hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
部分床義歯の設計と支台歯、顎堤の動態-有限要素法による3次元応力解析

部分床義歯の維持装置をクラスプやテレスコープから、維持力の発現機構が従来の維持装置とは全く異なる磁性アタッチメントに変更することにより、支台歯の動揺の減少や歯周組織の改善を臨床の場で体験し、誌上発表を行ってきた。しかし、その改善の原因については明確にされたとは言い難い。そこで、有限要素法により残存歯や顎堤に向かう応力の分布を計算、分析しようとするものである。先ず、3次元モデルについては、現有設備である3次元座標読み取り装置ザイザックスが故障のため、作成できなかった。2次元モデルは前年度作成した資料を参考として、下顎犬歯の残根モデルを作成し、支台装置としてハイコレックススーパーJ4015、OPアンカー、ボナ604A、バテスティーアタッチメントの4種を選択した。解析に使用したソフトは汎用非線形構造解析システムFINASで、図形の取り込み、およびメッシュの切断はEnterprise Software Product社製FEMAPを使用した。計算に用いた物性定数や実験条件については、前年度の報告で応力が集中する実験結果と症例のX線写真上での歯槽骨吸収部位が類似したという事例の検証に基づき、前年度用いた条件をそのまま使用した。荷重方向は下顎犬歯ということを考慮して、唇側から舌側方向へ25kgfとした。結果の概要は以下のごとくである。1.支台歯周囲に認められる応力の大きさ、分布範囲は支台装置によって異なった。原因としては材質、着力点の位置、維持発現機構の違いなどが原因として考えられる。2.ハイコレックススーパーJ4015の支台歯に及ぼす応力分布は他の3種の根面アタッチメントとは全く異なる様相を呈した。これはハイコレックスが維持力として磁力を応用しているからであり、詳細なる検討については磁性アタッチメントの磁場解析が必要である。本研究の目的は有限要素法により残存歯や顎提に向かう応力の分布を計算、分析し、現在ある残存歯、顎提にとってどの様な義歯が好ましいかを応力分布という観点から明らかにしようとするものである。先ず、有限要素法で重要なコンピュータのソフトの選択に関しては、純国産システムとしてわが国最大規模の構造解析プログラムで、しかもWindowsNT版に対応したFINASを選択した。無論、WindowsNT版に対応しているということで解析結果のグラフ化、スライド化も容易であり、非弾性解析法をはじめとする非線形解析が可能であるというのもFINASが本研究の解析に適していると言える。本研究の最大の特長である部分床義歯症例における石膏模型からの3次元座標の取り込みに関しては現存する接触型の3次元計測装置であるザイザックスを使用する予定であるが、これに関しては未だデータの取り込みは行われていない。その理由としては、FINASの操作に慣れることが先決であり、そのためには先ず2次元模型の解析を行う必要があるとの判断からである。2次元有限要素モデルとしてはヒト下顎骨第1大臼歯の近心根を含む前頭断面のモデルを作成した。モデルのヤング率(MPa)とポアソン比はエナメル質(84100、0.3)、象牙質(14000,0.15)、歯髄(10,0.49)、歯根膜(10,0.49)、皮質骨(10000,0.3)、海綿骨(1500,0.3)から構成した。負荷条件として咬合面において3点の部位で垂直方向より与えた。拘束条件は舌側の顎舌骨筋線部より頬側の軟組織付着部上縁までとした。結果については、CRT上で動画化されたものや図示されたものが分かりやすい。

部分床義歯がその機能を最大限に発揮するためには、動揺は小さいほうが有利であるが、動揺を小さくしようとするがために、支台歯に過重負担を強いては本末転倒ということになる。ここに、残存歯を傷めない範囲での義歯の動揺の抑制が求められるゆえんである。本年度における研究目的は、支台装置、特に根面アタッチメントにより、支台歯に伝えられる荷重はどの様に変化するかについて解析を行った。先ず、前年度作成した資料を参考として、周囲の歯槽骨、歯根膜、歯肉を含めた下顎犬歯の残根モデルを作成した。次に、支台装置としてハイコレックススーパーJ4015、OPアンカー、ボナ604A、バテスティーアタッチメントの4種を選択し、さらに、この上に人工歯を含むレジン床を設置し、これらの形態を座標上に取り込んだ。解析に使用したコンピューターソフトは汎用非線形構造解析システムFINASで、図形の取り込み、および、メッシュの切断はFEMAPを使用した。計算に用いた物性定数や実験条件については、前年度の報告で応力が集中する実験結果と症例のX線写真上での歯槽骨吸収部位が類似したという事例の検証に基づき、前年度用いた条件をそのまま使用した。荷重方向は下顎犬歯ということを考慮して、唇側から舌側方向へ25kgfとした。結果の概要は以下のごとくである。1.支台歯周囲に認められる応力の大きさ、分布範囲は支台装置によって異なった。原因としては材質、着力点の位置、維持発現機構の違いなどが原因として考えられる。2.ハイコレックススーパーJ4015の支台歯に及ぼす応力分布は他に3種の根面アタッチメントとは全く異なる様相を呈した。これはハイコレックスが維持力として磁力を応力しているからであり、詳細なる検討については磁性アタッチメントの磁場解析が必要である。
キンク磁場以上の強磁場中でのBEDT-TTF塩のサイクロトロン共鳴の観測

1新コンデンサーバンク用電源を作り,3kV,100kJコンデンサーバンクシステムを整備した。2 Cu-Ag線パルスマグネットを製作し,新コンデンサーバンクを使って36Tのパルス磁場の発生に成功した。3 (1)この開発したCu-Ag線パルスマグネットを装着したクライオスタット製作し,いくつかの強磁場ESR測定によるテストをおこなった。(2)その後新しいマグネットを装着したクライオスタットで,1.8Kにおいて2次元有機導体α-(BEDT-TTF)_2KHg(SCN)_4のサイクロトロン共鳴を多くの周波数でおこないキンク磁場以下のSDW相における有効質量を0.46m_e(CR1),0.96m_e(CR2),1.30m_e(CR3),1.71m_e(CR4)と以前より正確に決定した。(3)1.8K,466-503GHzの周波数においてCR3に相当するサイクロトロン共鳴の観測にキンク磁場23T以上の高磁場相で成功した。これはα軌道のCRと考えられるCR2以外の共鳴の観測であり,高磁場相と高温相との間に境界があることを示唆している。4 α-(BEDT-TTF)_2KHg(SCN)_4より単純な2次元フェルミ面を持つθ-(BEDT-TTF)_2I_3のサイクロトロン共鳴の観測をベクターネットワークアナライザーでおこない,0.5Kまで温度依存性測定をおこないモードカップリング依存性も確認し,有効質量を1.03m_eと2.14m_eと決定した。5 2次元有機導体(BEDT-TTF)_2Br(DIA)のサイクロトロン共鳴の観測をベクターネットワークアナライザーを使って0.5Kまでおこない,5次までのハーモニクスをともなう共鳴を観測した。これはHillらが主張しているperiodic orbit resonanceである可能性があり,現在詳細な検討をすすめている。本研究の最終目的は2次元有機導体α-(BEDT-TTF)_2MHg(SCN)_4(M=K,Tl,Rb)のサイクロトロン共鳴をキング磁場H_k(M=K,Tl,Rbそれぞれで23T,27T,32T)以上の高磁場相で観測して有効質量を決定し、SDW相および高温相の有効質量と系統的に比較検討することによって各相のフェルミ面を決定し、ひいてはこの系の特異な相図の起源を明らかにすることにある。この目的にむけて初年度である本年度は,以下のように研究を実施し成果がえられた。(1)新しいコンデンサー充電用電源が納入され,初期テストをおこなった。この結果,100kJコンデンサーバンクが,50Tパルス磁場発生にむけて整備された。(2)上記のコンデンサーバンクを使って50Tパルス磁場発生をめざす新しいパルスマグネットの設計をおこない,現在マグネットを製作中である。今後このマグネットを上記のコンデンサーバンクでテストし,今後より性能の高いマグネットを目指して改良を加えていく予定である。(3)新しく導入したガン発振器と現有の光源を用いてまずH_kがもつと低いM=K塩について高磁場相におけるサイクロトロン共鳴の観測の予備的実験をおこない信号をえたが,今後再現性の確認や感度の向上をめざした改良を加えていく予定である。また同様の2次元有機導体でより単純なフェルミ面を持つθ-(BEDT-TTF)_2I_3のサイクロトロン共鳴の観測に成功し,その有効質量を約電子の質量m_0であると決定した。本研究の最終目的は2次元有機導体α-(BEDT-TTF)_

2MHg(SCN)_4(M=K,Tl,Rb)のサイクロトロン共鳴をキンク磁場H_K(M=K,Tl,Rbそれぞれで23T,27T,32T)以上の高磁場相で観測して有効質量を決定し、SDW相および高温相の有効質量を系統的に比較検討することによって各相のフェルミ面を決定し、ひいてはこの系の特異な相図の起源を明らかにすることにある。この目的にむけて2年目である本年度は,以下のように研究を実施し成果がえられた。(1)クレーンを実験室に設置し,コンデンサーを地下に入れるとともに前年度納入された新しいコンデンサー充電用電源と結線をおこない,3kV,100kJでマグネットテストができるよう実験室を整備した。(2)上記のコンデンサーバンクを使って50Tパルス磁場発生をめざす新しいCu-Ag線パルスマグネットの製作をおこない,テストした結果1700Vで36Tをえた。このマグネットは破壊されておらず,測定系に設置した。また,別仕様のCu-Ag線パルスマグネットでテストをおこない,2880Vで,42Tの磁場発生に成功した。したがって,最終目的を達成するための磁場が整備された。(3)ガン発振器と現有の光源を用いてまずH_Kがもっと低いM=K塩について高磁場相におけるサイクロトロン共鳴の観測の予備的実験を続け信号をえたが,感度の向上をめざした改良を継続している。また同様の2次元有機導体でより単純なフェルミ面を持つθ-(BEDT-TTF)_2I_3のサイクロトロン共鳴の観測を定常磁場でもおこない,その有効質量を1.03m_0と2.14m_0であると確認した。1(1)平成12年度はこれまでに開発したCu-Ag線パルスマグネットを装着したクライオスタット製作し,いくつかの強磁場ESR測定によるテストをおこなった。(2)その後新しいマグネットを装着したクライオスタットで,1.8Kにおいて2次元有機導体α-(BEDT-TTF)_2KHg(SCN)_4のサイクロトロン共鳴を多くの周波数でおこないキンク磁場以下のSDW相における有効質量を0.46m_e(CR1),0.96m_e(CR2),1.30m_e(CR3),1.71m_e(CR4)と以前より正確に決定した。(3)1.8K,466-503GHzの周波数においてCR3に相当するサイクロトロン共鳴の観測にキンク磁場23T以上の高磁場相で成功した。これはα軌道のCRと考えられるCR2以外の共鳴の観測であり,高磁場相と高温相との間に境界があることを示唆している。2 α-(BEDT-TTF)_2KHg(SCN)_1より単純な2次元フェルミ面を持つθ-(BEDT-TTF)_2I_3のサイクロトロン共鳴の観測をベクターネットワークアナライザーでおこない,0.5Kまで温度依存性測定をおこないモードカップリング依存性も確認し,有効質量を1.03m_eと2.14m_eと決定した。3 2次元有機導体(BEDT-TTF)_2Br(DIA)のサイクロトロン共鳴の観測をベクターネットワークアナライザーを使って0.5Kまでおこない,5次までのハーモニクスをともなう共鳴を観測した。これはHillらが主張しているperiodic orbit res onanceである可能性があり,現在詳細な検討をすすめている。
アフリカにおける海外直接投資と環境

アフリカの中でも経済的に重要な国の一つであるケニアにおいて、外資企業及び地場の大手企業の現地調査を行い、ビジネスの現状や環境に対する取り組みについてデータを収集した。その際、資源関連、製造業関連、インフラ関係などの分野別にデータを整理し、産業の種類による違いが調査結果に影響を与えないように配慮を行った。また、中国の国営企業のアフリカにおける経済援助の現状と問題点についてはとくに重点的に関係者から情報を収集し、インフラ事業の環境に与える影響やケニア政府の財政に与えるインパクトについて分析を行った。それ以外に、シンガポール、中国、インドにおいてもアフリカに投資を行っている多国籍企業を訪問し、その現状と環境管理に対する取り組みについて様々なデータを収集した。加えてこれらの企業のアフリカにおける投資とアジアの新興国における企業投資を比較し、アフリカの投資環境の問題も分析を行った。具体的には、人材育成が進んでいないため、アフリカにおいては労働コストが割高になっていること、現地のNGOがアジアほど活発な活動を行っていないこと、現地政府の規制実施能力にかなりの限界があること、現地政府の中国政府に対する過剰な配慮が時に認められることなどの問題点が指摘された。また裾野産業が育成されていないことやインフラ整備が遅れていることなどの投資上における企業サイドからみた様々な問題点も具体的に明らかになった。本研究においては、アフリカにおける外資企業と地場企業の環境経営についてデータの収集を行っており、データの収集についてはほぼ予定通りの成果を上げることができた。また、多国籍企業におけるアジアとアフリカにおける環境経営の姿勢の共通点と相違点についても、さまざまな切り口から明らかにすることができた。加えて、多国籍企業でも日系、欧米系、華僑系、中国系のそれぞれにおいて、環境経営に姿勢の差があること、その差が投資先のアフリカにおいてはアジアにおいてよりも大きいことなどが明らかとなった。アフリカにおける地場以外のビジネスには、中国の国益企業に加えて、インド系の企業が多いことが現地調査で明らかになったため、今後はインドにおけるアフリカビジネスについても調査を行う。また、多くの多国籍企業のアジアの中核拠点となっているシンガポールにおける現地調査を継続して行いたい。加えてアフリカ本国においては、ケニアにおける調査に続いて南アフリカにおける同様の調査を予定しており、南アフリカに出張を予定している。本研究の初年度において、アフリカ大陸にて事業を展開している多国籍企業をリストアップし、これらの企業のアフリカ諸国における事業内容等についてのデータ収集を行った。データ収集にあたり、シンガポールに拠点を置く多国籍企業を訪問し、担当者より情報を提供してもらうとともに、意見交換を行った。シンガポールは多くの多国籍企業のアジア拠点となっており、これまでの科研プロジェクトにおいても情報を収集することをおこなっていたため、すでに研究代表者がネットワークを持っており、かつ、欧州や米国の多くの都市を回らなくてもすむし、これらの企業のアジアにおけるビジネス展開とアフリカにおけるビジネス展開を比較するという意味でも、データ収集を行う場として相応しいと判断した。企業毎に収集した項目は、企業名、住所、立地条件、主な製品、親会社名と国籍、総投資額、外資出資比率、総売上高、経常利益、従業員数、稼動年数、敷地面積、環境問題の深刻さ、環境基準目標、環境基準遵守状況、投資決定における環境基準の国別差の重要性、環境管理システム:環境に対する社内ポリシーの明文化、ISO14001の取得、環境専属スタッフ数と社内的立場、親会社のサポート、社内教育、環境指標の測定、環境会計、外部専門家の監査、環境報告書、物資調達・販売先の環境基準による選別、環境広告、地域・コミュニティとの関係、環境管理上の問題、環境投資のインセンティブによる資源の有効活用・資金調達コストの削減・罰金回避・住民やNGOとの関係・将来の規制強化への事前準備、公害防止対策費用、環境投資を促進させる政策、政府の環境政策:監督官庁への要求等である。上記の個別企業のデータについては、かなり収集することが出来たが、予定していた全てのデータを集めきることはできなかった。それは、いくつかの理由から予定していた日数の海外出張を確保することが出来なかったためである。またアジアに投資している企業が必ずしもアフリカに投資しているわけではなく、新たな企業リストを作成するのにも思った以上に時間がかかった。また、アフリカに投資している企業は中国系企業が多く、インターネットを通しての企業名収集にも限界があった。そのため、個別企業のデータを収集した後、現地の投資先国に赴いて現地調査を行うまでにはいたらなかった。しかしながら、現在では調査対象企業のリストはほぼ完成したこと、また本年度に海外出張を予定しているため、大きな問題はないと考えている。

具体的には、人材育成が進んでいないため、アフリカにおいては労働コストが割高になっていること、現地のNGOがアジアほど活発な活動を行っていないこと、現地政府の規制実施能力にかなりの限界があること、現地政府の中国政府に対する過剰な配慮が時に認められることなどの問題点が指摘された。また裾野産業が育成されていないことやインフラ整備が遅れていることなどの投資上における企業サイドからみた様々な問題点も具体的に明らかになった。本研究においては、アフリカにおける外資企業と地場企業の環境経営についてデータの収集を行っており、データの収集についてはほぼ予定通りの成果を上げることができた。また、多国籍企業におけるアジアとアフリカにおける環境経営の姿勢の共通点と相違点についても、さまざまな切り口から明らかにすることができた。加えて、多国籍企業でも日系、欧米系、華僑系、中国系のそれぞれにおいて、環境経営に姿勢の差があること、その差が投資先のアフリカにおいてはアジアにおいてよりも大きいことなどが明らかとなった。本年度は初年度と同様に、シンガポールに拠点を設けている多国籍企業を訪問して、アフリカ大陸においてビジネスを行っている企業のデータを収集する。加えて、これまで十分なデータを収集できていなかった中国企業のデータを得るため、中国における企業訪問調査も行うことを計画している。なお、データ収集項目はこれまでと同じである。ある程度データが集まったところで、試験的に簡単な計量分析を行い、これまでの仮説をパイロットスタディ的に検証するとともに、データ収集項目を増やす必要がないかどうかも検討する。さらに時間があれば、これらの企業が投資しているビジネスの現地に赴いて、一層詳細な現地調査を行うことを計画している。アフリカにおける地場以外のビジネスには、中国の国益企業に加えて、インド系の企業が多いことが現地調査で明らかになったため、今後はインドにおけるアフリカビジネスについても調査を行う。また、多くの多国籍企業のアジアの中核拠点となっているシンガポールにおける現地調査を継続して行いたい。加えてアフリカ本国においては、ケニアにおける調査に続いて南アフリカにおける同様の調査を予定しており、南アフリカに出張を予定している。
高齢者の歩行機能改善を目的とした水中歩行運動プログラムの開発

本研究は、浅水位において様々な歩行を速度を変えて行い、各種歩行に必要な酸素摂取量を明らかにすることで各々の運動の強度を評価し、歩行運動プログラムを作成する基礎となる運動強度と運動効果に関する尺度表を作成することであった。健康な女子大学生12名(身長159.5±4.1cm、体重52.1±2.8kg)を被験者として、水深90cmの温水プールにおいて各種歩行(通常歩行、下腿振り出し歩行、大股歩行、摺足歩行、腿挙歩行、左右開脚歩行、後ろ足引きつけ歩行など)15m/分50m/分の範囲で実施した。その間の酸素摂取量、心拍数、筋電図をテレメータで送信、コンピュータに記録、後日解析を実施した。筋電図の記録は、大腿直筋、外側広筋、内側広筋、大腿二頭筋、腓腹筋、ヒラメ筋、前脛骨筋から行なった。測定の結果、20m/分50m/分の通常歩行では、0.5l/分1.7l/分の酸素を必要とし、歩行速度によっては非常に強度の高い運動になることが明らかになった。また、下腿振り出し歩行では、蹴り出しの際に前脛骨筋に大きな放電が認められ、高齢者の転倒を防止し、歩行機能改善をもたらすには下腿振り出し歩行が非常に有効な歩行方法となることが示された。更に、25m/分35m/分で行なわれる摺足歩行においては、脚全体を挙上する大腿直筋や腸腰筋などに等尺性の筋力発揮が必要とされ、この歩行が脚筋力改善に効果的であることなどが明らかになった。また、従来から世間一般に行なわれている胸部水位における同種の測定を通常歩行について実施した結果、測定された脚筋のいずれにも十分な放電が見られず、酸素摂取量についても1.1l/分まで上昇が認められただけであった。このことから、水泳の補助運動として現場で行なわれている水中歩行は、歩行機能改善の有効な手段とはならないことが明らかになった。
うつ病患者におけるグルココルチコイドホルモン受容体異常の分子生物学的検討-視床下部-下垂体-副腎系機能異常との関連-

本研究は、うつ病の原因遺伝子の候補として、HPA系で重要な役割を担うGC受容体遺伝子について検討するものである。人リンパ球を試料としてGC受容体遺伝子異常を検討する実験系を構築し、対照群と患者群のGC受容体遺伝子にどれほどの多系や変異が存在するかを検討した。まず、リンパ球を試料としてRT-PCR SSCP法を行った。対照群と患者群の血液を低浸透圧で溶血した後に遠心分離によりリンパ球を得た。リンパ球を蛋自変性剤中でホモジナイズしたライセートをRNA分離用スピンカラムで遠心分離し総RNAを得た。総RNAをPCRプライマーを用いて逆転写とPCR反応を1stepで行った。PCR用のプライマーは、既報のcodingregionを網羅し約400bpのPCR産物を作る様にデザインしたものを改め、coding regionに加えて、5'と3'のnon codingregionを網羅し、それぞれが約240bpのPCR産物を作る様にデザインした。このプライマーを用いて、1step RT-PCR法を行い、GC受容体のαとβのisoformに共通な領域のPCR産物10種と、αとβに特有な領域のPCR産物がそれぞれ11種と6種ずつ得られた。PCR産物にホルムアミドを加え加熱・急冷却することにより1本鎖化し、これを温度を15度に保ちSSCP用泳動装置でPAGEを行い、ゲルを銀染色することにより1本鎖化した2本のバンドを得た。対照群4人及ぴ患者群の4人のSSCPの結果では多系は確認されず、GC受容体遺伝子の多系の頻度は高くないと思われた。また、患者群のバンドを対照群と比較して移動度が変化した物はなく、患者遺伝子に変異は見つからなかった。今後も、今回構築した実験系を用いて、対照群と患者群の数を増やすことにより、うつ病患者のGC受容体遺伝子異常を検討していく予定である。本研究は、うつ病の原因遺伝子の候補の一つとして、考えられている。視床下部-下垂体-副腎系で重要な役割を担うグルココルチコイド(GC)受容体遺伝子について検討するものである。人リンパ球を試料としてGC受容体遺伝子異常を検討する実験系を構築すると共に、正常人のGC受容体遺伝子にどれほどの多系が存在するかを調べるために、まずは正常人のリンパ球を試料としてRT-PCRSSCP法を行った。リンパ球を蛋白変性剤中でホモジナイズしたライセートをRNA分離用スピンカラムに移し総RNAを得た。得られたRNAをオリゴdTプライマーを用いて逆転写しcDNAを作成した。PCR用のプライマーは、既報に倣いcodingregionを網羅し約400bdのPCR産物を作るようにデザインした。このプライマーを用いて、先のcDNAを鋳型にPCRを行い,GC受容体のαとβのisoformに共通な領域のPCR産物5種とαとβに特有な領域のPCR産物がそれぞれ1種ずつ得られた。PCR産物にホルムアミドを加え加熱・急冷却することにより1本鎖化し、これを温度を一定に保つSSCP用泳動装置でPAGEを行った。ゲルを銀染色することにより1本鎖化した2本のバンドを得た。正常人5人のSSCPの結果では多系は確認されず、正常人におけるGC受容体遺伝子の多系の頻度は高くないと思われた。今後は、プライマーデザインを改良して300bpのPCR産物でSSCPを行い、より感度のよい変異の検索を行うと共に、対象をnon-coding regionにまで広げてSSCPを行う予定である。また、今回構築した実験系を用いてうつ病患者のGC受容体遺伝子異常を検討していく予定である本研究は、うつ病の原因遺伝子の候補として、HPA系で重要な役割を担うGC受容体遺伝子について検討するものである。
データ駆動型社会の法に関する領域横断的研究‐デジタルプラットフォームを焦点に

インターネットやAIを中心とする技術革新は、現代社会に多大の利便性をもたらし、明るい未来を切り拓くように思われるが、同時に多くの深刻な問題をも投げかけている。優れた技術革新の芽を摘むことなく、裏腹の弊害にどのように対処すればよいのか。イノベーションのインセンティブを失わせる過剰規制と必要な場合に適切な措置を行わない過小規制を共に排して、妥当な法規制・規律を行うにはどうすればよいのか。本研究は、こうした課題について、経済法、民法、刑法、憲法、情報法、労働法、国際経済法、EU法の各領域からアプローチし、これを総合しようという研究である。本研究は、現代の技術革新の下でデジタルプラットフォームに焦点を合わせ、経済法を中心に民法、刑法、情報法、国際経済法等と広範な法分野を対象とし、AI・ロボットの責任論、情報集積とプライバシー保護、クラウドワーク、シェアリングエコノミー、情報データの領域外持出しの法規制などデジタル社会の法的課題に包括的に取り組むものである。デジタルプラットフォームに関する経済法を中心とした広範な法分野からの総合的な研究は、デジタル社会変革のもたらす法的課題への取組として、学術的に重要な意義を有する。研究対象は広範であるが、的確な役割分担の下で、年度毎に整理された研究計画に従い、研究内容を具体化して取り組むことで、社会的にも有意義な成果が得られることが期待される。
脈絡膜新生血管に伴う網膜下瘢痕病巣形成の抑制

網膜色素上皮細胞がマクロファージと共同で様々な炎症性サイトカイン・ケモカインの産生を網膜下で行うことが判った。主なものはIL-6とMCP-1であった。液性因子が長期作用することで。網膜色素上皮細胞は自らの形態変化を来し、網膜下線維瘢痕病巣を形成する。脈絡膜新生血管病の早期に網膜下線維瘢痕抑制を意識した治療を開始することが、黄斑部機能の長期維持につながることが明らかになった。そもそも正常眼はある程度の眼炎症を抑える自浄能力を備える。ゆえに眼は免疫炎症反応が起きにくい「免疫学的に特別な臓器(immune privileged site)」といわれてきた。眼が本来持つ自浄機構を回復させることで、副作用のない新たな免疫療法を実現できる可能性がある。自然免疫細胞群が眼の恒常性維持に不可欠な存在であることが認知されつつある(Sonoda KH et al., JEM1999,JW Streilein, Nat Rev Immunol,,2003)。眼内に浸潤した自然免疫細胞群を適切にコントロールすることで、一度過剰炎症・組織破壊に傾いた流れを、もとの炎症抑制型に戻すことができる可能性がある。具体的には申請期間の3年間に以下の3点を明らかにする(1)マウスを用いた網膜下瘢痕化モデルにおいて、マクロファージ(および他の局所自然免疫細胞群)とRPEが病態に関与するメカニズムを明確にする。(2)瘢痕化に関与する起炎症因子のスクリーニングを行い、主な炎症因子・経路を明らかにする。(3)黄斑部瘢痕化の具体的な抑制法を提案する。自然免疫細胞群が眼の恒常性維持に不可欠な存在であることが認知されつつある(Sonoda KH et al., JEM 1999, JW Streilein, Nat Rev Immunol., 2003)。自然免疫細胞群が眼の恒常性維持に不可欠な存在であることが認知されつつある。研究の流れとして下記のことを計画・実行した(1)マウスを用いた網膜下瘢痕化モデルにおいて、マクロファージ(および他の局所自然免疫細胞群)とRPEが病態に関与するメカニズムを明確にする。一連の研究で、RPEがマクロファージと共同で様々な炎症性サイトカイン・ケモカインの産生を網膜下で行うことが判った。RPEは自らの形態変化を来し、網膜下線維瘢痕病巣を形成することが明らかとなった。IL-6の作用を抗体投与や遺伝子ノックダウンのよって局所で抑制すると、網膜下線維瘢痕病巣形成が抑制された。脈絡膜新生血管病に伴う網膜瘢痕に対して、診断後早期に網膜下線維瘢痕抑制を意識した治療を開始することが、黄斑部機能の長期維持につながることが明らかになった。
燃料濃度場・速度場同時計測による超音速縦渦混合過程の解明と混合促進法の提案

スクラムジェットエンジン開発に必須の超音速混合技術の確立と超音速乱流混合過程の解明を行う.LIF(レーザ励起蛍光法)とPIV(粒子追従速度計測法)を組み合わせ,超音速混合場の燃料濃度場と速度場の同時計測を行う.これまでは,濃度場と速度場を個別に測定しており,それらの関連性が重要にもかかわらず,十分に明らかにされていない.申請者らは,LIF画像をPIVの粒子画像と見なすことで,濃度場と速度場の同時計測を可能とする手法を提案する.2018年度は、PIVシステムのヴェージョンアップを行い、2枚の画像を得る間隔を従来の2分の1として、0.2μsとした。その結果、データロストの確立が減少し、流れの平均場だけでなく、乱流強度の評価が可能となった。上記のシステムを用いて、超音速縦渦混合層の流れ場を計測した。その結果、乱流混合が盛んにおこなわれている箇所は縦渦の外縁で、主流とのせん断層であることが判明した。なお、本システムは流れの3成分について測定可能であり、旋回成分の乱れについても同様であることが分かった。特に、主流方向のもも誰については、熱線流速計によっても検証された。縦渦の崩壊と混合に関しては、循環の減少と乱流強度の変化に関係があり、循環が減少するにつれて、乱流強度も減少し、渦崩壊が生じていることを示した。LIFに関しては、ヨウ素ガスの噴射装置を新たに制作し、噴射実験を行った。LIF画像が取れることは確認し、今後PIVと組み合わせて解析を行う予定である。数値計算については、異種気体の超音速混合場の計算コードを制作し、コードの検証を行なった。今後実験との比較を行う予定である。PIVシステムの高度化について、検証を行い、2枚の画像の取得間隔が0.2μsが可能であることを示した。このシステムを用いて、超音速縦渦の崩壊の様相を検討したところ、時間平均場だけでなく、速度変動場の情報も精度よく得られることが分かった。これは、超音速乱流混合の機構を回目する上で重要であり、本研究課題の成果として重要である。今後は、本手法を用いて、混合促進法の評価を行う。LIFに関しては、ヨウ素ガスの噴射システムを更新した影響があり、LIF画像の取得はできたが、PIVとの組み合わせが実現していない。数値計算においても、計算コードの検証をしている段階であり、今後実験との比較などを行う予定である。以上のように、PIVシステムを用いた超音速流れ場の解明については、極めて順調にすすんでおり、乱流特性など当初予測してい情報もえられ、LIFと数値計算でも着実に進めていることから、おおむね順調に進展していると判断している。当初の予定どおり、LIFとPIVを用いた濃度と速度場の同時計測を行う。PIVシステムの高度化が実現できたので、平均場だけでなく、変動場の取得も期待できる。この計測システムを用いて、混合場の計測を行う。縦渦導入デバイスには、後退角を付与したハイパーミキサータイプを使用し、圧縮ランプ角,膨張ランプ角,圧縮ランプの後退角等をパラメトリックに変化させ,燃料混合の様相と流れ場を計測し,超音速混合に適した燃料噴射装置を特定する.上述の実験結果の考察ならびに乱流混合機構の考察において,混合場,流れ場の詳細の把握が必要である.そのために,実験では捕えきれない現象についてCFD結果を補完的に用いて考察する.スクラムジェットエンジン開発に必須の超音速混合技術の確立と超音速乱流混合過程の解明を行う.LIF(レーザ励起蛍光法)とPIV(粒子追従速度計測法)を組み合わせ,超音速混合場の燃料濃度場と速度場の同時計測を行う.これまでは,濃度場と速度場を個別に測定しており,それらの関連性が重要にもかかわらず,十分に明らかにされていない.申請者らは,LIF画像をPIVの粒子画像と見なすことで,濃度場と速度場の同時計測を可能とする手法を提案する.2018年度は、PIVシステムのヴェージョンアップを行い、2枚の画像を得る間隔を従来の2分の1として、0.2μsとした。

これは、超音速乱流混合の機構を回目する上で重要であり、本研究課題の成果として重要である。今後は、本手法を用いて、混合促進法の評価を行う。LIFに関しては、ヨウ素ガスの噴射システムを更新した影響があり、LIF画像の取得はできたが、PIVとの組み合わせが実現していない。数値計算においても、計算コードの検証をしている段階であり、今後実験との比較などを行う予定である。以上のように、PIVシステムを用いた超音速流れ場の解明については、極めて順調にすすんでおり、乱流特性など当初予測してい情報もえられ、LIFと数値計算でも着実に進めていることから、おおむね順調に進展していると判断している。当初の予定どおり、LIFとPIVを用いた濃度と速度場の同時計測を行う。PIVシステムの高度化が実現できたので、平均場だけでなく、変動場の取得も期待できる。この計測システムを用いて、混合場の計測を行う。縦渦導入デバイスには、後退角を付与したハイパーミキサータイプを使用し、圧縮ランプ角,膨張ランプ角,圧縮ランプの後退角等をパラメトリックに変化させ,燃料混合の様相と流れ場を計測し,超音速混合に適した燃料噴射装置を特定する.上述の実験結果の考察ならびに乱流混合機構の考察において,混合場,流れ場の詳細の把握が必要である.そのために,実験では捕えきれない現象についてCFD結果を補完的に用いて考察する.
生活の場としての看取りを支える特別養護老人ホーム看護職への教育プログラムの開発

本研究の目的は、特別養護老人ホームでの看取りを支える看護職への教育プログラムの開発である。フォーカスグループインタビュー及び個別面接調査の結果から、看取りケアにおける看護職の役割と看護実践を分類、整理した「看取りケア振り返りシート」を作成し、これをツールとした教育プログラムを考案し、実施した。参加者がシートを用いて自施設の看取りケアを振り返り、課題解決に向けた取り組みを推進する本プログラムは、現状に合った役立つ内容であると参加者から評価された。生活の場である特別養護老人ホーム(以下、特養)での看取りを支える看護ケアプロセスの体系化に根ざした教育プログラムの開発を目指し、今年度は看取りの各時期における看護ケア技術の抽出を目的として以下の調査を行った。1.特養での看取りにおける看護職の役割を明らかにするためのフォーカスグループインタビュー医療機関に搬送するかどうかの判断、家族への心身のケア、生活援助を行う介護職の不安軽減に向けたフォローアップ等、さまざまな視点から看護職の役割が示され、入所者の医療ニーズを的確に判断することの重要性とともに、看護実践能力育成の必要性が示された。2.看取りケア実施状況を把握するため実態調査「看取り介護加算あり」と登録されている特養を対象に、施設内での看取りの実施状況や研修内容について構成質問紙による調査を行った。有効回答率が26.2%と低く、過去一年間の施設内での看取り件数ゼロの施設が24.6%であり、施設内の看取りケア実施には困難な点があることが示された。3.生活の場としての特養での看取りを支える.看護ケアのプロセスを明らかにするための個別面接調査看護職リーダーへの個別面接調査では、入所時の意思確認や日常の健康管理、看取り時期の判断、看取りケア実施体制の確立、家族が満足し納得が得られるような看取りの実現、日常ケアを担う介護職への支援等、看取りケアを支える上で必要な看護ケアの具体的な内容が抽出された。次年度は個別面接調査の内容をさらに分析し、特養における生活の場ならではの看取りを支える看護ケアをリストアップするとともに、看護実践能力を高めるための方法を検討し、教育プログラム試案を作成する予定である.看取りの経験が豊富な熟練看護師の実践的知識を質的・帰納的に分析し、看取りの段階ごとに必要な看護実践能力の体系化するとともに、これを強化する教育プログラムを考案するため、以下のような調査・分析を行った。1.平成22年度に実施した個別面接調査の分析面接調査データをもとに、入所から看取るまでの各時期に必要な看護ケア内容と方法を抽出し、ケアの目的・意義に沿って分類した。2.看取り看護ケアリスト案の作成面接調査での分析結果と文献調査から、看取りに必要な看護職のケア実践の内容について、看取りの各時期におけるケア対象ごとの看護ケアリスト案を作成した。3.看取り看護ケアリストの精選と強化するべき看護実践能力の明確化施設での看取りを経験している看護職を対象にデルファイ調査を行い、看取り看護ケアリスト案にリストアップされた実践内容の精選するとともに、看取りを支える特養看護職が向上させる必要がある看護実践能力について、リスト案を基に優先順位をつけて回答してもらった。平成22年度は、看護ケアリストを基に強化するべき看護実践能力を明らかにし、これを向上させる教育プログラムを考案する予定であったが、デルファイ調査の結果から、強化するべき内容が多岐にわたり収束しないため、施設の状況に影響されることが少ない基本的な内容を中心とした教育プログラムを検討する必要があることが示された。次年度には教育プログラムの内容・方法を検討した上で、実践・評価する。特別養護老人ホームにおいて、看取りケアに従事する看護職を対象とした教育プログラムを考案し、実施・評価を行った。1.教育プログラムの考案前年度に作成した看取り看護実践リストを「振り返りシート」としてわかりやすく整備した。この「振り返りシート」を用いて、参加者が所属施設のスタッフと協議の上で各施設の看取りケアにおける課題を見出し、課題解決に向けた取り組みを考案し、実施及び評価を行う参加者主体の教育プログラムを考案した。2.教育プログラムの実施研修会の開催は3回とし、第1回と第2回の間に各施設での課題及び解決のための取り組み内容、方法を検討して研修会にて発表し、第3回において取り組みの結果を報告しあうとともに、意見交換及び討議を行った。研修は8月27日、10月29日、2月18日の3回開催した。第1回研修会は「看取りケア振り返りシート」を作成した研究プロセスを紹介し、参加者同士の交流及び情報交換を中心としたグループワークを行った。第2回では各施設での看取りケアの課題を発表して共有しあい、解決に向けた取り組みについての意見交換を行った。第3回では課題解決に向けた取り組みの実施報告及び評価について発表し、討論により深めていった。3.教育プログラムの評価教育プログラムは参加者への質問紙調査で評価を行った。その結果、研修回数、時間についてはほとんどの参加者が「ちょうど良い」と答えていた。
１７世紀オランダ美術の東洋表象研究

17世紀オランダ美術の特質はなによりその写実的風景画や風俗画にあり、古代神話や聖書主題の作品を描いたルネサンスと対比されてきた。こうしてオランダ美術における「オランダ的なもの(オランダ性)」の解明が重要な課題のひとつとなった。他方、オランダの経済的繁栄の基盤は東西貿易にあり、芸術作品を含むあらゆるモノがオランダに集まっていた。そのような社会において異国の文化の受容は必然であり、「オランダ性」はオランダ固有の国内問題であると同時に、世界に向きあった国際化の問題でもあった。本研究では、特にアジアの視点から17世紀オランダ美術を再検討し、「オランダ性」に関する様々な調査研究をおこなった。初年度は、主としてデータベースをどのような形式で進めるか、オランダ国立美術史研究所(RKD)のデータをどのように利用していくかについて多くの時間が割かれた。オランダ側とも幾度となく協議を重ねたが、技術上の制約もあり、デジタル上でのやりとりは断念し、今後はRKDのデータの、どの部分をどのようにして入力するかを早急に決定し、作業を加速させたいと考えている(デジタル情報を共有化することは可能なのだが、RKDの基礎データ画面が膨大であり、その簡素化のためには多額の予算と手間が必要となり、本科研の目的からははずれてしまうと判断した)。初年度は日本側でもおこなうことが可能な旧約図像の収集を集約的におこない、約700点のデータ入力をおこなった。基礎研究のもうひとつの柱である文献調査は幸福がインド関連、尾崎がイスラム関連、その他、インドネシア、中国、日本などと科研参加者で分担を決め、それぞれ調査を開始した。まだ、具体的な調査の方法や手順などをめぐってメンバー内で議論を交わしている段階であり、今後とも海外の研究者の助言をもらいながら、基礎資料として、17,18世紀に出版された著作に書かれた東洋関連の記述の収集作業を進めたいと考えている。応用研究では、2回の研究会を開催し、科研メンバーそれぞれが研究発表をおこなった。幸福はレンブラントのインド細密画の模写について、尾崎は特に17世紀前半に流行ったトローニー(肖像表現)における「東洋風人物」の発表をおこなった。現時点ではまだうまく連動してはいないが、応用研究と基礎研究との両者が有機的に結びつき、うまく回転していくことが本研究を前進させる原動力であると考えているので、今後ともこの両方をうまく進めていくことに努力を傾注したい。作品データベースについては、オランダ国立美術史研究所(RKD)が公開している作品データの検索により、また、17世紀オランダ絵画に関する主要な文献を参照することにより、物語、静物、肖像、風景、風俗の分野ごとに東洋的モティーフを含む作品、東洋的雰囲気に溢れた作品の収集につとめた。特に、本年度は肖像画、静物画を中心に約1000点の作品データが入力された。また、作品データベースと並行して、基礎資料集成として17,18世紀に出版され、西欧のアジア観の形成に大きな影響を与えた以下の4著について、詳細なメモの作成を開始した。この4著とは、リンスホーテン『東方案内記』、マテオ・リッチ『中国キリスト教布教史』、ベルニエ『ムガル帝国誌』、ケンペル『日本誌』である。断片的な資料集成ではあるが、このような作業により、当時の西欧人たちがアジアのどのようなところに関心をいだき、何を西洋に伝えたかについて知る機会となり、また、どのような挿図が人々の関心を惹いたのかといった議論の出発点になりうるものと思われる。この作業は来年以降も継続しておこないたい。各分担者の個人研究として、静物画に描かれた中国陶磁器の意味やその風俗画への展開、絵画に描かれた漆器と輸入された漆器との関係、あるいは、17世紀物語画に見られるさまざまなアジア的モティーフの問題、四大陸図像の展開、17世紀の地図、旅行記などに見られる日本の表象、ウィレム・スヘリンクスのムガル宮廷画などさまざまなテーマでの調査が進められた。これらは、年度末の研究会で報告され、質疑を通じて、それぞれの研究内容について相互に理解を深めると同時に、問題点などについて議論をおこなった。本研究は基礎資料集成と個別研究とのふたつから構成される。基礎資料集成においては、オランダ国立美術史研究所との共同作業を実施し、同研究所に所蔵されている17世紀オランダ静物画の未デジタル化資料のデジタル化(約1万5千件)をおこなった。同デジタル資料は日本側にも提供され、陶磁器など東洋的モティーフが描かれた17世紀オランダ静物画の基礎資料として活用していく。他方、視覚資料の収集と同時に、静物画作者の活動地、活動時期の基礎資料を作成し、どのような地域、どのような時期に当該モティーフが静物画に加えられたのかについての調査を進めた。また、隣接地域であるフランドル地方は16世紀末期以降イエズス会の要請によるキリスト教布教のための版画出版の中心地でもあり、イエズス会関連の東西交流の基礎資料をも収集した。17世紀フランドル美術の東洋表象の例は必ずしも多いとはいえないが、オランダとの違いを認識することによって、はじめてオランダの東洋表象の意義が明らかになるという視点も重要である。視覚史料とともに重要なのが同時代の文献史料である。重要文献に限ったケーススタディにならざるをえないが、初年度からおこなってきた幾つかの邦語文献に加え、今年度はオランダ商館長日記の分析を開始した。これらは書式の統一編集作業を経て、資料集としてまとめたい。個人研究ではメンバーそれぞれが研究を進めたが、主な研究実績として以下を挙げておく。

幸福輝「カーレル・ファン・マンデルのヤン・ファン・エイク伝記における油彩技法に関する記述をめぐって」、尾崎彰宏「レンブラントとイスラム」(英語による口頭発表)。また、最終年度に開催を計画しているシンポジウムについて、アムステルダム大学およびアムステルダム国立美術館の研究者たちと随時協議をおこなってきた。継続作業として、オランダ国立美術史研究所(RKD)に所蔵される17世紀オランダ静物画の中で、東洋磁器が描かれた作品のデータ化をおこなった。提供された17、752点の画像から東洋磁器が含まれている作品約2、300点を抽出し、入力をおこなった。これに平行して、17世紀オランダの主要な静物画家たちの活動地域、活動時期の調査をおこなった。最終的には、どの時期に、どの地域で、東洋磁器を含む静物画が制作されたのかについて、一定の知見を得られるものと考えている。また、これまで分担したおこなってきた同時代の基本文献(リンスホーテン、マテオ・リッチ、フランソワ・ベルニエ、ケンペル)の整理作業が終了した(表記の統一あんどの編集作業が必要になるが、これは次年度におこなわれる予定のとりまとめの作業につなげたい)。基礎調査の一環として、1618世紀の各国の主要な美術・博物学的コレクションの調査、オランダ商館長日記に見る日蘭関係のモノの移動に関する調査もおこなった。最終年度に開催予定の国際シンポジウムの準備もおこない、オランダ、台湾、また、科研メンバー以外の日本の研究者などとも意見交換をおこなってきた。そうした経緯を踏まえ、シンポジウムの全体タイトルを「17世紀オランダ美術と<アジア>」とし、「コレクションの中のアジア」と「オランダ美術の中のアジア」の二部から構成することにした。このシンポジウムは本研究の成果発表としても意義あるものとなるだろう。当初漠然と期待していた「17世紀オランダ美術における東洋に関連する作品のデータベース」は「東洋」の範囲があまりにも広範で、かつ、その地理的同定が不可能な場合が多く、また、東洋に関連することが明らかな作品であっても、そのデータが欠如している場合が多く(例えば、作者や制作年代が不明であったり、写真データしか情報がない作品が多い)、通常の意味でのデータベースは断念し、東洋磁器が描かれた静物画に的を絞ることにした。漆器、日本風上衣(ヤポンス・ロック)といったモティーフを含む作品は数も限られ、それぞれ単独で作品リストを作成すれば充分であると判断したからである。当初の計画とはやや異なるものとなったが、「東洋磁器」に焦点を合わせたことで、本研究は新たな展開を期待できるものとなったとも言える。RKDに所蔵される「東洋磁器を含む17世紀オランダ静物画」のほぼすべての図版データを入手したことにより、今後、どの地域で、どの時代に、どのような画家によってこのような作品が制作されたかについての一定の知見が得られる可能性を秘めたデータの作成ができつつあるからである。個々の研究者の個人研究も一定の成果を得られており、最終年度の国際シンポジウムならびに研究成果の発表に合わせて準備を進めており、全体として、「順調」と評価することができる。
主観的事態把握の記号化に関する多言語対照研究

付帯状況を表す表現の中でも、主語が主節と付帯状況節とで不一致となる英語の「懸垂分詞構文」の成立条件として「事態描写の報告者である話者の行為を表す際に用いられる」ことを明らかにした。またそこから転じて、懸垂分詞節が事態や議論の流れを司るメタ的な使われ方へと個々の表現毎に発展、意味変化を見せていることを明らかにした。またフランス語や日本語との比較を通じ、元となる表現が当該言語で異端で有標であることと、このメタ的用法の発展が見られることとの間に、相関性が見られることを明らかにした。今年度は懸垂分詞表現を基とする派生前置詞や接続的用法について、コーパスを利用したパイロット調査を行った。懸垂分詞構文の意味が持つ主観性という特質が、文法化という歴史変化過程においても影響を及ぼすことを示唆するデータを得た。また、発話者の意味の読み込みを伴う「主観性」、およびそこから派生するとされる聴者への語用論的相互作用である「間主観性」と絡めた考察を始めた。2つの事態の客観的な時間的前後関係や因果関係が見いだせない事態の場合に、1方がメタ的・概念的に再解釈されるのが、意味変化の発端である傾向が見えてきた。懸垂分詞consideringの但し書き的な話者のコメント用法(「を考えると」)、更にはそれが文尾に単独で起こることで「そこそこ、まぁまぁ」という副詞的な機能を帯びる、主観性に関わる現象と、仮想的移動からテキスト指示的になるMovingon (to the next point)やGoing (back to your previous question)などが、聞き手を意識した間主観性を帯びるようになること、等、COHAコーパス等を用いて調査を行った。また、懸垂分詞表現の意味研究から、構文理論一般に提言できる点について、日本英文学会関西支部大会にてシンポジウム企画、司会、発表を行った。懸垂分詞を構文と捉える中で、項構造を中心としたGoldberg的な考え方では扱いきれない要素があることを指摘し、構文の意味の中にも話者の視点や感情などの社会言語学的情報、ナラティブ面から見た特質などの情報も必要となる可能性を主張した。更に、主観的認知論の立場をとる心理学派の代表として、カウンセリング等の分野で地道な流れを汲むアドラー心理学の基礎理論を学び調査し、言語における主観性概念に対して、心理学面からの基礎付けを試みつつある。本年度は、懸垂分詞構文の意味を元にした言語変化がどのように主観性と関わるかを考察した。2つの事態の客観的な時間的前後関係や因果関係が見いだせない事態の場合に、懸垂分詞句がメタ的に使われるようになることで、意味変化が起こる事例をいくつか取り上げて考察した。この成果については、日本英文学会全国大会のシンポジウム(北九州市立大学)、国際認知言語学会(中国・西安外国語大学)、国際歴史言語学会(大阪・民族学博物館)で発表し、その内容を部分的に論文化し、英語論文を投稿中である。また、この懸垂分詞の意味変化から認知文法的な主観性理論について提言できることについては3月の言語と間主観性フォーラムin仙台(東北大学)にて発表を行った。その際の主張点としては、認知文法にも対人関係的な側面を積極的に取り込む必要があること、また通時的なデータに合致するような概念であるかどうかに理論的根拠が欠けてしまうこと、などが挙げられる。また、日本語における「考えてみると」「とすると」「となると」など、英語懸垂分詞構文と同じような性質をみせる用法についても考察を進めている。いずれの例においても、話者が事態内部に存在して関係者の立場から描写するような「主体性」を見せる構文から、聞き手を意識した「主観性」を見せる懸垂分詞句の発達へ、という、同じ流れが観察できることが明らかになっている。本年はSupposingやSpeaking of whichなど、懸垂分詞節の具体的な表現例それぞれの構文化について、コーパス資料を基に調査した。いずれも話題転換シグナルとして機能していたり、聞き手の応答をうながすシグナルとして機能していたりと、対人関係的な側面を発達させる「構文」として見なせることがわかった。研究内容についてはカナダ、アルバータ大学での国際認知言語学会、和光大学での「構文研究ワークショップ」にて発表した。

さらにフランス語との対照研究として、筑波大学の渡邊淳也氏と「関西フランス語研究会」(関西大学)にて共同発表を行い、フランス語では対人関係的な意味発達が英語に比べてあまり見られないこと、またフランス語では元となるジェロンディフ表現の主語不一致例が英語の懸垂分詞構文に比べてそれほど破格ではないことを合わせて考えると、元の構文の「破格度」が高いと生き残るためには意味の特殊化が必要となってくる、とする可能性を提出した。渡邊淳也氏とは今後このテーマに関して連携研究者として進めて行くことを合意した。また、昨年度の研究内容であるMoving onおよびConsideringの構文化についての論考が採択され、次の本に掲載される予定となった。英語の懸垂分詞構文由来の表現として、懸垂分詞単独での用法に着目し、文末でのconsideringと文頭でのMoving onを取り上げ、それぞれの生起パターンと意味の変遷について考察した。もともとの懸垂分詞構文の意味を踏まえて、新しく対人関係的、間主観的な側面を増していること、懸垂分詞(句)単独での新たな構文化現象が談話ジャンルで見られること、を明らかにした。また、間主観性と生起位置の問題として、「文の右側には主観性、文の左側には間主観性という仮説」が近年見られるが、considering/moving onはこの仮説に対する反例となること、意味変化は位置だけでは語れず、もともと持っている語彙的意味のもつ役割を軽視できないことなどの問題提起を行った。この内容は2012年8月に国際構文論学会(韓国・ソウル)および2012年12月の福岡言語学会にて発表し、英語論文として投稿、現在審査中である。また、日本語での対応表現として「考えてみると・みれば・みたら」についても考察を行い、懸垂分詞構文相当の「発見の『と』」やそれに類した表現由来の表現として、似たような現象が見られることを議論した。具体的には、新しい接続表現として、次にどんな内容が導かれるかを予測するマーカーとしての機能を確立していることが明らかになった。この内容については10月に開かれた公開ワークショップ<構文の意味をめぐってー日本語研究と構文理論の接点>にて発表した。ただし日本語では対人関係的な間主観性よりも認識的主観性のレベルでの意味が主であること、その差は事態把握レベルと対人関係レベルの言語への組み込み方が日英で異なるとする池上(2003/2004)や廣瀬(2012)に求められる可能性があることを検討している。この内容の一部は2013年1月の和光大学での講演および2013年3月の岡山大学での講演にて発表した。当面の目標であった歴史変化研究についての調査もある程度の成果を上げており、また多言語研究の第一歩としての日英対照も実現できているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。懸垂分詞構文の意味が主体的な事態把握であることはすでに明らかにしていたが、それを近年主観性・主体性研究の中に位置づけ、「身体性」の関与度合いの高い構文であるという再規定ができる見込みとなった。また、構文の意味から派生して、その一部表現が新たに「構文化」していくプロセスについて、日本語と英語両方のデータを比較対照することができている。特に、類似性だけではなく、その違いの背後にある「日英での言語構造と事態把握の組み合わせパターンの異なり」へとつなげる展望を持つことができている。今後は対照研究の対象言語をもう少し増やし、同様の結果が得られるかどうか調査を進める計画である。