hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラフ集合不完全情報解析の新展開とそのデータマイニングへの応用

このような論理的性質が成立する体系は稀であると考える。実験システムの高速化と処理環境の整備においては、GoogleのAppsを利用し、Python言語を用いたウェブ版NIS-アプリオリをほぼ仕上げている。現在、β版として利用可能な状況になっている。本プログラムを使い、種々のアンケートデータの解析も行った。本年度の研究では、特にNIS-Aprioriアルゴリズムに基づくルール生成システムの改善が進んだ。Prolog言語で記述したプログラムをC言語に変換、コンパイルする手順を実施し、従来の処理時間をおよそ半分以下にできた。実際、本システムは10の100乗以上の場合分けが存在するデータを容易に処理し、リアルタイムにルールを取り出した。本システムの機能を広報するために、ホームページ上に実行例をアップしている。24年度が最終年度であるため、記入しない。理論的にはかなり固まっており、情報の不完全性を扱う新たな枠組みとして本研究内容を広く発信する必要があると考える。最も望ましい発信手法は、本ソフトウェアのウェブ上での公開である。現状では、まだPrologが必要であるが、Java言語への変換ができれば一般のブラウザ上で本システムを稼働できる。そのために現在、神戸大学、田村研究室が公開しているシステムProlog Cafe (Prolog to Javaトランスレータ)の利用を検討している。NIS-Aprioriシステムの公開ができれば、従来にないルール生成処理を体験でき、本研究の理論的側面の浸透を図ることができると考えている。
酵母細胞のコミットメントにおけるクロマチンを介した転写制御機構

エラー!出芽酵母細胞のコミットメントに関与する遺伝子の転写制御におけるクロマチンの機能について、以下の項目について研究を展開した。1.a細胞特異的遺伝子BAR1の転写抑制におけるヌクレオソームポジショニングの役割:Anや(CG)nがヌクレオソーム形成を阻害することを利用して、ゲノムBAR1遺伝子座でのヌクレオソームポジショニングの破壊が転写の活性化を引き起こすことを明らかにした。さらに、Isw2クロマチンリモデリング複合体において、Isw2とItclがヌクレオソームポジショニングに必須の役割を担っていることを示した。2.ヌクレオソームポジショニングによる転写活性化因子の結合阻害:酵母ミニ染色体のアッセイ系を用いて、ポジショニングしたヌクレオソームはアクチベーターHaplの結合を制限する機能を有することをin vivoで実証した。3.減数分裂初期遺伝子HOP1におけるクロマチンを介した転写抑制機構:Ume6によるHOP1の転写抑制におけるRpd3ヒストン脱アセチル化酵素複合体、Isw2クロマチンリモデリング複合体の役割について解析した結果、ヌクレオソームはアクチベーターやTBPの結合を厳密に制御していることが推察された。4.誘導性遺伝子PHO5、SNZ1の転写制御におけるヌクレオソ-ムの機能:ヌクレオソオーム形成阻害配列をPHO5プロモーターに導入すると、抑制条件においてPHO5の発現が増大したが、ヌクレオソーム形成促進配列(CTG)_nを導入すると、活性化条件においてもその発現は著しく抑制された。また、定常期誘導遺伝子SNZ1のプロモーターのアクセッシビリティーは、Pho4に依存していることが示された。以上の成果は、真核生物遺伝子の発現制御機構に関して、重要な知見を提供しているとともに、DNA構造によるクロマチン改変技術は新しい遺伝子制御法の基盤となることが期待できる。本研究は、出芽酵母細胞のコミットメントに関与する遺伝子群において、クロマチンを介した転写制御機構を明らかにすることを目的とする。今年度は,主として、以下の2項目について研究を展開した。本研究において、我々は、出芽酵母ゲノムの正確な位置に、ヌクレオソーム形成を阻害する特殊DNA構造を導入することによって、局所的クロマチンの機能を解析する新しいアプローチを確立した。a-細胞特異的遺伝子BAR1プロモーター領域に、特殊なB'構造またはZ-DNA配列を挿入したところ、その長さに依存してプロモーターにおけるヌクレオソームポジショニングが破壊され、BAR1の発現が大きくなった。したがって、ヌクレオソームポジショニングはa-細胞特異的遺伝子の転写抑制に本質的な役割を持つことが実証された。また、これらの結果は、DNA構造によるクロマチンの改変を介して遺伝子発現を人為的に調節できる可能性も示唆している(論文投稿中)。2.減数分裂・胞子形成過程におけるヒストンメチル化酵素遺伝子の変異の影響二倍体から一倍体への転換の過程における減数分裂・胞子形成遺伝子群の発現におけるクロマチンの役割を明らかにするために、3種類のヒストンメチル化酵素遺伝子(set1,set2,dot1)の変異株を作成したところ、set1 set2二重変異株およびset1 set2dot1三重変異株では、胞子形成が著しく低下した。set1とset2変異が相加的に働くことから、ヒストンメチル化酵素Set1pとSet2pは、胞子形成過程に重複した機能を持つことが示唆された(Morohashi et al.,2005)。出芽酵母細胞のコミットメントに関与する遺伝子群において、クロマチンを介した転写制御機構を明らかにすることを目的として、a-細胞特異的遺伝子、減数分裂初期遺伝子などの発現制御におけるヌクレオソームポジショニングの分子機構について解析した。

さらに、転写抑制クロマチンドメインを保持したミニ染色体を単離する方法を検討した。1.a-細胞特異的遺伝子におけるヌクレオソームポジショニングの機構を明らかにするために、クロマチンリモデリング因子Isw2複合体の構成因子である、isw2,itc1,dls1,dpb4の変異株を解析した。その結果、転写抑制とヌクレオソームポジショングにはIsw2とItc1が必須であり、分子複合体中の構成因子の機能が明らかになった。2.Spt10-Spt21がa-細胞特異的遺伝子BAR1の転写抑制に関与することを見いだした。Spt10-Spt21は、BAR1のほかにリン酸飢餓で誘導発現されるPHO5の転写抑制にも関与していることが示された。この結果は、Spt10-Spt11がヌクレオソームポジショニングを介する転写抑制機構に関与していることを示唆している。3.転写抑制クロマチンドメインを保持した酵母ミニ染色体を単離するために、出芽酵母ゲノムのHHF1(histone H4)遺伝子座を改変し、6×Hisタグ付H4を発現する株を構築した。さらに、HHF2(H4の別の遺伝子座)についても改変し、6×Hisタグ付H4のみを発現する株の構築を進めている。一方では、単離ミニ染色体を位相差電子顕微鏡の試料とするために、チミジン要求性菌株を用いて、5-プロモデオキシウリジンをミニ染色体中のDNAに取り込ませる系を検討している。今後、生化学的解析に加えて、原子間顕微鏡ならびに位相差顕微鏡によって、転写抑制クロマチンドメインの分子複合体の構造と機能の解析を進める。
液体セル透過電子顕微鏡によるリチウム空気電池の反応過程その場観察

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ERストレスを介した新規骨髄線維症腫瘍クローン廃絶法の開発

原発性骨髄線維症(PMF)の主要なドライバー変異であるcalreticulin(CALR)のtype1(del52)、およびtype2(ins5)の変異遺伝子をPMFの病態の核となる巨核球系細胞のモデルとなるUT-7/TPOに導入し、安定的変異遺伝子導入株を得た。ベクター遺伝子と正常CALR遺伝子導入株をコントロールとして作成した。コントロール細胞株は親株と同様にthrombopoietin(TPO)依存性であるが、変異遺伝子導入株はTPO非依存性の増殖能を獲得しており、PMFの腫瘍性性格を反映していると考えられた。定常増殖条件下でのLC3やp62の経時的変化の検討でCALR変異導入細胞ではオートファゴゾーム形成が、TPOの存在に無関係に抑制されているが、無血清条件下で比較的早期にはベクターコントロールと同様にオートファジーが誘導されることが観察された。また、マクロライドの一種であるクラリスロマイシン(CAM)は単独ではCALR変異陽性細胞に対する増殖抑制効果を示さなかったが、ルキソリチニブ(RUX)との併用によりRUXの細胞増殖抑制作用を増強した。CAMはオートファジーを阻害するが細胞内タンパクのチロシンリン酸化は抑制せず、RUX+CAMはRUXのチロシンリン酸化抑制作用にCAMのオートファジー阻害作用が加わったことで相乗的作用が生じたと考えられた。骨髄腫細胞ではマクロライドによるオートファジーの阻害と同時にプロテアソームを阻害すると強力にERストレスを高め、アポトーシスを効率的に誘導することから、すでに臨床に用いられているボルテゾミブ、カルフィルゾミブ、イキサゾミブを骨髄腫細胞株でスクリーニングしたところボルテゾミブが最も効率的にマクロライドとの併用効果があることを確認した。これらはRUXの臨床効果をマクロライドが増強する可能性があること、プロテアソーム阻害がさらにRUXの効果を増強する可能性があることを示唆すると考えられた。変異CALR導入細胞はthrombopoietin(TPO)非依存性に増殖可能であるが、コントロールの細胞と同じTPO入りの培養液でしばらく継代したところ、変異CALRタンパクの発現が落ちたため、再び変異CALR導入クローンを作成する必要があったが、プロテアソーム阻害薬としては骨髄腫細胞株をモデルとしてボルテゾミブが最も効率的にマクロライドと併用効果を示すことが明らかになったため、次年度ではボルテゾミブとルキソリチニブとの併用、さらにはマクロライドとの3者併用効果をin vitroならびにin vivoで検証していくことが可能である。CALR変異導入UT-7/TPOに対するルキソリチニブの増殖抑制効果を増強する候補薬剤としてボルテゾミブとマクロライドを用いて、in vitroでのERストレス増強効果と細胞死誘導効果を多面的に明らかにする。またin vivoでの薬剤併用効果をFlorらが報告(PNAS 114: E8234- 43, 2017)したゼブラフィッシュを用いた系で判定していくことを目標とするが、この系に関しては当研究室で安定した結果が得られるようにエスタブリッシュすることがまず課題である。東京医科大学病態生理学教室ではゼブラフィッシュを用いた疾患モデルの開発と治療法探索を行っており、必要があれば助言や共同研究をお願いすることが可能である。変異CALR導入細胞はthrombopoietin(TPO)非依存性に増殖可能であるが、コントロールの細胞と同じTPO入りの培養液でしばらく継代したところ、変異CALR

タンパクの発現が落ちたため、再び変異CALR導入クローンを作成する必要があったが、プロテアソーム阻害薬としては骨髄腫細胞株をモデルとしてボルテゾミブが最も効率的にマクロライドと併用効果を示すことが明らかになったため、次年度ではボルテゾミブとルキソリチニブとの併用、さらにはマクロライドとの3者併用効果をin vitroならびにin vivoで検証していくことが可能である。CALR変異導入UT-7/TPOに対するルキソリチニブの増殖抑制効果を増強する候補薬剤としてボルテゾミブとマクロライドを用いて、in vitroでのERストレス増強効果と細胞死誘導効果を多面的に明らかにする。またin vivoでの薬剤併用効果をFlorらが報告(PNAS 114: E8234- 43, 2017)したゼブラフィッシュを用いた系で判定していくことを目標とするが、この系に関しては当研究室で安定した結果が得られるようにエスタブリッシュすることがまず課題である。東京医科大学病態生理学教室ではゼブラフィッシュを用いた疾患モデルの開発と治療法探索を行っており、必要があれば助言や共同研究をお願いすることが可能である。予定していたヨーロッパ血液学会出席を中止し旅費が無くなったことと、研究代表者の所属の異動で主となる研究室を移すことになり、その機器等のセットアップをする期間を考慮して試薬等の消耗品の購入を控える必要があったため、次年度使用額が生じた。次年度は控えていたin vitroのアッセイに用いる薬剤、抗体等の試薬の購入と共にin vitroのアッセイ系樹立のために必要な物品を揃えることに次年度使用額を用いる。また元は1回としていた海外学会への出張予定がヨーロッパ血液学とアメリカ血液学会の2回となる見込みで旅費にも次年度使用額の一部を使用する可能性がある。
シナプス外グルタミン酸の恒常性維持機構：ニューロン－グリア相補作用の分子的基盤

この評価系を急速発症性ジストニアパーキンソニズム(RDP)/小児交互性片麻痺(AHC)の病態モデルマウス(Na,K-ATPase α3サブユニット遺伝子ヘテロ欠損マウス)Atp1a3(+/-)より作製した小脳スライス標本に適用し、1プルキンエ細胞にて誘発したPTCの振幅が野生型の約1/2に減弱していること、逆に2バーグマングリア(アストロサイトの一種)のPTCは振幅が約2倍に増強していることを発見した。Atp1a3(+/-)では、プルキンエ細胞のGlu回収能が減弱しており、その減弱をグリア細胞が補填していると考えられる。この神経ーグリア補償機構の分子基盤を追究するため、小脳細胞膜画分におけるEAATタンパク質含有量を免疫ブロット法により検討した。Atp1a3(+/-)では、プルキンエ細胞に特異的に発現する輸送体サブタイプEAAT4のタンパク質含有量が野生型の約1/2に減少していた。一方、EAAT1(グリア特異的サブタイプ)の含有量は野生型の約2倍に増えていた。Atp1a3(+/-)において観察された、プルキンエ細胞のPTC減弱とグリア細胞のPTC増大は、それぞれEAAT4タンパク質の含有量減少とEAAT1タンパク質の含有量増大に起因すると結論した。プルキンエ細胞(神経細胞)とバーグマングリア(グリア細胞)の間に存在するGlu回収補償機構の分子的基盤を解き明かすことができた。また、ジストニア/片麻痺の病態基盤に、EAAT発現量の変化に伴う小脳情報処理システムの変異があることを示唆する結果を得た。EAAT各サブタイプとNa,K-ATPase各αサブユニットの間の共役関係や神経ーグリア補償機構がジストニア/片麻痺の病態において担う役割を追究する。グルタミン酸輸送体(興奮性アミノ酸輸送体excitatory amino acid transporter, EAAT)は、シナプスで放出された神経伝達物質グルタミン酸(Glu)の回収(細胞への取り込み)を担い、神経伝達を終結させるとともに、過剰Gluの興奮毒性から神経細胞を保護する役割を持つタンパク質である。EAATは、Naポンプ(Na,K-ATPase)によって作り出された、形質膜内外のNa/K電気化学勾配をGlu輸送の駆動力として利用している。EAATは、1分子のGlu(-)を細胞に取り込むにあたり、3つのNa(+)と1つのH(+)を共輸送した後、1つのK(+)を逆輸送すると考えられている。したがって、EAATはGlu輸送と共役した起電性を示す。こうした特性に基づき、光解除性グルタミン酸(RuBi-glutamate)の光刺激に伴いパッチクランプ法により記録される電流から、その細胞のGlu回収能(EAATの機能)を評価することができると考えた。小脳スライス標本をモデルに評価系を確立し、Naポンプα3サブユニット遺伝子ヘテロ欠損マウスAtp1a3(+/-)に適用した。Atp1a3(+/-)のプルキンエ細胞において、EAAT電流(photo-uncaging evoked transporter current, PTC)は野生型よりも顕著に減弱していた。Naポンプα3サブユニットとEAAT4(プルキンエ細胞に特異的な輸送体サブタイプ)の間に強い機能的連関が存在することを示している。一方、Atp1a3(+/-)のバーグマングリア(アストロサイトの一種)ではPTCが増大していた。Atp1a3(+/-)では、プルキンエ細胞において減弱したGlu取り込み能を、グリア細胞がEAATの機能を亢進させることにより補う『Glu回収の恒常性維持機構』が働いていると考えられる。光解除性グルタミン酸と脳スライス-パッチクランプ法を組み合わせた、EAATの機能評価実験系を確立することができた。この評価系をAtp1a3(+/-)に適用し、プルキンエ細胞とバーグマングリアの間にGlu回収の連携システムが存在することを示唆する結果を得た。

また、ジストニア/片麻痺の病態基盤に、EAAT発現量の変化に伴う小脳情報処理システムの変異があることを示唆する結果を得た。EAATタンパク質各サブタイプの脳内発現量をAtp1a3(+/-)と野生型の間で比較するなど、神経-グリア連関作用の分子的基盤を引き続き追究している。Atp1a3(+/-)は急速発症性ジストニアパーキンソニズム(RDP、遺伝性ジストニアDYT12)ならびに小児交互性片麻痺(AHC)の病態モデルである。今後は、こうした神経疾患においてEAATが担う役割にも焦点を当てて研究を推進していきたいと考えている。EAAT各サブタイプとNa,K-ATPase各αサブユニットの間の共役関係や神経ーグリア補償機構がジストニア/片麻痺の病態において担う役割を追究する。本研究を遂行するには、Atp1a3(+/-)の系統を安定的に維持するのみならず、実験に必要な個体数が常に確保できる体制を整えておくことが重要である。次年度は、飼育サポートの削減に伴い、系統維持費用が大幅に増大すると見込んでいる。こうした増大分を補填するため、計画的に繰越を残した。研究の進捗に即して、実験の効率化を図った。そのため、少額ながら次年度に使用額を残すことができた。次年度も引き続き、光解除性物質を用いたEAAT機能評価実験を予定している。この実験では、高額試薬を脳スライス標本に高濃度かつ長時間に渡り投与し続ける必要性がある。これら試薬類の購入に充当したい。
水田における嫌気的メタン分解促進技術の開発

1)水田のモデルとして作成した湛水土壌カラム中で約20%のメタンの消費が観察された。この消費が嫌気的メタン酸化に起因すると仮定すると、同位体分別により、反応後に重い(δ^<13>CH_4値の高い)メタンが残存すると仮定される。そこで、反応前後のδ^<13>CH_4値を比較したが、酸化後のδ^<13>CH_4値の上昇は観察されなかった。2)メタン酸化量の把握のため、^<13>CH_4を用いたトレーサー実験を行った。湛水土壌カラム中で透水培養した土壌に^<13>CH_4を添加し、嫌気条件下した結果、メタンの酸化生成物^<13>CO_2が検出された。なお、^<13>CO_2の生成がオートクレーブ殺菌した土壌では認められなかったことから、^<13>CO_2生成が生物的過程であると判断された。メタン酸化活性は8×10^<-3>L/d/g土壌以上と計算された。この活性結果は、最初の実験において観察されたメタン消失量のわずか1.2%に相当するものであり、嫌気的条件下で通常認められるメタンの消失現象には、メタンの二酸化炭素への酸化過程のほか、有機物への変換過程が介在するものと結論された。3)作土、心土中での嫌気的メタン酸化を促進する土壌条件を解明するため、嫌気的呼吸の電子受容体であるMnO_2,Fe(OH)_3,S,Fe_2(S04)_3,CaSO_4を添加しその効果を比較した結果、作土、心土ともイオウ化合物を添加した処理区でメタン酸化の促進が観察された。本結果より、メタン酸化に関与する微生物群としてイオウ還元菌、硫酸還元菌の関与が示唆された。4)以上の結果より、水田から発生するメタンフラックスの低減には、メタン生成を抑制するばかりでなく、嫌気的メタン酸化を促進するイオウ化合物の代謝に関与する微生物の活用が有効であると推定された。現在地球温暖化の観点から、水田における嫌気的メタン酸化の確認を今年度の主たる目的とした。供試土壌として福島農試水田灰色低地土を用い、稲ワラを添加した土壌カラム(稲ワラ・作土カラム区)、稲ワラ、作土カラムの下に稲ワラ無添加の土壌カラムを接続した連結カラム区を湛水状態で準備し、両区に対し経時的に透水を実施した。稲ワラ・作土カラム区、連結カラム区の下部よりそれぞれ透水液を採取し、その全CH_4濃度を比較することにより、稲ワラ無添加土壌カラム中でのCH_4の酸化を推定するとともに、採取した透水液中の^<13>CO_2濃度から^<13>CH_4酸化の実証をめざした。その結果、CH_4濃度が無添加土壌カラムを通過することにより減少すること、連結カラム区下部からの透水液中に^<13>CH_4に由来する^<13>CO_2の検出されることが判明した。以上の結果より、湛水土壌中で嫌気的メタン酸化が進行していると判断した。なお、生成した^<13>CO_2から推定したメタン酸化量は極めて少ないものであり、CH_4濃度の減少量から推定したメタン酸化量のわずか数%に相当するものであった。次いで、バッチ法により、嫌気的メタン酸化を促進する土壌条件の検討を行った。すなわち、試験管中に充填した還元土壌に^<13>CH_4とともに各種酸化剤(MnO_2,Fe(OH)_3,S,Fe_2(SO_4)_3,CaSO_4)を添加し、その後の^<13>CO_2生成量を比較した。その結果、酸化剤無添加区およびMnO_2,Fe(OH)_3,Fe_2(SO_4)_3,CaSO_4を添加した区で^<13>CO_2の生成を確認するとともに、その生成量が経時的に増加すること、その際還元土壌をオートクレーブ殺菌するといずれの区においても^<13>CO_2の生成が見られなくなることが明らかとなった。

3)作土、心土中での嫌気的メタン酸化を促進する土壌条件を解明するため、嫌気的呼吸の電子受容体であるMnO_2,Fe(OH)_3,S,Fe_2(S04)_3,CaSO_4を添加しその効果を比較した結果、作土、心土ともイオウ化合物を添加した処理区でメタン酸化の促進が観察された。本結果より、メタン酸化に関与する微生物群としてイオウ還元菌、硫酸還元菌の関与が示唆された。4)以上の結果より、水田から発生するメタンフラックスの低減には、メタン生成を抑制するばかりでなく、嫌気的メタン酸化を促進するイオウ化合物の代謝に関与する微生物の活用が有効であると推定された。
ＷＥＢデータベースによる子ども虐待研修の共有システムの構築

子ども虐待のケースに携わる児童福祉司のための研修、事例共有、ケース記録情報の電子化の実態について把握するため、全国の児童相談所長および児童福祉司を対象とした質問紙調査を行った。この調査の結果をふまえ、Web型データベースである「子ども虐待情報共有システム」の開発を行った。このシステムのコンテンツは、子ども虐待対応マニュアル、研修・イベント情報、研修・イベント記録、ケース対応事例、リスクアセスメントである。そして、児童相談所職員等によるシステムの評価を行った。本研究の目的は、(1)子ども虐待のケースに携わる児童福祉司等の社会福祉専門職のための研修の実態や対応事例について、全国レベルで網羅的に把握し、(2)それらをWebデータベース化し、検索活用システムを構築することである。また、(3)開発したシステムの普及および評価を行うことを目的としている。本年度は、児童相談所を対象とした質問紙調査を実施した。対象者は全国の児童相談所長228名、および児童福祉司1688名(比例割当法による抽出)である。児童相談所長を対象とした調査の内容は、ケース記録の電子化の状況、データベース利用の有無や頻度、機関としてケース対応に迷った際の対応方法等である。児童福祉司を対象とした調査の内容は、ケース記録の記録方法、ケース対応、研修の参加状況、機関・自治体内外での事例の共有等についてである。収集の方法は郵送によるアンケートで、各児童相談所に、1所長用調査票および2児童福祉司用調査票を郵送し、所長に1への回答と、児童福祉司へ2の調査票配布を依頼した。所長および児童福祉司には、返信用封筒にて、各自、調査票を返送してもらった。この調査結果により、ケース記録の電子化の状況、研修および事例共有の実態を把握するとともに、Webデータベースの内容をより精査していくことができる。本研究の目的は、子ども虐待のケースに携わる児童福祉司のための研修や事例共有、ケース記録情報の電子化の実態について全国レベルで網羅的に把握し、研修内容や対応事例をWebデータベース化し、検索活用システムを構築・評価することである。本年度は、前年度に実施した質問紙調査の分析とシステムの基本設計を行った。分析の結果、児童福祉司の研修参加者の満足度は高い一方、回答者の4割は1年間に1度も研修に参加していなかった。研修の参加不参加を問わず、研修へのニーズは高いことが明らかとなった。また、ケース記録情報のデータベース化については自治体間の格差が大きいことが明らかとなった。データベース化を行っている自治体は、それぞれが費用と時間をかけて開発や維持管理を行っていた。研修へのニーズは高いが多忙で研修に参加しにくい状況が明らかになったことで、いつでも多様な研修内容を閲覧できる本システムの必要性は高いといえる。また、ケース記録情報のデータベース化は自治体間の格差が大きく、使用されているデータベースも異なることから、本研究で開発するシステムを既存のデータベースと連動させることは難しいといえる。利用者に大きな負担をかけずに、ケース対応事例等の情報を収集しデータベース化する工夫が必要である。この質問紙調査により、開発をするシステムの必要性と諸条件が明らかになった。次に、この調査結果を踏まえ、システムの基本設計を行った。システムの形態としては、どこにいても利用しやすく、迅速に情報提供やモニタリングができるWeb型のデータベースである。システムの構成は、研修内容や対応事例の閲覧、情報提供ができる利用者モードと、会員情報や提供している情報の管理、データの集計・ダウンロード等ができる管理者モードに分けられる。システムの基本設計ができたことで、今後システムの具体的内容を検討し叩き台を作成することができる。本年度は、児童相談所等の児童家庭相談機関の職員の現任研修、子ども虐待の事例、子ども虐待事例についてのデータベース等について文献研究を行い、自治体間での事例の共有の必要性や、研修の必要性を確認した。また、質問紙の作成に先立ち、Webデータベースの内容について検討を行った。「子ども虐待による死亡事例等の検証結果等について」(社会保障審議会児童部会児童虐待等保護事例の検証に関する専門委員会)やその他の事例集等に掲載されている事例をもとに、Webデータベースの内容を検討した。それらの内容および文献研究をもとに、全国の児童相談所等を対象とした現任研修および事例共有の実態把握を目的とした質問紙を作成した。その内容は、子ども虐待に関する研修の実施状況、機関・自治体内外での事例の共有、記録の方法やデータベースの利用の有無、機関としてケース対応に迷った際の対応方法、Webデータベースの可能性等である。この質問紙を配布・回収・分析することにより、子ども虐待に関する研修および事例共有の実態を把握するとともに、Webデータベースの内容をより精査していくことが可能である。

本研究の目的は、子ども虐待のケースに携わる児童福祉司等の社会福祉専門職のための研修の実態や対応事例について、全国レベルで網羅的に把握し、それらをWebデータベース化し、検索活用システムを構築することである。また、開発したシステムの普及及び評価を行うことを目的としている。本年度は、「子ども虐待情報共有システム」の開発および評価を行った。開発したシステムは、Web型のデータベースで、どこでも利用しやすく、迅速に情報提供やモニタリングができる。メニューは、今後行われる子ども虐待等の研修・公開講座・学会・イベント等を検索・閲覧できる「研修・イベント情報」、過去の研修等の映像記録・解説・レジュメを検索・閲覧できる「研修・イベント記録」、地方自治体の子ども虐待対応マニュアル等を検索・閲覧できる「子ども虐待対応マニュアル」、事例を虐待の種別、意思決定場面、子どもの年齢、虐待者等の詳細検索ができ、事例と解説が表示される「ケース対応事例」、自分の持っているケースのリスクを測ることができる「リスクアセスメント」の5つがある。5つのメニューは連動しており、各メニューで一度入力したデータは必要に応じて他のメニューで参照したり、転記したりすることができる。システムの構成は、利用者モードと管理者モードに分けられ、さらに利用者モードでは、メンバー登録をせず一部の情報を閲覧できる「ゲスト」と、メンバー登録することにより詳細な情報を閲覧・登録・編集できる「メンバー」に分けられており、閲覧できる情報や利用できる機能の権限分けができるようになっている。開発したシステムについて児童福祉司等による評価を行った。その結果、本システムの有効性および課題が明らかとなった。本システムを開発・評価したことにより、今後の改良・普及に向けた方策を立てることができた。子ども家庭福祉学質問紙調査を実施し、データの分析を行った。一方、データベースの構築・評価はできなかった。その理由は、研究代表者が10月に出産し育児に専念せざるをえなくなり、研究を進めることが困難だったからである。質問紙調査の分析を行い、Webデータベースの基本設計を検討した。研究成果については学会で成果報告を行った。一方、Webデータベースの構築・評価はできなかった。その理由は、研究代表者が平成24年度に出産し、平成25年度8月まで育児に専念せざるをえなくなったからである。その期間は、調査の実施や分析を行うことができず、研究の一部を進めることができなかった。文献研究、質問紙調査の作成、Webデータベースの内容の検討を行うことができた。一方、質問紙調査の調査票を配布するまでに至らなかった。その理由は、文献研究と質問紙調査の調査票作成に時間を要したため、配布可能な時期が年度末にかかってしまったからである。年度末に調査票を配布した場合、高い回収率が見込めないため、調査票の配布を次年度に行うこととした。
心肥大・血管新生の機序解明と治療的電気刺激血管新生法の確立と応用

ラットの両側大腿動脈を切離し、虚血肢モデルを作成した。電極を両側前脛骨筋中央の筋肉内に留置した。右側に留置した電極を、パルスジェネレーターに接続し電気刺激肢とした。左側に留置した電極を、パルスジェネレーターに接続せず非刺激肢とした。虚血骨格筋に対する筋収縮閾値以下の電気刺激(CL-VES)が、血管新生因子であるVEGF、HGF、FGF、あるいは炎症・低酸素因子であるIL6、HIFに及ぼす影響について検討した。非刺激肢と比較して、5日間のCL-VESによりHGF、VEGFの蛋白量増加を認めたが、IL6、HIF、FGFに関しては差異を認めなかった。虚血肢に対するCL-VESは、低酸素や炎症を介さずにVEGF・HGFを増加させることにより、血管新生に関与していることが示唆された。また虚血骨格筋に対するCL-VESによる、血管新生因子の影響についてmRNAレベルでも検討した。5日間の刺激で、非刺激肢に比べて有意に増加していた。従って、CL-VESによる血管新生因子の効果は、5日目以降も持続する可能性が示唆された。またCL-VESの1日間刺激でも、非刺激肢と比べてVEGF蛋白量が増加し、CL-VESによる血管新生作用が、短時間で出現する可能性が示唆された。CL-VESと収縮性電気刺激(IH-VES)との比較を行った。IH-VESではCL-VESとことなり、VEGFの増加を認めたが、HGFの増加を認めなかった。HGFは、VEGF以上の血管新生作用と、VEGFでは認められない臓器保護作用をもつ。従ってCL-VESは血管新生効果に加えて、IH-VESでは認められない効果をもつ可能性が示唆された。ラットの両側大腿動脈を切離し虚血肢モデルを作成した。一週間の回復期間を与えた後、電極(陰極)を両側前脛骨筋中央の筋肉内に留置し、肩甲骨下より出した。右側の前脛骨筋に留置した電極をパルスジェネレーターに接続し電気刺激肢とした。左側の前脛骨筋に留置した電極をパルスジェネレーターに接続せず非刺激肢とした。筋収縮閾値以下の電気刺激(CL-VES)が虚血骨格筋の血管新生因子であるVEGF、HGF、FGF、あるいは炎症・低酸素因子であるIL6、HIFに及ぼす影響について検討した。さらに収縮性電気刺激(IH-VES)との比較を行った。CL-VESではHGF、VEGFの増加を認めたが、IL6、HIF、FGFに関しては差異を認めなかった。IH-VESではVEGFの増加を認めたがHGFの増加を認めなかった。虚血肢に対するCL-VESは、低酸素や炎症を介さずにVEGF・HGFを増加させることにより血管新生に関与し,その機序はIH-VESとは異なる可熊性が示唆された。2)1日間刺激の血管新生因子の効果:CL-VESとIH-VESの比較CL-VES群において、電気刺激肢のVEGF蛋白量は非刺激肢に比較し有意に増加した。一方、IH-VES群において、電気刺激肢のVEGF蛋白量は非刺激肢と比較して差異を認めなかった。すなわち、1日間のラット骨格筋に対する電気刺激ではCL-VES群においてのみ非刺激肢と比べてVEGF蛋白量の統計学的有意差を認めた。一方、1日間刺激に対する5日間刺激のVEGF蛋白量/コントロール群のVEGF蛋白量の比率の増加はIH-VES群においてのみ認められ、CL-VES群においては認められなかった。

左側に留置した電極を、パルスジェネレーターに接続せず非刺激肢とした。虚血骨格筋に対する筋収縮閾値以下の電気刺激(CL-VES)が、血管新生因子であるVEGF、HGF、FGF、あるいは炎症・低酸素因子であるIL6、HIFに及ぼす影響について検討した。非刺激肢と比較して、5日間のCL-VESによりHGF、VEGFの蛋白量増加を認めたが、IL6、HIF、FGFに関しては差異を認めなかった。虚血肢に対するCL-VESは、低酸素や炎症を介さずにVEGF・HGFを増加させることにより、血管新生に関与していることが示唆された。また虚血骨格筋に対するCL-VESによる、血管新生因子の影響についてmRNAレベルでも検討した。5日間の刺激で、非刺激肢に比べて有意に増加していた。従って、CL-VESによる血管新生因子の効果は、5日目以降も持続する可能性が示唆された。またCL-VESの1日間刺激でも、非刺激肢と比べてVEGF蛋白量が増加し、CL-VESによる血管新生作用が、短時間で出現する可能性が示唆された。CL-VESと収縮性電気刺激(IH-VES)との比較を行った。IH-VESではCL-VESとことなり、VEGFの増加を認めたが、HGFの増加を認めなかった。HGFは、VEGF以上の血管新生作用と、VEGFでは認められない臓器保護作用をもつ。従ってCL-VESは血管新生効果に加えて、IH-VESでは認められない効果をもつ可能性が示唆された。
ネット上のいじめ被害克服者の心理社会的特徴

国内のネットいじめ研究をレビューした結果,ネットいじめの定義が統一されていないことが明らかになった。本研究では,ネットいじめ被害者のレジリエンスとGRITの特徴を明らかにすることを目的とした。ネットいじめ被害克服者のレジリエンスは有意に高いことが明らかになった。特に,レジリエンスの構成因子である地域の大人への信頼や家族への信頼が有意に高い結果となった。これらの結果から,ネットいじめ被害を受けても,地域や家族への信頼や温かな支援を受けていると,学校へ再び通い始める可能性が示唆された。携帯電話やスマートフォンの急激な普及に伴い,ソーシャルネットワークサービスなどのインターネット上のいじめ(以下,ネット上のいじめ)は近年問題視されている。この問題は,子どもたちの精神的苦痛になっており,喫緊の課題の一つとして挙げられる。しかし,ネット上のいじめ被害という困難な状況を乗り越え,心身共に健康である子どもも存在する。このような心理社会的特性をレジリエンスと言い,近年あらゆる分野において研究がなされている。本研究では,ネット上のいじめ被害者のレジリエンスに着目し,特にネット上のいじめを克服した者の心理社会的特徴を明らかにすることを目的とした。平成27年度は,これまで日本国内で行われてきたネット上のいじめに関する研究を文献レビューし,整理した。これまでのネット上のいじめ研究から,本調査で使用する質問項目の選定を行なった。質問紙の構成は概ね決定した。文献レビューの結果については,平成28年度に学会発表,論文投稿を行なう予定である。調査で使用するレジリエンス尺度についても,文献レビューを参考に選定を行なった。本調査の対象となる青少年向けに開発された尺度,かつ対象者の負担の少なさ,妥当性と信頼性の高さを選定条件とした。その結果,本調査で使用する尺度を概ね決定した。尺度の選定と並行し,平成27年度は本調査(平成28年度)のためのフィールドの選定と確保を行なった。国内の中学校,高等学校へ調査依頼し,現在検討いただいている段階である。研究計画の段階では,予定していなかったが,国内のネット上のいじめ研究について文献レビューを行い,ネット上のいじめの実態や特徴,その関連要因についてまとめた。文献レビューの結果を参考にし,本調査で使用する質問項目の選定も順調に進んでいる。また,研究代表者自身が過去に行なった高校生約700人対象の調査データを基に,本調査で使用する尺度の妥当性・信頼性の検討を行い,選定が完了した。本調査を実施するフィールドの確保のため,国内の中学校,高等学校に調査依頼を行っているところである。翌年度の本調査に向け,おおむね順調に進んでいる。この問題は,喫緊の課題の一つとして挙げられ,これまでに複数の研究者により研究成果が発表されている。しかし,現在ネット上のいじめの様態が急速に変容しており,その定義がいまだ定まっていないことが平成27年度に行なった文献レビューにより明らかになった。59本の文献を分析した結果,ネット上のいじめ被害経験割合は中学生7.0%-29.7%,高校生4.5%-21.5%と研究手法や質問項目,対象集団によって大きな開きが生じていることも明らかになった。現在のネット上のいじめの様態を把握するため,平成28年度は高校生や大学生に対して聞き取り調査等を行なった。以前は学校裏サイトや個人プロフと呼ばれているサイト上での誹謗中傷が多く見られていたが,この様態のいじめは近年ほとんど起きていないことが明らかになった。現在はLINEやTwitter,Instagramなどのソーシャルネットワークサービス上での嫌がらせが急増しており,深刻化している。また,本人の了解なく顔写真や動画をネット上に投稿されるケースも増えていることが明らかとなった。先行研究によるネット上のいじめに関する質問項目は,現代のネット上のいじめの様態に適していないものが多いため,平成28年度の聞き取り調査の結果を基に,本研究におけるネット上のいじめの定義を探索しながら,本調査で使用する質問紙を作成した。調査の実施と分析,発表は平成29年度に実施する予定である。平成27年9月に起きた豪雨によって研究の進捗状況が一時停滞したが,その後順調に遂行している。本研究プロジェクトでは,主にネット上のいじめに関するレビュー調査と質問紙調査を行なった。レビュー調査の目的は,ネット上のいじめに関する研究の動向と課題を把握することである。59本の文献を分析した結果,ネット上のいじめ被害経験割合は中学生7.0%-29.7%,高校生4.5%-21.5%と研究手法や質問項目,対象集団によって大きな開きが生じていた。現在ネット上のいじめの様態が急速に変容しており,その定義がいまだ定まっていないことが明らかになった。海外の研究ではネット上での嫌がらせを複数回受けた場合をネット上のいじめと定義しているものもあり,時代の趨勢を見極める必要がある。ネット上のいじめに関する研究の多くは,高校生などの青少年を対象とした量的研究であった。本プロジェクトにおける質問紙調査の目的は,ネット上のいじめ被害を克服した青少年の心理社会的特徴を明らかにすることである。本研究プロジェクトでは,ネット上のいじめ被害を受け,学校を休むに至ったが,再び学校に通い始めた青少年をネット上のいじめ被害克服者とした。

調査した結果,過去にネット上のいじめ被害を受けた高校生は39名(13.0%)おり,ネット上のいじめが経験で現在学校を休んでいる者は8名,以前休んでいた者は29名いた。ネット上のいじめを目撃した者は42名(14.0%)であった。心の弾力性と訳され,ストレス環境下でも上手く適応するための精神的機能とされているレジリエンスとネット上のいじめ被害経験や学校を休んだ経験との関連を検討した。その結果,レジリエンスが高い者はネット上いじめの被害を受けても,学校を休まない傾向,または一度学校を休んでも復帰する傾向がみられた。国内のネットいじめ研究をレビューした結果,ネットいじめの定義が統一されていないことが明らかになった。本研究では,ネットいじめ被害者のレジリエンスとGRITの特徴を明らかにすることを目的とした。ネットいじめ被害克服者のレジリエンスは有意に高いことが明らかになった。特に,レジリエンスの構成因子である地域の大人への信頼や家族への信頼が有意に高い結果となった。これらの結果から,ネットいじめ被害を受けても,地域や家族への信頼や温かな支援を受けていると,学校へ再び通い始める可能性が示唆された。平成27年度に実施した文献レビューの結果を,今後学会発表や論文投稿で公表していく予定である。また,この文献レビューの結果から決定した本調査で使用する質問項目(ネット上のいじめ被害経験,レジリエンス尺度など)を用いて,平成28年度は本調査を実施する予定である。本調査は,研究の目的や具体的な質問内容,調査の進行方法について説明を行い,調査協力が得られた学校を対象校とする。本調査で得られたデータは大学生または大学院生に入力作業を依頼する。分析作業は研究代表者が行い,研究成果を学会で発表し,他の研究者からの指摘を参考に,論文投稿の執筆を行なう予定である。平成28年度に決定した質問項目を基に作成した質問紙を用いて,本調査を実施する予定である。平成29年度の夏ごろに調査を実施し,得られたデータは大学生または大学院生に入力作業を依頼する。分析作業は研究代表者が行い,研究成果を学会で発表し,他の研究者からの指摘を参考に,論文の執筆と投稿を行なう予定である。健康教育学研究計画の変更に伴い,平成27年度に実施予定であった予備調査未実施のため,予備調査用質問紙の印刷費用,データ入力機材購入費,データ入力人件費等を使用しておらず,次年度使用額が生じている。研究計画の変更に伴い,平成28年度に実施予定であった質問紙調査未実施のため,質問紙の印刷費用やデータ入力機材購入費,データ入力人件費等を使用しておらず,次年度使用額が生じている。平成28年度は予備調査と本調査実施のため,それに係る質問紙作成費用や質問紙送付費,データ入力機材購入費を計上している。また,得られた調査データの入力を大学生または大学院生に依頼するため,人件費の費目が多くなっている。予備調査を含め,本研究成果の公表にかかる論文投稿料や英文校閲,報告書作成費などの経費を計上している。
導電性を示す5d遷移金属酸化物におけるスピン流による磁化制御

電子のスピン角運動量の流れであるスピン流を用いた磁性体の制御は、省電力エレクトロニクスの要素技術として注目されている。これまでは微細加工の容易なTaやPtなどの5d遷移金属がスピン流研究の中心となっており、既存材料の限界を打破するような材料の探索はほとんど行われてこなかった。本研究では物性物理学の視点から新たなスピントロニクス材料を開発することを目指し、5d遷移金属の酸化物であるイリジウム酸化物IrO2におけるスピン流物性の理解を目的とする。
後期中新世の日本海における縁海型固有水の形成

本研究は,外洋との海水の交換が制限された,半閉鎖的な縁海である日本海の古環境,とくに後期中新世の古環境の復元を主題として進められた.日本海の深海掘削コアや日本海側の中新統の放散虫群集と,三陸沖太平洋の深海掘削コアの放散虫群集との比較を行ったわけであるが,本研究の当初に計画していた後期中新世(約1200500万年前)の範囲を超えて,現在に至るまでの日本海の放散虫群集の長期的データを蓄えるとともに,放散虫ならではの群集変遷史・古環境変遷史を示すことができた.日本海の放散虫群集は過去1200万年間を通じて,常に太平洋側よりも多様度が低かった.これは現在の日本海の特徴に通じる性質であり,日本海の海洋環境の特殊性が後期中新世までさかのぼることが明らかになった。その一方で,短期的な温暖化のタイミングが日本海と三陸沖で一致する場合があり,地域間の共通性も認められた.約1200700万年前については比較的多くのサンプルを検討できたが,過去500万年間については深海掘削コアの回収率が悪く時間解像度が低いため,よりよい試料を入手して,分析を追加してゆく必要性があり,今後の課題といえる.一方,新潟県,長野県,千葉県,北海道などにおける調査により,各地の中新統・鮮新統の年代論にいくつかの画期的な成果をもたらすことができた.そのひとつは長野県戸隠地域の研究成果であるが,そのほか新潟県と北海道についても膨大なデータが収集され,その結果は従来の地層の年代論・地層区分に改訂を迫るほどの内容があり,鋭意論文化に努めてゆきたい.しかし,裏を返せば,年代論が解決されなければ,その先の群集解析・古環境解析を実施するには及ばないことを意味しているのであって,早急な究明が待たれる.本研究は,外洋との海水の交換が制限された,半閉鎖的な縁海である日本海の古環境,とくに後期中新世の古環境の復元を主題として進められた.日本海の深海掘削コアや日本海側の中新統の放散虫群集と,三陸沖太平洋の深海掘削コアの放散虫群集との比較を行ったわけであるが,本研究の当初に計画していた後期中新世(約1200500万年前)の範囲を超えて,現在に至るまでの日本海の放散虫群集の長期的データを蓄えるとともに,放散虫ならではの群集変遷史・古環境変遷史を示すことができた.日本海の放散虫群集は過去1200万年間を通じて,常に太平洋側よりも多様度が低かった.これは現在の日本海の特徴に通じる性質であり,日本海の海洋環境の特殊性が後期中新世までさかのぼることが明らかになった。その一方で,短期的な温暖化のタイミングが日本海と三陸沖で一致する場合があり,地域間の共通性も認められた.約1200700万年前については比較的多くのサンプルを検討できたが,過去500万年間については深海掘削コアの回収率が悪く時間解像度が低いため,よりよい試料を入手して,分析を追加してゆく必要性があり,今後の課題といえる.一方,新潟県,長野県,千葉県,北海道などにおける調査により,各地の中新統・鮮新統の年代論にいくつかの画期的な成果をもたらすことができた.そのひとつは長野県戸隠地域の研究成果であるが,そのほか新潟県と北海道についても膨大なデータが収集され,その結果は従来の地層の年代論・地層区分に改訂を迫るほどの内容があり,鋭意論文化に努めてゆきたい.しかし,裏を返せば,年代論が解決されなければ,その先の群集解析・古環境解析を実施するには及ばないことを意味しているのであって,早急な究明が待たれる.平成15年度中は,新潟県北蒲原郡と長野県北部戸隠村付近における野外地質調査を実施し,またOcean Drilling Program Leg 186の放散虫化石分析と珪藻化石分析の成果を2編の論文にまとめ,国際誌に公表した。新潟県北蒲原郡における現地調査は2003年10月17日から23日まで実施した。調査地域には前期中新世から鮮新世の時に及ぶ新第三系が広く分布し,調査対象は釜杭層,下関層,内側層,鍬江層である。このうちとくに中期中新世から後期中新世にかけての下関層・内須川層についてルートマップの作成,柱状圏の作成,放散虫・珪藻分析用のサンプリングなどの詳細な調査を行った。2003年12月2日から5日までは長野県戸隠村付近で現地調査を実施した。調査対象は後期中新世から鮮新世にかけての論地層,高府層,荻久保層,猿丸層である。これらの地層中のとくに泥質岩についてルート調査と露頭調査,放散虫・珪藻用のサンプリングを行った。いずれの調査でも持ち帰った試料については実験室で処理を進めており,今後群集解析や化石年代の決定,古環境変動の解析を行う予定である。本山と丸山は深海掘削計画第186次航海研究に陸上研究者として参画していたが,それより放散虫層序と珪藻層序の直接的対応関係や生物イベントの年代値の見積もりなどを行った。これらの分析結果はThe Island Arc誌に投稿し,公表された。平成16年度中は新潟県北蒲原郡と北海道沙流郡における野外地質調査を実施し,日本古生物学会第154回例会で古環境指標としての放散虫について発表を行った.また,数編の論文を投稿または執筆中である.

新潟県北蒲原郡における現地調査は2004年4月26日から30日と11月6日から11日までの2回に分けて実施した.調査地域には前期中新世から鮮新世の時代におよぶ新第三系が広く分布し,調査対象は釜杭層,下関層,内須川層,鍬江層である.このうちとくに中期中新世から後期中新世にかけての下関層・内須川層・鍬江層の放散虫群集を検討し,各層の模式地の堆積年代や内須川層と鍬江層の間の不整合の規模などを見積もった.2004年10月15日から19日までは北海道沙流郡門別町で現地調査を実施し,中期中新世の滝の上層と川端層についてルート調査と露頭調査,放散虫・珪藻用のサンプリングを行った.これらの調査により持ち帰った試料については実験室で処理を進め,群集解析や年代分析,古環境解析などを行う予定である.前年度に長野県戸隠村付近から採取した試料から放散虫を抽出し,荒倉山層の堆積年代が前期鮮新世であることを示す微化石年代が初めて得られた.現在,放散虫の古環境指標としての有用性に関して2編の論文を投稿中であり,同じく1編が受理済みとなっている.平成17年度中は,新潟県北蒲原郡と北海道中央南部穂別・夕張地域における野外地質調査を実施し,また古環境指標としての放散虫の有用性を高める生態学的研究成果,すなわちセジメント・トラップ実験による群集の季節変動の研究と海底堆積物を用いた分布の研究の成果を,合わせて3編の論文として公表した.新潟県北蒲原郡における現地調査は2005年6月3日から9日まで実施した.調査地域には前期中新世から鮮新世の時代およ新第三系がひろく分布し,調査対象は釜杭層,下関層,内須川層,鍬江層である.このうちとくに中期中新世から後期中新世にかけての下関層・内須川層について,前年度までの調査データを踏まえて,放散虫,珪藻用のサンプリングなどの補足的な調査を行った.2005年7月23日から8月1日までは北海道穂別・夕張地域で現地調査を実施した.調査対象は中期中新世から鮮新世にかけての栄層,滝の上層,アベツ層,川端層,二風谷層,荷菜層である.これらの地層中のとくに泥質岩についてルート調査と露頭調査,放散虫・珪藻用のサンプリングを行った.これらの調査により持ち帰った試料については実験室で処理を進め,群集解析や年代分析用のプレパラートを作成した.平成15年度に長野県戸隠村付近で実施した地質調査にもとづいた研究成果を論文原稿としてまとめ,2006年1月に学術誌へ投稿した.その他,茨城県沖の海底コアにもとづく古環境解析の論文一編を投稿中である.これらの進捗により,本研究の当初の目的7割程度が実施され,最終年度となる平成18年度には後期中新世の日本海の古環境復元についての成果を公表できる見通しが立った.平成18年度は,千葉県君津市と長野県上田市において野外地質調査を実施した.千葉県中部地域には新第三系の安房層群が広く分布し,そのうち天津層,清澄層,安野層を対象に調査を行って,地質図を作成しサンプリングを行った.長野県上田市北部には内村層・別所層に相当する中新統が分布し,それについて同様の調査を行った.さらに本研究課題の主要成果のひとつとして,古生物学会機関誌の化石に論文を投稿して受理された.この論文は過去約800万年間の日本海の古環境復元を試みたもので,後者は約1200700万年前の日本海と太平洋との群集比較から古環境を論じている.これにより,本研究の当初に計画していた後期中新世(約1200500万年前)の範囲を超えて,現在に至るまでの日本海の放散虫群集の長期的データを蓄えるとともに,放散虫ならではの古環境変遷史を示すことができた.ただし,過去500万年間については時間解像度が低いため,よりよい試料を入手して,分析を追加してゆく必要性があり,今後の課題といえる.また,平成15年度に長野県戸隠村付近で実施した地質調査に基づいた研究成果が出版された.
術後せん妄と周術期二酸化炭素管理の関連について

せん妄は、病気や薬、入院による環境の変化、手術などの影響によって、一時的に脳がうまく働かなくなり、興奮して、話す言葉やふるまいに混乱が見られる状態で、最近の研究では、その後の経過に悪影響を及ぼすことが報告されている。せん妄の危険因子の一つとして、脳血流の低下が考えられている。血液中の二酸化炭素(CO2)は、脳血流を規定する重要な調節因子であり、血液中のCO2が下がると脳血流が低下し、脳の傷害を助長する可能性が報告されている。本研究では、全身麻酔による手術を受ける患者において、手術中または術後のCO2のコントロールが術後せん妄の発生に与える影響を調査する。