hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
群作用をもつ多様体上の微分方程式系の研究とその応用

また退化系列表現の退化Whittaker実現を考察し,その代数的実現と緩増大実現の重複度を与える公式を求め,またK有限ベクトルの動径成分の満たす微分方程式を具体的に与えた.2.簡約リー環のスカラー型一般Verma加群の零化イデアルについて,パラメータが一般の場合に,具体的な生成系を与えた.特にリー環がA型のときは全ての場合,B型やC型は少なくともパラメータが正則な場合はよい生成系が具体的に分かった.3.無限遠で確定特異点型のシュレディンガー作用素で可換な微分作用素系を持つものを研究し,その作用素と可換な確定特異点型微分作用素がお互いに可換になること,それらがシンボル写像で特徴づけられることを示した.これは,対称空間上の不変微分作用素環がHarish-Chandra写像で特徴づけられることの一般化になっていて,三角関数ポテンシャルのCalogero-Moser系やHeckman-Opdamの超幾何系などの完全積分可能量子系の例を含むが,波動関数の無限遠での漸近挙動から,波動関数はシュレディンガー作用素により一意に求められることを証明した.ルート系の間の準同型写像の同型類の完全代表系が拡大Dynkin図式を用いて記述できることを示し,ルート系の部分系の完全な分類表を作成して,各部分系の種々の特徴を明らかにした.確定特異点型より少し広いクラスの偏微分作用素を定義し,それを成分とする行列のなす環の構造を研究し,スカラーに近い一つの作用素と可換な作用素に対し,Harish-Chandra同型の拡張を定義した.常微分方程式におけるFrobeniusの方法を拡張して解の構成をこの環に対して与え,表現論や量子化積分系に現れる具体的な方程式の解の性質を調べた.実簡約リー群の極大ベキ零部分群の指標からの誘導表現に実現されるWhittaker実現の緩増大ベクトルがHeckman-Opdamの超幾何関数の合流操作から得られることを明らかにした.Bessel型の合流操作についても考察した.古典ルート型の完全積分可能量子系の分類の予想を与え,適当な条件下で証明した.分類された全ての場合に対し,可換な高階作用素の具体形を与え,完全積分可能性を示すとともに,応用上役に立つ一意性などの結果を得た.また,古典極限をとることにより,完全積分可能力学系とその完全積分の具体形も与えた.任意の簡約リー環の有限次元忠実表現の双対写像と,無限次元表現への作用を考察することにより,固有多項式や最小多項式の概念の一般化と量子化を行ってそれを決定し,それに基づいて任意の簡約Lie環のスカラー型一般Verma加群の零化イデアルの生成元をパラメータが一般の場合に具体的に構成して,積分幾何へ応用した.・Heckman-Opdamの超幾何系の有限な特異点を無限遠の特異点に合流させた不確定特異点型方程式を分類し,大域的な緩増加解が合流の過程と極限において常に一次元であることを証明した。これはWhittaker模型の一意性定理の拡張および新たな証明とみなせる。さらにHeckman-Opdamの超幾何関数の極限として,具体的にToda系などを含む合流型多変数超幾何微分方程式の解を与え,その接続公式を求め,不確定特異点の方向には解の絶対値が非常に早く減少することを示した。・Heckman-Opdamの超幾何系を1次元の特異集合に制限した常微分方程式を調べ,A型のある場合は一般超幾何,BC型のある場合はSimpsonの分類したeven familyとなることをaffine Hecke環の表現の解析を用いて示した。
抗シトルリン化ペプチド抗体陰性関節リウマチ患者における新規自己抗体の探索

8例の抗CCP抗体陰性リウマトイド因子陰性関節リウマチ(RA)患者血清を用いて,AlphaScreen法により自己抗体のスクリーニングを行い,全例で検出された自己抗体の対応抗原候補蛋白2種類についてWestern blotおよびELISAにて自己抗体の検出を行った.Western blotでは自己抗体を検出できたものの,ELISAでは検出率が低く,蛋白により反応性が様々であった.今後は,ELISAの条件検討などが必要となるが,今回発見された抗体は自己抗体陰性RAにおいて新たな自己抗体となる可能性があり,臨床的有用性を検討する予定である.まず、初年度に問題となった、抗シトルリン化ペプチド抗体(ACPA)陰性リウマトイド因子(RF)陰性関節リウマチ(RA)血清8検体を用い、AlphaScreen法によって絞り込まれた自己抗原候補蛋白において、Western blot (WB)でのpositive controlとして用いた市販のモノクローナル抗体と、実際の患者血清との反応性の乖離について、本手法(AlphaScreen法)の今後を左右しかねない重大な問題と考え再検討を行った。しかし、結果は前回と同様で、いくつかの蛋白では市販のモノクローナル抗体では反応が認められなかった。このことから、無細胞系により作成された蛋白の中には、実際にヒトに存在する蛋白とは異なった組成、あるいは構造となってしまうものがある可能性が考えられたため、モノクローナル抗体によって反応が確認できた蛋白のみを有意なものとし、それらについてELISAで抗体価の測定を行っていくこととした。WBで反応が確認できた蛋白について、ELISAは大腸菌に発現させた市販のリコンビナント蛋白をELISAプレートに固相化し、100倍希釈血清を用いてアッセイを行った。しかし、これもスクリーニングに用いた血清で反応がみられないことがあり、各蛋白で陰性となる血清はまちまちであった。そのため、今度は市販のリコンビナント蛋白と、無細胞系で作成させた蛋白とでは、やはり組成が異なってしまった可能性、あるいは、ELISAであるため抗体が立体構造を認識していた可能性、が考えられた。以上の結果から、無細胞系により作成された蛋白を用いたAlphaScreen法による自己抗体の探索に際しては、スクリーニング効率は良いものの、候補蛋白につきWBおよびELISAでの確認作業がかなり必要であり、今後もひとつずつ行っていく予定である。8例の抗CCP抗体陰性リウマトイド因子陰性関節リウマチ(RA)患者血清を用いて,AlphaScreen法により自己抗体のスクリーニングを行い,全例で検出された自己抗体の対応抗原候補蛋白2種類についてWestern blotおよびELISAにて自己抗体の検出を行った.Western blotでは自己抗体を検出できたものの,ELISAでは検出率が低く,蛋白により反応性が様々であった.今後は,ELISAの条件検討などが必要となるが,今回発見された抗体は自己抗体陰性RAにおいて新たな自己抗体となる可能性があり,臨床的有用性を検討する予定である.交付申請書の目的および実施計画に記載した通り、抗シトルリン化ペプチド抗体(ACPA)陰性リウマトイド因子(RF)陰性関節リウマチ(RA)血清8検体を用いたAlphaScreen法によって絞り込まれた自己抗原候補蛋白中、全8検体で反応を認めた11蛋白のうちの3蛋白(蛋白(4)、(5)、および(11))と、8検体中7検体で反応を認めた(残る1検体は弱反応)、興味深い1蛋白(蛋白(12))について、まずWestern blot (WB)によって自己抗体の存在の確認を行った。蛋白(11)および蛋白(12)については、positive controlとして用いた市販のモノクローナル抗体および患者血清のすべてでバンドが認められた。一方、蛋白(4)および(5)については、血清ではバンドを認めたものの、市販のモノクローナル抗体では反応が認められなかった。次に、WBで反応が確認できた蛋白(11)および蛋白(12)については、ACPA陽性RF陽性RA患者、全身性エリテマトーデス(SLE)、および健常人を対照として、予備的にELISAを施行した。ELISAは大腸菌に発現させた市販のリコンビナント蛋白をELISAプレートに固相化し、100倍希釈血清を用いてアッセイを行った。結果、健常人(n=5)のOD+2SDをcut-off値とした時の陽性率は、蛋白(11)でACPA(-)RF(-)RA 1/7、ACPA(+)RF(+)RA 1/7、SLE 2/7、蛋白(12)ではそれぞれ3/7、3/7、1/7、であった。Western blot(WB)にて、2つの蛋白においては、AlophaScreen法で用いた血清では反応を認めた一方では、市販のモノクローナル抗体では反応が認められず、その原因を追及しているところである。また、今後の研究の推進方策で述べるとおり、WBとELISA結果にも乖離が認められたため、その原因の追求と対策も行っている。AlphaScreen法にてACPA(-)RF(-)RAでも多数の自己抗体が存在する可能性が示され、まずそれらの自己抗体を確立する端緒として、2種の(推定)自己抗原蛋白に関して、WBおよびELISAによる自己抗体検出の確認を行った。無細胞蛋白合成系で生成した蛋白を用いたWBではきちんと自己抗体が検出できたが、大腸菌発現系で生成した蛋白を用いたELISAでは検出率が悪く、立体構造など蛋白の質の問題の可能性もあり、無細胞蛋白合成系蛋白を精製し純度を上げてELISA法を行うなど、改良を試みる予定である。本年度と同様に、免疫学試薬(Western blot用、蛋白精製、ELISAプレート作成用、など)や、実験用消耗器具を中心に使用する予定である。
持続可能な訪日教育旅行誘致のためのプラットフォーム研究

本研究は、「訪日教育旅行」誘致のための持続的な取り組みとして、効果的なプログラム作りやプロモーション、受け入れプラットフォーム等を検討するものである。研究2年目は、資料調査や地域調査を継続し、新たなデータを収集し、地域事例を通して訪日教育の受け入れ体制の実態把握と特徴を明らかにすることに注力した。調査協力が得られた北海道を地域事例とし、地域の訪日教育旅行実態と誘致の事例調査及び誘致組織の体制と人材の状況を明らかにする研究を行い、その成果は以下の通りである。1.訪日教育旅行の誘致体制の変遷と複数事例を考察した。その結果、観光庁等が示すJNTOを一元窓口とする仕組みは機能しにくいこと、さらに先進地域の事例では、キーマンとなる人材に依存する傾向が見られた。以上から、多くの地域で組織体制は不十分であり、今後の取り組みの持続性に課題があることがわかった。2.地域の訪日教育旅行情報の発信とそれに取り組む組織は増加傾向にあることは判明したが、その活動の実態は明らかになっていない。そこで受入体勢構築に新たに着手している「北海道訪日教育旅行促進協議会」を事例に、協議会関係者への調査を通して、受入組織の現状と課題を考察した。その結果、具体的な活動を行い、様々な状況に対応できる組織体制を確立することが持続性の鍵であることがわかった。3.事例研究を通して「北海道における訪日教育旅行受入促進に向けた調査事業」にアドバイザーとして参加することが出来た。各種調査や事業に関わることで、道内の訪日教育旅行の受入状況、海外市場開拓の課題に関するデータを入手することが出来た。4.上記の北海道訪日教育旅行促進協議会の取り組みを事例に学会発表、論文の執筆を行うとともに、現場の関係者と受入に向けた議論を深めることが出来た。また2年目までの研究成果を地域に還元する研究報告を2度実施出来たことは大きな成果である。研究2年目は、1訪日教育旅行に関する取り組みの調査票調査(実態調査1)、2各地域の訪日教育旅行の実態調査(実態調査2)、3各地域の訪日教育旅行の誘致・実施を行う推進組織調査(実態調査3)、4インバウンドにおける有効な誘致モデルの把握を行う予定であった。結果として、23については研究の方向性に適合する調査対象として北海道訪日教育旅行促進協議会の取り組みを把握し、その協力を得て、具体的なデータの収集と関係者と深く議論出来た。海外市場や各学校の状況についても北海道の事業において収集できたデータを活用することが出来た。一方で、事例研究に注力したことから、全国の地域や組織調査が遅れ、調査票調査を実施出来ず、最終年度に先送りとなった。しかし、地域事例調査を進めたことで得られた成果から、最終年度に行う調査票調査をより具体的なものとし、より地域の実情とプラットフォーム構築に必要な事項を把握するための研究としてより有益なデータ収集を目指すことが期待出来る。また、北海道の事例研究では、関係者の協力により、貴重なデータ収集と事業参加により関係者との議論を深めることが出来た。反面、他の地域調査に着手できなかった。結果として未実施の調査が次年度へ継続となり、北海道においては効果的な地域事例調査が出来たが他の地域調査に着手できなかった。地域関係者に対して、2年目までの成果を還元することが出来たことは評価できるが、学会発表及び研究論文による成果発表の計画に遅れが生じている。以上から全体的な研究の進捗において遅れが生じている。研究3年目(最終年度)は、以下の通り研究を進めることとする。第1に2年目に事例研究を行った「北海道訪日教育旅行促進協議会」と連携して取り組んだ調査結果を整理し、北海道を事例に訪日教育旅行の現状と課題、受入基盤とその持続性についてまとめる。特に北海道が試みる訪日教育旅行の受入ガイドラインについて検証する。第2に実施が延期となった「訪日教育旅行に関する取り組みの調査票調査(実態調査1)」を全国の各地域対象に実施し、全国の訪日教育旅行の実態及び課題と今後の可能性を明らかにする。第3に3年間の研究結果をまとめ、成果を社会へ発信する。内容は以下の4点を想定する。1国および地域における訪日教育旅行の受入の実態を明らかにする。2訪日教育旅行の持続的発展のために必要な受入基盤を検討し、効果的な訪日教育旅行誘致のフレームワークを構築する。3構築された訪日教育旅行誘致のフレームについて、その有効性と課題について検討する。問題点は、関係者間で意見交換し、教育観光の効果を生かすフレームを再検討し、今後の訪日教育旅行を推進する受入モデルの持続性を検討する。4研究論文や各種研究会において、教育現場や関係機関へのフィードバックを行う。研究1年目は、平成2325年度に科研費で実施した国内の教育旅行調査の結果を踏まえ、研究計画に沿って、訪日教育旅行の現状把握と課題設定を行った。結果として、以下3点に取り組み、それぞれ成果を得た。1.訪日教育旅行に関する基礎研究として、教育旅行(修学旅行含む)や訪日教育旅行、インバウンドなどに関する既存文献や統計資料から訪日教育旅行のこれまでの経緯と現状および課題についてデータを収集し、整理した。これにより、訪日教育旅行に関する基礎的な研究成果や関連するデータが非常に少ないことが明らかとなり、それを埋めるべく、文部科学省の国際交流関連の統計や修学旅行関連機関へのヒアリング結果、教育旅行シンポジウムへ参加するなどして情報収集を行った。以上から訪日教育旅行が限られた組織や関係者のみで対応してきたことが明らかとなり、受け入れ体制の整備の必要性を示すことが出来た。2.訪日教育旅行の関係機関、企業および地域における誘致や受け入れに関する予備調査を行った。

その結果、教育旅行を推進する諸機関の対応や国の政策として訪日教育旅行誘致を進めている観光機関があるものの、その取り組みが地域と十分調整出来ていないこと、さらには訪日教育旅行の誘致を進める旅行業などの企業の対応が十分でないことが明らかとなった。地域事例の研究として、先進的な取り組みを行う長野県と地域内にある須坂市や小諸市、さらに長崎県を事例として現地調査を行い、受け入れ地域の取り組みの状況に求められる体制が浮かび上がってきた。これら先進地ではキーマンとなる人材が重要であった。3.上記の1,2を踏まえて、訪日教育旅行の推進に向けて必要とされる課題を整理し、3つの観光学会での発表・論文投稿を行い、現状報告を行った。そこで、様々な研究者から貴重な意見を得て、今後の研究を進める参考となった。研究1年目は、次の4点を研究目標とした。1教育旅行・訪日教育旅行・インバウンドの誘致のための取り組みの基礎研究、2訪日教育旅行の先進地域及びそれを扱う事業者へのインタビュー調査(事前調査)、3訪日教育旅行に関する取り組みの調査票調査(実態調査1)、4まとめとしての研究成果発表、である。結果としては、124については概ね予定通り達成できた。特に、2のインタビュー調査については、訪日教育旅行の受け入れ先進地域である、長野県および須坂市・小諸市、長崎県での予備調査を行い、研究課題である誘致体制と受け入れ基盤に関して、その現状が把握できた。さらに、基礎研究を含む1年目の成果として、3つの学会発表および論文の投稿を行うことで、関係者間で議論を行うとともに関係者への中間報告、周知が出来た。一方で、3については未実施となり、2年目に先送りとなった。これは12の研究を進める上で、全国の自治体等への調査を行う前に基礎的知見を得ることが必要となっており、そのために2の予備調査を行ったところ、想定していた以上の有益なデータが得られ、4の成果発表に注力したことが理由のひとつである。想定以上の成果を得たことで、3の調査内容を精査する必要が生じたことも理由である。これにより、全国への実態調査は2年目に実施することになるが、1年目の成果を生かすことでより詳細な調査が実施できると考えられ、有益な結果が得られると考えている。また2での企業や各地域への事前インタビューで多くの知見が得られたことから、2年目に行う地域調査の一部は簡素に行えると考える。以上から、研究はほぼ順調に進んでいると考えられる。本研究は、「訪日教育旅行」誘致のための持続的な取り組みとして、効果的なプログラム作りやプロモーション、受け入れプラットフォーム等を検討するものである。研究2年目は、資料調査や地域調査を継続し、新たなデータを収集し、地域事例を通して訪日教育の受け入れ体制の実態把握と特徴を明らかにすることに注力した。調査協力が得られた北海道を地域事例とし、地域の訪日教育旅行実態と誘致の事例調査及び誘致組織の体制と人材の状況を明らかにする研究を行い、その成果は以下の通りである。1.訪日教育旅行の誘致体制の変遷と複数事例を考察した。
視覚による実世界対応に基づく感覚間と行動の相互支援によるヒューマンインタフェース

身体の不自由な人が頼んだものを取ってきてくれるような福祉用ロボットなどを想定し、その実現のために必要なヒューマンインタフェースについて研究を行った。このようなロボットでは音声による対話が自然で使いやすいと考えられる。しかし、音声認識だけでは人間の意図を理解し、指示を実行することはできない。人間は視覚により相手の行動や周囲状況について情報を得ており、相手もその情報を共有していると考えれば、発話でそのことの詳細を省略し簡略な表現ですませる。また、アイコンタクトやジェスチャなどの非言語的行動を効果的に利用して意図を伝える。このようにコミュニケーションには視覚情報が重要な役割を果たす。この研究課題では、簡略化発話の理解に関しては、話し手あるいは聞き手の行動に関わる物体については物体名などの詳細を省略すると考え、ものの近くにいる、ものを見ている、ものを指差している、ものを手で扱っているという行動を考え、その対象となるものを視覚情報処理で求め、それにより簡略化された発話を理解する方法を提案した.そして,実際にロボットシステムを開発し,有効性を確認した.また,非言語的行動としては、人間とロボットがコミュニケーションを始める合図としてアイコンタクトに注目した。そして、視覚情報処理によりロボットを見ている人間を発見し、その人間とアイコンタクトできるロボットを開発した。このように、視覚情報は重要だが、その取得が難しい場合もある。福祉ロボットが頼まれたものを取ってくるには、人間が指示した物体を認識する必要がある。しかし、物体認識に失敗する場合もある。そこで、そのような場合には、人間と会話することにより物体認識に必要な情報を得て、認識を成功に導く対話物体認識の方法を考案した。このようなロボットでは音声による対話が自然で使いやすいと考えられるが、対話中の物体の現実世界での情報を得たり、人間の非言語的行動を認識するために視覚情報処理が不可欠である。しかし、環境変動の大きい一般家庭などで用いられるロボットにおいては、確実に視覚情報処理を行うのは大きな問題である。そこで、視覚情報処理と音声認識・理解、それにロボットの行動の3つの機能が互いに支援しあうことにより、視覚情報処理の問題を解決し、福祉用ロボットのための使いやすいインタフェースを実現する方法を検討した。まず、環境内に存在する物体を家具等の環境にほぼ固定された物体(付着対象)と、その他の一般の物体(遊離対象)に分けた。前者については動くことはあまりなく、また視覚で認識しにくいので、最初は人間が音声で誘導し、そこに着いたら、環境に配置されたマークを視覚で認識することによりその位置を求め、地図に記録する。後者については、要素的な画像処理を用意しておき、その処理の組合せと、各処理中のパラメータを変えながら、対象が検出できる処理手順を探索する。成功したら、その際の組合せとパラメータを関連する付着対象と関連付けて記憶する。ロボットを使ううちに、ある物体は特定の場所(付着対象)にあることが多いことがわかってくると、記憶した画像処理手順から調べることにより、効率的に物体が認識できる。また、人間との対話においても、その特定の場所にあるかどうかの確認だけで済むようになり、インタラクションの負担が軽減する。実際に対話と視覚情報処理を行うシステムを開発し、有効性を実験により確認した。生活環境内で動作するサービスロボットのヒューマンインタフェースとしては,音声対話によるものが有望である.

しかし,自然で人間に負担のない音声対話システムを実現するためには,音声理解の技術だけでは十分ではない.人間同士の自然な対話では,双方の眼前にあるものについては,それに関することを言葉の上では簡略化することが多い.互いに視覚で情報を得ていることが確かな場合,それを簡略化して発話するのが自然である.また,それが許されないようでは,使いやすいインタフェースにはならない.簡略化が行われるのは,会話の当事者が行動により関わっており,明確に言わなくても分かると判断したからと考えられる.そこで,ものの近くにいる,ものを見ている,ものを指差している,ものを手で扱っているという行動を考え,その対象となるものを視覚情報処理で求め,それにより簡略化された発話を理解する方法を検討した.そして,実際にロボットシステムを開発し,有効性を確認した.また,人間とロボットがコミュニケーションを始める合図としてアイコンタクトに注目し,人間とロボットがどのようにしたら確実に合いコンタクトできるか検討した.アイコンタクトの成立には,双方が相手を見ていることと,双方が相手に見られていることに気が付くことが必要と心理学では言われている.そこで,ロボットの方を見ている人間を視覚情報処理で検出したら,ロボットの身体とロボットの顔(ロボット上に液晶ディスプレイで顔を表示)をその人の方に向け,それに対し,人間がロボットの顔の方を見続けるなら,ロボットの顔に表情変化を与えることにより,先に述べた2条件が満足され,人間がアイコンタクトしたと感じられることを実証した.身体の不自由な人が頼んだものを取ってきてくれるような福祉用ロボットなどを想定し、その実現のために必要なヒューマンインタフェースについて研究を進めている。このようなロボットでは音声による対話が自然で使いやすいと考えられるが、音声認識だけでは人間の意図を理解し,指示を実行することはできない.人間は視覚により相手の行動や周囲状況について情報を得ており,相手もその情報を共有していると考えれば発話でそのことを省略したり,前に言及されていないものに対してでも「あれ」や「これ」という指示詞を用いる.また,アイコンタクトやジェスチャなどの非言語的行動を効果的に利用して意図を伝える.今年度は,前者に関しては発話中の顔の向きを各種の発話パターンの場合について観察し,発話の中で省略したり直示詞で示した物体の方向に顔(視線)を向けることが多いことを確認した.また,「これ」「それ」「あれ」などを直示詞として用いる場合,どの場所にある物体を指すときにどの言葉を使うことが多いかを実験的に調べた.人間がこれらの言葉で指示したときに,その実験結果にしたがって対象が存在しそうな場所から調べることにより効率的に物体を検出できるシステムを実現した.非言語行動に関しては,ロボットから人間に対してアイコンタクトでコミュニケーションを開始するために,ロボットの視線を人間に意識させる方法について検討した.その結果,ロボットの身体の存在と,それを対象の方に動かす行動が特定の人間を見つめているということを伝達するのに有効なことがわかった.身体の不自由な人が頼んだものを取ってきてくれるような福祉用ロボットなどを想定し,その実現のために必要なヒューマンインタフェースについて研究を行った.
南インドの遊女劇における遊女と春祭

1.1519世紀にかけて、南インドで大量生産されたバ-ナ劇を収集し、そのモチーフを抽出・分析した。結果的に1618世紀のタミルの作品が中心となった。2.この作品群は、同形式の北インドの4つのバ-ナ劇『チャトゥールバ-ニ-』を模範とするが、より広くは、遊女を主題とするサンスクリット文学作品及び性愛学・遊女学の伝統を受け継いでいる。3.一方この作品群は、そこに描かれる社会風俗と価値観の2点において、地域性・時代性を露呈する。社会風俗として、寺院の役割、遊戯や大道芸、様々な職業人・宗教者の生態、また新しい価値観として、密通を含む境界侵犯的な享楽の礼賛、放蕩する神などがうかがえる。4.この新しい価値観は、1618世紀の南インドの文学作品(サンスクリット語・ドラヴィダ諸語)にも共通する面があり、本来享楽と風刺を特色とするバ-ナという劇形式がこの時代に好まれた背景とみなすことができる。特にテルグ文学のアビウダヤムというジャンルは、王の享楽的な一日の出来事を遊女との情事を交えて描くものであり、筋立て、内容、王=蕩児=神という観念など当該の作品群に類似する。5.今回の研究では、当該の作品群の分析と伝統の中での位置づけを中心としたが、今後の研究では同時代の文学作品の中での時代性の検討を重視すべきであろう。また、同作品群の中でも、19世紀には享楽批判を盛り込むものも現れ、西欧的価値観の流入による変容も検討しなければならない。但し、このような研究に必要な文献の収集は国内では限界があり、今後の研究には現地での文献収集が必須である。
気管支平滑筋の呼吸性調節の解析:気管平滑筋との比較

研究では、まず気管平滑筋張力の呼吸性変化を検討した。イヌによる動物実験では、気管平滑筋は横隔神経の呼吸性活動に同期して収縮するが、収縮の時相は呼息相であること、中枢の呼吸活動を持続的に増減させれば気管張力も増減すること、気管平滑筋の神経調節に平滑筋膜電位の変化が関与していること等を見いだした。ヒト気管の呼吸調節についても、CTを用いることによって、持続的な変化成分の非侵襲的検討を加えた。この結果、ヒトの気管は中枢活動変化、迷走神経反射ともに、動物と比べて調節の程度が弱いことが明らかとなった。次いで、気管支平滑筋の呼吸性調節を気管平滑筋との比較で検討した。このために、まず、気管支径を生体内で測定する装置を制作した、装置は20x5mmの薄ステンレス板2枚をV字型に接着し、板の歪を電気的に測定するもので、気管支鏡観察下にイヌの区域気管支に挿入したところ、呼吸を障害することなく気道径を連続的に測定できた。この装置を用いて、イヌの気管支の収縮と気管平滑筋の等尺性張力変化を比較すると、自発呼吸時に気管と気管支は横隔神経活動と同期して周期的に収縮するが、気管支は気管に先行して収縮し、また、中枢の呼吸活動増加時に気管支は周期的に収縮するが気管は持続収縮する傾向を示した。気管・気管支を支配する運動神経である迷走神経に電気刺激を加える実験によって、上記の気管と気管支収縮の差異は末梢神経と筋の特性によって一部が説明し得ることが判明した。このような気管と気管支の収縮動態の差異は、気管が胸郭外気道であるのに対して気管支が胸郭内気道であって、両者の呼吸における胸腔内圧変化を考慮すると、合目的な調節様式と考えられた。
口腔癌のPETにおけるFー18 Cholineの核医学的評価

2006年-2007年にかけ^(18)F-コリンの全自動合成装置を開発した。培養癌細胞を用い、^(18)F-コリンと従来からのトレーサー^(18)FDGとの集積比較実験を行った。その結果、両者とも分裂頻度の高い癌ほど集積することが明らかになった。^(18)F-コリン収量の検定およびマウスを用いた急性毒性試験を行い、本学の倫理委員会に臨床での使用を申請・認可された。ボランティアに対する^(18)F-コリンPETを経て、5例の口腔癌患者に対する^(18)F-コリンPETを行ったが、良好な原発巣の描出ができた。^<18>Fで標識したグルコー一ス誘導体のFDGを患者に投与し、腫瘍部位を画像化するPET(陽電子放出断層撮影)が臨床応用され、癌の再発や治療効果の判定に用いられている。本研究は、FDGに代わる新しい腫瘍トレーサーのコリンに着目し、その腫瘍集積機序を、従来から用いられてきたFDGと比較検討し、^<18>F-コリンの臨床応用への可能性を検討することを主目的としている。本年度は「^<18>Fで標識するコリン自動合成装置の開発」を主たるテーマとして研究を行い、以下の研究成果を得た。1)^<18>Fで標識するコリン自動合成装置の開発^<18>F標識PET薬剤を合成する上で有用な標識前駆体として期待される^<18>F-臭化フルオロメチルの自動合成装置を小型化し、すでに完成しているオンカラム法による^<11>C-コリン合成装置と組み合わせ、^<18>F-フルオロコリンを全自動的に合成する装置を開発した。2)^<18>F。コリンの人体への投与を前提とした検定試験上記装置で合成された^<18>F-コリンにっいて、発熱物質の混入試験や毒性試験、注射製剤に含まれる^<18>F-コリン収量の検定およびマウスを用いた急性毒性試験を行い、注射製剤としての安全性が確認できた。3)^<18>FDGと^<11>C-コリンを用いた口腔癌のPET診断^<18>F-コリンを臨床応用する前段階として^<11>Cで標識したコリンを口腔領域の腫瘍患者に投与し、PET検査を行った。上顎に発生したエナメル上皮腫とエナメル上皮癌について、コリンとFDGによるPETを行なった。その結果、FDGは悪性と良性を区別できなかったが、コリンは正しく鑑別でき、PET用トレーサーとしての有用性が確認できた。1.[18F]コリンの人体への投与を前提とした検定試験自施設で合成した[18F]コリンについて、発熱物質の混入試験や毒性試験、注射製剤に含まれる[18F]コリン収量の検定およびマウスを用いた急性毒性試験を行い、注射製剤としての安全性が確認した。2.[18F]FDG、[11C]コリン、[18F]コリンの集積メカニズムの解明同調癌細胞に対し、[18F]コリンの投与実験を行ったところ、DNA合成前期での取り込み量のSD(標準偏差)が大きくため、培養容器から細胞をはがす際に使われる酵素トリプシンによる影響と考えられた。そのため、温度を下げることによって細胞剥離ができる培養容器を用い、再度実験を行ったところSDが少ない成績が得られた。[18F]FDG、[11C]コリンについても実験のやり直しを行った結果、[18F]FDGはS期(DNA合成期)に、[11C]コリン、[18F]コリンはG2/M期(分裂前期・分裂期)に最大集積を示した。このことから[11C]コリンと[18F]コリンの集積メカニズムは、同一であることが予測された。3.[18F]FDGと[11C]コリンを用いた口腔癌のPET診断[18F]コリンを臨床応用する前段階として11Cで標識したコリンを口腔領域の腫瘍患者に投与し、PET検査を行った。原発巣に対する[11C]コリンと[18F]FDGの集積率を比較したところ、[11C]コリンPETのPET用トレーサーとしての有用性が統計的にも確認できた。筆者らは11C-Cholineの有用性を18F-FDG(FDG)と比較し、トレーサーとしてのCholineの有用性を明らかにしてきた。しかしながら、11Cで標識したトレーサーはその半減期が短いため製造メーカーによる供給には向かない。

本研究課題では、半減期が長い18FでCholineを標識する18F-Cholineの安定的合成法を開発し、18F-Cholineの基礎と臨床面からその特性を明らかにすることを目的とした。1.培養癌細胞に対する18F-FDG、18F-Choline集積の細胞周期依存性同調癌細胞に対し、18F-Cholineの投与実験を行ったところ、各同調ステージにおける取り込み量のSD(標準偏差)が大きかったため、条件を変えながら数多くの実験を行った。その結果、18F-FDGはS期(DNA合成期)初期に、18F-CholineはG2/M期(分裂前期・分裂期)に最大集積を示し、一方ではG1期の集積は最低であることが示された。このことから両者とも、その集積には細胞周期依存性があり、細胞分裂頻度の高い癌ほど高集積を示すことが予測された。マウスを用いた18F-Cholineの毒性試験を経て、18F-Cholineの患者への投与に関する倫理委員会での承認を得た。昨年9月より、18F-Cholineを用いたPETを行い、口腔癌に対し良好な集積を示すことが判明したが、症例数が5例と少なく、18F-Cholineの有用性について十分な検討ができなかった。
数学的問題解決における「ふり返り活動」とその指導に関する実証的研究

本研究では,問題解決終了後のふり返り活動の幾つかの機能に着目し,ふり返り活動の具体的様相を調査し,またその指導について検討してきた。主要な成果は,ふり返り活動を助長する問題の特性を明らかにしたこと,当該問題の解決終了後やより発展的な問題解決中のふり返り活動が解法の進展や問題理解に寄与した事例を見いだしたこと,ふり返り活動が生起する幾つかの契機を事例的に指摘したことであった。また,それらを踏まえてふり返り活動の指導について検討した。本年度の前半は,調査問題を検討するための予備的研究として,数学的問題解決研究や一連の本研究でも採用されてきた「電話線問題」を再検討することから研究に着手した。そこでは,ふり返り活動を助長し得る問題の一般的特性(解決者の問題解決のレベルに鑑みて多様な解法を導き得るか否か)について検討し,当該問題がそうした条件を満たすか否か,また,ふり返り活動を助長し得るか否かについて検討した。さらには,過去の実験における生徒の解法データを類型化し,それらを「解法の進展」にかかわる観点から序列化した。そこでは,解法の一般性(一般化可能性)、方法への思考対象の移行、素朴な系統的数え上げからの脱却、系統性の有無,という比較的一般性のある基準で序列化できたため,本研究の調査問題を開発する際に参考にすべき基準とすることにした。これらの一連の議論は,裏面「雑誌論文」の論文として発表した。上記の成果を踏まえ,文献調査等により,調査問題の選定を行った。調査問題は,問題解決に関わる先行研究,問題解決的な指導実践,過去に行った調査問題を参考にしたが,結果的には,過去の調査問題である「じゃんけん問題」を調査問題の第一候補にした。そこで,本年度後半は,「じゃんけん問題」を用いて実施した調査データを精査、検討し,実験群におけるふり返り活動の特徴を抽出すると共に,今後の調査で検討すべき幾つかの仮説生成的な議論を行った。例えば,「誤った問題理解や表象の訂正の困難性」「ふり返りを行わない場合の素朴な解法の維持の傾向」「ふり返りの機能を意識した発問の一般的有効性」などがそれであり,こうした成果は,教授、学習への示唆も含める形で論文にし,雑誌に投稿した。また,インタビュー調査用に,「じゃんけん問題」のインタビュー、スクリプトの検討も行った。本年度は,まず,「じゃんけん問題」のためのインタビュー・スクリプトを再検討することから研究に着手した。そこでは,昨年度検討したインタビュー・スクリプトを,より多様なふり返りの活動を喚起する発問(処遇)を盛り込むことが出来るように拡張した。本年度後半は,そうしたインタビュー・スクリプトを用い,愛知と福岡の両地区で,大学生15人を対象にして,「じゃんけん問題」におけるふり返り活動の実態をインタビューで調査した(ただし,ここでの「じゃんけん問題」は,1問目が3人で,2問目が5人でじゃんけんをする際,それぞれ1回のじゃんけんで特定の1人が勝つ確率を求めさせる問題場面であり,2問の間に多様なふり返り活動を喚起する発問をして,解決活動の進展等の実態を探ることが目的となっている)。このインタビューのビデオデータは,コンピュータで閲覧可能なように電子化され,互いに共有され,順次,分析の対象にされている。またそれらは,現在も分析の途上にあるが,興味深いデータに関しては共同で議論の対象にされており,ふり返りの指導に対して示唆を与えると思われる幾つかの暫定的な知見も得られている。そうした知見の1つは,ふり返りの機能を意識した発問により,その機能に対応する,例えば,より一般的な問題にも対処できるような解法を1問目の自身の解答をふり返ることから創出することは,かなり難しいのではないかという点である。これは,望ましいふり返り活動の困難さを改めて指摘するものではあるが,より積極的な指導を介在させる必要性を訴えるものでもあり,一連のデータのより詳細な分析を通じて,次年度で望ましいふり返り活動を喚起するような指導のあり方を検討する際のデータとなり得ることが期待されている所である。本年度は,まず,昨年度行った「じゃんけん問題」を用いたインタビュー調査のビデオデータのうち,まだ分析にかけられていなかったものについて分析を行った。そして,昨年度来の全てのデータの分析を踏まえて,研究成果をまとめた。この成果は,学会発表,会誌への投稿を経て,学術雑誌に掲載された。その主要な結果は,(1)問題解決中ではなく,問題解決終了後のふり返り活動によって,解法が進展した事例が見いだされたこと,(2)より発展的な問題の解決中に,前に解決した問題をふり返り,それが解決の進展や問題場面の理解に寄与したという事例が見いだされたこと,(3)ふり返り活動が生起する契機として,「他者による直接的指示」「発展的な状況」に加えて,「見通しと結果の齟齬」「複数の解答や解法の整合性の確認」が想定されることを事例的に明らかにしたこと,という3点であった。

また,ここでの研究成果やこれまでの一連の研究を踏まえ,問題解決的な授業におけるふり返りの指導について検討を行った。そこでは,まず,上記(1)(2)の結果を踏まえ,同構造の一連の問題を解決する場面設定をすること,さらに,上記(3)の結果や問題に対する誤解や誤った表象構成を自ら正していくことの難しさや「ふり返り」活動の再帰的構造を踏まえて指導上の指示や発問を考慮することなどが,指導の方向性及び留意点として指摘された。
原子価を制御した新しいビスマス酸化物の探査

水和ビスマス酸ナトリウム(NaBiO_3nH_2O)を用いた水熱反応により新しいビスマス酸化物の物質探査を行った結果、以下に示すよう結果を得ることができた。1)アルカリクロム酸塩の水溶液を用いた場合には新しい化合物であるCrBi_8O_<15>を見出し、その結晶構造を単結晶X線回折データを用いて解析した。その結晶構造は酸素原子によって7配位から9配位されたビスマス原子と(CrO_4)^<2->から形成されたシートが積み重なっていた。また3価のビスマスに特有な孤立電子対の位置を計算により求めた。その結果、孤立電子対はシートが積み重なる方向に互いに向き合っていることがわかった。2)マンガン、バナジウム、モリブデンおよびタングステンを含む水溶液を用いた場合にも新しい結晶相が得られることを見出し、その結晶構造解析を行っている。3)上記の新しいビスマス酸塩について酸化触媒への応用を検討している。水和ビスマス酸ナトリウム(NaBiO_3nH_2O)を用いた水熱反応により合成されたAgBiO_3などの5価のビスマスを含む化合物を出発物質として用いた水熱反応においても新しい化合物を合成することができ、現在その結晶構造解析を行っている。水熱反応以外でもMgO-Nb_2O_5-Bi_2O_3系において新しい化合物を見出し、その結晶構造を解析中である。水和ビスマス酸ナトリウム(NaBiO_3.nH_2O)を用いた水熱反応により新しいビスマス酸化物の物質探査を行った結果、以下に示すよう結果を得ることができた。1)アルカリモリブデン酸塩の水溶液を用いた場合には220°C以上で新しい化合物であるパイロクロア型関連構造を持つBi_<6.3>MoO_<12.45>を合成することができた。このあたらしい化合物は高温で相変化を起こした。また、220°Cより低い温度ではBi_2O_4、Bi_4O_7あるいはβ-Bi_2O_3が得られた。2)アルカリタングステン酸塩の水溶液を用いた場合には140260°Cの温度範囲では新しい化合物を見出すことはできず、Bi_2O_4、Bi_4O_7あるいはβ-Bi_2O_3が得られた。3)アルカリクロム酸塩の水溶液を用いた場合には新しい化合物であるCrBi_8O_<15>を見出し、その結晶構造を単結晶X線回折データを用いて解析した。このような結晶構造は水和ビスマス酸ナトリウムを出発物質とした水熱反応によって合成されるHBi_3(CrO_4)_2O_3の結晶構造に類似していた。4)硝酸マンガンあるいは硝酸鉛の水溶液を用いた場合にも新しい化合物を合成することができ、現在その結晶構造を解析中である。水和ビスヤス酸ナトリウム(NaBiO_3-nH_2O)を用いた水熱反応により新しいビスマス酸化物の物質探査を行った結果、以下に示すよう結果を得ることができた。1)アルカリクロム酸塩の水溶液を用いた場合には新しい化合物であるCrBi_8O_15を見出し、その詰晶構造を単結晶X線回折データを用いて解析した。その結晶構造は酸素原子によって7配位から9配位されたビスマス原子と(CrO_2)^<2->から形成されたシートが積み重なっていた。2)硝酸マンガンあるいは硝酸鉛の水溶液を用いた場合にも新しい化合物を合成することができ、現在その詰晶構造を解析中である。

3)バナジウムおよび水銀を含む水溶液を用いた場合にも新しい結晶相が得られることを見出し、その結晶構造解析を行っている。4)水和ビスマス酸ナトリウム(NaBiO_3-nH_2O)を用いた水熱反応により得られるBi_2O_4を出発物質とした水熱反応で新しいビスマス酸化物の物質探査を行っている上記のような手法をスズを含む系への応用を試みた結果、新しい化合物を見出した。氷熱反応以外でもMgO-Nb_2O_5-Bi_2O_3系において新しい化合物を見出し、その結晶構造を解析中である。水和ビスマス酸ナトリウム(NaBiO_3・nH_2O)を用いた水熱反応により新しいビスマス酸化物の物質探査を行った結果、以下に示すよう結果を得ることができた。1)アルカリクロム酸塩の水溶液を用いた場合には新しい化合物であるCrBi_8O_<15>を見出し、その結晶構造を単結晶X線回折データを用いて解析した。その結晶構造は酸素原子によって7配位から9配位されたビスマス原子と(CrO_4)^<2->から形成されたシートが積み重なっていた。また3価のビスマスに特有な孤立電子対の位置を計算により求めた。その結果、孤立電子対はシートが積み動る方向に互いに向き合っていることがわかった。2)マンガン、バナジウム、モリブデンおよびタングステンを含む水溶液を用いた場合にも新しい結晶相が得られることを見出し、その結晶構造解析を行っている。3)上記の新しいビスマス酸塩について酸化触媒への応用を検討している。水和ビスマス酸ナトリウム(N_aBiO_3・nH_2O)を用いた水熱反応により合成されたAgBiO_3などの5価のビスマスを含む化合物を出発物質として用いた水熱反応においても新しい化合物を合成することができ、現在その結晶構造解析を行っている。水熱反応以外でもMgO-Nb_2O_5-Bi_2O_3系において新しい化合物を見出し、その結晶構造を解析中である。
イタリアの「国民国家」形成過程における制度と社会に関する総合的研究

本研究はイタリアの自由主義期を対象として、議会選挙やさまざまな立法活動などの際に見られる国家と地域社会との交渉や妥協の歴史的過程を具体的に分析することにより、イタリアの「国民国家」形成の特質を明らかにすることを目的としている。本研究は共同研究であり、研究代表者、研究分担者7名、研究協力者6名の合計14名の参加者から構成され、2年の研究期間に合計6回に及ぶ研究会(研究打ち合わせ1回、研究合宿4回、他の研究会(イタリア近現代史研究会)の年次大会とのジョイント1回)を行った。この間に史料や研究文献のリスト作成や年表の作成なども行い、こうした一連の作業の成果を大部に報告書に集約した。この二年間の研究成果として以下のことが明らかになった。(1)近年の研究では1880年代後半から1890年代半ばにかけてのクリスピ時代に統治機構の大規模な改革が行われたことに注目が集まっていたが、それに先立つデプレーティス時代に国民形成に向けてのある種の構造転換が起きていた。(2)議会が多様な地域利害が議論・調整される場として、エリート層のナショナルな統合を推進する役割を果たしていた。(3)南部問題は、「国民国家」形成にとって重要なモーメントの一つであった。(4)カトリック教会やカトリシズムは従来想定されていた以上に、ナショナルな統合に大きな役割を果たしていた。(5)多様な地域的利害を交渉・調整していくうえで、ローカル・エリートが果たした役割の重要性が明らかになった。以上の成果を踏まえたうえで、今後は本研究の方法を深化させるために、特定の地域社会やローカル・エリートを対象とした中央一地方関係の事例研究を推進していく必要性を確認した。初年度である本年度は、共同研究の参加者(研究代表者、研究分担者7名、研究協力者5名)による会合を3回行った。2005年6月18日(於:日本女子大学目白キャンパス)の研究打ち合わせ会、同年9月2324日(於:箱根プリンスホテル)および2006年1月1415日(於:大磯プリンスホテル)の研究合宿である。研究打ち合わせ会においては、参加者が分担テーマに関する参考文献(史料と研究文献)のリストを提出し、共同研究を進める上で前提となるべき先行研究を確認する作業を行った。2回にわたる研究合宿では、選挙制度(1882年選挙制度改革)、県知事制度(1865年行政統一法と1888年国家行政組織再編法)、刑法(1889年ザナルデッリ刑法典)、移民法(1888年と1901年)、扶助組織(ソチエタ・ウマニタリア)と社会立法との関わり、都市化と都市改造計画、ヴェリズモ文学と社会問題の発見などのテーマで、参加者による報告が行われた。その結果、(1)近年のイタリアや英米の研究では、自由主義期の国家のあり方が大きく変容した時代としてクリスピ時代(1888年1896年)に注目が集まっていたが、実際にはそれに先立つ1880年代前半に国家構造の転換が起きていたこと、(2)議会は単に立法を行っただけではなく、多様な地域利害が議論・調整される場としてエリート層のナショナルな統合を推進する役割を果たしたこと、などが明らかにされた。この成果をふまえて、次年度は1880年代を重要な画期と定めた上で、さまざまな法令の制定過程を明らかにし、そうした法令が地域社会でどのように受容ないし拒絶されたのかを分析する作業を行うことが確認された。最後に、年度初めに作成した文献リストを改訂し、主要な研究文献に簡潔な解説を付すことで参加者の共通理解をいっそう深める作業を行って、年度を締めくくった。二年目である本年度は、共同研究の参加者(研究代表者、研究分担者7名、研究協力者6名)による会合を3回行った。

2006年8月2526日のイタリア近現代史研究会2006年度全国大会(全体テーマ:イタリア自由主義、「国民国家」形成過程における制度と社会、於:明治大学駿河台校舎)、同年9月2324日(於:箱根プリンスホテル)および2007年1月1314日(於:大磯プリンスホテル)の研究合宿である。共同研究の参加者全員が会員であるイタリア近現代史研究会の年次大会では本共同研究とタイアップした形で統一テーマを設定し、県知事(県令)制度、選挙制度(1882年選挙法改正)、小学校教科書と国民形成といった個別テーマの報告を行い、討論に際しては本共同研究に参加していないイタリア近現代史研究者からも有意義なコメントがなされた。2回にわたる研究合宿では、トラスフォルミズモ、イタリア自由主義と文学(とくに黄昏派)、国民国家形成における家族の役割と「子捨て」現象、革命的サンディカリストのアルトゥーロ・ラブリオーラや急進的な南部主義者ガエターノ・サルヴェーミニの政治思想と国民国家形成といったテーマで、参加者による報告が行われた。その結果、(1)1882年の選挙法改正に対する従来の認識は過小評価であり、この制度改革は長期的な観点での普通選挙を意味する重要な改革であったこと、(2)南部問題はイタリア「国民国家」から南部を排除する思想ではなく、「国民国家」形成の重要なモーメントの一つであったこと、(3)イタリア「国民国家」形成においてカトリック教会やカトリシズムが果たした役割を再認識すべきであること、などが明らかにされた。以上の研究成果を踏まえて、最後の研究合宿で研究成果報告書作成への段取りが確認され、3月中に参加者による報告論文を集約したうえで、全体で150ページを越える報告書を作成した。
動物細胞環状ADP-リボース合成酵素関連遺伝子の単離とその機能解析

当初計画したように、「HL-60細胞におけるレチノイン酸によって特異的に発現誘導されるNADase活性の実体は表面抗原CD38である」という興味ある知見(J.Biol.Chem.,268,16895-16898,1993)に基き研究は遂行され、以下の成果を得ることができた。1.ヒトCD38分子のアミノ酸配列中には細胞外マトリックス分子の一種であるヒアルロン酸との結合部分が3ケ所存在することを見い出し、in vitroの結合実験によりその結合能を明らかにした。これらの結果より、「血球系細胞におけるCD38分子の生理的役割の一つは細胞接着に関与することである」という細胞レベルの最近の知見をより具体的に検証することが可能となった(Biochem.Biophys.Res.Commun.,203,1318-1323,1994)。2.CD38分子と構造の類似性が指摘されているアメフラシの環状ADP-リボース合成酵素(ADP-ribosyl cyclase)との生化学的特性を比較検討した。その結果、CD38分子の有する酵素活性の大部分はNADase活性でありADP-ribosyl cyclase活性はその1/100以下であること等、CD38分子とアメフラシの酵素との異なる特性を明らかにすることができた(J.Biochem.,117,125-131,1995)。これらの結果より、「CD38分子は酵素、受容体、接着能を有する多機能分子である」ことが明らかとなった。現在、CD38分子が動物細胞内で環状ADP-リボース合成酵素として機能する可能性の検討と、動物細胞内にもアメフラシ型のADP-ribosyl cyclaseの存在を示唆する結果が得られているのでこの未知分子の検索へと研究は展開されている。
糖鎖の分子認識発現機構の特異性解析

複合糖質に普遍的に存在し、その認識単位としての重要性が知られている各種オリゴ糖鎖(2-4糖)を酵素合成により達成し、これらオリゴ糖鎖を認識シグナルとして活用そして機能化することで生体分子との特異性解析を行う。1)申請者が開発した合成法に基づいて、各種起源のβ-ガラクトシダーゼ、リゾチーム、N-アセチルヘキソサミダーゼ等の人為的制御下で発現する糖転移反応を駆使し、一連のガラクトシル2糖(Galβ1-4 GlcNAc、Galβ1-3GlcNAc、Galβ1-3GalNAc、Galβ1-6GalNAc)、N-アセチルグルコサミニル2-3糖(GlcNAcβ1-4GlcNAc、GlcNAcβ1-3Galβ1-4Glc)の合成法を確立した。2)合成したp-ニトロフェニル-ガラクトシルオリゴ2糖のニトロ基を接触還元によりアミノ基を導入し、アクリル酸とのアミド化を行って、p-アクロイルアミノフェニル配糖体とし、これをモノマーとして用いて、単独ラジカル重合を行って重要オリゴ2糖を組み込んだ各種糖鎖高分子を合成した。3)N-アセチルラクトサミンやラクトースを含む合成糖鎖高分子を用い、各種レクチンとの相互作用を寒天ゲル内二重拡散法そして赤血球凝集阻害反応より糖鎖結合特異性を解析し、これら糖鎖ポリマーが糖鎖特異性決定の精度の高い糖鎖プローグ材料として有用であることを示すことが出来た。4)BIAcoreシステム(リアルタイム生物学特異相互作用分析装置)を用い、上記合成したオリゴ糖単位を装置内部のセンサーチップ表面に固定化し、このリガンドに対しレクチンを注入することで分子間のアフィニテイー解析を行ったところ、オリゴ糖鎖を分子認識の特異性解析に利用できる可能性を示した。
遷移金属硫化物の電析およびエネルギーデバイスに向けた構造制御

硫化モリブデン薄膜を電析法により成膜する手法を確立し、作製した薄膜をリチウムイオン電池用電極や水素製造用電極などのエネルギーデバイスへ応用するための構造最適化について検討することを目的とし、研究を行った。電析硫化モリブデン皮膜の析出重量、膜厚、組成等に及ぼす電析条件の影響について調べた結果、析出皮膜の組成や構造、膜厚は、電析条件に大きく左右されることなく、安定して同質の薄膜が析出することが分かった。しかしながら、電析温度および支持電解質の種類を変化させた場合において、析出皮膜に比較的大きな影響が及ぼされることを見出した。電析温度を4070°Cまで変化させると、電析温度の増大に伴い、析出皮膜中の硫黄/モリブデン比が3.7から4.5へ増大した。このとき、支持電解質に硫酸リチウムを用いた場合、最も変化が大きかった。また、電析温度の増大に伴い、析出重量が減少する傾向が認められた。標準条件(浴温50°C)において作製した硫化モリブデン皮膜の硫黄/モリブデン比は4.2であり、XRDおよびラマン分光測定の結果から、非晶質構造を有していることがわかった。得られた硫化モリブデン皮膜のリチウムイオン電池正極特性を評価した結果、従来使用されている正極材料(コバルト酸リチウムなど)の容量(約150 mAh/g)を34倍程度上回る容量と、優れたサイクル安定性、高速充放電特性を示すことが明らかとなった。これらの特性は、硫化リチウムー硫化リンから成るガラスセラミックス系固体電解質を用いた全固体型リチウム二次電池においても同様の性能を発揮した。アノード電析法により硫化モリブデン薄膜を成膜する条件を確立し、硫黄/モリブデン比に影響を及ぼす電析パラメータを解明した。さらに、作製した硫化モリブデン薄膜を各種リチウムイオン電池用電極として性能評価することができ、いずれも優れた特性が発揮されることが明らかになったことから、初年度としては概ね順調に進展していると判断した。今後は、硫化モリブデン薄膜の電析条件として、第三元素の添加効果について検討し、より大きく構造を変化させる条件の探索に取り組む。また、リチウムイオン電池のみならず、ナトリウムイオン電池や多価金属イオン電池への応用の可能性についても探っていく。さらに、水素発生電極としての性能評価にも着手し、薄膜構造と物性の相関を明らかにしていく。当初購入予定であった備品(ミリングポット)を購入する必要が無くなったため次年度使用額が発生した。電気化学測定用機器類一式および電気化学測定セルを購入する計画である。