、医師側の話し言葉をピックアップし、その話し言葉に対する音声認識率を検討する。次いで、雑音発生器を使用して雑音下での認識率を検討する。具体的には、日常の診療室を想定し音声入力時に一般的な歯科診療室の雑音(約48dB)と同レベルおよびその前後の人工的な一定音量の雑音を流した場合の認識率を検討する。これらの結果から、実際の臨床の場における雑音下での音声入力文字表示システム性能の良否を判断する。初年度に音声入力文字表示システムに使用するソフトはAmiVoice Ex 7が最適であること、およびそのマイクは有線と無線のいずれも有用であることを明らかにした。本年度は、音声入力文字表示システムを使用する環境として騒音が小さいほど音声認識率が高いこと、および無線マイクよりも有線マイクの方が騒音の影響を受けないことを明らかにした。
小細胞肺がんの層別化の試み－発生起源の再検討と発がん機構に注目して－

本研究では「小細胞肺がん(SCLC)は末梢型肺がんである」という仮説を検証するために、SCLC96例のCT画像と臨床データを用いた詳細な検討を行った。その結果、SCLCの75%は亜区域気管支以降の末梢から発生し、末梢型SCLCはTTF-1の発現と有意な相関を認め、SCLCが末梢から発生する癌であることが明らかとなった。また、末梢型は中枢型よりも有意に予後不良な癌であることから、SCLCの発生部位が予後予測因子となる可能性が示唆された。遺伝子発現解析でも両者は癌の性質が異なる群として層別化できることが示されTTF-1を発現しているSCLCではTTF-1が癌の増殖に関わっている可能性が示唆された。我々は「小細胞肺癌(SCLC)の多くは末梢型肺癌であり、TTF-1の発現と関連が認められ、さらにはTTF-1が癌の悪性度に関わっている」との仮説を立て、H24年より研究を開始した。初めに当院で組織学的にSCLCと診断され、かつ原発巣の特定が可能な症例96例によるがんの発生部位とTTF-1の発現の有無を確認し、両者の相関や予後への影響について検討を行った。その結果、96例中、69例(75%)はCT画像上、末梢型と判定され79例(82%)にTTF-1の発現を認めた。原発巣とTTF-1の発現の関連性の検討を行った結果、末梢型の症例の大部分(69/72=96%)はTTF-1陽性であり、中枢型の症例の大部分はTTF-1陰性であった(14/24=58%)(p<0.001, Peason's χ2検定)。Cox比例ハザードモデルを用いた多変量解析では3つの因子(末梢型、TTF-1陽性、進行病期)が有意な予後不良因子であった。末梢型と中枢型のSCLCでは予後が異なる事から両者は癌の悪性度が異なる集団として層別化できる可能性が示唆された。これらの結果をもとに、予後に差がみられた末梢型と中枢型で遺伝子発現の違いを検証するために、本研究の対象症例で外科的に切除され新鮮凍結材料が保存されている14症例について、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、末梢型で高発現している遺伝子群には、SynaptophysinやChromogranin Aといった神経内分泌癌に関わる遺伝子が含まれており、本研究で着目したTTF-1も高発現していた。この結果はGene ontology(GO)解析でも確認され、末梢型で有意に高発現している遺伝子群にはnervous system development、neurogenesisなどの神経内分泌に関わるGO termが多く含まれていた。一方で、中枢型で高発現している遺伝子群におけるGO解析では、system development、anatomical developmentなどの発生に関わる遺伝子が多く含まれており、両者は癌としての性質が異なる事が明らかとなった。小細胞肺がん(SCLC)は、喫煙などの吸入性発がん因子と強く関連し、それゆえ肺門部から発生する中枢型肺癌と考えられてきた。しかし、日常診療では肺の末梢に原発巣を有するSCLCが少なくなく、また、大部分のSCLCは末梢肺のlineage markerであるTTF-1を発現している。以上から我々は「小細胞肺がんは末梢型肺がんであり、腫瘍の増殖にはTTF-1が関与している」と仮説を立て検証を行う事とした。当院で組織学的にSCLCと診断され、かつ原発巣の特定が可能な96例について、がんの発生部位とTTF-1の発現の有無を検討し、両者の相関や予後について検討を行った。がんの発生部位はCT画像で原発巣が肺の亜区域気管支以降に存在するものを末梢型、それよりも中枢側に存在するものを中枢型と定義した。TTF-1の発現はホルマリン固定パラフィン切片を用いて免疫組織化学的に評価した。96例中、69例(75%)はCT画像上、末梢型と判定され、79例(82%)にTTF-1の発現を認めた。原発巣とTTF-1の発現の関連性の検討を行った結果、末梢型の症例の大部分(69/72=96%)はTTF-1陽性であり、中枢型の症例の大部分はTTF-1陰性であった(14/24=58%)(p<0.001, Peasonのカイ二乗検定)。

Kaplan-Meier法を用いたlog-rank検定でも同様に、末梢型は中枢型よりも有意に予後不良であった(生存期間中央値17.5カ月vs 50.4か月、p=0.009)。末梢型と中枢型のSCLCでは予後が異なることから、両者は発がん機構の異なる集団として層別化ができ、新たな治療戦略の確立に役立つ可能性が示唆された。昨年度までの研究成果により、小細胞肺癌の75%は末梢型肺癌であり、癌の発生部位とTTF-1の発現には有意な相関関係が認められ、多変量解析の結果、末梢型、TTF-1陽性、進行病期は予後不良因子であることが示唆された。これらの結果から、癌の増殖にTTF-1が関与しているのかどうかを検証するためにTTF-1発現SCLC細胞株を用いたTTF-1遺伝子のノックダウン実験を行った。TTF-1の発現を確認できたSCLC細胞株7種について、Opti-MEM-I、Lipofectamine RNAi MAX、Stealth RNAi siRNA、Stealth RNAi siRNAネガティブコントロールキット(Invitrogen)を用いてRNAi実験を行い、腫瘍細胞の増殖や増殖能、浸潤能の変化を解析した。その結果、RNAi(RNA interference)によるTTF-1のノックダウンにより、多くのSCLC細胞株で細胞増殖能および浸潤能が抑制されることが明らかとなった。これらの事から、TTF-1を発現している多くのSCLC細胞株において、TTF-1は腫瘍の増殖に関わっている可能性が示唆された。以上の結果から、SCLCの75%は末梢型肺癌であり、癌の発生部位とTTF-1の発現には有意な相関関係があることが明らかとなった。末梢型SCLCと中枢型SCLCは予後が異なる集団として層別化が可能であり、両者の遺伝子発現プロファイルが異なる事が確認された。両者は性質の異なる集団として層別化でき、TTF-1を発現している多くのSCLCではTTF-1が癌の増殖に関わっている可能性が示唆された。臨床腫瘍学当初の研究計画通りに研究が進捗中である。研究成果については学会発表がなされ、現在論文投稿が行われている。当初の研究計画通りに研究が進捗中である。研究成果については学会発表を行い、現在論文を投稿中である。1、SCLC細胞株を用いたTTF-1の発がん機構への関与の検討TTF-1がSCLCの増殖に関与する転写因子であるかどうかを検討するため、SCLC細胞株を用いた検討を行う。(1) TTF-1の発現状況の確認:約15種類のSCLC細胞株について、TTF-1の発現の有無を免疫組織化学およびウエスタンブロッティングにより確認する。TTF-1の発現を確認できた細胞株についてはTITF1遺伝子の増幅の有無をFISH法により評価する。(2) RNA干渉(RNAi)実験:TTF-1の発現が良好な細胞株を3種程度選択し、ライフテクノロジー社のlipofectamine RNAi MAXを用いてRNAi実験を行い、腫瘍細胞の増殖能や浸潤能、アポトーシスの誘導などの変化を解析する。また、遺伝子発現解析で高発現しているmiRNAが検出された場合には、同様にknock down実験を行い腫瘍細胞の増殖能や浸潤能などについて評価する。1、肺がんの発生部位およびTTF-1の発現の有無により層別化されたSCLCにおける遺伝子発現解析:これまでの研究結果から、SCLCの原発巣の発生部位によって予後に違いがみられたことから、今回の研究対象症例の中で、新鮮凍結組織材料が得られた症例について、核酸を抽出し、マイクロアレイ解析を行う。遺伝子発現・非コードRNAの発現などのデータを取得し、層別化された群毎の遺伝子発現を比較検討する。
書記伝統における標準規範の歴史的東西比較研究

本科研の重要な成果は、(1)書き言葉生成時にある程度の標準化が行われている、(2)欧州の初期標準規範においては、1文字化と2詩歌など韻律規則を伴う書記規範の生成の2段階を経る、(3)ラテン語文化圏でも漢字文化圏でも、権威をもつ文字をそのまま採用する場合と、その変種的な創作を行う場合がある、(4)欧州における新文字の生成は紀元前1千年紀から紀元後1千年紀であり、(5)漢字文化圏における漢字に類する新文字の生成は、やや遅れ、紀元後5世紀以降、表音文字の中東からの流入以降、中央集権の力が比較的弱まる宋王朝(10ー12世紀)にかけてである。研究の初年度である本年は、これまでの研究の整理、全体的な見通しなど、研究の概観の道筋をつけることに重点をおき、研究代表者は、次のような日程で研究会、シンポジウムを組織し、また関連する学会、国際集会などに参加した。まず、研究の打ち合わせを4月28日女子美大杉並校舎にて行い、年度の研究計画を策定し、代表者が本科研の3年間の目標について大まかな提起を行った。6月10日から16日にかけて、オランダのライデン大学で開催された「言語規範」会議に代表者が出席し、欧州における言語規範論の現状に触れ、会議の中心的研究者と議論を行った。同月17日から20日にかけて、中国の南京大学で代表者が講演を行い、今回のプロジェクトの概観を述べ、中国の研究者と意見交換を行った。8月17日から27日にかけて、中国の内モンゴルに赴き、内モンゴル民族大学主催の会議、また内モンゴル大学で講演を行い、今回のプロジェクトについて意見交換を行った。10月27日、学習院大学にて公開研究会を行い、研究分担者である包と寺尾が報告を行った。12月7日と8日に女子美大杉並校舎にて「近代東アジアの言語規範」というテーマでシンポジウムを行った。この際、中国から3人、モンゴル、オランダから各1人招聘し、国際研究集会として議論を深めた。12月25日に大阪市立大学梅田サテライトにて公開研究会を行い、研究分担者である大黒と石部が報告を行った。2月6日、女子美大杉並校舎にて第3回公開研究会を行い、研究分担者である高田が報告を行った。代表者はまた関連する文化史研究会(4月)、西洋史学会(5月)、日本ケルト学会(10月)において違った立場の研究者たちと議論を行った。研究分担者はそれぞれの研究計画にしたがって個別の調査研究を行い、科研研究会などで報告を行った。4月27日、女子美大杉並校舎にて26年度科研打ち合わせを行い、本年度の研究計画を作成するとともに、第4回公開研究会として、原、ハインリッヒ(26年度から研究分担者でなく、研究協力者として参加)が報告を行った。6月14日に、第5回科研研究会を女子美杉並校舎で行い、内モンゴルシンポジウム参加予定者によって、各自の報告内容について議論した(研究分担者の包、藤井、寺尾、研究協力者のフフバートル、それに原が参加)。9月5日ー6日、中国、内モンゴル大学にて、シンポジウム「書記伝統のなかの標準規範に関する歴史的東西比較研究」を内モンゴル大学モンゴル学研究所との共催により開催した。研究代表者原、研究分担者包、名和、藤井、寺尾、研究協力者田中克彦、フロリアン・クルマス、トマシュ・カムセラ、黄行、フフバートル、荒木典子、落合守和、バイルメンデが参加して、2日間にわたり、日本語、中国語、モンゴル語、英語により、通訳を介した、充実したシンポジウムを行った。9月14日、学習院大学にて、第6回科研公開シンポジウムを開催し、研究協力者のチアード・デフラーフ、ニコラス・オストラ、黄行、許峰が報告を行った。12月26日、大阪市立大学梅田サテライトにて、科研第7回公開研究会を行い、研究分担者の大黒、石部、研究協力者の佐藤恵(学習院大学大学院生)が報告を行った。当初平成27年1月に予定していた研究会は報告者の都合がつかず、次年度に順延した。4月中旬に研究集会を東京で開催し、最終年度の日程を決めるとともに、各班の研究状況を確認した。6月中旬、オランダ、ライデン大学で開催された「社会言語学のグローバル化」シンポジウムに研究代表者が参加し、これまでの成果を発表して本研究の成果を確認し、さらに議論を深めた。11月下旬、総括的シンポジウムを開催して、研究成果を公開するとともに、報告書の準備を行った。共同研究の最終年度なので、比較研究と総合的分析に重点を置き、各国語ごと(例えばイギリスとフランス)、また言語派ごと(例えばロマンス語圏とゲルマン語圏)、アルファベット圏と漢字文化圏、インド文字圏と漢字文化圏、さらにはこれまで対象としてこなかったイスラム文化圏についての議論も組み入れつつ、時代的画期(書物の流布や義務教育など)といった大きな括りの中で標準規範の比較を行い、そこから文化規範との結びつき、また文化的多元性との関連性といった大きな問題の考察に進んだ。さらに12月末に最終的な報告書作りのために研究会を開催した。本科研の重要な成果は、(1)書き言葉生成時にある程度の標準化が行われている、(2)欧州の初期標準規範においては、1文字化と2詩歌など韻律規則を伴う書記規範の生成の2段階を経る、(3)ラテン語文化圏でも漢字文化圏でも、権威をもつ文字をそのまま採用する場合と、その変種的な創作を行う場合がある、

(4)欧州における新文字の生成は紀元前1千年紀から紀元後1千年紀であり、(5)漢字文化圏における漢字に類する新文字の生成は、やや遅れ、紀元後5世紀以降、表音文字の中東からの流入以降、中央集権の力が比較的弱まる宋王朝(10ー12世紀)にかけてである。ほぼ交付申請書に記した研究計画・方法の平成26年度の計画にそって研究を遂行することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。言語社会史次年度も、当初の研究目的、研究計画・方法にそって、研究を遂行していく予定である。ほぼ交付申請書に記した研究計画・方法の平成25年度の計画にそって研究を遂行することができた。海外調査と国内研究会が一部順延となったため、予算の一部を来年度に持ち越した。次年度以降も、当初の研究目的、研究計画・方法にそって、研究を遂行していく予定である。次年度、平成26年度に順延となった海外調査と国内研究会に使用する予定。次年度で比較的大規模な国際集会を企画しているため、当初予定していた冬期の研究会(研究合宿)を取りやめたのがその理由である。次年度、9月に中国・内モンゴル大学で同大学との共催による国際集会の経費(おもに交通費)に使用する予定。
光電効果を利用した新しい電子線源の高輝度化に関する研究

光学顕微鏡では凹凸レンズを組み合わせて球面収差が除去できるため、像分解能は原理的分解能である光の波長程度である。他方、透過型電子顕微鏡(TEM)では実用的な磁気凹レンズの作製が不可能なため球面収差が除去できず、像分解能は電子の波長に比べて約100倍も低く、光学顕微鏡に対する"虫眼鏡程度"だと言われる。将来、超高輝度・高干渉性の電子線源をTEMに用いて充分良質なホログラムが得られれば、その像再生過程で光学凹レンズによる収差の除去ができ(D.Gaborの方法)、"虫眼鏡程度"からの脱却が可能となる。陰極先端に量子効率(光電効果で放出される電子の割合)の高い物質を被覆し可視レーザーを照射すれば、既存の熱電子放出や電界放出型電子線源よりも数万倍の多量な電子が放出される。また、既存の電子線源では電子が全方位に放出されるが、光電効果型電子線源では同一方向に低速の電子が放出され、電子を細く集束できるため、超高輝度電子線源となることが期待できる。加速器やX線発生装置への応用も可能である。超高輝度の光電効果型電子線源を開発するには基本的な諸課題を解決する必要があった。一般的にCs_3Sb等の高量子効率物質は僅かな酸素に晒しても量子効率が低下する。そこで、陰極先端に高量子効率物質を被覆した後、酸素に晒すことなく陰極ユニットを被覆装置から取り出して電子線源に装着できる装置を開発し、その有効性を実験で確認した。高真空中でもCs_3Sb等の量子効率は高温ほど速く低下する。そこで、ペルチェ冷却により陰極先端部を局所冷却できるようにn型とp型のBi_2Te_3を組み込んだ陰極を開発した。周辺部も冷却して陰極先端を-42°Cにまで局所冷却し、連続可視レーザーの収束照射をしても低温が保持されることも実証し、実用化への道を開いた。また、陰極先端と蒸着ボートの間に小さな穴を開けた絞りを置くことにより、Cs_3Sbを陰極先端の微小領域に蒸着することにも成功した。極めて輝度の高い電子線源は透過型電子顕微鏡(TEM)の高分解能化等を促す。光電効果を利用した「ホトカソード型電子線源」は、レーザー照射部のみから初速の小さな電子が放出されるため、他の電子線源よりもクロスオーバー位置で電子線を細く絞り易く、Cs_3Sb等のバイアルカリに代表される量子効率(光電効果による電子放出率)の高い物質を被覆した陰極先端からは極めて多量の電子が放出されるため、超高輝度の電子線源となることが期待できる。本研究ではその実用化に向けた研究を行っている。量子効率の高いCs_3Sb等の物質では、わずかな酸素に晒すと量子効率が急激に低下するため、陰極先端部に高量子効率物質を被覆した後、陰極ユニットを超高純度アルゴンガス雰囲気中に閉じこめて、酸素に晒さずに電子線源に装着する方法及びそれを実現する装置を開発してきた。また、高真空中であっても、高量子効率物質の温度が高くなるほど、その量子効率は低下しやすいため、陰極ユニット周辺を冷却するとともに、ペルチェ冷却を利用して陰極先端部を局所冷却する方法及びそれに基づく特殊な陰極の開発にも成功し、レーザー照射しても陰極先端部が十分に局所冷却されていることを実験的に確認した。本年度は、さらに、この方法と特殊陰極を用いて、陰極先端部を局所冷却しながら、レーザー照射した場合、多量の電子がより長時間安定に放出されることを実証した。また、電子線の輝度を精密に測定するため、クロスオーバー位置での電子線束の微小径を測定するための装置の手作りを開始した。さらに、輝度の向上の目的だけでなく、電子線の干渉性をも向上させるため、陰極先端部にCs_3Sb等の高量子効率物質を蒸発する際に小さな穴の開いたマスクを施すための器具を手作りで作製した。これにより、極微小領域からの電子の放出が可能となった。(以上、約760字)透過型電子顕微鏡(TEM)の像分解能は高々0.1nm程度であり、電子の波長から予測できる到達可能分解能に比べて100倍以上も低い。この状況は久しく変わらず、現在のTEMは光学顕微鏡における虫眼鏡程度の像分解能しか持ち得ていない。これはTEMでは凹レンズを作製することが不可能であり、光学顕微鏡のように凹凸レンズを組み合わせて球面収差を除去することができないことに起因している。しかし、極めて輝度の高い電子線源をTEMに使用できるようになれば、1948年にGaborが提案した電子線ホログラムを利用した方法によってTEMの分解能を飛躍的に向上させることができるようになる。また、超高輝度電子線源は加速器、X線発生装置等の性能向上をも促す。本研究では、量子効率の高い物質にレーザ光を照射して多量の光電子を発生させることのできる電子線源(フォトカソード型電子線源)が極めて輝度の高い電子線源となり得ることに着目し、その高輝度化を目指した基礎研究を行っている。アルカリハライドに代表される高量子効率物質は一般的に化学的に極めて活性であり、わずかな酸素に晒してもその量子効率は急激に減少してしまう。

そこで、本研究では、陰極先端部に高量子効率物質であるCs_3Sbを蒸着した後、高純度アルゴンガス雰囲気中で陰極ユニットごと密閉容器に封じ込んで蒸着装置から取り出し、Cs_3Sbを酸素に晒すことなく電子線源に装填することによってこの基本的な問題を解決した。また、陰極先端部へのレーザ照射による加熱でCs_3Sbの温度が上昇するとその量子効率が急激に低下する。そこで、ペルチェ冷却の原理を利用して特殊な陰極を作製して陰極先端部の局所冷却を行うことによりこの問題も解決した。さらに、Cs_3Sb等の最適蒸着条件を調べるため、蒸着装置内でも陰極先端にレーザ光を照射して光電子の発生量を知るための特別な装置作りにも成功した。光学顕微鏡では凹凸レンズを組み合わせて球面収差が除去できるため、像分解能は原理的分解能である光の波長程度である。他方、透過型電子顕微鏡(TEM)では実用的な磁気凹レンズの作製が不可能なため球面収差が除去できず、像分解能は電子の波長に比べて約100倍も低く、光学顕微鏡に対する"虫眼鏡程度"だと言われる。将来、超高輝度・高干渉性の電子線源をTEMに用いて充分良質なホログラムが得られれば、その像再生過程で光学凹レンズによる収差の除去ができ(D.Gaborの方法)、"虫眼鏡程度"からの脱却が可能となる。陰極先端に量子効率(光電効果で放出される電子の割合)の高い物質を被覆し可視レーザーを照射すれば、既存の熱電子放出や電界放出型電子線源よりも数万倍の多量な電子が放出される。また、既存の電子線源では電子が全方位に放出されるが、光電効果型電子線源では同一方向に低速の電子が放出され、電子を細く集束できるため、超高輝度電子線源となることが期待できる。加速器やX線発生装置への応用も可能である。超高輝度の光電効果型電子線源を開発するには基本的な諸課題を解決する必要があった。一般的にCs_3Sb等の高量子効率物質は僅かな酸素に晒しても量子効率が低下する。そこで、陰極先端に高量子効率物質を被覆した後、酸素に晒すことなく陰極ユニットを被覆装置から取り出して電子線源に装着できる装置を開発し、その有効性を実験で確認した。高真空中でもCs_3Sb等の量子効率は高温ほど速く低下する。そこで、ペルチェ冷却により陰極先端部を局所冷却できるようにn型とp型のBi_2Te_3を組み込んだ陰極を開発した。周辺部も冷却して陰極先端を-42°Cにまで局所冷却し、連続可視レーザーの収束照射をしても低温が保持されることも実証し、実用化への道を開いた。また、陰極先端と蒸着ボートの間に小さな穴を開けた絞りを置くことにより、Cs_3Sbを陰極先端の微小領域に蒸着することにも成功した。
サルの直立二足歩行モデルを用いた歩行運動の適応・予測制御メカニズムに関する研究

歩行運動の高次制御機序の解明を目的に,これまでに確立したニホンサル歩行モデルを用い,以下の2つの研究課題を行った.1.歩行運動の実行に関わる高次脳部位の同定:高次脳のどの部位が二足歩行(Bp)の実行に関与しているかを同定する目的で脳糖代謝を指標としてPET(陽電子断層撮影法)を用いた研究を展開した.無拘束動物の運動課題実行後にPETによる脳糖代謝測定を可能にするために[^18F](半減期:110分)をglucoseに標識したポジトロン核種([^<18>F]-FDG)を用いた測定プロトコールを作成した.[^<18>F]-FDG静注後30分間の二足歩行運動課題終了後に糖代謝を測定した.運動野,視覚野,小脳に優位な神経活動の亢進が観察された.これらの結果は二足歩行運動の実行には高次脳の複数の領域での神経活動の亢進,すなわち多重並列的な歩行制御機序が必須であることを示唆する.また,四足歩行での神経活動亢進様式はBpのそれとは異なり,各々の歩行パターンに最適な神経制御機序の存在を推察させる.本研究課題の結果の一部については読売新聞(平成13年11月28日夕刊)に記事掲載された.2.歩行運動における大脳皮質運動野の機能的意義:PETにより同定された運動野の歩行制御に関する機能的意義を解明する研究を展開した.このためGABA作動性神経伝達物質であるムシモルを同部位に注入し,その機能を一時的に抑制し,注入前後での歩容の変化を解析する試みを開始した.ムシモルはPET研究で特に活動性の亢進が観察された一次運動野および補足運動野の下肢関節運動支配領域に注入した.いずれの運動野に注入した場合でも,注入後に左右後肢の関節運動の制限が観察され,リズミカルな歩行運動が消失した.また起立時および歩行時の空間内での体幹の維持が困難となった.これらの結果は大脳皮質運動野も直立二足歩行運動の制御に積極的に関与していることを示唆する.現在詳細な運動力学的解析を行っている.高次神経機構による直立二足歩行運動の制御機序を神経生理学的手法を用いて解明する目的で,無拘束の中枢無傷ニホンサルを用いた二足歩行動物モデルを確立した.本年度はこのモデルの障害物を設置したトレッドミル上での歩容の特徴を運動力学的手法を用いて三次元的に解析することを主研究項目とした.このためサルの頭部,上肢,体幹,下肢,足の主要関節部にマーキング点を設け,高さの異なる障害物を歩行面の左一側に設置し,トレッドミル上を歩行するサルを左側方・後方から高速画像録画装置を用いて撮影した.録画面上のマーキング点から歩行時の体幹軸角度の変化,下肢運動の動力学,主要関節角度の変化などを計測し,体幹・下肢運動分節の動きを空間的・時間的に解析した.その結果,1)サルは空間内で体幹軸を制御しつつ,下肢関節の屈曲運動ストラテジーを予め動員して障害物の出現に備え,これを越える際には障害物上に十分な空間を作り,つまずくことなく歩行運動を継続すること,2)障害物とこれを越える足の着地位置関係により,この足の遊脚相での軌跡を変えること,3)障害物につまずいた際には,転倒を防ぐために上肢を用いた防御姿勢をとりつつ,姿勢の回復を短時間内に終了させ通常の歩行に復帰することが明かとなった.以上の結果から,本動物モデルはヒトと多くの類似する歩容の特徴を有し,サル歩行モデルはヒトと共通した直立二足歩行実行・継続に関わる予測制御・適応制御などの高次な運動制御機序を動員して歩行運動を実行すると考えられた.来年度はこの動物モデルを用い,本研究と平行して行っているPETを用いた二足歩行に関わる脳部位にGABA_A agonistであるmuscimol(ムシモル)を微量注入し,その前後での歩容の特徴を同様に解析し,二足歩行の遂行が姿勢の保持と歩行運動遂行機構の統合によってなされているという作業仮説を検証する予定である.歩行運動の高次制御機序の解明を目的に,これまでに確立したニホンサル歩行モデルを用い,以下の2つの研究課題を行った.1.歩行運動の実行に関わる高次脳部位の同定:高次脳のどの部位が二足歩行(Bp)の実行に関与しているかを同定する目的で脳糖代謝を指標としてPET(陽電子断層撮影法)を用いた研究を展開した.無拘束動物の運動課題実行後にPETによる脳糖代謝測定を可能にするために[^18F](半減期:110分)をglucoseに標識したポジトロン核種([^<18>F]-FDG)を用いた測定プロトコールを作成した.[^<18>F]-FDG静注後30分間の二足歩行運動課題終了後に糖代謝を測定した.運動野,視覚野,小脳に優位な神経活動の亢進が観察された.これらの結果は二足歩行運動の実行には高次脳の複数の領域での神経活動の亢進,すなわち多重並列的な歩行制御機序が必須であることを示唆する.また,四足歩行での神経活動亢進様式はBpのそれとは異なり,各々の歩行パターンに最適な神経制御機序の存在を推察させる.本研究課題の結果の一部については読売新聞(平成13年11月28日夕刊)に記事掲載された.

2.歩行運動における大脳皮質運動野の機能的意義:PETにより同定された運動野の歩行制御に関する機能的意義を解明する研究を展開した.このためGABA作動性神経伝達物質であるムシモルを同部位に注入し,その機能を一時的に抑制し,注入前後での歩容の変化を解析する試みを開始した.ムシモルはPET研究で特に活動性の亢進が観察された一次運動野および補足運動野の下肢関節運動支配領域に注入した.いずれの運動野に注入した場合でも,注入後に左右後肢の関節運動の制限が観察され,リズミカルな歩行運動が消失した.また起立時および歩行時の空間内での体幹の維持が困難となった.これらの結果は大脳皮質運動野も直立二足歩行運動の制御に積極的に関与していることを示唆する.現在詳細な運動力学的解析を行っている.
魚類耳石の安定同位体比による回遊履歴の解明

アユ、ビワマス、ウナギを主要な研究対象に耳石のSr安定同位体比(^<87> Sr/^<86> Sr)や酸素安定同位体比(δ^<13> O)を用いて産卵場所を含む回遊履歴を明らかにした。耳石^<87> Sr/^<86>Srからアユの母川回帰性がないことを示し、ビワマスには母川回帰性があるもののその性質は弱く、母川近隣河川に遡上する傾向が強いことを明らかにした。耳石^<87> Sr/^<86> Srに基づいて、ウナギ産卵海域で採捕された親ウナギの成長場所の推定を行い、一部のウナギが日本列島太平洋岸の河川、汽水域で育ったことを示した。また、シラスウナギの耳石中心部分のδ13Oから卵の分布が水温26. 0°C、水深150-170mであることを明らかにした。この結果は2009年、2011年の学術研究船白鳳丸によるウナギ卵の採集に大きく貢献した。本研究はアユやウナギ、サケ属などの通し回遊魚の回遊履歴と回遊に起因する集団構造を把握することを最終目的とする。本年度に実施した研究とその成果は以下の通りである。(1)アユの回遊と河川集団:長良川、宮川、鵜住居川(岩手県大槌湾流入河川)で採集されたアユの耳石の^<87>Sr/^<86>Sr(Sr安定同位体比)が河川水の同位体比と1:1の関係にあること確認し、それらの個体の耳石中心部分の^<87>Sr/^<86>Srから母川判別を試みた。その結果、母川回帰個体が遡上魚に占める割合は5080%で正確な母川回帰性が低いことを明らかにした。(2)ビワマスの回遊と集団構造:琵琶湖流入河川の10河川水の^<87>Sr/^<86>Srを調べ、河川間に^<87>Sr/^<86>Srの違いがあること、ビワマス耳石と河川水の同位体比間に対応関係が見られることから母川判別の指標として有効である可能性を示した。今後個体数を増やして両者の関係を確認すると伴に母川判別を試みる。また、微量元素組成による河川遡上群の集団構造解析から遡上個体群が複数の母川群からなることを明らかにした。(3)シラスウナギの回遊機構:シラスウナギの耳石中心部分の酸素同位体比(δ^<18>O)から産卵水温と水深がそれぞれ25-27°C、150-170mであることを明らかにした。また、耳石中心から縁辺に至るδ^<18>Oの分析も行い、水温履歴から回遊過程を検討する。(4)親ウナギの生息河川と再生産への寄与:中国、韓国、台湾で採水した計12河川の内の6河川の河川水の^<87>Sr/^<86>Srが日本の河川水の同位体比と異なることを明らかにし、産卵場で採集された親ウナギの生息場所の推定に有効である可能性を示した。以上の成果は、いずれも平成22年度に計画している耳石分析とその結果を踏まえた回遊履歴の推定や集団構造解析のための基礎情報として重要である。1)アユの回遊と遡上個体群構造:岩手県大槌湾に流入する鵜住居川で採集されたアユ5個体の耳石核部分、および河川生活期に当たる耳石縁辺部のSr安定同位体比(^<87>Sr/^<86>Sr)をそれぞれSIMSを用いて分析を行った。その結果、4個体の耳石内2ヶ所の同位体比に有意な違いを認めることができず、また鵜住居川の同位体比ともほぼ同一と認められた。これより大槌湾のように閉鎖的な湾に流入する河川においては母川回帰するアユが多いことが明らかになった。2)ビワマスの琵琶湖内回遊と遡上個体群の集団構造:琵琶湖流入5河川で採集された稚魚43個体の耳石のSr安定同位体比と微量元素組成を分析した。その結果、Sr安定同位体比とSr/Caが母川判別の生物指標として有効であることが示された。そこでそれらを用いて各河川の遡上魚の母川判別を行ったところ、回帰魚の割合は050%と河川による違いが大きかった。

遡上個体を遡上河川の地理に従って琵琶湖西部・北部・東部の4地域にまとめて解析したところ、母川(孵化河川)と同一地域内の河川に遡上した個体の割合は2171%であった。これよりビワマスは母川回帰性が低いものの母川に近隣する河川に遡上する傾向が強いことが示された。3)産卵親ウナギの成育河川(地域)の特定と産卵回遊:マリアナ諸島西方のウナギ産卵海域で採捕された親ウナギ7個体の耳石Sr安定同位体比を分析し、それらの結果を中国(6)、台湾(4)、韓国(5)、日本(14)の計29河川の河川水の分析結果と比較した(日本7河川は文献データ)。その結果、7個体中3個体の同位体比が0.7092以下であり、中国、台湾、韓国の各河川水の同位体比に比べて有意に低く、日本の太平洋岸に位置する河川水の同位体比に近かった。このことは日本で成長したウナギが産卵場に回帰して産卵していることを示す。すなわち、日本に分布するウナギが再生産に寄与する個体群であることが明らかになった。【アユの回遊と遡上個体群構造】三陸地域の大槌湾流入河川の鵜住居川を調査河川として耳石のSr安定同位体比から母川回帰性の有無を検討し、アユは生物特性としての母川回帰性はないものの河口域の地形や流動環境に応じて母川回帰することを明らかにした。また、東日本大震災の津波・地震の影響で早生まれ個体が消失し、遅生まれ個体が震災直後の遡上個体群を形成したことを明らかにした。この結果が三陸地域のアユ資源に及ぼす影響は大きいものと考えられる。【ビワマスの琵琶湖内回遊と遡上個体群構造】琵琶湖流入5河川を遡上したビワマスを対象として耳石Sr:Ca比とSr安定同位体比から母川判別を行い、ビワマスの母川回帰性は弱いものの母川隣接河川を遡上する傾向が強いことを明らかした。このことはビワマスの人工種苗放流による増殖技術、種の保全を検討する上で重要な知見である。【ウナギの産卵個体群構造と産卵回遊】平成21、22年度にマリアナ諸島西方海域で採集された親ウナギ8個体を材料として耳石のSr安定同位体比から成長場所の推定を行った。成長場所の判別のための基礎情報として中国6河川、台湾4河川、韓国5河川、日本7河川の河川水の同位体比を測定、さらに既知の7河川の同位体比も解析に用いた。その結果、8個体中3個体は日本の太平洋岸の河川河口域かで成長したことが示唆された。この成果はウナギ資源の保全に重要である。また、利根川に加入したシラスウナギの耳石中心部の酸素同位体比から受精卵の分布水温が28°C、水深150-170mであることが明らかになった。この成果は平成21、22年度のマリアナ西方海域における天然ウナギ受精卵の採集成功に大きく貢献した。【日本産ニシンの回遊と集団構造】本州太平洋岸、北海道日本海沿岸、北海道太平洋・オホーツク海沿岸の3個体群に分けられてきた日本産ニシンについて耳石の微量元素組成から個体群構造を検討し、同一個体群においても松島湾と宮古湾、厚岸湾と風連湖の個体群は生態的に分離している可能性を指摘した。