hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
１９世紀アイルランド総合大学新設による社会とナショナリズムの変容

一方で、当初予定していた国内調査(広島大学)は次年度以降に先送りすることとなった。これは当初予定していた閲覧予定の文献の一部がインターネット上の文献データベースから利用可能であったためである。しかし国内における先行研究を調査するためにも、同大学での調査は必須であり、次年度以降できるだけ早いタイミングで調査を行いたい。本年度は、平成25年度に実施できなかったゴールウェイ大学での調査を早急に行い、これまでに分析が完了した二つのカレッジ(コーク、ベルファスト)との比較を行いながら、19世紀中葉に設立されたクィーンズ大学の教育目的とその成果を明らかにしていきたい。またこのような大学の変容を同時代の政治、経済的な文脈と併せて考察し、同時代の大英帝国ならびにアイルランドの変化についても検討し、研究成果を公表していきたい。今後は、平成24年度に得られた結果を基にして、(b)クィーンズ大学の入学者・卒業生に関する数量的考察、(c)教育内容の変化に関する実証的考察に取りかかる。具体的な工程としては、(1)入学者、卒業生データの数値化、(2)出身校、卒業後進路のマッピング、(3)設置講座の変遷についての考察、(4)使用テキスト、試験内容の変容についての調査、(5)教員評価の変遷についての分析、を行う。これまでの調査を通じて収集した史資料から、評議会を含む大学組織、講座、教員配置、入学者数ならびその宗派、出身学校、教科書および試験問題などの詳細が明らかになっている。これらとともに、連合王国議会内委員会での高等教育を巡る議論を参照しつつ、19世紀中葉期の大学に対する国・社会からの期待と、大学そのものの変容を明らかにしていく。これらの分析のデータを充実させるためにも、平成24年度に実施したコーク大学での調査だけでなく、クィーンズ大学の他のカレッジ(現在のクィーンズ大学(ベルファスト)、ゴールウェイ大学)でも調査を行い、文献、史資料の収集を行う。また平成24年度に実施した分析についても論文としてまとめていく。平成25年度に予定していた、アイルランド、ゴールウェイでの調査が日程の都合が付かず延期したために次年度使用額が生じた。平成26年度夏に、ゴールウェイでの調査を行う。繰り越し分は、上述した国内調査にかかる費用であり、次年度にそれを執行する。
テキストの可視化技術を用いた医療支援システムの構築

本研究では,医療支援システムとして,ユーザが入力した症状を基に,インタラクティブに関連症状および病名を推論し,ユーザの状況や病院の施設基準を考慮して,適切な病院を呈示するシステム(病院呈示システム)の構築を目的とした.ユーザから入力された症状語句をベースとし,対象となる文章データから抽出された症状語句との共起度情報に基づき,入力された症状語句との関連性を階層的なグラフ構造で呈示するシステムを構築した.本研究では,医療支援システムとして,ユーザが入力した症状を基に,インタラクティブに関連症状および病名を推論し,ユーザの状況や病院の施設基準を考慮して,適切な病院を呈示するシステム(病院呈示システム)の構築を目的とした.ユーザから入力された症状語句をベースとし,対象となる文章データから抽出された症状語句との共起度情報に基づき,入力された症状語句との関連性を階層的なグラフ構造で呈示するシステムを構築した.本研究では,医療支援システムとして,ユーザが入力した症状を基に,インタラクティブに病気を推論し(症状・病名発想支援システム),ユーザの状況や病院の施設基準を考慮して,適切な病院を呈示するシステム(病院呈示システム)の構築を目的としている.症状から病名を推論する症状・病名発想支援システムには,共起度情報をもとに,文章データ中の語句同士の関係を階層的なキーワードグラフ構造で可視化するHKグラフを用いた.ユーザから入力された症状語句をベースとし,対象となる文章データから抽出された症状語句との共起度情報に基づき,入力された症状語句との関連性を階層的なグラフ構造で呈示する.このとき,ユーザにより入力された症状と関連する症状との関係性を呈示することで,システムへの入力時にはユーザが明示できなかった症状に対する"気づき"をうながす発想支援ツールの開発を行った.ユーザは,新たに自覚された症状を含め,呈示された症状の程度を重みの形で入力する.医療に関するホームページおよび医学電子辞書から抽出された病名と,これら重みを考慮した症状との関連性を共起度により算出し,得られた値の高い病名から順に呈示した.これにより推論された病名に対し,ランキングを考慮することでそれぞれの信頼度(その病気である可能性)を算出した.平成20年度は主に,症状・病名語句の自動抽出手法の開発を行った.対象となる文章を医学辞書や医療に関するWebテキストとすることで,抽出される語句は病名や症状に関するものが多くなる.しかしこのように対象文章を限定しても,その語句そのものは症状や病名とはあまり関係のないものも多く抽出されてしまう.呈示された語句に占めるこれらの語句の割合が多くなるほど,関連症状の発想支援には妨げとなるため,対象文章から切り出された語句から症状や病名に関係するもののみを自動で抽出する手法について開発を行った.本研究では,医療支援システムとして,ユーザが入力した症状を基に,インタラクティブに関連症状および病名を推論し,ユーザの状況や病院の施設基準を考慮して,適切な病院を呈示するシステム(病院呈示システム)の構築を目的としている.症状から病名を推論する症状・病名発想支援システムには,共起度情報を基に,文章データ中の語句同士の関係を階層的なキーワードグラフ構造で可視化するHKグラフを用いた.ユーザから入力された症状語句をべースとし,対象となる文章データから抽出された症状語句との共起度情報に基づき,入力された症状語句との関連性を階層的なグラフ構造で呈示するシステムを構築した.また,新たに自覚された症状を含め,呈示された症状の程度を重みの形で入力し,医療に関するホームページおよび医学電子辞書から抽出された病名と,これら重みを考慮した症状との関連性を共起度により算出し,得られた値の高い病名から順に呈示する病名検索支援システムを構築した.これにより推論された病名に対し,ランキングを考慮することでそれぞれの信頼度(その病気である可能性)を算出した.また,HKグラフのテキストマイニング手法としての有用性向上を目的として,文章における重要語句を自動で抽出する手法を開発するとともに,抽出された重要語句をキーワードグラフ構造で可視化する手法を確立した.病院に関する情報データベースは構築したものの,呈示された病名の信頼度と,各病院との施設基準およびユーザの居住情報との対応付けが十分ではなく,病院呈示システムの構築が予定通りには行えなかった.今後,具体的な対応方法を検討していく必要がある.
迷走神経刺激による周産期脳障害の予防の試み

幼若ラットの低酸素虚血による脳障害モデルで、アセチルコリン刺激薬あるいは遮断薬が脳障害を劇的に軽減もしくは増悪させた。また低酸素虚血後の脳内ミクログリアの活性化のタイミングが部位別に異なり、脳内IL-1βの産生も高まっていた。これらの結果を踏まえて、低酸素虚血後のミクログリアの活性化のタイミングに合わせて迷走神経刺激薬を投与すると、ミクログリアの活性化も抑制され脳障害が軽減した。このように周産期における低酸素脳虚血後の脳障害には炎症が強く関与し、迷走神経刺激が障害抑制に有効であるこが分かった。脳内アセチルコリン受容体遮断による交感神経優位な状況での易脳障害性を検証することを主な目標とした;7生日のWistarラットを用い、左側の頸動脈を結紮した後に33°Cの環境下で1時間の8%低酸素負荷を行う実験モデル(Levine-Riceモデル)を作成した。このモデルでは通常1時間の低酸素負荷で通常脳障害は観察されない。神経遮断薬にはメカミラミン(非選択的ニコチン受容体遮断; 5 ,10mg/kg、皮下注)、メチルリカコニチン(α7選択的ニコチン受容体遮断;5, 10mg/kg、皮下注)、アトロピン(ムスカリン受容体遮断;10mg/kg、皮下注)を使用した。実験から7日目に脳障害の程度を観察した。また酸素負荷後のマイクログリア集簇が迷走神経刺激薬であるカルバコール(0.1mg/kg、皮下注)投与で抑制されるかどうかも検討した。結果:重篤な障害の程度は対照群では10%以下だった。一方、メカミラミンとメチルリカコニチン投与群では軽度の低酸素負荷にも関わらず量依存性に重篤な障害を残した(3040%, p=0.02)。特にメカミラミン投与群は障害が顕著だった(70%が重篤な障害、p<0.01)。アトロピン投与群での障害は軽度だった。2時間の低酸素負荷では脳内マイクログリア集簇はカルバコール投与で対照群の1/6に減少した。我々は幼弱ラットの低酸素虚血による脳障害モデルでアセチルコリン刺激薬あるいは遮断薬が脳障害を劇的に軽減もしくは増幅する事を報告した(Furukawa S, et al. Reprod Sci. 2010; Furukawa et al., Brain Dev. 2013)。その過程でミクログリアの活性化と脳障害が深く関係することを見いだした(Furukawa et al., Brain Dev. 2013)。また低酸素虚血後のミクログリアの活性化のタイミングが脳の各部位で異なる事も見いだした(Furukawa S et al., Brain Res. 2014)。脳内部位別で異なるミクログリア活性化のタイミングに合わせ、薬物による迷走神経刺激を行う事でミクログリアの活性化の抑制と脳障害の軽減できることも実証した。(Furukawa S et al., J Perinat Med. 2013 )。このように脳内アセチルコリン受容体の刺激は脳障害軽減に有効で、低酸素虚血後の長期的な脳内炎症を抑制できることを示した。脳内炎症は長期的には小児期領域での多動症、成人領域でのアルツハイマー病に代表される白質障害に関与する可能性がある。そこでアセチルコリンエステラーゼ阻害薬であるガランタミンを用いた実験を行ったが、低酸素負荷前投与群では脳障害が軽減されたが、加えてミクログリアの集積を伴うことなく、またIL-1βの上昇も認めなかった(Furukawa S, et al. Int J Dev Neurosci. 2014)。この結果から低酸素虚血で活性化したミクログリアはIL-1βなどのサイトカインを産生に関与していること、低酸素虚血後早期から活性化するミクログリアを作用時間の長いアセチルコリンエステラーゼ阻害薬を用いて抑制することで、炎症のリクルートメントが抑制されることが分かった。以上、我々の研究から脳障害抑制には脳内迷走神経系が重要な役割を果たしていることが判明した。周産期医学実験課題1の迷走神経刺激による脳障害軽減効果は予定どおり実証できた。実験課題2に関しては迷走神経刺激で低酸素虚血後の炎症抑制効果の実証をおこなうことだった。低酸素虚血後のマイクログリアの集簇抑制に関する知見と炎症性サイトカイン(TNFα)の測定を行えた。平成24年度の実験課題1は脳内アセチルコリン受容体遮断による交感神経優位な状況での易脳障害性を検証することだった。当初の予定通り、各種迷走神経受容体阻害薬で脳障害が増悪する事が実証できた。

特にメカミラミン(非選択的ニコチン受容体遮断)投与群は皮質において障害が顕著だった(70%が重篤な障害、p<0.01)。一方アトロピン投与での皮質障害は軽度で、海馬のCA1領域のみに重篤な障害を残した(40%, p=0.04)。アセチルコリン受容体の分布は大脳皮質や海馬領域では異なるが、各部位で遮断薬に対応した脳障害の程度の差が認められ、感受性の違いも証明できた。実験課題2は迷走神経刺激で低酸素虚血後の炎症抑制効果の実証をおこなうことだった。カルバコール投与で低酸素虚血後のマイクログリアの集簇抑制に関する知見を得ながら組織サイトカインの測定を行えなかった点は目標達成できなかった。ラットモデルにおける薬剤投与による長期的影響の評価(行動評価)を行いたい。臨床応用を目標に、現在市販され実地臨床でも使用されている薬物(アセチルコリンエステラーゼインヒビター)を用いた実験を追加したい。また別の炎症性サイトカインの測定も行いたい。迷走神経系の炎症反応抑制効果の検討;炎症抑制効果の実証は脳内ミクログリアや脳組織のTNFαの発現で確認し、カルバコールやその他のアセチルコリン受容体刺激薬投与下の炎症抑制効果を検証する。副交感神経系薬物の脳障害治療の応用についての検討:中枢神経への移行性と胎盤通過性の良いアセチルコリンエステラーゼ阻害薬であるガランタミン(Galantamine)を用い、その脳障害抑制効果を検証する。また薬剤の循環に及ぼす影響も検討する。
各種食品成分との相互作用による機能性糖鎖の免疫調節機能の増強と展開

本研究での結果より,免疫調節作用が注目されている食用キノコ中機能性糖鎖は,その生理活性が他の食品因子との相互作用を介して調節されていること,また調理方法の違いによる影響をさほど受けないことが明らかとなった。このことにより,普段の食生活(食習慣)による摂食によって,その免疫調節機能が十分発揮できることが示され,疾病予防が期待される機能性食品素材として非常に有用なものであると考えられた。本年度は機能性糖鎖として,食用キノコであるタモギタケから熱水抽出し,さらに各種クロマトグラフィー(イオン交換,ゲルろ過クロマトグラフィー)により分離・精製した多糖を用いた。この多糖が免疫担当細胞であるマクロファージを刺激し,TNF-αやIP-10(Interferon inducible protein-10)などのTh1タイプのサイトカインの産生を誘導することは,すでに明らかにしている。このタモギタケ由来機能性多糖と食品中成分(遊離アミノ酸,核酸ビタミン類)とを混合し,その混合物でマクロファージを刺激して,糖鎖とそれ以外の物質との相互作用による免疫調節作用を調べた。その結果,特に核酸であるグアニル酸(5'-GMP-Na)が,本糖鎖が従来持っている免疫調節作用であるThlタイプサイトカイン産生誘導作用をさらに増強させることが明らかとなった。一方,ビタミンD_2との混合物で刺激した場合は,その作用が抑制されるという結果が得られた。しかしながら,この効果はサイトカインの過剰分泌を制御する可能性があり,生体内のTh1/Th2バランスの維持という点から非常に興味深い知見であると考える。本実験の結果より,機能性糖鎖と核酸という組み合わせでは,糖鎖が持っている機能性を増強し,糖鎖とビタミンD_2という組み合わせでは抑制効果が得られるということが明らかとなった。ところで,グアニル酸はうま味成分として食品加工や調理においては欠かせない重要成分である。またビタミンDには,カルシウムの利用を促進するという生理作用があり,我々も日常的に食品より摂取している。これらのことより,それぞれの成分を含んだ食品をバランス良く摂取することにより,生体の免疫機能を調節できる可能性が示唆された。そのため次年度は,その機能調節に必要なそれぞれの成分の量的関係および,効果的な加工・調理方法および摂取方法を検討する。本年度は機能性糖鎖として,食用キノコであるタモギタケ中の精製多糖を用いた。この多糖が免疫担当細胞であるマクロファージを刺激し, TNF-αやIP-10(Interferon inducible protein-10)などのTh1タイプのサイトカインの産生を誘導すること,またその作用が核酸であるグアニル酸(5'-qMP-Na)によって増強,ビタミンとD_2によって抑制されることが昨年までの結果により示されている。本年度はさらに腸管上皮細胞(Caco-2)と単球/マクロファージ(THP-1)との共培養系を用いて,それらの協調作用を調査した。その結果,グアニル酸との協調作用により,本多糖は腸管上皮細胞の活性を介したマクロファージのTh1型サイトカインの産生能増強効果が認められた。これらの結果より機能性糖鎖はその他食品成分との協調作用によって,摂食後腸管免疫系の刺激を介した生体内のTh1/rh2バランスの維持をおこなう可能性が示唆された。さらにこれらの成分を含む食用キノコ,ナメコ子実体をBALB/cマウスに一定期間摂食させた後の,生体内リンパ球の分布とサイトカイン産生パターンを,それぞれ脾T細胞のEACS解析とRT-PCRおよびウエスタンブロット法により測定した。それらの結果,ナメコ摂食マウスではTh1優位の生体内変化がおこることが示された。以上のことより,機能性糖鎖は食品として摂取された後,それ以外の成分との協調作用により,生体内免疫系を調節している可能性が示唆された。ところで,食品は様々な加工・調理を施した上で摂取される。また生体機能は年代によって差異がある。そのため次年度では機能性糖鎖の作用に効果的な加工・調理方法および摂取方法を検討すると共に,異なる週齢の実験動物を用いて,ライフステージの違いによる糖鎖の免疫調節作用について検討をおこなう。本年度は食用キノコであるタモギタケ中精製多糖の,免疫担当細胞分化に対する影響を調査した。本実験で用いた細胞は単球系細胞THP-1であり,本細胞のマクロファージ様細胞への分化に対して,タモギタケ中多糖がどのような影響を持つのか,フローサイトメーターを用いた産生サイトカイン測定により調査した。その結果,IL-12を生産・分泌する古典的活性化マクロファージ(M1)への分化を誘導することが明らかとなった。また,ナメコから抽出された多糖においても同様に調査した結果,同じくM1マクロファージへの分化が誘導された。これら多糖は昨年度BALB/cマウスを用いたT細胞分化解析において,Th1優位の生体内変化を誘導することを示したが,今年度調査したM1マクロファージは生体内で微生物や腫瘍の除去を行なうなど,Th1細胞と同じような性質をもつ。

そのため,食用キノコ中機能性多糖は細胞傷害性を誘導する生体内免疫系を賦活化することが示唆された。ところで,食品は様々な加工・調理を施した上で摂取される。そのうち加熱調理というのは,最も一般的な方法である。そのため上記機能性多糖に加熱処理を施して,その免疫調節作用(M1マクロファージ分化効果)が変化するかどうか調査した。その結果,加熱処理をしてもキノコ中機能性多糖の上記作用は維持されていた。以上のことより,機能性が注目されている食用キノコ類は,普段の食生活(食習慣)による摂食によって,その機能が十分発揮できることが示され,機能性食品素材として非常に有用なものであると考えられる。
脳内活性化ミクログリアのマルチモダル動態解析による次世代うつ病治療シーズの創出

うつ病患者数は年々増加し、その対策は喫緊の課題である。近年、神経炎症仮説とグルタミン神経仮説に基づく新薬の治験結果が報告されたが、いずれも効果は非常に限定的であった。そこで、活性化ミクログリアとセロトニントランスポーターのダブルトレーサーPET、1H MEGA-PRESS MRS、炎症性サイトカインとトリプトファン代謝物のメタボローム解析によるマルチモダル解析を行い、神経炎症とセロトニン/グルタミン神経系と抑うつ症状の相関性を検討する。そして、うつ病病態における活性化ミクログリアとセロトニン/グルタミン神経系の相互作用の役割を明確にし、新たな治療シーズの創出を目指す。
薬物間相互作用を考慮したカルボプラチン+パクリタキセル療法に最適な制吐薬の検討

【目的】婦人科癌(子宮体癌、子宮頸癌、卵巣癌など)の術後や再発症例に対する化学療法として繁用されるカルボプラチン+パクリタキセル療法(TC療法)は、日本癌治療学会編「制吐薬適正使用ガイドライン」ver. 2において中等度催吐性リスクに分類される。しかし、海外のガイドライン(MASCC、ASCO)においては、高度催吐性リスクに準じ、アプレピタント(APR)の併用が推奨されている。APRにおいては、タキサン系薬剤でありCYP3A4で代謝を受けるPTXと類似性の高い薬剤であるドセタキセルにおける研究において、その薬物動態には影響を及ぼさないとの報告があることから、APRはPTXの血中濃度には影響せず安全に併用可能とされている(Annals of Oncology 21 : 2316-2323, 2010)。しかし、実際のところは不明であり、安全性の検討が不十分である。そのため、本研究を計画した。【方法】本研究は長崎大学病院産婦人科でMonthly TC療法が施行される症例を対象、登録期間は2017年4月1日2018年3月31日、目標症例数は40例とし、実施した。制吐薬選択は介入を行わず、APR併用群、非併用群についてPTX投与後2時間後のPTX血中濃度および知覚神経障害指標としての投与前後のNRS(Numeric Rating Scale)、QOLスコア(FACIT-TaxaneのPHYSICAL WELL-BEING、TAXANE SUBSCALE)を取得した。なお、血中濃度は、HPLC-UV法で測定している。得られたデータを利用し、PTX血中濃度とNRS、QOLスコアをAPR併用群、非併用群について比較し、その影響について評価した。
大学発ベンチャーの日韓比較

本研究の目的は近年,注目されつつある日韓の大学発ベンチャー企業に注目し,その生成過程から現在に至るまでの発展経路を分析するところにある。研究の実施計画にも書いてあるとおり3年間の研究過程の中で日本と韓国の大学発ベンチャーを取り巻く制度環境分析から始まり,2年目からは具体的な事例調査に着手した。その結果,日本と韓国の大学発ベンチャー企業,特にIT業界とバイオ業界のベンチャー企業に注目して研究を遂行してきた。具体的には韓国の尚明大学発大学発ベンチャー企業であるマークエニー社を集中分析し,日本のベストシステムズ社との比較事例分析を明星大学経済学の新藤晴臣准教授との共同研究を通じて実現させた。昨年の11月に青山学院大学にて行われた第10回日本ベンチャー学会全国大会では多くのベンチャー研究家に集まっていただき,示唆に富む発表であったという評価をいただいている。なお,3年間の大学発ベンチャー企業,産学連携,国際比較研究を集大成する形で2008年4月に文貞堂からグローバル環境における地域企業の経営という本を出版してもらった。大学発ベンチャーや産学連携による地域企業の活性化の話がふんだんに盛り込まれており,この研究成果をベースに今後も大学発ベンチャーおよび中小中堅企業の国際比較研究を続けて行きたいと思っている。昨今、大学発ベンチャーの社会的意義が再認識されつつある。すでに、日本は2003年度に平沼プランが公表してから本格的に大学発ベンチャーが登場し始め、2005年度には約800社の大学発ベンチャーが日本に創出された。つぎに、韓国は金大中政権の中小企業およびベンチャー企業育成策を筆頭にしてベンチャーブームが発生し、ベンチャー産業が韓国経済の担い手としての役割を果たしてくれるだろうという国民的な期待が高まってきた。そのなか、国立大学の教員や研究所の研究員の創業を促進する法的支援制度が次から次へ制定され、IT、バイオ、ナノ産業を中心に大学発ベンチャーが創出され続けている。一方、アメリカでは1980年にバイ・ドール法が制定され、大学や研究機関にて開発した特許や知的財産権の所有権が最初に研究資金を与えた資金源に帰属されるのではなく、発明家が所属している大学に帰属する。大分遅れたが、2004年以降日本も法律改定により、それまで個人のみ与えられた所有権を大学や研究機関が所有できるように制度基盤が整われた。他方、韓国では大学や研究機関で開発した特許や技術が個人のものになる場合と、大学に帰属される場合とで分かれている。つまり、個人の資金を使って個人的に研究を進めてきた研究内容に関しては大学や研究所のメンバーであってもその開発した技術に関する権利は個人に帰属される。本研究は全部3年で計画されている。まず、2005年度は韓国のベンチャー産業の発展史について具体的に調査することにした。韓国のベンチャー産業の発展史やベンチャー産業の発展をささえてきた政府の産業育成策などのマクロデーターの調査を行ったうえ、個別企業の事例研究に着手することにした。2次データーやインタビュー調査などを重ねながら豊富な資料をもとに韓国のベンチャー産業の発展史、インキュベーション機関、ベンチャーキャピタル、大学発ベンチャーを取り巻く諸制度調査を行った。その成果として整理したのが広島国際研究に掲載される予定である「日韓インキュベーション・センターの役割とベンチャー企業活性化に関する一考察-KIPA KOREA、JAPANの事例を中心に」と産業総合研究所の日韓HS調査プロジェクトの2005年度最終報告書に掲載される予定である「韓国HS関連制度調査」および「マークエニー株式会社の事例研究」である。次年度は更なる韓国の大学発ベンチャーの事例研究と日本の大学発ベンチャーに関する事例調査に着手する予定である。大学発ベンチャーの日韓比較というテーマで取り組んでいる本研究の2年目において研究代表者である金泰旭は一年目の研究対象である韓国や日本の大学発ベンチャー企業の創業以来の成長・発展プロセスに関して綿密な追跡調査を行った。数度に渡り、韓国や日本のさまざまな地域の大学発ベンチャー企業を訪問、インタビュー調査することによって両国の異なるベンチャー支援制度、関係機関とのネットワーク、国の中小企業およびベンチャー企業の支援体制の変遷について具体的に調べた。2年目の研究成果としてはまず、文部科学省受託研究である吉田学園プロジェクト「専修大学の高度専門化プロジェクトST(スポーツトレーナー育成)」の成果物として出している「サービス産業におけるマネジメント教本」があげられる。大学発ベンチャー企業の大きな課題としてマーケティング能力がしばしば論じられる。つまり、発明や特許の段階からマーケットインし、顧客に認識されるまでの一連の過程のなかで生き残れる会社はごく僅かなのである。大学発ベンチャーにとって資金不足、マーケティング能力不足、人材確保の難しさなどは生まれつきの課題かもしれない。その根本的な問題であるマーケティングの本質的な問題に迫るべく上述した研究に取り組んだ。また、2005年度のマークエニー社に続き、韓国の代表的な大学発ベンチャーであるHUMAX社とSNU Precision社、マクロジェン社に関する集中インタビュー調査を行い、事例分析としてまとめた。韓国の大学発ベンチャー企業の特徴と成長発展プロセスに関しては近々中央経済社の「大学初ベンチャー企業の日韓比較」という書籍として出版される予定である。2007年度においては3年間の研究調査の総合的まとめを行いたいと思っている。出版に向けての最終原稿整理と追加調査、確認作業に追われる年になると思うが、有終の美を飾りたいと思っている。

研究の実施計画にも書いてあるとおり3年間の研究過程の中で日本と韓国の大学発ベンチャーを取り巻く制度環境分析から始まり,2年目からは具体的な事例調査に着手した。その結果,日本と韓国の大学発ベンチャー企業,特にIT業界とバイオ業界のベンチャー企業に注目して研究を遂行してきた。具体的には韓国の尚明大学発大学発ベンチャー企業であるマークエニー社を集中分析し,日本のベストシステムズ社との比較事例分析を明星大学経済学の新藤晴臣准教授との共同研究を通じて実現させた。昨年の11月に青山学院大学にて行われた第10回日本ベンチャー学会全国大会では多くのベンチャー研究家に集まっていただき,示唆に富む発表であったという評価をいただいている。なお,3年間の大学発ベンチャー企業,産学連携,国際比較研究を集大成する形で2008年4月に文貞堂からグローバル環境における地域企業の経営という本を出版してもらった。大学発ベンチャーや産学連携による地域企業の活性化の話がふんだんに盛り込まれており,この研究成果をベースに今後も大学発ベンチャーおよび中小中堅企業の国際比較研究を続けて行きたいと思っている。
phox2b遺伝子恒常的活性化による神経芽腫の分化障害の機能解明

神経芽腫(NB)の分化障害の原因として、phox2b、ASCL1遺伝子の高発現維持とそれによるDelta-Notch経路の恒常的な活性化の可能性を明らかにした。また、Notch阻害剤の神経芽腫に対する新たな分子標的療法の可能性について明らかにした。Notch遺伝子の細胞内ドメインをサブクローニングし、ヒト神経芽腫細胞株に導入することに成功した。現在は、これらの遺伝子改変神経芽腫細胞株を用いて分化誘導実験を行っているが、本研究を発展させ、phox2b高発現維持のメカニズム解明について検討を進めることにより、神経芽腫の分化障害、自然退縮のメカニズム、新たな分化誘導療法に対するアプローチを与えることが可能になると期待される。我々は、ヒト神経芽腫(NB)の分化障害と、神経分化関連転写因子phox2b高発現の関係について検討を行っている。NB細胞株を用いて、神経分化関連転写因子の発現についてreal-time PCR法、免疫染色法で検討したところ、NB細胞株(N type cell)は本来神経分化の際に一過性に発現する、phox2b、ASCL1遺伝子の高発現が維持されていること確認できた。NB腫瘍より抽出したmRNAを用いてphox2b発現について現在検討を行ったところ、Ganglioneuromaに対してより未分化なNeuroblastoma細胞でphox2b発現が有意に高発現していた。NB細胞株にレチノイン酸(ATRA)を投与し分化誘導を行ったところ、ATRA投与開始2時間後より、ASCL1の、6時間後ごろよりphox2bの著しい発現抑制が見られたのち、神経突起を延長させ分化が誘導された。NB細胞株にNotch阻害剤であるγセクレターゼを投与したところ、HES1遺伝子の発現抑制、ASCL1遺伝子の発現抑制と、神経突起の伸長と分化誘導が認められた。NBの分化障害におけるNotch経路の関連を詳細に分析するため、Notch遺伝子の細胞内ドメインを強制発現させ、Notch経路を恒常的に活性化させたNBクローンの作成を試みた。Notch遺伝子の細胞内ドメインをクローニングし、レンチウイルスベクターに導入した。現在、レンチウイルス発現システムによるNB細胞株へのNotch細胞内ドメイン強制発現株を作成中である。この細胞株を用いて、ATRAによる分化誘導、γセクレターゼによる分化誘導について検討を行う。また、phox2b shRNAを作成し、レンチウイルスベクターに導入した。このベクターを用いて、phox2b遺伝子の発現抑制株を用いて、NB細胞分化について観察している。本研究の現在までの結果により、NBの分化障害の原因として、phox2b、ASCL1遺伝子の高発現維持の可能性が強く推測された。この機序を解明することにより、今後新たな分化誘導療法に対するアプローチを与えることが可能になると期待される。今後は、RNAiによるphox2b、ASCL1遺伝子の発現抑制による分化誘導の有無、phox2b高発現維持のメカニズム解明、について、検討を進める予定である。NB細胞株にNotch阻害剤であるγセクレターゼを投与したところ、HES1遺伝子の発現抑制、ASCLI遺伝子の発現抑制と、神経突起の伸長と分化誘導が認められた。また、レンチウイルス発現システムによるNB細胞株へのNotch細胞内ドメイン強制発現株を作成した。さらに、phox2b shRNAをレンチウイルスベクターにクローニングすることに成功した。さらに、これを神経芽腫細胞株に発現させ、90%異常の遺伝子発現抑制効果を確認した。現在、これらの細胞株を用いて、ATRAによる分化誘導、γセクレターゼによる分化誘導について検討を行う。

このベクターを用いて、phox2b遺伝子の発現抑制株を用いて、NB細胞分化について観察している。本研究の現在までの結果により、NBの分化障害の原因として、phox2b、ASCL1遺伝子の高発現維持の可能性が強く推測された。この機序をさらに解明することにより、今後新たな分化誘導療法に対するアプローチを与えることが可能になると期待される。
人工蛋白質ナノブロック自己組織化超分子複合体の構造機能解析と動的秩序系設計構築

近年、独自のヌンチャク型二量体人工蛋白質WA20を活かして人工蛋白質ナノブロックを開発し、自己組織化により様々な人工蛋白質複合体超分子ナノ構造を形成することを明らかにしてきた。そこで、本研究では、これらの人工蛋白質ナノブロックによる自己組織化ナノ構造超分子複合体の構造機能解析と動的秩序系の設計構築を目的として研究を行った。今年度は、特に、超安定化人工蛋白質改変体を利用した蛋白質ナノブロックの開発や、より選択的にナノブロック超分子複合体構造が形成するような動的秩序系の設計構築を試みた。その結果、ある特定の温度域を用いて蛋白質ナノブロックの部分的熱変性及び再構成を行い、小角X線散乱(SAXS)や光散乱測定解析することにより、以前より選択的に樽型6量体や正四面体型12量体の秩序構造へのダイナミックに再構成できることが示唆された。また、変性剤による変性プロセスをSAXS法により解析することにより、頂点の部分のみ変性して柱の部分は構造を保ったような柱状二量体の動的中間体構造の存在が示唆された。以上のような結果を取りまとめて論文を準備中である。さらに、鎖状構造をつくる蛋白質ナノブロックとして,2個のWA20をリンカーによって直列につないだePN-Blocksも開発し,環鎖状構造を構築し、溶液SAXS測定や領域内共同研究による電子顕微鏡観察による構造解析を行った。さらに,2種類の異種蛋白質ナノブロック分子を変性及び再構成することにより、動的秩序系を構築し、環鎖状から直鎖状構造へ超分子複合体の形態が変化することをSAXS測定や光散乱解析等により明らかにした。これらの結果を取りまとめて論文を執筆出版した。(Kobayashi et al., ACS Synth. Biol. 2018)29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。近年、独自のヌンチャク型二量体人工蛋白質WA20を辺とし、T4ファージ三量体形成foldonドメインを頂点とした“人工蛋白質ナノブロック"を開発し、自己組織化により樽型6量体構造や正四面体型12量体構造等の複数種の人工蛋白質複合体超分子ナノ構造を形成することを明らかにした。そこで、本研究では、これらの人工蛋白質ナノブロックによる自己組織化ナノ構造超分子複合体の構造機能解析と動的秩序システムの設計・構築を目的とする。そこで、28年度は、特に、ナノブロックに用いる人工蛋白質の安定化改変体の開発及び構造機能解析や、より特異的にナノブロック超分子複合体構造が形成するような動的秩序系の設計構築することを目指した。その結果、ヌンチャク型人工蛋白質WA20を改変した独自の超安定化人工蛋白質Super WA20 (SUWA)を開発し、熱変性実験ではSUWAの変性温度は122°Cと極めて高く、WA20よりも47°Cの熱安定性の向上に成功した。さらに、SUWAの安定化機構の理解を深めるためにX線結晶構造解析を行って立体構造を解明したところ、WA20と同様に特徴的な分子間フォールディング4本へリックスバンドル二量体構造を形成していた。変異導入箇所を詳細に観察すると、新たな疎水性相互作用が形成されており熱安定化への寄与が確認された。さらに、蛋白質ナノブロックSUWA-foldonを構築したところ、複数の自己組織化超分子ナノ構造複合体の形成が示された。また、熱変性実験を行ったところ、これらの蛋白質ナノブロック複合体においても安定性の向上が示され、さらに部分的熱変性・再構成による動的秩序構造の形成も示唆された。これらについてSEC-MALS解析やSAXS解析を行ったところ、樽型6量体及び正四面体型12量体の超分子複合体構造の形成が示唆された。以上の結果について、論文を準備中である。研究の過程で、予想以上に興味深い知見なども得られたため、研究実施計画の一部については予定を変更して、それらの興味深い現象をさらに積極的に追究した結果、9.研究実績に記載したように、独自の超安定化人工蛋白質Super WA20 (SUWA)の開発や、蛋白質ナノブロックSUWA-foldonの部分的熱変性・再構成による動的秩序構造形成など、当初の計画以上に、オリジナリティーの高い非常に優れた成果が得られたと考えている。これらの成果について、現在、主に化学系のトップジャーナル等を目指して、論文を執筆中である。

以上のような結果を取りまとめて論文を準備中である。さらに、鎖状構造をつくる蛋白質ナノブロックとして,2個のWA20をリンカーによって直列につないだePN-Blocksも開発し,環鎖状構造を構築し、溶液SAXS測定や領域内共同研究による電子顕微鏡観察による構造解析を行った。さらに,2種類の異種蛋白質ナノブロック分子を変性及び再構成することにより、動的秩序系を構築し、環鎖状から直鎖状構造へ超分子複合体の形態が変化することをSAXS測定や光散乱解析等により明らかにした。これらの結果を取りまとめて論文を執筆出版した。(Kobayashi et al., ACS Synth. Biol. 2018)これまでの研究成果を踏まえ、29年度は、独自のヌンチャク型人工蛋白質を利用した人工蛋白質ナノブロックによる自己組織化ナノ構造超分子系複合体の構造機能解析と、動的秩序系設計及び構築をさらに進めるために、以下のような研究を積極的に推進する。まず、これらの人工蛋白質複合体のより詳細な構造機能解析として、電子顕微鏡やX線結晶構造解析による立体構造解析や機能解析等を行う。また、特異的な構造機能を構築するために、温度変化やpH変化等による部分的変性及び再構成の条件を検討・制御することによって、特定の超分子ナノ構造が、より特異的に形成するように蛋白質構造安定性やフォールディング過程を考慮した動的秩序系の設計構築を推進する。さらに、これらの成果について、トップ級のジャーナルを目指して、論文執筆及び投稿を積極的に進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
血管構造の高速モールディングによるヒトiPS細胞を用いた肝組織構築

本研究では、電気化学的な細胞脱離を用いた血管様構造の高速モールディング技術を確立した。この技術では、金ニードル表面に接着させた血管内皮細胞をハイドロゲル側に電気化学反応を利用して素早く転写することで、内表面が血管内皮細胞に覆われた血管様構造を作製した。そして、この技術を基盤として、次の3つの技術を確立し、血管構造を備えた肝組織を作製した。すなわち、1)組織形成の足場となるハイドロゲルの作製では、メタクリレート基を付与した光架橋性ゼラチンゲルを作製し、素早くゲル化し、なおかつ血管内皮細胞のネットワーク形成を妨げず、肝前駆細胞の成熟化を促すよう工夫した。2)ヒトiPS由来肝前駆細胞の誘導法の確立では、効率的な肝前駆細胞の誘導と大量調製を念頭に、酸素供給能を持つスフェロイド形成培養器を作製し、ヒトiPS由来hepatic endodermスフェロイドを形成させることで、アルブミン分泌能などを備えた微小肝組織を作製した。3)肝組織誘導のための3種類の細胞共培養法の確立では、ヒトiPS由来hepatic endodermスフェロイド、間葉系幹細胞、血管内皮細胞の共培養条件を決定し、血管網の伸長とヒトiPS由来hepatic endodermスフェロイドとの融合を確認した。そして、送液培養中に種々の肝機能が向上することを示した。また、マウスの門脈に直接吻合することで、作製したデバイスが移植可能であることを示した。以上により、送液可能な血管網を備えた立体的な肝組織を作製する基盤技術を確立した。27年度が最終年度であるため、記入しない。ゲル内に高密度に細胞を導入し、三次元的な厚みのある組織を作製する場合、その作製プロセス自体を高速化しなければ、ゲル内に溶存している酸素が枯渇し細胞に大きな障害を及ぼす。単純な物質収支計算で、15分程度で酸素枯渇が生じることが概算される。そこで、2液を混合すると素早くゲル化するハイドロゲルを作製する。そこで、本研究では、生体適合性材料であるゼラチンとカルボキシメチルセルロース(CMC)を原料として数秒でゲル化するものを作製した。血管様構造の高速モールディングに、電気化学的な細胞脱離技術を利用する方法を確立した。すなわち、オリゴペプチドを介して金ニードル(500 um)表面に接着させた血管内皮細胞を、ゲル内で電気化学的に脱離・転写させることで、内表面を血管内皮細胞に覆われた微小血管様構造を作製できることを示した。この転写した内皮細胞は、送液培養中にゲル内に遊走して管腔構造を自発的に作り、互いの微小血管様構造を接続した。以上、本研究で作製したゲルとこの細胞転写により、全体で10分以内に血管様構造を高速モールディングする技術を確立した。本研究の1年目の到達点は、素早くゲル化するin situゲル化バイオマテリアルの設計であった。実際に、細胞が存在する環境下で秒単位でゲル化するものを創製できたことから、計画書記載通りの結果が得られたと評価した。また、さらにこのゲルを、電気化学細胞脱離を用いた血管構造の作製技術に応用し、送液可能な血管様構造の作製とそこからさらに微小な血管構造を伸長させることに成功している。これらのことから、1年目の到達目標は達成されており、順調に進展していると自己評価した。ヒトiPS細胞から、肝前駆細胞を誘導し、さらにアルブミン分泌細胞まで成熟化する方法は、連携研究者がすでに確立している。しかし、この肝前駆細胞は、トリプシンなどで回収することが困難であり、また将来的に大量に調製するためには、通常の培養系では広い培養面積が必要となる。そこで、細胞非付着性の微小なウェル構造を複数備えたスフェロイド培養器をヒトiPS細胞から肝前駆細胞の誘導に用いる。

この培養器では、ウェル構造を持つ培養底面はシリコーンゴム製であり、培養底面から積極的に酸素を供給可能であり、大量の細胞を調製することが可能と考えられる。ヒトiPS由来肝前駆細胞、ヒト間葉系幹細胞、ヒト臍帯静脈内皮細胞を共培養することで、血管網を有する機能的な肝組織構造が誘導されることを連携研究者が報告している。一方、送液可能な血管様構造の作製において、ハイドロゲル中にヒト肝癌細胞HepG2、ヒト間葉系幹細胞、ヒト臍帯静脈内皮細胞を導入することで、血管様構造を接続するようにハイドロゲル内で血管内皮細胞のネットワークが形成されること、Hep G2細胞から培地中に分泌されるアルブミン量が培養経過とともに著しく増加することを確認している。そこで、上記にて得たiPS由来肝前駆細胞をHep G2細胞の代わりに、同様にハイドロゲルへ導入し、機能的な肝組織が誘導されることを示す。特に、成熟肝マーカーや薬物代謝系酵素の発現、培地中へのアルブミン分泌や尿素合成を基準として、肝臓としての機能を評価する。最後に、ヌードマウスを用いて小動物実験を行う。ここでは、上記で作製した培養肝組織の移植により、救命率や血液生化学値などに改善効果が見られることを示す。また、移植組織を摘出し、肝小葉構造の形成や胆汁の蓄積なども評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
耐放射線性を有する透析膜の合成と透過性の研究

ポリ塩化ビニルとN-メチル-N-カルボキシメチルジチオカルバミン酸ナトリウムと反応させ、置換率を異にするジチオカルバメート化PVC(以下PSDC)を合成し、製膜した。この膜は耐放射線性を有するすぐれた金属イオン透過性を示した。さらに、この改質の実用化をはかるために、ポリスルホンをクロルメチル化し、同様にN-メチル-N-カルボキシメチルジチオカルボミン酸ナトリウム(SDC)と反応させ、SDC化ポリスルホンを合成した。SDC化ポリスルホンならびに比較のため合成したトリエチルアミン(以下TEA)化ポリスルホンより非対稱膜を調製し、透析実験を行った。SDC化ポリスルホン非対稱膜はTEA化ポリスルホン非対稱膜より10200倍の透水量を示した。これは、かさ高いSDC基が膜中に水を取り込むためと推定した。銅キレート化ならびに紫外線照射したSDC化ポリスルホン膜はポリエチレングリコールの分画性ならびに塩排除率が未処理膜より向上した。ドナン手術を仮定した塩排除の式に、膜電位測定ならびに収着実験より求めた有効電荷密度と熱力学的分配係数の値を与えて、排除率を算出し、これを実験値と比較し、良い一致を見た。本研究で得られた透析膜は、現在市販の低圧透過透用の透析膜よりすぐれていることが示された。この膜はCo-60からのγ線照射に、40Mrodまでの線量で安定であった。つづいておこなったメタリルクロリドは単独では高分子量の連合体が得られなかったが、アクリロニトリルとの共重合体で高分子量のポリマーを得、SDCと反応させて良好な膜を得ることができた。しかし、共重合体として用いたアクリロニトロリルの極性効果でSDCの置換率が低く良好な透析性能を示さなかった。この膜の耐放射線性はポリスルホンをベースとした前述のSPC他ポリスルホンと同様に、外観、強度に影響が見られず耐放射線性が示された。前年度につづき、ポリスルホンをクロルメチル化し、これにN-メチル-N-カルボキシメチルジチオカルバミン酸ナトリウム(以下SDC)を反応させて、SDC化ポリスルホンを合成した。SDC化ポリスルホンならびに、比較のため合成したトリエチルアミン(以下TEA)化ポルスルホンより非対称膜を調製し、透析実験を行った。SDC化ポリスルホン非対称膜はTEA化ポリスルホン非対称膜より10200倍の透水量を示した。このことは、かさ高いSDC基が膜中に水を取り込むためと推定した。ドナン平衡を仮定して導いた塩排除の式に、膜電位測定ならびに収着実験より求めた有効電荷密度と熱力学的分配係数の値を与えて、排除率を算出し、これを実験値と比較し、良い一致を見た。本研究で得られた透析膜は現在市販の低圧逆浸透用の透析膜よりすぐれていることが示された。この膜をコバルト60からのγ線を、1Mrad/hrの線量率で40時間照射を行ったが、膜の強度、透過性にはほとんど変化がなく、耐放射線性が示された。また、メタリルクロリドは単独では高分子量の重合体が得られなかったので、ポリアクリロニトリルとの共

重合体の形として用いた。この共重合体を、昨年度行ったポリ塩化ビニルの場合と同様、SDCと反応させ良好な膜を得ることができた。しかし、共重合体として用いたアクリロニトリルの極性効果で、SDCの置換率が低く、良好な透析性能を示さなかった。この膜の耐放射線性はポリスルホンをベースとした前述のSDC化ポリスルホンと同様に、外観、強度に影響が見られず耐放射線性が示された。アクリロニトリル含有量を最小限におさえることによって、良好な耐放射線性透析膜となることが示唆された。
バイリンガルの言語獲得に関する認知発達モデルの構築

本研究は、日本語バイリンガルの言語獲得に関する認知発達モデルを構築することが目的である。本年度は、バイリンガルの子供たちを対象とした研究を研究協力者とともに文献で検討し、言語心理学のテキストにまとめた。その概要は以下の通りである。初めにバイリンガルの定義を確認したが、研究者によって定義の内容は多様であった。またその定義は、主として聞く・話すというコミュニケーション能力を主に考えられていることも示された。しかし、言語の健全な発達のためには読む・書くという能力も必要であり、バイリンガル研究で特にこの4つの能力に言及して検討している研究は少ないが、今後は4つの言語能力と第二言語の獲得を考えていくことが課題として挙げられた。第二言語習得に影響を与える要因としては、習得開始の時期、学習方法、学習者の環境などが挙げられた。習得開始の時期は臨界期の問題として扱われることも多いが、概して第一言語の獲得に臨界期はあるとされていることが多く、第二言語の獲得には明らかな臨界期はないと考えられている。学習方法については、バイリンガル国家で使用されているイマージョンプログラムを紹介し、顕在的学習と潜在的学習について考察をした。学習するだけでなく常に第二言語を使い続ける環境が大切であり、学習後の環境などについても検討された。また、生まれた時から二言語に接して二言語を同時に獲得していく幼児と、継時的に二言語を獲得していく幼児とでは、言語の獲得の仕方が異なり、調査の際には配慮が必要であることがわかった。何歳からが継時的な獲得とみなされるかは研究者によっても異なり、これには幼児の環境も影響している。さらに、バイリンガルであることそのものが社会の中でどのような影響を受けるかということも検討された。第二言語の獲得によって子供の母国語の発達がうまくいかないこともあり、健全に二言語を育てることが大事だとされた。本研究は、言語獲得の時期である幼児期や児童期において、二言語での言語獲得が子供達の知識や概念の形成にどのような影響を及ぼすのかを検討し、幼児期や児童期における二言語獲得の様相を調べ、日本語バイリンガルの言語獲得に関する認知発達モデルを構築することが目的である。本年度は、バイリンガルの発達について研究協力者とともに資料収集を行って文献を検討し、バイリンガルの子供たちを対象とした研究をテキストとしてまとめた。その結果、今後の課題として、読む・書く・聞く・話すという4つの言語能力と二言語の発達の関係、二言語の獲得に影響する要因の検討、母国語とともに第二言語を健全に発達させていく必要性、同時に二言語を獲得する子供と継時的に獲得していく子供の違いなどが挙げられた。二言語環境に育つ子供たちを研究対象としたこれまでの研究方法は、ほとんどが事例研究であり、できるだけ信頼性の高い量的資料を得ることが本研究の一つの目的でもある。言語的背景をそろえる際には困難も予想されるので、研究方法や刺激選択を工夫する必要があると考えられた。また、実施可能な研究方法や刺激などについても検討していきたいと考えている。前年度に引き続き、4つの言語能力や言語の各領域(音韻、語彙、語意、文法、語用)について、研究協力者とともに、二言語環境にいる子供たちの様子を的確にとらえられるような実験方法や実験刺激を文献で検討していく。さらに研究方法や刺激が選定できれば、実際にデータを取ることも試みる。データ収集の際には、子供たちの言語的環境をできるだけ統制することに努める。今のところ実験方法は、絵カードを用いた語彙産出課題や手がかり単語を用いたインタビューなどを考えている。語りについては、年齢によって表出される量に差が出てくると予想されるので、子供の様子を見ながら無理をさせないように進めていく。語彙産出課題では、子供に絵カードを見せてそれに対応する名前をたずね、絵を見せられたときにどちらの言語で単語が出てくるかを調べたり、言語を指定して反応の様子をみたりする。これらが実際に有効な方法であるかどうかは、文献検討の結果とともに、他の研究者からの意見を聞く機会をもつ。データを取得した際には、関連学会等で成果発表をして他の研究者と交流したり、専門的知識の提供を受けたりし、それらを研究成果にいかしていくようにする。また最終年度なので、これまでの研究のまとめをして発表する。本研究では、言語獲得の時期である幼児期や児童期において、二言語での言語獲得が子供達の知識や概念の形成にどのような影響を及ぼすのかを検討し、最終的には成人バイリンガルの結果と合わせて、日本語バイリンガルの言語獲得に関する認知発達モデルを構築することが目的である。本年度は、バイリンガルの子供たちを対象とした研究を研究協力者とともに文献で検討し、これまでの研究の概要や実験の方法、刺激の精査を行った。その結果、以下のことがわかった。言語発達の領域において、音韻の発達に関しては、最初はどの言語にでも反応していた乳児が急速に母国語に特化した敏感さを示すことから、おそらく二言語環境に育つ子供の場合、その二言語に対して敏感になっていくだろうと予想される。語彙の領域では、語彙数をどう数えるかについては議論があり直接的に比較はできない。単一言語話者の子供であれば、語彙と概念が一対一に対応しているのでその子が知っている語彙の数を数えればよいが、二言語環境に育つ子供の場合は、一つの概念に二種類のことばが結びついており、それをどう数えるかは難しい。この問題は、成人バイリンガル研究の論争点でもある。

しかし語彙獲得のようすをみていると、二言語環境に育つ子供たちも単一言語話者の子供と同じような発達過程をたどることがわかった。語意の獲得については、二言語環境に育つ子供たちは、一つの概念に複数の名前や名称、語があることを、単一言語話者の子供たちよりも早く気づくことになる。これは、単一言語話者の子供たちが語意獲得のときに使用していると予想される相互排他性仮説が、二言語環境に育つ子供たちには適用しにくいことを示している。また、二言語環境に育つ子供たちを研究対象としたこれまでの研究方法はほとんどが事例研究であった。言語的背景をそろえて量的な資料を得ることの困難さも予想されるので、研究方法を工夫する必要がある。本研究では、二言語環境にいる子供たちは言語獲得の初期から概念や語彙が二言語で共有されるのかまたは独立なのか、またその形成のされ方は言語の熟達度によって変わっていくのか等について検討することを目的としている。その理由は、比較的言語的背景がそろえやすいと考えられる二言語環境で育つ子供たちの言語発達を検討することは、成人バイリンガルの記憶表象に達するまでのプロセスを詳細に検討していくことでもあるからである。本年度は、二言語環境にいる子供たちの言語獲得の様子を知るための研究方法について、研究協力者とともに資料収集を行い、妥当な研究方法や刺激の精査を行った。言語における領域の中で、音韻、語彙、語意の獲得について文献を検討したところ、二言語環境に育つ子供たちの言語発達は、単一言語話者の子供がたどる言語発達とよく似た領域と異なる領域があることがわかった。今後は言語の他の領域、すなわち語用の発達や文法の獲得についても検討していくことにしている。また、実施可能な研究方法や刺激などについても検討していきたいと考えている。本研究は、日本語バイリンガルの言語獲得に関する認知発達モデルを構築することが目的である。幼児期や児童期における二言語獲得の様相を調べ、それが成人バイリンガルの二言語での知識獲得の様相にどのような影響を与えているのかを検討している。本年度は、研究協力者とともにバイリンガルの発達についての文献を検討し、これまでの研究の概要や実験の方法、刺激の精査を行った。その結果以下のことがわかった。誕生後から二言語に接していた子供は、非常に早くからそれほど困難もなく二言語の文法システムを分化させる。その後の言語獲得過程は、単一言語話者の子供たちとほぼ同じである。彼らは、文法的な制限や社会的な要求によって組織的な方法で二言語をスイッチすることができる。単一言語話者の子供と同じような発達をするとはいえ、二言語話者の子供たちは二言語の相互作用を受けることになり、それが時には、特定の構造を獲得することになったり、その使用頻度の多少に影響することにもなったりするが、それは一時的なものであり、最終的な言語到達能力に単一言語話者との差はない。二言語を継時的に獲得する子供たちや大人については、臨界期仮説からの示唆はあるものの、わからないことが多い。しかし一応5歳がその目途とされており、その年齢までに二言語に接していると、かなり単一言語話者に近い能力を獲得できる可能性があるとされる。