hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鶏に対するSalmonella Enteritidisの宿主・臓器特異性の機序

すなわち、SEの鶏生殖器への定着能は、SEによる卵汚染の増加の原因の一つであると考えられた。Salmonella Enteritidis (SE)の特異的な鶏卵汚染と生殖器感染性の関係を明らかにし、鶏の臓器特異性機構の解明を目的とした。SEの他に、鶏から高頻度に分離される6種類の血清型を用いて、卵管内接種後の汚染卵産出頻度と各臓器への感染性の比較、および卵管膣部組織への細胞付着性の違いを調べた。また、SEに対する宿主の感染防御機構を理解するため、SE由来の抗原で刺激した鶏マクロファージの反応を解析した。その結果以下の結果を得た。1)SEは卵管上皮への高い親和性を持ち、卵管内に持続的に定着するため、絶えず卵殻を汚染することが判明した。すなわち、卵殻表面への付着菌数が絶対的に他の血清型よりも高いために卵殻内への侵入菌数も増え、卵殻内面の汚染率も高くなるものと推測された。2)SEのマクロファージに対するNO産生能はS.Typhimurium(ST)よりも強く、なかでも鞭毛抗原に対する反応が顕著であり、血清型による感染性の違いが鞭毛の抗原性に起因する可能性が示唆された。マクロファージの死滅はST感染で認められたのに対してSE感染においては認められず、加えてSE感染時では非常に高いNO産生が誘導された。また、SE感染時にはIFN-γ産生能を有するT細胞の関わる細胞性免疫が重要な働きを担っていることが示唆された。
Na+,K+-ATPaseの発現上昇に着目した肝細胞癌の新規分子標的の探索的研究

当教室で肝細胞癌(HCC)と診断され肝切除が施行された症例の切除標本から肝細胞癌組織を採取して、癌細胞株の樹立を試みてきた。現在までに継代に至った細胞株はない。一方で、我々はこれまでにNa+,K+-ATPase α3サブユニット(α3NaK)が、HCCにおいて発現上昇していることを報告した。肝細胞癌組織アレイを用いてα3NaKの免疫染色を行い、染色結果をスコアリング化してHCCの臨床データベースと比較、統計学的解析を行った結果、a3NaKの発現はその悪性度、予後に関与することが示唆された。1.ヒト肝細胞癌由来細胞株の樹立:当教室で肝細胞癌と診断され肝切除がなされた症例の切除標本から肝細胞癌組織を採取して、肝細胞癌培養細胞を分離を試みている。現在までに継代できた細胞株はないが、今後も継続して細胞株の樹立を目指す。2.臨床データの収集:当教室で過去10年にわたり日常的に行われてきた、肝細胞癌切除症例の術前、術後の臨床データ、病理学的データの収集、データベース化をすすめている。3.肝細胞癌組織アレイの免疫染色:我々がこれまでに見出した肝細胞癌において発現上昇しているNa+,K+-ATPase α3-サブユニット(α3NaK)の抗体を購入し、これを用いて当教室で過去に作成した肝細胞癌組織アレイの免疫染色を行った。染色結果をスコアリングして数値化し、2.で収集した臨床病理学的因子データベースとの対比を進めている。1.ヒト肝細胞癌由来細胞株の樹立:当教室で肝細胞癌と診断され肝切除が施行された症例の切除標本から肝細胞癌組織を採取して、癌細胞株の樹立を試みてきた。現在までに継代に至った細胞株はないが、今後も継続して細胞株の樹立を目指す。2.臨床データの収集:当教室で過去10年にわたり日常的に行われてきた、肝細胞癌切除症例の術前後の臨床データ、病理学的データの収集を行った。データの収集は終了し、データベース化が完了した。3.肝細胞癌組織アレイの免疫染色:我々がこれまでに見出した肝細胞癌において発現上昇しているNa+,K+-ATPase α3-サブユニット(α3NaK)の抗体を購入し、これを用いて当教室で作成済みの肝細胞癌組織アレイの免疫染色を行った。染色結果をスコアリングして数値化し高発現群と低発現群に分けて、2.で作成したデータベースとの比較、統計学的解析を行った結果、予後との相関があることが示された。肝胆膵外科1.肝細胞癌の臨床データの収集はほぼ完了している。生存期間などの複数の項目では、定期的な更新が必要である。2.組織アレイの免疫染色結果のスコアリングはすでに完了しており、上記1.の臨床データの更新が完了し次第、統計学的な関連性の検討を進めることが可能である。3.肝細胞癌由来細胞株の樹立に難渋しており、培養条件の再検討など、さらに研究期間が必要である。1.今後は、樹立した肝細胞癌株もしくは既存のヒト肝細胞癌由来細胞株HepG2を用いて、α3NaKの発現上昇に関連したmicroRNAの解析を行う予定であり、これは肝細胞癌の新規のバイオマーカー探索を目指すものである。2.HepG2細胞をはじめとした培養細胞株を用いて、薬剤感受性を探索する。現在肝細胞癌の化学療法に日常診療で使用されている5FU、シスプラチン、エピルビシン、ミリプラチンや、Na+,K+-ATPaseのリガンドとなる強心配糖体の感受性試験を行う。肝細胞癌由来培養細胞株の樹立が完成されず、totalRNAの抽出からはじまるα3NaKに関連する遺伝子の網羅的解析が次年度へ持ち越された。microRNAチップを用いてα3NaKに関連する遺伝子の探索的研究を進める。
南アジアにおける障害のある女性の教育とジェンダーに関する研究

本研究は、南アジアにおける障害のある女性の教育とジェンダーについて、インドとスリランカに焦点をあて総合的に明らかにする。3年間の実施期間中2年目にあたる平成30年度の研究実績を、以下では研究課題別に述べる。研究課題1「インドにおける障害女性の教育とジェンダーに関する研究資源の解明」については、関係者との意見交換及び情報収集、関係資料の購読・訳出の2点を実施した。前者については、8月にムンバイのTATA研究所サンジャ・リマエ准教授、12月にカルカッタ大学サントシ・ハルダー准教授、およびオディシャー州ユトゥカル大学アーシャ・ハンズ元教授と討議および情報収集を行った。なお平成31年度に日本で開催する予定のシンポジウムに関する準備調整も行った。次に、関係資料の購読・訳出については、ハンズ元教授が編者として発行した書籍"Disability, Gender, and the Trajectories of Power(2015, Sage Publications India)"の他、政府や女性障害者権利擁護団体発行資料を購読・訳出した。これらをもとに2つの紀要論文を執筆・公開した。研究課題2「スリランカの障害女性の教育とジェンダーの実態分析」については、今年度はインドとの比較の観点で実施した。8月に予備的調査を実施し、その結果をもとに、スリランカ・インド共通の質問項目を作成し、12月に両国で障害のある女子大学生を対象に面談調査を実施した。研究課題3の「両国の障害女性の職業教育とジェンダーに関する分析」については、研究課題1および2の中に組み入れて行った。障害女性の教育とジェンダーの実態の一端の解明に向けて、教育資源のあるインドで人的ネットワークを構築するとともに資料収集を行い、スリランカでは継続調査を実施したことで、ジェンダーの観点からの障害者教育の検証に向けた初年度としてはまずまずの進捗が得られた。研究課題1「インドにおける障害女性の教育とジェンダーに関する研究資源の解明」については、本年度でほぼ当初の目的を達成したと考えられる。次に、研究課題2「スリランカの障害女性の教育とジェンダーの実態分析」については、スリランカですべての面談調査を終えてはいないが、インドとの比較という観点も付加することができ、内容としては当初の想定より充実したものとなっている。研究課題3の「両国の障害女性の職業教育とジェンダーに関する分析」については、この課題に焦点化した分析はできていないが、時間的制約から研究課題1と研究課題2に組み入れて行うことがのぞましいと考えている。加えて本年度は「障害女性をめぐる差別構造への「交差性」概念を用いたアプローチ」公開研究会に参加し、数少ない同分野の研究者と交流を行うことができ有益であった。最終年度の来年度は、当初の予定通り、南アジアにおける障害のある女性の教育とジェンダーに関するシンポジウムを、インドの研究者を招へいして実施することで、研究成果の社会への還元を行いたい。また、研究のまとめとなる成果物を公開したい。特に、本研究の成果発表の発展的展開として、訳出した書籍の出版を行い、そこで得られた知見を広く公開したい。本研究の目的は、南アジアにおける障害のある女性の教育とジェンダーについて、インドとスリランカに焦点をあて総合的に明らかにすることである。研究課題1「インドにおける障害女性の教育とジェンダーに関する研究資源の解明」では、インドの女性学・障害学・教育学を専門とする大学や研究センター、女性障害者団体を訪問し関係者に面談し、研究文献・資料類を収集し、全体像を把握すること課題としていた。8月に11日間インドを訪問し、カルカッタ大学教育学部、デリー大学ミランダハウス、女性開発研究センター(デリー)、TATA研究所(ムンバイ)の当該分野の研究者と面談し、情報収集及び意見交換を行った。さらに、その折紹介された当該分野の最新の書籍の著者を、11月にブバネシュワルに3日間訪ねた。この訪問前には、タイ、バンコクで開催されたIASSIDD Asia-Pacific 4th Regional Conference(アジア・太平洋発達障害学会)に参加し、関連分野の研究者と意見交換を行った。年度後半は、これら入手した文献の読み込み及び、必要に応じて内容の日本語訳を行った。研究課題2「スリランカの障害女性の教育とジェンダーの実態分析」については、すでに着手していた調査研究を継続するため、9月に8日間スリランカを訪問した。滞在中に、16人の障害者を対象に、教育を軸にした内容関する面談調査を実施した。研究課題3の「国の障害女性の職業教育とジェンダーに関する分析」については本年度は着手していない。また、本研究の連携研究者2名との研究討議を11月に実施し、今後の研究の進め方について討議した。このように、初年度は、南アジアにおけるジェンダーの観点からの障害者教育の検証に向け、まずまずの進捗が得られた。初年度は、障害女性の教育とジェンダーの実相の解明に向けて、教育資源のあるインドで人的ネットワークを構築するとともに資料収集を行い、スリランカでは継続調査を実施した。その結果、ジェンダーの観点からの障害者教育の検証に向けた初年度としてはまずまずの進捗が得られた。

前者については、8月にムンバイのTATA研究所サンジャ・リマエ准教授、12月にカルカッタ大学サントシ・ハルダー准教授、およびオディシャー州ユトゥカル大学アーシャ・ハンズ元教授と討議および情報収集を行った。なお平成31年度に日本で開催する予定のシンポジウムに関する準備調整も行った。次に、関係資料の購読・訳出については、ハンズ元教授が編者として発行した書籍"Disability, Gender, and the Trajectories of Power(2015, Sage Publications India)"の他、政府や女性障害者権利擁護団体発行資料を購読・訳出した。これらをもとに2つの紀要論文を執筆・公開した。研究課題2「スリランカの障害女性の教育とジェンダーの実態分析」については、今年度はインドとの比較の観点で実施した。8月に予備的調査を実施し、その結果をもとに、スリランカ・インド共通の質問項目を作成し、12月に両国で障害のある女子大学生を対象に面談調査を実施した。研究課題3の「両国の障害女性の職業教育とジェンダーに関する分析」については、研究課題1および2の中に組み入れて行った。障害女性の教育とジェンダーの実態の一端の解明に向けて、教育資源のあるインドで人的ネットワークを構築するとともに資料収集を行い、スリランカでは継続調査を実施したことで、ジェンダーの観点からの障害者教育の検証に向けた初年度としてはまずまずの進捗が得られた。研究課題1「インドにおける障害女性の教育とジェンダーに関する研究資源の解明」については、本年度でほぼ当初の目的を達成したと考えられる。次に、研究課題2「スリランカの障害女性の教育とジェンダーの実態分析」については、スリランカですべての面談調査を終えてはいないが、インドとの比較という観点も付加することができ、内容としては当初の想定より充実したものとなっている。研究課題3の「両国の障害女性の職業教育とジェンダーに関する分析」については、この課題に焦点化した分析はできていないが、時間的制約から研究課題1と研究課題2に組み入れて行うことがのぞましいと考えている。加えて本年度は「障害女性をめぐる差別構造への「交差性」概念を用いたアプローチ」公開研究会に参加し、数少ない同分野の研究者と交流を行うことができ有益であった。初年度の進捗は当初計画に照らし合わせれば順調であった。しかしながら、初年度は、研究成果のアウトプットができなかった。次年度からは研究成果の公開を念頭におきながら、取り組んでいきたい。また、インドでの資料収集では教育分野についてはやや不十分であったため、課題3の達成を含め、教育分野により焦点化した研究を進めていきたい。最終年度の来年度は、当初の予定通り、南アジアにおける障害のある女性の教育とジェンダーに関するシンポジウムを、インドの研究者を招へいして実施することで、研究成果の社会への還元を行いたい。
認知症高齢者介護支援技術の開発・導入における技術的・制度的課題の抽出

介護支援システム開発および実地導入のために技術的・制度的課題の基礎的検討として,現在現場が抱えている問題に対して工学的技術が貢献できる可能性と,そのために解決される必要がある制度上の問題について議論した.課題は,工学技術的な特性に由来するものと,制度面に由来するものに分けて議論した.開発された技術を現場で使用するためには,技術面のみならず,制度面での数多くの課題が解決される必要があることが明らかになった.本研究は,認知症介護に焦点を当て,その介護職員を支援する情報技術の開発・導入において現場調査を元に好影響および悪影響の両面から整理することを目的として研究を進めている.情報技術を開発・導入する過程で課題となる事案についてまとめるために介護施設と協議したところ,東京都内の施設から協力を得られることになった.施設の管理者側および現場の複数の職員にこれまで申請者らが取り組んできた研究について紹介し,研究をスタートする承諾を得た.3月には,支援情報システムの設置箇所決めとデータ収集方法の検討のためのトライアル調査を実施した.現在は,本調査に向けた調整を行っている.情報機器導入を行うには,施設とシステム開発者および家族との間で合意が取られる必要がある.この課題について代表者および分担者でガイドラインの設定を目指して検討を行った.議論の観点は,介護保険など社会制度からみた適切性(森山治),介護方法としての適切性(曽我,森山千),情報技術の可能性と限界(杉原,藤波)であった.また,その結果の一部を,当該施設の管理者側に提示し,意見を求めた.本件については,本実験実施と合わせて進めていくことが確認された.システム導入時には,介護施設の建物の空間的特性を考慮する必要もある.この問題については,これまでに行ってきた研究成果と合わせて考察し,システムを導入することで施設内の情報流通レイヤーを拓く可能性があることが明らかとなった.この成果は,現在論文にまとめて投稿中である.介護支援システム開発および実地導入のために技術的・制度的課題の基礎的検討として,現在現場が抱えている問題に対して工学的技術が貢献できる可能性と,そのために解決される必要がある制度上の問題について議論した.課題は,工学技術的な特性に由来するものと,制度面に由来するものに分けて議論した.開発された技術を現場で使用するためには,技術面のみならず,制度面での数多くの課題が解決される必要があることが明らかになった.本年度は当初の計画通り,2012年7月7日と2012年8月26日に「社会福祉と情報処理」研究会の市民講座を開催した.この市民講座では,assistive technologiesを介護現場に導入する際の視座である,(1)ATの特性に由来する課題,(2)介護自体の文脈依存性の高さ,(3)介護保険など制度面の3点のうち,特に(2)および(3)について検討した.介護制度論の専門家であり実務担当者でもある研究者1名と韓国の介護制度論研究者2名を招いた.この一連の市民講座で扱われた内容は,国の資金(社会保障費)不足,またそれを埋め合わせるために採られることになった政策,地域におけるつながりのあり方など非常に幅広いものであった.これらの市民講座は,報告書として出版する予定である.市民講座で出された議題については,研究チーム内でも議論を重ねた.その結果,現行の制度は,定められた枠以内で提供できるサービスをいかにきちんと果たしたかによって報酬が受け取れる.手続きをしっかりと守ることは重要ではあるが,そればかりが強調されると現場での創意工夫は生まれにくいことや,情報技術や機械技術が持ち込まれたとしても省力化の目的のみに用いられる可能性が高くなることが課題として挙げられた.機械やソフトウェアが代行できる作業はそれらに任せて,人にできること(例えば、コミュニケーションを中心とした観察能力)を強化しようとしたとしても,それに対する対価が得られる仕組みはないことや,観察能力強化や知識共有といった介護の知的労働を支援する技術を導入しようとしたとしても,それらに対する支援は現状期待しにくいことなどが技術導入上の課題とされた.これらの結果の一部をまとめ,国内外の学会で発表した.本研究は,(1)ATの特性に由来する課題,(2)介護保険など制度面の2側面を考察すると同時に,ATの開発導入指針のための対処方法についても検討した.研究戦略に事例研究を採用し,質的調査を基盤とし,密な記述に基づく課題発見型研究を行った.最初に,申請者らがこれまでに開発してきたATがすでに導入されている介護施設にて調査し,得られた結果をチーム内で議論し,(1)および(2)の視点で重要と考える課題を抽出しようと試みた.ATの特性に由来する課題については,分析結果から,短期的には,介護の質を維持するために技術が利用されること,大規模なユーザニーズ調査が行われる必要があること,プライバシー侵害に対する懸念を軽減すること,情報技術に不慣れなユーザや身体活動に制限があるユーザのためにアクセシブルなインタフェースが必要となることを挙げた.中期的には,介護支援システムが実際に多くの介護施設に導入を図られること,人権を侵害しない介護支援システム開発が行われること,開発と導入のためのガイドラインが制定されることが課題になる.

長期的には,ガイドラインをベースにして介護支援システム開発・導入のための法が制定されること,大規模データにもとづいてパターン分析を行うためのデータセンターが設立されることが必要となることを明らかにした.制度面の課題としては,介護保険の基本的な考え方が定められたことを厳密に実施したかどうかを評価の中心としており,財政的支援が期待できないことと,必要な物資やサービスを現物で支給したり,介護報酬給付のための点数の与え方を変更したりするなど,抜本的な変更が求められることを明らかにした.ヒューマンコンピュータインタラクション研究グループ内,および介護施設の管理者,現場職員の方々とも数度にわたって議論を行えており,システム導入における問題点の整理も進んでいる.これまでに市民講座も2度にわたって開催していることからも,課題検討については概ね予定通り進んでいる.遅れが生じているのは,調査である.研究計画を執筆した時点と現在では,研究代表者の所属組織が変更になったため,対象となる介護施設の選定および交渉に時間を要した.しかし,研究そのものの進め方については,申請した内容からの大きな逸脱はないことに加え,3月には,トライアル調査も実施できている.さらに,研究メンバーおよび施設管理者・現場職員との協議の中で調査すべき項目は絞られてきている.したがって,挽回は十分可能と考え,このカテゴリとした.介護の中でも特に対処が難しい認知症に焦点を当て,その介護者を支援する情報技術(assistive technology)の開発・導入において現場調査を元に好影響および悪影響の両面から整理することを目的した研究である.申請時の計画では,調査を行った後に議論をするとしたが,順序を入れ替え(2)介護自体の文脈依存性の高さ,および(3)介護保険など制度面の課題を検討することにした.チーム外から招いた専門家3名との意見交換の結果から,主に技術導入時に生じる可能性が高い問題について理解が深まった.現場の人々から聞き取るだけではわからない点について,専門家のメタな視点による指摘を得られたことは大きな進展であった.また,チーム内での情報交換により,調査対象をグループホームからより大きな法人とすることでこれまでには見えにくかった課題が発見できるのではないかと結論づけられ,東京地区にあるA医療法人にコンタクトを取り,調査が実施できる見込みを得た.本年度発見された課題について,A医療法人における調査を通じて検討を重ねていく予定である.本助成金獲得までに得ていたデータと議論により得た知見をまとめて,国内外の学会で発表も行った(招待講演1回,学術雑誌論文1本,book chapter 1本,査読のある国際会議3回,国内会議2回).さらに,現在学術雑誌に1本投稿中である.目的を達成するための道筋はつけられており,かつ学術的な成果も発表しており,市民講座で成果のアウトリーチも実施している.以上の点から,本研究の初年度の成果は,おおむね順調とした.現在までの達成度でも記述したとおり,研究代表者の異動により施設との交渉が遅れている.研究当初は複数の施設で実施する予定であったが,現段階でこの方策を採用することは現実的に困難である.したがって,現在交渉が進んでいる東京都内の介護施設に絞り調査を行うこととする.この際,対象施設を時間をかけて調査し,分析・考察することで申請時に提示した,介護者を支援する情報技術の開発・導入において現場調査を元に好影響および悪影響の両面から整理するという目的を達成することを目指す.調査方法については,大きな変化はない.施設管理者および現場職員の両者から,インタビューとビデオ観察を行うことに対しての了解を得ている.
非ヒストンタンパク質のアセチル化修飾を介したDNA損傷応答制御機構の解明

我々は、DNA損傷応答に関わる非ヒストンタンパク質の中で、in vitroでCBPおよびp300のヒストンアセチル化酵素によりアセチル化されるタンパク質を新たに数種類同定した。その中で、Rad52タンパク質のアセチル化は、DNA二重鎖切断(DSB)によって誘導された。In vitroでアセチル化させたタンパク質の質量分析により、Rad52のアセチル化部位を同定した。放射線によって誘導される相同組換えが、アセチル化部位の変異により阻害された。我々の結果は、Rad52のアセチル化が相同組換えによるDSB修復に必要であることを示している。我々は、DNA損傷応答に関わる非ヒストンタンパク質の中で、試験管内でCBPおよびp300のヒストンアセチル化酵素によりアセチル化されるタンパク質を複数同定していた。同定されたタンパク質の解析により、ヌクレオチド除去修復やアポトーシス誘導におけるアセチル化修飾の重要性が明らかになった。同定されたタンパク質の中で、ヒトRad52タンパク質は、相同組換えによるDNA二重鎖切断(DSB)修復に関わっている。ヒトRad52のアセチル化はDSBにより誘導され、このアセチル化誘導はHEK293細胞でもヒト間葉系幹細胞でも起こった。この結果から、Rad52のアセチル化は、分化した細胞と幹細胞の両方において、DNA損傷応答に重要な役割を果たすことが示唆された。また、試験管内のRad52のアセチル化はDNAやRPAの添加により阻害されたことから、DSBによるRad52のアセチル化誘導はRad52が損傷DNAに結合する前に起きることが示唆される。Rad52のアセチル化やアセチル化部位のアセチル化類似変異であるグルタミンへの置換変異により、試験管内でのRad52の生化学的活性の変化が観察された。アセチル化されるリジンの中で、核移行に関わっていない10カ所をアセチル化されないアルギニンに置換すると、野生型Rad52で観察される放射線照射後のDSB部位への集積に異常が見られた。この変異型Rad52発現細胞では、RPAはDSB部位へ集積していたが、Rad51のDSB部位への集積にも異常が見られ、放射線照射によって誘導される細胞内相同組換えが阻害されていた。以上の結果から、Rad52のアセチル化が相同組換えの制御に重要であることが示せた。アセチル化される新規タンパク質を、さらに二つ同定し、アセチル化部位を決定した。これらのタンパク質のアセチル化の役割について解析を進めている。ヒトのヌクレオチド除去修復に関わるDDB2のN末側のアセチル化される領域が、紫外線照射後に誘導されるDDB2のユビキチン化によるタンパク質分解に関わっていることが明らかになった。一方、ヒトRad52に関しては、このタンパク質のアセチル化部位をアセチル化が起こらないアルギニンやアセチル化状態に類似したグルタミンの置換変異を導入した様々な変異体の発現細胞を作製して、細胞内でのアセチル化の役割を解析した。アセチル化される部位をすべてアルギニンに置換すると核への移行が起こらなくなった。そこで、この変異体に核移行シグナルを付加して解析したところ、核への移行は起こるようになったが、放射線照射によるDNA二重鎖切断の指標であるγH2AXと共局在しない異常なfociが観察された。また、この異常なfoci形成は、核移行にも関わるアセチル化部位はリジンの状態にしておき、残りのすべてのアセチル化部位をアルギニンに変異させた場合にも起こることを見いだした。DDB2のアセチル化の制御機構について、試験管内のアセチル化アッセイにより詳細に解析した。その結果、Rad52のDNA結合に関わるN末側のアセチル化は、DNAとの結合により阻害され、RPAとの相互作用に関わるC末側はRPAとの相互作用により阻害されることを明らかにした。網羅的にDDB2とRad52の脱アセチ化酵素を試験管内の脱アセチ化反応によって探索し、これらのタンパク質の脱アセチ化酵素を同定した。アセチル化されるDNA損傷応答関連タンパク質を探索し、アセチル化されるタンパク質を新たに1つ同定することに成功した。福島原子力発電所の事故により、住民や事故の対応に関わった作業員の汚染検査、一次立ち入りプロジェクトへの対応、オフサイトセンターでの仕事、電話相談など、緊急被ばく医療に関する業務を行わなければならない必要があったために、研究の達成度がやや遅れた。次年度は、事故への対応業務が落ち着いたため、研究が行える状況である。放射線によるDNA二重鎖切断後に、Rad52のアセチル化部位変異体に見られる異常なfoci形成がどのようにして起こるのかを明らかにするために、GFP-Rad52を発現させた細胞にマイクロビームを照射し、Rad52の細胞内動態をタイムラプス顕微鏡で観察することを計画している。また、同定されたDDB2やRad52の脱アセチル化酵素をノックダウンした場合の影響について調べる予定である。また、Rad52のアセチル化が幹細胞でも起きるのかどうかについても調べる予定である。Rad52のアセチル化誘導のメカニズムの解明や脱アセチル化
電池法による高難度酸化反応の攻略

省資源・省エネルギーの立場から、これまであまり化学工業の原料として利用されていなかったベンゼンやプロパンなどの単純炭化水素の利用が注目されている。単純炭化水素は化学的に安定で、これを温和な条件で対応するアルコールやケトンなどに選択的に酸化する事は学術的にも大変興味ある事である。我々の研究グループは、ベンゼンやプロパンを直接部分酸化可能な新規酸化反応システムとして、水素・酸素電池反応を利用して陰極上で酸素を還元的に活性化し、炭化水素を部分酸化する方法を考察した。平成9、10年度には、常温常圧の極めて温和な条件下フェノールが選択的に生成すること見出し、また、ベンゼンよりも反応性に乏しい低級アルカンのプロパンの部分酸化を目標にカソードおよび反応システムの構築を試み、気相成長カーボンファイバー(VGCF)にパラジウム黒とバナジウムオキシ・アセチルアセトナート錯体(VO(acac)2)を添加するとプロパン部分酸化活性が発現することを見出した。平成11年度は上記した[Pd-black+VO(acac)2]/VGCFカソードの最適な調製条件を検討した。その結果、VGCFにPd-black0.5mol%,VO(acac)21.0mol%添加したカソードが最もプロパン部分酸化活性が高く、酸化効率10%でアセントおよび酢酸が生成することが明らかとなった。さらにこのカソードを用いて、プロパン圧、酸素圧依存症などの速度論的検討を行い、最適反応条件を明らかにした。速度論的結果の中で、アセトン生成速度がプロパン圧に2次に依存したことは特に注目すべき結果である。このカソード触媒の作用機構について検討を行った結果、a)VGCFは電子伝導体として機能し、b)パラジウム黒は酸素を2電子還元し過酸化水素種を生成すると同時にバナジウムを3価に還元する還元反応中心として機能し、c)バナジウムは3価に還元され、過酸化水素種(b)を活性化して活性酸素種を発生させてプロパンを部分酸化する、酸化反応中心として機能していることが解った。省資源省エネルギーの立場から、これまであまり利用されていなかったベンゼンやプロパンなどの単純炭化水素の化学的利用が注目されている。既に我々の研究グループは、水素・酸素電池反応を利用して、陰極上で酸素を還元的に活性化し、ベンゼンを部分酸化する方法を考案した。常温常圧の極めて温和な条件下フェノールが選択的に生成すること見出している。平成9年度は、この水素・酸素電池反応システムをベンゼンよりも反応性に乏しい低級アルカンのプロパンの部分酸化を目標にカソードおよび反応システムの高活性化を試みた。まず、プロパンはベンゼンとは異なり気体であるので、水素・酸素電池反応セルを改良し、ガスセルを作製してた。このガスセルを用いて様々なカソード電極を探索したところ、気相成長カーボンファイバー(VGCF)電極を用いると、プロパンの酸化反応が常温常圧で進行し、アセトン、酢酸、そして炭酸ガスが生成することを見出した。もちろんこれらの生成物は、プロパンを供給しなかったり、あるいは開回路の状態では全く生成しなかった。回路を短絡して、VGCFカソード上で酸素を還元した時だけ、プロパン酸化が進行した。このことは、VGCFカソード上で酸素が還元的に活性化されて活性酸種が発生していることを示している。

このVGVFカソードをベースに各種添加物を添加し、電極の高活性化を試みた。その結果、VGCFにパラジウム黒と酸化鉄を一所に添加したときに顕著なプロパン酸化活性が増加することを見出した。省資源・省エネルギーの立場から、これまであまり化学工業の原料として利用されていなかったベンゼンやプロパンなどの単純炭化水素の利用が注目されている。単純炭化水素は化学的に安定で、これを温和な条件で対応するアルコールやケトンなどに選択的に酸化する事は学術的にも大変興味ある事である。我々の研究グループは、ベンゼンやプロパンを直接部分酸化可能な新規酸化反応システムとして、水素・酸素電池反応を利用して陰極上で酸素を還元的に活性化し、炭化水素を部分酸化する方法を考案した。平成9年度は、常温常圧の極めて温和な条件下フェノールが選択的に生成すること見出している。また、ベンゼンよりも反応性に乏しい低級アルカンのプロパンの部分酸化を目標にカソードおよび反応システムの構築を試み、気相成長カーボンファイバー(VGCF)にパラジウム黒と酸化鉄を一所に添加した時に顕著なプロパン酸化活性が発現することを見出した。平成10年度は9年度の結果をふまえ、より高活性なカソード触媒を設計・調製した。その結果、酸化鉄の変わりにバナジウム化合物を添加するとプロパン部分酸化活性が向上することを見出した。このカソード触媒の作用機構について検討を行った結果、a)VGCFは電子伝導体として機能、b)パラジウム黒は酸素を2電子還元し過酸化水素種を生成すると同時にバナジウムを3価に還元する還元反応中心として機能、c)バナジウムは3価に還元され、過酸化水素種(b)を活性化して活性酸素種を発生させ、プロパンを部分酸化する、酸化反応中心として機能していることが解った。この結果から、高活性なカソード触媒を構築するにはバナジウムを原子レベルでパラジウム上に担持することが必要であると考えた。この作業仮説に基づき、バナジウムオキシ・アセチルアセトナート錯体を担持したところ、プロパン部分酸化活性が飛躍的に向上することを見出した。我々の研究グループは、ベンゼンやプロパンを直接部分酸化可能な新規酸化反応システムとして、水素・酸素電池反応を利用して陰極上での酸素を還元的に活性化し、炭化水素を部分酸化する方法を考案した。平成9、10年度には、常温常圧の極めて温和な条件下フェノールが選択的に生成すること見出し、また、ベンゼンよりも反応性に乏しい低級アルカンのプロパンの部分酸化を目標にカソードおよび反応システムの構築を試み、気相成長カーボンファイバー(VGCF)にパラジウム黒とバナジウムオキシ・アセチルアセトナート錯体(VO(acac)2)を添加するとプロパン部分酸化活性が発現することを見出した。平成11年度は上記した[Pd-black+VO(acac)2]/VGCFカソードの最適な調製条件を検討した。
炭素繊維刺しゅう機によるCFRP自由曲面成形方法の開発と応用

1)曲面を伸ばしたり切込みを入れたりせずに、曲げ変形のみで平面に展開できる曲面を可展面という。可展面のガウス曲率はゼロであることから、ガウス曲率がゼロに近い値を取る領域では曲率線を止め、基布に無駄な切込みを抑えるようにすることにより、切込み量の少ないガラスクロス基布を作成することができた。2)プリフォームの基布上に炭素繊維束を刺しゅうするための一筆書きツールパスを生成する基礎アルゴリズムを開発した。開発手法を自動車フード曲面に適用することで、平面展開図上において1本で繋がったツールパスを生成することができた。また生成したツールパスCADデータを刺しゅう機に適したデータ形式に変換して入力することで、生成したツールパスに沿って炭素繊維束をプリフォーム基布上に縫い付けることができた。3)改良型曲率線展開法で展開した短冊状の基材を張り合わせることで曲面を有する製品形状を再構築できることを利用して、設計形状の雌型を必要としない新たなCFRP成形手法の実用化に向けて開発を開始した。本年度は、プリフォームに比較的剛性の高いガラスロービングクロスを用いて成形試験を行うことで、より実用的な成形が可能であることを示した。しかし成形中の自重による変形、ならびに成形後の製品表面の平滑性については改善する必要がありこれらの課題について、引き続き取り組む。4)数値シミュレーションを通してその妥当性を検証した。標準的なプロペラを対象に、モード解析と静解析を実施して、炭素繊維による効率的な強化方法について検討した。炭素繊維を任意の曲線に沿って配置することで、より軽量かつ高強度なプロペラ構造が期待できる。また、主応力分布をもとに炭素繊維の配置を決定するための試行として、ボンネットのシェル要素モデルを対象に主応力分布から応力線を作成するための基礎検討を行った。当初の計画通りに研究を進めているため。H30年度の研究に関しては、おおむね順調に進展したため、当初の推進方策を今後も推進したい。
医療・福祉に適応可能な2足歩行ロボットの動的剛性解析法

私たちは2009年、Inertial Measurement Unitの技術を応用した軽量極小の新しい小型センサシステムWB-3を開発した。動作を計測しやすいが、pcを接続する必要があり医療分野以外への適用は限定されていた。そこで2010年は、旧システムの課題を克服するために、世界中で最小かつ最軽量、優れた無線小型センサユニットWB-4を開発した。IMUは、無線化され、WB-4はマザーボードとBluetoothを接続するために2層構造となっている。2010年中にWBセンサは様々な医療アプリケーションとして幅広く使用された。主な概要を以下に述べる。詳細は下記の文献を参照していただきたい。【生体動作計測および分析】複数のセンサを積載することで(上体には12個、下体には8個まで)、リアルタイムに生体動作を推測できる。<2度程度の測定精度サンプル時間は200Hz入手データは生物力学の推測および生体動作分析のために解析される。【腹腔鏡手術評価】従来の訓練において、経験の浅い医師と熟練医師がどのような実績を保持しているか数値的に理解するためにWBは応用される。予備実験からは、肩の動き方などに被験者の重大な相違点が見つかった。【神経外科評価】その他の応用方法は神経外科技能の数値的評価である。神経外科はわずかな手術動作であるため、効果的な判定評価とシステムの開発は妨げられていた。極小サイズのWBは、今日のシステムでは不可能であるバイポーラ鉗子の動作を計測することに適用できた。微小物質のピック・アンド・プレイスの動作から、経験豊富な医師と経験の浅い医師を判別でき、加速と角速度の両方から相違点が示された。【咀嚼解析】WBの応用法として、咀嚼中の顎の運動を解析する装置を考案した。実験によりWBは顎の動作と咀嚼パターンを効果的に判定評価できることがわかった。更にWBによって、顎の病気の臨床的な治療と診断を支援できる情報を医師に提供することができた。研究成果は、国際的な専門誌への投稿および国際会議において数多く発表する機会を得た。日本は高齢者の人口が増え,少子化の社会になっている.このような高齢化社会では医療のリハビリテーションが重要になっている.高齢者のリハビリテーション状態,即ち高齢者の生理指標計測,解析を行うことが高齢者の医療・介護の現場で実施されている.これまで生理指標計測,解析のため,視覚的なマーカーとそのマーカーをトラッキングするためのVICONシステムが必要であった.しかし,このシステムは高価格でもあり,着用しながら長時間作業は不可能である.その結果,実験データを取得するにも長い時間がかかる.そのような生理指標計測,解析を簡単に取得が可能になるWB-3(W__-aseda B__-ioinstrumentation system No.3__-)の開発を目標とした.平成20年は,WB-2(W__-aseda B__-ioinstrumentation system No.2__-)の問題点を踏まえ,性能(精度)の向上を目的とし,衣服に着用可能な小型・軽量化したWB-3(W__-aseda B__-ioinstrumentation system No.3__-)を開発した.より高機能なIMUセンサ(ジャイロ,加速度,磁石)に,新しいアルゴリズムを実装し,人体モーション(筋骨格のモーション)の情報を取得することが可能となった.また、WB-3の性能評価を行うため,キャリブレーションシステムを開発し,WB-2とWB-3から取得したロール・ピッチ・ヨー角の値と高精度エンコーダの値を比較した.その結果,WB-3の性能がWB-2より優れている事実が確認された.開発したWB-3を用い,脳手術のあるモーションに関して熟練医と未経験者に対する予実証実験を行った.その実験結果,時間,加速度,そしてレートジャイロの値より,熟練医と未経験者の間データの有意差があることを確認した.この実験結果により,WB-3が医療手技の評価にも使えると可能性を確認した.現在,日本は少子高齢社会であり,ロボット技術を用いたデバイスやサービスが,生活空間の中で役立つことが期待される.それらの機器の評価や,高齢者の生理指標の計測を目的として,平成20年度までに小型・軽量な人間計測センサシステムWB-3(Waseda Bioinstrumentation system-No.3)を開発し,医療手技の評価に使用できることを確認した。平成21年度は福祉分野に適応可能なヒューマノイド・ロボットの評価を目指し,研究を遂行した.少子高齢社会では,ロボットによる高齢者の日常生活支援サービス産業が興隆していくことが予想される.ロボットが人間と共に生活する場合,物理的および心理的に人間に好印象を与えなくてはならない.そんな中,全身での情動表出が可能な2足ヒューマノイド・ロボットKOBIANが開発されてきている.KOBIANは人間と物理的なインタラクションをする際に,人間に危害を与えることを防ぐため,構造部材がゴムや人肌ゲルといった軟素材でできた人間形ソフトハンドWSH-1R(Waseda Soft Hand-No.1 Refined)を持っている.しかし,このハンドは剛性が低く,腕を動かした際に指先が大きく振れるという問題があった.また,ハンドで物を掴んだり握手をしたりする際,剛性不足のために力を伝えられず,物を把持できないという問題もあった.そこで改良機WSH-1RIIを製作し,その評価の際にWB-3を使用した.

具体的には,WB-3を改良前後の両方のハンドの指先に固定し,ロボットが腕を振った際の指先の加速度や角度などのデータを取得した.評価実験の結果,改良したハンドのほうが振動の収束性が良く,指際のたわみ角度も小さいということが確認できた.WB-3を用いることで,福祉に適応可能な2足歩行ロボットのハンドの動的剛性解析を行うことに成功した.私たちは2009年、Inertial Measurement Unitの技術を応用した軽量極小の新しい小型センサシステムWB-3を開発した。動作を計測しやすいが、pcを接続する必要があり医療分野以外への適用は限定されていた。そこで2010年は、旧システムの課題を克服するために、世界中で最小かつ最軽量、優れた無線小型センサユニットWB-4を開発した。IMUは、無線化され、WB-4はマザーボードとBluetoothを接続するために2層構造となっている。2010年中にWBセンサは様々な医療アプリケーションとして幅広く使用された。主な概要を以下に述べる。詳細は下記の文献を参照していただきたい。【生体動作計測および分析】複数のセンサを積載することで(上体には12個、下体には8個まで)、リアルタイムに生体動作を推測できる。<2度程度の測定精度サンプル時間は200Hz入手データは生物力学の推測および生体動作分析のために解析される。【腹腔鏡手術評価】従来の訓練において、経験の浅い医師と熟練医師がどのような実績を保持しているか数値的に理解するためにWBは応用される。予備実験からは、肩の動き方などに被験者の重大な相違点が見つかった。【神経外科評価】その他の応用方法は神経外科技能の数値的評価である。神経外科はわずかな手術動作であるため、効果的な判定評価とシステムの開発は妨げられていた。極小サイズのWBは、今日のシステムでは不可能であるバイポーラ鉗子の動作を計測することに適用できた。微小物質のピック・アンド・プレイスの動作から、経験豊富な医師と経験の浅い医師を判別でき、加速と角速度の両方から相違点が示された。【咀嚼解析】WBの応用法として、咀嚼中の顎の運動を解析する装置を考案した。実験によりWBは顎の動作と咀嚼パターンを効果的に判定評価できることがわかった。更にWBによって、顎の病気の臨床的な治療と診断を支援できる情報を医師に提供することができた。研究成果は、国際的な専門誌への投稿および国際会議において数多く発表する機会を得た。
観光の場における陶磁器から見た日本諸工芸の多様性と地域性に関する文化地理学的研究

本研究では,観光という場に注目することで,日本諸工芸(具体的な対象は陶磁器)の近代以降の文化的諸展開を把握することを目的とするが,本年度は,その基本的作業として,1,第1の資料である観光ガイドブックにおける陶磁器の記載状況を確認(今後も継続),2,観光ガイドブック自体の変遷を考察,3,近代期の陶磁器業の概況について調査,4,いくつかの陶器産地について現地調査も含む概況調査,5,これらを元にしたデータベースの作成(一部のみ),を行った。以上の作業の中から次のような知見と今後の課題を得た。1,筆者の既存研究で考察したことと同様であるが,陶磁器のガイドブックへの掲載過程を分析すると,(1)権威ある産地のみの掲載期,(2)ガイドブックの質的充実にともなって既存産地が詳述されていく時期,(3)新たに開窯された産地が掲載される時期が,特徴的に把握できる。これらは,それぞれ近代期の殖産興業,1930年代および50-60年代の旅行熱の高まり,1960-70年代のやきものブームなど,社会的状況を敏感に反映している。資料の充実とともに,それら社会状況との関わりをさらに深く考えることが,次年度以降の第一の課題として生じた。2,近代期の窯業界を考察すると,明治後期から大正期に芸術家として活動をする陶芸家が生まれてくる。これらは現在では,重要無形文化財保持者(人間国宝)などとして,地域の工芸をアピールする際に際だった存在となっているが,その初期においてはむしろ,地域から自らを切り離すことで芸術的価値を高める方向がみられた。第二の課題として,これらが現在のように地域の観光資源として活用されるようになるプロセスを考えることがあげられる。地域工芸の持つ芸術性の問題は本研究における重要な課題である。近年盛んな地域におけるアーツマネジメントとも関わらせながら考察を深めたい。
超分子フォトクロミック素の構築

1.アモルファスガラス中でのフルギドのフォトクロミズムゾルゲル法で作ったアモルファス有機ガラスの中で,インドリルフルギドは通常と同様の熱不可逆性フォトクロミズムを示した。記録材料などとして実用化する際に,媒体の一つとして有機ガラスを用いうることがわかった。2.フルギミドージアミノピリジン誘導体の可逆的錯形成相補的な三重の水素結合を作りうるゲスト分子とフルギミドの間の錯体の錯形成定数は,光照射によって大きくかわり,系内のゲスト濃度を光によって制御できることを明らかにした。着色体では分子のねじれが大きいために効果的な水素結合ができないが,無色体にでは分子の平面性が大きく,強い水素結合ができ,錯形成定数が大きくなることがわかった。3.コレステリック液晶のピッチの可逆制御ネマティック液晶にビナフトール縮合インドリルフルギドをドープすると,コレステリック液晶相が誘起された。ここに光照射を行うと,フォトクロミズムに伴ってピッチの長さが大きくしかも可逆的に変化した。これは,液晶の選択反射波長の光による制御への応用が考えられ,表示材料や記録材料への発展が期待される。4.クラウンフルゲネートの錯形成とフォトクロミズムクラウンエーテル部を環状エステルとして持つフルギド誘導体(フルゲネート)のフォトクロミズムを明らかにした。サイズがフィットするアルカリ金属イオンが存在すると,分子のコンフォメーションが変わるために紫外光照射によって環化反応が起きなくなることがわかった。これは,共存する化学種によるフォトクロミズムの制御である。本年度の「超分子フォトクロミック系の構築」に関する成果は、以下の通りである。1.クラウン環を持つインドリルフルギドの錯形成とフォトクロミズム18-ベンゾクラウン-6に相当するクラウン環を持つインドリルフルギドを合成した。この化合物は、カリウム、ナトリウム、ベンジルアンモニウムカチオンと錯体を形成し、その結果着色閉環体の吸収極大長が短波長化し、モル吸光係数が増大した。この結果は、1999年3月の日本化学会春季年会(横浜)、1999年5月の第4回機能性色素国際会議(大阪)で発表予定である。2.相補的多重水素結合対によって錯形成するインドリルフルギミドのフォトクロミズムインドリルフルギミドとビス(アシルアミノ)ピリジンは三重の水素結合対を形成して1:1で会合する。その会合定数は、無色開環体の時の方が着色閉環体の時より大きい。これを用いて、系内の非会合ゲストの濃度を光照射によって制御できることを明らかにした。この結果は、1998光化学討論会(八王子)で発表し、論文を速報として投稿中である。3.ビナフトールを組み込んだフォトクロミック化合物によるコレステリック液晶のピッチの可逆的制御ベンゾフリルフルギドに(R)-ビナフトールを組み込んだ化合物を合成した。この化合物は、以前合合したインドール誘導体と同様ジアステレオ選択的なフォトクロミック反応を示すことがわかった。この化合物をネマティック液晶にドープするとコレステリック液晶相が誘起された。光照射によるフォトクロミズムに伴い、コレステリックピッチが可逆的に変化した。この結果は、1999年3月の日本化学会春季年会(横浜)で発表する予定である。

着色体では分子のねじれが大きいために効果的な水素結合ができないが,無色体にでは分子の平面性が大きく,強い水素結合ができ,錯形成定数が大きくなることがわかった。3.コレステリック液晶のピッチの可逆制御ネマティック液晶にビナフトール縮合インドリルフルギドをドープすると,コレステリック液晶相が誘起された。ここに光照射を行うと,フォトクロミズムに伴ってピッチの長さが大きくしかも可逆的に変化した。これは,液晶の選択反射波長の光による制御への応用が考えられ,表示材料や記録材料への発展が期待される。4.クラウンフルゲネートの錯形成とフォトクロミズムクラウンエーテル部を環状エステルとして持つフルギド誘導体(フルゲネート)のフォトクロミズムを明らかにした。サイズがフィットするアルカリ金属イオンが存在すると,分子のコンフォメーションが変わるために紫外光照射によって環化反応が起きなくなることがわかった。これは,共存する化学種によるフォトクロミズムの制御である。
DNAワクチン療法の最適化を目指した抗原提示細胞へのプラスミドデリバリー法の開発

DNAワクチンのアプローチは液性免疫のみならず細胞性免疫をも誘導できる方法論であることから、近年、細菌やウイルス感染症、がん、免疫疾患等さまざまな疾病への応用が試みられている。通常、プラスミドDNAを水溶液の形で筋肉内や皮下に投与するだけで効率よく細胞性免疫・液性免疫の両免疫系が誘導できることが知られているが、どのようなメカニズムでこうした免疫応答が起こるかについては未だ不明な点が多い。特に、樹状細胞やマクロファージなど強い抗原提示能を有する細胞は一連の免疫応答誘導プロセスにおいて極めて重要な役割を果たしていると考えられるが、プラスミドDNAの取り込み機構はほとんど明らかにされていない。そこで本研究では、まずプラスミドDNAの樹状細胞およびマクロファージにおける細胞取り込み機構を培養細胞系で検討した。その結果、プラスミドDNAの取り込みには、ポリアニオンに対する特異的認識機構が関与することが示された。またサイトカインの誘導に関して調べた結果、樹状細胞においては、CpG motif依存的な活性化が起こるのに対し、マクロファージにおいてはプラスミドDNA単独の場合には活性化はCpG motif依存的であるが、リポソーム複合体の場合にはCpG motif非依存的な活性化が起こることが明らかとなった。さらに、カチオン性高分子であるメチル化ウシ血清アルブミンとプラスミドDNAの複合体を調整し、in vivoにおいて局所投与による免疫応答誘導に関する検討を行った。その結果、抗体産生量の増加が認められ、カチオン性高分子キャリアーを用いてpDNAの局所動態をコントロールする手法は、DNAワクチンの効果を制御する有効な手段となる可能性が示された。その結果、プラスミドDNAは経時的に細胞内に取り込まれ、この取り込みはpoly[C]、デキストラン存在下では阻害されなかったが、poly[I]、デキストラン硫酸、ヘパリン等特定のポリアニオンの共存下で有意に阻害されことから、ポリアニオンに対する特異的認識機構の関与が示唆された。次に、DNAワクチン効果を大きく左右すると考えられるサイトカインの誘導に関して検討を行ったところ、プラスミドDNA単独、リポソーム複合体いずれの場合にもTNF-α、IL-6産生が見られた。樹状細胞においては、CpG motifを持たないウシ胸腺DNAでは産生は起こらず、樹状細胞の活性化はCpG motif依存的であることが示された。これに対し、マクロファージにおいてはプラスミドDNA単独の場合には活性化はCpG motif依存的であったが、リポソーム複合体の場合にはウシ胸腺DNAの場合でもサイトカインが誘導され、CpG motif非依存的な活性化が起こることが明らかとなった。抗原タンパク質をコードするプラスミドDNA(pDNA)を筋肉や皮膚などの局所へ投写するDNAワクチンの試みは、体液性免疫のみならず細胞性免疫をも誘導できることから、細菌やウイルス感染症、がん、免疫疾患等さまざまな疾病への応用が期待されている。免疫応答の誘導過程において樹状細胞やマクロファージなどの抗原提示細胞(APC)が極めて重要な役割を果たしており、DNAワクチン効果の最適化には局所投与時のpDNAの体内動態、遺伝子発現を制御することが重要であると考えられる。

そこで本研究では、まずpDNAのキャリアーとしてカチオン性高分子であるメチル化ウシ血清アルブミン(mBSA)を選択し、種々の電荷比で複合体を形成させた。皮内投与後の抗原特異的な免疫応答についてモデル抗原として卵白アルブミン(OVA)の遺伝子をコードしたpCMV-OVAを用い単独投与時と比較検討した。pCMV-OVA単独またはmBSA/pCMV-OVA複合体をマウスに2週間おきに皮内投与し、血清中の抗体価を測定したところ、mBSA/pCMV-OVA複合体投与でpCMV-OVA単独投与時に比べ高い総IgG抗体産生量が認められ、特にIgG1抗体の産生量の上昇が見られた。さらに単回投与時においても単独投与では見られなかったIgG抗体産生が誘導された。このことより複合体化することにより、効率良く抗体産生が誘導され、pDNAの投与量をより少量にすることが可能であることが示された。また、脾臓細胞を用いた検討では、より高いサイトカイン産生およびT細胞増殖活性が複合体投与時に認められた。以上より、複合体化することで、特にTh2型の免疫応答を増強させることができ、カチオン性高分子キャリアーを用いてpDNAの局所動態をコントロールする手法は、DNAワクチンの効果を制御する有効な手段となる可能性が示された。