hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者と芸術活動に関する実践的研究－芸術の社会的媒介機能―

上記研究成果のとりまとめ、具体的には、国内外の福祉の場でおこなわれている高齢者の芸術活動の内容を改善したものや本研究の芸術プログラムの実践による高齢者の作品、映像記録、語り、アンケート、バイタルサイン等の分析と高齢者の多様な生活史、環境、人生観や人間関係とも比較しながら、高齢者の芸術表現における自己表現の意味、その特徴、芸術の有効性ついて研究した。そして、高齢者の自己表現を可能とする芸術活動は高齢者の心身に有効に働くだけではなく、日ごろ見られない能力を表出させ、そのことが高齢者の生きる自信や能力の改善に繋がるということも明らかにした。以上の研究成果は報告書にまとめ勤務大学紀要『GENESIS』に発表した。また、芸術活動の有効性、アクティビティ・サービスにおける高齢者の自己表現を可能とする芸術プログラムとその誘導方法、誘導する者の意識、芸術活動の有効性を生活介護にも発展させ「高齢者の芸術的ケアに関する研究ー芸術の有効性の活用ー」を京都老人福祉学会において発表した。さらに本研究成果、高齢者の芸術活動の意義や重要性に関して、近畿の高齢者福祉施設や関西の芸術系教員養成課程をもつ大学、社会福祉士や介護福祉士等の福祉系職員養成課程をもつ大学及び、専門学校、そして地域の社会福祉機関、医療機関にウエブや文書で発信した。すべての高齢者が自己表現を可能する芸術活動の機会や場所を提供する可能性を研究するために、本年度は高齢者の個別性と自己表現について、総合老人福祉施設「同和園」西野の家「はなさんち」、社会福祉法人京都市社会福祉協議会「京都市左京老人福祉センター」、左京区社会福祉協議会のそれぞれの場に応じた造形プログラムを創出、その実践をおこない以下の点について詳細に分析し検討した。高齢者は身体的、精神的状態だけではなく多様な生活史、生活状況、人生観や人間関係等が自己表現と密接に結び付くことから、まず、これらに柔軟に対応可能な造形プログラムを創出、実践した。そして、この造形プログラムをおこなう高齢者の制作プロセスと自己表現との関連性、自己表現を可能とする造形活動への誘導者とその誘導法、高齢者福祉現場の芸術文化的アクティビティニーズと本研究の役割等について検討した。さらに、国内8か所の学校現場における美術科の授業を視察し、題材や指導法が高齢者対象の造形プログラムやその誘導法にどのように反映できるのかということについても検討した。また絵画制作を専門とする高齢者を対象に、自己表現を可能とする精神的、身体的状態及びその活動前後の精神的、身体的な変化についての詳細な分析をおこない検討した。以上の実践や分析については、医師や臨床心理士の専門的な協力を得ておこない、また、ソーシャルネットワーキングサービスを福祉現場とのコミュニケーションツールとして活用し、福祉現場の芸術文化的アクティビティニーズやそこに従事する者からの意見を本研究に反映させるとともに、本研究者からは造形プログラムやその誘導法の提案等をおこなった。造形活動プログラム創出、実践、検証を計画通りにおこなうことができたこと、また、ソーシャル・ネット・ワーキング・サービスを活用することで、高齢者諸施設等の従事者やその関係者等とのコミュニケーションを本研究に反映することが日常的にでき、それを研究に反映できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。前年度の研究から導き出された結論を本年度の研究に反映させることできた。3か所の福祉施設や個人と連携し、高齢者の身体的、精神的な相違と自己表現の可能性について、それぞれ場に応じた造形プログラムを創出、実践できた。以上のことを通じて、高齢者は身体的、精神的状態だけではなく多様な生活史、生活状況、人生観や人間関係等が自己表現と密接に結び付くことが分かった。
脳心血管疾患予防のための現実的なテーラーメイド医療に向けた疫学・臨床研究

大迫研究では、247名より家庭血圧データを収集し、1名の非同意者を確認した。この246名のうち125名から血液・動脈硬化・頭部MRIデータを収集した。これまでの頭部MRI画像を用いて、対象者732名の無症候性脳血管障害(ラクナ梗塞、白質病変)の評価も完了させた。死亡情報を収集することで1年間の追跡期間の延長を行った。併せて解析を進め、医療環境下および非医療環境下で測定された各種血圧によって対象者を分類することで、脳卒中発症リスクが高い対象者をより詳細に抽出できる可能性を見出した。性別、年齢(65歳以上/未満)、および降圧治療の有無によって層別解析したが、有意な交互作用は認められなかった。HOMED-BP研究およびJ-HOME研究では、アンジオテンシンII受容体拮抗薬の降圧度が種類によって異なる、いわゆるドラッグエフェクトの影響が示された。性別や年齢が影響する可能性も引き続き見出している。東北大学病院データベースについては、2009年および2014年を受診の高血圧患者延べ9156名を対象に、降圧薬の処方動向を捉え、論文作成を行った。2014年の降圧薬の処方割合は、1位がカルシウム拮抗薬、2位がアンジオテンシンII受容体拮抗薬であり、いずれも約60%の処方割合であった。一方、2009年と比較して、2014年でアルドステロン拮抗薬、およびαβ遮断薬の処方割合が増加、ACE阻害薬およびα遮断薬の処方割合が減少していたが、β遮断薬を含むその他の降圧薬の処方割合に有意な変化は認められなかった。これらの情報はテーラーメイド医療に関する解析方針を検討するうえで基礎のデータになると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、一股地域住民を対象とした大迫研究、高血圧患者を対象としたHOMED-BP研究・J-HOME研究、および高血圧患者・糖尿病患者など各種患者を対象とした東北大学病院データベースを基としており、それぞれについて以下のような進展があった。大迫研究では、既存のデータベースを用い、生活習慣と脳心血管疾患およびそのリスクとなる疾病の関連に影響する個人差(基礎特性・環境因子など)を解析できるようにデータセットを作成し、さらに予後・死因情報の延長を行った。また、動物性タンパク摂取と脳心血管疾患が一因となる高次生活機能低下に性別が影響すること、食塩摂取と高血圧の関連に内分泌物質アルドステロンが影響する可能性、高血圧が脳卒中発症リスクを2倍高めることを確認し、これら成果を論文・学会にて発表した。HOMED-BP研究では、各種降圧薬の服用開始日を基準日として家庭血圧データを整理した。その他の患者情報(性別、年齢、体重など)に関しても欠損値・異常値処理などデータクリーニングを行っている段階に至っている。一方で、アルドステロン受容体拮抗薬エプレレノン服用者の家庭血圧値がデータベース化されたため、エプレレノン服用後の降圧度を算出し、進捗データを原著論文として報告した。同様に、約3,500名を対象としたJ-HOME研究の血圧・患者特性データも整理している。アンジオテンシンII受容体拮抗薬イルベサルタンを対象薬としたJ-HOME-ALB研究においては、家庭血圧値のデータベース化がなされ、降圧度に関する結果を学会にて発表した。得られた降圧度情報を基に、アンジオテンシンII受容体拮抗薬の薬効に影響する基礎特性の検討、および報告が速やかに可能な状態にある。東北大学病院データベースについては、薬歴データや検査データを取得する手筈が整った段階である。今後の大学病院の大規模な患者を対象としたデータベースの構築に進展があった。大迫研究では、288名分の家庭血圧データを収集し、このうち133名から血液・動脈硬化・頭部MRIデータを収集した。頭部MRI画像を用いて、対象者485名の無症候性脳血管障害(ラクナ梗塞、白質病変)の評価も完了させた。脳卒中発症状況の追加調査によって2年間の追跡期間の延長を行い、今後の検討の拡張に貢献した。併せて、既存のデータで解析を進め、血圧・脈拍日間変動が心不全マーカーであるN末端プロB型ナトリウム利尿ペプチドの高値と関連していることを報告した。性別、年齢、高脂血症、家庭高血圧、または降圧薬の服用の有無による層別解析も行ったが、これらと血圧・脈拍日間変動のN末端プロB型ナトリウム利尿ペプチド高値に対する有意な交互作用は認められなかった。HOMED-BP研究では、およそ3000名のデータベース化がほぼ完了し、解析の事前準備を整えた。さらに、同意の得られた対象者90名の遺伝子解析を進めた。一部のデータを用いて、アンジオテンシンII受容体拮抗薬の降圧度に性別や年齢が影響する可能性も解析結果として得られている。J-HOME研究においても、同様のデータベースの構築を継続している。東北大学病院データベースについては、東北大学大学院医学系研究科の倫理審査員会の承認を得て、高血圧患者約5000名の電子データを抽出した。2009年時点の高血圧患者(二次性を除く)4707名において、カルシウム拮抗薬が65.4%、アンジオテンシンII受容体拮抗薬が57.8%に処方されており、その他の降圧薬は25%未満であることを明らかとした。

これまでの頭部MRI画像を用いて、対象者732名の無症候性脳血管障害(ラクナ梗塞、白質病変)の評価も完了させた。死亡情報を収集することで1年間の追跡期間の延長を行った。併せて解析を進め、医療環境下および非医療環境下で測定された各種血圧によって対象者を分類することで、脳卒中発症リスクが高い対象者をより詳細に抽出できる可能性を見出した。性別、年齢(65歳以上/未満)、および降圧治療の有無によって層別解析したが、有意な交互作用は認められなかった。HOMED-BP研究およびJ-HOME研究では、アンジオテンシンII受容体拮抗薬の降圧度が種類によって異なる、いわゆるドラッグエフェクトの影響が示された。性別や年齢が影響する可能性も引き続き見出している。東北大学病院データベースについては、2009年および2014年を受診の高血圧患者延べ9156名を対象に、降圧薬の処方動向を捉え、論文作成を行った。2014年の降圧薬の処方割合は、1位がカルシウム拮抗薬、2位がアンジオテンシンII受容体拮抗薬であり、いずれも約60%の処方割合であった。一方、2009年と比較して、2014年でアルドステロン拮抗薬、およびαβ遮断薬の処方割合が増加、ACE阻害薬およびα遮断薬の処方割合が減少していたが、β遮断薬を含むその他の降圧薬の処方割合に有意な変化は認められなかった。これらの情報はテーラーメイド医療に関する解析方針を検討するうえで基礎のデータになると考えられる。データの追加と、データベース化の構築が順調に進行している。新規に得られたデータを含む現在のデータベースで一定の結果も得られている。また、東北大学病院データベースでは、電子データの利用可能性が実証され、今後の作業の迅速化にも貢献した。27年度が最終年度であるため、記入しない。大迫研究では評価した無症候性脳血管障害データを用いて、生活習慣と無症候性脳血管障害または認知機能障害などの関連、およびその関連に影響する基礎特性の解明を目標とする。HOMED-BP研究およびJ-HOME研究ではデータベースの統合を行い、各降圧薬の降圧度に影響する基礎特性および遺伝子多型を明らかとしたい。東北大学病院データベースではベースラインデータの整備を完了させたうえで、予後情報を抽出し、前向きな検討を行う予定である。脳心血管疾患およびそのリスクとなる疾病(高血圧、糖尿病、脂質異常症)の予防・治療のための薬物治療・生活習慣に影響する個人差を検討するためのデータベースの構築が順胴に行われている。また、既存データおよび新規データを用いて得られた進捗データを原著論文等で発表している。HOMED-BP研究、J-HOME研究、および大迫研究については引き続き追跡調査を行い、データベースの更新等を行う。同時に、既存のデータを用いることで、さらに脳心血管疾患およびそのリスクとなる疾病の予防・治療のための薬物治療・生活習慣に影響する個人差に関する解析を行い、原著論文として結果を発表していく。東北大学病院データベースについては、速やかに東北大学医学部の倫理審査委員会へ、本研究の内容およびデータの利用に関して申請を行う。
共生クロレラがもつ細胞内共生に関連する遺伝子の探索とその機能解明

微生物間の細胞内共生メカニズムの解明は学術的に重要なだけでなく、有用物質を高生産するための新たな微生物の創成などのバイオテクノロジーの基盤となると期待される。しかし、これまでに細胞内共生を可能にする遺伝子およびその分子機構は充分に明らかにされていない。本研究では、原生動物のミドリゾウリムシと共生関係をもつ、緑藻のクロレラの細胞内共生の成立に関わる遺伝子を特定することを目指す。これまでの研究で研究代表者は、重イオンビームを用いて、共生クロレラの共生能欠損株を作出した。この数株の共生能欠損株のリシーケンス、遺伝子発現解析、および表現型の比較解析等を実施し、ミドリゾウリムシとクロレラの細胞内共生に関わる遺伝子を調べた。遺伝子発現解析の結果から、共生能欠損株と野生株で優位に発現量の異なる数種の遺伝子を抽出することができた。またこれまでに共生能欠損株と野生株では、光合成電子伝達や光合成初期過程に違いが見られており、これらの表現型の違いと共生能欠損について、分光的な解析を進めた。その結果、光合成系間の電子移動に違いがあることが明らかになった。さらに光条件などの培養条件が欠損株と野生株の増殖に及ぼす影響を調べたところ、光強度および栄養塩等の濃度において、野生株と欠損株で増殖に違いがあることが確認でき、細胞内代謝に違いがあることが示唆された。微生物間の細胞共生メカニズムの解明は学術的に重要なだけでなく、有用物質を高生産する微生物の創成などのバイオテクノロジーの基盤となると期待される。本研究では、ミドリゾウリムシと共生関係をもつ、共生クロレラの細胞共生の成立に関わる遺伝子を特定することを目指す。これまでの研究で研究代表者は共生クロレラの共生能欠損株の作出に成功している。この数株の共生能欠損株のリシーケンス、遺伝子発現解析、および表現型の比較解析を行い、細胞内共生に関わる遺伝子を特定する。本年度はこれまでに引き続き、共生能欠損株の作出を試み、ミドリゾウリムシとの共生実験を行った。その結果、数株の共生能欠損株の獲得に成功した。また共生能欠損株と野生株の光照射培養条件における遺伝子発現比較解析を行うために、遺伝子発現量の解析法の開発を行った。現在、遺伝子発現比較解析を進めている段階である。さらに共生能欠損株と野生株との表現型の比較を行ったところ、野生株に比べて、中光条件において、共生能欠損株で増殖速度が低下していることがわかった。また共生能欠損株の光合成初期過程における励起エネルギー移動を調べたところ、光エネルギー移動に違いがみられた。また光合成電子伝達活性について調べたところ、強光照射後の光合成能が低下している可能性があることが判明した。これらの表現型の違いと共生能欠損について、解析を進めている段階である。重イオンビーム照射により安定して共生能欠損株が得られており、遺伝子解析法の開発も進んでいる。また表現型についてもいくつかの優位な差異が得られており、重要な知見が得られていると期待できるため。研究協力者とも、充分な議論を行えており、円滑に研究活動が進んでいるため。本研究では、原生動物のミドリゾウリムシと共生関係をもつ、緑藻のクロレラの細胞共生の成立に関わる遺伝子を特定することを目指す。これまでの研究で研究代表者は、重イオンビームを用いて、共生クロレラの共生能欠損株の作出に成功している。この数株の共生能欠損株のリシーケンス、遺伝子発現解析、および表現型の比較解析等を実施し、ミドリゾウリムシとクロレラの細胞内共生に関わる遺伝子を特定する。本年度は昨年度に実施し、遺伝子発現解析の結果から、共生能欠損株と野生株で優位に発現量の異なる数種の遺伝子を見つけることができた。今後、これらの遺伝子について、より詳細にその発現量の変化を調べていく予定である。さらに光条件などの培養条件が欠損株と野生株の増殖に及ぼす影響を調べたところ、光強度および栄養塩等の濃度において、野生株と欠損株で増殖に違いがあることが確認できた。重イオンビーム照射により安定して共生能欠損株が得られており、遺伝子発現解析についても、野生株と変異株で発現量の異なる遺伝子を見つけることができた。また表現型についても、光合成および増殖特性などについて、野生株と変異株で差異が得られており、重要な知見が得られていると期待できるため。

これまでの研究で研究代表者は、重イオンビームを用いて、共生クロレラの共生能欠損株を作出した。この数株の共生能欠損株のリシーケンス、遺伝子発現解析、および表現型の比較解析等を実施し、ミドリゾウリムシとクロレラの細胞内共生に関わる遺伝子を調べた。遺伝子発現解析の結果から、共生能欠損株と野生株で優位に発現量の異なる数種の遺伝子を抽出することができた。またこれまでに共生能欠損株と野生株では、光合成電子伝達や光合成初期過程に違いが見られており、これらの表現型の違いと共生能欠損について、分光的な解析を進めた。その結果、光合成系間の電子移動に違いがあることが明らかになった。さらに光条件などの培養条件が欠損株と野生株の増殖に及ぼす影響を調べたところ、光強度および栄養塩等の濃度において、野生株と欠損株で増殖に違いがあることが確認でき、細胞内代謝に違いがあることが示唆された。課題II)次世代シーケンサーを用いた共生能欠損株のRNA発現量解析をおよびゲノムのリシーケンスにより、細胞内共生の成立機構に関する遺伝子を探索する。課題III)共生クロレラの遺伝子組み換え法を開発する。課題IV)課題Iで作出した重イオンビーム照射株について、増殖能を評価し、共生能との相関関係を調べる。また光合成能に関しても共生能と野生株との比較を行い、その相関関係を調べる。課題1)共生クロレラの遺伝子組み換え法の開発課題2)野生株と共生能欠損株における光合成や増殖特性などの生理学的特徴の解析課題3)共生能に関わる遺伝子の欠損株作出などの手法による細胞共生に必要な遺伝子の同定3月に開催された日本藻類学会への参加費と旅費として計上していたが、他の出張予定と重なり、参加できなくなったため、次年度使用額が生じた。
下顎の非機能的運動領域における咬合接触の動態と顎関節症の発症への影響

顎関節症の諸症状の発現と、下顎の機能運動領域を越える非機能的な咬合領域の下顎運動および咬合接触様相との関連性を追究することが本研究の目的である。そこで、健全有歯顎者を対象に機能的および非機能的な咬合領域の咬合接触状態と、対象とした咬合位固定時の顎関節症様症状の発現様相を検討して、以下の結果を得た。1.側方滑走運動における咬頭嵌合位(IP)-犬歯切縁咬合位(右側:R2、左側:L2)間距離は、右側が平均値±標準偏差で3.9±1.4mm、左側が3.7±1.6mm、IP-右側方咬合位(R4)間距離は10.1±0.7mm、IP-左側方咬合位(L4)間距離は10.5±1.0mmであった。前方滑走運動における咬頭嵌合位(IP)-前歯部切縁咬合位(P2)間距離は3.2±1.1mm、IP-前方咬合位(P4)間距離は7.4±2.0mmであった。2.咬合接触状態については、IPおよび、前方滑走運動ではIPP4を4分割してP1P4、側方滑走運動ではIPR4およびIP-L4をそれぞれ4分割してR1R4とL1L4の計13部位の咬合接触点数と接触面積とを測定した。3.歯列全体の接触点数は平均で、IP:26.6±8.9点、P1P4:4.8±4.2点2.4±1.1点、R1R4:8.2±3.9点2.6±2.1点、L1L4:6.6±4.6点1.0±0.1点である。5.顎関節症様症状については、咬頭嵌合位では症状が発現する者は極めて少ないが、側方と前方滑走運動では運動量が増大するに伴い症状の発現頻度が増し、殊に切縁咬合位を越える非機能的な運動領域では80%以上の者に症状が発現した。非機能的な運動領域の咬合接触様相は、顎関節症の誘発に関連性があることを意味する。顎関節症の諸症状の発現と、下顎の正常機能運動の範囲を越える非機能的な咬合領域の下顎運動および、その時の動的な咬合接触状態との関連性を追究することが本研究の目的である。健全有歯顎者について、側方および前方滑走運動時と咀嚼時の下顎運動を詳細に捉え、同時に非機能的な咬合領域を確認して、その咬合状態を固定して取り出して接触状態を検討した。また、下顎位固定時の顎関節症様症状の発現様相を観測した。結果の概要を、以下に示す。1.側方滑走運動の犬歯切縁咬合位は右側が平均5.0±1.4mm、左側5.5±1.9mm側方位に、また前方滑走運動の前歯部切縁咬合位は3.4±0.7mmに存在した。2.咀嚼運動経路の閉口時の滑走運動量は総平均で2.1mm、同じく開口時では0.7mmである。3.咬頭嵌合位から始まる往路と、逆方向から嵌合位に向かう復路との間では、経路に差が存在し、側方滑走運動では復路は往路の前下方を通り、また前方滑走運動では復路は往路より右下方を通る傾向がある。

4.側方滑走運動のバラツキは、復路では往路よりも大きいことを認めたので、咬合位の設定には安定性が高い往路を用いた。5.側方および前方滑走運動における接触点数は、咬頭嵌合位に比して少なかった。また、側方滑走運動では機能的領域の接触点数は非機能的領域よりも多い。しかし、前方滑走運動では機能的領域の接触点数は非機能的領域よりも必ずしも多くない。6.顎関節症様症状については、咬頭嵌合位では症状が発現する者は極めて少ないが、側方滑走運動の犬歯切縁咬合位と非機能的領域では、多くの者が反対側の咬筋部・顎関節部に疲労感・疼痛を訴えた。前方滑走運動の切縁咬合位では、犬歯切縁咬合位より症状の発現が少ないが、非機能的咬合領域ではすべてで症状が認められた。非機能的な運動領域の咬合接触様相は、顎関節症の誘発に関連性があることを意味する。顎関節症の諸症状の発現と、下顎の機能運動領域を越える非機能的な咬合領域の下顎運動および咬合接触様相との関連性を追求することが本研究の目的である。そこで、健全有歯顎者を対象に機能的および非機能的な咬合領域の咬合接触状態と、対象とした咬合位固定時の顎関節症様症状の発現様相を検討して、以下の結果を得た。1.側方滑走運動における咬頭嵌合位(IP)-犬歯切縁咬合位(右側:R2、左側:L2)間距離は、右側が平均(±標準偏差)3.9±1.4mm、左側が3.7±1.6mmで、IP-右側方咬合位(R4)間距離は10.1±0.7mm、IP-左側方咬合位(L4)間距離は10.5±1.0mmであった。前方滑走運動における咬頭嵌合位(IP)-前歯部切縁咬合位(P2)間距離は3.2±1.1mm、IP-前方咬合位(P4)間距離は7.4±2.0mmであった。2.咬合接触状態については、IPおよび、前方滑走運動ではIPP4を4分割してP1P4、側方滑走運動ではIPR4およびIPL4をそれぞれ4分割してR1R4とL1L4の計13部位の咬合接触点数と接触面積とを測定した。3.歯列全体の接触点数は平均で、IP:26.6±8.9点、P1P4:4.8±4.22.4±1.1点、R1R4:8.2±3.92.6±2.1点、L1L4:6.6±4.61.0±0.1点である。歯列全体の接触面積は平均で、IP:16.2±9.0〓、P1P4:2.4±2.41.2±0.7〓、R1R4:6.1±3.11.9±1.8〓、L1L4:4.7±3.70.3±0.2〓であった。顎関節症状については、咬頭嵌合位では症状が発現する者は極めて少ないが、側方と前方滑走運動では運動量が増大するに伴い症状の発現頻度が増し、殊に切縁咬合位を越える非機能的な運動領域では80%以上の者に症状が発現した。
ガンマ線バースト現象と超強磁場中性子星モデル

最近ガンマ線バースト(以後GRB)のγ線から80±20%もの直線偏光が観測され、その値の高さから放射領域の磁場が一様であることが示唆されている。一様磁場の存在は、それが中心エンジンから運ばれてきたことを意味し、中心エンジンの正体解明の手掛りとなるため非常に重要である。そこで円偏光の観測によって磁場の一様性を探れることを指摘し、期待される円偏光の大きさを初めて求めた。GRBはその明るさ故に最遠方宇宙でも観測可能であるため、宇宙論的道具としての役割りも期待されている。申請者はGRBの残光を使って宇宙の再電離の歴史を探る全く新しい方法を提唱したGRBから放出された陽子流は遠方で相対論的衝撃波を起こしGRBや残光となって観測される。衝撃波で加速された電子はシンクロトロン放射だけでなく逆コンプトン放射も起こす。この成分はこれまでone zone近似と呼ばれる粗い方法で見積られてきた。申請者は衝撃波の構造を考慮するとGRBなどの極限状態では桁で結果が変わることを示した理論的相関を用いて各zにおけるGRBの頻度を求めたところ、宇宙の星形成率が高赤方偏移まで上り続けるという画期的な結論を得た。10^<14>ガウス以上もの超強磁場をもつ中性子星(マグネター)に関しては、軸対称定常MHDの一般相対論的な定式化を完成させた上、世界で初めて相対論的磁場星モデルにトロイダル場(対称軸に垂直な平面内の場)を組込むことに成功し、新しい慣性系の引きずりの効果などを発見した。年間1000イベント程度観測されるガンマ線バースト(GRB)は宇宙論的距離で起こる宇宙で最も明るい現象であるが、その正体は現在未解明である。一方ここ数年、GRBに非常に良く似たX線フラッシュ(XRF)という現象が日本の衛星であるHETE2によって数多く発見され出している。主な違いはX線で光るという点だけで、XRFの正体も未解明である。GRBとの類似点が多いことから、両者の関連が議論されている。本論文では、XRFはGRBであり、ジェット状をしたGRBを見込む角度が大きい場合にXRFとして観測されるとする統一モデルを提唱する。我々は相対論的ジェットを色々な角度から見た時にどのように見えるかを計算し、XRFがX線で光ることや他の観測量(spectral hardness、photon index、持続時間、発生頻度等)を再現することが出来た。またXRFは大きなスペクトル遅れと低い変動度を持つことなどが予言できる。この結果は論文として発表し掲載された。ガンマ線バーストでは、典型的なエネルギーやバーストの継続時間などの観測量がlognormal分布をすることが知られている。観測量が幾つかの変数の積で表される場合、redshiftを考慮にいれても自然にlognormalが再現されることを示した。
HIP法による低温緻密化現象を利用した新規機能性材料の開発

本研究では、高温で分解したり、結晶化してしまう機能性物質をHIP法を用いて低温で焼結した。a.HIP法によるFe_4N焼結体、およびFe _4N-Feの複合材料の作成Fe_4N粉末を入れたカプセルを温度450-550°C、圧力50-200MPaで2時間HIPした。Fe_4Nの分解は550°Cで確認された。そこで、HIP温度を500°C以下とした。500°C、200MPaの条件でHIPしたときに最大の相対密度97%をもつ焼結体が得られた。また、HIP温度450°C、圧力200MPaにおいて最大の飽和磁化182emu/gをもつ焼結体が得られた。さらに、Fe_4Nマトリックス中にFeが分布した構造をもつFe_4N-Fe複合材料が作成できれば、Fe_4Nによる高い抵抗と、Feによる高い飽和磁化をもつ材料が作成できると期待された。そこで、HIP法により、Fe_4N-Fe複合材料の作成を行った。その結果、Fe_4N組成が高いほど比抵抗は大きくなり、またFe_4N組成70wt%において鉄損を約半分の10Wにまで減らすことができた。b.SiO_2系非晶質-結晶質複合材料平均粒径約5μmのα-石英とSiO_2ガラス粉末を原料とし、これらの混合物を温度1200°C、圧力100-200MPaでHIPした。得られた焼結体の偏光顕微鏡観察により、結晶質が非晶質マトリックス中に分散していることが確認された。原料粉末の結晶質混合率25wt%の場合、HIP条件1200°C、200MPa、120minにおいて最大密度2.50g/cm_3が得られた。このときの三点曲げ強度は、同様の構造を持つ天然の瑪瑙の70%に相当する9.2Kg/mm^2であった。さらに、結晶質の分散性を向上させるため、SiO_2ゾル中に結晶質を分散させ、それをゲル化して原料粉末を作り、これをHIPした。その結果、1200°C、200MPa、0.5hの条件で瑪瑙に匹敵するK_<1c>(0.58MN/m^<1.5>)を持つ焼結体が得られた。a.HIP法によるFe_4N焼結体の作成Fe_4Nをその分解温度以下で分解を抑えながらHIPにより焼結し、緻密で高い飽和磁化を持った焼結体を得ることを目的として実験を行ったところ、今年度は以下の結果が得られた。HIP温度450°C、500°CではHIP圧力に関係なくFe_4Nは分解しなかった。HIP圧力200MPaにおいて、450°Cでは相対密度95%、500°Cでは97%と、緻密なFe_4N焼結体を得ることができた。

HIP温度450°Cで得られたFe_4N焼結体の飽和磁化は、全体的に500°Cで得られたものより大きかった。さらに、HIP圧力が高いほど、焼結体の飽和磁化は大きく、HIP条件450°C、200MPaにおいて、最大の飽和磁化182emu/gを持つ焼結体を得ることができた。また、微量の酸素の存在により、飽和磁化は大きく低下した。b.SiO_2系非晶質-結晶質複合材料SiO_2の非晶質と結晶質の混合粉体をHIP法により低温で焼結し、結晶質が核として作用することによる非晶質の結晶化を抑えながら、SiO_2系非晶質-結晶質複合材料の作成を行った。今年度の結果を以下に述べる。非晶質-結晶質複合材料を得るための最適HIP条件は、温度1200°C、圧力200MPa、時間120分であった。得られた焼結体は半透明で、粉末X線回折法を用いた結晶質含有率の測定より、α-石英と非晶質のSiO_2からなっていることが確かめられた。この結晶質含有率は原料中の結晶質の割合と比較すると、幾分増えていた。このことから結晶質と非晶質の間に化学的な結合が生じていると考えられた。あらかじめ結晶質を25wt%混合した試料を最適条件で処理したとき、最大密度2.5g/cm^3、最大3点曲げ強度9.2kg/mm^2が得られた。本研究では、高温で分解したり、結晶化してしまう機能性物質をHIP法を用いて低温で焼結した。昨年度に引き続き、今年度は以下の点について研究した。a.HIP法によるFe_4N-Fe複合材料の作成Fe_4Nの比抵抗はFeに比べて約10倍大きい。このため、交流磁気特性において渦電流損失が小さくなることが期待される。また、Feは216emu/gという高い飽和磁化を持っている。そこで、Fe_4Nマトリックス中にFeが分布した構造をもつFe_4N-Fe複合材料が作成できれば、Fe_4Nマトリックスによる高い抵抗と、Feによる高い飽和磁化をもつ材料が作成できると考えられる。そこで、今年度はHIP法を用いて低温でFe_4Nの分解を防ぎながら、Fe_4N-Fe複合材料の作成を行った。その結果、Fe_4N組成が高いほど比抵抗は大きくなり、またFe_4N組成70wt%において鉄損を約半分の10Wにまで減らすことができた。b.SiO_2系非晶質-結晶質複合材料今年度は結晶質の分散性を向上させるために、オルト珪酸テトラエチルにより作成したSiO_2ゾル中に結晶質を分散させ、それをゲル化して原料粉末を作り、これをHIPした。結晶質混合率が25%の原料をHIP時間0.5-1.5hで処理したところ、1000-1100°Cでは結晶化は進行せず、非晶質-結晶質複合材料が作成できた。焼結体のK_<1c>は0.45-0.50MN/m^<1.5>であり、同じ非晶質と結晶質のSiO_2からなる瑪瑙の値(0.56MN/m^<1.5>)よりも低かった。ついで、HIPの行程を、1000°C以上では常に100MPa以上の圧力がかかるように変更し、拡散による結晶化が進まないようにした。その結果、1200°C、200MPa、0.5hの条件で瑪瑙に匹敵するK_<1c>(0.58MN/m^<1.5>)を持つ焼結体が得られた。
多能性幹細胞を用いたヒト内在性レトロウイルスの定量的評価系確立と疾患解析への展開

神経細胞への分化時に未分化細胞が一部残存する分化抵抗性のヒトES/iPS細胞株で高発現しているヒト内在性レトロウイルス(HERV)関連遺伝子Aについて、様々ながん細胞株における発現を調べたところ、胃、大腸がん細胞株の約半数で発現が認められた。遺伝子AのLTR7プロモーターの下流でGFPが発現するコンストラクトを作成し、特定のがん細胞株における発現細胞の割合を調べたところ、数%の陽性細胞が観察された。今後は各がん細胞株における遺伝子AのLTR7部分の配列の違いを比較することによって、HERV-H関連遺伝子の発現制御機構の一端を明らかになることが期待される。本年度は、ヒト内在性レトロウイルス(human endogenous retrovirus;以下HERVと略す)の活性化状態の網羅的かつ定量的な評価系の確立と、様々な疾患におけるHERVの系統的検討への展開をめざして、研究を進めた。具体的には、以前に研究代表者が明らかにした、神経細胞へと分化させた際に一部が未分化細胞として残存する少数のヒトES/iPS細胞で、HERV-HのLTR7の低メチル化によって活性化される複数の遺伝子群とHERV-H env60について、様々ながん細胞株(ヒト胚性腫瘍株2101Ep, NTera2や未分化型、分化型それぞれのがん細胞株)における発現を半定量PCRと定量PCRで調べた。その結果、いくつかのがん細胞株ではHERV-H関連遺伝子の発現が観察されたが、その発現量は上記の一部のヒトES/iPS細胞株と比較すると低いものであることがわかった。また、本年度中にはHERVと多能性幹細胞に関して複数の論文報告があった。ヒトES/iPS細胞の一部の細胞集団において特定のHERVが活性化されており、それが細胞の性質と関連することがわかった。今回、がん細胞株でHERV-H関連遺伝子の発現量が低かった理由について、一部の細胞群でのみ発現している可能性が考えられるため、現在はHERV-HのみならずHERV関連の遺伝子の発現を追跡するためのレポーターコンストラクトを作成し、様々ながん細胞株に導入するための準備を進めている。これにより、がんを始めとする様々な病態におけるHERVの新しい機能の理解を生みだし、これに基づいて疾患の新規診断マーカーや新たな治療法の開発に繋がることが期待される。本年度は、ヒトiPS細胞やがん細胞を含む様々な細胞株においてヒト内在性レトロウイルス(human endogenous retrovirus;以下HERVと略す)HERV-Hやその他HERV関連遺伝子の発現を追跡するために、PiggyBacシステムを用いたDual promoterベクターを購入し、目的とするLTRプロモーターの下流でGFPが発現するコンストラクトを作成した。まず、遺伝子座にHERV-Hを持ち、一部のヒトiPS細胞や胚性腫瘍細胞株2102Epで高発現することがわかっているABHD12B遺伝子に着目した。9番目と10番目のexonの間に存在するHERV-Hの5'側のLTR7と3'側のLTR7をそれぞれ作成したコンストラクトにクローニングし、(1)LTR7の下流に直接GFPをつないだものと、(2)LTR7とGFPの間にminiTK promoterを挟んだものの両方を作成した。これらのコンストラクトを胚性腫瘍細胞株2102Epに導入し、コンストラクトが導入された細胞を薬剤処理を行うことで選別し、GFP陽性細胞を得られるかを調べた。その結果、(2)のLTR7とGFPの間にminiTK promoterを挟んだコンストラクトで、3'LTRをクローニングした場合のみGFP陽性細胞を得ることができた。しかしながら、GFP陽性率は100%ではなかったため、2102Ep細胞の全細胞においてABHD12Bが発現しているわけではなく、一部の集団において発現していることが示唆された。また、miniTK promoterを導入することで陽性細胞をモニターしやすくなることもわかった。平成27年7月より産前産後休暇、育児休暇を取得していたため。前年度までの結果から、ヒトの胃、大腸がんの細胞株の約50%において、naive状態にあるヒトの多能性幹細胞において高発現しているヒト内在性レトロウイルスHERV-Hの関連遺伝子が発現していることがわかった。ヒトの多能性幹細胞においては、これらの遺伝子が発現している細胞群は数%程度であるとされている。そこで、ヒトの胃、大腸がん細胞においては、どの程度の割合でHERV-H関連遺伝子の発現細胞が存在するのかを調べるために、前年度に作成したHERV-H関連遺伝子XのLTR7領域の下流にGFPをつないだレポーターコンストラクトを導入した。しかしながら、Xが発現している細胞、発現していない細胞両方でGFP陽性細胞が観察された。作成したコンストラクトは正常細胞のゲノムDNAからクローニングしたものであったため、がん細胞のゲノムからも同様にコンストラクトを作成して比較し、この遺伝子Xの発現制御機構の一端を明らかにしようと試みた。また、HERVHの活性化状態の網羅的かつ定量的な評価系の確立の導入として、様々ながん細胞のみならず、がん細胞に初期化因子を導入することで得られる人工がん幹細胞や、正常・疾患iPS細胞、それらのiPS細胞から分化した細胞においてHERVHの発現を半定量PCRで調べた。その結果、いくつかの細胞群において、HERVHの発現が確認できた。今後RNAシークエンスや各細胞の機能との関係を調べることによって、病態とHERVとの関連の解明が期待される。神経細胞への分化時に未分化細胞が一部残存する分化抵抗性のヒトES/iPS細胞株で高発現しているヒト内在性レトロウイルス(HERV)

関連遺伝子Aについて、様々ながん細胞株における発現を調べたところ、胃、大腸がん細胞株の約半数で発現が認められた。遺伝子AのLTR7プロモーターの下流でGFPが発現するコンストラクトを作成し、特定のがん細胞株における発現細胞の割合を調べたところ、数%の陽性細胞が観察された。今後は各がん細胞株における遺伝子AのLTR7部分の配列の違いを比較することによって、HERV-H関連遺伝子の発現制御機構の一端を明らかになることが期待される。HERVの活性化状態の網羅的かつ定量的な評価系の確立については、いくつかの細胞株で発現量を調べてはいるものの、ゲノムワイドな解析を行うために必要な次世代シークエンサー関連の技術が現在の研究環境では使用できないことから、予定よりも遅れている。今回新たに作成したLTRプロモーターの下流でGFPが発現するコンストラクトを、胚性腫瘍株2102Ep以外の細胞、ヒトiPS細胞やがん細胞株にも導入し、GFP陽性細胞が得られるか、得られた場合はその割合を調べる。また、得られたGFP陽性細胞をソートし、GFP陰性細胞との性質の違いについて調べる。また、ABHD12B以外のHERV-H関連遺伝子についてもコンストラクトを作成し、GFP陽性細胞の動向について調べる。幹細胞生物学HERV関連の遺伝子の発現を追跡するためのレポーターコンストラクトを作成し、様々ながん細胞株に導入して、特に発現が上昇している細胞集団がないかを調べる。特定のHERVが活性化している細胞集団が存在することがわかった場合、その細胞集団をセルソーターを用いて回収し、その性質について調べる。発現プロファイリングについては、サンプルを選択し、次世代シークエンサー関連の解析を外注して、既存のデータと比較しながら解析を進めていく。同時に、様々な疾患におけるHERVの発現解析も進めていく。平成27年度7月より産前産後休暇、育児休暇を取得していたため。残額が少額であったため、使い切ることができなかった。残額を物品費と成果報告のための費用に使用する予定である。次年度は、しっかり使い切るように心がける。
新規素材とマイクロ加工技術で再現する脳微小空間を用いたニューロン遊走機構の解析

哺乳類脳の皮質形成過程で、新生ニューロンは神経組織間隙に分け入り最適経路を選んで遊走する際、組織の形や配向、硬さ、伸展などの物理的環境が細胞膜に負荷され、遊走の駆動力となる細胞骨格流動を調節すると考えられる。本研究ではメカノバイオロジー、マイクロファブリケーション、スマートポリマーの最新知見と技術を駆使して力学的なミクロ環境や微小刺激を操作できる培養空間を設計し、遊走する細胞の微細構造や応力分布の動的変化を高速高解像ライブ観察で解析する実験系を開発する。これを用いてニューロン遊走に伴う微細構造や応力分布の動的変化を解析し、組織内を遊走するニューロン運動の新たな分子力学機構を解明することを目標とする。本年度は、顆粒細胞が組織間隙を通過する現象を再構成する通路状のマイクロスペーサー基板をシンガポールにて共同で作成した。これを用いて初代ニューロンを培養して遊走させ、通路を通る際の核と細胞骨格のダイナミクスをライブ共焦点顕微鏡により観察した。その結果、力の発生を示唆するアクトミオシンの集積部位がガラス平面上を遊走する細胞と異なることを見出した。さらに組織構築を保った切片培養と、マトリゲルで3次元培養した顆粒細胞で同様の観察を行ったところ、やはりアクトミオシン集積部位が2次元培養と異なることが確認された。すなわちニューロンは2次元空間と3次元空間で核移動を駆動する力発生機構を使い分けることが示唆された。シンガポールの共同研究者と組織間隙を模した隘路をデザインしたマイクロパターンを設計し、微細パターン加工と細胞実験を繰り返して、細胞が組織ライブ観察と同程度の核変形と移動速度を示す至適なパターンを同定した。これを用いてニューロン遊走に伴うアクチン骨格の挙動を追跡し、組織やマイクロパターン上で見られるアクトミオシンの集積が二次元培養で報告されているパターンと異なることを見出し、外環境の違いによる遊走制御機構の転換を見いだすことができた。一方、遊走するニューロンの足場となる脳皮質の各層の硬さの違いを模倣する素材と、発生に伴う組織の拡張を模倣する刺激依存的に異方性に伸張する素材の開発について、数回の会議とメール会議で議論を行った。隘路内と平面上での遊走の細胞機構の違いを明らかにする。平面上での遊走制御の要となる細胞接着の形成と分解、アクチン逆行流の時空間制御、アクチン重合調節に着目し、隘路内と平面上で遊走させた顆粒細胞で比較解析を行う。そのためにライブ条件で全反射顕微鏡などを用いて観察できる基板の開発に取り組み、実験を行う。組織の硬さの違いや形態形成に伴う拡大を模倣する基質の作成に着手する。現在候補となっている素材に改変を加え、細胞実験に用いることのできる基質を開発する。
大学図書館の学習・教育支援機能に関する日米比較研究

平成12、13年度に米国西海岸、中西部、東海岸の大学図書館を訪問し、インタビュー調査を行った。海外調査においては顕著な図書館サービスの実績を示している図書館を、研究大学(ワシントン大学、ハーバード大学など)、総合大学(サンノゼ州立大学、ウェイン州立大学など)、単科大学(レジス大学、オクシデンタルカレッジなど)といったカテゴリーの中から選び出し、とくに学習・教育支援における図書館の役割を中心にインタビューを試みた。海外調査に関しては現在、記録やデータの整理を行い,報告書の作成中である。海外大学図書館実地調査を踏まえて、平成13年2月に国公私立の4年制大学図書館(629館)を対象にアンケート調査を実施した。調査内容は大学改革と図書館サービス、学習・教育活動支援のための図書館サービス、電子図書館的サービス、大学の情報資源政策に関する質問から構成されている。調査回収率は74.7%で、全国の大学図書館における学習・教育支援のサービスの実態および課題が明らかになった。とりわけ「学習・教育活動支援における大学図書館の役割について」多くの大学図書館から様々な意見が寄せられた。アンケート調査結果の報告書はWeb上で公開している。(http://www.cl.aoyama.ac.jp/tnozue/ugl/)平成12、13年度に米国西海岸、中西部、東海岸の大学図書館を訪問し、インタビュー調査を行った。(http://www.cl.aoyama.ac.jp/tnozue/ugl/)・大学図書館の学習・教育支援機能に関する日米の関連文献を網羅的に収集し、毎月1回定例研究会を開き、図書館利用教育、情報リテラシー教育、レファレンス・サービス、学習図書館の使命、学習図書館員の役割といったテーマで研究分担者が発表を行った。・今年度の後半にアンケート調査実施のために大学改革と図書館サービス、学習・教育支援のための図書館サービス、Web上の情報サービス、図書館改革、情報資源政策に関する質問票を作成した。平成13年2月に全国の4年制大学すべてに質問票を発送し、70%以上の回答を得た。回答結果をデーターベース化し、様々な面から分析を試みた。分析結果はサーバーを立ち上げ、Web上で公開する予定である。・今年度予定していた第一次海外調査は二つのグループに分かれ、平成13年3月に実施した。米国の研究大学(デンバー大学、ワシントン大学、カリフォルニア大学バークレー校、カリフォルニア大学ロサンゼルス校)、総合大学(デンバー州立大学、カリフォルニア州立大学ロングビーチ校、サンノゼ州立大学)、リベラルアーツカレッジ(レジス大学、オクシデンタルカレッジ)といった三つのカテゴリーの大学を訪問して、予め送付しておいた調査票に基づいてインタビュー調査を行った。インタビューを録音したテープと他の収集資料とを総合して報告書を作成する予定である。・平成13年2月に全国すべての4年制大学図書館に対して実施したアンケート調査の集計および分析の結果を平成13年度日本図書館情報学会秋季研究大会で発表した。さらにこのアンケート調査の結果は報告書としてまとめた。・アンケート調査の結果を踏まえて、学習・教育支援活動で特徴的なサービスを提供している九州大学、明治大学、慶応大学といった規模の大きな図書館から国際基督教大学のようなリベラルアーツの大学図書館までを対象に訪問調査を試み、現在のサービス体制、問題点、将来構想など詳細な聞き取り調査を行った。その結果、各図書館における独自サービスの試み、アウトソーシング導入やコンソーシアム参加など図書館の経営方針・理念面での相違、図書館の予算プロセスの多様性、コンピュータセンターなど学内の情報関連部門との関係といった組織構造面での違いなど、アンケート調査では得られない情報を収集できた。・今年度の海外調査では米国東海岸および中西部の大学図書館を調査した。中西部では学習・教育支援機能を中心にデザインされた新築のウェイン州立大学図書館、大規模な州立大学で情報技術の導入に積極的なコーネル大学図書館、東海岸では全米で最初の独立学習図書館を設置したハーバード大学図書館、デジタル・レファレンスの実験的な取り組みで注目を集めているMIT図書館などを訪問し、それぞれの取り組みについて聞き取り調査を行った。米国の場合は日本よりも大学の使命遂行に果たす図書館の役割についてより自覚的であり、それだけに情報技術の影響や財政悪化についての対応も積極的で、サービス面や経営管理面での改革が日本の大学図書館よりも数歩先を進んでいることが分かった。平成12年度の海外調査の結果と合わせて報告書をまとめる予定である。
電解質を用いた発光素子の伸縮率制御による波長可変レーザーの実現

Light-emitting electrochemical cell (LEC)は、食塩水などとして知られる電解質と発光ポリマーの混合薄膜を、2つの電極によって挟み込むだけで作製可能な発光素子である。レーザー素子やフレキシブル素子、プリンタブル素子といった従来は単一の機能として確立されていた技術を、簡便な作製が可能なLECに対して同時に導入・実現可能であると考えられる。本研究では複合機能LECの実現を目指す。具体的には、まず共振器構造の導入によるレーザーLECを実現する。そして共振器を導入したLECに対し伸縮性を導入することで、伸縮率の制御による波長可変レーザーLECの開発に取り組む。
初期視覚における輝度極性に選択的なメカニズムの特性と生態学的由来

本研究の目的は,初期視覚系のオン・オフメカニズムの特性と役割を心理物理学的により深く解明し,さらにそれらの特性が生態学的にどのような意味を持っているのかを解明することであった.オン・メカニズムとは,視野内の特定の範囲の輝度の増分に応答する視覚メカニズムであり,オフ・メカニズムとは,輝度の減分に応答するメカニズムのことである.平成27年度には,昨年度発見した画像ぼけの知覚におけるオン・オフ信号の独立性と非対称性についての実験を進め,学会発表,国際誌への投稿を行ってきた.一般に,画像のぼけの知覚は画像の高空間周波数帯の振幅,すなわち輝度極性に関係のない絶対値のコントラストの低減によって説明可能だとされてきた.だが高空間周波数成分にも明るい部分(オン)と暗い部分(オフ)が存在する.我々は高空間周波数帯のコントラストの正値(オン成分)もしくは不値(オフ成分)の振幅を独立に操作することによって,オン成分の振幅のみを弱くしても画像の明瞭度はあまり損なわれないのに対し,オフ成分のみを弱くすると画像が著しくぼけて見えることを発見した.この結果は,視覚刺激のぼけの知覚において,高空間周波数のオフ成分(もしくはそれと相補的な低空間周波数のオン成分)が格別に重要な決定因であることを示唆している.この研究成果について,国際誌Vision Researchに投稿し,採択・掲載済みである.平成28年1月の日本視覚学会では,輝度極性に選択的なメカニズムについての一連の研究成果を発表して欲しいとの依頼を受け,生理人類学会との合同セッションにおいて口頭発表を行った.また,該当年度以前の研究成果についても国際誌Journal of Visionに投稿し,採択・掲載済みである.以上によって,輝度極性に選択的なメカニズムについての心理物理学的な検討は一通りの完成を見たと言える.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。視覚系は絶対的な輝度に応答しているのでなく,輝度の時間的・空間的な変化,すなわちコントラストを検出・符号化している.コントラスト検出についての先行研究では,絶対的なコントラストに応答するメカニズムのみが問題とされ,コントラストの極性には注意が払われてこなかった.だがわれわれは,絶対値のコントラストが同じでも明暗の輝度極性が違うものは異なるものとして知覚している.生理学的にも,絶対的なコントラストに応答するメカニズム以外に,輝度の増分に応答するオン・メカニズムと,減分に応答するオフ・メカニズムが独立に存在することはよく知られている.本研究の目的は,初期視覚系のオン・オフメカニズムの特性と役割を心理物理学的により深く解明し,さらにそれらの特性が生態学的にどのような意味を持っているのかを解明することであった.コントラスト順応(コントラストの高い刺激に順応した後に提示された刺激のコントラストが実際よりも低く見える現象)を用いて,順応刺激とその後に提示されるテスト刺激の極性の組み合わせを操作し,コントラスト順応の輝度極性選択性について検討した.その結果,順応刺激とテスト刺激のコントラストの極性が同じ場合にのみ残効が生じ,極性が異なる場合には生じないという輝度極性選択性が見受けられた.また順応刺激の極性が負の場合の方が,テスト刺激の極性にかかわらず抑制が強いという極性非対称性も観察された.さらに,画像の高空間周波数成分の振幅を弱めるとぼけて見えることはよく知られているが,高周波数成分のコントラストの負値(オフ)を弱くした場合には画像が著しくぼけて見えるが,正値(オン)を弱くしても画像の明瞭度はあまり損なわれないことがわかった.これらの研究は外部から高く評価されており, Oxford Compendiumに図入りで掲載される予定である.また,日本基礎心理学会第32回大会において優秀発表賞を授与している.本研究の目的は,初期視覚系のオン・オフメカニズムの特性と役割を心理物理学的により深く解明し,さらにそれらの特性が生態学的にどのような意味を持っているのかを解明することである.既に我々は,コントラスト対比現象(周辺にあるコントラストの高いテクスチャの影響を受けて,中心のテクスチャのコントラストが下がって見える現象)やコントラスト順応(コントラストの高い刺激を見続けたあとに提示される刺激のコントラストが実際よりも低く見える現象)を用いて,これらの現象が輝度(コントラスト)極性に選択的に生じるということを示した.これらの結果はオン・メカニズムとオフ・メカニズムが時間的にも空間的にもそれぞれ独立に相互作用していることを意味している.また我々はぼけの知覚が明暗の極性にも依存するかを検討するため,高周波数成分のコントラストの正値(オン成分)もしくは負値(オフ成分)のみを弱めた画像を用いて,知覚されるぼけの度合いを評価する実験を行った.その結果,オフ成分を弱くした場合には画像が著しくぼけて見えるが,オン成分を弱くしても画像の明瞭度はあまり損なわれないことがわかった.この結果は,視覚刺激のぼけの知覚において,高空間周波数のオフ成分が格別に重要な決定因であることを示唆している.昨年度5月に上記の研究結果をフロリダで行われた国際学会Vision Sciences Societyにて発表すると,コーネル大学Jonathan Victor先生に大変高く評価していただき,国際誌Vision Researchの特集号に投稿するよう勧められた.論文はすでに受理されており,現在印刷中である.また以前行ったコントラスト順応の輝度極性選択性の研究結果についても執筆を終え,現在国際誌Journal of Visionに投稿中である.