hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌におけるがん化シグナルの特異的活性化・制御機構の個別的ならびに網羅的解析

シグナルとNF-κB(nuclear factor-κB)シグナルを統御(integrate)することにより,大腸癌の進行と悪性度や臨床病態に影響を及ぼすことを解明した.以上の成果から,β-カテニンの特異的活性化・制御に関わる分子機構を明らかにすることは大腸発がん・進展の解明と,その病態診断や標的治療法の開発に分子基盤を提供するものと期待される.本研究では,ヒト大腸癌の悪性度に影響をおよぼすβ-カテニンがん化シグナル特異的活性化の分子機構をがん病態との関連から個別的ならびに網羅的に究明し,得られる成果を大腸癌の発生進展過程の解明と診断・治療に応用することを主目的とする.一連の解析から得られる知見に基づいて,大腸癌の悪性度や予後の分子診断法を開発することも目指している.これまでに,ユビキチンシステムが癌遺伝子や癌抑制遺伝子産物の発現制御を介して発がん・進展に関与することが示されている.β-カテニンがん化シグナル制御の本質もユビキチンシステムに起因し,我々が同定したβ-TrCP(β-transducin repeats-containing protein)はWnt/β-カテニンシグナル依存的に誘導され,β-カテニンの発現をネガティヴフィードバック的に制御するとともに,IκB(inhibitor of NF-κB)のユビキチン分解を促進することによりNF-κB(nuclear factor-κB)シグナルを誘導することを見出した(Mol Cell 2000;5:877-82).このような背景から今年度は,大腸癌病態とβ-カテニンがん化シグナル制御におけるユビキチンシステムの関与を明らかにする目的で,大腸癌を対象にβ-TrCPの発現(mRNA,蛋白)と局在を解析し,β-カテニンやNF-κBの活性化,アポトーシス,臨床病態との関連について検討した.大腸癌45例を解析した結果,β-TrCPの発現亢進を認めた25症例(56%)ではβ-カテニンの活性化が高頻度であり,アポトーシスは有意に減少していた.これらの腫癌においてβ-TrCPはβ-カテニンや活性化型NF-κB(p65)とともに核内に局在していた.β-TrCPの発現亢進は臨床的には癌細胞の脈管侵襲や遠隔転移の発生と有意な相関を示した.非腫瘍性HEK293細胞とは対照的に,β-カテニンが活性化されている大腸癌細胞株ではβ-TrCPの発現は亢進し,両者の相互制御関係の破綻を示す.以上の結果から,β-TrCPはβ-カテニンおよびNF-κB両がん化シグナルを統御(integrate)することにより,大腸癌の進行と悪性度や臨床病態に影響を及ぼすことが明らかとなった.これらの成果はβ-TrCPとその関連因子を標的にするがん分子診断や治療法開発の基盤になることが示唆された.ヒト大腸癌の悪性度に影響をおよぼすβ-カテニンがん化シグナル
シアリダ-ゼ及びβーガラクトシダ-ゼの病態生化学的研究

ヒト胎盤よりsialidaseの精製を行い,55000倍の精製標品を得た(J.Biochem,<103>___ー,86ー90,1988)。精製標品はSDSーPAGE上78K,64K,46K,30K,20Kの5つの蛋白成分を観察したが,このうち30K,20K蛋白を単離した。また,牛脳から精製したβーgalactosidase(βーGal)多量体(J.Biochem.,<100>___ー,707ー715,1986)より32K及び20K蛋白を単離した。なお,牛肝臓のβーGalの精製を試み,脳の場合と同様単量体,多量体として精製され,多量体は30K,20K蛋白を含むことを確認した(Japan J.Exp.MeD.,<58>___ー,129ー139,1988)。次に単離した30(32)K蛋白,20K蛋白を家兎に免疫して抗体を作製した。抗32K抗体はヒト胎盤,肝及び牛脳βーGal多量体の活性を沈降させた。一方,抗30K抗体もヒト胎盤sialidaseのほか,ヒト胎盤及び牛脳βーGal活性を沈降させた。しかし,いづれもβーGal単量体には作用しなかった。また,抗30K抗体は牛脳32K蛋白と,抗32K抗体はヒト胎盤30K蛋白と強い交又反応を示した。これらの結果から30K及び32K蛋白は同種類の蛋白であり,βーGal多量体形成及びsialidase活性に何等かの係わりを持つものと思われる。20K蛋白は抗体産生能が低く,良い抗体が得られなかった。βーGalの部分欠損を伴うsialidase欠損症,galactosialidosis患者の剖検肝を調せべる機会を得たことから,残存するβーGalについて調らべた。その結果患者肝に残存するβーGalも正常の場合と同様の分子種を持ち,多量体が存在することを確認したほか,抗30K抗体によるイムノブロットにより30K蛋白の存在を確認した。この結果はgalactosialidosisは32K蛋白の完全欠損に起因するとするオランダのグル-プの考え方と異なるものであった。sialidaseの活性化現象について検討を行った。protease inhibitorによる阻害実験からsialidaseの活性化にはaminoーpeptidase様のprotease機能が作用しているものと考えられる。次に精製sialidaseから単離した30K及び20K蛋白それぞれについて家兎免疫により抗体を作成し、それぞれの抗体についてsialidase及びβ-Gal活性への影響について検討した。その結果、抗30K抗体はβ-Galのみならずsialidase活性も阻害し、30K蛋白がsialidase活性に何等かの係わりを持つことがわかった。

20K蛋白は抗体産生能が低く、現在問題点など検討中である。一方、本研究は一部新潟大学脳研究所神経内科学教室(宮武正教授)と共同で行っているが、β-Galの部分欠損を伴うsialidase欠損症(Galacto-sialidosis)患者の剖検肝について調べる機会を得た。その結果患者剖検肝に残存するβ-Galも正常の場合と同様のβ-Gal分子種が認められ高分子量型が存在すること、また抗30K蛋白抗体が患者剖検肝に残存するβ-Gal活性を沈降させることがわかった。この結果はgalactosialidosis患者では32K蛋白の完全欠損のため高分子量型β-Galが形成されないとするオランダのグループの考え方と異なるものであるが、fibrolastと肝臓では事情が異なっていることも考えられ、現在これらの点についてさらに検討を行っている。ヒト胎盤より精製したsialidaseに、SDS-PAGE上78K、64K、46K、30K、20Kの5つの蛋白成分を観察したが(J.Biochem.,103、86-90、1988)、このうち30K、20K蛋白質を単離した。また、牛脳β-galactosidase(β-gal)multimerより(J.Biochem.,100、707-715、1986)32Kおよび20K蛋白を単離し、それらを家兎に免役して抗体を作製した。抗体による活性ヘの影響を調べたところ、抗32K蛋白抗体は、ヒト胎盤、肝及び牛脳β-gal multimerの活性を沈降させた。一方、抗32K抗体も同様にヒト胎盤sialidaseのほか、ヒト胎盤、牛脳β-gal活性を沈降させた。しかし、抗30、32K抗体はβ-gal monomerには作用しなかった。また、抗30K抗体は牛脳32K蛋白と、抗32K抗体はヒト胎盤30K蛋白と強い交叉反応を示した。これらの結果は、30K蛋白及び32K蛋白は同種類の蛋白であり、β-galのmultimer形成およびsialiase活性に何等かの係わりを持つものと考えられた。20K蛋白は抗体産生能が低く、現在未だ良い抗体を得ていない。一方、精製sialidaseに含まる78K及び46K蛋白と、それらの抗体がsialidase活性を強く沈降させ、sialidase活性に関与する重要な成分と考えられるが、このうち46K蛋白についてcDNAクロ-ニングを行なった。しかし、その結果はα-N-acetylgalactosamilidaseとhomologyを持つ意外なものであった。現在sialidaseとの関係について検討中である。先にsialidaseの精製を行なった際、濃縮溶液を酸性下37°Cで保温すると著しいsialidaseの活性化及び酵素の安定化が起こることを観察した。Proteaseの関与を予想し、各種protease inhibitorを作用させたところ、aminopeptidase Aの阻害剤として知られるアマスタチンのみが活性化を強く阻害することがわかった。この酵素標品にprotease活性の存在を確認し、sialidaseの活性化に何等かのprotease機能が作用している可能性を指摘した。なお、galactosialidosis患者剖検肝では活性化は観察されなかった。
滑らかな領域における非線形偏微分方程式に対する有限要素法

さまざまな自然現象は,偏微分方程式と呼ばれる方程式で記述される.多くの場合,偏微分方程式の解を2次方程式の解の公式のように陽的に表示することは困難であることが知られている.したがって,現象の理解のためにはコンピュータによる数値シミュレーションが必須である.シミュレーションの手法や結果を数学的に解析する分野のことを数値解析学と呼ぶ.本研究では,代表的な数値計算手法である有限要素法に対する数値解析を行う.さまざまな自然現象は,偏微分方程式と呼ばれる方程式で記述される.多くの場合,偏微分方程式の解を2次方程式の解の公式のように陽的に表示することは困難であることが知られている.したがって,現象の理解のためにはコンピュータによる数値シミュレーションが必須である.シミュレーションの手法や結果を数学的に解析する分野のことを数値解析学と呼ぶ.本研究では,代表的な数値計算手法である有限要素法に対する数値解析を行う.
高齢者の入浴事故を回避するための安全な入浴方法の開発　－段階的起立動作の効果－

【目的】本研究では湯を張った浴槽からの出浴時に一気に立ち上がる(以下、1段階起立法)と一段階間をおいて立ち上がる2段階起立法を設定し、起立時の血圧変動や自覚症状を減少させることが可能という仮説を立て実験に取り組んだ。今回の研究対象は基礎研究と位置づけ若年者6名を対象とした。【実施計画】対象者は20.0±1.0歳で、生活習慣病及び喫煙歴はなかった。しかし、過去に42°C以上の高温浴で「立ちくらみ」を体験したものが4名いた。実験は準実験デザインを用いて同一の対象者に2パターンを実施した。湯温は40±1°C、7分間浸水した。2段階法では6分浸水後に浴槽内に設置した浴用いすにさらに座位1分間(半身浴)保持した後に出浴した。出浴後は1分間起立保持をした。測定項目は、血圧、脈拍、体温、自律神経活動、近赤外光による酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)を測定した。【結果・考察・結論】血圧、脈拍、体温、自律神経活動、近赤外光による酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)の生理学的指標に対して1段階法と2段階法の比較では有意な差はなかったが、郡内では有意差が認められた。体温に関し、両群とも入浴前と比較して入浴終了直後が高くなっており、より1段階起立法のほうが高い数値を示した。これは2段階起立法の場合、浴槽内で椅子座位を1分保持したことで半身浴となり上半身の体温保持が困難だったことを示していると推測する。入浴後の自覚症状では、1段階法では6名中4名が「立ちくらみ」を自覚し、2段階法では1名同様の訴えをした。この1名は1段階法でも「立ちくらみ」を自覚していた。以上のことから浴槽内から立ち上がる時は、いっきに立ち上がる1段階法よりも2段階法のほうが生理学的には変動が少なく、自覚症状も少ないと推測される。本取り組みの成果は、2018年度の日本看護科学学会に発表した。一昨年から職場を2回移動し、本研究の科研費をいただいて、短期間に3つの職場を移動しなければならない状況になった。当該年度は3つ目の移動となる私立大学に勤務している。着任校での新しい科目を受け持ったり、役割遂行があり、研究に取り組める環境を整えることができなかった。そのため、進捗状況に遅れが発生した。当該年度は研究の本命である高齢者の入浴時の安全な方法を検討することである。そのため次は、高齢者を対象にした同様の実験を行い、高齢者の場合の反応を考察することが必要である。高齢者のデータ収集はほぼ終了しているが、対象者になった方の中に薬物を内服しており、データへの影響が危惧されることを含んでいる。そのためそのようなデータをどのように対処するか検討した後に、データ整理・解析・分析・学会発表・論文作成に取り組む計画である。研究の目的:本研究は高齢者に多い入浴事故に対する予防策を考案し、その効果を検証することである。入浴時の循環動態が最も変動するのは、浴槽から出るときである。浴槽からの出浴するとき、一機に立ち上がると起立性低血圧、自律神経の乱れをはじめとした循環動態への影響が予想される。一気に立ち上がるのではなく一旦、浴槽内で椅子に座ることによって急激に変動を避けることができるのではないかと推測された。そこで、2種類の起立動作(1段階起立動作法、2段階起立動作法)を設定し、その効果を生理的・主観的に検討する。当該年度は、2段階起立動作法で使用する椅子の検討を行った。湯を張った浴槽内で使用するため固定と起立動作しやすいものを選択する必要があり、群馬大学大学院理工学部の研究者と入浴時に安全性と人間の行動の最適化に関する検討を行った。その結果、水圧を受けるため最適化を検討するには限界があるとの意見に達した。現在、市販されている椅子で代用できるかを検討中である。実験に関しては、研究計画書を本学の倫理審査委員会に提出したが、研究対象者を被験者とすることの問題を指摘された。研究代表者は、zennkiこれまで高齢者であり、人間を対象に実験する場合の安全性に関しては十分な対策を講じてきたが、さらなる検討を要するという内容であると理解している。再度、7月に行われる倫理審査委員会は、承認が得られるように計画書の見直しを行う予定である。最大の理由は研究とは全く関係ないが、新しい授業科目(60時間)を担当することになり、その準備と実施に多くの時間を要したことである。また、新年度に入り研究代表者が所属する人員が10名から5名に欠員になり、その授業を担当し遁走しなければならない状況に陥ったことは大きい。そのような中、2か月に1回しかない貴重な倫理審査を受ける機会を逸したことが影響した。本研究は、高齢者を対象に入浴事故を回避するための安全な入浴方法を検討することを目的としている。入浴事故は、後期高齢者に最も多く発生している。死亡者の場合、浴槽内が最も多いこと、入浴中の自覚症状では失神と神経症状が多いことから浴槽内の湯温で体を温めた後の出浴時に何らかの生体反応の変動が危険リスクになっていることに着目して出浴方法の検討を行った。

研究対象者は、地域で暮らす平均年齢69.2歳の男性8名(このうち高血圧があり降圧薬服用者2名を含む)、コントロールとして若年者を対象に平均年齢20歳の男性7名とした。入浴方法は、浴槽内の湯温に6分間浸かった後、立ち上がる時の生体反応を最小にするために浴槽内に椅子を設置し1分間座位保持後に出浴する方法(以下、2段階起立動作法)と、湯温に浸かった後一気に立ち上がり出浴する方法(以下、1段階起立動作法)を同一対象者にそれぞれ実施した。浴槽内に設置する椅子は、浴用で市販されているものを使用した。浴用いすに座ると身体が湯につかる深さはおおよそ横隔膜に位置した。測定項目は血圧、心拍数、体温、心拍変動(メモリー心拍計。GMS社製)、脳血流量(携帯型近赤外線組織酸素モニタ装置Poket NIRS Duo、(株)ダイナセンス社製)を用いた。データ収集は、平成30年1月3月下旬まで、実験場所は大学近隣の診療所に設置されている特別病室の浴室を借用し、緊急時の対応は診療所長の協力を得た。本研究は、群馬県立県民健康科学大学倫理審査委員会の承認を得た後に開始した。実験中に体調不良を訴える者はいなかった。平成29年度、本研究の倫理審査を申請したが諸般の都合により承認を得ることに時間がかかかってしまったことが最も大きな理由である。第2の理由として担当している授業(学部)の内容変更や大学院の授業の担当科目が増えたことで、教育のために多くの時間を要したことがあげられる。【目的】本研究では湯を張った浴槽からの出浴時に一気に立ち上がる(以下、1段階起立法)と一段階間をおいて立ち上がる2段階起立法を設定し、起立時の血圧変動や自覚症状を減少させることが可能という仮説を立て実験に取り組んだ。今回の研究対象は基礎研究と位置づけ若年者6名を対象とした。【実施計画】対象者は20.0±1.0歳で、生活習慣病及び喫煙歴はなかった。しかし、過去に42°C以上の高温浴で「立ちくらみ」を体験したものが4名いた。実験は準実験デザインを用いて同一の対象者に2パターンを実施した。湯温は40±1°C、7分間浸水した。2段階法では6分浸水後に浴槽内に設置した浴用いすにさらに座位1分間(半身浴)保持した後に出浴した。出浴後は1分間起立保持をした。測定項目は、血圧、脈拍、体温、自律神経活動、近赤外光による酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)を測定した。【結果・考察・結論】血圧、脈拍、体温、自律神経活動、近赤外光による酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)の生理学的指標に対して1段階法と2段階法の比較では有意な差はなかったが、郡内では有意差が認められた。体温に関し、両群とも入浴前と比較して入浴終了直後が高くなっており、より1段階起立法のほうが高い数値を示した。これは2段階起立法の場合、浴槽内で椅子座位を1分保持したことで半身浴となり上半身の体温保持が困難だったことを示していると推測する。入浴後の自覚症状では、1段階法では6名中4名が「立ちくらみ」を自覚し、2段階法では1名同様の訴えをした。この1名は1段階法でも「立ちくらみ」を自覚していた。以上のことから浴槽内から立ち上がる時は、いっきに立ち上がる1段階法よりも2段階法のほうが生理学的には変動が少なく、自覚症状も少ないと推測される。本取り組みの成果は、2018年度の日本看護科学学会に発表した。
多次元多状態に拡張した多目的ネットワークの統一的最適設計方法の研究

本研究課題ではNP困難な多目的最適化問題と考えられる多次元・多状態な多目的ネットワークの最適設計問題に対し、特にネットワークを積層的に多次元化した多目的ネットワークの連結構造に注目して研究する。はじめに全体ネットワークと部分ネットワークのパレート最適解の関係を精査し、多次元・多状態な多目的システムの評価指標の再定義を踏まえた研究を進め、全体ネットワークと部分ネットワークの連結構造による目的関数値の効率的かつ高速な導出方法提案と、解空間におけるパレート最適解の疎密範囲に注目した解空間制限により、新たなパレート最適解の厳密解導出方法と最適設計問題の解法を導く。
The Sephardic Diaspora and the East Asian Slave Trade

本研究では、16世紀初頭から、日本とポルトガルの貿易関係が終了する1640年までの間に、ポルトガル人商人たちに売られた日本人奴隷に関し、アジア、ヨーロッパ、アメリカ大陸等に存在する様々な文書から、新たな名前を複数特定し、これらの分析をおこなった。研究の成果の一部は、"Palgrave Macmillan"の"Palgrave Studies in Comparative Global History"シリーズで出版される。
癌遺伝子BCL-6の低酸素適応における役割の解明と食道癌治療への応用

DNAマイクロアレイ法を用いた網羅的解析とRT-PCR法により、BCL6が低酸素・低グルコース条件下で発現亢進することが確認された.低グルコース環境下で固形癌細胞に発現誘導されるBCL-6蛋白が、固形癌細胞の増殖を促進し、抗癌剤に対する耐性を誘導している可能性を示唆するDNAマイクロアレイ法を用いた網羅的解析とRT-PCR法により、BCL6が低酸素・低グルコース条件下で発現亢進することが確認された.低グルコース環境下で固形癌細胞に発現誘導されるBCL-6蛋白が、固形癌細胞の増殖を促進し、抗癌剤に対する耐性を誘導している可能性を示唆する食道がん細胞株TTOVを用いて低酸素・低栄養下で培養すると正常環境課と比べて73種類の遺伝子発現が亢進した。その中で、BCL-6遺伝子発現をPCRにて確認したところ、食道がん細胞株以外の膵癌細胞株3種類でも低酸素・低栄養環境下で発現亢進していた。膵癌細胞株MiaPaca-2細胞にて蛋白発現を確認すると、正常条件下より低酸素・低栄養下で発現が亢進していた。次いで、BCL6に対する3種類のsiRNAカクテルを導入した。導入によってBCL-6発現は有意に抑制できた。この条件下で、MiaPaca-2細胞の増殖が抑制され、さらに抗癌剤誘導アポトーシスに感受性となることが示された。したがって、BCL-6が膵癌細胞や食道がん細胞において低酸素・低栄養下で誘導されて細胞のアポトーシス耐性を誘導している可能性が示唆された。1.低酸素・低グルコース誘導遺伝子の探索DNAマイクロアレイ法を用いた網羅的解析とRT-PCR法により,低酸素・低グルコース条件で発現亢進が認められる遺伝子について解析を行った,その結果BCL6が低酸素・低グルコース条件下で発現亢進することが確認された.その後の検討でBCL6は膵癌以外にも食道癌細胞株T.Tでも同様に低酸素・低グルコースによる発現の亢進が認められた.BCL-6siRNAによってBCL-6の発現を抑制すると、正常酸素分圧下でも、低酸素分圧下でも癌細胞の増殖が抑制された。また、Gemcitabineに対する感受性を検討した。BCL-6siRNAにてBCL-6発現を抑制すると、Gemcitabineに対する感受性が亢進した。これらの結果は、低酸素・低グルコース環境下で固形癌細胞に発現誘導されるBCL-6蛋白が、固形癌細胞の増殖を促進し、抗癌剤に対する耐性を誘導している可能性を示唆するものである。このペプチドによってBCL6による転写抑制が解除されることが報告された。さらに、このペプチド処理によってびまん性大細胞性リンパ腫細胞株の細胞周期停止とアポトーシスが誘導されることが報告された。これらの報告と合わせて考えると、今後の検討が必要であるが、膵癌細胞に対してBCL6抑制ペプチドが増殖抑制効果を示し、抗癌剤感受性を高める働きを持つ可能性を示唆している。
シェ-グレン症候群 Epstein-Barrウイルスによる病態形成モデルの確立

本研究では、腺組織におけるEBVのin vitro感染モデル系を樹立し、それを用いSS患者唾液・涙液または生検材料から得た蛋白で反応させることにより、SSでのEBV活性化誘導能を検討すると共に、活性化に関与するシグナル伝達系の詳細を2年間にわたって検討した。BZLF-1プロモータCATが導入されたHSG細胞を用いたサイトカインの反応性はEGF、TNF、IL-10で明らかなCAT活性が認められた。TNFやIL-10は従来の報告でも患者唾液に多く存在することが報告されており、唾液腺由来であるとされている。またこれらサイトカインの産生は自己抗原を介した自己反応性リンパ球の活性化により誘導されることが知られており、更に、SSの病因として考えられているEBVの再活性化でも生じることが報告されている。従来これらのサイトカインの病態形成への関与は十分な解明はなされておらず、唾液腺局所でのサイトカインの発現は、細胞接着分子発現の誘導リンパ球浸潤の誘導ならびに活性化、腺組織破壊への関与などが考えられてきた。今回の検討から、これらに加え唾液腺上皮細胞に潜伏感染しているEBVの再活性化を誘導することが示唆され、新たな病態への関与が示された。BZLF-1プロモータへのシグナル伝達経路を解析する目的から、チロシンリン酸化に対す抗体やMAPキナーゼによるリン酸化を認識する抗体を用いウエスタンブロットを行った。EGF刺激でチロシンリン酸化が認められたことから、BZLF-1プロモータへのAP-1結合にかかわる因子のチロシンリン酸化が関与している何らかの転写調節因子の存在が示唆された。今回の検討ではJAKSTATの経路は検出されなかったが、STATには種々のサブタイプが近年報告されており、今回の検索では入手可能な抗体での検討であることから、この経路の検討は今後の検討課題としたい。BZLF-1プロモーター遺伝子を細胞に導入するため、CAT遺伝子を連結させた遺伝子を構築した。この構築遺伝子の塩基配列を確認した後、エレクトロポレーション法を用いヒト唾液腺上皮細胞株であるHSG細胞にトランスフェクションを行った。更にこの遺伝子導入の有無を確認する目的から、CATの反応をELISAで検出したところ、導入細胞の数が少なく今後の実験に支障を来す可能性が考えられたため、遺伝子導入法をエレクトロポレーション法からリン酸カルシウム法に変更した。その結果、50%程度の細胞に導入遺伝子が確認された。この細胞を用い、in vitroで炎症性サイトカインであるインターフェロンガンマ、TNF、IL-1等を加えその反応性を検出する目的から、これらサイトカインの用量依存性、反応時間の決定などCAT活性により予備的に検討した。その結果、種々のサイトカインにおける至適濃度が把握できたことから、これらサイトカインのBZLF-1プロモーターへのシグナル伝達経路を検討した。刺激後の細胞から抽出した蛋白を抗STAT13抗体で免疫沈降し、リン酸化を認識する抗体で検出を試みたところ、インターフェロンガンマ刺激で有意に検出されたことから、BZLF-1プロモーターに対して間接的に働いている可能性が考えられた。BZLF-1プロモーターの塩基配列にはAP-1の結合部位が存在することから、これら転写因子との関連について今後検討を行うと共に唾液・涙液を用いた検討を重ねて解析する予定である。BZLF-

1プロモータCATが導入されたHSG細胞を用いたサイトカインの反応性はEGF、TNF、IL-10で明らかなCAT活性が認められた。TNFやIL-10は従来の報告でも患者唾液に多く存在することが報告されており、唾液腺由来であるとされている。またこれらサイトカインの産生は自己抗原を介した自己反応性リンパ球の活性化により誘導されることが知られており、更に、SSの病因として考えられているEBVの再活性化でも生じることが報告されている。従来これらのサイトカインの病態形成への関与は十分な解明はなされておらず、唾液腺局所でのサイトカインの発現は、細胞接着分子発現の誘導リンパ球浸潤の誘導ならびに活性化、腺組織破壊への関与などが考えられてきた。今回の検討から、これらに加え唾液腺上皮細胞に潜伏感染しているEBVの再活性化を誘導することが示唆され、新たな病態への関与が示された。BZLF-1プロモータへのシグナル伝達経路を解析する目的から、チロシンリン酸化に対す抗体やMAPキナーゼによるリン酸化を認識する抗体を用いウエスタンブロットを行った。EGF刺激でチロシンリン酸化が認められたことから、BZLF-1プロモータへのAP-1結合にかかわる因子のチロシンリン酸化が関与している何らかの転写調節因子の存在が示唆された。今回の検討ではJAKSTATの経路は検出されなかったが、STATには種々のサブタイプが近年報告されており、今回の検索では入手可能な抗体での検討であることから、この経路の検討は今後の検討課題としたい。
カーボンナノチューブを用いた高アスペクト比ナノスケール加工法の開発

ナノデバイスの実現のためナノメートルの加工スケール,精密位置制御,高アスペクト比(加工深さ/穴径)加工技術の開発を,カーボンナノチューブ探針を走査型トンネル電子顕微鏡の探針として用いた場合の可能性について検討を行った.加工深さ286nm,穴径63nm,アスペクト比4.5の穴加工が実現し,従来のタングステン探針に対し, 45倍向上した.その加工原理は電解蒸発と考察された.ナノデバイスの実現のためナノメートルの加工スケール,精密位置制御,高アスペクト比(加工深さ/穴径)加工技術の開発を,カーボンナノチューブ探針を走査型トンネル電子顕微鏡の探針として用いた場合の可能性について検討を行った.加工深さ286nm,穴径63nm,アスペクト比4.5の穴加工が実現し,従来のタングステン探針に対し, 45倍向上した.その加工原理は電解蒸発と考察された.ナノデバイスやナノマシンに代表される三次元ナノ構造体の作製が期待されている.しかし,これらの実現ためには数ナノメートル数十ナノメートルの加工スケールで高アスペクト比加工可能な技術が必要不可欠である。そこで数nm数十nmのナノスケール直径と極限的な曲率を持つナノチューブを探針として高度な位置制御機能を有する走査型トンネル顕微鏡(STM)が注目されている.本研究では,自作で作製した直径約50nmの多層カーボンナノチューブ探針にAuを蒸着させSTMを利用して微小構造体の作製を試みた.最初に,カーボンナノチューブ探針をSTM加工に用いた場合の,加工形状への効果を検討した.対照探針として従来STMで用いられているタングステンを,電解研磨により曲率半径数十ナノメートルに尖鋭化して比較した.加工条件はバイアス電圧-5V,トンネル電流1nA,加工時間60s一定とした.タングステン探針を用いて加工を行った場合は,先端曲率半径を反映した形態を有し,加工高さ37nm,直径1300nmであった.これに対して,カーボンナノチューブ探針を用いて加工を行った場合は,加工高さ30nm,直径200nmで,ほぼ同一の加工高さに対し,直径は約1μmと大きく微小化されアスペクト比の高い構造体が得られた.この結果からカーボンナノチューブを用いるとアスペクト比の高い微小構造体の作製が可能であることが確認された.STM加工形態のバイアス電圧と加工高さおよび直径の関係について検討するため,トンネル電流1nA,加工時間60sでバイアス電圧を変化させた。加工高さおよび直径はバイアス電圧の増加に比例して増加した.また,本実験において-1Vから-3Vの間に閾値が存在することを確認した.この閾値は従来の探針を用いた場合とほぼ同一であった.-3Vと-5Vではアスペクト比はほぼ同一であった.加工高さから-5Vが最適な加工条件と判断し,以後バイアス電圧-5V一定として加工条件を検討した.次に,トンネル電流と加工高さおよび直径との関係について検討するため,バイアス電圧-5V,加工時間60sでトンネル電流を変化させた.加工高さおよび直径はトンネル電流の増加に比例して増加した.しかしアスペクト比は減少した.そこで応用に際し直径が小さくアスペクト比が高い条件である1nAが加工条件として適切であると判断した.本研究は,ナノデバイスを実現する上で必要な「50nm以下の加工スケール」,「精密位置制御」,「高アスペクト比加工」を満たす加工技術を開発するため,カーボンナノチューブ探針を用いた高アスペクト比ナノスケール加工法の可能性について検討を行ったものである.以下に得られた結論を述べる.引き上げ法による簡易かつ量産性のあるカーボンナノチューブ探針の作製条件を検討した.溶媒にイソプロピルアルコールを用い,多層カーボンナノチューブ濃度0.05mg/mL,印加電圧14V,引き上げ速度14μm/sにおいて,作製率70%と高確率でタングステン探針先端から1本のカーボンナノチューブが突出したカーボンナノチューブ探針の作製が可能であった.引き上げ法により作製したカーボンナノチューブ探針を用いて,バイアス電圧,トンネル電流および加工時間と加工形状の関係から高アスペクト比加工条件を検討した.カーボンナノチューブ探針を用いた加工は,タングステン探針を用いた加工の穴径を1/10以下に微小化した.Au薄膜においては,バイアス電圧3V,トンネル電流4nA,加工時間90sで,加工深さ286nm,穴径63nm,アスペクト比4.5の穴加工が実現し,従来のタングステン探針に対し,45倍向上した.HOPGにおいては,バイアス電圧4V,トンネル電流1nA,加工時間180sで,加工深さ38nm,穴径14nm,アスペクト比2.7の穴加工を実現した.STM加工に伴うシリコン単結晶の微細組織変化を検討した.カーボンナノチューブ探針を用いた穴加工では,加工穴の周辺にはタングステン探針で観察された転位ループを含む格子欠陥層は観察されず,加工に伴う加工部の組織変化は見られなかった,以上の結果と,加工における電圧閾値の存在および加工部表面の周辺に変化がなかったことから,STM加工の原理は電界蒸発によるものと結論付けられた.
「文化資本としてのマンガ」の思想的影響に関する国際比較

本研究では、マンガを文化資本の一つととらえ、そのマンガが持つ思想的影響について、日本・韓国・シンガポールの比較検討を実施した。その結果、日常的な流通市場によって身体化されたレベルにある日本、学校教育や行政の介入を通じて制度化されたレベルが際立つ韓国、複数の国や言語の作品によって客体化されたレベルが増加しているシンガポール、という構図を確認することができた。以上の考察結果は、現地の出版社、学校、書店への取材やアンケート、マンガ作品の調査に基づいて得られたものである。研究成果物については、テーマとの相性もふまえ、学習マンガの形態でまとめ、日・英・韓の三ヶ国語で表記した。本研究で国際比較のフィールドに選定した日本、韓国、シンガポールの状況について、順に述べる。日本については、身体化された文化資本としてのマンガ状況を考察するために、出版社に属する編集者への取材を通じ、1990年代以降のマンガ市場の推移を把握するとともに、これまでの売り上げまたはマンガ史研究上の評価をふまえて、主要なマンガ作品の収集を実施した。韓国については、マンガの教育現場の実態調査として、前年度中に採集したアンケート結果の整理を進めるとともに、制度的および客体的な文化資本としてのマンガの有様を把握するために、大学でマンガの実作方法を学びつつプロのマンガ家を目指す若者へのインタビューを実施するための準備を整えた。シンガポールについては、客体的な文化資本としてのマンガの環境を考察するために、現地へ取材調査に赴き、国内最大のマンガ取り扱い書店を経営する日本人社員ならびに現地スタッフへの取材を行い、シンガポールがどれだけ多言語のマンガを翻訳しているか、歴史的・文化的・宗教的背景などとともに、その特異性について把握することができた。本研究では、日本、韓国、シンガポールをフィールドとして、それぞれの「文化資本としてのマンガ」が持つ思想史的影響を明らかにしつつ、その国際比較を目的としている。以下、それぞれの調査進捗について概況を述べる。日本に関しては、すでにマンガは「身体的な文化資本」として定着しているという観点から、戦後のマンガ市場の推移を把握するとともに、主要なマンガ作品の収集と出版社の編集者取材を通じて、マンガの社会的影響力についての考察を進めている。韓国に関しては、大学・高校・専門学校を含め、幅広いマンガ教育を推進してきた実績をふまえ、「客体的もしくは制度的な文化資本」の観点から、マンガ・アニメ領域の人材育成と雇用状況を考察するために、具体的な政策事例を取り上げながら、そこに従事した若手漫画家へのインタビューを実施した。シンガポールに関しては、「客体的な文化資本」としてのマンガ環境が近年急速に発達したエリアとして、2013年度にその大きな拠点となっている書店の関係者への聞き取りを実施していたが、2014年度にその情報整理を行った。本研究の目的は、ピエール・ブルデューが提唱した「文化資本」概念をふまえ、身体化・制度化・客体化の三つのレベルから、日本・韓国・シンガポールの比較を通じた「文化資本としてのマンガ」の思想史的考察を行うことである。平成23年度は、韓国を代表するマンガ施設・韓国漫画映像振興院への取材と、韓国の二つの高校へのアンケート調査を実施(アンケート回収数は計画で下限設定していた100人超となった)、韓国における制度化・客体化された文化資本の実態把握を行った。韓国のマンガおよびアニメ教育は国策レベルで取り組まれており、相応のカリキュラムと設備環境が整備されているが、国内のマンガ市場規模は年を追うごとに縮小しており、漫画家やアニメーターのキャリア支援が大きな課題となっている。そうした状況のなかで、子供たちがいかなるビジョンのもとにマンガ関連の教育機関に進学するのか、また、それまでにいかなるマンガ環境のもとに育ってきたのかを考察することは、文化資本の観点から日本の〈マンガ市場〉や〈マンガ読者〉のポジションを相対化するうえでも意義があった。一方、日本に関しては、現在国内で唯一マンガ学部を擁する京都精華大学のマンガ学部設置理念やカリキュラム策定ポイントなどを調査のうえ、平成24年度に同大学に開設した博士後期課程を含むマンガ研究科、またはそれらの前身となる平成12年度開設のマンガ学科、について、それぞれの沿革や理念、組織改編のねらいなどを整理した。当初計画していたシンガポールに関しては、アンケート実施予定先の研究協力者、実施の時期や対象、目的等を調整したが、平成23年度中のアンケート実施には至らなかったため、平成24年度に順延して対処する。最終年度となる今年度は、日本、韓国、シンガポール、それぞれのフィールドワークを通じて得られた素材の取りまとめ、およびそれに基づくレポートマンガの制作を行った。具体的には、日本の場合は、マンガ家・編集者をはじめとする出版現場の声を、韓国の場合は、マンガ教育に携わる高校の教員・高校生へのアンケート、および日本にマンガ留学した学生たちへのインタビューを、そしてシンガポールは現地書店員からの取材と書店利用者の声を、レポートの素材に使用した形である。マンガ制作に際しては、学術的なレポートや論文と異なる伝達ツールであること、対象三カ国の差

異ー当初の予想通り、日本は身体的、韓国は制度的、シンガポールは客体的な文化資本の傾向を有すが、近くいずれも日本化する可能性が高いーを明瞭に表現すること、長さを32頁に設定し月刊誌の読み切りに相当する分量とすること、韓国で人気を博す学習マンガと日本の娯楽マンガのバランスを考慮した登場人物やコマ割りを採用することなどが、留意された。とりわけ、それぞれの国の読者を想定し、日・英・韓の三カ国語で準備したため、国単位のみならず、年代や性別、ローカル情報なども視野に入れ、マンガとマンガ研究に関する専門用語の翻訳には時間を要した。制作済みのレポートマンガは、研究実施計画の通り、京都精華大学国際マンガ研究センターのホームページに掲載されるが、2015年6月現在、翻訳作業の最終チェックに入った段階であるため、7月中にアップする。作業の遅れについては、ひとえに研究代表者の責任である。なお、今回の研究期間を通じて入手したマンガ資料は、各国の文化資本の度合いを検討するために広く渉猟されており、さまざまな研究分野に応用できるものが多い。積極的に今後の研究に活用する。思想史・マンガ研究日本については、予定通りに出版関係者への取材を実施できており、マンガ市場の規模や推移に関しては、当初の研究の目的を達成するための基礎情報の集約も順調に進んでいるが、読者の意識を調査するためのアンケート実施が遅れている。その遅れの要因はスケジュール管理の問題に尽きる。韓国については、アンケート結果の整理はおおむね順調だが、その結果予測から、追加調査およびインタビューの必要性が高まってきたため、その実施予定先と協議を進めている最中だが、そのためのスケジュールがまだ整っていない。シンガポールに関しては、取材は予定通り進んだが、すでにアンケート調査先との協力関係を構築しながら、現地出張中の会合日程が折り合わず、その実施に至らなかった。また、今回の取材結果から、さらに詳細把握のための追加出張も計画中である。日本、韓国、シンガポール、それぞれに取材とアンケートを実施してきたが、その結果を比較検討できるレベル合わせと成果公表のためのコンテンツ制作が遅れている。その理由は研究代表者によるスケジュール管理の不手際に尽きるものであり、当初の3年計画から1年延長することとした。シンガポールにおける客体化・身体化された文化資本の実態調査を目的とした、シンガポールの中学高校生へのアンケート調査、および、日本における同様の実態調査を目的とした、京都国際マンガミュージアムの来館者へのアンケート調査が未実施であるため。また、シンガポールに関しては、市場調査を兼ねた現地書店および研究者への取材も今後の課題である。日本については、読者の意識調査として京都国際マンガミュージアムでのアンケートを実施するとともに、必要に応じて他の類似施設での調査を追加する。そのための先方への協力はすでに依頼済みである。
心臓洞結節カルシウムチャネルのクローニングと機能解析

心臓洞結節細胞の自動能に関わるイオンチャネル、特に洞結節細胞のみに存在すると考えられる持続性内向き電流をクローニングする目的で我々は研究を行った。まず我々は家兎心臓洞結節由来のcDNAライブラリーの作成に成功した。現在このライブラリーのスクリーニングが進んでいる。L型カルシウムチャネルのα1サブユニットのリピートIVのS5-S6領域はジヒドロピリジン結合部位と考えられている。またこの部位はL型カルシウムチャネルのイオン選択性と関連することが知られている。我々はカルシウムチャネルのすべてのサブタイプに相当するS5-S6領域のプライマーをデザインし、家兎心臓洞結節由来のcDNAを材料にreverse transcript-polimerase chainreaction(RT-PCR)法を行い、新たなカルシウムチャネルのクローニングを試みた。現在までに約50のPCRフラグメントの塩基配列を解析した。その結果L型カルシウムチャネルと心臓型ナトリウムチャネルの2種類のチャネルが見つかった。洞結節L型カルシウムチャネルは塩基配列が今までクローニングされているL型カルシウムチャネルと一部異なり、新たなサブタイプである可能性がある。今後cDNAライブラリーのスクリーニングと、プライマー部位を変更してRT-PCRを進める一方、サブトラクション法、ディファレンシャルディスプレイ法などの方法によるクローニングも進めていく予定である。
ループス抗凝固因子の対応抗原に関する研究

1.ループス抗凝固因子と抗beta_2-glycoprotein I抗体との関係全身性エリテマトーデス患者96例の血清において、活性部分トロンボプラスチン時間が延長している15例のうち9例は抗beta_2-glycoprotein I抗体陽性であったが、6例は陰性であった。また、抗beta_2-glycoprotein I抗体陽性の33例中で活性部分トロンボプラスチン時間が正常であったのは22例であった。2.ルーブス抗凝固因子の対応抗原の検索まず、トロンボモジュリンについて検討した。固相化した抗トロンボモジュリン・モノクローナル抗体にトロンボモジュリンを結合させ、それを抗原として血清中の抗トロンボモジュリン抗体を酵素免疫測定法で検出しようと試みた。しかし、ループス抗凝固因子陽性血清および陰性血清で明らかな差異は認めなかった。次にプロトロンビンについて検討した。プロトロンビンを固相化して血漿中の抗プロトロンビン抗体を反応させ、それを酵素免疫測定法により検出した。ループス抗凝固因子陽性の血漿2例中2例で抗プロトロンビン抗体が検出された。ループス抗凝固因子陰性の血漿2例では抗プロトロンビン抗体は検出されなかった。また、固相化したプロトロンビンに対する反応はカルシウムイオン存在下でわずかに減少する傾向があった。陰性荷電のリン脂質としてカルジオリピンを固相化し、カルシウムイオン存在下でプロトロンビンを反応させて、さらに血漿中の抗プロトロンビン抗体を反応させてみたが、抗プロトロンビン抗体は検出できなかった。今後、検出された抗体が抗プロトロンビン抗体であることをさらに確認するとともに、ループス抗凝固因子がすべて抗プロトロンビン抗体として説明されるか否かを検討していく予定である。
タイと日本にルーツを持つ子ども達の社会的自立へのプロセスに関する実践的研究

本研究は日・タイ両国にルーツを持つ子ども達の「自己実現意識」確立を支援する手引書を作成し、具体的なアクションプランを両国教育現場へ提言する事を目標に、平成21年から5年間継続して実施した。本年度は大阪市のタイ語母語教室のタイ出身の子ども達、タイ国チェンライ県のNGOタイ日国際児(TJC)センターの活動に参加するとともに、家庭訪問や関係者の聞き取りなど実践型研究を行った。母語教室に加え、「こども会議」や「多文化スピーチ大会」などの活動では、高校進学や将来の展望が持てない子どもと親が大学・高校・中学校を超えた交流を通して、同じ境遇の先輩達の体験を知り彼らをロールモデルとして、長期的な目標を設定できる展望が得られた。タイ国チェンライ県で、TJCの家庭訪問・聞き取りと現地NGOの自己実現意識確立支援として「自分史」を記録するワークショップなど先進的な取組みを調査した。その結果、国籍など法的な身分保障や経済的な問題が子ども達の「自己実現意識」確立に負の影響を与えている事が明らかとなった。国内ネットワーク作りでは、横浜で活動するNGOの地域母語教室に参加し、母語教室で親が一定の役割を果たすことで親子の参加意識が高まることが分かった。結論:日本に定住し「自己実現意識」を確立し社会的自立するこども達が育っているが、こども達がそれぞれの可能性を引き出せるかは、将来の具体的な目的を共有できる大人(教師、地域の指導者)の存在と保護者への働きかけが重要である。また、国籍や経済的な不安定さの影響を大きく受けており、家族に対する経済的精神的な支援も大きな課題である。研究成果は、「多文化社会実践研究・全国フォーラム」「多文化センターセミナー」などで公開した。本研究で育った子ども達が、後輩たちが進路を考える際のロールモデルとして役割を果たし、社会的に自立する事を今後の課題にしたい。
口腔扁平上皮癌の生物学的性状に対する術前癌化学療法の影響

研究計画で挙げた4つのパラメーターに分化度と浸潤様式を加え数値化した。高分化:0点、中等度分化:1点、低分化:2点、浸潤様式13:0点、4C:1点、4D:2点とし、CD44、ヘパラン硫酸グリコサミノグリカン、β1-6分岐糖鎖は陰性:0点、中等度:1点、強度:2点、E-カドヘリンは強度:0点、中等度:1点、陰性:2点とし、合計を悪性度指標とした。口腔扁平上皮癌59例では、転移陽性率は5点以下で28例中2例(7.1%)に対して、6点以上は31例中24例(77.4%)であり、6点以上で有意に転移率が高く、本指標が転移能の指標として有用と考えられた。本研究ではシスプラチンあるいはカルボプラチンを主体とした多剤併用化学療法1コースを施行し、2週間後に根治手術を行った口腔扁平上皮癌例について、化学療法による上記指標の変化を検討した。切除標本の組織学的効果が大星・下里GradeI、IIa、IIb、すなわちvitalな腫瘍細胞が残存している症例に限ったため、対象は36症例となった。内訳は転移陽性、転移陰性各18例である。結果:転移陽性群では18例中13例(72.2%)で指標が変化した。その13例中11例と大部分で指標が低下し、うち6点以上から転移能が低いと思われる5点以下にまで低下したものを4例認めた。転移陰性群では18例中12例(66.7%)で指標が変化し、うち12例中5例で指標が低下した。7例では逆に指標が上昇したが、転移能が高い6点以上にまで上昇したものはわずか2例であった。全体では25例(69.4%)で指標が変化し、内訳は低下16例、上昇9例であった。以上より化学療法によってSCCの転移能が変化することが示された。また一部では転移能が低下する場合も認められ、化学療法は転移能の低下に寄与する可能性も示唆された。本研究では組織効果I、IIa、IIbの症例を対象としたが、これは従来の効果判定では無効とされる。このような化学療法が無効とされる場合においても転移能が低下している可能性が示唆された。
光制御麻疹ウイルスベクターの開発

麻疹ウイルスは、癌治療、再生医療などの最先端医療研究において不可欠になっている。麻疹ウイルスべクターの利点は、細胞のゲノムに障害を与えることなく効率的に外来遺伝子を発現できる点、特定の細胞に感染させる標的化が出来る点などである。申請者らは従来のものより効率よくiPS細胞を樹立出来る麻疹ウイルスベクターを開発した。ウイルスのベクターとしての有用性は充分に実証されているが、必要なタイミングでウイルスが増殖し、それ以外では増殖を停止させるような増殖制御可能なウイルスベクターはどのウイルス種でも成功していない。申請者は光に応答して増殖する麻疹ウイルスの作製に成功した。計画したウイルスの一部を作製することに成功した。通常のウイルスに比べて増殖スピードは遅いものの、周辺の細胞に2次感染、3次感染をおこし巨細胞を作りながら感染が広がる様子が確認できた。また、cell-associateウイルスだけでなく培養上清中にcell-freeの状態でウイルスが産生されていることも確認できた。今後このウイルスの光応答性を確かめる予定である。計画した一部のウイルスの作製に成功した。ウイルス作製が出来なかったものは光応答タンパク質の相互作用力が弱すぎた為だと考えられた。再生医療、癌治療、遺伝子治療などの最先端の分野においてウイルスベクターが利用されている。ウイルスベクターの増殖を制御できれば、その有用性は飛躍的に向上するがそのようなウイルスはどのウイルス種でも作製に成功していない。本研究では麻疹ウイルスタンパク質に光によって構造変化するタンパク質を融合させ、ウイルスの増殖を光で制御できる麻疹ウイルスベクターの作成を目的とした。麻疹ウイルスベクターは、癌治療、再生医療などの最先端医療研究において不可欠になっている。米国では腫瘍溶解性麻疹ウイルスベクターの臨床試験が始まっている。麻疹ウイルスべクターの利点は、細胞のゲノムに障害を与えることなく効率的に外来遺伝子を発現できる点、特定の細胞に感染させる標的化が出来る点、最終的には細胞からウイルスが排除される点などである。申請者らは、従来のウイルスベクターの性質を上回るiPS細胞作製用麻疹ウイルスベクターの開発に成功している。当初予定していた光応答タンパク質では成功しなかったが、他の遺伝子を用いることによって光に応答して増殖する麻疹ウイルスの作製に成功した。ウイルス作製に成功したものはこのまま計画を続ける。また、新規の光応答遺伝子を用いたウイルス作製も試みる。ウイルス学使用期限が短い試薬などは、次年度に注文を持ち越すことにした。持ち越した分と合わせて全額使用する予定である。
自然言語インタフェースのための文字遷移情報量に対する新しい視点と応用

申請者は,日本語文章を文字列として捉え,文字遷移の情報量として順方向と逆方向を考えた場合に,それぞれについて情報量を遷移確率上位の有限個だけ加算した情報量(これを加算限定m位までの累加情報量と呼ぶ)に順方向と逆方向で顕著な差異があり,逆方向のほうが順方向より大きい情報量を持つ可能性を見出した.上位有限個までの累加情報量を考える理由は,現実の文字認識後処理などへの文字遷移確率の利用において,ほとんどの場合に文字認識の有限個の上位候補に対してしか文字遷移確率を考えないことによる.これまで,日本経済新聞5年分のCD-ROM,および,中国人民日報新聞15年分のCD-ROMを購入し,それらのCD-ROMから記事をテキストに変換して,順方向と逆方向の累加情報量を調査した.その結果,中国と英語には日本語のような順方向と逆方向の差異はないことを確認した.中国語を解析して比較することで,日本語における平仮名の存在が順方向と逆方向の差異の理由になっていることが判明した.別の観点から,加算する有限個の遷移確率の総和が1になるように正規化した場合の正規化累加情報量についても検討した.これは,確率の総和が1になるようにしないと,情報量としての意味を持たない可能性があるためである.調査の結果,正規化した累加情報量でも同様のことを確認した.今後は,さらに上記の理由を深く研究したい.これらについては,近々に学会発表を予定している.申請者は,日本語文章を文字列として捉え,文字遷移の情報量として順方向と逆方向を考えた場合に,それぞれについて情報量を遷移確率上位の有限個だけ加算した情報量(これを加算限定m位までの累加情報量と呼ぶ)に順方向と逆方向で顕著な差異があり,逆方向のほうが順方向より大きい情報量を持つ可能性を見出した.これを踏まえて次のことを行った.(1)文字列としてみた場合の加算限定累加情報量の検証朝日新聞1年分のCD-ROMから読み取ったテキストに対して統計処理を行い,順方向と逆方向の加算限定累加情報量を調べた.この結果,逆方向のほうが順方向より大きい情報量を持つことを確認した.次に,日本経済新聞5年分のCD-ROMを購入した.それは直接解析できるテキストデータではなく,CD-ROMから1件づつ記事をテキストに変換する必要がある.そのために自動変換ツールを作成し,自動的にテキストを蓄積しつつある.現在までに7ヵ月の記事の変換を終えている.(2)中国語テキストデータの解析中国人民日報新聞15年分のCD-ROMを購入した.そのCD-ROMから1年分の記事をテキストに変換し,順方向と逆方向の累加情報量を調べた.結果として,中国語においては加算限定累加情報量に順方向と逆方向で顕著な差異がないことが分かった.日本語と中国語において,一番大きい差異は,語順の違いと日本語における仮名である.そこで,朝日新聞1年分のテキストから仮名を削除し,これに対して順方向と逆方向の加算限定累加情報量を調べたところ,顕著な差異がなかった.このことから,日本語における累加情報量の特異性は,仮名に使用にあることが推察される.この検証とより深い考察を今後の課題とする.申請者は,日本語文章を文字列として捉え,文字遷移の情報量として順方向と逆方向を考えた場合に,それぞれについて情報量を遷移確率上位の有限個だけ加算した情報量(これを加算限定m位までの累加情報量と呼ぶ)に順方向と逆方向で顕著な差異があり,逆方向のほうが順方向より大きい情報量を持つ可能性を見出した.上位有限個までの累加情報量を考える理由は,現実の文字認識後処理などへの文字遷移確率の利用において,ほとんどの場合に文字認識の有限個の上位候補に対してしか文字遷移確率を考えないことによる.昨年度は,日本経済新聞5年分のCD-ROM,および,中国人民日報新聞15年分のCD-ROMを購入した.そして,それらのCD-ROMから記事をテキストに変換して,順方向と逆方向の累加情報量を調査できるようにした.本年度は,上記の理由をさらに深く研究した.中国語を解析して比較することで,日本語における平仮名の存在が順方向と逆方向の差異の理由になっていることが判明した.別の観点から,加算する有限個の遷移確率の総和が1になるように正規化した場合の正規化累加情報量についても検討した.これは,確率の総和が1になるようにしないと,情報量としての意味を持たない可能性があるためである.調査の結果,正規化した累加情報量でも同様に,順方向と逆方向で顕著な差異があり,逆方向のほうが順方向より大きい情報量を持つことを確認した.これらについては,近々に学会発表を予定している.申請者は,日本語文章を文字列として捉え,文字遷移の情報量として順方向と逆方向を考えた場合に,それぞれについて情報量を遷移確率上位の有限個だけ加算した情報量(これを加算限定m位までの累加情報量と呼ぶ)に順方向と逆方向で顕著な差異があり,逆方向のほうが順方向より大きい情報量を持つ可能性を見出した.上位有限個までの累加情報量を考える理由は,現実の文字認識後処理などへの文字遷移確率の利用において,ほとんどの場合に文字認識の有限個の上位候補に対してしか文字遷移確率を考えないことによる.これまで,日本経済新聞5年分のCD-ROM,および,中国人民日報新聞15年分のCD-ROMを購入し,それらのCD-ROMから記事をテキストに変換して,順方向と逆方向の累加情報量を調査した.その結果,中国と英語には日本語のような順方向と逆方向の差異はないことを確認した.

中国語を解析して比較することで,日本語における平仮名の存在が順方向と逆方向の差異の理由になっていることが判明した.別の観点から,加算する有限個の遷移確率の総和が1になるように正規化した場合の正規化累加情報量についても検討した.これは,確率の総和が1になるようにしないと,情報量としての意味を持たない可能性があるためである.調査の結果,正規化した累加情報量でも同様のことを確認した.今後は,さらに上記の理由を深く研究したい.これらについては,近々に学会発表を予定している.