hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子信号を用いたレプトンCPおよびニュートリノ質量階層性研究への応用

また物品の購入などが予定より遅れていることも(2)とした一つの理由である。本研究では、スーパーカミオカンデ(SK)の次期計画であるSK-Gdにおいて、T2K長基線ニュートリノ振動実験などニュートリノ振動測定に対する物理的インパクトを研究する。SK-Gdでは硫酸ガドリニウム(Gd)をSK内の純水に0.2%溶解することにより、ニュートリノ相互作用による反跳中性子を高効率で識別することが可能となり、特にニュートリノと反ニュートリノ反応を識別する能力が著しく向上する。研究ではまずSK-Gdのモンテカルロシミュレーター、および、反跳中性子信号の検出アルゴリズム開発を行った。シミュレータにはSK実験のものをベースに、GEANT4での中性子ーガドリニウム反応ライブラリを取り込み改良した。検出アルゴリズムはニューラルネットを用いた機械学習法により検出効率の最適化を行い、その結果、およそ80%の高検出効率、約2%のバックグラウンド率を達成した。また、ガドリニウム溶解による水質変化に対する水チェレンコフ検出器の性能への影響も、実際のガドリニウム水での光透過率測定データを用い、ガドリニウム有り/無しによる検出器性能を比較し、大きな影響がないことを確認した。これらの研究を元に、T2K実験を仮定したニュートリノビームシミュレーションを行い、実際に中性子検出によるニュートリノ・反ニュートリノ識別が有効であることを検証した。残念ながら、T2Kではビーム中でのニュートリノおよび反ニュートリノの割合の測定が非常に精度よく測定されているおり、ガドリニウムによる反ニュートリノ識別によるニュートリノ振動測定への大きな向上は見られなかったが、今後は同じエネルギー領域にある大気ニュートリノなどにもこの研究課題で開発された反ニュートリノ識別手法を応用する予定である。SK-Gdシミュレータの開発は順調に進んでおり、幾人かの研究者と協力して進められるような体制は整いつつある。今年度はまずT2K実験で期待される効果をモンテカルロシミュレーションデータを用いて評価する予定であり、現在、シミュレーションコードの詳細なチェック、Gd吸収によるガンマ線信号を検出するアルゴリスムなどを整備し、実際に解析を行う予定である。また同時にチェレンコフイメージング性能測定装置の開発を推し進める予定である。装置の光学シミュレーションを行い、DLPチップの必要な画素数や光学系の要求性能を評価し、それを満たす装置を作成可能な業者を選定する予定である。平成29年度に引き続き、項目3の「中性子識別によるニュートリノ振動測定へのインパクト」を研究する。また項目2の事象再構成アルゴリズムにおいて、ガドリニウム水でのミュー粒子ー電子間の粒子識別能力が低下する問題について、原因を調査し識別アルゴリズムの改良を進める予定である。また、予定された物品の購入を進める。
周期静電磁場を用いた原子状態の新しい操作方法の研究

本年度は、大まかに分けて以下の2つの観点から研究を行った。1.レーザー冷却原子ビームと表面周期磁場の相互作用による磁気共鳴レーザー冷却ルビジウム原子ビームの高品質化をめざして、レーザー冷却実験システムの改良をすすめた。レーザーの安定化や、レーザー光の周波数・強度の制御、また冷却に必要な磁場の制御を行った結果、ビームの速度広がりを小さくすることに成功した。そして、鉛直下向き方向への原子ビームの生成を行った。今後計画している原子の打ち上げによる鉛直上方へのビームの生成は、同じシステを用いて実験することができる。表面周期磁場として用いる予定の微細磁気記録のできる透明磁性体に関しては、適当な材料を見いだすことがまだできておらず、今後の課題として残った。2.熱原子ビームと立体的な静周期磁場構造体の相互作用による磁気共鳴実験上記のように二次元的にビームを面すれすれに通して相互作用を起こすのではなく、立体的な周期磁場構造体の中を原子ビームを通すという実験を行った。この実験は、どのように立体磁場構造を作成するかが難しいが、いったんそれが用意できさえすれば、ビームのコントロールにはあまり気を使う必要がなくなる。また相互作用領域が大きいので共鳴を起こす原子数を上げることができ、信号雑音比が格段に向上することが期待できた。実験では、導線を周期的に配列した基板を隙間を確保しつつ積み重ねて立体周期磁場をつくり、そこにオーブンから発生したルビジウム原子ビームを通した。期待通り、これまで得られていたものより、信号雑音比、線幅ともに改善された磁気共鳴スペクトルが得られた。本年度はまず、薄型セル内での周期静磁場を用いたルビジウム原子の内部状態の共鳴励起実験をさらに詳細にすすめ、区切りをつけた。周期磁場内を原子が運動するときに、その周期を横切る周波数に相当する内部状態間の共鳴的な遷移がおこるという、研究のアイディアの一番おおもと部分の実証は終わり、詳細をさらにつめ、論文として公表した。各種国際会議でも発表した。その後、ほぼ同じセットアップで、周期静磁場と振動磁場を組み合わせた新しい共鳴励起の実験を行い、これに成功した。これは、両者のそれぞれの特徴(前者は原子の速度に強く依存し、運動状態も大きく制御できる可能性がある。後者は原子の速度にはほとんど依存せず、運動状態もほぼ変化しない)をうまく利用した新しい原子の分光や制御方法につながる可能性があると考えている。現在、得られたデータをもとにして、数値計算によるシミュレーションでその可能性を示すことを計画している。実験の当初からの大きな目標であった、コヒーレントな共鳴励起の実証にも取り組んだ。これも薄型セルを用いて押し進めた。検出装置の高感度化が鍵であり、その改良に努め、大幅な改善を得た。しかし、残念ながら、コヒーレントな共鳴励起の明白な実証には至ることができなかった。これは、薄型セルを用いる限り逃れられないコヒーレンスの緩和の影響を、予想通りには小さくできなかったためであると考えている。薄型セルの実験は大きな成功を収めたが、その限界も見えてきた。そこで、やや計画からは遅れたが、薄型セルの実験を進める一方で真空チェンバー内のビームを使う実験の準備も進めた。装置の設計を行い、物品を購入し、その組立が進んでいるところである。本年度は、真空中で原子ビームと周期磁性体を相互作用させるための装置の開発を主に行った。当初は室温程度の速度を持つ比較的高速な原子ビームを使用する予定であったが、新たに報告された論文を検討するなどした結果、レーザー冷却されて速度が小さく、良く速度のそろった原子ビームを用いることに計画を変更した。これは、本研究課題の最終的な目的である、周期場による原子の内部共鳴遷移の際に起こる運動状態の変化の観測をより明瞭に行うためである。そのためにレーザー冷却システムを一から立ち上げ、ルビジウム原子を真空容器中で捕獲し冷却することに成功した。また、それを解き放ち、重力によってビーム状に取り出すことにも成功した。周期磁性体との相互作用の実験には、今一歩のビームの高品質化、すなわち、密度を上げる、速度をそろえる等が必要であるが、開発はほぼ順調に進んでいると言って良い。一方、原子と相互作用させる周期磁性体についても新たな着想に基づき研究を進めた。すなわち、磁性体表面の周期磁場との相互作用をより制御された条件で行うため、透明な磁性体を用い、レーザー光をそこに入射して原子の運動を補助的に制御してやるという方法をとることにした。そのために、透明な磁性体のサンプルを手に入れ、その性能を評価した。現在のところ、最終的な実験にそのまま使える磁性体の作成の段階までは至っていないが、この方針で引き続き磁性体の準備を進める方向性は確認できたと考えている。

表面周期磁場として用いる予定の微細磁気記録のできる透明磁性体に関しては、適当な材料を見いだすことがまだできておらず、今後の課題として残った。2.熱原子ビームと立体的な静周期磁場構造体の相互作用による磁気共鳴実験上記のように二次元的にビームを面すれすれに通して相互作用を起こすのではなく、立体的な周期磁場構造体の中を原子ビームを通すという実験を行った。この実験は、どのように立体磁場構造を作成するかが難しいが、いったんそれが用意できさえすれば、ビームのコントロールにはあまり気を使う必要がなくなる。また相互作用領域が大きいので共鳴を起こす原子数を上げることができ、信号雑音比が格段に向上することが期待できた。実験では、導線を周期的に配列した基板を隙間を確保しつつ積み重ねて立体周期磁場をつくり、そこにオーブンから発生したルビジウム原子ビームを通した。期待通り、これまで得られていたものより、信号雑音比、線幅ともに改善された磁気共鳴スペクトルが得られた。
冬眠動物における腸粘膜上皮の細胞更新遅滞現象

我々はこれまでに、シリアンハムスターの冬眠時の腸粘膜上皮の細胞更新が著しく遅滞することを観察した。本研究ではその分子機序に関する情報を得ることを目的とした。まず、二種類のチミジンアナログを用いた二重標識法による陰窩-絨毛軸に沿った腸上皮細胞の移動速度の推定法を確立し、覚醒および冬眠個体の細胞移動速度をそれぞれ5.9±0.6および0.9±0.2 μm/hと推定した。免疫組織化学とRT-qPCRの結果、Wnt/βカテニン経路とIhhシグナルのいずれも細胞更新遅滞に関与しないと考えられた。ハムスターの小腸上皮オルガノイド培養に成功し、これを用いて腸上皮細胞更新の制御因子の探索が可能になった。我々が見いだした冬眠シリアンハムスターにおける小腸粘膜上皮の細胞更新の著しい遅滞に関して、以下のような解析を加えた。I.小腸粘膜上皮の細胞移動速度を正確に推定する新しい方法を確立した。すなわち、チミジンアナログであるbromodeoxyuridine(BrdU)とethynyldeoxyuridine(EdU)を時間差で動物に投与し、一定時間後に腸組織を摘出して切片を作成し、BrdUを免疫組織染色により、EdUをクリック反応により検出した。BrdU陽性細胞とEdU陽性細胞間の距離を時間で除すことにより、細胞移動速度を推定することが可能となり、これによってシリアンハムスターの小腸粘膜上皮の細胞移動速度は、覚醒個体で5.9±0.6 microm/h、冬眠個体で1.1±0.2 microm/hと推定した。II.小腸粘膜上皮の細胞増殖・分化・移動に関与する分子の発現動態について解析した。Wnt/beta-catenin経路に着目して調べた結果、免疫組織染色によってbeta-cateninは陰窩から絨毛にかけての細胞膜近傍に観察され、陰窩底部においては細胞核にも認められ、beta-cateninの活性化による核移行が細胞増殖と関わることが確認された。このような染色態度は冬眠個体でも同様であった。また、E-cadherinの染色態度にも差は見られなかった。RT-qPCRにより、Cdc42 mRNAレベルに差は見られなかったが、Indian hedgehog mRNAレベルが冬眠個体で低下していた。III.シリアンハムスターの小腸クリプトオルガノイドの構築・培養に成功した。すなわち、覚醒個体の小腸から陰窩を分離し、マウスの方法に準じてマトリゲル内で数日間培養した結果、オルガノイドが形成され、これを用いてEdUパルスによる増殖細胞の共焦点顕微鏡下での観察にも成功した。I.シリアンハムスターの小腸から陰窩を分離して培養することによりオルガノイドを誘導し、チミジンアナログであるethynyldeoxyuridine(EdU)のパルス実験により上皮細胞増殖と移動を解析したところ、覚醒個体と冬眠個体との間に差はみられなかったので、冬眠時の小腸粘膜上皮の細胞更新遅滞は幹細胞レベルで生じているものではないと推察した。また、覚醒個体の小腸陰窩から誘導したオルガノイドに覚醒個体および冬眠個体の血清を添加したところ、細胞増殖に変化はみられなかったが、覚醒個体および冬眠個体の小腸粘膜ホモジネート上清を添加した場合は、いずれもオルガノイドの形成が阻害された。したがって、オルガノイドを用いたアッセイ系により上皮細胞更新を制御する因子を見いだすには至っていない。II.小腸粘膜上皮のタイトジャンクションに関連するタンパクであるZO-1とclaudin-1の遺伝子発現レベルは冬眠により影響を受けなかったが、上皮細胞膜におけるclaudin-1タンパクの局在は覚醒個体に比して冬眠個体で不明瞭であった。このことから、冬眠個体においては小腸粘膜上皮の細胞更新遅滞にともなってバリア機能が低下すると予測し、FITC-デキストランを経口投与した後の血清中FITC濃度を測定することにより、腸粘膜透過性を比較したところ、冬眠個体において透過性が有意に高値を示した。つまり、予想通り小腸粘膜バリア機能は冬眠時に低下することが示唆された。しかしながら、腸間膜リンパ節への腸内細菌の移行は認められなかった。III.トランスクリプトーム解析による遺伝子発現の網羅的解析については、冬眠個体の小腸から分離した試料の品質が解析に耐えるものではなく、実施に至らなかった。消化管生理学冬眠シリアンハムスターにおける小腸粘膜上皮の細胞更新の著しい遅滞に関する機構解析について、当初予定していた免疫組織化学による解析およびクリプトオルガノイドの構築は達成できた。

これにより、今後はクリプトオルガノイドを用いたアッセイ系により、細胞更新を制御する因子をハムスターの血清や組織ホモジネートから探索することが可能と考えている。一方、予定していたトランスクリプトームによる遺伝子発現の網羅的解析については実施できなかったが、分析試料は既に採取しており、分析は外部委託を予定しているため、平成26年度において十分実施可能である。当初の計画に基づき、シリアンハムスターの覚醒個体の小腸から分離した陰窩よりオルガノイドを誘導・培養し、これをアッセイ系に用いて、細胞更新を制御する因子をハムスターの血清や組織ホモジネートから探索していく。一方、トランスクリプトームによる遺伝子発現の網羅的解析を実施し、冬眠個体の小腸に特異的な発現変化を示す遺伝子を明らかにする。これらによって、冬眠ハムスターの小腸上皮の細胞更新遅滞に関与する分子が推定されれば、さらにその遺伝子ノックダウン系を確立して解析する。すなわち、デザインしたsiRNA配列に基づく合成DNAオリゴヌクレオチドを、初代培養細胞への導入効率が高いレンチウィルスベクターであるBLOCK-iT PolII miR RNAi Expression Vector(Invitrogen社製)にライゲーションし、HEK293T細胞にトランスフェクションして細胞培養上清からウィルス粒子を回収する。このものを用いてマウス腸粘膜組織から分離直後の陰窩あるいは培養オルガノイドへのトランスフェクションを試みる。確立できた実験系を用いて、小腸粘膜上皮の細胞更新遅滞に関与する可能性がある分子の遺伝子ノックダウンの影響を、チミジンアナログのパルス実験によって推定する細胞更新速度などを指標にして解析する。きわめて少額の残額であったために物品購入等の適当な使途がみつからなかったため。次年度受領分とあわせて物品(試薬類)購入に充てる。
住民意識を考慮した水害時避難行動シミュレーションシステムの開発

避難行動は洪水から人命を守る有力な手段の一つであるが、住民の水害経験や意識、生活形態、水害や避難経路に関する知識に大きく依存している。したがって、水害時の住民の避難行動を効果的に制御し、避難をソフトな水害対策の一つと位置づけるためには、住民が避難命令などにどのように反応し行動するかを種々の条件の下で分析できるモデルが必要である。本研究では、流域住民の水害時避難行動を,そのメンタルな意思決定過程を含めてシミュレーションするシステムを開発した。具体的には、(1)研究代表者らが、従来検討を進めてきた水害避難ミクロモデルを完成させ、避難命令の発令時期などの条件を変えて、流域住民の避難行動を計算機上に再現するシステムを構築した。このモデルは,流域住民各世帯が洪水・浸水に対して感じる危険性を危険認識度としてパラメタライズし,行動様式をAI技術を用いてルールベース化することを通じて,住民が避難行動を決意するまでの心理過程を含めて避難行動をシミュレーションするものである.(2)水害避難ミクロモデルのパラメータ同定方法として、疑似アンケート手法に基づくパラメータ同定アルゴリズムを開発し,モデル同定の自動化を実現した。本モデルは、往民がどのような情報に基づいて避難を決意あるいは決意しなかったかをシミュレーション後に分析することができる。したがって、従来避難行動調査で用いられているようなアンケート項目と同様な調査が計算機上に再現された世帯モデルに対して可能になる。この特長を生かし、適当なパラメータ値に関して避難行動シミュレーションを行い、あたかも現地調査と同様なアンケートを行うことによって、モデルと現地調査結果の差を計測し、これらを合致させる方法が疑似アンケート手法である。(3)計算機上でシミュレートされる避難行動の様子がビジュアルに観察できるよう、避難経過と氾濫状況を時々刻々画面上に表示するシステムを開発した。本研究の目的は,申請者らが検討を進めてきた水害避難行動ミクロモデルをもとに,データ作成・条件設定・シミュレーション・およびモデル同定までを一体化かつ自動化した水害避難行動シミュレーションシステムを開発することにある.平成8年度は研究計画の初年度として,水害避難ミクロモデルの同定アルゴリズムとシミュレーションシステムの部分システムの仕様を中心に検討を行なった.具体的な成果は以下の通りである.1.疑似アンケート手法を用いた水害避難ミクロモデルの同定アルゴリズムの開発水害時の住民行動調査では,避難回避時刻や浸水位,行動理由等意識過程に関連する項目がアンケート調査されることが多い.一方,申請者らが開発を進めてきた水害避難ミクロモデルは,流域住民各世帯の感じる危険性を危険認識度としてパラメタライズし,行動様式をAI技術を用いてルールベース化することを通じて,住民が避難行動を決意するまでの心理過程を含めて避難行動をシミュレーションするものである.そこで,ミクロモデルを用いて避難行動をシミュレーションした後、各世帯の危険認識度の動きや採用ルールを分析することにより,現地調査で行なわけるアンケート項目に対する回答を導く方法を提案した.さらに,計算機上に再現された住民世帯に対して,避難シミュレーションと疑似アンケートを繰り返し行ない,その結果が現地調査結果と一致するようにパラメータを変更することにより,モデル同定を行なった.2.避難行動シミュレーションシステムの基本仕様と確定の部分システムの開発水害行動シミュレーションシステムの具体的開発の基礎段階として,データ入力や氾濫シミュレーションシステムとの情報交換プロトコル,画面表示形式の設定などの仕様を検討した.特に,システムの大規模化・複雑化に対応し,部分システムの更新などを容易にするため,オブジェクト指向の設計手法を導入し,データ入力サブシステム・モデル同定サブシステム・避難行動再現サブシステムの基本仕様をまとめた.本研究の目的は,申請者らが検討を進めてきた水害避難行動ミクロモデルをもとに,データ作成・条件設定・シミュレーション・およびモデル同定までを一体化かつ自動化した水害避難行動シミュレーションシステムを開発することにある.本年度は、計画最終年度として次の検討を行った。

1.擬似アンケート手法による水害避難ミクロモデルの同定前年度に検討を行った水害避難ミクロモデルのパラメータ同定アルゴリズムを実データに適用し、実際にモデル同定を行った。すなわち、水害避難ミクロモデルは、単に避難行動をシミュレートするだけでなく、計算機上に再現された世帯単位で、避難決意時の危険に対する認識度合いや獲得情報に踏み込んでシミュレーションできることに着目し、実際に現地調査で行われたアンケート調査結果と同じ項目に対する回答を避難シミュレーション後に導いた、さらに、この結果を現地調査結果との差を誤算関数として、誤差を最小にするパラメータの探索を行った。なお、以上の同定計算においては、前年度開発した最適パラメータ値の探索を自動的に行うアルゴリズムに加えて、対話型のアルゴリズムも新たに提案し、両者を比較した結果、探索初期には自動アルゴリズムを、収束に近づいた場合には、対話型アルゴリズムを用いることが適切であるという結論を得た。2.シミュレーション状況のビジュアル表示システムの開発シミュレーションの進行に応じて、避難行動の状況と氾濫水の状況を地図上に重ねて表示するシステムを開発した。このシステムによれば、避難開始の遅れが具体的にどのような結末を生じさせるか等を容易に見ることができるため、防災教育の道具として有用であると考えている。
建築に関わる社会問題の解決へ寄与する計画系研究プラットフォームの構築

社会問題解決への研究アプローチ、特に2011年3月11日に発災した東日本大震災に関する研究の戦略と課題を明らかにするとともに、計画系研究プラットフォームの意義を実地に検証し、新たな学術コミュニティ設立も視野に入れた研究ポータルサイト「建築社会研究プラットフォーム(Architectural-SocietyStudies)」を開発した。社会的弱者の生活環境整備の遅延、欠陥建築物の乱立、公共建築の発注-受注システムの不備、建築教育体系の改変など、今日、建築に関する重大な社会問題が数多く生じているにも拘わらず、それらについての研究活動は個別・部分的であり、問題解決への寄与として十分な関与の深さを有していない。そのような現状を打開するには、建築学における計画系の諸研究・諸研究者が緊密に連携し、かつ課題に関連する社会学等の関連分野とも協働する基盤、計画系研究プラットフォームが必要である。本研究は、社会問題解決への研究アプローチの戦略と課題を明らかにするとともに、計画系研究プラットフォームの意義を実地に検証し、新たな学術コミュニティ設立も視野に入れた研究ポータルサイト(Architectural-Society Studies)を開発することを目的とした。2011年3月11日の東日本大震災は、私たちに未曾有の経験をもたらし、現在でさえ具体的な復興再建は必ずしも十分には進んでいない。直接的な津波被害のなかった地域でも、震災の影響は放射能やエネルギー不足など日常生活に支障をきたすレベルで深刻化した。いうまでもなく、私たちが直面している危機的な社会は、この大震災とその後の未来である。本研究では、建築社会研究は東日本大震災とどのように向き合い、未曾有の災害という現実をどのように受け止めることができるのか、建築社会研究が議論してきたこれまでの学術的想定が歴史的災害にも通用するのかについて検討し、研究集会等の議論を通じて、そこで得られた知見を「建築社会研究プラットフォーム」のホームページ(http://iwasa.eng.niigata-u.ac.jp/pass/index.html)として公開した。そこで本研究は、以下の3課題を設定し、平成23年度は課題(1)を中心に取り組んだ。(1)建築学内外の論文等の収集・整理、各分野の専門家へのヒアリングを行い、国内外の建築の社会問題に関する既往研究について総合的に評価・分析し、今後の動向を体系的に整理する。(2)建築行為における意志決定側面および建築行為のもたらす社会的影響の視点から、問題提示的な事例について、社会学者らとの協働のもと共同研究としてケーススタディに取り組み、建築に関わる社会問題の解決へ向けての研究アプローチの戦略と課題を検討する。(3) (2)による計画系研究・研究者の横断的な連携の意義と成果に関する実地検証を踏まえ、多領域の研究者の学術的な情報交換や議論を促す場として、研究ポータルサイトArchitecture-Society Studiesを構築する。平成23年度は、申請メンバーらのこれまでのMERAにおける研究活動を通して、学際的(Cross-disciplinary)視野における既存分野の理論・方法論に関する相互理解が重要であることが確認されたことを踏まえ、建築計画学・都市計画学・環境行動学・社会心理学・都市社会学・環境社会学の分野を中心に、学術論文等の収集・整理、各分野の専門家へのヒアリングを行い、研究成果の再評価を行った。また、建築に関する社会問題の多くは、各種関連法制とその体系の基本的欠陥や不備あるいは抜け道等々が、社会的・経済的な様々な背景の中である種の歪みとして現れている結果といえる。それらの問題は、建築に対して社会が期待している公共性の意味や価値と密接に関係している。そして、それら法制と公共性の問題は、学校や庁舎などといった公共事業・整備の事例のみならず、住宅を中心とした日常環境レベルにおいて、非常に複雑なかたちで人々の生活に影響を及ぼしている。よって本研究は、これら「制度」「公共性」「日常生活」に注目し、特に建築行為における意志決定側面および建築行為のもたらす社会的影響の視点から、次年度に詳細調査を行うケーススタディ事例の基礎調査を実施した。平成24年度は、課題(2)および課題(3)に取り組む。課題(2)のケーススタディは、1)都市・地方それぞれに今日的な社会問題に注目し、具体的な構造を把握した後、2)当該課題について他方における類似の諸現象を新たに調査、

3)都市・地方の相対化を通じて社会問題の本質を深く考察する、という戦略で取り組む。課題(3)は、学際的視野での建築に関する社会問題の解決へ寄与する計画系研究プラットフォームとして、多領域の研究者の学術的な情報交換や議論を促す場として、双方向型のコミュニケーション・ネットワークの構築を目指す。具体的なコンテンツとしては、本研究の進捗を随時発信するTwitter、Face bookを活用したタイムリーな情報の共有、学術機関リポジトリと連携した関連既往研究のデータベース化、速報性の高い研究ノートの掲載などを計画している。本研究はその計画の性質上、主たる研究経費はフィールド調査に充てられる。都市と地方のケーススタディに対して、都市WG(5名)と地方WG(4名)に担当を分けて共同研究に取り組むため、調査対象地への国内旅費が必要である。その際、申請メンバーの所属・活動拠点に合わせてWGの担当を決定している。本研究は、建築計画学分野の研究者が中心となって取り組むものであるが、研究テーマの特性上、社会学・心理学等の他の分野の研究者の協力を得ての研究活動を行っている。その協力環境の都合により、平成23年度に一部未使用額が発生した。しかしながら、平成24年度において実施するフィールド調査の特徴(立地や規模)に照らし合わせたときに、次年度へ繰り越すことで、上記の協力体制による合理的・効果的な研究が実施できると判断している。
弦楽器演奏を中心としたコンピテンシー・ベイスの授業開発

本研究の目的は、弦楽器演奏を中心とするコンピテンシー・ベイスの授業を開発すること、そのため、弦楽器演奏の授業を立案、実施、検証し、演奏体験がもたらす音楽表現への新たな気づきについて鑑賞学習を通して立証し、コンピテンシー・ベイスの根拠とすることであった。研究成果は以下のとおりである。まず、弦楽器の演奏を中心に位置づけた器楽授業2つを立案、実施した。1つは、弦楽器の基礎技能習得のための授業として、外部講師を活用した三味線ワークショップにおいて、事前学習を位置づけることによる学習効果を検証した。2つは、第1学年「パッヘルベル作曲『カノン』のコードにのせてつくって演奏しよう」である。これは、ヴァイオリン活動で学習した「カノン」の発展学習として、「カノン」のコード進行に注目し、コードにのせてヴァイオリン、三味線、筝、ギター、リコーダー、キーボード、ピアノで自由に創作を楽しみながら、全体として合奏表現となる活動である。次に、これらの弦楽器演奏経験がもたらす音楽表現への気づきの変容を鑑賞授業のプレ・ポストの記述文の変容を比較した結果、弦楽器学習前の記述には少なかった、弦楽器の発音原理やヴァイオリンのボーイングやヴィヴラートといった演奏の仕方に関する語彙が増加し、演奏経験の影響を確認することができた。撥弦楽器(減衰音)と擦弦楽器(持続音)の両方の演奏体験をさせることは、小学校までに経験してきた、打楽器(減衰音)とリコーダーや鍵盤ハーモニカといった楽器(持続音)・歌唱表現、それぞれの音楽表現の特徴と違いを他の表現媒体へ応用する発想を育てる可能性が大きく、本研究ではコンピテンシー・ベイスの授業開発の方向性が確認できた。購入した多機能タブレットは、鑑賞授業での教材提示、生徒の音楽活動の動画や音源を記録し検証することに有効に活用できた。
位相的場の理論とそのモジュライ

本研究では、位相的場の理論とそのモジュライに関して、関連する基礎研究をおこなった。この問題へは、適用する数学手法において、代数的(表現論、組合せ論)、幾何的(代数幾何、複素多様体)、解析的(非線形方程式、特殊関数)等の様々なアプローチが考えられる。これらは、位相的場の理論のモジュライという広い対象をいかなるカテゴリーにおいて捉えるかの見方の違いによる。このように、多様なアプローチが可能であることが、この問題の特質と言える。いずれの方法にも長所と短所があるので、それぞれの立場からの多角的研究が必要とされる。以下に、分担者ごとの研究の概要を述べる。山田は、表現論的、組合せ論的側面を研究し、可解格子模型に関連した興味ある結果を得た。小西は、有効な予測モデルの構成の観点から、モデルの評価法の研究をした。梶原は、無限次元複素解析の立場から、極小曲面に近い場合のガウス写像の擬等角性を研究した。柳川は、多変量離散データ解析を研究し、疎な分割表解析、および非線形構造を持つ場合に成果を得た。三町は、球関数の立場から研究し、Macdonald多項式の積分表示について重要な結果を与えた。金子は、楕円曲線と保型形式の立場からの詳しい研究を行なった。以上の各研究の結果、それぞれのアプローチの有効性、問題点をさらに明らかにできた。当面、代数的方法が重要となるであろうと予測される。
強震を受ける室内での人間行動・知覚限界から設計規範を考える基礎的研究

リニアモーターを用いた2次元加振可能な簡易振動台を開発し、これを用いて、強震時に人間が感じる不安度の大きさを評価する実験を行った。その結果、研究代表者らがこれまでに発表している1次元加振時の不安度よりも、若干小さめの振動で同等の不安度を感じる、という傾向が観察された。ただ、振動台の制御方法の影響が出ている可能性を否定できず、今後の課題となった。1.リニアモータ駆動による2次元簡易振動台の開発リニアモータ駆動X-Yステージの設計を行い、小山ガレージの佐々木裕エンジニアと連携を取りながら実機を製作して、平成23年3月に設置を完了した。製作に当たっては予算との兼ね合いもあり当初の目論見よりもストロークや積載可能荷重で若干のスペックダウンを行ったが、研究の目的である人間の官能検査が行える性能は満たすことができた。2.強震時の室内状況再現CGムービーの作成振動台の設計・製作と並行して、実験で用いる室内状況のCGムービーの制作を進めた。この制作にはSpring HeadというMicrosoft Visual Studio上で動作するフリーソフトと、Blenderという、これもブリーのモデリングソフトを用いた。もう少し具体的には、Blenderで家具のモデル化を行い、Spring Headで重力場上での強震動を入力加速度とする物理解析を行い、家具と床や壁の衝突、転倒、移動などをシミュレート可能とした。この成果について、日本建築学会の大会で発表を行った。得られた解析結果をMotion JPEGなどのCGムービーに収録し、振動台の制御を行うPCと同期させて、短焦点プロジェクタを用いてスクリーンまたは衝立に投影し、被験者に疑似体験してもらう準備を進め、2種類の実地震動に対する室内状況の再現を行ったCGムービーを作成した。平成22年度末に納入された2次元簡易振動台の性能試験を行ったところ、特定の入力時に予想外の振動が発生することが判明し、その原因究明に半年以上を費やした。当初はモーターから出ている電磁波がリニアスケール(モーターの位置検出器)に悪影響を及ぼしているのではないかとの架台製造元の判断で、防磁カバーを設置したりリニアスケールの設置位置を変えてみたりしたが改善されず、モーター製造元の技術者を呼んで検討した結果、コントローラーのモーターゲインを調整することで振動は収まった。ところが、今度はそのままだと設定した振動数や変位値に達しないことが判明し、手探りで最適なゲインを探るという作業を地道に行う事になった。この作業にも数ヶ月を要し、結局平成23年度中には当初計画していた官能試験を行うことはできなかった。ただし、安定した運転のためのノウハウは蓄積することができ、また、拡張載荷台、椅子とスクリーンの設置などは順調に進めることができたので、残された研究期間の中で官能試験を行い、成果をまとめることは可能と考えている。スクリーンに投影するCGムービーについては順調に製作が進んでおり、他の実験で得られた家具の転倒状況を忠実に再現できるシミュレーション結果を得ることができている。ここで得られた知見である家具と床の摩擦係数や反発係数などを取り込んで、より現実感のあるCGムービーを蓄積し、平成24年度に行う実験に活かしていきたい。平成22年度に整備し、平成23年度にゲイン調整を行って稼働可能状態となったX-Yスライダ式簡易振動台を用いて、強震時に人間が感じる不安度の大きさに関する基礎的な実験を行い、人の感じ方を指標とする設計規範の確立のための基礎資料を収集した。実験に当たっては千葉大学大学院工学研究科生命倫理委員会の審査・許諾を得ている。実験は、具体的には、周期0.2秒から4.0秒の間で、x方向、y方向、o字型、8字型、∞字型の5種類の加振パターンを用意し、アンケート調査により、その揺れで感じた不安度、同じ程度の地震動が来た場合の行動可能度を調査した。また、2次元加振についてはx方向とy方向のどちらの揺れを大きいと感じたかについても調査している。その結果、研究代表者らにより実施された既存の1次元加振による実験と比較すると、若干小さめの振動で同等の不安度を感じる傾向が出た。周期が長くなるにつれて同等の不安度を示す加振レベルが大きくなること(あまり不安に感じない傾向)は、従来の実験と同等となった。ただし、今回の加振の中での加振パターンの違い(x方向、y方向、o字型、8字型、∞字型)による差異は明瞭ではなく、振動台の特性によるものである可能性を否定できない結果となった。そのため、今後、現在は変位波形で制御している振動台の運転を、加速度で制御できるように制御プログラムを改良し、加速度の形を既往の実験と同等になるように調整した上で、追加の実験を行い、検証を重ねる予定である。平成22年度末に納入された2次元簡易振動台の安定した運転技術を確立するのに思いの外時間が掛かった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に確立した2次元簡易振動台の運転技術を基に、平成24年度前半に1次元と2次元の比較
多層カーボン・ナノチューブを利用するナノスケール回転-往復運動変換機構の研究

分子動力学法により,二層カーボン・ナノチューブ(DWCNT)により構成される,シャフトースリーブモデルの動特性解析を行って,シャフトが回転運動を生じる基本的メカニズムについて検討を加え,つぎのような成果を得た.モデルの基本構造は,閉じた両端部の頂点に水素原子を配して,回転を拘束することなくスラスト力を支持できる内層CNT(シャフト)と,一端面の炭素原子の変位もしくは速度を拘束することができる外層CNT(スリーブ)から成り,スリーブの端面もしくは全面の原子は,設定した温度の熱浴と接触させることができる.A)回転運動に至る過程は,(1)シャフトの偏心した位置への(動的な)移動,(2)微小回転振動の発生,(3)スリーブ-シャフト系の共振に伴う振動の拡大と回転運動の発生の3段階に分けられる.B)(1)は,シャフト-スリーブ間のポテンシャル場が,シャフトが中心にある場合よりも偏心位置にある方が低いことにより生じる.この際,構造的な非軸対称性に起因してシャフトにねじれ変形を生じる.これが回転運動を引き起こす原因となる.C)(2)は,緩やかに分布するスリーブ内のポテンシャル場中で,(1)が動的な過程として生じる結果発生する.振動は,スリーブが熱浴と接している(温度に相当するランダムな振動を受けている)場合に振幅が拡大する.これは,Brownラチェット機構によるものと解釈できる.D)スリーブの面内曲げ剛性は低いために,シャフトの振動に伴うポテンシャル場の変動の影響を受けて,動的たわみ変形が発生する.このスリーブとシャフト間の動的な連成変形は共振し,回転振動の振幅は拡大して,ついには一方向の回転運動に至る.E)この回転運動が持続するかどうかは,シャフトとスリーブの構造(両者のカイラリテイ)と熱浴の温度に依存する.以上の結果から,DWCBTにより形成されるシャフト-スリーブを,ナノスケールの回転モーター,あるいは冷却器としての利用する可能性が開かれたと考えられる.分子動力学法により,二層カーボン・ナノチューブにより構成される,シャフト-スリーブモデルの動特性解析を行って,つぎのような成果を得た.モデルは,端部を閉じ両端に水素原子を配して,回転を拘束することなく軸方向荷重を支えた内層CNT(シャフト)と,一端面の炭素原子を軸方向の自由度のみを残して拘束した外層CNT(スリーブ)からなり,スリーブの軸方向変位を制御する構造を持つ.a)シャフトとスリーブ間に,軸方向にらせん状の構造的な非対称性があるモデルでは,スリーブの軸方向変位によってシャフトは(ネジ-ナットの機構に似て)回転運動を生じる.b)シャフト-スリーブ間に非対称性がない場合には,シャフトの固有振動数に対応した,小さい振幅の回転振動を生じる。この振動は,スリーブの軸方向変位によってによって励起された自励振動と熱振動により引き起こされるBrown運動の合成されたものと考えられる.c)シャフトをわずかに傾けて,回転運動にかかわるポテンシャルに円周方向の傾きを付けると,自励振動の振幅は急速に増大して,一方向の回転運動を生じる.その回転角速度は加速度的に増大する時期を経て定常状態に達する.d)断熱状態で同様の解析を行うと,振幅の大きなリーブの軸方向変位による自励振動を生じるが,回転に至らない.e)回転角速度が加速度的に増大した状態に達するとスリーブの軸方向変位を止めても回転は止まらない.この回転は(エネルギーが熱振動によって供給されている)Brownian Ratchet機構によるもとの考えられる.分子動力学法により,二層カーボン・ナノチューブ(DWCNT)により構成される,シャフトースリーブモデルの動特性解析を行って,シャフトが回転運動を生じる基本的メカニズムについて検討を加え,つぎのような成果を得た.モデルの基本構造は,閉じた両端部の頂点に水素原子を配して,回転を拘束することなくスラスト力を支持できる内層CNT(シャフト)と,一端面の炭素原子の変位もしくは速度を拘束することができる外層CNT(スリーブ)から成り,スリーブの端面もしくは全面の原子は,設定した温度の熱浴と接触させることができる.A)回転運動に至る過程は,(1)シャフトの偏心した位置への(動的な)移動,(2)微小回転振動の発生,(3)スリーブ-シャフト系の共振に伴う振動の拡大と回転運動の発生の3段階に分けられる.B)(1)は,シャフト-スリーブ間のポテンシャル場が,シャフトが中心にある場合よりも偏心位置にある方が低いことにより生じる.この際,構造的な非軸対称性に起因してシャフトにねじれ変形を生じる.これが回転運動を引き起こす原因となる.C)(2)は,緩やかに分布するスリーブ内のポテンシャル場中で,(1)が動的な過程として生じる結果発生する.振動は,スリーブが熱浴と接している(温度に相当するランダムな振動を受けている)場合に振幅が拡大する.これは,Brownラチェット機構によるものと解釈できる.D)スリーブの面内曲げ剛性は低いために,シャフトの振動に伴うポテンシャル場の変動の影響を受けて,動的たわみ変形が発生する.このスリーブとシャフト間の動的な連成変形は共振し,回転振動の振幅は拡大して,ついには一方向の回転運動に至る.E)この回転運動が持続するかどうかは,シャフトとスリーブの構造(両者のカイラリテイ)と熱浴の温度に依存する.以上の結果から,DWCBTにより形成されるシャフト-スリーブを,ナノスケールの回転モーター,あるいは冷却器としての利用する可能性が開かれたと考えられる.
筋の硬さ測定における押し込み反力と筋張力との関係

【目的】本研究は,筋硬度変化の生理学的機序について検討するため,循環要因を除いた筋組織の硬さ要素に着目し,カエルの摘出筋を用い筋の張力変化と筋硬度の関係を調べることが目的であった.前年度は伸展・収縮時の筋張力と筋腹への垂直押圧時の反力との関係を検討し,筋張力の増加に比例し筋硬度が増加した.このことは,筋の長軸方向の生理学的変化が,筋硬度増加の一要因となることを示している.今年度は,さらに筋疲労時の硬度変化について検討した.【方法】1.摘出筋:ウシガエルの腓腹筋を神経筋試料作成手順に従い摘出しチャンバ内に固定した.2.筋硬度測定:機械刺激装置(DPM-280 ; Diamedical System Co. Ltd)による筋腹への押し込み反力計測.3.疲労作業時の筋硬度変化:予め計測した最大収縮力の20,40,60%の負荷を引き上げる作業を疲労状態まで行った.各作業は,duration=10msecの矩形波をinterval=20msecで5発連続する刺激により,負荷を1秒1回の頻度で反復させた.引き上げの移動距離を変位計にて計測し,引き上げ高が0になる時点まで続けた.作業前,直後,作業後10分間の回復過程の押し込み反力を計測した.作業前,直後,作業後10分間の回復過程の押し込み反力を計測した.【結果と考察】疲労実験後には筋硬度の増加が認められず,20,40,60%の負荷条件間においても差はなかった.一方,ヒトin vivoにおける疲労作業後の筋硬度は顕著な増加が報告されている.また,伸展・収縮時の実験から,筋張力の増加に比例し筋硬度が増加し,筋の長軸方向の生理学的変化が,筋硬度増加の一要因となることが考えられる.従って,筋組織要因の検討を考慮した本実験条件下で,疲労状態にあっても筋組織に静止張力を増すことに貢献する様な筋実質の変化はなかったと考えられる.先行研究の示す,ヒトにおける反復作業後の筋硬度増加は筋収縮に付随した他の要因により強く依存する可能性があり,刺激様式の検討や循環要因による硬度変化の可能性について知ることが今後の課題である.【目的】筋の硬度変化は、生体表面からの押し込みや振動に対する反応から捉えられてきている。このため、筋の硬さ評価は筋線維自体の変化のほか、皮下組織の影響、血流の変化等の循環要因といった諸要素を複合的に含んでいる。触診の模倣を測定基礎に置けば、各要素は同時に「筋硬度」に関連しているが、硬度変化の生理学的機序や筋の粘弾性特性を考慮すれば、各要素を分離して検討する必要がある。特に、循環要因を除いた筋組織の硬さ要素を、筋の伸張・収縮特性との関連で調べることは生体表面押圧の結果の評価に重要と考える。そこで、本年度はまず、カエルの脚筋を用い、筋腹への垂直押圧時の変位と反力と長軸方向の張力変化との対応関係を中心に検討した。なお、筋疲労時の硬度変化についても検討を進めたが、継続調査中であり、次年度に報告する。【方法】摘出筋と固定:ウシガエルの腓腹筋を神経筋試料作成手順に従い摘出し、Ringer液を満たしたチャンバ内に固定した。張力計測は、マニピユレータに連結したForce Transducerで行った。筋硬度測定:機械刺激装置(DPM-280;Diamedical System Co.Ltd)による筋腹への押し込み反力計測(押し込み量3.5mm;圧子φ3mm;押し込み速度7mm/sec)。張力変化と筋硬度の関係:<実験1>マニピユレータで1mm毎の伸張を繰り返し、随時、押し込み反力を計測した。<実験2>静止長において、チャンバ内の白金電極により10Hzから40Hzのランダムな電気刺激を行い、強縮時の収縮張力と押し込み反力を計測した。【結果と考察】伸張時の張力増加とともに、押し込み反力も増加を示し、張力と押し込み反力の関係は、直線的傾向を示した。伸張張力同様に、収縮張力の大小に、押し込み反力も比例関係を示し、収縮張力と押し込み反力にも直線関係が見出せた。これらの張力発生は連結橋形成などの筋長軸方向の生理学的現象に依存すると考える。このstiffness変化が横軸方向からの押し込みによって評価した「硬さ」にも反映することが示された。つまり、硬さ情報から筋線維自体の生理的変化を推定できる可能性がある。【目的】本研究は,筋硬度変化の生理学的機序について検討するため,循環要因を除いた筋組織の硬さ要素に着目し,カエルの摘出筋を用い筋の張力変化と筋硬度の関係を調べることが目的であった.前年度は伸展・収縮時の筋張力と筋腹への垂直押圧時の反力との関係を検討し,筋張力の増加に比例し筋硬度が増加した.このことは,筋の長軸方向の生理学的変化が,筋硬度増加の一要因となることを示している.今年度は,さらに筋疲労時の硬度変化について検討した.【方法】1.摘出筋:ウシガエルの腓腹筋を神経筋試料作成手順に従い摘出しチャンバ内に固定した.2.筋硬度測定:機械刺激装置(DPM-280 ; Diamedical System Co. Ltd)による筋腹への押し込み反力計測

.3.疲労作業時の筋硬度変化:予め計測した最大収縮力の20,40,60%の負荷を引き上げる作業を疲労状態まで行った.各作業は,duration=10msecの矩形波をinterval=20msecで5発連続する刺激により,負荷を1秒1回の頻度で反復させた.引き上げの移動距離を変位計にて計測し,引き上げ高が0になる時点まで続けた.作業前,直後,作業後10分間の回復過程の押し込み反力を計測した.作業前,直後,作業後10分間の回復過程の押し込み反力を計測した.【結果と考察】疲労実験後には筋硬度の増加が認められず,20,40,60%の負荷条件間においても差はなかった.一方,ヒトin vivoにおける疲労作業後の筋硬度は顕著な増加が報告されている.また,伸展・収縮時の実験から,筋張力の増加に比例し筋硬度が増加し,筋の長軸方向の生理学的変化が,筋硬度増加の一要因となることが考えられる.従って,筋組織要因の検討を考慮した本実験条件下で,疲労状態にあっても筋組織に静止張力を増すことに貢献する様な筋実質の変化はなかったと考えられる.先行研究の示す,ヒトにおける反復作業後の筋硬度増加は筋収縮に付随した他の要因により強く依存する可能性があり,刺激様式の検討や循環要因による硬度変化の可能性について知ることが今後の課題である.
手話通訳業務の衛生学的検討

職業的手話通訳者20名を被験者として、実験的に約50分間のほぼ連続した聞き取り通訳中の心身機能の経時的変化を、途中に一定のテストを反復挿入することにより、筋電図学的、動作学的、心理学的に、また作業効率の面から観察・測定し、被験者の検査前頸肩腕障害の症度をI(無所見)、II(少しあり)、III(あり)の3群に分けて検討した。聞き取り通訳を続けると、筋疲労感の訴え率は、検査前症状の強い群ほど早期に、かつ著明に増大した。通訳支障感の訴え率は、どの群でも早期に上昇した。動作学的には、症状の強い群で上肢の位置が下がり、肘の軌跡が短縮する傾向が見られた。筋電図学的には、筋疲労は電位の自乗平均平方根(RMS)の増大と平均周波数の低下として把えられているが、RMSは3群とも経時的に増大し、特に症状の強い群で顕著であった。平均周波数の低下は、無所見群でのみ認められた。通訳のブロッキングや誤通訳などの頻度では、経時的変化はなかった。以上の結果から、50分間連続の聞き取り手話通訳はかなりの疲労を生じる負荷であり、頸肩腕障害の症状を有するものでは、健常者より早期により顕著に疲労が生じることが立証され、聞き取り通訳作業における心身の負担評価の方法論が確立し得た。また、現在、連続手話通訳時間の限度は20分程度が一応の目安とされているが、この時間内でも疲労現象を呈するものが確実に存在すると推定された。聞き取り通訳時の疲労症状を定量的に把握し、生態指標の変化との相関を見いだすために、本年度は測定機器の整備、測定手技の確立、実験条件の検討を目的とした予備実験を行った。また、専任通訳者572名と、手話奉仕員241名を対象とした質問紙法による調査より、業務負担と疲労症状、一連続通訳可能時間を疫学的に検討した。その結果、一般的な頸肩腕部の筋疲労症状に加えて「他人の手話を見ていると」あるいは「他人の話を聞いていると」肩や腕が痛くなるという症状が業務負担と関連して出現することが明らかとなった。また、50パーセントの通訳者が連続通訳の限界時間とした値は、テレビ通訳で15分、後援会、警察・検察の取調で通訳で20分、医療、教育場面での通訳で25分と通訳内容や場面で異なっていた。これらの結果より、1)聞き取り通訳の「疲労」現象は、上肢による手話動作密度、上肢の空間保持時間率、自覚症状の変化として現われる。2)手話動作による筋疲労現象は、上腕二頭筋、三角筋、僧帽筋の筋電図所見として把握しうる。3)連続通訳可能時間は、筋疲労と中枢神経系疲労に関連して決まるが、筋疲労が優位に作用する。との仮説を得、実験条件を定めた。本実験では、手話通訳士の協力を得て、朗読テープを聞かせ連続して手話通訳を35分行わせ、この間の手話動作、二頭筋、三角筋、僧帽筋部の筋電図、心拍数、5分ごとの自覚症状変化を解析する予定である。また、朗読の速さ、内容、連続時間を変えた場合の結果より作業基準の検討も行う予定である。熟練した手話通訳者22人(男8人、女14人)を対象に本実験を行なった。実験では、5分間の聞き取り通訳と上肢前方挙上動作、標準手話動作、主観的疲労感を測定するための1分間を合わせた6分を1セッションとし、1人の被験者に7から10セッションを負荷した。疲労評価の指標としては、筋疲労感(頚、肩、腕のだるさ)、通訳支障感(手の動きや言葉の置き換え悪化、集中力の低下)、上肢の空間的な位置変化と筋電図変化(僧帽筋、上腕二頭筋)を用いた。筋疲労感の出現率は4セッション以降、時間の経過とともに増加した。

通訳支障感の出現率は、1セッション終了後から時間の経過とともに増加した。筋疲労感、通訳支障感とも被験者の頚肩腕障害の重症度に応じて、より早い時間経過で高い出現率を示した。動作学的には、肘の高さの経時的変化検討したところは、22人中右側6人、左側で13人に低下が認められた。以上より、聞き取り通訳に伴う手話通訳者の疲労を、主観的評価法及び動作学的評価法で経時的にとらえ、検討することが可能となった。尚、筋電図学的評価については現在解析検討中である。
消費概念の拡張に伴う顧客の消費プロセスにおけるマーケティングの研究

最終年度は、昨年度に引き続き、1「抽出された要素とマーケティングの関係」という視点からサービス企業に対する調査研究を行い、その後、2本研究の纏めとしての新しいマーケティングと企業システムの提示を行った。1.具体的内容1サービス業について、文脈価値に影響を与えるモノ、サービシィーズ、ヒト、情報システム、インフラといった諸要素との関連から調査を行った。もともと顧客との接点で顧客と相互作用を行うものこそがサービス業であるが、それが十分に行われているかについて特に留意した。次に、2新しいマーケティングと企業システムの提示についてであるが、まず、新しいマーケティングをそれが行われる時空間に注目し検討した。そして、その時空間で行われるマーケティングを価値共創マーケティングと呼び、それを可能にする企業システムを価値共創型企業システムとして概念化することにした。2.調査結果と結論1サービス業における文脈価値への影響において、諸要素の中核となるのがヒトであり、顧客との価値共創の為の相互作用的なコミュニケーションの態様が文脈価値の共創に大きな影響を与え、文脈のマネジメントが可能であることが明らかとなった。その結果、サービス業に限らず、諸要素を対象とした文脈マネジメントという新しい概念を引き出すことができた。また、サービス業においてもモノとの関わりはあることから、その効率的な調達において伝統的マーケティングとの接点が見出せたが、それは、すべての業種に共通しているといえる。そして、そのことは、2価値共創マーケティングと伝統的マーケティングは、モノ、サービシィーズを通じて連動しており、そのことを踏まえ、生活世界で顧客と価値共創し、さらに、市場においてモノへの共同選択・開発を可能にするという企業システム、すなわち、価値共創型企業システムの概念モデルを明らかにした。本年度は「消費概念の拡張に関する調査研究」を実施した。1.具体的内容。まず、文献レビューにより1「消費概念の拡張」概念の精緻化を図り、アンケート調査により2消費に対する顧客認知を解明し、理論的考察により3抽出された要素とマーケティングとの関係を明らかにした。それによれば、1では、消費概念の拡張は水平的・垂直的拡張の2方向に見出され、2では、モノ、サービシィーズ、ヒト、情報、システム、インフラ等の影響要素が認められ、それらが文脈価値における「文脈」として理解されることとなり、3では、1と2の結果を踏まえ、マーケティング行為という視点から考察した結果、水平的拡張は「文脈」と深く関わり、それが新たなマネジメントとして「文脈マネジメント」というマーケティング手段を生むこと、また、モノ、サービシィーズに対しては、「顧客との共同関与」という新たなマーケティング行為の存在が理論的に導出された。2.意義と重要性。「文脈マネジメント」及び「顧客との共同関与」は、市場をゴールとした伝統的マーケティングには見られない新たなマーケティング手段・行為に繋がるものであり、それらが見出されたことは、購買後の顧客の消費プロセスにおけるマーケティング理論構築にとって意義深いものといえる。さらに、後者の共同関与は、モノ或いはサービシィーズの共同選択と共同開発の二つが考えられ、そのためのマーケティング行為は、企業システムそのものの態様に深く関わることを意味しており、ここにおいても、伝統的マーケティングを超える新たなマーケティング領域を認めることができ、マーケティング研究の進展にとって重要性の高い研究成果となった。文献レビューに多くの時間が掛かり、アンケート調査、理論的考察への取り組みがやや遅れたが、本年度中に実施すべき事項については、すべて完了するとともに、確かな研究成果も得られた。本年度は「抽出された要素とマーケティングの関係」という視点から企業に対する調査研究を実施した。1.具体的内容文脈価値の形成に与える諸要素には、モノ、サービシィーズ、ヒト、情報、システム、インフラ等があるが、それらは水平的・垂直的な消費概念の拡張に深く関わることから、企業のマーケティングを規定する。そこで本年度は1新しいマーケティングと伝統的マーケティングはどのような差異があるのか、2それは、企業システムをどのように変化させるか、3それらは、B2BとB2C、製造業と流通業、サービス業でどのような差異があるか、といった問いに答えるべく企業調査を行った。対象は、もともと直接的な顧客接点の多い製造業におけるB2B、本質的に直接的な顧客接点のない製造業におけるB2C、そして、同じく、B2Cながらも、本来、直接的な顧客接点を有す流通業(小売業)である。2.調査結果B2B製造業では、B2Bの関係を超え、最終顧客に向けたB2C的なアプローチへの取り組みが新たに発見でき、それが企業システム自体を転換させることが明らかとなった。次にB2C製造業では、ネット利用によって顧客との直接的な接点の構築を図る企業が増えており、顧客からの問い掛けに対する応答の在り方の重要性が明らかとなった。また、小売業では、直接的な顧客接点の活用において,販売後の顧客の消費プロセス(生活世界)へ入り込みが対話を中心として為されていることが明らかとなり、それは、伝統的な品揃えに焦点を置いたマーケティングからの脱却を意味するものと考えられる。製造業及び流通業(小売業)に対する調査研究もほほ予定通り実施し、いくつかの発見事実を得ることができ、研究はおおむね順調に進展していると判断される。