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乳幼児・児童期における芸術表現活動の構築‐「美的経験」に着目した芸術実践と応用‐

本研究の目的は、フランスの芸術教育思想と実践を基軸としながら、イタリアおよび日本における乳幼児・児童の表現活動、特に子どもの「美的感性」や「美的経験」を比較・考察し、その実践活動を事例に、芸術と乳幼児・児童との出会いと交わりについての研究調査を行い、その全体像を検証し、評価することにある。平成30年度は研究計画調書の記載に基づき、以下の項目を実施した。1)フランスの芸術教育の展開について、特に1980年代以降の政府資料を手がかりにその変遷を調査してまとめた。それらを、第57回大学美術教育学会(奈良教育大学、10月)で口頭発表し、その後「フランスにおける芸術教育の展開に関する考察ーその教育政策と文化政策の関係の変遷に着目してー」というタイトルで広島大学研究科紀要号に投稿し掲載された。2)現代フランスにおける芸術活動の実践事例について、「現代フランスにおける乳幼児期の芸術活動・芸術教育ー実践事例から考える子どもの美的経験ー」を執筆、投稿し大学美術教育学会『美術教育学研究』第51号に掲載された。1)フランスの芸術教育について、その制度的変遷を政令や法令などの資料を手がかりにまとめ、口頭発表と論文という形で発表することができた。2)フランスにおける芸術活動の実践事例についてまとめ、論文という形で発表することができた。3)2019年3月にフランスの保育学校2園。(リヨン市,Ecole maternelle Docteur Crestin 2パリ市,Ecole maternelle Carnot)を視察・見学し、その実践を検証することができた。現在その報告書をまとめている。1)学会での発表(2019年5月日本保育学会自主シンポジウム実践女子大学:2019年9月大学美術教育学会岐阜大学)2)フランスにおける調査(2019年10月および2020年3月を予定)3)研究の集大成として報告書をまとめる(2019年3月)本研究の目的は,フランスの芸術教育思想と実践を基軸としながら,イタリアおよび日本における乳幼児・児童の表現活動,特に子どもの「美的感性」や「美的経験」を比較考察し,その実践活動を事例に,芸術と乳幼児・児童との出会いと交わりについての研究調査をおこない,その全体像を検証し,評価することにある。平成29年度は研究計画調書の記載に基づき、以下の項目を実施した。1)イタリア・ピストイア市の幼児教育についての政策に関する文献「ピストイア役務憲章」を翻訳し、ピストイア市の幼児学校,保育園,児童館(教育文化局,教育コーディネーターDonatella Giovannini氏へのインタヴューを行った。(メールによる聞き取り調査)3)フランスの教育機関において,近年重要な役割を担う「学校参与アーティスト」について大学美術教育学会(2017年9月広島大学)にて口頭発表を行った。1)フランスの幼児教育について,その制度的変遷を政令や法令などの資料を手がかりとしてまとめることができた。この変遷の詳細を追うことで,現在の子どもの美的経験を重視する芸術教育の思想的基盤を理解することができた。2)平成30年度のフランスにおける調査(幼稚園)の日程がほぼ決定した。1)学会での発表(2018年9月大学美術教育学会奈良大学,2018年12月乳幼児教育学会岡山コンベンションセンター)2)フランスにおける調査(2018年11月)1)学会での発表(2019年5月日本保育学会自主シンポジウム実践女子大学:2019年9月大学美術教育学会岐阜大学)2)フランスにおける調査(2019年10月および2020年3月を予定)3)研究の集大成として報告書をまとめる(2019年3月)平成29年度は調査機関との日程調整の関係で、フランスにおける調査研究を実施しなかった。そのため、旅費(海外渡航費)の使用はなかった。2018年度は勤務校における業務および博士論文提出が重なり、フランスでの調査を短縮して行わざる得ない状況であった。
ナノ構造におけるスピンに依存した伝導の理論的研究

本年度はまず、強磁性ジョセフソン接合を利用した新奇な量子計算素子(量子ビット)の提案を行った。強磁性ジョセフソン接合では、系に形成されるアンドレーエフ束縛状態がスピン分裂するため、ジョセフソン電流の位相依存性が通常のジョセフソン接合での依存性からπだけずれる。これをπ接合と呼ぶが、我々はπ接合と通常のジョセフソン接合(0接合)を含んだ超伝導リングを考え、この系におけるポテンシャルがπ接合と0接合の競合により、位相空間において縮退した2つの最小値をもつことを示した。そしてこの2つの状態間の量子的なトンネル効果により結合・反結合状態が形成され、これらの状態が量子計算のためのビットとして用いられる。これらの状態はマイクロ波を用いて制御され、超伝導量子干渉素子(SQUID)により状態を検出できる。また多量子ビット間の磁気的な相互作用を利用して、万能量子ゲートの構築も可能である。従来の超伝導量子ビットには、定常的な外部磁場が必要であるという問題点があったが、本提案ではπ接合を用いることでビットの形成に外部磁場を必要としないという大きな利点がある。外部磁場を必要としないため、より小さな量子ビットをつくることができ、周囲の環境との結合によるデコヒーレンスの効果が抑制されることが期待される。次に我々は、0状態とπ状態を電流により制御可能な、新しいジョセフソン素子の提案を行った。従来の強磁性ジョセフソン接合では、温度または強磁性体の膜厚によってのみ0-π状態が制御されていた。しかし量子ビット等のデバイスへの応用には、電気的に0-π状態を制御できることが望ましい。そこで本提案では、強磁性体から注入されるスピン流によって常伝導体中に生じるスピン蓄積を用いることにより、超伝導/常伝導/超伝導接合における0-π状態の電気的な制御が可能であることを示した。本年度は、以前から取り組んできたアンドレーエフ反射の理論を発展させ、金属的な系におけるジョセフソン効果を量子計算素子(量子ビット)に応用することで、多くの利点をもつ新奇な量子ビットを実現可能であるという提案を行った。これをπ接合と呼ぶが、特に金属的なπ接合の場合、電流の位相依存性が通常の正弦波的なものからずれた振る舞いを示す。我々はこの金属的なπ接合と通常のジョセフソン接合(0接合)を含んだ超伝導リングを考え、この系におけるポテンシャルがπ接合と0接合の競合により、位相空間において縮退した2つの最小値をもつことを示した。そしてこの2つの状態間の量子的なトンネル効果により結合・反結合状態が形成されるが、我々はこれらの状態を量子計算のための量子ビットとして用いることを提案した。さらに、これらの状態をマイクロ波共鳴によって制御し、周囲に配置した超伝導量子干渉素子(SQUID)により状態を検出可能であることを示した。また多量子ビット間の磁気的な相互作用により、ユニバーサルな量子ゲートの構築も可能であることを示した。従来の超伝導量子ビットには、ビットの形成に定常的な外部磁場が必要であるという問題点があったが、この量子ビットはπ接合を用いることでビットの形成に外部磁場を必要としないという大きな利点がある。さらに、外部磁場を必要としないため、系のサイズをさらに小さくすることが可能であり、そのことで周囲の環境との結合によるデコヒーレンスの効果が抑制されることが期待される。
Ras下流シグナルの種類および強度に依存する内皮・上皮組織形成機構の解明

血管内皮細胞が内皮細胞としての性質を失い、線維芽細胞あるいは平滑筋細胞に似た性質を獲得する、内皮間葉移行という現象が知られる。この現象がヒト疾患に深く関わることが近年わかってきているが、その分子基盤は明らかでない。われわれは、リンパ管内皮細胞においても同様の現象が認められることを見出した。さらに、リンパ管内皮細胞において、FGF受容体シグナルおよびRas-Erk MAPキナーゼシグナル経路の活性化が、内皮特異的遺伝子の発現を促進するとともに、TGF-betaシグナル経路を抑制することで内皮間葉移行を抑制し、リンパ管内皮細胞としての性質を維持する役割を果たすことを明らかにした。Rasシグナルの破綻は、癌や形態形成異常などの疾患を引き起こす。しかし、Ras下流の複数のシグナル経路の役割に関する理解は進んでいない。本研究では、野生型Rasのマウス生体での過剰発現が、Rasシグナルの増強と、それに伴う形態形成異常を引き起こすことを利用して、Ras下流シグナルの役割を明らかにすることを目的としている。具体的な研究実施計画は次の通りである。1)野生型H-RasあるいはH-Rasイフェクタードメイン変異体をCre組換えに依存してコンディショナルに過剰発現するマウスを用いて、血管・リンパ管・皮膚の形成異常の有無や性状を比較する。2) in vitroの実験によって、分子レベルでのRas下流イフェクター経路の役割を明らかにする。平成25年度では、血管・リンパ管形成異常を指標にした、Rasの下流シグナル経路の内皮細胞における役割の検討を進めた。血管内皮細胞が、内皮細胞としての性質を失い、線維芽細胞あるいは平滑筋細胞に似た性質を獲得する、内皮間葉移行(Endothelial-to-Mesenchymal Transition: EndMT)という現象が知られる。この現象が、正常発生や疾患に深く関わることが近年明らかになってきているが、われわれは、生体および培養系の両方において、リンパ管内皮細胞においても類似した現象が認められることを見出した。さらに、リンパ管内皮細胞において、FGFR1受容体を介したFGF2の刺激、およびRas-Erk MAPキナーゼシグナル経路の活性化が、TGFβシグナル経路を抑制することで内皮間葉移行を抑制し、リンパ管内皮細胞としての性質を維持する役割を果たすことを明らかにした。この成果は、査読有論文として公表した。しかし、Ras下流における、複数のシグナル経路の役割に関する理解は進んでいない。2)in vitroの実験によって、分子レベルでのRas下流イフェクター経路の役割を明らかにする。平成26年度における研究実績は次の通りである。野生型H-RasをCre組換えに依存してコンディショナルに過剰発現するトランスジェニックマウス、CGHマウス(Ichise et al., 2010)においてトランスジーンが組み込まれているゲノム領域が、トランスジーンの発現を抑制せず、かつ遺伝子改変による正常発生への影響が問題とならないゲノム領域、いわゆるsafe harbor領域であることを明らかにした。当該ゲノム領域を標的としたジーンターゲティング法によって変異型H-Rasトランスジェニックマウスのシリーズを作成した際の結果を加えて、研究方法論に重心を置いた研究成果をまとめ、論文として公表した(Ichise et al., 2014)。本研究成果は、遺伝子改変マウス作出技術の向上に寄与するのみならず、本研究課題におけるRasシグナル解析の生体での実験系がよくコントロールできていることを裏付けるものである。平成27年度では、皮膚表皮の形成異常を指標にした、Rasの下流シグナル経路の表皮細胞における役割の検討を進めた。変異型Rasの種類にかかわらず、胎生期から出生にかけての表皮および毛包の形成には異常が認められなかった。ところが、生後の発育に伴い、変異型Rasの種類によって異なる毛包間表皮および毛包の形態形成異常が認められた。表皮細胞の増殖、分化において、Raf経路、PI3キナーゼ経路、RalGEF経路がそれぞれ独自の役割を担っている可能性が示唆された。

われわれは、リンパ管内皮細胞においても同様の現象が認められることを見出した。さらに、リンパ管内皮細胞において、FGF受容体シグナルおよびRas-Erk MAPキナーゼシグナル経路の活性化が、内皮特異的遺伝子の発現を促進するとともに、TGF-betaシグナル経路を抑制することで内皮間葉移行を抑制し、リンパ管内皮細胞としての性質を維持する役割を果たすことを明らかにした。Rasの下流シグナル経路の役割についての、血管・リンパ管形成異常を指標とした検討、皮膚・毛胞形成異常を指標とした検討は進展している。遺伝学Rasの下流シグナル経路の役割についての、血管・リンパ管形成異常を指標とした検討、皮膚・毛胞形成異常を指標とした検討を、引き続き推進する。平成25年度では、Ras下流シグナル経路の血管・リンパ管内皮細胞における役割を明らかにすることを目的とした。当該年度において血管内皮細胞の検討はできなかったが、リンパ管内皮細胞の検討に集中した結果、論文として成果を公表するに至ったことから、おおむね順調に進展しているといえる。平成26年度では、研究成果のとりまとめ、および形態形成異常の組織学的解析を優先させたため、細胞培養実験での出費が抑えられた。Ras下流シグナル経路の役割について、皮膚・毛胞形成異常を指標とした、表皮細胞における役割の検討を開始するとともに、血管・リンパ管形成異常を指標とした、内皮細胞における役割の検討も、引き続き推進する。遺伝子改変マウスの維持、遺伝子改変マウスに由来する内皮細胞、表皮細胞の培養を行うため、マウス飼育・維持費と細胞培養に要する費用に充当する。当初、平成25年度において、Ras下流シグナル経路の、血管内皮細胞およびリンパ管内皮細胞の両方における役割を明らかにするための研究計画を立てていたが、リンパ管内皮細胞に焦点を絞って研究を進めた結果、血管内皮細胞の検討を開始するに至らなかった。血管内皮細胞に焦点を置いた解析のための遺伝子改変マウスの維持、およびマウス血管内皮細胞の培養を行うため、マウス飼育・維持費と細胞培養に要する費用に充当する。また、血管内皮細胞特異的マーカーを検出する抗体、遺伝子発現解析試薬、染色試薬の購入に充当する。
確率解析のKdV方程式・KdV階層への応用の研究

確率振動積分のKdV方程式・KdV階層への応用を目指し,確率解析の基礎理論の整備を行った.無反射ポテンシャルの収束への確率解析の応用,確率振動積分の具体表現,非可換方程式へ確率解析の応用などさまざまな新たな応用で成果を得た.さらに,ブラウニアンシートに基づく新たなWiener汎関数の解析を行った.また,確率振動積分とJacobi方程式の関連を明らかにし,それにより代数解析学的意味づけに成功した.確率解析の解析学への応用の出発点は,拡散過程を用いて,微分方程式の解を確率振動積分(ラプラス-フーリエ型期待値)により表示できることである.たとえば, 2階偏微分作用素に付随する熱方程式の解の期待値表示はファインマン・カッツの公式としてよく知られている.近年盛んな確率解析の数理ファイナンスへの応用も,このような確率解析と偏微分方程式の関連に基づいている.Korteweg-de Vries(KdV)方程式は浅水波を記述する方程式であり,この方程式に関しては非常に多くの解析的研究がなされている.とくにこの方程式はソリトン解,周期解と呼ばれる非常に興味深い挙動をする解を持っている.研究代表者は先立つ研究においてKdV方程式のソリトン解の期待値表現に成功していた.本研究は,その成果を元に,さらにKdV方程式およびKdV階層の確率解析的手法による研究を行うこと,またそれに伴い必要となる確率解析の理論研究を行うことを目的とし遂行している.具体的には次のような問題の解明を目指している.(A)無反射ポテンシャル,ソリトン解, τ関数の収束の確率論的解析をおこなう.それぞれに対応するオレンシュタイン・ウーレンベック過程,および付属的なファインマン・カッツ.ウェートの収束を解明する.(B)周期ポテンシャル,周期解の確率論的表示をえる. (A)で述べた無反射ポテンシャルの収束の確率解析的証明を利用して,周期ポテンシャル, KdV方程式の周期解に対する期待値表示を実現する.(C)無反射ポテンシャルの散乱データの自由度の増加にあわせて付随するオレンシュタイン・ウーレンベック過程の次元があがっていく.これは,オレンシュタイン・ウーレンベック過程と頂点作用素が関連していることを示唆する事実である.このような頂点作用素との関連の解明を目指している.(D) KdV方程式に付随して現れる確率振動積分はこれまでに研究されていないタイプのものである.これから,確率振動積分の一般論の展開を行いたい.確率振動積分のKdV方程式・KdV階層への応用を目指し,確率解析の基礎理論の整備を行った.無反射ポテンシャルの収束への確率解析の応用,確率振動積分の具体表現,非可換方程式へ確率解析の応用などさまざまな新たな応用で成果を得た.さらに,ブラウニアンシートに基づく新たなWiener汎関数の解析を行った.また,確率振動積分とJacobi方程式の関連を明らかにし,それにより代数解析学的意味づけに成功した.1.KdV階層のタウ関数は,ブラウニアンシートを用いて表示される調和振動子型の2次ウイナー汎関数を指数にもつ指数型ウイナー汎関数の期待値として表現できる.ブラウニアンシートを実現する抽象ウイナー空間を導入し,その空間上のマリアヴァン解析を展開することにより,ブラウニアンシートに付随する確率振動積分の無限積表現について統一的な計算方法を確立した.これにより,無反射ポテンシャルに対応する固有値の計算方法を導き出した.またYorにより求められていた表示式の誤りを発見し修正もできた.これらの結果については現在論文にまとめている.2.KdV方程式への確率解析の応用についての現在までに得た成果に関する報告を論文としてまとめ発表した(AMS Contemporary Mathに掲載予定).3.KdV階層の研究で重要な役割を果たすプリュッカー座標の概念が,2次ウイナー汎関数の条件付き期待値の表示においても自然に現れることを既に発見していたが,そのことを1で述べた調和振動子型ウイナー汎関数の期待値への応用について考察を行っている.4.KdV階層のタウ関数が確率振動積分により表示されることは,その行列表示の対応に基づいて証明され,必ずしも直接的な関係が解明されているわけではない.確率振動積分において二つの独立な被積分関数を用いることで広田微分の確率積分への拡張を試みている.この試みにより,広田微分と伊藤積分の関連を解明できれば,より直接的なKdV階層と確率振動積分の関連が見いだせるものと思われる.1.抽象ウィーナー空間(X,H,m)上の2次ウィーナー汎関数Fは,測度空間E上の関数f:E→Hのマリアヴァン共役δ(f(e))のE上の2乗ノルムの平方として与えられるとする.このようなFを相関数に持つ確率振動積分について、その具体的な表示を無限直積表現を用いて与えた.とくにブラウニアンシートに付随する抽象ウィーナー空間の場合に,その表現をさらにヤコビテータ関数を用いて表現した.これらの表現をさらに条件付き確率振動積分に応用し,その具体表現を与えた.また,KdV方程式の解を与える無反射ポテンシャルに付随するブラウニアンシートに関して確率積分と得られる2次ウィーナー汎関数に対し,無限直積表現を決定する,付随するヒルベルト・シュミット作用素の固有値と固有ベクトルを決定した,これまで2次ウィーナー汎関数の研究は,主に経路空間上で行われていたが,ブラウニアンシートという確率場を扱うことにより新しい2次ウィーナー汎関数解析の具体例を構築した意義は高い.また,無反射ポテンシャルに付随する2次ウィーナー汎関数を具体例として取り込めたことも重要である.

無限直積は無限次元行列式に由来しており,無限次元グラスマニアンを通じてのKdV階層と確率解析の関連を示唆する結果である.これらの結果は論文にまとめCommun.Stoch.Anal.に投稿し,掲載が予定されている.2.KdV階層を定めるτ関数に対応する確率振動積分はそのオーダーのずれのために直接的には広田微分に関する簡単な関係式が成立しない.このオーダーの問題の解決を独立な確率振動積分の4つのコピーの直積を利用してはかるべく研究を進めている.この手法により伊藤解析と広田微分の間の関連の解明をはかっている.1.KdV方程式の初期値問題を考えるためにマルチェンコにより導入された一般化された無反射ポテンシャルはスペクトルに条件を課したものとでの無反射ポテンシャルの一様収束極限として得られる.無反射ポテンシャルは,オレンシュタイン・ウーレンベック過程から定まる総関数を持つ確率振動積分により表現できる.この確率振動積分の収束を通じて一般化された無反射ポテンシャルを捉えるには,ブラウニアンシートに基づく確率解析が必要となる,ブラウニアンシートも抽象ウィナー空間を定めるが,古典的ウィナー空間に比べこの抽象ウィナー空間の研究は不足している.ブラウニアンシートの定める2次ノルム型の相関数を持つ確率振動積分の初等関数と無限積を用いた具体表現を新たに見いだし,それを論文としてまとめ,国際学術誌Communications on Stochastic Analysisに発表した.2.無反射ポテンシャルの最も簡単な場合である1ソリトンに対応する無反射ポテンシャルは,古くはカメロン・マルチンにより1940年代に研究された,ブラウン運動の時間に関する自乗積分ノルムを相関数とする確率振動積分と対応している.このような確率振動積分は調和振動子に付随するシュレディンガー作用素とも対応している.この確率振動積分の連立形を利用すれば,スペクトルゼータ関数などが精力的に調べられている非可換調和振動子作用素のスペクトル解析が確率論的手法で容易にとりおこなえることを見いだした.これらにっいて論文をまとめ,国際学術誌Kyushu Journal of Mathematicsで公表した.3.広田微分と伊藤積分の関連について調べたが,符号の不一致などまだ完全な解明には至っていない.次年度への課題とした.4,オレンシュタイン・ウーレンベック過程の定める確率面積と無反射ポテンシャルの相関について準備的な結果を得た.次年度に継続研究を行う.1.無反射ポテンシャルの最も簡単な場合である1-ソリトンに対応する無反射ポテンシャルは,古くはカメロン・マルチンにより1940年代に研究された,ブラウン運動の時間に関する自乗積分ノルムを相関数とする確率振動積分と対応している.このような確率振動積分は調和振動子に付随するシュレディンガー作用素とも対応している.この確率振動積分の連立形を利用すれば,スペクトルゼータ関数などが精力的に調べられている非可換調和振動子作用素のスペクトル解析が確率論的手法で容易にとりおこなえることを平成20年度に見いだしていた.
冬緑性草本ヒガンバナの,夏季における栄養塩吸収の意義

植物にとって葉のない季節は単なる休眠期間とみなされがちであるが,ヒガンバナの根は1年を通して窒素の吸収能力をもっていた。各季節における窒素の吸収は異なる効果をもち,夏(非展葉期)の吸収は,それに続く生育シーズンの成長を促進した。秋(展葉開始期)の吸収は,葉の光合成能力を高めたが,今回の実験条件下では,成長に対する効果はなかった。冬(展葉中期)に吸収した窒素は鱗茎に貯蔵され,翌シーズンの成長に寄与すると予想された。冬緑性の多年生草本であるヒガンバナは,夏季(6月から9月)には葉を持たないが,この時期にも新根を出し,栄養塩の吸収を行うことが明らかになっている。本研究は,(1)夏季における栄養塩の吸収量を他の季節との比較から定量的に明らかにすること,および(2)夏季における栄養塩の吸収が,フェノロジー(植物季節)や成長,葉の生理特性(光合成特性や耐凍性など)に与える影響を,他の季節との比較から評価することを目的としている。平成21年度は,施肥時期の異なる条件下でヒガンバナを栽培し,葉のフェノロジーと生理特性を比較した。鱗茎直径を指標としてサイズをそろえたヒガンバナを,バーミキュライトを入れたポットに1個体ずつ植え,施肥量は同じだが施肥時期の異なる4処理を設定した。各処理における施肥の開始時期は次のとおりー処理1:4月中旬(落葉期),処理2:6月上旬(非展葉期),処理3:8月中旬(非展葉期),処理4:10月上旬(展葉期),施肥期間は7週間である。また,コントロールとして無施肥の処理5を設定した。ポットは,雨天時以外は屋外(川崎市)におき,必要に応じて潅水した。9月上旬から1週間おきに展葉数と葉長を測定し,葉の急速な成長がほぼ終了した11月下旬に,光合成速度(光強度1200μmol/m^2・s,CO_2濃度370ppmと1200ppm)と,葉が細胞外凍結を起こす温度を測定した。秋の展葉は,夏季に施肥を行わなかった処理(処理4,5)で遅れる傾向が見られ,展葉数も少なかった。一方光合成速度は,展葉期に施肥を行った処理4で有意に高く,他の処理ではコントロール(処理5)も含めて有意差が無かった。また,細胞外凍結が起こる温度は-5-6°C程度で,処理間で有意差は見られなかった。冬緑性草本であるヒガンバナは,夏季(関東地方では6月から9月)には葉をもたないが,主にこの時期に新根を出し,窒素を吸収することが明らかになっている。本研究は,これまで休眠期間とみなされがちであった葉の存在しない季節(非展葉期)に着目し,この時期の窒素吸収量を,葉の存在する季節との比較から定量的に評価すること,および,非展葉期における窒素の吸収が,展葉期のパフォーマンス(葉のフェノロジー,光合成特性,成長など)に与える効果を,展葉期における窒素吸収の効果との比較から評価することを目的としている。平成22年度は,昨年度に引き続き,施肥時期の異なる条件下でヒガンバナを栽培し,葉のフェノロジー,初期生長(12月上旬の個体乾燥重量),および葉面積あたりの光合成速度(飽和光,370ppmおよび1200ppmの外気CO2)を比較した。昨年度は,非展葉期と展葉初期の窒素吸収の効果を比較したが,本年度はこれに加えて展葉中期における窒素吸収の効果も検討した。非展葉期(6,7月)の施肥は,展葉初期(10,11月)の施肥(や無施肥)と比べて,展葉の開始を早め,展葉数を増加させること,また,初期成長を促進することが明らかになった。一方,葉面積あたりの光合成速度は,12月上旬の時点では,展葉初期に施肥を受けた個体で高く,これは,外気CO2濃度1200ppmにおいて特に顕著だった。しかし,展葉中期(1,2月)の施肥は,2月,3月における光合成速度に対して何ら効果をもたなかった。葉の無い季節(非展葉期)の植物は,地下器官を含めた個体全体が休眠状態にあるとみなされがちである。しかし,冬緑性草本であるヒガンバナ(関東地方における展葉期間は10月から翌年5月の約8ヶ月)では,非展葉期である夏季に新根が出現し,窒素を吸収することが明らかになっている。本研究は,非展葉期における窒素の吸収量を,展葉期との比較から定量的に把握すること,および,この時期の窒素吸収が展葉期のパフォーマンス(フェノロジー・光合成特性・成長)に与える効果を,展葉期における窒素吸収の効果との比較から評価することを目的とする。平成23年度は,21年度および22年度に行った栽培実験のサンプルの処理(主に植物体窒素の定量)とデータ解析を行った。

栽培実験では,施肥時期の異なる条件下でヒガンバナを栽培し,展葉期のパフォーマンスを比較した。また植物体の窒素量を測定することにより,それぞれの時期の窒素の吸収量を推定した。実験から,ヒガンバナは非展葉期にも,展葉期にも窒素を吸収することが明らかになった。しかし,それぞれの時期の吸収が展葉期のパフォーマンスに与える効果は異なっていた。非展葉期(6月,7月)の吸収は,展葉期の成長を促進した。展葉初期(10月,11月)の吸収は,葉の窒素濃度や光合成速度を高めたが,成長に対する効果はなかった。展葉中期(1月,2月)の吸収は,光合成速度にも成長にも効果をもたなかった。各時期における窒素の吸収量を比較すると,22年度の実験では,大きい順に,非展葉期,展葉初期,展葉中期であったが,21年度の実験では非展葉期に比べて,展葉初期の吸収量が大きかった。現時点では季節ごとの窒素吸収量の定量的な比較については結論を出すことができない。
界面ナノ組織制御による軽金属溶接法の開発

本研究では、接合界面のみに作用を及ぼし、母材の組織およびその機械的特性をできるだけ保持し、溶接時の影響を最小限に抑える接合法を開発するための基盤研究を行った。通常のMg合金板間にMg-Zn-Y合金板をインサート材として挿入し、抵抗スポット溶接を様々な条件下で系統的に行った結果、低い溶接電流で高い強度を得ることが可能になった。組織観察の結果、接合部には強化相であるLPSO相が再析出しており接合体の強化に寄与していることが判明した。また、接合界面にナノ構造体を挟み込んだガラスとAlリボンの超音波接合では、Al結晶粒は微細化するものの母材の結晶方位分布を保持することが分かった。本研究では3つの研究を並行して行っている。本年度のそれぞれについての結果は以下のとおりである。(1)可逆的なナノ構造体を含んだインサート材を用いたMg合金の抵抗スポット溶接法の開発本年度は、より高密度のLPSO相を含んだMg86Zn6Y9合金をインサート材として市販のMg合金AZ31B薄板同士の抵抗スポット溶接を行った。インサート材なしの直接接合の場合やMg96Zn2Y2合金をインサート材にした場合と比べ、低い溶接電流の領域で接合体が顕著に高い強度を示すことが確認された。接合界面では溶接電流に応じ粒界へLPSO相が析出する様子が観察された。(2)走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡その場観察法によるMg96Zn2Y2合金変形過程の直接観察Mg96Zn2Y2押出し材に対して応力を加えた場合、クラックはLPSO相内部には侵入する傾向が低いこと、また侵入した場合でもジグザグに進行することなどが明らかになった。これに対して、スポット溶接の溶融組織内をクラックが進行する場合、LPSO相とMg母相との界面でまずボイドが発生し、それらが連結する形でクラックがLPSO相を横切ることが分かった。これはLPSO相の整合析出による母材との主すべり面の共有と、すべり系の数の差に起因するためと考えられた。(3)接合界面にナノ構造体をはさんだ超音波接合法の開発ガラス表面にAgを被覆しAlと超音波接合した試料に対し引張り試験を行ったところ、破面の微小領域においてAlの延性破壊が観察された。界面では前年度のAl/Mo-ガラス接合とは異なり、反応相Ag2Alが断続的に生成していた。これから本系では反応相生成領域のミクロな分布が全体の強度に影響を及ぼしていることが明らかになった。本研究では3つの研究を平行して行っているため、それぞれについての本年度の実績を記述する(1)可逆的なナノ構造体を含んだインサート材を用いたMg合金の抵抗スポット溶接法の開発本年度はMg96Zn2Y2合金をインサート材としてMg合金AZ31B同士のスポット溶接を行った。インサート材なしで接合した場合と比較すると、若干低い溶接電流で接合可能であることが分かった。溶接部では一様に溶融が起こっており、マクロな溶接欠陥は存在しなかった。Mgの結晶粒界にZnやYが広く偏析していることが分かった。(2)Mg96Zn2Y2合金同士の抵抗スポット溶接における接合組織とその機械特性の解明Mg96Zn2Y2合金合金同士を直接抵抗スポット溶接した場合は、AZ31Bマグネシウム合金を溶接した場合に比べて2/3程度の溶接電流で接合可能であることが分かった。また接合部ではデンドライトのMgのアーム間にZnとYが偏析し、LPSO相が形成することが分かった。ビッカース硬度試験の結果では、溶接部の硬度は母材に対して若干低いものの、AZ31Bマグネシウム合金などの硬度よりも高いことが分かった。接合体を引張りせん断試験したときの破断荷重を比べた結果、シェア破断する条件下でMg96Zn2Y2合金接合体の方が高い結果が得られたが、これは溶接部の硬度差が関係すると考えられた。(3)接合界面にナノ構造体を挟んだ超音波接合法の開発ガラス/Al接合体、ガラス/Mo/Al接合体の接合部の断面を走査型電子顕微鏡のチャンネリングコントラストを用いて観察した結果、全面で結晶粒径が約100分の1程度と劇的に細かくなっていることが分かった。これより本超音波接合法では回復、再結晶などの微細粒化過程がAl内部で起こっていることが確認された。(1)Mg-Zn-Y合金をインサート材としたMg合金の抵抗スポット溶接法の開発前年度までにMg86Zn6Y9

合金をインサート材としスポット溶接を行った場合、特に低い溶接電流の領域で接合体が高い強度を示すことが分かっている。この条件において接合体の各領域に対してビッカース硬度を測定した結果、溶接部で顕著に高い硬度を示すことが判明した。透過型電子顕微鏡観察より、低い溶接電流では本合金系の強化相と考えられているLPSO相が溶接部に生成することが明らかになった。これらよりMg86Zn6Y9合金をインサート材とした場合、LPSO相が溶接部に生成することにより接合体が高強度を示すことが分かった。(2)Mg96Zn2Y2合金への超音波接合法の応用ガラスとAlの超音波接合体の微細組織観察から、界面では反応相の生成が全く起こらないか、もしくは挿入したナノ構造体の大きさ程度の反応相生成で、接合が可能であることが判明した。また、接合は固相接合であり、Alリボン中の結晶方位も維持され、再結晶などの大きな組織変化を伴わないことなどが明らかになった。そこで本年度は、超音波接合をMg96Zn2Y2合金同士の接合に応用することで、抵抗スポット溶接法で問題となる溶接部の組織変化に伴う強度低下を克服する試みを行った。接合条件を系統的に変化させ接合を行った結果、高強度の接合体を作製することが可能であった。抵抗スポット溶接では、接合部の組織が板厚方向に数100μmにわたって大きく変化するのに対し、超音波接合では界面近傍の数10μmのMg領域が、界面に沿って微細化するのみで、局所的に限定された組織変化になっていることが判明した。接合工学本年度以降行う予定であったMg85Zn6Y9板をインサート材としたMg合金抵抗スポット溶接については、低溶接電流で高い接合強度を持つ接合体を作製することに成功した。来年度以降の接合プロセスの解析により本接合法の特性を詳細に明らかにできると考えられる。また電子顕微鏡内引張試験による動的機械特性の解明では、LPSO相の破壊過程が判明した他、ナノAg薄膜を接合界面に挿入した超音波接合についても、接合可能な条件が明らかになってきた。来年度は補足の実験を進めると共にこれら研究の総括を行う。研究は概ね順調に進展していると考えられる。3つの研究課題とも当初の目標を達成し、次年度に展開するための多くの基礎的知見を得ることができた。本年度の研究結果を踏まえ、また最終年度の総括を鑑み以下の研究を推進する。(1)Mg86Zn6Y9板をインサート材とした抵抗スポット溶接では、接合機構および接合部組織の詳細な解析を行う。接合部の接合中の温度変化測定およびMg96Zn2Y2、Mg85Zn6Y9合金などの抵抗を測定すると共に接合部のより詳細な組織解析を行う。(2)Mg96Zn2Y2同志の抵抗スポット接合では接合法、機械特性など一定の研究成果を得た。これより接合部では、母材とは異なる破壊機構を有する鋳造組織により機械的強度が低下することが明らかとなった。本年度はこれに対して、ガラスの超音波接合をMg96合金同志の接合に応用する。超音波接合は一般的には固相接合であるため、母材の強度を保った接合が期待できる。またLPSO相を含むような2相合金では、超音波接合が組織変化にどのような影響を与えるのか興味深い。(3)超音波接合では表面の状態が、接合過程に大きく影響することが分かっている。そこで、表面の状態を様々に変化させた母材に対して超音波接合を行うことで、その界面ナノ組織に対する影響を明らかにする。本年度の研究結果を踏まえ、来年度は以下の研究を推進する予定である。
ポスト・モダン的問題提起のもとでの教育科学の課題に関する日独協力研究:環境、美学、身体と教育科学

ポスト・モダン的状況下における教育科学の課題に関して日独協力研究を実施した結果、下記の諸点について新たな知見が得られた。美学、身体性の観点から:「ミーメーシス」は美学の特殊な術語として理解されてきたが、「模倣」「倣う」「写す」という日本語の意味の広がりにおいて捉えるとき、ゲバウア、ヴルフ等のドイツにおける研究と連関させられる。模倣の身体性、芸術制作の創造性とともに日本の伝統的な学びのスタイルが模倣と習熟にあったことが学びの復権として改めて注目されるべきである。環境問題の視点から:環境は今や教育の一対象領域にとどまらず、今日の教育を再構築する根底的視点となっている。ドイツにおいても「持続可能な発展」のキーワードのもと、多様な文化的能力、課題発見・解決能力の形成がめざされており、日本での「生きる力」「新学力」との共通教育課題が確認された。研究の全体を通して以下のことが指摘される。教育学のポストモダン体験以降、理論レベルでは人間形成に関する理解の流動化が認められた。実践レベルでも「教育の実定性」への懐疑から、近代学校教育の周縁部で新たな人間形成理解が胚胎しつつあった。近代の理性に基づいた知から感性、身体性に基づいた教育の知への転換は、閉塞状態にある今日の教育と教育学の枠組みを組み換え、新たに展開する可能性を示唆している。その契機となるものが、芸術や環境との身体を伴った相互体験、プログラム化されない他者との一回的出会い等であることも明らかにされた。日独共同セミナーによって以下の諸点が明らかになった。1.教育学におけるポストモダン:ドイツ教育学では80年代初頭、理性構想の相対化の主張があり当初激しい論争があったが、その後十数年間に、ポストモダンは受容され浸透している。他方、日本の教育学におけるポストモダニズムは、学会でのシンポジウムが行なわれる等総括の段階に入ったとはいえ、その情報源の多様性及び克服されるべき当の近代教育学に関する自己規定の不明瞭性故に、なお非生産的な状況にある。2.環境と教育科学:ドイツでは、環境問題に関する知識が必ずしも環境保全の行動に結びつかず、従って、経済や生活スタイル、個人や集団の理想といった環境保全の行動を引き出す諸条件に関する考察が進められている。知識を行動にいかにして結びつけるかという問題に関しては、体験や感性を重視する日本の道徳教育の問題との接点が明らかになった。3.美学(感性)と教育科学:ドイツにおいて、この領域における研究は、近年特に自己形成に及ぼすメディアの影響という点で具体化してきており、例えば異なる宗教を持った青少年が映像メディアを通じて死の事実をどう受け止めるかといったテーマでの研究が行なわれている。また、90年代はじめから美学の観点を導入した新たなタイプの学校実験が開始され、現在その有効性の検証が行われつつある。この実験と類似した構想を持つ実践は、80年代日本においても演劇教育の分野で見られるため、双方の比較が今後必要である。その際、4のミメーシス概念による分析が可能であることが明らかになった。4.身体と教育科学:ドイツでは、単なる美学概念及び単なる「模倣」ではなく、身体的行動の演出のために役立てられる創造的な能力を示す人間学的概念としてのミメーシスが今日改めて重要視され、理性概念を基盤に据えた近代教育の克服が試みられている。平成12年9月2527日、海外共同研究者(G.ゲバウアー、ベルリン自由大学教授、Ch.ヴルフ同教授、S.ヘデニック同助教授)を広島大学に招へいし、セミナーを開催した。ドイツ側からは、今日的教育科学の課題として「異文化間の媒介可能性」「死のタブー視(重態病児とのコミュニケーション)」「教育科学研究とパフォーマンス」の問題が提起され、日本側からは「美学と教育学のミメーシス的可能性」「ポストモダン状況下の価値教育」「日本の総合学習とドイツの芸術実践プロジェクト比較」問題が論じられた。

研究討議の結果、日独に共通する現代教育の論点として、言語的・非言語的メディアの問題、とりわけ非言語的タブー、身体技法、ハビトゥス、儀礼といった社会の基底的側面に注目すべきことが確認された。また、日独双方での資料収集・分析の結果、以下の点が明らかになった。1.文化と文化との「間」領域は存在せず、「自由な出会いの空間」という主張は、フィクションとして作用しているため、文化と権力の関係を問い直すことが必要である。2.ミメーシス概念は模倣と習熟を通して「学び」の復権につながる可能性を有している。3.日独の具体的教育実践として、学校に芸術家、スペシャリストの参加を求めることは、子どもと大人の出会いを通して教師-生徒関係を再構築するために有効である。4.子どもの成長にとって、とりわけ身体技法や価値意識に関して、家族や共同体は依然として大きな作用を及ぼしている。しかし、ポストモダン的状況下で変容解体した家族や共同体に従来通りの教育的作用を期待することはできず、それに代わる新たな人間関係の構築が求められている。ポスト・モダン的状況下における教育科学の課題に関して日独協力研究を実施した結果、下記の諸点について新たな知見が得られた。美学、身体性の観点から:「ミーメーシス」は美学の特殊な術語として理解されてきたが、「模倣」「倣う」「写す」という日本語の意味の広がりにおいて捉えるとき、ゲバウア、ヴルフ等のドイツにおける研究と連関させられる。模倣の身体性、芸術制作の創造性とともに日本の伝統的な学びのスタイルが模倣と習熟にあったことが学びの復権として改めて注目されるべきである。環境問題の視点から:環境は今や教育の一対象領域にとどまらず、今日の教育を再構築する根底的視点となっている。ドイツにおいても「持続可能な発展」のキーワードのもと、多様な文化的能力、課題発見・解決能力の形成がめざされており、日本での「生きる力」「新学力」との共通教育課題が確認された。研究の全体を通して以下のことが指摘される。教育学のポストモダン体験以降、理論レベルでは人間形成に関する理解の流動化が認められた。実践レベルでも「教育の実定性」への懐疑から、近代学校教育の周縁部で新たな人間形成理解が胚胎しつつあった。近代の理性に基づいた知から感性、身体性に基づいた教育の知への転換は、閉塞状態にある今日の教育と教育学の枠組みを組み換え、新たに展開する可能性を示唆している。その契機となるものが、芸術や環境との身体を伴った相互体験、プログラム化されない他者との一回的出会い等であることも明らかにされた。
褐色脂肪細胞及びベージュ脂肪細胞の個体差が周術期体温に及ぼす影響

生体には体温を一定に保つための調節反応が備えられている。寒い環境では血管が収縮して熱の喪失を防ぎ、非ふるえ熱産生といって特殊な脂肪細胞が熱を産生したり、シバリング(筋肉のふるえ)で熱を産生したりする。しかし全身麻酔中には体のふるえは抑えられているため、体内で熱産生するには非ふるえ熱産生しかない。手術中の患者の体温の変化には明らかに個人差があり、これは非ふるえ熱産生の個人差によることが考えられる。非ふるえ熱産生は脂肪の中でも褐色脂肪細胞という一部の細胞によりなされる。本研究では手術中の脂肪細胞と体温との関係を調べる。
大学院における学校管理職養成プログラムと教授法に関する日豪比較研究

本研究は,日本とオーストラリアの大学院を対象として,学校管理職養成プログラムと教授法の比較研究を行い,効果的な学校管理職養成プログラムと教授法の特質を解明することを目的としている。本研究で得られた新たな知見は次の通りである。1,大学院における学校管理職養成を効果的に行うためには,事例研究の重要性,組織マネジメントの授業開発,大学院担当教員の研修が重要である。ビジネススクールの企業管理職養成の実践は,学校管理職養成よりも先行している。そこで本研究では,九州大学大学院ビジネススクールのプログラムと教授法を分析した。そして,企業管理職養成プログラムと教授法について,様々なデータを入手し,上述のような知見が得られた。2,大学院における学校管理職養成を効果的に行うためには,プログラムの系統性の確保が重要である。オーストラリアの教育系大学院における学校管理職の養成は,日本よりも先行している。そこで本研究では,オーストラリア・メルボルン大学大学院教育学研究科修士課程スクールリーダーシップ・コースのプログラムと教授法を分析した。同コースでは,学校変革というテーマが設定されている。そして各々の授業が,学校変革というテーマの下に,系統づけられている。学校変革のように系統性の中心的テーマを設定し,プログラムを編成する方法は有効と考えられる。3,大学院における学校管理職養成を効果的に行うためには,授業改善マネジメント論をプログラムに組み込むことが必要である。学校経営の目的は,生徒により良い教育を提供することであるが,そのためには授業を改善する必要がある。したがって,学校管理職養成プログラムにおいて,学校全体の授業をどのように改善するのかを探求することが求められ,授業改善マネジメント論のような授業が開発される必要があるだろう。本年度は,まずビジネススクールの企業管理職養成プログラムと教授法を調査した。その理由は,ビジネススクールの企業管理職養成の実践は,学校管理職養成よりも先行しており、示唆的なためである。九州大学大学院ビジネススクールを訪問し,企業管理職養成プログラムと教授法について,様々なデータを得ることができた。そこから,事例研究の重要性,組織マネジメントの授業開発,大学院担当教員の研修の必要性が重要であることが明らかになった。これらの知見は学校管理職養成プログラムと教授法にとって,参考となると考えられる。さらに,オーストラリア・メルボルン大学大学院教育学研究科修士課程スクールリーダーシップ・コースのプログラムと教授法を分析した。そのデータも入手することができた。そこから,学校管理職養成のためには,プログラムのテーマを明確にすることが示唆された。すなわち,メルボルン大学大学院教育学研究科修士課程スクールリーダーシップ・コースでは,学校変革というテーマが設定されている。学校管理職にとって,学校変革は重要な課題である。学校変革というテーマを設定し,プログラムを編成する方法を,新たな知見として得た。このようなプログラムの編成方法は日本の大学院にとって,きわめて参考になるだろう。
ヘリコバクター・ピロリ感染と胃癌との関連-スナネズミ持続感染モデルを用いた検討-

2.結果:H.pylori単独群では、6ヶ月後には胃粘膜の萎縮性変化およびgoblet cell metaplasiaを認め、幽門腺と胃底腺の境界部に胃潰瘍の発生を認めた。12ヶ月後には肉眼的にも胃粘膜の肥厚や表面の凹凸不整像を認め、組織学的には腸上皮化生やdysplasiaの程度や頻度は増強し、18ヶ月後には5匹中2匹に計3個の高分化型腺癌の発生を認めた。H.pylori感染後にスナネズミの胃にみられた一連の変化は、現在までにヒトで報告されている連続的な胃粘膜の組織学的変化ときわめて類似している。一方、MNNGを用いた群ではMNNG単独群と比較して感染12ヶ月後にH.pylori+MNNG群で高率に胃癌の発生を認めた(報告予定)。これらの変化は、コントロール群では全経過を通じて認められなかった。3.まとめ:以上の結果から、スナネズミを用いたH.pyloriの長期持続感染実験において胃癌が発生することが示され、今後の胃癌発生機序の解明のための有用なモデルが確立された。(1)H.pylori感染後の変化:H.pylori接種後1ヶ月から前庭部胃粘膜の固有層および粘膜下層に好中球およびリンパ球を主体とした炎症細胞浸潤を認め、これらの変化は経時的に増強し、6ヶ月後には胃粘膜の萎縮性変化およびgoblet cell metaplasiaを認め、1年後にはhyperplasiaあるいはdysplasiaの所見を呈した。(2)MNNG投与による変化:MNNGを50mg/mlの濃度に溶解し、飲料水として20週間投与し、経時的に胃粘膜の病理組織学的変化を検討した。投与20後には胃粘膜の著明な菲薄化と胃腺構造の破壊を認めた。(3)食塩水投与による変化:2%食塩水を20週間連日投与し、経時的に胃粘膜の病理組織学的変化を検討した。食塩水の投与のみでは、胃粘膜に病理組織学的変化を認めなかった。(4)H.pylori持続感染の確認:H.pylori接種後、MNNGや食塩水の持続投与を行ってもH.pyloriはスナネズミの胃粘膜に持続感染し得ることがELISA法による抗HP IgGの抗体価の測定や、組織学的鏡顕法(ギムザ染色)によって確認された。2.本実験の経過:以上の予備実験の結果をふまえて、MNNG投与群、食塩水投与群、MNNG+食塩水投与群および発癌物質非投与群の4群をさらにH.pylori感染群と非感染群に分けて、合計8群で経時的変化を観察している。実験開始後6ヶ月の検討では、予備実験で見られた種々の変化が観察されているが、現時点で癌の発生を認めたものは無い。本実験では、2年間にわたって病理組織学的変化を経時的に観察する予定である。2.結果:(1)非腫瘍部の病理組織学的変化;幽門腺領域においては,H.pylori群では感染の初期から粘膜の過形成を主体とした変化を認め,後期ではこれに加えて小弯側粘膜の萎縮およびgoblet cell metaplasiaの発生を認めた。MNNG群では胃粘膜上皮および胃腺の脱落による萎縮様の変化であった。H.pylori+MNNG群ではこれらを加えた変化が観察された。また全経過において,normal control群では組織学的変化を認めなかった。胃底腺領域では,萎縮の進展に伴い幽門腺化生が感染の後期に認められた。(2)胃癌の発生;実験開始後16週では,全ての群で胃癌の発生を認めなかった。24週後には,H.pylori+MNNG群の1匹の腺胃に中分化型腺癌の発生を認めた。52週後には,MNNG群で17匹中3匹(17.6%)に胃癌の発生を認めた。H.pyloei+MNNG群では,15匹中で実験終了までH.pyloriが持続陽性であった6匹のうち4匹(66.7%)に胃癌の発生を認めた。

これらの結果を総合すると,H.pylori+MNNG群のうち実験終了時までH.pyloriの持続感染が確認された群では(5/13:38.4%),MNNG単独群(3/27:11.1%)と比較して高率にスナネズミの腺胃に胃癌の発生を認めた(p<0.05).また、normal control群およびH.pylori群では胃癌の発生は認めなかった。3.まとめ:以上の結果から動物実験においてもH.pylori感染が胃癌の発生に強く関与していることが示唆された。(1)H.pylori持続感染の確認:H.pylori接種後、本菌の持続感染はELISA法による抗HP-IgG抗体価の測定や、摘出された胃の組織学的鏡顕法(モノクロナール抗体を用いた免疫染色およびギムザ染色)によって確認された。(2)H.pylori感染後の変化:感染後1,2,3,6,12,18ヶ月後に各群から5匹屠殺し、血清を採取し後10%中性ホルマリンで固定した。全割標本を作成し、胃粘膜の組織学的変化を検討した(HE,Giemsa,PAS,Alcian blue染色)。2.結果:H.pylori接種1ヶ月後には前庭部胃粘膜固有層および粘膜下層に好中球およびリンパ球を主体とした炎症細胞浸潤を認め、胃粘膜は著明な肥厚を認めた。これらの変化は経時的に増強し、2ヶ月後では粘膜下層にリンパろ胞が出現し、3ヶ月後には拡張した腺管が粘膜下層へと侵入する所見を認めた。6ヶ月後には胃粘膜の萎縮性変化およびgoblet cell metaplasiaを認め、幽門腺と胃底腺の境界部に胃潰瘍の発生を認めた。12ヶ月後には肉眼的にも胃粘膜の肥厚や表面の凹凸不整像を認め、組織学的にはhyperplasiaあるいはdysplasiaの所見を呈した。この間、腸上皮化生やdysplasiaの程度や頻度は増強し、18ヶ月後には5匹中2匹に計3個の高分化型腺癌の発生を認めた。今回、H.pylori感染後にスナネズミの胃にみられた一連の変化は、現在までにヒトで報告されている連続的な胃粘膜の組織学的変化ときわめて類似している。これらの組織学的変化は、コントロール群においては全経過を通じて認められなかった。3.まとめ:以上の結果から、スナネズミを用いたH.pyloriの長期持続感染実験において胃癌が発生することが示され、今後の胃癌発生機序の解明のための有用なモデルが確立された。
メソポーラス物質の合成とグリーン触媒反応への応用

本年度は主としてCubic構造を有するメソポーラスシリカ(SBA-1,KIT-6)に各種金属を導入することと、酸化触媒としての利用を試みた。C_<16>H_<33>NEt_3Br, Si(OEt)_4, Ti(OBu)_4を原料として、構造規則性の高いTi-SBA-1を合成した。UV-visスペクトルにより、Tiは主として4配位であることを確認した。このTi-SBA-1を触媒としてシクロヘキセンのエポキシ化を検討した。酸化剤を種々検討したところ、t-BuOOHが最も適していることがわかった。そこで、Ti-SBA-1およびt-BuOOHを用いて反応を行ったところ、目的とするcyclohexene oxideが効率よく得られた。また、副生成物として、アリル酸化に基づく2-cyclohexenolおよび2-cyclohexene-1-oneが得られた。ジオール類は全く生成しなかった。次に、P123(非イオン性界面活性剤の一種),Si(OEt)_4, (NH_4)_6Mo_7O_<24>を原料として、構造規則性の高いMo-KIT-6を種々のSi/Mo比で合成することに成功した。通常、Mo含有量が増加するにしたがってメソ構造の規則性が低下する傾向が見られるが、本研究においてはMo含有量が高い領域(仕込みSi/Mo比が28)まで構造規則性が保たれていた。窒素吸着測定によって求めた平均細孔径はいずれのサンプルにおいても9.2-10.5nmの範囲であった。