hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
携帯情報端末のカメラ機能を用いた非言語情報を併用した学習システム

本研究は、以下のように3つの研究成果として、まとめられる。(1)カメラ機能を用いた写真としての記録の方法と、ノートテイキングによる記録の方法の違いについて、実験計画法を用いた科学的な検証を行った結果、両者には有意な差は認められなかった。(2)英単語・熟議に関する暗記問題の1週間後のテストの得点は、モバイル・フォト・ノートテイキングを行った実験群がノートテイキングを行った統制群に対し優位に高得点であった。(3)前提知識がない暗記課題の学習では、カメラ機能を用いた写真としての記録の方法は、携行できることに加え、暗記対象を選択・加工できることが、より学習効果を高めることが示唆された。平成25年度については、以下の通り研究を行った。学習目標として、レポート作成・小論文・発表において、携帯情報端末併用学習システムが、通常の紙による学習に比べて有効かどうかを、実験した。被験者については、人数は10名(5名は通常の紙による学習、5名は携帯情報端末併用学習システムによる学習)で行った。期間については、3か月行った。教材については、ゼミで発表する研究論文を用いて、実験した。平成24年度は以下のような活動を実施した。1メディアが学習に与える効果について先行研究を調査し、本研究に関連する文献をまとめた。特に、メディアと認知にかかわる最近の研究をレビューした。2研究代表者の研究室に所属するゼミの学生を対象として、携帯電話に付属するカメラを使用した群と、使用しない群に分けて、テストを行いその効果について実証実験を行った。その結果、本研究の仮説の通り、カメラ使用群の方が学習効果が高いことが分かった。3研究分担者の一人がスマートフォンを用いた群と、用いない群に分けて、その学習効果の検証を行いアメリカで開催された国際会議で発表した。平成26年度は、以下の通りの研究を行った。すなわち、両記録の方法は学習効果において、ほぼ等価であり、互換性が認められた。この結果は二重符号化説から妥当なものと考えられる。(2)脳波測定研究によって、前提知識がない暗記課題の学習では、カメラ機能を用いた写真としての記録の方法は、携行できることに加え、暗記対象を選択・加工(非言語情報を付加)できることが、より学習効果を高めることが示唆された。解析には、試験の正答率と生体情報の一つである事象関連電位を使用した。社会科学本研究については、3つの実験を行った。1、ゼミの時間を用いて、スマホのカメラ機能を用いたスマホ群と、ノートテイキングを行うノート群に分けて、三か月の実験を行った。2、東京都内の大学生60名を募集し、上記のスマホ群とノート群に分けて、学習効果の実験を行った。3、スマホ群の中で、シャッター音のあり・なしによる差の実験を行った。研究代表者と研究分担者がそれぞれ研究し、成果が上がったため。平成25年度の研究をさらに継続し、信頼性を増すための実験を以下の通り行う。1、ゼミの時間を用いて、スマホのカメラ機能を用いたスマホ群と、ノートテイキングを行うノート群に分けて、実験を行う。2、学習直後における学習効果と、一か月後における学習効果について、比較実験を行い、スマホ群とノート群のどちらが記憶の保持に有効かを検証する。平成25年度は、レポート作成や小論文作成などに本学習システムを適用し、平成24年度と同様の実験条件によって、その有効性を検証する。具体的には、1学習目標:レポート作成・小論文・発表において、携帯情報端末併用学習システムが、通常の紙による学習に比べて有効かどうか。2被験者:人数は10名(5名は通常の紙による学習、5名は携帯情報端末併用学習システムによる学習)3期間:1年間(月1回の実験)4教材:教員採用向け小論文、教職科目のレポート・課題の発表5評価:テスト、アンケート、インタビュー、専門家による評価などを行う。平成26年度は、本学習システムの有効性を、脳波測定および長期間の実践によって検証する。本年度は最終年度であるので、主に携帯情報端末併用学習システムの有効性の検証を、実証的に行う。すなわち、脳波測定による前頭葉の脳血流の変化、および実際の講義科目の授業における一ヶ月間の実践を通して行う。その実践は、大学の通常の講義とし、インタビューと専門家による評価を行う。平成25年度においては、ゼミの学生を中心に実験を行った。このため、謝金が予算よりも少なかった。また、データの分析などにおいても、既有のパソコン等で処理したので、特に経費が掛からなかった。

来年度、研究補助員を雇って、実験を行うので、そのための謝金が必要である。平成26年度においては、研究補助員を雇って、教材の作成、テストの実施、テスト結果の分析などを行い、研究をまとめる予定である。また、得られた結果については、論文誌等に投稿して、成果を公表する予定である。書籍購入、研究打ち合わせ旅費、情報収集旅費、研究協力者、被験者への謝金、文献複写、学会参加費に使用する。研究分担者に分担金を配分する。
太陽紫外線によってヒト皮膚細胞に誘発された突然変異の解析

本研究ではヒト皮膚細胞における太陽紫外線誘発突然変異の有無やその性質について知るために、紫外線に高感受性で日光曝露部に皮膚癌の多発する色素性乾皮症患者の皮膚癌組織における突然変異について解析を試みた。方法:色素性乾皮症患者の皮膚癌組織はホルマリン固定されパラフィン包埋の状態で保存されているものを、大阪大学医学部皮膚科より14例、京都大学医学部皮膚科より12例供与され本研究に用いた。これらの組織ブロックより5μm厚の薄切片を切り出し、微量遠心管にいれキシレンおよびエタノ-ルで洗浄し組織内外のパラフィンを除いた。PCR(Polymerase Chain Reaction)法によりHーras遺伝子の12、13番目のコドンおよび61番目のコドンを含むDNA断片をそれぞれ増幅させ、ナイロンフィルタ-上にスポットし固定した。Hーras遺伝子の12、13、61番目のコドンにおける野生型、突然変異型アミノ酸配列に対応するDNAシ-クエンスと相補的シ-クエンスを持つオリゴヌクレオチドを^<32>Pでラベルしたものをプロ-ブにしてハイブリダイゼ-ションを行った。結果:野生型プロ-ブに対しては全ての皮膚癌組織からのDNAがハイブリダイゼ-ションを示したが、突然変異型プロ-ブに対しては、コントロ-ルとして用いた突然変異型Hーras遺伝子を持つことが知られている培養癌細胞のDNA以外は有意なハイブリダイゼ-ションを示さなかった。すなわち、ここで調べた色素性乾皮症患者の皮膚癌組織ではHーras遺伝子の12、13、61番目のコドンには突然変異は生じていないと結論される。
米国の保健外交政策における民間財団の影響に関する研究

本研究課題は、米国の国際保健外交政策における民間財団の役割及び影響である。研究期間途中で、米国政権がトランプ政権となり、国際保健政策の優先順位が低くなった。そもそもブッシュ政権時に策定された米国大統領エイズ救済緊急計画は、国際保健外交政策の柱となっていた。その状況下において、ゲイツ財団など巨大な資金力をもつ民間財団の役割は大きくなり、オバマ政権下においてもその状況は継続していた。そのような財団は、単独で、容易に国際保健外交政策の方向転換を行うことが出来ることから、責任を持った行動をすることが必要である。民間財団は、国際保健外交政策策定に関わることが出来るが、寄付に関する政策提言、巨大財団の責任者が直接的に政策策定者に働きかけるなどが挙げられる。また、政策提言を行う財団への情報提供やその他の技術的なトレーニングや能力開発なども含まれる。海外研究協力者のSusan Hubbard氏の調査協力により、ニューヨーク及びワシントンDCに所在する主に国際保健関係の民間財団にインタビュー調査を実施した。その結果、政権交代時には、今後の政策転換を予期しつつも、民間財団は、政治への不安定さや不透明感や不安感が高まったことが指摘出来る。また、実際に、2018年8月に、トランプ政権下の米国国家安全保障会議のグローバル・ヘルス・セキュリティ・チームは解体され、ブッシュ政権及びオバマ政権時の大統領マラリア・イニシアティブの責任者が辞任した。海外研究協力者との共著で、「国際保健外交政策ガバナンスに関する米国の財団の聞き取り調査結果」を資料として、グローバル・ローカル研究に掲載した。今後の研究は、グローバル・ヘルス・セキュリティの視点から研究を進めたいと考える。初年度は国際保健外交に関する文献調査を中心に実施した。米国大統領緊急エイズ救済計画(PEPFAR)における民間財団の役割について、開発途上国、特に、アフリカ諸国に対する保健援助資金においては、世界エイズ・結核・マラリア対策基金への拠出額が、先進国を含めた統計によると、第7位となっており、国家レベルの支援を行っていることが明らかになった。PEPFARにおいては、2014年に西アフリカ諸国に蔓延したエボラ熱に対する対策を含むので、喫緊の国際保健課題としての2014年のエボラ出血熱におけるアレン財団の役割について調査し、2015年11月の米国NPO学会にてポスター発表を行った。ゲイツ財団もエイズ対策と同様にエボラ出血熱への支援を実施していたが、アレン財団の資金援助額がゲイツ財団を上回る結果となった。米国財団センターに2016年度に実施予定のインタビュー調査対象財団のエイズ支援状況について調査を行った。財団により、エイズ支援額を減額している財団も明らかになった。2015年9月中旬には、米国の研究協力者とワシントンDCにて今後の研究内容の打ち合わせを行うことが出来た。主に、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団の国際保健外交における役割について調査し、国際NPO学会(2015年8月)、国際開発学会(2015年6月)、米国NPO学会(2015年11月)で発表を行った。初年度の文献及びデータ調査を基に、米国大統領緊急エイズ救済計画(PEPFAR)に関連する米国の民間財団を対象に、米国法人日本国際交流センターの保健外交専門のシニアーアソシエイツの協力を得て、インタビュー調査を行い、官民連携の実態と民間財団の米国保健外交政策への影響を分析し、口頭発表及び論文発表を行う予定である。2015年度は、米国ワシントンDCの財団センターおいて、2016年度に実施予定のインタビュー対象財団のデータ調査を行うことが出来たとともに、国際保健外交に関する文献調査を行うことが出来、おおむね順調に進展している。米国の研究協力者と逐次連絡を行っており、2016年度の米国における民間財団へのインタビューの日程を計画する予定し、実際にインタビューを始める予定である。平成28年12月の海外研究協力者によるワシントンDC及びニューヨークでの国際保健活動に関係する米国民間財団の聞き取り調査により国際保健外交政策策定に関わる民間財団の役割について次のことが明らかになった。1.国際保健外交政策策定に関わっている財団の種類は、助成金提供団体、運営財団、ハイブリッド財団(助成金提供及び運営の両者を実施する財団)である。2.国際保健外交政策策定への民間財団の関わり方は様々であるが、寄付に関する政策提言、政策提言を行う財団への情報提供や技術的なトレーニングや能力開発、影響の大きい財団の責任者が直接的に政策策定者に働きかける、マルチセクター間における対話や会合に参加をする、実際に政策実現が可能であることを示すために新しい取組を試す、官民連携プロジェクトに参加するということが挙げられる。また、政策に関係する様々な利害関係者を招集し、意見交換及び共同で戦略を練るために、中立的な話し合いの場をつくる。米国政府が実施している国際保健外交政策ガバナンスに参加する。世界エイズ・結核・マラリア対策基金(略称グローバルファンド)や米大統領エイズ救済緊急計画(PEPFAR)への政策提言をする国や地域への支援が挙げられる。3.国際保健外交政策策定に民間財団の関わりが重要である理由としては、次のことが明らかになった。民主主義制度の中で、政策策定における非営利団体の声は重要である。政策策定者及びスタッフは、必ずしも、すべての政策事項の専門家ではないので、専門家が必要である。政策策定者らが支持者たちに耳を傾けることにより、支持者たちから策定者の政策決定に対して政治的な支援を受ける。米国政府の資金は非営利団体よりもより大きいので、民間財団は、公的セクターの資源を解放するために、自分たちの影響力を活用する必要がある。

研究実績に明記したように、ワシントンDC及びニューヨークを拠点とする米国の民間財団への聞き取り調査を行ったが、平成29年の米国の民主党から共和党政権の交代により、国際保健外交政策の変化を調査する必要も出てきており、且つどの民間財団が、米国の国際保健外交政策に重要な影響を与えているのか再考する必要が出てきた。これらの動向に伴い、どの民間財団に聞き取り調査を実施するべきか再考する必要も出てきた。今後、海外研究協力者の協力を得て、政権交代の影響も含め、聞き取り調査を行う対象の民間財団を検討し研究調査を進めていく。本研究は、米国の国際保健外交政策における民間財団の影響である。2016年12月にかけて、海外研究協力者の米国法人日本国際交流センター・フェローのスーザン・ハバード氏によりニューヨーク州内の民間財団に聞き取り調査を行った。対象は、国際保健政策策定に関わっている財団(助成金財団、運営財団、ハイブリッド財団)である。政策策定の民間財団の関わりについてのインタビューを通して、実際に政策実現可能な新しい取組を試みることや、政策に関係する利害関係者を集め、意見交換や共同戦略を練るために中立的な話し合いの場をつくるなどが必要であることが明らかになった。官民連携、世界エイズ・結核・マラリア対策基金や米大統領エイズ救済緊急計画への政策提言も積極的に行われるべきであることも明らかになった。また、資金力の大きい巨大な財団は、単独で国際保健外交政策の方向を変えることが容易に出来るので、そのような財団は、責任を持った行動をとる必要があるとの意見も出た。然しながら、聞き取り調査の中で、政治の不安定が国際保健外交政策の不透明感を高めているという意見も出た。2017年1月に米国は民主党政権から共和党政権になり、国際保健外交政策は、超党派のグローバルな課題であったにも関わらず、政策転換された。更に、国際保健外交政策に関わる責任者の人事の変更等もあり、民間財団への影響も変化してくると考えられる。2017年度は、米国の現政権の国際保健外交における動向を見極める期間となった。2018年度は、代表者及び海外研究協力者とともに、政権交代後の政策動向を見つつ、対象財団に聞き取り調査を行う計画である。2017年に米国が共和党政権となり、超党派の課題であった国際保健外交政策の転換があった。その政策転換は民間財団へも影響があったことから、聞き取り調査対象の民間財団を見直す必要が生じたため、やや遅れている。本研究課題は、米国の国際保健外交政策における民間財団の役割及び影響である。研究期間途中で、米国政権がトランプ政権となり、国際保健政策の優先順位が低くなった。そもそもブッシュ政権時に策定された米国大統領エイズ救済緊急計画は、国際保健外交政策の柱となっていた。その状況下において、ゲイツ財団など巨大な資金力をもつ民間財団の役割は大きくなり、オバマ政権下においてもその状況は継続していた。そのような財団は、単独で、容易に国際保健外交政策の方向転換を行うことが出来ることから、責任を持った行動をすることが必要である。
特異な結晶面を有する酸化物ナノ粒子を用いた微量有機ガスの高精度検出

酸化スズ等を利用した酸化物系半導体ガスセンサは、粒子表面の吸着酸素と可燃性ガスの反応に伴う電気抵抗値変化を基にガスを検知する。酸化スズの表面エネルギーは(110)面が最も安定とされている。このため、同様に大きな露出面である(101)面と(110)面では表面エネルギーや酸素等のガスの吸着エネルギーが異なるとされている。このため、露出結晶面制御により半導体ガスセンサのセンサ感度を向上可能であることが期待できる。本研究では水熱合成法を利用して(110)配向を有するSnO2ナノロッドを調製。さらに、ナノロッド長を制御し(110)面と(101)面の露出比を制御したSnO2ナノロッドを調製した。得られたSnO2ナノロッドを用いて(110)及び(101)面による水素及びエタノール応答特性について評価した結果、水素に対しては200-300°Cの範囲で、(101)面の露出の多いロッド長の短いSnO2が高いセンサ感度を示した。一方、エタノールに対するセンサ感度は(110)面の露出の多い、ロッド長の長いSnO2ナノロッドが高いセンサ感度を有する結果となった。さらにこの傾向は低作動温度において顕著となり、100°Cで1桁程度のセンサ感度の差を示した。このような低温作動時には、極性の高いエタノール分子はSnO2粒子表面に吸着ことが示唆される。さらにエタノール吸着は、粒子表面への酸素の再吸着を阻害するために、センサ感度向上をもたらすと考えられる。以上のことから、燃焼反応によるセンサ応答においては(101)面が優位に働く一方、ガスの吸着によるセンサ応答においては(110)面において優位に働くことが示唆された。この結果は、第一原理計算を用いて算出した、ガスの吸着エネルギーと結晶面の関係とも一致するものであった。半導体ガスセンサは微量の可燃性ガスを高感度に検知できるデバイスとして、ガス警報器等として幅広く利用されている。近年では、その応用の一つとして、呼気中の有機ガス検出を利用した医療用ガスセンサの開発が期待されている。これまでに、半導体ガスセンサ材料の設計指針として、材料自身の触媒活性,ガス拡散性,粒子径を制御することが有効であると提案されている。近年申請者は、これら三つの因子を同時に制御したPd-SnO2クラスター粒子を用いて、数ppbの微量な有機ガスを検出可能な高精度センサ材料を開発した。しかしながら、医療用途への応用のためにはさらに低濃度の有機ガスを検出する必要がある。そこで本研究では,ガスセンサの更なる高精度化を図るべく,酸化物ナノ粒子の結晶面に着目,材料設計因子としての有用性を検証する。さらに、本研究では結晶面の効果を既存の材料設計指針を組み合わせることによる材料設計指針の相乗効果についても検証する。現在、酸化スズ粒子を用いて、一軸方向に配向した粒子の開発に成功しており、結晶面とセンサ応答との相関関係が得られつつある。しかしながら、センサ感度向上のメカニズムに関する検証は不十分であり、特異結晶面の露出が及ぼす触媒活性への効果や酸素吸着状態、吸着量について、検討予定である。さらに、結晶配向した粒子を用いてガス拡散に最適な細孔を導入した三次元構造粒子を形成、pptレベルの有機ガス検出を可能とするセンサ材料設計を確立する計画である。計画通りに配向性を有するSnO2ナノ粒子の合成に成功しており、溶媒中においても高濃度分散状態を保つことが可能である。また、この粒子を用いることで有機ガスに対して高いセンサ感度を発現することが確認できている。今後の基本方針としては、より配向性の高い粒子の創製と三次元構造化にある。

結晶面とセンサ応答の相関関係についての触媒活性及び酸素吸着能の観点から検証予定する計画である。さらに、既存のセンサ材料設計指針である触媒活性,ガス拡散性,粒子径との組み合わせにより、センサ感度を向上、pptレベルの有機ガス検出を試みる計画である。
メタルフリーの有機化合物を利用した電気化学キャパシタ電極の超高容量化

本研究では、無溶媒合成法を用いてレドックス化合物である2,5-ジクロロベンゾキノン(DCBQ)と多孔性カーボンブラックであるケッチェンブラック(KB)を複合化させ、高性能は電気化学キャパシタ電極を作製した。本手法は、KB粒子の体積が膨張することなく気相中で全てのDCBQがKBに吸着され、KBとDCBQの重量比を正確に制御できる。電気化学特性評価の結果から、KBの細孔内部に吸着したDCBQの疑似容量と、DCBQが未吸着のKBの二重層容量とを比較すると、DCBQの疑似容量の方が高い体積あたりの容量と急速充放電特性を示し、同時に長寿命特性が得られることを明らかにした。平成27年度では電極材料を合成するため、酸化還元反応を示す金属を含まない有機化合物として2,5-ジクロロベンゾキノン(DCBQ)と2,5-ジクロロフェニレンジアミン(DCPDA)を用いて多孔質炭素への高分散化を検討した。これらの化合物の特徴は、プロトン酸性中で酸化還元反応するときにプロトン化・脱プロトン化されて電気的に中性を維持するため、イオン化して対極に引き付けられて多孔質炭素の細孔外へ脱着するのを防ぐことができる。また、いずれも2電子酸化還元反応を行うためにエネルギー密度が高く、疎水性が高いためにプロトン酸性の電解液への溶出による脱着が起こり難い。多孔質炭素には多孔性のカーボンブラックであるケッチェンブラック(KB)をはじめ、水蒸気賦活炭やKOH賦活炭などの活性炭を用いて電極材料の合成を行った。表面積1340m2/gのKBを用いた場合では、DCBQとDCPDAを吸着させることで、それぞれ最大で60wt%と50wt%になるまでKBに吸着させることができた。また、最大まで吸着させた試料のみならず、DCBQとDCPDAにおいて5、20、40wt%の吸着量になるようにそれぞれ試料を合成した。いずれの試料においてもX線回折測定では錯体由来のシャープなピークは全く示さず、細孔内で凝集することなく高分散させることができた。また、透過型電子顕微鏡による試料の観察においても凝集物が全く無く、DCBQとDCPDAが高分散していることを直接観察した。これらの試料の電気化学測定を行った結果、KBとDCBQとの複合体ではDCBQが最大吸着のときよりも吸着量が40wt%の方が高い容量を示し、その値は239F/gであった。それでもこの試料においてはサイクリックボルタンメトリーによる測定から、吸着されたDCBQの約半分しか酸化還元反応を示していないことが分かった。電極材料の合成においては、多孔性のカーボンブラックや活性炭などの多孔質炭素担体に酸化還元反応を示す2,5-ジクロロベンゾキノン(DCBQ)と2,5-ジクロロフェニレンジアミン(DCPDA)を凝集することなく高分散できたことを透過型電子顕微鏡で直接確認した。したがって我々の合成手法を用いることによってさまざまな化合物を多孔質炭素に高分散できることが分かった。多孔質炭素担体にDCBQやDCPDAを様々な担持量で複合化した試料から作製した電極を用いて電気化学測定を行ったところ、多孔質炭素に吸着した化合物が全て酸化還元反応を示しているとは限らず、それぞれの担持量によって何パーセントの化合物が酸化還元反応を示しているかが大きく異なることが分かった。多孔性のカーボンブラックであるケッチェンブラック(KB)とDCBQの複合体ではDCBQの利用率は担持量によって2050%であることが分かった。一方、DCBQを数種類の活性炭に最大限まで吸着させた試料の電気化学キャパシタ特性を評価したところ、同じ最大吸着であるにも関わらずDCBQの利用率は150%と大きく異なる結果を示した。これらの結果は多孔質炭素の種類やDCBQの担持量を制御することによってDCBQの利用率をさらに増加できることを示唆している。本研究で合成した電極材料は酸化還元反応過程でイオン化しないために10000サイクルの充放電を行っても容量の低下は非常に小さく、有機化合物を多孔質炭素に吸着させただけでも長寿命を達成できることを示した。また、充放電速度を50mA/gから1000mA/gまで増加しても容量が大きく低下することはなく、酸化還元反応が極めて素早く起こっていることが分かる。以上の結果から、本研究から得られた電極材料が優れたパワー密度と寿命特性を示すことが分かった。以上の結果は研究計画通りに順調に進んでいるものといえる。本研究では、有機溶媒を一切使用しない無溶媒合成により、多孔質炭素の細孔内部にキノン誘導体を吸着させて複合化することで、電気化学キャパシタ電極の高容量化を検討した。本手法では電極材料の合成はわずか1段階であり、合成後の洗浄操作や精製操作も一切不要である。また、多孔質炭素への飽和吸着量以下であれば、正確に量り取ったキノン誘導体は多孔質炭素に完全に吸着されるため、多孔質炭素とキノン誘導体の重量比を精密に制御できる。したがって、キノン誘導体の多孔質炭素への導入量がキャパシタ特性にどのように影響するかを正確に議論できる。しかもキノン誘導体は多孔質炭素の細孔内部のみに吸着されるため、キノン誘導体の吸着による多孔質炭素粒子の膨張は一切起こらない。その結果、理論容量の高いキノン誘導体の多孔質炭素の導入によって体積当たりの容量を大幅に増加できる。

本研究では、多孔質炭素に中空シェル状構造の多孔性カーボンブラックであるケッチェンブラック(KB、BET比表面積:1340 m2/g)を使用し、キノン誘導体に1,4-ジクロロベンゾキノン(DCBQ)を使用した結果、体積当たりのキャパシタンスを約5倍も増加させることができた。KBはミクロ孔容積(0.48 cm3/g)のみならずメソ孔容積(1.24 cm3/g)も大きいため、イオンの物理吸着によって充放電を行う電気二重層キャパシタ電極として使用すると、イオンの拡散抵抗が小さいために急速充放電が可能である。一方でDCBQを吸着させたKBは、DCBQの酸化還元反応による擬似容量の寄与が大きい。したがって従来の研究から得られた知見では、DCBQ由来の擬似容量は急速充放電には不向きであると予想される。しかし5 A/gという急速充放電領域においても、本研究で得られた材料はKBよりも急速充放電特性に優れる結果を得ることができた。本研究では、無溶媒合成法を用いてレドックス化合物である2,5-ジクロロベンゾキノン(DCBQ)と多孔性カーボンブラックであるケッチェンブラック(KB)を複合化させ、高性能は電気化学キャパシタ電極を作製した。本手法は、KB粒子の体積が膨張することなく気相中で全てのDCBQがKBに吸着され、KBとDCBQの重量比を正確に制御できる。電気化学特性評価の結果から、KBの細孔内部に吸着したDCBQの疑似容量と、DCBQが未吸着のKBの二重層容量とを比較すると、DCBQの疑似容量の方が高い体積あたりの容量と急速充放電特性を示し、同時に長寿命特性が得られることを明らかにした。平成27年度の実験結果から、多孔質炭素担体の種類を変えただけでも吸着した有機化合物の何パーセントが酸化還元反応を示すかが大きく異なることが分かったため、多孔質炭素の種類と担持量、有機化合物の種類を変えることによっていかにエネルギー密度を増加できるかを検討する。平成27年度では本研究手法によって合成した試料が優れた急速充放電特性(高パワー密度)と長寿命特性を示すことが分かっているため、平成28年度はエネルギー密度の増加に向けた多孔質炭素の種類と有機化合物の種類、そして担持量の最適化の検討のみに注力して研究を行う。特に多孔質炭素が有する2ナノメートル以下のミクロ孔や250ナノメートルのメソ孔の割合は多孔質炭素の種類によって大きく異なるため、これらの細孔構造と電気化学キャパシタ特性との相関がどのようになっているかを明らかにする。多孔質炭素にはミクロ孔とメソ孔の割合の異なる水蒸気賦活炭やKOH賦活炭などの活性炭を数種類選んで検討を行う。また、2,5-ジクロロベンゾキノン(DCBQ)や2,5-ジクロロフェニレンジアミン(DCPDA)以外にもプロトン酸性中でイオン化しないTEMPOなどのニトロキシラジカルなども電極材料に用いることができるため、これらの化合物と様々な多孔質炭素を用いて電極材料を調製する。電気化学測定には定電流充放電のみならず、吸着した有機化合物の酸化還元反応を詳細に評価するためのインピーダンス測定を行い、有機化合物の利用率との相関関係を見出す予定である。電気化学平成27年度の予算は研究計画通りにほぼ全て使用したが、わずかに残った。わずかに残った次年度使用額を平成28年度分と合わせて研究計画通りに使用する。
GA学習法を用いたニューロ制御器による非ホロノミック系の制御系設計法

本研究の目的は、従来の静的状態フィードバックが適用できない非ホロノミック系に対して、遺伝的アルゴリズム(GA)学習によるニューロ制御器を適用し、その有効性を検証することである。これに付随して、GAに用いる染色体構造を二重にしたり、実数値GAの改良法も検討したので、これらの結果も合わせて述べる。1.GA学習によるニューロ制御器による2輪車両の制御2輪車両は比較的簡単なクラスの非ホロノミック系として知られている。この対象に対して、ニューロ制御器を適用したところ、良好なレギュレーション結果が得られた。GA学習を用いることにより、数学的に簡単な演算で、制御器が設計できることが示された。2.劣性遺伝構造によるGA最適化法の改良従来、GA最適化問題に用いる染色体は、対象とする変数をコード化したもので、単一な構造をしていた。本研究では、GAに用いる変数を優性と劣性の二重構造にして、最適化問題を解いた。その結果、単一構造の場合と比較して、固体群の多様性の喪失も少なく、良好な探索結果が得られた。3.可変確率分布による実数値GA探索性能の改良従来、実数値GAでは一様分布の確率分布関数による交叉で子孫を発生させていた。本研究では、交叉に用いる確率分布を可変にし、その世代の最良固体に偏った分布とした。これにより、解探索の高速化を図ることができた。本研究では、非ホロノミック系に対する制御系をニューラルネットを用いて構成する。ニューラルネットの学習法としては、誤差逆伝播法(BP法)が有名であるが、制御系を構築する場合、BP法を適用する際に制御対象の導関数が必要となる。また、BP法ではニューラルネットを構成するニューロンモデルの活性度関数が連続で微分可能であることが要求される。非ホロノミック系の制御では不連続な活性度関数を制御器として用いることが予想される。これらの理由から、本研究ではニューラルネットの学習法として遺伝的アルゴリズム(GA)を用いる。GAによるニューラルネットの学習では、ニューロンの活性度関数に依存しない学習が可能である。非ホロノミック系の対象に対する制御器の構成を行う前に、準備としてニューロ制御器を用いてトレーラ・トラックシステムに対する後退制御系を構成してみた。トレーラ・トラックシステムは、非線形系、多変数系、不安定系の制御困難な対象として知られ、特にトラックに接続されるトレーラの台数が増加すると、制御の困難性は著しく増大する。本研究により、GA学習法によるニューロ制御器は、45台のトレーラが接続された対象に対して、有効な学習性能および、制御性能を有していることが示された。また、本研究では、多重遺伝子構造を有するGA検索法を提案し、従来型GAよりも解の探索に優れていることを示した。これらの研究成果に基づき、今後は非ホロノミックの制御対象に対して制御系を構築する。3.可変確率分布による実数値GA探索性能の改良

従来、実数値GAでは一様分布の確率分布関数による交叉で子孫を発生させていた。本研究では、交叉に用いる確率分布を可変にし、その世代の最良固体に偏った分布とした。これにより、解探索の高速化を図ることができた。
日本古典籍における【表記情報学】の基盤構築に関する研究

本研究課題は、『源氏物語』における写本の単語表記という問題から、さらに大きな日本語日本文化の表記の問題を浮かび上がらせることとなった。当初の平仮名や漢字表記の違いというミクロの視点が、テキストにおける漢字表記の増加現象、またその逆の、漢字主体テキストの平仮名テキスト化という現象へと展開する過程で、テキストにおける漢字使用の変貌も「表記情報学」のテーマとなることが明らかになった。「文字の表記」は「文化の表記」「思想の表記」へとつながっている。「何が書かれているか」という始発点から「如何に書かれているか」に至る「表記情報学」は、今後も持続させるべき「如何に」の研究なのである。本研究の目的は、『源氏物語』諸本のテキストを、ある語を仮名で書くか漢字で書くかという、「表記」の観点から見直し、諸本間における表記態度の差異、また同じ本の巻々相互間の表記の差異に注目し、外部徴表ではなく本文内部のデータを基にして、伝本全体、あるいは同一伝本内の巻々の性格、素性の分析を試みるものである。研究遂行上どうしても必要となる、『源氏物語』の翻刻本文を作成する。今年度を含めた5年間で翻刻対象とする写本と版本は、[正徹本・飯島本・池田本・天理河内本・平瀬本・伏見本・古活字本・首書本・絵入本・湖月抄]の10本を予定している。今年度はまず、国文学研究資料館蔵『源氏物語』正徹本54巻の本文をデータベース化し、全54帖の画像撮影を行った。正徹本の本文データベースを有効に活用しながら、さまざまな語における、例えば「あはれ」「哀」、「なほ」「猶」などの漢字表記・仮名表記を抽出し、表記情報に関する本研究課題を進展させていくための基礎研究に取り組んだ。今後はさらに、その上に【表記情報学】を確立し、幅広い古典籍の基礎研究の基盤を構築することになる。また、研究集会は年3回(4月・9月・10月)実施し、4・10月は、本科研のメンバー内での情報交換の場を持ち、各自の成果を発表した。9月には國學院大學において、「源氏物語本文研究の新たな流れ」と題して、国内の『源氏物語』本文や表記情報学に関わる研究者との意見を交換する場を設け、研究の成果・討議を行った。本研究の目的は、『源氏物語』を中心とした古典文学作品のテキストを対象として、ある語を仮名で書くか漢字で書くかという、「表記」の観点から見直すことにある。諸本間における表記実態や態度の差異に注目し、外部徴表ではなく本文内部のデータを基にして、伝本全体、あるいは同一伝本内の巻々の性格、素性の分析を試みるものである。そのため、研究遂行上必要となるテキストとしての翻字本文も作成し、そのデータベース化を行なう。平成23年度は正徹本(国文学研究資料館蔵、全54巻)を翻字対象とし、全本文をデータベース化した。さらに全巻全丁の画像撮影も果たし、文節に切った本文とその語を含む写本の当該画像の相互検索・表示が可能なデータベース化を完成させた。印刷物として発行した研究成果報告書には、この正徹本の本文と画像を収録したDVDを付した。正徹本の本文と画像のデータベースを基盤として、これを有効に活用しながら、さまざまな語における漢字表記、仮名表記を抽出し、表記情報に関する本研究課題を進展させていくための基盤が用意されたことになる。今後は、さらに諸本や他の作品を追補し、作品研究の成果と共に、より有効な研究に資するデータベース化にも取り組んでいきたい。また、研究会は当初は年3回の予定であった。しかし、研究成果の進展が顕著であったために、計4回(5月・9月・12月・3月)開催した。各回34人の研究発表があり、活発な議論と有意義な情報と意見の交換がなされた。それらは、研究成果報告書に収載されている。計画していた翻字対象とする写本と版本のうち、池田本・首書本の本文の翻字とそのデータベース化は、平成24年度も引き続き継続する。本研究は、日本古典文学作品における書写本文に着目し、ある語を仮名で書くか漢字で書くかという、「表記」の観点から諸作品間における表記態度の差異を見直すと共に、外部徴表ではなく書写された本文自体を基にして、作品の性格や素性の分析を試みるものである。本年度は、合計3回(平成25年5月31日、8月29日、平成25年2月21日)の研究会を国文学研究資料館において実施し、各回45人の研究発表をもとにして有意義な討議を重ねてきた。研究遂行上必要となるテキストとしての翻字本文の作成と、そのデータベース化も引き続き行っている。平成25年度は新しく国文学研究資料館の所蔵となった『源氏物語』(榊原本、全16冊)の翻字に取り組み、研究成果報告書に添付したDVDにその翻字データなどの諸資料を収録した。

この写本は長らく所在不明となっており、『源氏物語大成』所載の翻字本文と一部の巻の影印が知られるのみであった。それが平成23年3月に国文学研究資料館の所有となったため、これを本科研で全16冊を翻字し、貴重な鎌倉時代の古写本本文をあらためて公開することにしたものである。この成果が【表記情報学】の構築や『源氏物語』の研究に資するよう、これからも研究に取り組んでいく。今後は、さらに諸本や他の作品を追補し、作品研究の成果と共に、幅広い研究に活用できる有効なデータベース化にも取り組んでいきたい。本研究の目的は、『源氏物語』を中心とした古典文学作品のテキストを対象として、ある語を仮名で書くか漢字で書くかという、「表記」の観点から見直すことにある。本年度は、合計3回(平成24年5月18日、8月27日、平成25年2月26日)の研究会を国文学研究資料館において実施し、各回4人の研究発表をもとにして有意義な討議を重ねてきた。また、平成24年9月24日には、イタリア・フィレンツェ大学文学部コンファレンスルームを会場として、「日本古典籍における【表記情報学】」と題して国際研究集会を開催した。6人の研究発表の後、活発なディスカッションを行った。この実施にあたっては、フィレンツェ大学の鷺山郁子教授とベネチア大学のアルド・トリニ教授の多大なるご協力とご支援をいただいた。研究遂行上必要となるテキストとしての翻字本文の作成と、そのデータベース化も引き続き行っている。平成24年度は源氏物語の版本「絵入源氏物語」「九大古活字版源氏」等に関して作業を行った。「絵入源氏物語」は翻字データの編集を完了し、全本文をデータベース化した。さらに全巻全丁のカラー画像も整理し、文節に切った本文とその語を含む写本の当該画像の相互検索・表示が可能なデータベース化を完成させた。印刷物として発行予定の研究成果報告書には、この「絵入源氏物語」の本文と画像を収録したDVDを付す準備を整えた。今後は、さらに諸本や他の作品を追補し、作品研究の成果と共に、より有効な研究に資するデータベース化にも取り組んでいきたい。さらに、写本や版本の翻字を通して、日本の古典籍が読める学生を育てることも意識して推進している。この若い力を、本研究課題で作成する翻字資料に傾注し、今後の古典文学への興味付けに資するものとし、大学共同利用機関としての国文学研究資料館ならではの研究者のネットワークを大いに活用したプロジェクトとして行きたい。本研究は、日本古典文学作品における書写本文に着目し、ある語を仮名で書くか漢字で書くかという、「表記」の観点から諸作品間における表記態度の差異を見直すと共に、外部徴表ではなく書写された本文自体を基にして、作品の性格や素性の分析を試みるものである。科研の最終年度である2014年度は、これまでの研究活動の集大成として9月26日にカナダ・ブリティッシュ・コロンビア大学において国際研究集会を開催した。国際研究集会では各人の問題意識を反映した発表とそれに対する活発な議論が行われ、有意義な学術交流となった。その詳細は2014年度報告書(第4号)に「国際研究集会編」として収載した通りである。また今年度は、本科研の連携研究者である横井孝氏のご発案により、国文学研究資料館と学術交流協定を締結している実践女子大学が所蔵する山岸徳平文庫『伝明融等筆源氏物語』全44巻を翻字した。
フラストレーションと量子伝導

幾何学的フラストレーションが本質的な役割を果たす典型物質試料の純良化に成功するとともに、多くの新物質を発見した。さらにフラストレート系において出現するカイラリティなどの非自明揺らぎが関与する輸送特性の観測に成功するとともに、量子ベリー位相のもたらす新しい輸送現象の理論的予言を与えた。また、フラストレート系の磁気揺らぎが金属絶縁体転移に及ぼす影響をその電気伝導の臨界性とともに明らかにした。近年フラストレートしたスピン系において特異な磁気的性質が次々と発見されている。本研究計画の目的はフラストレート効果が顕著な強相関金属における量子輸送現象の特質を明らかにすると共に新しい概念を創出し、その結果を応用して量子臨界性を利用した磁場、圧力などによる輸送係数の制御と増強を目指すことである。そのために、フラストレートした格子上のクーロン斥力の強い遍歴電子系のモデルに量子揺らぎを十分に取り入れて、電子状態と輸送係数の理論的研究を行うと同時に、フラストレート金属の純良試料の合成とそれを用いた精密な磁性および輸送特性測定を行う。特に、多重臨界点近傍の非フェルミ液体相、異方的超伝導、重い電子的振舞いや、量子ベリー位相の伝導現象への効果に注目し、磁気的性質との関係が深い磁気抵抗、スピンのカイラリティーが密接に関係する異常ホール効果や熱電効果などの交差特性を実験的・理論的に研究する。理論的成果として、飽和磁場近傍のフラストレートした2、3次元量子スピン系における有限領域に閉じ込められたマグノンが結晶化する有限温度相転移の存在および縮退した基底状態と相転移の普遍クラスを明らかにするとともに、1次元ジグザグ鎖のスピン系の基底状態としてエネルギーギャップのある三量体秩序を発見した。さらに異方的三角格子におけるリエントラントな金属絶縁体転移と磁気相関の関係を調べた。また、カイラリティー揺らぎがスピン揺らぎと結合した場合の伝導電子への影響について研究を行い、スピン揺らぎ単独の場合よりもさらに異常な量子臨界的振る舞いが出現する可能性が明らかになりつつある。実験的成果としては、スピン2の三角格子伝導体Ag_2MnO_2の合成に初めて成功してさらに80Kに特異な相転移があることを発見し、磁気的性質を考察して古典XYスピン系で予想されるカイラリティー転移の可能性を指摘した。スピン1の三角格子NiGa_2S_4については、低温のスピン凍結と臨界的なスピンダイナミックスの存在を明らかにした。電子相関の強い低次元的遷移金属化合物ではRMn_4Al_8,RCo_9Si_4の研究を行い、カルコゲン化合物の物質・物性探究をするとともに、Mo_3Sb_7における新たな構造転移を見出した。さらに、交差物性として熱電効果を研究し、Nd_2Mo_2O_7においてネルンスト係数の異常な符号反転を低温で観測し、ペルチェ効果と異常ホール効果の測定によってカイラリティーが原因となっていることを明らかにした。フラストレート近藤格子系Pr_2Ir_2O_7では低温のスピンアイス的相関の発達に付随する異常ホール効果の増大とヒステリシス出現という新現象を発見した。カゴメ物質であるvolborthiteの良質試料の作製に成功し、磁化・NMR測定を行い、スピン液体的な基底状態とともに特異な磁化過程を見いだした。またβ-パイロクロア酸化物のラットリング誘起の超伝導や、β-CsW_2O_6の金属一絶縁体転移を調べた。さらにラットリング転移の理論的研究を行い、対称性の変化を伴わない波動関数の広がりの1次転移モデルを提唱して相図を求めた。2次元三角格子系NiGa_2S_4に対して、磁性及び非磁性不純物の比熱に及ぼす影響を調べ、整数スピンに特有な量子効果の知見を得た。また、Z_2渦形成の見地からμSRとESRの測定を行い、新しい磁気相転移の可能性を明らかにした。強相関電子金属Mo_3Sb_7の50K付近の構造相転移を調べ、Mo副格子のユニークなフラストレーション機構を提唱した。また、磁性金属GaNb_4S_8が4スピンクラスターの対形成によるシングレットが実現する前例のない物質であることを明らかにした。電荷フラストレーション効果を調べるためにパイロクロア型ニオブ酸化物Nd_<1+x>Ca_<1-x>Nb_2O_7の単結晶を育成し、スピン・軌道自由度に由来する大きなゼーベック効果を発見した。また層状三角格子系Yb_<1-x>Ca_xFe_2O_4のドーピングに対する強誘電性とフェリ磁性の安定性を研究した。重い電子的振舞を示すLiv_2O_4に関しては,軌道とスピンの自由度を取り入れた低エネルギーの有効モデルを実空間繰り込み群の手法を用いて求めることに成功し、両自由度の量子エンタングルメントの重要性を指摘した。また、局在スピン系のスピン流のホール効果の理論を研究して、カイラリティ由来のBerry位相がスピン波の伝導に対してもホール効果を生み出すことを示すとともに、実際に微視的なフラストレート磁性体のモデルを提示した。

まず、パイロクロア酸化物Pr_2Ir_2O_7において外部磁場・磁化がない状況でも低温でホール効果が発現することを見出し、カイラルスピン液体状態による説明を与えた。2次元三角格子系NiGa_2S_4の純良単結晶を育成しその特性を明らかにした。類縁物質FeGa_2S_4、Fe_2Ga_2S_5の圧力下の電気伝導性を明らかにし、圧力誘起のスピンガラス・固体相転移の可能性を議論した。さらに遍歴電子フラストレート系、および局在系と遍歴系の中間に位置づけられる金属クラスタ系において物質探索を行い、ηカーバイド型化合物が有望であることを見出した。また、新しいパイロクロア遍歴電子反強磁性体YMn_2Zn_<20>において、重い電子状態が実現していることを明らかにした。βパイロクロア物質におけるアルカリ金属イオンの非調和量子振動効果を理論的に研究し、超伝導転移温度と非調和性の関係の検討を行い、非調和性が中間の大きさである場合に転移温度が最高となることを示した。擬似的な三角格子を含む希土類金属間化合物における電荷フラストレーションを研究し、SmNiC_2においては、磁場印加により抵抗が1桁減少する巨大磁気抵抗を見いだした。さらに、GdNiC_2において、逐次的な相転移現象を発見した。さらに、スピンカイラリティに起因するトポロジカルなBerry位相を起源とするスピン波が担うホール効果が可能であることを理論的に明らかにし、実際にスピン波のホール効果を示す微視的なフラストレート磁性体のモデルを提示した。また、スピン1/2カゴメ格子物質ボルボサイトおよびベシニエイトの純良試料を作成し、特異な基底状態や磁場誘起逐次相転移を発見した。理論面では、クラスター動的平均場法を用いた三角格子およびカゴメ格子ハバード模型のモット転移の研究を行い、臨界終点近傍における光学伝導度の計算に成功した。その結果を用いて転移点近傍の準粒子ダイナミクスのスケーリングの詳細な解析に着手した。また、局在スピン系のスピン流ホール効果に関する理論解析を進めて反強磁性体CuB_2O_4の実験結果の検討を行い、観測実証の強い示唆を得るとともに、無散逸ホール効果を示す新たな微視的モデルの研究を進めた。実験面ではまず純良結晶合成と新物質探索を継続し、強相関遍歴電子系として星型四面体を内包する多数のηカーバイド型化合物の研究により、多様な相やメタ磁性を見出すとともに、歪み誘起型の相分離を示す相関電子クラスター化合物を新たに開拓した。さらに、パイロクロア格子構造金属間化合物YMn_2Zn_<20>が遍歴電子磁性体であることを発見し、(Y,Sc)Mn_2やLiV_2O_4と同様なフラストレーションに起因する伝導電子の著しい有効質量増大の可能性を見出した。量子臨界点に関しては、β-YbAlB_4の純良単結晶の精密磁気測定から、この物質の量子臨界点が金属では初めて実質的に零磁場に存在することを発見し、量子臨界相あるいは金属におけるスピン液体相の可能性を指摘した。また、三角格子反強磁性体NiGa_2S_4における新奇な磁性を中性子および光電子分光実験により明らかにした。
神経細胞におけるCDK5活性化サブユニットp35のプロテアソームによる分解機構

CDK5は神経細胞でのみ活性がみられるサイクリン依存性キナーゼ(CDK)であり、神経突起の伸長や脳の層構造形成時の神経細胞の移動に関与していると考えられている。CDK5は神経特異的な活性化サブユニットp35との結合により活性化する。p35は寿命の短いタンパク質であり、プロテアソームによって分解されることが知られている。プロテアソームによるp35の分解は、神経細胞内のp35のタンパク量を決定しCDK5の活性を調節する仕組みとして重要だと考えられる。培養神経細胞をプロテインホスファターゼ阻害剤処理すると、p35のプロテアソーム分解が誘導され、p35の一過的なリン酸化が観察される。前年度はこのp35のリン酸化されるアミノ酸残基を特定した。本年度は、この特定されたアミノ酸のリン酸化とp35のプロテアソーム分解との関係について検討した。リン酸化されるセリン/スレオニン残基をアラニンに置換してリン酸化できなくなった変異p35を作製し、初代培養神経細胞に遺伝子導入しその分解を観察した。その結果、アミノ酸置換した変異p35のプロテアソーム分解が抑制された。したがってこのリン酸化部位のリン酸化は分解に必要であることが示唆された。培養神経細胞内でプロテアソームによるp35の分解は、プロテインホスファターゼの特異的阻害剤であるオカダ酸により促進される(斎藤ら、BBRC、1998)。この時、p35のリン酸化が見られたことから、p35のリン酸化が分解のシグナルになっていることが考えられた。申請者は、本年度の研究実施計画に基づき、このp35の分解に関与すると考えられるリン酸化部位を特定することを目標とした。その結果、p35の分解とリン酸化はCDK5のキナーゼ活性を抑制すると見られなかったことから、CDK5による自己リン酸化であることが示唆された。p35のアミノ酸配列上には自己リン酸化されるうるSerあるいはThrが4ケ所存在する。そこでこの4ケ所のSerあるいはThrをそれぞれリン酸化されないAlaに置換した変異p35を作製し、ラジオアイソトープを用いたリン酸化ペプチドマッピングによる比較を行なった。この結果、リン酸化部位がこの4ケ所のうちの1つであることを特定することに成功した。
泥炭層の物理的分析からみた後氷期における山地斜面の安定性の変還ー自然環境の変化および森林破壊とのかかわりー

1.多雪山地である北アルプスの分布する餓鬼ノ田圃において泥炭層を採取し、無機物の混入率および分解度の変化に関する物理的分析をおこなった.その結果,以下の点があきらかとなった.(1).当泥炭地では,約12000年前頃からの一時的な多雪化に対応して,泥炭層の堆積が始まり(第一沼沢化),その後現在まで連続的に堆積してきた.8ー9000年前頃からの本格的多雪化に対応して,安定した泥炭堆積期となる(第二沼沢化).第二沼沢化が始まる以前は斜面の安定性が低かったため,尾根部にある餓鬼ノ田圃に比べて,北アルプスの山麓部ではその影響を強く受けて泥炭の堆積開始が第二泥沢化まで遅れた.(2).第二沼沢化以降の泥炭層は本木質遺体にとみ,その以前に比べると少ないものの無機物もほぼ定常的に混入している.花粉分析から,相対的にやや乾燥した環境が示唆される.Ahテフラが降下した直後の6000年前頃は,尾根部にある餓鬼ノ田圃では泥炭の堆積速度が著しく小さく,とくに乾燥していた可能性が高い.(3).3ー4000年前頃から,低温化と消雪時期の遅れにともない,泥炭層の堆積は最も活発となる(第三沼沢化).当地では,主な地下水供給方向と泥炭地が拡大できる緩斜面とが反対で,変形ブランケット泥炭地となった.2.餓鬼ノ田圃で第三沼沢化が始まった頃,南岸低気圧で雪が降る奈良県東部の曽爾高原お亀池湿原では逆に地下水位が低下している.3.マツ属花粉の急増で示される人為的な自然林の破壊は,餓鬼ノ田圃では表層(深さ3cm)で認められ,お亀池湿原では1500ー2000年前頃から認められる.大台ケ原ではスギ属花粉の急増から,数100年前頃から始まった.これらは平野からのアプロ-チの難易度を反映し,難しい地域ほど自然林の破壊が遅いことを示している.1.多雪山地である北アルプスの分布する餓鬼ノ田圃において泥炭層を採取し、無機物の混入率および分解度の変化に関する物理的分析をおこなった.その結果,以下の点があきらかとなった.(1).当泥炭地では,約12000年前頃からの一時的な多雪化に対応して,泥炭層の堆積が始まり(第一沼沢化),その後現在まで連続的に堆積してきた.8ー9000年前頃からの本格的多雪化に対応して,安定した泥炭堆積期となる(第二沼沢化).第二沼沢化が始まる以前は斜面の安定性が低かったため,尾根部にある餓鬼ノ田圃に比べて,北アルプスの山麓部ではその影響を強く受けて泥炭の堆積開始が第二泥沢化まで遅れた.(2).第二沼沢化以降の泥炭層は本木質遺体にとみ,その以前に比べると少ないものの無機物もほぼ定常的に混入している.花粉分析から,相対的にやや乾燥した環境が示唆される.Ahテフラが降下した直後の6000年前頃は,尾根部にある餓鬼ノ田圃では泥炭の堆積速度が著しく小さく,とくに乾燥していた可能性が高い.(3).3ー4000年前頃から,低温化と消雪時期の遅れにともない,泥炭層の堆積は最も活発となる(第三沼沢化).当地では,主な地下水供給方向と泥炭地が拡大できる緩斜面とが反対で,変形ブランケット泥炭地となった.2.餓鬼ノ田圃で第三沼沢化が始まった頃,南岸低気圧で雪が降る奈良県東部の曽爾高原お亀池湿原では逆に地下水位が低下している.3.マツ属花粉の急増で示される人為的な自然林の破壊は,餓鬼ノ田圃では表層(深さ3cm)で認められ,お亀池湿原では1500ー2000年前頃から認められる.大台ケ原ではスギ属花粉の急増から,数100年前頃から始まった.これらは平野からのアプロ-チの難易度を反映し,難しい地域ほど自然林の破壊が遅いことを示している.(1)タイマ-付き電気炉(ト-マス社,TMFー5T型)を購入し,泥炭層の灼熱減量を一定条件のもとで測定した。その結果,深さ5cmごとに実施した椀がけ法による無機物の抽出および洗泥法による泥炭層の分解度の測定などと比較することにより,混入した外来無機物に関する解像度が著しく向上した。(2)北アルプスの餓鬼ノ田圃において,ヒラ-型ボ-ラ-によるボ-リングを実施した。その結果,泥炭層基底の形態がほぼ判明し,地滑り起源の凹地に堆積した泥炭層が沼沢化に伴い拡大してきたことが明かとなった。また,泥炭層の基底および分解度が著しく変化する層準などについて^<14>C年代測定を依頼し,さらに,最も厚い部分(約640cm)の泥炭層について研究協力者に花粉分析を依頼した。(3)大台が原の稜線上(山頂平坦面)に分布する泥炭地において試料を採取し,餓鬼ノ田圃とほぼ同様の物理的分析を実施している。

なお,大台が原では泥炭地の発達が極めて不良で,最も厚いところでも40cm程である。北アルプスの山頂平坦面でははるかに泥炭層の発達が良いところが多いことから,両者の違いには冬季の積雪量・消雪期などが深く関連することが示唆された。基底部の^<14>C年代測定を依頼した。(4)奈良県東部曾爾高原の泥炭地(お亀の池)においても,試料を採取した。緑辺に近い部分で,中心側には存在しない明瞭な無機物層を確認した。分布状況および細かい粒子から粗いものまで含まれる層相から,この無機物層が流入土砂であることが判明した。この上・下の層準について^<14>C年代測定を依頼した。上記の2地点の分析が終了し次第,これらと同様な分析を行う予定である。1.多雪山地である北アルプスに分布する餓鬼ノ田圃において泥炭層を採取し,無機物の混入率および分解度の変化に関する物理的分析をおこなった.その結果,以下の点があきらかとなった.(1).当泥炭地であ,約12000年前頃からの一時的な多雪化に対応して,泥炭層の堆積が始まり(第一沼沢化),その後現在まで連続的に堆積してきた.8ー9000年前頃からの本格的多雪化に対応して,安定した泥炭堆積期となる(第二泥沢化).第二沼沢化が始まる以前は斜面の安定性が低かったため,尾根部にある餓鬼ノ田圃に比べて,北アルプスの山麗部ではその影響を強く受けて泥炭の堆積開始が第二沼沢化まで遅れた.(2).第二沼沢北以降の泥炭層は木本質遺体にとみ,それ以前に比べる少ないものの無機物もほぼ定常的に混入している.花粉分析から,相対的にやや乾燥した環境が示唆される.Ahテフラが降下した直後の6000年前頃は,尾根部にある餓鬼ノ田圃では泥炭の堆積速度が著しく小さく,とくに乾燥していた可能性が高い.(3).3ー4000年前から,低温化と消雪化と消雪時期の遅れにともない,泥炭層の堆積は最も活発となる(第3沼沢北).当地では,主な地下水供給方向と泥炭地が拡大できる緩斜面とが反対で,変形ブランケット泥炭地となった.2.餓鬼ノ田圃で第三沼沢化が始まった頃,南岸低気圧で雪が降る奈良県東部の曽爾高原お亀池湿原では逆に地下水位が低下している.3.マツ属花粉の急増で示される人為的な自然林の破壊は,餓鬼ノ田圃では表層(深さ3cm)で認められ,お亀池湿原では1500ー2000年前から認められる.大台ケ原ではスギ属深粉の急増から,数100年前頃から始まった.これらは平野からのアプロ-チの難易度を反映し,難しい地域ほど自然林の破壊が遅いことを示している.