hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子ポートフォリオの実務実習における活用

○研究目的平成22年度に開始される薬学6年制における実務実習では、効率化と同時に実習内容の質も向上させる必要がある。そこで、大学院長期実務実習において、電子ポートフォリオを本格運用し、ポートフォリオの有効活用方法の模索およびその教育効果を明らかにすることを本研究の目的とした。○研究方法対象は、岡山大学病院薬剤部で受け入れている長期実務実習の実習生(岡山大学大学院修士1年生9名)とし、実習期間は2009年5月12日2009年8月7日(約3か月間)であった。学生は、SNS基盤型電子ポートフォリオ『ePortfolio』を実習期間中使用した。○研究成果実習開始から、実習生は、毎日の記録、1週間に1度の振り返りシートの作成をWeb上で行った。薬剤部内での実習終了後、病棟実習開始時には、実習生は各自目標を設定し、電子ポートフォリオ上に目標を記入した。病棟実習の中で経験した症例についてWebで症例シートにまとめた。実習終了時には、成長報告書をWeb上で作成した。また、病棟実習終了時に作成した凝縮ポートフォリオは、電子ファイルとして電子ポートフォリオに添付し、実習中に、手に入れた資料は、クリアファイルに時系列に保管することとし、従来の紙のポートフォリオを併用することで、学習の成果の一元化を行うことができた。全実習期間を通じて、Web上で指導者から学生ヘフィードバックできた。時間と場所に制約を受けずにフィードバックできることは、有効な形成的評価につながるものと考えられる。指導者と学生間のやり取りだけでなく、学生同士がお互いのポートフォリオを閲覧できたことで実習内容を情報共有することになった。学生同士で情報共有することが、電子ポートフォリオの活用を促進し実習に対するモチベーションを向上することとなった。コミュニケーションを活性化するSNS(Social Networking System)の利点が、活かされていたと考えられる。平成22年度から開始される薬学教育6年制の実務実習のおいては、事前学習、病院実習、薬局実習から成り立っている。今回は、病院実習でのみの活用であったが、全期間を通じてポートフォリオを活用していくことが今後の課題である。
日露戦争後から第一次大戦勃発にいたるオーストリア=ハンガリーの東アジア外交の研究

本研究は、日露戦争後(1905)から第一次大戦勃発(1914)に至る全世界的な国際関係の再編の流れの中でのオーストリア=ハンガリーの東アジア外交の展開を、日墺英米の一次史料をもとに明らかにすることを目的としている。19世紀後半から20世紀にかけて本来欧州的な「国際社会」の枠組みが全世界的に拡大したことをH.ブルは「国際社会の拡大」といったが、本研究では特にアジア太平洋方面への「国際社会の拡大」過程を、「19世紀型」の国際秩序の形成者にして破壊者であるオーストリアというプリズムを通じて見ることで、従来の第一次大戦前の国際政治史研究に新たな光をあてようとするものである。研究実施計画の通り、2009年7月にかけては都内諸大学が保有する米国国務省文書に基づき、オーストリアの対中国借款事業参入に関する米国務省の対応を探った。外務省外交史料館(飯倉)ではオーストリアの在東京公館について調査した。その結果、従来断片的な紹介にとどまっていたオーストリア=ハンガリーの在日公館の足跡についてほぼ正確に把握することができた。これは『学習院高等科紀要』(第7号)に"The Austro-Hungarian Embassy(Legation)in Tokyo(1869-1914)"として掲載し、欧米の専門家から好意的な反応を得た。8月にはウィーンのオーストリア国立文書館、帝室・宮廷・国家文書館(HHStA)を訪ね、ハプスブルク外務省文書を閲覧し史料のデジタル複写を依頼した。特にオーストリアの外交官の東アジア・太平洋方面の国際情勢理解を明らかにするため、外務省本省と在京・華大使館との間の訓令や報告書を調査した。また1914年の日墺の国交断絶突入過程について、また在東京公館についての史料も収集した。これらの史料はオーストリア=ハンガリー外務省の東アジア・太平洋方面への認識と具体的な政策を明らかにするもので、学位論文として結実させたい。
彗星の衝撃変成による含水鉱物の形成

本年度は,氷・珪酸塩混合物の水熱変成に最も重要な素過程である衝撃加熱に関する実験を行なった.衝繋加熱による温度上昇は衝突物質の空隙率に大きく依存する.また,含水鉱物の形成効率を考えると衝突加熱の領域を定量的に見積もることが重要である.そこで,空隙率を5080%の間で変化させた雪試料を用いてクレーター形成実験を行ない,回収した試料のクレーター孔を観察して加熱領域の広さとその特徴を調べた.また,水熱反応に重要な衝突余熱の定量測定を行なうため,赤外線ビデオを用いた直接観察の手法開発も行なった.クレーター形成実験は,雪試料(空隙率50%と80%)に23km/sでナイロン弾(7mg)を衝突させて行なった.回収された試料からクレーターの形態を解析したところ,80%空隙率試料では上部を削られた球の形状を示すクレーターが観測された.球の中心は,弾丸径の8倍くらい表面から試料中に潜りこんでいる.一方,50%空隙率試料のクレーターは,スポール破壊によると思われるリング状の外縁部を持ち,その中に球形を示すクレーターが観察された.球の中心は弾丸径の5倍くらい試料中に潜り込んでいる.この空隙率の試料にのみ,クレーターの底面および側面に氷が融解して再凍結してできたと思われる薄い層が確認された.このことから,衝突速度2.7km/s(衝突点圧力3.9GPa)以上では,空隙率50%の試料においてはクレーター形成時に十分な量の氷が衝突溶融を起こすことがわかった.隕石母天体の始源天体である微惑星はμmサイズのダストからできていたと思われている.そこでサイズ1μmのSiO_2ガラス球のアグリゲイトを衝突試料に用いて,衝突余熱の測定を行なった.温度測定は,衝突付着時の様子を赤外線ビデオカメラで撮影して行なった.ダストアグリゲイトを4050m/sまでガス銃で加速し,アクリル板に衝突させたところ,衝突後1/30秒以内に3°C以上の温度上昇が測定された.本手法は衝突余熱の測定に有効であることが確認された.隕石母天体表面に衝突する彗星内部での水質変成モデルを検証するため,本年度は,氷・岩石混合物中を伝播する衝撃波の圧力減衰率を実験的に調べた.実験に用いた試料は岩石含有率12.5wt%の氷・岩石混合物である.この試料は,500μm以下に砕いた氷粒子と蛇紋岩粉末を混合して作成した.なお液浸法により求めたこの混合試料の密度は1.02g/cm^3である.混合試料の弾性的性質を調べるために,パルス透過法により音速計測を行なった.その結果,縦波の音速は3.75km/sとなり,氷の3.89km/sより低いことがわかった.混合試料の密度とこの音速から弾性率を計算すると14.3GPaとなる.この値は氷の1.6GPaより大きい。混合試料では岩石混合の効果により,弾性的に堅くなる傾向が見られるが,密度も大きくなるため結果的に音速は小さくなることがわかった.衝撃圧力の計測は2段式軽ガス加速装置とピエゾ抵抗変化型の圧力ゲージを用いて行なった.実験は-10°Cに冷却した低温室で行なった.衝突速度3.8km/sで2mmのナイロン玉を混合試料に衝突させ,厚さ7.5mmと18mmの試料板を通過した後の圧力をゲージで計測した.7.5mm通過後の衝突圧力は222MPaとなり,18mm通過後の圧力は33MPaとなった.この2点から求まる圧力減衰率は距離の2.2乗となった.この結果を同速度で衝突させた氷の圧力計測データと比較するとほぼ一致することがわかった.岩石含有率が12.5wt%程度では圧力の発生と伝播に関して氷との有意な差は現れないことがわかった。本年度は,氷・珪酸塩混合物の水熱変成に最も重要な素過程である衝撃加熱に関する実験を行なった.衝繋加熱による温度上昇は衝突物質の空隙率に大きく依存する.また,含水鉱物の形成効率を考えると衝突加熱の領域を定量的に見積もることが重要である.そこで,空隙率を5080%の間で変化させた雪試料を用いてクレーター形成実験を行ない,回収した試料のクレーター孔を観察して加熱領域の広さとその特徴を調べた.また,水熱反応に重要な衝突余熱の定量測定を行なうため,赤外線ビデオを用いた直接観察の手法開発も行なった.クレーター形成実験は,雪試料(空隙率50%と80%)に23km/sでナイロン弾(7mg)を衝突させて行なった.回収された試料からクレーターの形態を解析したところ,80%空隙率試料では上部を削られた球の形状を示すクレーターが観測された.球の中心は,弾丸径の8倍くらい表面から試料中に潜りこんでいる.一方,50%空隙率試料のクレーターは,スポール破壊によると思われるリング状の外縁部を持ち,その中に球形を示すクレーターが観察された.球の中心は弾丸径の5倍くらい試料中に潜り込んでいる.この空隙率の試料にのみ,クレーターの底面および側面に氷が融解して再凍結してできたと思われる薄い層が確認された.このことから,衝突速度2.7km/s(衝突点圧力3.9GPa)以上では,空隙率50%の試料においてはクレーター形成時に十分な量の氷が衝突溶融を起こすことがわかった.隕石母天体の始源天体である微惑星はμmサイズのダストからできていたと思われている.そこでサイズ

1μmのSiO_2ガラス球のアグリゲイトを衝突試料に用いて,衝突余熱の測定を行なった.温度測定は,衝突付着時の様子を赤外線ビデオカメラで撮影して行なった.ダストアグリゲイトを4050m/sまでガス銃で加速し,アクリル板に衝突させたところ,衝突後1/30秒以内に3°C以上の温度上昇が測定された.本手法は衝突余熱の測定に有効であることが確認された.
一回開花結実性ササ属の開花メカニズムと花成遺伝子発現様式の解明

ササ属に近縁なタケの開花遺伝子を応用して、ササの開花遺伝子を探索し、その遺伝子発現量を調べた。その結果、開花遺伝子はササの頴花組織で多く発現していることが明らかになった。また、同じ遺伝子が開花中のササの葉組織でも発現していた。しかし、葉での発現量は花に比べて低かった。ササの開花遺伝子はチシマザサ節とチマキザサ節においてその配列が異なっていることが明らかになった。クマイザサおよびチシマザサについて開花遺伝子の季節変動を解析した結果、開花中と開花後に発現する遺伝子が種によって異なることが示唆され、開花遺伝子の発現段階がササの制御のタイミングに結びつく可能性が高いと考えられた。2003年より調査を継続しているササ開花固定プロットについて追跡調査を引き続き行った。調査地内で、過去の開花記録をもとに開花の各ステージにある個体(非開花、開花、前年開花、再生稈)を選定し、これらの個体の花芽形成伸長過程を継続して記録するとともに、分析用の試料として葉組織を採取した。試料採取は原則として月に一度行ったが、開花前開花期など遺伝子発現量が著しく変化すると推定される時期は採取間隔を2週間に短縮した。得られた分析用サンプルについて、花芽形成遺伝子群の発現量定量分析用のRNAを抽出し、逆転写反応を用いてcDNAにして保存した。次に、花芽形成遺伝子群(花成遺伝子)の発現量を定量するために必要なプライマー設計を行った。分析対象とする花成遺伝子はイネ科で広く用いられている核遺伝子の一種、花成促進遺伝子FLOWERING LOCUST(FT)(Anderson et al.2004,Abe et al.2005,Hisamoto & Kobayashi 2007)ターゲットとした。ササ属で得られている塩基配列をデータベースをもとに、遺伝子発現量の定量に最適なプライマーを設計した。条件設定に用いるcDNAは開花期および非開花の稈から得られたものをコントロールとして、リアルタイムPCR装置を用いて試行を行った。その結果、現在までに2種類のプライマーで花成促進遺伝子の増幅が確認された。さらに、これらのプライマーをササ属に最適化するために、複数のプライマーを用いて花成遺伝子群の発現量を定量するために最適な条件設定を行った。ササは北方系森林の林床をカバーし、森林における林業においても森林生態系保護の観点からも無視できない存在である。しかしながら、その旺盛な栄養繁殖系と開花枯死に至るまで長期間を要することから、ササの制御に関してはほとんど手が付けられていない。ササは開花すると枯死することから、ササの開花を制御することができれば育林作業において省力化を図ることが可能になる。野外での観察からササは強度の伐採後、路肩の草刈り後、風倒後に部分的に開花することが知られている。また、既往の研究から開花には光環境の違いが反映されている可能性も指摘されており、ササの部分開花には環境因子が関連していることが推察される。ササの開花に関連する遺伝子はタケの開花遺伝子と共通であることから、タケの開花遺伝子プライマーを用いてササが障害を受けたときに発現する開花遺伝子の量の変化を知ることができる。クマイザサの胚を培養し、培地にストレスを与える物質(アザシチジン酸、トリコスタチン)を投与したものについて、開花遺伝子の発現量を比較したところ、ある一定量の濃度までは投与量が増えるほど開花遺伝子の発現量は増加することが示唆された。また、部位別の分析から開花遺伝子の発現量は、花、葉、根系、芽によって異なることが明らかになった。部位別の発現量はササの種類によって異なることから、開花のメカニズムは種によって異なることが示唆された。近年、同じような性質を持つタケで開花遺伝子の発現と開花に関する知見が得られるようになり、ササに対しての応用が可能であると予想される。タケの遺伝子配列は一部ササと共通であることから、タケの遺伝子がササで発現しているかどうかを調べた。その結果、タケの開花遺伝子はササの頴花組織で多く発現していることが明らかになった。開花遺伝子は複数コピーあることが推定できたことから、ササ固有の開花遺伝子の配列を読むことによって、より感度の高い分析ができる可能性も明らかになった。とくに、クマイザサの開花遺伝子の塩基配列を解読したところ、1塩基の欠失が複数箇所発見された。チシマザサの開花

遺伝子では塩基の欠落は起きているものの、クマイザサほどサイトの数が多くない。このことから、タケの遺伝子とクマイザサの遺伝子は構造的に異なっている可能性があり、クマイザサに関してはタケの遺伝子とは異なるプライマー設計を行う必要が生じた。ササ開花固定プロットにおける追跡調査および試料採取2003年より調査を継続しているササ開花固定プロットについて追跡調査を引き続き行った。調査地内で、過去の開花記録をもとに開花の各ステージにある個体(非開花、開花、前年開花、再生稈)を選定する。これらの個体の花芽形成伸長過程を継続して記録するとともに、分析用の試料として葉組織を採取する。試料採取は月に一度行った。上記で得られた分析用サンプルについて、花芽形成遺伝子群の発現量定量分析用のRNAを抽出し、花芽形成遺伝子群(花成遺伝子)の発現量を定量した。本年度はチシマザサの開花は見られなかった。ササの花芽形成遺伝子については発現は微量であった。クマイザサについては2年前に開花したパッチに隣接する植物体で小面積の開花が認められた。この植物体は以前に開花したパッチと同じマイクロサテライト多座遺伝子型を持つことから、同一ジェネットに由来するラメットである可能性がある。クマイザサについては開花後に枯死しないラメットが観察されていること、同一ジェネットに由来するすべてのラメットが一斉に開花しないことが研究代表者らが行った研究(H18-19年度科研費)で明らかになっている。クマイザサの開花遺伝子発現量は開花直後に開花抑制遺伝子の発現が高まる傾向が見られた。これらの結果からチシマザサとクマイザサでは開花枯死に至る遺伝子発現様式が異なることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。集団生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度中に、条件設定が終了する予定であったが完了していない。計画通り、季節変動のデータを収集しているタケの遺伝子配列は一部ササと共通であることから、既存のタケの遺伝子を使用してがササで発現しているかどうかを調べた。この開花遺伝子は花組織では多く発現していたが、開花期のササでの葉組織では発現量が低かった。その原因は、タケとササの遺伝子配列に違いがあること、また複数コピーあることが推定できたことから、ササ固有の開花遺伝子の配列を読む必要が生じた。ササの開花遺伝子の単離とシーケンス、および新しいプライマー設計のための作業が加わったことにより、当所の計画よりもやや達成が遅れている。23年度中に終了しなかった、実験条件の最適化を最優先に推進し、24年度中に当初計画どおりに進行できるように遅れを取り戻す。季節変動、組織別、傷害の有無に関して遺伝子群の発現様式を取りまとめ、成果公表を行う野外調査および追跡調査実験は予定通り行っているため問題はなく、計画通り推進する。室内実験では新しいプライマーを用いた実験に切り替える。新規プライマー設計により分析実験が計画よりも遅れている問題については、実験補助員を指導し遺伝子発現分析技術の向上を達成し、効率的に推進する予定である。
杭－地盤系の三次元連続可視化と数値解析モデリング

本研究は土を模擬した透明粒子(石英)と,その粒子と同じ屈折率を有する整合液を用いて透明模型地盤を作製し,杭基礎に鉛直・水平といった外力を作用させたときの杭基礎およびその周辺地盤の変形挙動を時間的に連続可視化する方法の確立を目指すものである.平成30年度は,杭の水平載荷装置を開発し,珪砂および透明土を用いて地盤条件等を変えて単杭の繰返し水平載荷・可視化実験を実施した.具体的には,まず,試験試料に珪砂を用いて,肉厚の異なる模型杭を用いた水平載荷試験を実施した.その結果を踏まえて,本装置に適した杭を選定した.次に,透明土を用いて,緩い地盤条件と密な地盤条件で,単杭の繰返し水平載荷可視化実験を実施した.地盤内の変形の様子を可視化するために,着色したカラートレーサー粒子を地盤内に配置し,2台のカメラで載荷中の様子を同期撮影した.得られた画像を用いて三次元PTV画像解析することで,繰返し載荷中の粒子の三次元的な動きを連続的に追跡することに成功し,杭を押すときと引くときで地盤内の挙動が異なることが観察された.また,杭自体にもトレーサーを付け,杭とトレーサー粒子の相対変位を求めたところ,緩い地盤では,深さ方向によらず同様の傾向が得られ,密な地盤では浅い位置ほど大きな相対変位が得られたことからも,地盤の密度の違いによって地盤内の変形挙動が異なることが観察できた.杭の繰返し載荷によって,地盤内の密度分布が変化し,それに伴って粒子の移動が変化することも観察できた.平成30年度は,杭の水平載荷試験装置を開発し,杭周辺の地盤の変形挙動ならびに杭自体の可視化に成功したことからも,おおむね順調に進展していると判断できる.今後は,本申請課題の目的である鉛直載荷と水平載荷を組合せた実験条件下における杭基礎およびその周辺地盤の変形挙動を把握する実験を実施する予定である.平成31年度は,これまでに得られた知見を基にして,載荷条件,杭基礎の条件,地盤条件を変えて杭基礎の可視化実験を実施し,可視化結果をベースに地盤-杭基礎の相互作用モデルを検討する.本研究は土を模擬した透明粒子(石英)と,その粒子と同じ屈折率を有する整合液を用いて透明模型地盤を作製し,杭基礎に外力を作用させたときの杭基礎およびその周辺地盤の変形挙動を時間的に連続可視化する方法の確立を目指すものである.平成29年度の当初の研究計画は,地盤の3次元挙動を可視化するための準備として1透明土を用いた支持力試験の実施と2杭基礎と地盤の相互作用問題を解くための数値解析プログラムの三次元への拡張であったが,可視化実験方法の確立に重点を置き,次年度実施内容であった地盤の3次元的な変形挙動の可視化方法の確立のための実験を実施した.具体的には,まず,地盤条件を変えた帯基礎の鉛直支持力試験を実施し,密詰地盤では,地表面で明確な隆起変形が確認された.緩詰地盤では,鉛直方向の変形が深い位置まで広がる傾向が確認された.これらの挙動は古典支持力式で仮定された破壊モードと整合性を有する結果が得られた.次に,二面の観察窓を有する三次元土槽を開発し,円形基礎の引揚可視化実験を実施し,二方向から同期撮影することで,基礎引揚中の地盤の3次元的な変形挙動の可視化に成功した.得られた可視化結果に基づいた円形基礎の引揚抵抗力の評価法を新たに提案した.平成29年度は,可視化実験方法の確立に重点を置いて,地盤の3次元的な変形挙動の可視化方法を確立できたことからも,おおむね順調に進展していると判断できる.今後は,本申請課題の目的である杭基礎のおよびその周辺地盤の変形挙動を把握する実験を実施する予定である.本研究は土を模擬した透明粒子(石英)と,その粒子と同じ屈折率を有する整合液を用いて透明模型地盤を作製し,杭基礎に鉛直・水平といった外力を作用させたときの杭基礎およびその周辺地盤の変形挙動を時間的に連続可視化する方法の確立を目指すものである.平成30年度は,杭の水平載荷装置を開発し,珪砂および透明土を用いて地盤条件等を変えて単杭の繰返し水平載荷・可視化実験を実施した.具体的には,まず,試験試料に珪砂を用いて,肉厚の異なる模型杭を用いた水平載荷試験を実施した.その結果を踏まえて,本装置に適した杭を選定した.次に,透明土を用いて,緩い地盤条件と密な地盤条件で,単杭の繰返し水平載荷可視化実験を実施した.地盤内の変形の様子を可視化するために,着色したカラートレーサー粒子を地盤内に配置し,2台のカメラで載荷中の様子を同期撮影した.得られた画像を用いて三次元PTV画像解析することで,繰返し載荷中の粒子の三次元的な動きを連続的に追跡することに成功し,杭を押すときと引くときで地盤内の挙動が異なることが観察された.また,杭自体にもトレーサーを付け,杭とトレーサー粒子の相対変位を求めたところ,緩い地盤では,深さ方向によらず同様の傾向が得られ,密な地盤では浅い位置ほど大きな相対変位が得られたことからも,地盤の密度の違いによって地盤内の変形挙動が異なることが観察できた.杭の繰返し載荷によって,地盤内の密度分布が変化し,それに伴って粒子の移動が変化することも観察できた.

平成30年度は,杭の水平載荷試験装置を開発し,杭周辺の地盤の変形挙動ならびに杭自体の可視化に成功したことからも,おおむね順調に進展していると判断できる.今後は,本申請課題の目的である鉛直載荷と水平載荷を組合せた実験条件下における杭基礎およびその周辺地盤の変形挙動を把握する実験を実施する予定である.平成30年度は,平成29年度に得られた知見を基にして,載荷条件,杭基礎の条件,地盤条件を変えて杭基礎の可視化実験を実施する.また,解析プログラムの拡張ならびに模型実験の再現解析を試みる.平成31年度は,これまでに得られた知見を基にして,載荷条件,杭基礎の条件,地盤条件を変えて杭基礎の可視化実験を実施し,可視化結果をベースに地盤-杭基礎の相互作用モデルを検討する.次年度使用額が生じた理由は,消耗品の購入等が計画より少なかったため.次年度使用額が生じた理由として,消耗品の購入等が計画より少なかったため.
サルEG細胞の樹立と生殖細胞への分化に関する研究

本研究により、サルにおける生殖腺の発生が明らかとなった。すなわち生殖隆起は33-36日胚に形成され、始原生殖細胞primordial germ cell(PGC)は30日胚で後部腸、33日で腸間膜から生殖隆起に移動し、36日で生殖腺に位置すること、またその採取には約30-33日胚が適しているということを明らかにした。生殖腺由来細胞の培養に関しては細胞の維持培養はできるもののEG細胞株の樹立には至らなかった。この理由としてマウスやヒトPGCの場合とは異なり、細胞分離時のトリプシ消化がサルの場合にはPGCにダメージを及ぼしている可能性が考えられた。またマウス胎子から調整した線維芽細胞に比べ、サル由来線維芽細胞をfeeder細胞に使用した場合の方が細胞の培養状態が良い傾向が認められた。そこで細胞分離時に、生殖腺をトリプシ消化ではなく機械的に細断する方法に変更し、サル由来線維芽細胞をfeeder細胞に使用し、LIF, bFGF, SCF(stem cell factor),フォルスコリンの存在下で培養を行った。PGCの存在をアルカリフォスファターゼ,PAS染色により行ったところ、本培養条件下でPGCの生存は改善され、数ヶ月以上維持できることがわかったが、EG細胞に特徴的なコロニーを形成する株の樹立には至らなかった。同時に、最近報告された生殖幹細胞(germline stem(GS)細胞)の樹立も試みたが、細胞の維持は可能ではあるものの樹立には至らなかった。本研究の結果、サルにおける生殖腺の発生、PGCの動態を明らかにすることができ、PGCの採取、その培養条件はほぼ確立できたが、EG細胞株の樹立に関してはマウスやヒトPGCの場合とは異なる条件が必要である可能性が強く示唆された。EG(embryonic germ)細胞の樹立には始原生殖細胞(PGC, primordialgemmcen)細胞を採取する必要がある。始原生殖細胞(PGC)は尿膜基部に発生し、発生に伴い背部腸管膜を通って、生殖隆起へと移動する性質を持っている。それ故PGCを採取するにはサルの胚発生とPGCおよび生殖隆起の形成時期を正確に把握する必要がある。サルの胎仔発生とPGCの移動に関してはほとんどデータが無いため、初年度はその関係を調べることから始めた。妊娠30、36、42、50胚においてPGCの移動の目安となる生殖隆起が観察されるか否かを調べたところ30、36日胚では認められず、42、50日胚において生殖隆起が形成されていることが分かった。この結果からマウスのPGC採取に使われる10.5日胚、12.5日胚はサルではそれぞれ約30日胚、42日胚に相当するということが分かった。そこで32、36、42日胚を使用して実際にPGCが存在すると考えられる背部腸管膜(32、36日胚)、および生殖隆起(42日胚)から細胞を採取し、LIF(leukemia inhibitory factor)、bFGF、SCF(stem cell factor)の存在下、feeder細胞上で培養を行った。PGC細胞の存在はその指標となるアルカリフォスファターゼ活性の染色により行った。その結果、本培養条件でPGC細胞は1ヶ月以上維持されることがわかった。しかしこの期間、EG細胞の特徴であるコロニーを形成する細胞は認められなかった。またより早い発生時期のPGC細胞の方が増殖が良いことも分かった。今後培養条件、増殖因子、feeder細胞などの条件を変化させてEG細胞の樹立を試みる予定である。

昨年度の研究により、マウスのPGC採取に使われる10.5日胚、12.5日胚はサルではそれぞれ約30日胚、42日胚に相当するということが分かったため、本年度はこれらの胚からEG細胞株の樹立を試みた。早い発生段階のPGC細胞の方が増殖が良いため、32,36,日胚を使用して実際にPGCが存在すると考えられる背部腸管膜から細胞を採取し、LIF (leukemia inhibitory factor) bFGF, SCF (stem cell factor)の存在下、feeder細胞上で培養を行った。PGC細胞の存在はその指標となるアルカリフォスファターゼ活性の染色により行った。その結果、本培養条件下でPGC細胞は1ヶ月以上維持されるもののEG細胞株の樹立には至らなかった。EG細胞の樹立にはfeeder細胞の影響が大きいことが知られているため、今後feeder細胞の種類を変えて試みる必要がある。一方で最近ES細胞を卵子や精子へ分化させられることがマウスES細胞でわかってきた。本研究の目的はサル生殖幹細胞株の樹立、及び生殖細胞への分化であるため、ES細胞を生殖細胞に分化させるという方向性が新たに考えられた。またES細胞はEG細胞より未分化であるという利点がある。ES細胞株はラインによって分化傾向が異なり、また生殖細胞に分化させるためには樹立後の継代数が少ない必要があると考えられた。そこで新たなES細胞株の樹立が必要であると考え、ES細胞株の樹立も平行して行った。その結果、4ラインのサルES細胞株の樹立に成功した。これらの細胞株はサルES細胞に特徴的な表面抗原SSEA4などを発現していることを確認しており、現在、それらの多分化能を調査中である。これまでの研究により、サルにおけるprimordial germ cell (PGC)採取には約30日胚が適しているということがわかった。しかし培養は継続できるもののEG細胞株の樹立には至らなかった。そこで本年度は、PGC分離方法、培養条件、および使用するfeeder細胞を変えてこれらの胚からEG細胞株の樹立を試みた。すなわちこれまではマウスおよびヒトEG細胞株樹立の例に習い、PGC分離時にトリプシ消化を行なっていたが、これが細胞にダメージを及ぼす可能性が考えられた。そこで細胞分離時のトリプシン消化を止め、生殖腺を機械的に細断し、培養を行った。また従来はマウス胎仔から調整した線維芽細胞をfeeder細胞に使用してきたが、マウス由来feeder細胞からはサルEG細胞の樹立、培養に必要な因子が供給されていない可能性が考えられた。そこで、サル胎仔由来の体細胞をfeeder細胞に使用し、LIF(leukemia inhibitory factor) bFGF,の存在下で培養を行った。PGC細胞の存在をアルカリフォスファターゼ染色により行ったところ、本培養条件下でPGC細胞の生存は改善され、数ヶ月以上維持できることがわかったが、現時点においてEG細胞株の樹立には至っていない。一方で、最近報告された生殖幹細胞(germline stem(GS)細胞)の樹立も試みた。GS細胞は成体の精巣組織から樹立される幹細胞で、EG細胞より発生が進んだ精原幹細胞の性質を持つ。GS細胞を不妊マウス精巣に移植すると形態学的にも、機能的にも全く正常な精子形成が再生され、その宿主マウスを自然交配すると産仔を得ることができるため、本研究の目的と一致する。そこでマウスで報告された条件で現在GS細胞の培養を現在試みている。
史上最大の大量絶滅時に発生した還元的海洋の発達規模の解明

,1.連続地層試料の採取:野外地質調査岩手県北部に露出するペルム紀・三畳紀の連続地層をエンジンカッターで切断し、分析試料の連続採取を行った。2.コノドント化石処理採取した試料よりコノドント化石を見出した。化石年代は現在検討中である。3.岩石試料の切り分け、研磨面・薄片の作成採取した岩石試料を研磨用と粉砕用に切り分け、一方を研磨した。研磨面の観察の結果、黒色粘土岩中にラミナ構造、生物擾乱の構造を確認することができ、当時の堆積環境を知るデータを得た。4.岩石研磨面の元素組成マッピング:XGT分析連続性が確認できた岩石研磨試料をXGT分析装置でスキャンし、各元素の存在度を観察した。結果、モリブデンの濃集層を複数箇所で確認し、その側方連続性を確認することができた。5.岩石試料の粉砕・粉末化処理遊星ミル粉砕装置を実験室に導入し、微量元素成分の汚染の少ないメノー製の粉砕装置を使って岩石試料を粉末化する準備を行った。6.モリブデン同位体比の測定アリゾナ州立大学の協力を得て、検出されたモリブデンとウランの安定同位体比について予察的な分析値を得た。分析値は大量絶滅時の還元的海洋水の大規模な発達を指示する。
脂質代謝系転写因子の複合調節による体エネルギー分配の改変

脂質代謝系はエネルギーの蓄積と分解に携わっており、蓄積と分解に働く酵素の発現を正あるいは負に調節することができれば、代謝バランスを効率良く変動させることができる。鳥類肝臓では、哺乳類には存在しない二種類の脂肪酸結合蛋白質(L型およびLb型)が存在しており、脂質系転写因子の発現を間接的に制御する。そこで、二種類の脂肪酸結合蛋白質を強制発現させた細胞培養系を用い、脂質蓄積量に如何なる変化をもたらすのかについて調査した。また、脂肪酸結合蛋白質の発現を制御する転写因子を検索し、脂肪酸結合蛋白質の発現を正あるいは負に調節することが可能かについても検討した。得られた結果の概要は以下の通りである。1)L型およびLb型脂肪酸結合蛋白質を強制発現させたBHK細胞株を作製し、細胞内の脂質含有量を調査した。2)L型脂肪酸結合蛋白質を強制発現させた細胞株で中性脂肪含量が増加したが、リン脂質およびコレステロール含量に変化は見られなかった。3)Lb型脂肪酸結合蛋白質を強制発現させた細胞株では何れの脂質成分含量にも変化は見られなかった。したがって、両脂肪酸結合蛋白質のうちL型のみがエネルギー蓄積を正に制御していることが判明した。4)両脂肪酸結合蛋白質のプロモーター領域を含むレポーター遺伝子を培養細胞へ導入し、それらの転写を制御する要因について調査した。5)核内転写因子であるニワトリPPAR-αを強制発現させるとともに、脂溶性リガンドであるETYAを添加した所、L型では発現が強く誘導されたが、Lb型では変化が見られなかった。6)ニホンウズラ肝臓におけるPPAR-αと両FABPの発現量の相関関係を調査した所、L型では強い正の相関が観察されたのに対し、Lb型での相関は弱いものであった。7)以上より、鳥類におけるL型脂肪酸結合蛋白質の発現量はPPAR-αにより調節を受けるとともに、このL型脂肪酸結合蛋白質の発現量を変化させることにより脂質蓄積量を調節することが可能であるこを示した。生体におけるエネルギー代謝は、主にグルコースを中心とした糖質および脂質の代謝系によって調節されている。そこで、ニワトリを用い、脂質代謝への寄与度が高い肝臓へ外来遺伝子を導入する手法を確立しようと試みた。また、ニワトリ肝臓においてエネルギー代謝に変動をもたらす一要因として脂肪酸結合蛋白質に注目し、脂質代謝および糖質代謝への影響を調査した。その概要については以下の通りである。1)生体にて、ニワトリヒナの肝臓へ外来遺伝子を導入しようと試みた。翼下静脈および膵十二指腸静脈より、大量のリンゲル液とともに、遺伝子発現ベクターを注入し、24時間後、その発現レベルを測定した。しかしながら、肝臓における発現は極わずかであり、過剰に外来蛋白質を発現させるには至らなかった。したがって、マウスやラットで成功が報告されている手法をそのままニワトリへ適用しても、生体肝臓へ遺伝子を導入することは困難であると推察された。2)ニワトリヒナの肝臓において、脂質代謝系転写因子の誘導及び脂肪酸酸化速度を制御すると考えられている脂肪酸結合蛋白質を培養細胞にて強制発現させた。その結果、肝臓で発現する2種類の脂肪酸結合蛋白質のうち片方が、解糖系に合流する経路の代謝を担う乳酸脱水素酵素の活性を上昇させることが判明した。したがって、脂肪酸結合蛋白質は糖代謝へも直接的あるいは間接的に作用し、エネルギー代謝系を複合的に調節する可能性が示唆された。

7)以上より、鳥類におけるL型脂肪酸結合蛋白質の発現量はPPAR-αにより調節を受けるとともに、このL型脂肪酸結合蛋白質の発現量を変化させることにより脂質蓄積量を調節することが可能であるこを示した。
環境騒音のアクティブノイズコントロール

本課題においては,音のスポットライト(PAL : Parametric Array Loudspeaker)の原理と特性の解析に始まり,次いで,これを利用した環境騒音の静粛化技術について研究を行った.まず,PALから放射される音の音圧分布を計測し,超音波ビームの様子を可視化した.次に,Filtered-x LMSアルゴリズムとPALを基調とした適応フィードフォワード制御系を構築し,従来のスピーカを用いた手法との比較を行うことで当該手法の有用性を示した.さらに,文献調査から,超音波ビームが人体に与える影響について考察し,許容される音圧強度に関する提言を行った.それぞれの結果を以下にまとめる.(1)実験的に取得された音圧分のデータから音軸投射に関わる指向性ビーム角度をカーブフィッティングにより求めた.ビーム角度は周波数に依存し,1kHzと4kHzでの理論的な計算結果はそれぞれ15.6°と7.8°となる.これに対し,実験で得られた結果はそれぞれ15.1°と7.5°となり,理論値とほぼ同様の値を示した.(2)従来のスピーカを制御音源としたANCは,制御対象点では音圧を抑制できるが,そのほかの領域においては,逆に騒音が大きくなる場合がある.この問題を解決するために,従来のANCにPALを導入することで,制御対象点以外に影響を及ぼさない新しい制御系を構築した.(3)超音波暴露に関しては各国において基準が設けられていが,これらの基準は周波数・音圧関しては策定されているものの,スピーカからの距離や暴露時間に関しては統一されていない.そこで,様々な条件が不統一であった超音波暴露に関する文献を調べ,生理的障害を一元化した図を作成した.この図から,50Hz-70Hzの周波数においては137dB以下の範囲でのパラメトリックスピーカーの使用を推奨することを提案した.環境騒音のアクティブノイズコントロールに関して,二つの異なる立場から研究を行った.第一は,パラメトリックスピーカーによる超局所型騒音抑制手法である.これは,二つの振幅変調(AM)した超音波を用いることにより,指向性を持ったビーム状の可聴音を生成し,これを制御音源とすることで,対象領域内での音圧の抑制を達成するとともに,他の領域には全く影響を及ぼさないものである.これまでの研究において,パラメトリックスピーカーの特性(特に指向性と音圧分布)について理論と実験の両面から検証し,その高いポテンシャルを明らかにした.また,filtered-x LMSアルゴリズムを基調とする適応型フィードフォワード騒音制御系に当該手法を導入することにより,三次元自由空間内の任意の局所領域において十分な騒音抑制を実現した.第二の手法は,振動・騒音現象の支配因子のひとつであるモードクラスタを制御するものである.従来の手法は対象領域内に複数個の制御音源とエラーセンサを配置するものであったので,制御系の構成はMIMO系となり,DSP等の実時間信号処理器に課せられる負荷は大きい.これに対し,本研究で提案した手法は互いに独立なモードクラスタを個別に制御するものであるので,ハードウェア的にはMIMO系であるものの,ソフトウェア的にはSISO系の集合となる.したがって,非常に簡素な制御系によって音響ポテンシャルエネルギを抑制する事が可能になる.これまでの研究においては,理論および実験において当該手法の有用性を明らかにしている.本課題においては,音のスポットライト(PAL : Parametric Array Loudspeaker)の原理と特性の解析に始まり,次いで,これを利用した環境騒音の静粛化技術について研究を行った.まず,PALから放射される音の音圧分布を計測し,超音波ビームの様子を可視化した.次に,Filtered-x LMSアルゴリズムとPALを基調とした適応フィードフォワード制御系を構築し,従来のスピーカを用いた手法との比較を行うことで当該手法の有用性を示した.さらに,文献調査から,超音波ビームが人体に与える影響について考察し,許容される音圧強度に関する提言を行った.それぞれの結果を以下にまとめる.(1)実験的に取得された音圧分のデータから音軸投射に関わる指向性ビーム角度をカーブフィッティングにより求めた.ビーム角度は周波数に依存し,1kHzと4kHzでの理論的な計算結果はそれぞれ15.6°と7.8°となる.これに対し,実験で得られた結果はそれぞれ15.1°と7.5°となり,理論値とほぼ同様の値を示した.(2)従来のスピーカを制御音源としたANCは,制御対象点では音圧を抑制できるが,そのほかの領域においては,逆に騒音が大きくなる場合がある.この問題を解決するために,従来のANCにPALを導入することで,制御対象点以外に影響を及ぼさない新しい制御系を構築した.(3)超音波暴露に関しては各国において基準が設けられていが,これらの基準は周波数・音圧関しては策定されているものの,スピーカからの距離や暴露時間に関しては統一されていない.そこで,様々な条件が不統一であった超音波暴露に関する文献を調べ,生理的障害を一元化した図を作成した.この図から,50Hz-70Hzの周波数においては137dB以下の範囲でのパラメトリックスピーカーの使用を推奨することを提案した.
人工内耳装用患者の言語聴取能改善に関する研究

19名の人工内耳装用患者について、日本語5母音の聴取検査を行い、100%の正答率に達しなかった6名について異聴表を作製した。その結果ウ→オが18%、エ→イが13%の異聴を示し、第2ホルマントを正しく分析して送りこむ必要があることが明らかとなった。次にパ、タ、カ,バ、ダ、ガ、ナ、マ、ハ、ラ、ヤ、サ、ザ、ワの14子音について聴取検査を行い、異聴表を作製し、有声、無声、鼻音、摩擦音、半母音という構音様式分類別に情報伝達量を計算した。その結果、有声、無声で61%、鼻声で40%、摩擦音で47%、半母音で56%という情報伝達量であることが判明した。同様の検査を中等徳の蝸牛障害による感音難聴患者の49耳について行い、これにおいては有声、無声で94%、鼻音で46%、摩擦音で69%、半母音で38%という結果を得た。すなわち、人工内耳患者は中等度感音難聴患者の最高明瞭度にくらべ、有声、無声と摩擦音で約67割、鼻音で約9割、半母音で約1.5倍の情報伝達量を有するものであると結論される。そして両者の比較から、人工内耳が蝸牛の中高音部しか刺激しないことと語声の子音部・移行部という急激な変化分の伝送にやや劣ることが、この差を生じたものと推論された。したがって今後の改良として、さらに電極尖端部を細くして蝸牛内への挿入深度を深くすること、チャンネル数を増やすこと、そして話声の過度部分の分析を精密にし伝送することが大切であると結論された。なお文の聴取検査から、視覚を併用すれば現状でも一対一、ないしは一対数名の会話は可能であること、5名は聴取能がきわめて良く電話も可能であることが示された。
周辺環境と調和した溜池の利・活用について

本研究では、大阪府堺市内の未改修ならびに改修歴の古い「溜池」を対象に、身近なビオトープとして周辺環境と調和した溜池の利・活用の在り方を、地域の環境整備・創造に対して溜池が有する多面的機能を十分に考慮しながら検討した。具体的には、まず、溜池の多面的機能を具体的に認識するための考え方を明らかにした。そして、大阪府堺市内より選定した溜池の現況を多様な観点から調査するとともに、結果を総合的に評価・検討するためのビジュアルデータベースを構築し、大阪府の溜池オアシス構想などによって改修・整備された溜池と比較・検討して溜池改修に関わる様々な方向性を検討した。次に、溜池の機能や環境などを統合的に考えながら整備するトータルデザインのための診断カルテを作成し、溜池を地域景観面、機能面、地球環境面の3つの側面から診断した。そして、その結果を用いて土木構造物としての機能性と多面的利・活用の可能性という2つの大項目からなる評価手法を提案し、具体的な評価を行った。また、GISによる溜池周辺の状況分析も行い、地域計画・保全技術の統合化に関する検討も試みた。この中では、溜池改修や周辺整備に伴って生ずる地形の変化などを3次元のデジタル情報としてコンピュータに取り込むとともに、設計・計画段階において事前に構造物や周辺地盤の安定性が検討できることを目指した。そしてさらには、溜池を利・活用する際に大きな影響を与える水質面における把握や評価も試み、ニューラルネットワークを用いた感性情報による水質評価の可能性を探るとともに、護岸工の在り方との関連についても検討を加えた。以上のように、本研究では幅広い観点から周辺環境と調和した溜池の利・活用についての総合的な検討を行い、その骨格的な方向性を明らかにすることができた。本年度は、溜池の持っている身近なビオトープおよび史跡を含めた豊かな景観等の基本的な可能性を探るために、対象とする現況の溜池(大阪府堺市内の約10箇所)を航空写真および地形図(国土地理院発行50mメッシュ数値地図併用)から選定した。それらの対象溜池とその周辺部に対して秋季から冬季かけてビオトープ(生息魚類や植生等)および溜池堤体や周辺地盤の状況(すべり・亀裂の有無等)調査を行い、同時にデジタル画像データを収集し、基本となるビジュアルデータベース、機能、環境ならびに景観を統合的に考えて溜池を整備するトータルデザインの概念の導入とその診断カルテの方針や基本部分を構築することができた。次に、景観分析や3次元および2次元溜池安定性評価を自動的に行うために地理情報システム(GIS)とCGならびにすべり安定解析アプリケーション・弾塑性有限要素法との統合等によって溜池およびその周辺部の3次元画像化を行い、景観分析用基本データの収集および溜池堤体のすべり安定性評価の効率化を提起することができた。さらに、溜池とその周辺部を構成する構造物(特に溜池とその周辺部における付帯構造物)の持つ景観要素を中心として景観シミュレーションを行い、法面保護工、水路および路面等の色調・材質・形状・周辺との調和等についてアンケート調査を実施し、主成分分析等を行って人間の感性に及ぼす基本的な景観要素を抽出することができた。次年度はさらに十分な現地調査を行い、基本的なビジュアルデータベースの充実をはかると共に、GISの有する基本的なオーバーレイ機能やCGアニメーション活用し、溜池とその周辺部の整備後の状況を視覚的に予測できる景観シミュレーションシステムや景観分析へのニューラルネットワークの導入、先に述べたトータルデザインの診断カルテとの統合等を目指して行きたい。本年度は、まず、溜池の現況についてさらに詳しく評価・検討できるように、前年度の検討結果をふまえて構築中のデータベースの項目を再検討し、溜池の景観面や水質を含めた機能面での項目を充実させた。

そして、この検討結果に基づき、対象とする溜池の数を拡張しながら(大阪府堺市内の約20箇所)、既に調査した溜池も含めてさらに詳細な現地調査を行い、基本的なビジュアルデータベースの充実を図った。また、これと同時に、溜池のトータルデザインのための診断カルテにおける診断アルゴリズムの見直しも行い、地域景観面、機能面、地球環境面の3つの大項目からなる評価手法を提案し、実際に調査した溜池についての具体的な評価も試みた。なお、評価に際しては結果を数値化し、溜池の現状をグラフ化して把握しやすくするとともに、この評価結果をGIS等で直接利用することができるように考慮した。その一方で、溜池を多面的に利・活用するための具体的な題材として農業公園を取り挙げ、溜池とその周辺部を構成する施設や構造物を含めた景観の分析・評価方法についての検討を進めるとともに、溜池の堤体部分以外の土構造物や地盤・斜面などの安定性についても検討を加えた。そして、GISの有する基本的なオーバーレイ機能やCGアニメーションなどを積極的に活用し、溜池とその周辺部を含めた整備後の状況を視覚的に予測しながら、堤体や周辺地盤・構造物の安定性を含めた改修・整備方法が検討できる景観シミュレーションシステムの基本部分を構築することができた。本研究の最終年度にあたる本年度は、これまで2年間の研究成果をさらに充実させながら総合的なとりまとめを行い、周辺環境と調和した利・活用が可能な「溜池」の改修・整備の在り方を提案した。具体的な内容として、まず、構築したビジュアルデータベースについては、堺市内から選定した溜池を対象に、堤体およびその周辺を含む景観面や、生物指標に基づく溜池の水質面、あるいは、農業用溜池としての機能面を中心にまとめ上げた。そして、このデータベースを用いて、大阪府の溜池オアシス構想によって改修・整備された溜池と本研究で対象とする未改修の溜池の現状とを比較・検討することにより、溜池改修に関わる様々な方向性を検討した。また、これと同時に、溜池のトータルデザインのために作成した溜池診断カルテにおいては、その診断アルゴリズムの見直し・改良を行い、土木構造物としての機能性と多面的利・活用の可能性という2つの大項目からなる評価手法を新たに提案し、具体的な評価を試みた。さらに、溜池の自然環境に大きな影響を与える水質については、感性情報による水質状況の把握・評価方法の検討や、具体的な対策工に関する検討を加えた。その一方で、溜池を多面的に利・活用するための具体的な題材として農業公園を取り上げ、農業公園設立への溜池の設定および景観性についての考え方についての検討を進めるとともに、改修や整備などに伴う溜池の堤体および周辺部の地盤・斜面などの安定性を検討するための手法についても考察した.以上のように、本研究では非常に多岐に渡る項目について検討を行ったが、最終的にはこれらを研究成果報告書としてとりまとめた。
特異な化学構造と抗腫瘍活性を有する海産マクロライドの全合成研究

海洋放線菌が産生するアレニコライドAは中程度の抗腫瘍活性を有するマクロライドである。その構造はエポキシドを含む特異な側鎖構造と多くの二重結合を含む26員環ラクトンからなる。一方、アメフラシ由来のアプリロニンAは強力な抗腫瘍活性を有する24員環マクロライドである。その活性には、7位酸素に結合するトリメチルセリンが必須である。本研究課題は、独自の鎖状立体制御法および閉環メタセシスの戦略的利用法を基盤として、アレニコライドAの世界初の全合成とアプリロニンAの新規合成経路の確立を目指す。また、アレニコライドAの構造修飾による生物活性増強、さらには両天然物のハイブリッド分子の創製を検討する。
実践的判断における認識の構成的機能からみたカント判断力理論の教育学的再検討

本研究の目的は、カントの判断力理論について教育学的な再検討を行い、実践的(道徳的)判断における認識や経験の重要性を明らかにすることである。その成果は、以下の3点にまとめられる。(1)カントの実践哲学において、実践的(道徳的)判断が成立するためには何らかの道徳的な認識や知識が必然的な前提条件となる。(2)この道徳的な認識ないし知識は「実例」を通して獲得されるが、そのプロセスの解明を通して、カントの教育思想は再解釈されることになる。(3)道徳教育における実例の意義を考察することによって、道徳教育の可能性と限界が明らかにされる。本研究は以下の研究項目を予定している。(1)カントの実践哲学を「実践的判断」と「認識」の相互連関の観点から分析する。(2)実践的な判断力概念を中心にすえてカント教育思想を再構成する。(3)道徳教育における「実例」の問題性を分析するための理論的枠組みを提示する。こうした研究計画をふまえて、初年度の平成25年度は、主に(1)(2)の課題に取り組んできた。(1)については、カントの判断力理論に関する最近の研究成果の収集と分析に取り組んだ。ポイントは実践的判断における「普遍的原理の文脈化」と「状況の認識」である。カントにおける「理性の事実」としての「道徳法則」にのみしたがうという道徳性も、実際の場面においては、「道徳的に重要な状況の認識」を論理的に必要とすることが明らかになった。つまり、カントの描く道徳的主体は、普遍的原理の適用に先立って、何らかの道徳的な認識をすでにもっていなければならないこと、いいかえれば、実践的判断が下されるのは、行為者がみずから企てる行為の意味や特徴をすでにかなりの程度で理解しているケースにかぎられるということが明らかにされた。今後は、こうした「道徳的に重要な状況の認識」が何に由来するのかについての解明が、最も重要な課題となる。(2)については、カントの判断力理論に依拠して、判断力の教育学的な分析を開始した。現時点で取り組んでいるのは、主としてドイツで展開されている「教育的判断力」論の批判的検討である。ここでの問題は、教える立場から見た「普遍的原理(教育理念)の文脈化(具体化)」と「状況の認識(教育的に何が重要か)」の相互連関である。その結果、「教育的判断力」論の立論が、「超越論的」の意味、「実例」の概念、「教育学における理論=実践問題」の特殊性などの諸点から、さらなる検討が必要であることが明らかになった。本研究は次の研究項目から構成されている。こうした研究計画をふまえて、二年目の平成26年度は、主に(2)と(3)に関連する課題に取り組んできた。カントにおける「実例」概念は多義的だが、1判断力と「実例」、2道徳性と「実例」の二つのテーマに大別して分析を行った。1から導き出されるのは、〈判断力の働きそのものは規則に表すことができない〉というカントの思想であり、その結果、判断力の訓練・鋭敏化にとって、実例のもつ効果がきわめて限定的に受け止められていることが明らかになった。2で問題となるのは、実例の規則に対する依存性である。つまり、実例が例示する規則がすでに知られている場合にのみ、その実例が意味をなすという逆説的な関係性である。この問題に関連して、近年のカント研究から有益な知見をえることができた。すなわち、何かある実例を学ぶということは、その本来の意味からいえば、何かある事例とそれに対応する規則の組み合わせを知るだけでなく、この両者を結びつけ、事例を規則の実例にさせる判断そのものを学ぶということを意味するという解釈である。本研究では前者を「包摂される実例(実例の包摂)」、後者を「包摂の実例」と区別し、道徳教育における両者の意義や機能についてさらに分析を進めている。現時点では、ガイヤーのいう「カントの道徳教育における実例使用の分業化」論をふまえて道徳教育における「実例」の問題性を整理しつつ、(1)に関する研究成果(平成25年度)である「道徳的重要性の規則」(ハーマン)との整合的な解釈に一定の見通しを立てることができた。本研究の目的は、カントの判断力理論について教育学的な再検討を行い、実践的道徳的判断において認識的要素がはたす構成的機能を分析し、道徳教育における教材や実例に求められる条件を解明することにある。平成27年度(最終年度)は、1前年度まで取り組んできた「カントの道徳教育における実例使用の分業化」論等に関する考察を整理し、2実例概念の概念史的分析と、3道徳教育の可能性と限界を画する判断力と実例の相互連関について考察した。「判断力の働きそのものは規則に表すことができない」というカントの思想からは、判断力の教育に対する実例の効果がきわめて限定的にとらえられていることが明らかだが、そこで問題なのは「規則に対する実例の依存性」である。つまり、実例が例示する規則がすでに知られている場合にのみ、当の実例が意味をなすという逆説的な関係である。こうした難点について、近年のカント研究等から有益な知見をえることができた。