hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実数の集合論における商構造

連続体とその部分集合を組合せ論的集合論や記述集合論の観点から調べた。特に、独立性証明を行う際の主要な集合論的な技法である強制法などの手法を用いることによって、自然数全体の集合ωのベキ集合P(ω)を自然数上の定義可能なイデアルIで割った商集合であるブール代数P(ω)/Iなどの、集合論における商構造の組合せ論的性質に焦点を絞って研究を行った。研究の計画通り、連続体とその部分集合を組合せ論的集合論や記述集合論の観点から調べた。特に、自然数全体の集合ωのベキ集合P(ω)を自然数上の定義可能なイデアルIで割った商集合であるブール代数P(ω)/Iなどの、集合論における商構造の組合せ論的性質に焦点を絞って研究を行った。この研究テーマの一部として、Diana Montoya(アンデス大学、ボゴタ、コロンビア)との共同研究で、有理数全体の集合Qのベキ集合P(Q)を全疎の集合からなるイデアルnwdで割った商構造P(Q)/nwdを強制法の理論の観点から調べた。特に、強制法の理論における重要な問題である「基数の保存」について研究を行った。成果の概要は次の通りである。Dense(Q)を有理数の稠密な部分集合の全体とし、h(Q)を商構造Dense(Q)/nwdのdistributivity numberとする。「P(Q)/nwdがh(Q)以下の基数を保存し、連続体の濃度cをh(Q)につぶす」ことを証明するによって、Balcar、HernandezとHrusakの問題を解いた。この証明の主要な手段として、Balcar、PelantとSimonのP(ω)/finに対する古典的なbase-tree lemmaをP(Q)/nwdに適合させることで、P(Q)/nwdに対するbase-matrix lemmaを示した。しかし、P(Q)/nwdがσ-閉構造でないため、このbase-matrix lemmaの証明が古典的な証明より大分複雑である。科学研究費補助金の繰越の金額を予定通り、集合論に関する意見交換や議論のために来日した海外研究協力者の招へい費用として使用した。平成22年度は、連続体とその部分集合を組合せ論的集合論や記述集合論の観点から調べた。特に、自然数全体の集合ωのベキ集合P(ω)を有限部分集合の族finで割った商ブール代数P(ω)/finとそれに類似した集合論における商構造の組合せ論的性質に焦点を絞って研究を行った。この研究テーマの一部として、Yurii Khomskii(アムステルダム大学、オランダ)との共同研究で、ω上の定義可能なほとんど交わりがない族(almost disjoint families)の構成を調べた。特に、Hechler強制法などのdominating実数を付け加える強制法とその反復法によって保存される、〓_1個の完全な(perfect)ほとんど交わりがない集合からなる極大なほとんど交わりがない族(m.a.d.family)が存在することを証明した。つまり、bをunbounding numberとし、a(Borel)をその和集合がm.a.d.familyとなるようなボレルなほとんど交わりがない集合の族の最小の濃度とするとき、a(Borel)<bの無矛盾性を得ている。また、このm.a.d.familyを構成可能集合のクラスLにおいて構成すると、Σ^1_2のm.a.d.familyの存在がb>〓_1と無矛盾であることを示しており、FriedmanとZdomskyyの問題を解いた。研究の計画通り、科学研究費補助金を主に海外研究協力者との議論や共同研究を行うために必要である旅費として使用した。例えば、上記のKhomskii氏との共同研究をアムステルダム大学訪問(6月)とOberwolfach(ドイツ,1月)研究集会の際に行った。平成23年度は、連続体とその部分集合を組合せ論的集合論や記述集合論の観点から調べた。この研究テーマの一部として、P(ω)/finにおける重要な現象であるsplittingのいくつかの局面と、splittingの偏極した分割関係(polarized partition relations)との相互関係を調べた。集合列A=〈a_α:α<ω_1>⊂P(ω)がtail splitting列であるとは、全てのb∈P(ω)に対して、ほとんどのa_αがbをsplitするときにいう。sをsplitting numberとするとき、tail splitting列の存在がs=ω_1を導く。しかし、「tail splitting列が存在しないがs=ω_1である」という主張が無矛盾であることを反復強制法によって証明した。基数の対κ,λが強い偏極した分割関係を満たすとは、任意のκ×λ上の色付きcに対して、cがA×B上で一定となるような部分集合A⊂

κ(|A|=κ)とB⊂λ(|B|=κ)が存在することである。対ω_1,ωが強い偏極した分割関係を満たすことはtail splitting列が存在しないことと同値である。従って、「対ω_1,ωが強い偏極した分割関係を満たすがS=ω_1である」という命題の無矛盾性を得ており、GartiとShelahの問題を解いた。研究の計画通り、科学研究補助金を主に海外研究協力者との共同研究や国際会議で成果発表を行うために必要である旅費として使用した。例えば、Asian Logic Conference(ニュージーランド)では、ほとんど交わりがない集合族(almost disjoint families)に関するKhomskii氏(アムステルダム大学)との共同研究について成果発表を行った。
心筋イオンチャネル病のリスク層別化と臨床管理におけるシミュレーションの応用

大阪大学神経内科の高橋正紀先生とフランスの研究施設と共同で筋緊張性ジストロフィー症の発症病態に関して研究に行い、特にコンピューター・シミュレーションを利用してイオンチャネルの動態変化にともなう心電図変化を検討した。筋緊張性ジストロフィー症患者においては、心筋ナトリウムチャネルの胎児型から成人型への切り替えが障害されていた。正常状態では、成人になるとともにナトリウムチャネルの選択的スプライシングの変化が起こることで成人型ナトリウムチャネルへの発現に変化するが、スプライシングの調節蛋白であるMBNLにCTGリピートが結合することで、MBNLがナトリウムチャネルのスプライシングを阻害していた。この現象はトランスジェニックマウスにおいても観察された。電気生理学的実験において胎児型と成人型のナトリウムチャネルの特性が異なることを明らかにし、胎児型ではloss of function(機能喪失型)であった。ヒト心筋モデル(O'Haraモデル)を利用し、ナトリウムチャネルの変化特性を組み込んだ心筋細胞を連結させ仮想心電図を構築すると、筋緊張性ジストロフィー症ではQRS幅の延長を確認でき、臨床像と一致する所見であった。筋緊張性ジストロフィー症例で認められるCTGリピートの延長が心筋ナトリウムチャネルの選択的スプライシングに関与するMBNLの作用を阻害し、loss of function型の機能を有する胎児型のナトリウムチャネルが発現し続ける事で心伝導障害が発症することが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、イオンチャネルレベル、心筋細胞レベル、心電図レベルでのシミュレーションを行い、一連のプログラムの開発と臨床応用に向けた研究を展開することである。本年は遺伝性不整脈疾患のみならず、イオンチャネルレベルの異常をきたすと考えられる疾患に関して、シミュレーションによる検討に取り組んだ。具体的には大阪大学神経内科の高橋正紀先生のグループと共同で筋緊張性ジストロフィーによる心伝導障害のメカニズムの解明に取り組んだ。筋緊張性ジストロフィーは19番染色体のミオトニンプロテインキナーゼ(DMPK)遺伝子の3'非翻訳領域のCTG反復配列の異常な伸長が原因となるトリプレット病の一つである。心筋ナトリウム電流の変化をきたすことが原因のひとつと考えられるため、心筋ナトリウムチャネルの人レベルの蛋白発現量とその電気生理学的機能解析、動物実験による再現、そしてえられた実験データから心電図変化をシミュレーションによる再現を試みている。実験データは大阪大学神経内科の高橋正紀先生のグループで収集された。心筋ナトリウムチャネルは新生児期から大人にかけて発現するタイプが変化することが報告されているが、筋緊張性ジストロフィー症例でのSCN5Aの選択的スプライシングの変化を定量し、新生児期に発現するタイプ、成人期に発現するタイプの割合を検討し、正常対象者と比較検討した。また各タイプの電気生理学的特徴をパッチクランプ法で求めた。動物モデルでの検討はフランスの共同研究グループによって進行中である。多施設による本研究の進行具合はほぼ良好である。人あるいはマウスにおけるデータ収集は完成している。シミュレーションに関してもヒト心筋モデルの動作に問題はない。本年は収集した実験データをもとにシミュレーションのパラメータの係数の最終決定を行い、特に筋緊張性ジストロフィーで問題となる心伝導障害のメカニズムについて解明する。
パーソナルモビリティ自動モデル化システムの研究

本研究では,移動通信システム側に加わる負荷を軽減するために,従来の研究とは異なり,各ユーザが自身の位置特性・移動特性を自動的に監視・モデル化し,自らのパーソナルモビリティ情報を移動通信システム側にフィードバックするパーソナルモビリティ自動モデル化システムを構築することを目的としている.パーソナルモビリティ情報を用いて,チャネル割当て,位置登録等のネットワーク制御の最適化を行い,周波数利用効率,通信トラヒック特性を改善することも目的である.本年度は,パーソナルモビリティデータを用いながらネットワーク制御を行うことによりネットワークの性能を向上させるアルゴリズムを提案した.具体的には,パーソナルモビリティデータを用いたいくつかの無線ATMの回線制御アルゴリズムを提案し,その有効性を示した.これらのアルゴリズムは,バーチャルパスの制御,ハンドオフの制御の際に有効なアルゴリズムである.また,パーソナルモビリティを抽象的なモデルを用いてモデル化し,そのモデルを用いて移動通信システムの性能解析を行った.このモデルにおいては,各ユーザそれぞれの移動パターンを考慮しており,きめこまかいパーソナルモビリティのモデル化を実現している.また,ユーザのモビリティが周波数利用効率,通信トラヒック特性などに及ぼす影響を明らかにするために,自動車に乗ったユーザのモビリティが通信トラヒック特性に及ぼす影響を昨年度に引き続き理論解析し,近似理論解析手法を提案した.これらの結果から,本研究の目的であるユーザのモビリティ情報を取得し,ユーザのモビリティ情報を考慮しながら移動通信システムを制御することの有効性を示せたと考えている.本研究では,移動通信システム側に加わる負荷を軽減するために,従来の研究とは異なり,各ユーザが自身の位置特性・移動特性を自動的に監視・モデル化し,自らのパーソナルモビリディ情報を移動通信システム側にフィードバックするパーソナルモビリティ自動モデル化システムを構築することを目的としている.パーソナルモビリティ情報を用いて,チャネル割当て,位置登録等のネットワーク制御の最適化を行い,周波数利用効率,通信トラヒック特性を改善することも目的である.本年度は,ユーザ端末として携帯型計算機を想定し,GPS,地理情報などを用いて各ユーザ端末が自らのパーソナルモビリティのデータを取得するため,小型位置検出装置と携帯型計算機により,パーソナルモビリティデータ取得システムを構成し,基礎実験を行った.また,ユーザのモビリティが周波数利用効率,通信トラヒック特性などに及ぼす影響を明らかにするために,自動車に乗ったユーザのモビリティが通信トラヒック特性に及ぼす影響を解析した.ユーザが乗った自動車は道路網上を移動することを仮定し,道路網における交通量,速度分布等を考慮し,呼損率,強制切断率などを解析した.その際に交通工学における様々な結果を利用している.その結果,ユーザのモビリティにより,呼損率,強制切断率にばらつきが生ずることが明らかとなった.このばらつきは,ユーザに対して公平なサービスを提供することを妨げる要因となる.これらの結果から,ユーザのモビリティ情報を取得し,ユーザのモビリティ情報を考慮した移動通信システムの制御手法の開発が重要であることを示した.本研究では,移動通信システム側に加わる負荷を軽減するために,従来の研究とは異なり,各ユーザが自身の位置特性・移動特性を自動的に監視・モデル化し,自らのパーソナルモビリティ情報を移動通信システム側にフィードバックするパーソナルモビリティ自動モデル化システムを構築することを目的としている.パーソナルモビリティ情報を用いて,チャネル割当て,位置登録等のネットワーク制御の最適化を行い,周波数利用効率,通信トラヒック特性を改善することも目的である.本年度は,パーソナルモビリティデータを用いながらネットワーク制御を行うことによりネットワークの性能を向上させるアルゴリズムを提案した.具体的には,パーソナルモビリティデータを用いたいくつかの無線ATMの回線制御アルゴリズムを提案し,その有効性を示した.これらのアルゴリズムは,バーチャルパスの制御,ハンドオフの制御の際に有効なアルゴリズムである.また,パーソナルモビリティを抽象的なモデルを用いてモデル化し,そのモデルを用いて移動通信システムの性能解析を行った.このモデルにおいては,各ユーザそれぞれの移動パターンを考慮しており,きめこまかいパーソナルモビリティのモデル化を実現している.また,ユーザのモビリティが周波数利用効率,通信トラヒック特性などに及ぼす影響を明らかにするために,自動車に乗ったユーザのモビリティが通信トラヒック特性に及ぼす影響を昨年度に引き続き理論解析し,近似理論解析手法を提案した.これらの結果から,本研究の目的であるユーザのモビリティ情報を取得し,ユーザのモビリティ情報を考慮しながら移動通信システムを制御することの有効性を示せたと考えている.
空間認知と経路探索に関する知識工学的研究

本年度はまず、過去に実施した、地下街および繁華街における経路探索の実験結果のまとめを行った。この実験は、被験者に対して指定した目的地までたどりつくことを課題として与え、探索過程における発言を記録するものである。得られたプロトコルを分析してみると、発言には発見と迷いの2種類の系列があり、サインや建築物などの視覚情報を積極的に利用することがわかった。また、迷いの状態を打開するために、とりあえず一時的な行動をとること、さらに,迷う場所とわかりやすい場所には偏りがあることなどが明らかにされた。一連の実験結果から,経路探索のモデル化が可能になった。すなわち、経路は地点の連鎖に分節することが可能であり、各地点での探索プロセスを明らかにすればよいこと,また,そのプロセスは主体が持っているプランに基づいて,個人の記憶と周囲の環境から得られる情報,およびそこからの推論によって生成される情報を利用しながら行動を決定するという形にモデル化できる。そこで、これらの知見をもとに、LOGO言語を用いた計算論的モデルの構築を試みた。ここでは,主体に相当するものとしてタートルという仮想上の生物を考え、プランや記憶を情報として与えた。計算論的モデルは、(1)タートルが都市空間の手掛りを知覚する,(2)その情報を行動のプランや記憶している認知地図と照合する,(3)行動を決定して移動する,(4)必要であれば記憶している認知地図の修正を行う,といった一連のプロセスに伴う相互作用を反映できるように作成し,経路探索の実験結果を再現しうるように改変を加えていった。また,このモデルを用いて,様々な設定のもとでのシミュレーションを試みた。その結果、現地実験ではプロトコルに現れなかったプランや手掛りを明らかにすることができた。
マウス初期胚における遺伝子発現開始のメカニズムについて

減数分裂の過程で成熟した卵子は、受精を経て全能性を持つ1細胞期胚になる。この間、遺伝子発現は減数分裂の過程で停止し、受精後もしばらくの間停止状態が保たれる。マウスにおいては1細胞期胚のS期になって初めて胚性遺伝子の転写が開始される事が知られている。本研究では、胚性遺伝子の発現開始機構にcyclin A2が関与している事を明らかにした。Cyclin A2の核内局在量は、1細胞期胚の間に急激に増加していた。その増加は、受精後のpoly(A) tailの伸長を阻害した場合、受精後の蛋白質合成を阻害した場合共に抑制されたことから、cyclin A2は母性mRNAのpoly(A) tailの伸長がきっかけとなって受精後に新しく合成され、核内に蓄積してくることが明らかとなった。このcyclin A2を標的にしたsiRNAを未受精卵に導入した場合に、1細胞期胚の転写活性が減少した。Cyclin A2と結合するcdk2の活性を、阻害剤を用いて抑制した場合にも1細胞期胚の転写活性が減少した。Cyclin A2/cdk2蛋白質を導入した1細胞期胚では、その転写活性は増加した。これらの結果は、cyclin A2がcdk2と結合し、胚性遺伝子の発現を抑制していることを示唆している。Cyclin A2/cdk2の基質であるretinoblastoma protein(pRb)のリン酸化部位を、特異的に認識する抗体を用いて免疫染色を行った結果、マウス1細胞期胚において、pRbのThr356は、cyclin A2/cdk2によってリン酸化されていることが明らかとなった。以上の結果から、受精後にcyclin A2が合成され、cdk2活性を制御することによってpRbをリン酸化し、pRb結合蛋白質の解離を促す事によって、クロマチン構造の変化を誘導することが予測され、その結果、胚性遺伝子の発現が開始されることが示唆された。卵母細胞はGV期に達すると転写を停止し、受精後の1細胞期S期からG2期にかけて転写が始まる。受精後の転写の開始には、母性mRNAのpolyadenylation及び新規のタンパク質合成が必須であることが報告されでいるが、転写を開始させる転写因子や、転写開始機構については明らかにされていない。そこで、受精後にpolyadenylationされる母性mRNAの網羅的単離を試みる一方で、cyclin dependent kinase 2 (cdk2)に着目した。cdk2活性を制御するcyclin A2のmRNAは、転写が開始される前にPolyadenylationされ、タンパク質へ翻訳されることが知られているからである。またcdk2は、retinoblastoma protein (pRb)をリン酸化することで転写調節に関わっている。さらにpRbのリン酸化はヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)の解離を促し、遺伝子制御領域のヒストンのアセチル化を引き起こすことが知られている。このように、cdk2、pRbの機能、ヒストンの修飾は、転写制御に関わることから、これらがマウス1細胞期胚の転写開始に果たす役割ついて解析した。まず、マウスの1細胞期胚にはcdk2タンパク質が存在していることをイムノブロッティングで確認した。免疫染色の結果、リン酸化pRbの前核への局在量は、1細胞期脛の間に急増し、この増加はcdk2の阻害剤によって抑制された。この時cdk2の阻害剤はH3K14、H4K5、H4K12のアセチル化に影響を及ぼさなかったが、H3K9のアセチル化と転写活性を特異的に減少させた。cdk2によってpRbがリン酸化されると、それに結合していたHDACがDNA近傍から離れると考えられる。そして、それがきっかけとなってH3K9がアセチル化され、クロマチン構造が緩むことによって、転写開始に至ると考えられる。

以上の結果から、受精後にcyclin A2が合成され、cdk2活性を制御することによってpRbをリン酸化し、pRb結合蛋白質の解離を促す事によって、クロマチン構造の変化を誘導することが予測され、その結果、胚性遺伝子の発現が開始されることが示唆された。
共有結合性とイオン性をもつ液体金属の構造の圧力変化

液体に圧力を加えて体積を減少させると、原子間の距離が縮まり、相互作用が変化する。とくに、相互作用に共有結合性をもつ液体金属では、相互作用の距離依存性が著しい。そこで、本研究では種々のイオン性を持つIII-V化合物、II-V化合物について液体の構造の圧力変化を調べ、結合のイオン性が液体の構造の圧力変化に及ぼす効果を調べることを目的とした。放射光を用いた高圧力下高温X線回折実験により、共有結合性とイオン性をもつ液体金属の構造の圧力変化を調べた。その結果、液体の局所構造の圧力変化は、結晶の構造変化と著しく異なるが、平均四配位構造物質の構造の圧力変化は系統的に変化し、また結合におけるイオン性が大きな影響を及ぼすことが明らかになった。液体GaSbの局所構造は、加圧により一様に収縮するのではなくて、より配位数の高い構造へ変化させながら収縮していくことがわかった。結合のイオン性がGaSbよりもやや大きいInSbでは、約10GPaにおいて液体の収縮機構の変化が見られ、液体の収縮機構が非一様収縮から一様収縮へと変化した。また、10GPa以上の圧力領域の液体の構造は、低圧相結晶や高圧相結晶の局所構造のいずれとも異なることがわかった。液体CdTeでは、2GPaの前後で液体の構造が急激に著しく変化することが見出された。低圧相の液体の局所構造はZnS型構造に、高圧相はNaCl型に類似であることがわかった。この構造変化は結晶相での構造変化とほぼ同じであり、液体の構造変化が結晶相と著しく異なる液体Si, Ge, III-V化合物の結果と対照的である。この構造変化は結合におけるイオン性の影響であると考えられる。放射光を用いた高圧力下のX線回折実験により、液体金属の構造の圧力変化を22GPaまで調べた。原子間の結合に共有結合性をもつ液体テルルでは、加圧により液体の構造因子S(Q)の第1ピークは高くなり、サブピークの高さは低くなった。これは、液体中の局所構造が異方的に収縮することを表わしている。2体分布関数g(r)のピーク位置から求めた最近接原子間距離は、加圧により6GPaまでは体積収縮にもかかわらずむしろ増加し、6GPa以上では減少した。減少の割合は均一収縮モデルよりも小さかった。これらの結果は、金属結合のみの液体アルカリ金属がほぼ一様収縮することと対照的である。結合に共有結合性とイオン性をもつ液体GaSbでは、加圧により第1ピークとサブピークの位置はQの大きい側へ移動し、第2ピークと第3ピーク位置はほとんど変化しなかった。第2ピークと第1ピークの位置の比の値は次第に減少し、20GPaでは、ほぼ常圧の液体スズの値に近づいた。g(r)の第1ピーク位置は加圧による体積収縮にもかかわらず、ほぼ一定であり、第2ピーク位置はrの小さい側へ移動した。また、4Å附近のハンプは約11GPaで消失した。また、第1ピークと第2ピークの間の谷は次第に深くなった。液体の局所構造としては、β-スズ型の結晶を歪ませたものと、単純体心正方構造を歪ませたものを混合したものでg(r)を再現でき、加圧により単純体心正方構造的な部分の割合が増大した。これらのことから、液体GaSbの局所構造は、加圧により一様に収縮するのではなくて、より配位数の高い構造へ変化させながら収縮していくことがわかった。

そこで、本研究では種々のイオン性を持つIII-V化合物、II-VI化合物について液体の構造の圧力変化を調べ、結合のイオン性が液体の構造の圧力変化に及ぼす効果を調べることを目的とし、放射光を用いた高温高圧力下のX線回折実験を行った。結合に共有結合性とイオン性をもつ液体GaSbでは、加圧により第1ピークとサブピークの位置はQの大きい側へ移動し、第2ピークと第3ピーク位置はほとんど変化しなかった。2体分布関数g(r)の第1ピーク位置は加圧による体積収縮にもかかわらず、ほぼ一定であり、第2ピーク位置はrの小さい側へ移動した。また、4Å附近のハンプは約11GPaで消失した。液体の局所構造は、β-スズ型の結晶を歪ませたものと、単純体心正方構造を歪ませたものを混合したものでg(r)を再現でき、加圧により単純体心正方構造的な部分の割合が増大した。これらのことから、液体GaSbの局所構造は、加圧により一様に収縮するのではなくて、より配位数の高い構造へ変化させながら収縮していくことがわかった。結合のイオン性がGaSbよりもやや大きいInSbでは、約10GPaにおいて液体の収縮機構の変化が見られた。10GPaまでは2体分布関数g(r)の第1ピークの位置は加圧によってもほとんど変化せず、第2ピークと第3ピークはそれぞれ異なる圧力係数で小さくなった。一方、10GPa以上ではこれら3つのピーク位置はほぼ体積の1/3乗に比例して小さくなった。これらの結果は液体の収縮機構が非一様収縮から一様収縮へと変化することを示している。また10GPa以上の圧力領域の液体の構造は、低圧相結晶や高圧相結晶の局所構造のいずれとも異なることがわかった。液体に圧力を加えて体積を減少させると、原子間の距離が縮まり、相互作用が変化する。とくに、相互作用に共有結合性をもつ液体金属では、相互作用の距離依存性が著しい。結合に共有結合性とイオン性をもつ液体GaSbの局所構造は、β-スズ型の結晶を歪ませたものと単純体心正方構造を歪ませたものを混合したもので二体分布関数g(r)を再現でき、加圧により単純体心正方構造的な部分の割合が増大した。液体CdTeでは、2GPaの前後で液体の構造が急激に著しく変化することが見出された。低圧相の液体の局所構造はZnS型構造に、高圧相はNaCl型に類似であることがわかった。この構造変化は結晶相での構造変化とほぼ同じであり、液体の構造変化が結晶相と著しく異なる液体Si, Ge, III-V化合物の結果と対照的である。この構造変化は結合におけるイオン性の影響であると考えられる。
地域の期待に応える地域金融モデルの構築－災害耐性、人口減少、フィンテック

リレーションシップバンキング研究をベースに、1頻発する自然災害への対応、2人口減少への対応、3フィンテックの活用、といった3つの論点を切り口にして、地域金融機関に対するアンケート調査を実施し、新しい銀行モデルのあるべき姿、それを実現するための経営・組織上の課題、および、そうした新しい銀行モデルにおける銀行行政の課題について分析し、政策当局や金融機関経営者に対して有効な政策提言を行う。
心臓の5′AMP活性化蛋白リン酸化酵素の生理的役割と調節機構の解明に関する研究

5′AMP活性化蛋白リン酸酵素(AMPK)は肝臓においてアセチルCoAカルボキシラーゼ(ACC)やHMG-CoAレダクターゼをリン酸化することにより不活性化する。この酵素が心臓で強く発現していることから心臓における本酵素の役割が注目されていた。我々はisolated rat heartを用いた実験で、心臓に発現しているACCアイソザイムであるACC280の活性がAMPK活性と逆相関にあることを見いだした。本研究ではisolated rat heartを用いた虚血、再潅流のモデル実験系において虚血、再潅流時におけるAMPKの活性化がリン酸化によるものであることを明らかにした。すなわち、これらの心臓から抽出した粗画分をプロテインホスファターゼで処理することによりコントロール、虚血、再潅流いずれかのAMPK活性も低くなり差が認められなくなった。逆にATP,Mg2+存在下にインキュベートすることによってAMPK活性が大きく上昇し、やはり群間の差がなくなった。つぎに、AMPKが実際に心臓のACCをリン酸化するかどうかを検討した。ACCをアビジンカラムを用いて精製したところ、心臓にはACC280の他にACC265も少量含まれていた。このACCを肝臓から精製したAMPKとATP,Mg2+存在下にインキュベートしたところ時間依存的にACC蛋白のリン酸化が認められた。このリン酸化はACC280の方がACC265よりも先行していた。また、リン酸化に伴いACC活性が減少した。以上の結果から心臓においてAMPKはリン酸化を介してACCの活性を調節していること、また、虚血、再潅流時にAMPK自身がリン酸化により活性化されていることが明かとなった。
アルミニウム水素化物の圧力誘起金属化に関する分光研究

100GPaを超える高圧力下におけるAlH3の光吸収スペクトルを,ダイヤモンド・アンビル・セル(DAC)を用いることにより,圧力130 GPaまで明らかにすることに成功した。加圧により、圧力65 GPaでの試料の黒色化が見られた。このときの吸収スペクトルは間接遷移型のバンド構造で説明できることが分かった。その後、130GPaまで試料の色に大きな変化は見られなかったが,赤外線領域において106GPa以上の圧力用域で,吸収スペクトルの裾が観測された。このスペクトルは,自由電子によるプラズマ吸収を仮定した計算と定性的に一致した。加圧によるAlH3の金属化を分光的にはじめて明らかにしたと言える。軽元素水素化物を高密度にすると、水素1s軌道の重なりにより、1s金属状態を形成する可能性がある。1s金属は高密度水素で予測されており、常温で超伝導を示すなど特異な物性が期待されている。アルミニウム水素化物であるAlH3は、圧力下において金属化することが知られており、1s金属状態になっていることが示唆されている。本研究では、1s金属の実現とその物性を明らかにするため、アルミニウム水素化物であるAlH3を100万気圧以上の高圧力極限状態まで加圧し、「結晶構造変化」、「絶縁体ー金属相転移」に関する新しい知見を得ること目的とする。本課題を遂行するにあたり、H24年度には、ダイヤモンドアンビルセルに封入されたAlH3の試料に対して約100 GPaまでの加圧を行うことに成功した。超高圧力下における可視透過率測定を行い、加圧に伴う試料のバンドギャップ変化の観測を試みた。その結果、加圧に伴う試料の黒色化が顕微鏡による目視により観測された。可視領域における顕微透過率測定の結果、50 GPaを超える圧力下では、近赤外から可視光領域に吸収スペクトルの立ち上がりが観測された。この立ち上がりは加圧と共に吸収端の低エネルギー側へのシフトし、バンドギャップの加圧による現象が確認された。100 GPaを超える高圧力下におけるAlH3の光吸収スペクトルを,ダイヤモンド・アンビル・セル(DAC)を用いることにより,明らかにすることに成功した。実験には,顕微紫外可視吸収分光装置,フーリエ変換赤外分光光度計を用い,ダイヤモンド・アンビルのラマンスペクトルから圧力を決定する事により吸収スペクトルの圧力依存性を明らかにした。圧力65 GPaでの試料の黒色化が見られた後,130 GPaまで加圧操作を行ったが,目視による試料の色に大きな変化は見られなかった。しかしながら,106 GPa以上の圧力用域で,赤外線領域における吸収スペクトルの裾が観測された。このスペクトルは,自由電子によるプラズマ吸収を仮定した計算と定性的に一致し,加圧による金属化を分光的にはじめて明らかにした結果であると言える。また,130 GPaまで加圧した後,63 GPaまで減圧したところ,試料は半透明な元の状態へと戻った.このことから,高圧での金属状態において,AlとHの分離は起きておらず,AlH3の本質的な変化であることが確認された。本課題を遂行するにあたり、H23年度は、「超高圧可視紫外分光光度計の構築」と「測定用試料準備」を行った。超高圧可視紫外分光光度計を構築するため、UV-vis分光光度計を購入し、アタッチメントにより既存の超高圧分光システムに組み込んだ。これにより、超高圧ダイヤモンド・アンビル・セル(DAC)内の試料の透過率測定、反射率測定を可能にした。測定用試料は以下のようにして準備された。合成された試料(AlH3:東北大学金研、折茂研究室提供)をDACにより板状に押しつぶし、圧力校正用のルビーと共にDACの試料室に入れた。質の高い測定データを得るため圧力媒体として比較的静水圧性の高いアルゴンを使用した。アルゴンのDACへの充填は、物質材料研究機構の協力のもとガス充填装置により行った。なお、使用するダイヤモンドアンビルは、分光特性の優れた人工合成ダイヤモンドを使用した。

H24年度に予定した研究実施内容は高圧力下でのラマンおよび光吸収測定である。実際に100 GPa付近までの高圧力下での吸収測定を行うことができ、試料の黒色化に伴う吸収スペクトルの変遷を観測する事ができた。以上から当初の計画通りに順調に進展していると言える。H23年度に予定した研究実施内容は(1)吸収測定装置の導入と(2)超高圧力測定のための試料準備であった。装置導入については、当初の計画通りの物品を購入し、装置の立ち上げを行うことができた。また、(2)の試料準備については、すでに超高圧ダイヤモンドセルへのAlH3の封入を完了している。・ラマン散乱測定および赤外吸収測定150 GPaまでのラマン散乱測定および赤外吸収測定を行い、AlH3の振動モード(特にHに関わる)を明らかにすることにより、加圧による構造の変化(構造相転移)を明らかにする。これまでに行われている、X線構造解析の結果を参考にし、高圧力下での水素の振る舞いを明らかにする。・超高圧力下における光吸収測定および反射率測定紫外可視透過率測定を100 GPa程度まで再度行い、吸収スペクトルの立ち上がりを観測することにより、AlH3バンドギャップエネルギーの変遷を確定する。100 GPa以上で金属化し、透過率が著しく減少した場合、反射率測定を赤外・可視領域で行い、自由電子によるプラズマ反射の観測を行い、自由電子密度を見積もる。これらの実験により、AlH3の金属化に至るまでのバンドギャップの減少を圧力の関数(原子間距離の関数)として明らかにするとともに、金属化したAlH3の電荷密度から、自由電子の由来を考察する。・超高圧力下における光吸収測定および反射率測定紫外可視透過率測定を100 GPa程度まで行い、吸収スペクトルの立ち上がりを観測することにより、AlH3バンドギャップエネルギーの変遷を測定する。物品費に計上されている費用の大部分は、測定に必要不可欠なダイヤモンドアンビルの購入にあてる。また、旅費に計上される費用に関しては、最新の研究成果発表のために充てられる。
クロスヘッドピン軸受の負荷能力向上に関する研究

大形2サイクルディーゼル機関の用いられるクロスヘッドピン軸受は、常に下向きの荷重を受けながら低速で搖動運動を行うすべり軸受であり、軸受面に形成される油膜厚さは極めて薄く、油膜が交換されにくい。通常のクロスヘッドピン軸受では荷重側の軸受面に多数の軸方向油溝を設け、軸受の搖動運動により油膜が交換される構造にしているが、負荷能力は低く、軸受メタルの焼損や亀裂事故が発生しやすい。近年、大形機関の高過給、高出力化に加えて低回転化が進み、潤滑状態が一段と苛酷化する傾向にあり、クロスヘッドピン軸受の負荷能力を向上させることは重要な課題である。クロスヘッドピン軸受の外部に高圧の注油補機を装着し,軸受面に供給する潤滑油の給油圧力を高める静圧軸受機構を適用すると油膜厚さは増大し、負荷能力が向上する可能性が見込まれる。そこで本研究では、静圧型クロスヘッドピン軸受を対象にした軸受性能試験機を用いて機関の実働状態に相似な変動荷重、搖動すべりの条件下で負荷限界試験を実施した。その結果、クロスヘッドピン軸受に静圧軸受機構を適用すると1サイクル中の油膜厚さとその変動量が増大し、負荷能力が大幅に向上することがわかった。また静圧型クロスヘッドピン軸受に供給する潤滑油の給油圧力を増大させ、軸受メタルに設けるオイルポケットの面積を増大させると、油膜厚さが増大し、負荷能力の向上に有効であること、静圧型軸受メタルのオイルポケットピッチ角を増加させると,有効軸受面積が増大し負荷能力の面で有利であるが,ピッチ角が大き過ぎると油膜厚さが減少し負荷能力が低下することなどが明らかになった。
レーザー走査型テラヘルツ波放射イメージングシステムの開発

本年度は、主にシステムアプリケーションに関する研究を実施した。まず、テラヘルツエミッターとして非線形光学結晶のGaAsを採用し、光整流効果により発現する局在テラヘルツ波を利用して、テラヘルツ波放射特性やイメージングの空間分解能などの調査を行った。これより、十分なテラヘルツ波放射とイメージングにおける最大空間分解能20umを達成できたことから、サブテラヘルツ波長サイズのサンプルに対しても本システムが有効利用できる可能性があることが分かった。続いて、本エミッターとシステムを利用して、下記に示した2種類のサンプルの高感度検出・評価が行えないか検討を行った。(1)溶液の評価上述したGaAsの表面上に、微量溶液貯蓄用の微小な穴構造を作製し、この穴にシリンジポンプシステムを利用してセットした微量溶液(糖類水溶液)をテラヘルツ分光測定した。その結果、200ナノリットル以下の微量なサンプル量で、数ナノグラムオーダー以下の溶質情報を検出できることが分かった。検出のさらなる高感度化を目指し、メタマテリアルアレイ構造の共振現象を利用するアプローチについて検討を行い、その周期構造とテラヘルツ波の集光具合が高感度測定に密接に関わっていることが明らかとなった。(2)ナノ粒子材料酸化鉄ベースの磁性ナノ粒子のテラヘルツ吸収スペクトルから、内部空隙のあるナノ中空粒子とそうでないナノ粒子のテラヘルツ吸収スペクトルの強度に大きな差異があることが分かった。また、空隙のあるナノ粒子のテラヘルツ吸収スペクトルにおいて、数十数百nmスケールの粒子径サイズの違いによって特異な振動が生じることを観測した。これは、ナノ粒子内部の中空サイズと局在テラヘルツ波との相互作用が影響していることが考えられ、テラヘルツ波を利用して、そのようなナノ粒子評価を初めて行うことができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25は、システム開発とシステム応用に関する研究を並行して実施した。システム開発に関して、テラヘルツ(THz)エミッターに電気光学結晶のGaAs (110)を利用し、かつ集光レンズ系の改良を行った。その結果, THzイメージングの空間分解能として最大20μmを達成することができ、これまでの有機非線形光学結晶をエミッターとした場合(分解能27μm)と比較して若干の分解能向上を達成することができた。また、検出器にTHzイメージャー(NEC : IRV-T0831)を用いることで検出領域をこれまでの約5倍に拡張できることが分かった。システム応用に関して、本システムの近接場THz波発生機構を利用することにより、毛髪1本、微量液体,ナノ粒子材料の評価に本システムが有効利用できることが分かった。毛髪1本の評価では、毛髪の表面状態(キューティクルの有無)が毛髪内部の保湿具合に密接に関連している可能性をTHz領域で初めて観測することができた。微量液体の評価では、GaAs (110)表面上に微量液体貯蓄用の微小な穴を光リソグラフィーによって作製した「THzチップ」の開発を行った。これをシステムに導入することで、各種溶液(油、砂糖水など)のTHz吸収スペクトルの差異をごく微量(200nL)で検出することに成功した。また、溶液濃度の違いでTHz波の吸収率が敏感に変化することから、検量線による数ナノモル程度の溶質量変化の評価が行えることが分かった。このことから、本システムとTHzチップを利用することで、微量溶液中の溶質情報を高感度に検出できる可能性がある。ナノ粒子材料の評価では、印国・S. N. Bose National Centre for Basic SciencesのK. Mandal博士のグループと共同で、ユニークな磁気特性を示す材料として知られる磁性ナノ中空粒子(Fe_3O_4)の計測を行った。その結果、THz吸収スペクトルにおいて、数十数百nmの粒子径サイズの違いを吸収率の差異として観測することができ、ナノ粒子材料の内部構造評価にも本システムが有効利用できる可能性を示すことができた。

また、空隙のあるナノ粒子のテラヘルツ吸収スペクトルにおいて、数十数百nmスケールの粒子径サイズの違いによって特異な振動が生じることを観測した。これは、ナノ粒子内部の中空サイズと局在テラヘルツ波との相互作用が影響していることが考えられ、テラヘルツ波を利用して、そのようなナノ粒子評価を初めて行うことができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機非線形光学結晶と比較してより入手が容易で安価なGaAs (110)をTHzエミッターに利用しても、高分解能なTHzイメージングや各種サンプルの分光評価が行えることを示すことができた点で、産業利用に適したシステム開発が順調に行えていると考えている。また、本システムを利用して固体・液体など様々なサンプルの評価が可能なことを示すことができた点から、今後のシステム応用利用可能性についても予想以上の進展があった。システム開発に関しては、高速イメージング測定に向けて、レゾナンス型ガルバノメーターを導入し、システムノイズ評価ならびにイメージング性能評価について検討を行っていく予定である。システム応用に関して、今後も固体、液体など様々なサンプルに対するシステム応用利用可能性を探っていく。特に微量溶液計測の高感度化に努め、DNAや血液などの生体試料に対しても評価を行っていく予定である。また、THzメタマテリアルの近接場評価に関して、豪国・アデレード大学で開発を行った非線形THz波解析モデルである「分布光源モデル」を利用してシミュレーションを行い、実測値との比較や詳細な電磁界解析を行っていく予定である。
大学国際化の評価指標策定に関する実証的研究

平成16年度に行った米国、欧州、豪州への海外調査研究をふまえ、平成17年度は、数回に渡る国内での調査研究、10数回に渡る研究会を行い、研究を進めてきた。その結果として、個々の大学が国際化の進捗状況を評価し、自己改善のために利用することを前提として以下のような評価指標の策定を行った。まず、IQRやACEガイドライン、Michael PageによるInternationalization Performance Indicators,平成14年度に大学評価・学位授与機構が実施した、国立大学等における「国際的な連携及び交流活動」評価で用いられた「活動分類」や「観点」を参考としながらも、日本の大学の運営・組織形態に適合した評価指標とガイドラインを策定していった。指標案は、「大項目・中項目・小項目」「評価の目的と評価課題」「評価対象」「調査・分析の方法」「指標」「ガイドライン」を表形式にし、整理した。指標は、カリキュラム以外(1.大学の理念、目標、計画、2.組織とスタッフ、3.予算と執行状況、4.研究の国際的展開、5.受入システム、情報提供、インフラ<入試、教育、住宅、多言語、環境>、6.国際連携の多面的な推進)とカリキュラム(7.大学内の授業におけるカリキュラムの国際化、8.学外機関との連携によるカリキュラム<教育交流、インターンなど>)の8つの大項目、23の中項目49の小項目からなっている。これらの策定された指標は、大学の設立理念、規模、特徴などを考慮して、多様な「国際化」の概念に対応するため、複数の指標項目から大学の目的に適合した項目のみを選んで利用する、いわばアラカルト方式の指標群である。これらの指標を用いて実験的に、大阪大学等において調査を行った。研究成果発表として、平成17年5月、アメリカ合衆国におけるNAFSA年次大会でセッション発表を行い、平成18年1月には、海外共同研究者を招いての国際シンポジウムを行った。高等教育の質的保証にかかわる議論は、近年、ヨーロッパ、北米、オーストラリアなどで盛んに展開されている。とくに質的保証・評価に関する国際連携は、INQAAHEや欧州のENQAのようなネットワーク形成により進められてきた。本研究では、OECD/IMHE(Institutional Management in Higher Education)が他の高等教育関係団体と共同で推進しているIQRP(Internationalisation Quality Review Process)などに着目して、大学の国際化の進捗度を評価する指標に関する研究をおこなってきた。米国におけてはAmerican Council on Education(ACE)を中心に高等教育機関の国際化の取り組みを分析・評価する取り組みが前進している。ACEの自己点検ガイドラインは、個々の大学が国際化を推進するうえで、手助けとなるような指標を設定し、すでに20以上の大学がACE Internationalization Review processを使った自己評価を実施している。平成16年度においては、この欧州におけるIQRP、米国のACEによる自己点検ガイドラインに関する比較調査をおこなうため、現地の大学および評価機関を訪問し、システムや評価手法の比較をおこなった。また調査を平行して、平成16年12月に北米、アジア、ヨーロッパ、オーストラリアから有識者を招聘し、1週間にわたって研究会を実施し、12月18日には締めくくりの国際シンポジウムを開催した。また、国際シンポジウムの内容をまとめ、プロジェクトの中間報告として成果を公表した。大学の国際化の評価指標を定量および定性の両方の側面から策定し、新しい評価モデルを提示するため、平成17年度においても研究を継続する。組織やシステムといったインフラ部分の評価結果を有効に活用することによって、カリキュラムをはじめ教育・研究に直結する評価項目について具体的な評価指標を策定する際にも、有意義な資料を提供することができると考える。

平成16年度に行った米国、欧州、豪州への海外調査研究をふまえ、平成17年度は、数回に渡る国内での調査研究、10数回に渡る研究会を行い、研究を進めてきた。その結果として、個々の大学が国際化の進捗度を評価し、自己改善のために利用することを前提として以下のような評価指標の策定を行った。まず、IQRやACEガイドライン、Michael PageによるInternationalization Performance Indicators、2003年度(平成14年度)に大学評価・学位授与機構が実施した、国立大学等における「国際的な連携及び交流活動」評価で用いられた「活動分類」や「観点」を参考としながらも、日本の大学の運営・組織形態に適合した評価指標とガイドラインを策定していった。指標案は、「大項目・中項目・小項目」「評価の目的と評価課題」「評価対象」「調査・分析の方法」「指標」「ガイドライン」を表形式にし、整理した。指標は、カリキュラム以外(1.大学の理念、目標、計画、2.組織とスタッフ、3.予算と執行状況、4.研究の国際的展開、5.受入システム、情報提供、インフラ<入試、教育、住宅、多言語、環境>、6.国際連携の多面的な推進)とカリキュラム(7.大学内の授業におけるカリキュラムの国際化、8.学外機関との連携によるカリキュラム<教育交流、インターンなど>の8つの大項目、23の中項目、49の小項目から成っている。これらの策定された指標は、大学の設立理念、規模、特徴などを考慮して、多様な「国際化」の概念に対応するため、複数の指標項目から大学の目的に適合した項目のみを選んで利用する、いわばアラカルト方式の指標群である。これらの指標を用いて実験的に、大阪大学および岩手大学において調査を行った。研究成果発表として、平成17年5月、アメリカ合衆国におけるNAFSA年次大会でセッション発表を行い、平成18年1月には、海外共同研究者を招いての国際シンポジウムを行った。また、2年間の研究成果として最終報告書を作成した。
がんになった父親における希望と困難の現状把握と多職種共同支援の開発

本研究の目的は、がんになった父親における希望と困難の現状把握と多職種共同支援の開発である。平成30年度は2段階の調査を行った。第一段階として、全国がん診療連携拠点病院を対象に郵送式無記名自記式質問紙調査を行った。全国11施設、54名から質問紙を回収した(回収率:79.4%)。調査内容は年齢、がん診断時期、家族構成の属性、相談者などのサポート体制の有無、QOL(FACT-G)、ストレス対処能力(SOC-13)、困難と希望(平成29年度に文献レビューで得られた内容各13項目)とした。その結果、QOLやストレス対処能力の特徴として、先行研究と比較し低い傾向にあり、困難と希望は共に持ち合わせていることが明らかになった。男女別の傾向としては、男性は相談者がいない割合が高く、QOLやストレス対処能力も女性より低かった。第二段階として聞き取り調査を行った。参加者は5名、面接時間は約52分であった。面接内容を質的記述的に分析をし、困難は【自分のせいで子どもに負担を与えていること】【治療によりいつも通りの生活が出来なくなること】【子どもとの心の距離が離れてしまうこと】【子どもにとってよくない状況を想像してつらい】【子どもにとって良い親でいられないこと】【子どもの将来への不安】の6カテゴリー、希望は【親としての在り方が治療に向かう気持ちを支える】【子どもを育てる責任感を感じること】【子どもと日常生活を過ごすこと】【子どもの成長を感じること】【子どもが自分の存在価値を取り戻してくれること】の5カテゴリーが得られた。がん治療中の親への支援は、がん治療中で親役割が果たせない場合でも親の存在価値は変わらないことを伝え、困難を軽減する必要がある。さらに、親子のつながりが安定するように親子関係についても相談に乗れる環境を作ることが重要であると示唆された。質問紙調査、聞き取り調査と結果の分析が完了し、支援プログラムの作成に向けた基盤が完成した。平成30年度は、質問紙調査と聞き取り調査の結果をそれぞれ分析をした。次に、両データを統合する必要がある。その上で、がんになった父親の特徴を抽出してプログラムを作成していく。実践プログラムを作成にあたり、現場の看護師にも意見を収集し、現実的に活用しやすい内容を検討していく。18歳未満の子どもをもちがんと診断された患者の増加が予測されている。がんになった患者の「親としての反応」は非常に複雑で、子どもに対して困難と希望の感情を両面持ち合わせていることが多い。特に、父親は家庭において自身の苦悩や人生について意志疎通を図る機会が少なく、困難を抱えることがある。本研究の目的は、18歳未満の子どもをもちがんになった父親における希望と困難の現状を明らかにし、多職種共同支援を開発することである。平成29年度の計画は、18歳未満の子どもをもちがんになった親の希望と困難について文献研究を行い、現状を把握することであった。取り組みとしては文献検討により研究の動向を明らかにし、本研究の核となる希望と困難の記述を抽出し、関連する因子を整理し概念化を図った。国内において本分野の研究は少なく、ほとんどが事例検討やインタビュー調査による質的研究であった。そのため、全国的にがんになった親の現状を把握する必要がある。文献より、親の希望には「子どもの存在に支えられている」「がんになってから親として成長できたと感じる」など、困難には「治療による身体的副作用により親役割が制限されることがある」「自分の病気のため、子どもにつらい思いを感じさせたくないと思った」等が挙げられた。次に、文献検討から得られた希望と困難の項目を用い、がんになった親に対して質問紙調査を開始した。調査は、全国がん診療連携拠点病院全てに研究協力依頼を送付し、同意の得られた施設から質問紙調査を配布しているため、次年度も引き続きデータ収集を行う。文献検討は順調に進めることが出来た。質問紙調査の対象患者への倫理的配慮の検討には時間を要したが、対象への軽微な侵襲に配慮して研究を遂行可能となった。今後、調査を継続することで、十分、目標達成できると考える。面接内容を質的記述的に分析をし、困難は【自分のせいで子どもに負担を与えていること】【治療によりいつも通りの生活が出来なくなること】【子どもとの心の距離が離れてしまうこと】【子どもにとってよくない状況を想像してつらい】【子どもにとって良い親でいられないこと】

【子どもの将来への不安】の6カテゴリー、希望は【親としての在り方が治療に向かう気持ちを支える】【子どもを育てる責任感を感じること】【子どもと日常生活を過ごすこと】【子どもの成長を感じること】【子どもが自分の存在価値を取り戻してくれること】の5カテゴリーが得られた。がん治療中の親への支援は、がん治療中で親役割が果たせない場合でも親の存在価値は変わらないことを伝え、困難を軽減する必要がある。さらに、親子のつながりが安定するように親子関係についても相談に乗れる環境を作ることが重要であると示唆された。質問紙調査、聞き取り調査と結果の分析が完了し、支援プログラムの作成に向けた基盤が完成した。平成30年度は、前年度に引き続き質問紙調査によるデータ収集を行う。質問紙によって得られたデータは、本研究に関連が深い学会(日本がん看護学会など)にて発表し、データ分析ならびに研究結果の考察をより深める。同時に、がんになった親を対象に子育てに関する希望と困難についてインタビュー調査を綿密に計画し実施する。平成30年度は、質問紙調査と聞き取り調査の結果をそれぞれ分析をした。次に、両データを統合する必要がある。その上で、がんになった父親の特徴を抽出してプログラムを作成していく。実践プログラムを作成にあたり、現場の看護師にも意見を収集し、現実的に活用しやすい内容を検討していく。研究の進捗にやや遅れが生じたために次年度使用額が生じた。次年度の研究費の使用計画は、まず、インタビューを行う対象者への謝礼とインタビュー参加者の元へ直接伺うための旅費である。現在行っている質問紙調査へ協力いただいた方の中から、510名程度インタビューを行う予定である。また、平成29年度に行った質問紙調査の成果を海外学会にて発表することを目指してそれに向けた研究費用の計上も視野に入れておく必要がある。