hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球観測衛星データを用いた、雲頂高度及び雲底高度の全球分布の導出

本研究では、酸素の吸収帯と熱赤外波長帯の情報を組み合わせ、雲頂高度と雲底高度を同時に推定する手法を、人工衛星観測データ(ADEOS-II/GLI)に適用する。また、その解析結果を、航空機やライダ等による現場観測キャンペーンが行われた期間・領域について、詳細に比較検証する。更に、それを踏まえて、最終的には雲頂高度と雲底高度の全球分布を導出する。昨年度までに、衛星データ解析結果が検証可能な領域に対して、詳細な解析を行った。すなわち、人工衛星ADEOS-IIによる観測と同期した現場観測が行われた期間・領域の衛星データを収集し、詳細な検証を行った。すると、本解析手法によって得られた結果は、現地観測と整合性があることが判った。また、本推定手法の適用限界について数値シミュレーションにより感度実験を行ってみたところ、光学的に薄い場合と粒径が小さい場合を除いて、対流圏全体の雲に対して適用可能である事が示されている。更に最終年度となる今年度は、これ迄の研究成果を踏まえて、ADEOS-II/GL1観測データを用いた全球解析を行った。そして、これ迄に得られた一連の結果を、2006年7月のアメリカ気象学会主催の国際放射シンポジウム、並びに2006年9月にスウェーデンで開催されたリモートセンシングの国際学会SPIEで発表を行った。これらの会合では、全球解析を行う場合、雲の種別を考慮した解析が必要であるという事が指摘された。具体的には、上層の氷雲のスクリーニングや雲の不均質性についての取り扱いをより精密にしないと、解析結果に大きな誤差を生じる可能性のあることが判った。現在、これらの指摘を踏まえて、再解析を進めている。本研究によって、酸素の吸収帯を用いた受動型リモートセンシングデータ解析から、雲頂高度と雲底高度の全球分布が得られることが示された。早急に、再解析結果を国際学術雑誌に論文として投稿する予定である。本研究は、酸素の吸収帯と熱赤外波長帯の情報を組み合わせた、雲頂高度と雲底高度の同時推定手法を、人工衛星観測データ(ADEOS-II/GLI)に適用するものである。今年度は、次年度以降の全球解析を見据え、衛星データ解析結果が検証可能な領域に対して、詳細な解析を行った。すなわち、人工衛星ADEOS-IIによる観測と同期した現場観測が行われた期間・領域の衛星データを収集し、詳細な解析を行った。その一方で、現場観測データとの比較についての打ち合わせを行った。2004年6月に長野で開催された研究集会(APEX & ACECAP)に出席し、人工衛星データ解析の結果について発表すると共に、現地観測データの遣り取りについて議論し、調整を行った。そこで、その解析・検証結果を、2004年8月に韓国で開催された国際放射シンポジウムIRS2004で発表した。これにより、世界中の研究者と議論を行うことができた。また、2004年10月にスペインで開催されたリモートセンシングの国際学会SPIEで発表を行った。この会合では、雲頂高度・雲底高度を、本研究とは別の手法で導出しようという研究者と意見交換することが出来た。その結果、本研究の手法は、他の手法に比べて安定性が高いという認識を持つことが出来た。それと並行して、領域解析に必要な容量のハードディスク(数TeraBytes)と高速な計算機システムを導入した。それに加えて、次年度以降の全球解析に必要な地球観測衛星データの取得準備を行った。また、雲頂高度を、本研究とは別のセンサ・手法で導出しようという研究者と国際会議で意見交換したところ、本研究の手法は、他の手法に比べて安定性が高いという認識を持つことが出来た。更に今年度は、感度実験を行った。これは、最終年度の全球解析を見据え、本研究で開発中の手法の適用限界を、数値シミュレーションにより明確にするものである。シミュレーションの結果、光学的に薄い場合と粒径が小さい場合を除いて、本手法は対流圏全体に渡って適用可能である事が示唆された。この結果を、2005年9月にベルギーで開催されたリモートセンシングの国際学会SPIEで発表を行った。この会合では、海上のみならず、陸上の解析を行う場合、補助データに対する注意が必要である事が指摘された。具体的には、地表面反射率、地表面気圧、あるいは地表面温度等は、海上ではそれほど大きな誤差要因とはならないが、陸上ではより現実的な値を与える事が望ましい。

それと並行して、全球解析に必要な容量のハードディスクと計算機システムを順次導入し、更に地球観測衛星データの取得を開始した。本研究では、酸素の吸収帯と熱赤外波長帯の情報を組み合わせ、雲頂高度と雲底高度を同時に推定する手法を、人工衛星観測データ(ADEOS-II/GLI)に適用する。また、その解析結果を、航空機やライダ等による現場観測キャンペーンが行われた期間・領域について、詳細に比較検証する。更に、それを踏まえて、最終的には雲頂高度と雲底高度の全球分布を導出する。昨年度までに、衛星データ解析結果が検証可能な領域に対して、詳細な解析を行った。すなわち、人工衛星ADEOS-IIによる観測と同期した現場観測が行われた期間・領域の衛星データを収集し、詳細な検証を行った。すると、本解析手法によって得られた結果は、現地観測と整合性があることが判った。また、本推定手法の適用限界について数値シミュレーションにより感度実験を行ってみたところ、光学的に薄い場合と粒径が小さい場合を除いて、対流圏全体の雲に対して適用可能である事が示されている。更に最終年度となる今年度は、これ迄の研究成果を踏まえて、ADEOS-II/GL1観測データを用いた全球解析を行った。そして、これ迄に得られた一連の結果を、2006年7月のアメリカ気象学会主催の国際放射シンポジウム、並びに2006年9月にスウェーデンで開催されたリモートセンシングの国際学会SPIEで発表を行った。これらの会合では、全球解析を行う場合、雲の種別を考慮した解析が必要であるという事が指摘された。具体的には、上層の氷雲のスクリーニングや雲の不均質性についての取り扱いをより精密にしないと、解析結果に大きな誤差を生じる可能性のあることが判った。現在、これらの指摘を踏まえて、再解析を進めている。本研究によって、酸素の吸収帯を用いた受動型リモートセンシングデータ解析から、雲頂高度と雲底高度の全球分布が得られることが示された。早急に、再解析結果を国際学術雑誌に論文として投稿する予定である。
古代ギリシア正義論の欧文総合研究-プラトン『国家』とその伝統-

古代ギリシアにおける「正義」概念を明らかにし、現代社会の諸問題に応える目的で、プラトン『国家』(ポリテイア)を共同で検討した。その研究成果は、将来まとめて欧文研究書として海外で出版することを目標に、国際学会や研究会で報告され、欧文論文として海外の雑誌・論文集に発表されている。2010年夏に慶應義塾大学で開催された国際プラトン学会大会(プラトン『国家』がテーマ)では、メンバーが運営と研究の中核として、内外の専門家と共同で研究を推進した。西洋文明の原点である古代ギリシアにおいて「正義」の概念がどう論じられてきたかを、哲学・文学・受容史の観点から多角的かつ総合的に検討する本プロジェクト(西洋古典学分野)は、初年度にあたる本年、まず今後の研究について綿密な打ち合わせをした上で、各研究者が担当課題の研究を進めながら、4回の共同検討会(6月、9月、12月、3月)での発表・討論をつうじて具体的な成果を挙げた。このうち第4回共同検討会には、プラトンやヘレニズム哲学の世界的権威であるイギリス・エクセター大学のC.ギル教授を招いて、プロジェクトメンバーの研究成果(英文)についてコメントをもらいながら、今後の研究の方向を探った。本研究では、とりわけ海外での研究発表や英語での論文執筆に重点をおき、日本の西洋古典学・西洋古代哲学の研究水準を広く世界にアピールしながら、世界のプラトン研究者と最新の研究成果を交換することを目標に活動している。研究代表者・納富による、ブラジル、スペイン、イタリア、フランスでの国際学会の研究発表を始め、栗原の韓国での研究発表など、日本語や英語で多数の研究発表を行い、各自が大きな成果を挙げながら、それらをプロジェクトで共有してきた。研究課題であるプラトン『国家』については、最初の3回の共同検討会において第15巻の内容を集中的に議論し、それに関わる問題に焦点をあてて先行研究の検討や研究発表を行った。研究成果を欧文による共同研究書として欧米の学術出版社から刊行するという当初の目標に向けて、着実に成果を上げつつある。古代ギリシアにおける「正義」の理念を、西洋古代哲学・西洋古典文学・受容史の観点から多角的かつ総合的に検討する本プロジェクトでは、初年度に引き続き、第2年度には計3回の共同検討会(7月、12月、3月)を開催して、研究発表・討論を重ねた。そのうち、7月には、イェール大学のV.ハート教授を招いて、公開講演会を開催し、また共同検討会ではメンバーのこれまでの英文成果を検討していただいた。また、ブリュッセルからS.デルコミネット博士、ブリストル大学からR.ファウラー教授もお招きして、公開講演会や共同討議を行い、有意義な意見交換の機会をもった。2010年12月には、韓国ソウルにて、ソウル大学と『国家』についての共同シンポジウムを開催し、本研究プロジェクトの納富、近藤が研究発表を行って、韓国の研究者・学生と活発な意見交換を行った。また、研究代表者の納富は、4月に中国、11月にチェコで哲学の学会に参加し、プラトン哲学について研究発表を行い、大きな成果を得た。本研究は、2010年夏に慶応大学で開催される第9回プラトン・シンポジウム(国際プラトン学会)を一つの目標におき、最新のプラトン『国家』研究をフォローしながら、オリジナルな研究成果を出すことを目標としている。メンバーのうち研究課題がまとまった者から、英文論文を作成し、校閲を受けながら様々な媒体でまず公刊するようにしている(日本西洋古典学会欧文雑誌への投稿等)。それらの成果を最終的に欧文の研究論文本として出版するため、着実な成果を挙げている。3年計画の最終年度にあたる平成22年度には、8月第1週に国際プラトン学会(International Plato Soceity)の第9回プラトン・シンポジウム(IX Symposium Platonicum)を慶應義塾大学三田キャンパスで開催し、本科研プロジェクトのメンバーは、主催者(学会プレジデント)である納富を中心に、学会準備や運営に中心的な役割を果たした。また、メンバーのうち5名が審査を経て発表を行い(栗原はパネル演者に選ばれた)、納富は総括講演を行った。本学会のテーマはプラトン『ポリテイア』となっており、各国から最先端の研究者が成果を発表する中で、プロジェクトの成果を提示するという絶好の機会に恵まれた。本科研プロジェクトでは、それまでに英文で執筆した論文を小冊子にまとめて、その折に来日した海外のプラトン研究者130名ほどにも配布して、多くの意見をいただいた。また、その国際学会をつうじて展開した学術成果は、各種の媒体で発表していったが、とりわけ理想社の雑誌『理想』では「プラトンの「国家」論」という特集を組み、本研究プロジェクトのメンバーのうち8名が最新の研究成果を掲載して、一般の読者にアピールした。これらの研究活動をつうじて、古代ギリシアやプラトン研究において日本が世界をリードすることを十分にアピールできたと考えている。

プロジェクトの目標であった欧文論文集の出版については、計画のうち3分の2にあたる章を発表しているが、さらに議論と推敲を重ねて、数年のうちに欧米の出版社から刊行するという当初の目標を達成するつもりで、今後のプロジェクトにつなげていく。
乳房温存療法における放射線治療後の障害と影響についての検討

乳房温存術後放射線治療(切線照射)後におこる副作用について、特に肺・皮膚への影響に関し検討した。-皮膚障害について-乳房温存術後の患者に対し、放射線治療前・治療直後・12週間後・1か月後・3か月後・6か月後・12か月後についての皮膚の状態をポラロイド写真にて撮影し、皮膚温を測定し、客観的に評価した。色素沈着のうち急性期に見られる発赤や点状のものは治療直後より1週間後に、一時的に増強することがあり、2週間後には徐々に改善、沈静化してくる。この間はステロイド軟膏にてfollowし、このころより、患部の洗い方を指導する。1か月後は皮膚の代謝がよくなり、比較的淡い色素沈着に変化してくるので、13か月後より、クリニカルマッサージを指導していく。38か月後頃は、乳房の皮膚肥厚と浮腫が起ることがあり、クリニカルマッサージを施行しなかった患者と施行した患者とでは、皮膚の回復に差がみられた。また、同時期に患側上肢の浮腫が出現した場合には、同部位のマッサージも加えることで上肢の運動域が改善された。-肺障害について-放射線治療前・6か月後・12か月後の胸部CT(HRCT)を撮影し、その変化を7Typeに分類した。また、24か月後・36か月後についての晩期の変化についても検討した。この結果、切線照射による肺の変化は症例の約86%に出現し、そほほとんどが照射野内であり、臨床上問題になることはなかった。しかし、経過中、照射野外に出現する特種な肺野所見を有する症例があり、全国へアンケート調査を行ったところ、157施設のうち106施設(67.5%)の回答を得ることができ、約0.4%の確率で起り、その約84%は6か月以内に出現することがわかった。乳房温存術後に施行される放射線治療(切線照射)後に起こる副作用について,特に肺・皮膚への影響を経時的に観察・評価した。放射線治療方法は,4MVリニアックX線を用い,Non-opposed pair法にて,残存乳房へ50Gy/25fr./5Wで行った。Wedge Filter,Gantry角度,CLD(Gentral Lung Distance),Boost照射の有無については,各症例ごとに詳細に記載を行っている。照射後の皮膚障害については,患者本人の自覚症状の変化を観察すると共に,皮膚温の測定を(簡易的に)測定し、その経時的変化を評価した。同時に皮膚の浮腫や創部の硬結の改善に対してクリニカル・マッサ-ジを指導し,臨床的効果について評価した。肺障害については,放射線治療後に起こる照射野に一致した肺野の変化と,照射野外に時として起こりうる変化に分けて観察した。検査方法は,胸部CT(HR-CT)を用い,撮影時期は,放射線治療前中(乳房温存術後として),治療後6か月後,12か月後,24か月後,36か月後をルーチンとし,症例によっては,治療後12か月後を追加した。これにより切線照射後の急性期亜急性期晩期についての観察が可能であり,肺野の変化の終末像を観察することもできた。また,照射野外に出現する変化については当院だけでは症例数が少ないため,全国にアンケ-ト調査を郵送し,157施設の解答を得ており,うち28施設に照射野外の肺障害症例が有りとの結果がでている。今後はさらに詳細な調査をすすめ,照射野外の変化についての頻度,原因,早期発見への指標,治療方針等を検討してゆきたいと思っている。
我々の銀河系の複数のアンモニア輝線サーベイによる大局的星形成の研究

本研究では、2Ghz帯8Ghz帯の電波を用いた測地観測に使われていた11m電波望遠鏡を、新たに22Ghz帯で天体観測を可能にするため、受信機およびデジタル分光計、観測制御系を新たに作り直した。アンモニア分子および水メーザー輝線の観測に成功し、現在本格的な観測を進めている。本研究は、我々の銀河系のアンモニア分子を観測して、銀河系における星形成の大局的な研究を進めることを目的に、上で述べた受信システムを新しく作りアンモニア分子の観測を本格的に進めることをめざした。このようにして受信システムを新しくした11m電波望遠鏡を用いて、我々の銀河の渦状腕があるCygnus領域のアンモニア分子観測を進め、回転励起状態(J,K)=(1,1),(2,2),(3,3)の3つの分子輝線の同時観測に成功した。これを用いて分子輝線の温度を測定したところ20Kと言う値を得、観測装置としての信頼性を確認し本研究の目的を達成した。現在、我々の銀河のアンモニア分子の系統的な観測を進めている。本研究の目的は,我々の銀河の星形成の概要を明らかにするために,北大11m電波望遠鏡を用いてアンモニアの多輝線を同時に銀河面に渡ってサーベイ観測し、その結果から銀河面の分子ガスの温度密度を明らかにすることである.この観測では従来行われていたCO観測より,密度の高い領域を観測可能なアンモニアの多輝線を同時観測し,それによってより密度の高い領域の温度も観測から決めようとしている.本年度は、受信システムの開発、観測計画の検討、デジタル分光器および望遠鏡制御のソフト開発を行った。来年度は、受信システムを新しいものに置き換えテスト観測の後,本観測の実行を行う.1)受信システムの開発低雑音高感度の受信システムを開発した。現在、組み立てを完了しテストを行っている。また、デジタル分光器はVLBI用に開発されたデータサンプリングボードを利用した、高精度のものを開発した。2)観測計画の検討本研究では銀河面のサーベイを計画しているが、これを機械的に行うのではなく、観測実施当初は新しい受信システムの能力を確認する意味でも、分子雲が豊富な領域を優先して観測を行う。そのため、観測候補領域の検討を行い、その結果、オリオン領域がもっとも適切を考え観測計画をたてた。3)デジタル分光器および望遠鏡制御のソフト開発デジタル分光器はサンプリングボードからのデータ取得、その後の自己相関処理とFFTを行って分光を行う。これに必要な、プログラムの概要を設計し、また、FFTの高速なライブラリのテストを行った。また、11m電波望遠鏡は、現在、VLBI観測用の制御プログラムであるので、これを単独望遠鏡用の制御プログラムの開発を行った。4)テスト観測国内VLBI観測に参加して、測地観測や火星衛星「のぞみ」の高精度位置決めのVLBI観測に参加した。また、単独望遠鏡としてのテスト観測として、HII領域M17の連続波の観測を行ない,連続波の強度マップを作成し、アンテナの感度やビームパターンのチェックを行った。以上のように、来年度のサーベイ観測の準備を順調に進めた。北大11m電波望遠鏡を用いて、銀河系の大局的な星形成を研究するため、分子雲の高密度領域に良く分布しているアンモニア分子を観測する計画を進めている。アンモニア分子の複数の輝線を観測することで分子雲の密度を温度を制度よく測定し、それによって星形成に至る分子雲の物理状態を明らかにすることをめざしている。この複数分子輝線の観測を可能にするため従来の2GHz帯と8GHz帯のVLBI観測受信機システムを全面的に取り外し、昨年度開発およびテストを行っていた新22GHz帯受信機と冷凍機システム、ホーンを新しく載せた。また、受信機以降の中間周波数帯システムを全面的に作り替え、ヘテロダインシステムの作成およびテストを行った。全望遠鏡システムの稼働を確かめるため、本年1月にテスト観測を行い、オリオンAの受信に成功し、22GHz受信システムが正常に稼働していることを確認した。現在、本格的な観測に必要な電波望遠鏡の運用システムと分光処理システムおよび観測データ処理システムの開発を進めた。また、連続波の観測に必要な強度更正装置を開発し平行して、アンモニアが豊富な星形成領域と期待されるオリオン分子雲領域やタウラス分子雲領域の観測計画を立案するために、従来の研究のサーベイを行い、観測領域の設定を進めた。

研究費は、これらの研究に必要な消耗品の購入、国内の共同研究者との研究連絡などに使用した。本研究では、2Ghz帯8Ghz帯の電波を用いた測地観測に使われていた11m電波望遠鏡を、新たに22Ghz帯で天体観測を可能にするため、受信機およびデジタル分光計、観測制御系を新たに作り直した。アンモニア分子および水メーザー輝線の観測に成功し、現在本格的な観測を進めている。本研究は、我々の銀河系のアンモニア分子を観測して、銀河系における星形成の大局的な研究を進めることを目的に、上で述べた受信システムを新しく作りアンモニア分子の観測を本格的に進めることをめざした。これまで、本研究によって、22Ghz受信機の制作、ホーンの制作、冷凍機システムの制作、中間周波数帯システムの制作、デジタル分光計の制作、強度更正装置の制作等々を行った。咋年度これらのシステムの稼働テストを完了し、本年度は、11m電波望遠鏡が観測システムとして稼働するよう、全体の整備を進めた。11m電波望遠鏡は北大の札幌キャンパスからかなり離れた苫小牧に設置されているため、遠隔操作が可能になることが観測効率を上げる上で重要であり、観測システムの整備は重要である。本年の作業の中で、様々な不具合が明らかになりそれを改善した。その結果、遠隔操作のための様々な問題点が明らかになり、その改善を行い観測システムの整備を進めた。このようにして受信システムを新しくした11m電波望遠鏡を用いて、我々の銀河の渦状腕があるCygnus領域のアンモニア分子観測を進め、回転励起状態(J,K)=(1.1),(2,2).(3,3)の3つの分子輝線の同時観測に成功した。これを用いて分子輝線の温度を湘定したところ20Kと言う値を得、観測装置としての信頼性を確認し本研究の目的を達成した。現在、我々の銀河のアンモニア分子の系統的な観測を進めている。
亜熱帯ダイポールモード現象がアフリカ南部の降水量に及ぼす影響

アフリカ南部の降水は、南インド洋と南大西洋における海面水温の経年変動に影響を受ける。この変動は、海盆の北東部と南西部に海面水温偏差の極を伴い、亜熱帯ダイポールモードと呼ばれる。亜熱帯ダイポールモードの成長機構に関してこれまで研究を行ったところ、亜熱帯高気圧の南下と強化により生じた混合層厚の変動が、亜熱帯ダイポールモードの成長に重要な役割をすることが分かった。しかし、亜熱帯高気圧の変動の原因についてはいまだ明らかにされてない。そこで、大気海洋結合モデルを用いて実験を行い、亜熱帯ダイポールモードを発生させる亜熱帯高気圧の変動の原因について調べた。南インド洋以外の海面水温をモデルの月平均値に置き換えて大気と結合させて実験を行ったところ、2つのタイプのインド洋亜熱帯ダイポールが発生した。一つは、中緯度の高度場偏差に波数4の構造を伴い、南半球の気候変動モードである南極周極波動との関係が示唆された。また、もう一つは、中緯度と高緯度で異なる符号の高度場偏差をもつ南極振動との関係が示唆された。これらの結果は、南半球の気候変動モードが亜熱帯高気圧の変動をもたらし、インド洋亜熱帯ダイポールを発生させることを表している。しかし、モデルの標準実験に比べ、インド洋亜熱帯ダイポールの発生頻度が少なくなった。上記の実験では、南インド洋以外の大気と海洋の相互作用(例えばエルニーニョ/南方振動)に伴う大気のテレコネクションが抑えられているため、これらも亜熱帯高気圧の変動に関わっていることが示唆される。本年度は、亜熱帯ダイポールモードの発生をもたらす亜熱帯高気圧の変動の原因を明らかにすることができた。これにより、当初の計画である亜熱帯ダイポールモードの発生、成長、減衰の過程を理解することができた。熱帯域の気候変動モードであるエルニーニョ/南方振動やインド洋ダイポールの発生に亜熱帯ダイポールモードが関わっているという研究報告がある。しかし、定量的には調べられておらず、その実態は未だ明らかでない。そこで、大気海洋結合モデルを用いて実験を行い、亜熱帯ダイポールモードが熱帯域の気候変動モードの発生頻度や振幅に与える影響を調べていきたい。アフリカ南部の降水量は南インド洋および南大西洋の海面水温の経年変動現象「亜熱帯ダイポールモード」に影響を受ける。この現象は、各海盆の北東部と南西部に海面水温偏差の極を伴い、南半球夏季(12-2月)に最も成長する。本研究では、海洋大循環モデルの結果を用いて、南大西洋の亜熱帯ダイポールモードの成長/減衰機構を調べた。その結果、正(負)の海面水温偏差の極は、日射の効果で成長していることが分かった。これは、混合層厚が平年に比べてより薄く(厚く)なった結果、日射による混合層の加熱が強め(弱め)られたことによる。また、混合層厚の偏差は、亜熱帯高気圧の南下と強化に伴う潜熱偏差によることが示唆された。亜熱帯ダイポールモードが成熟した後、正(負)の海面水温偏差の極は、エントレインメントの効果で減衰し始め、その後、潜熱の効果で減衰することが分かった。エントレインメントの効果は、混合層の水温がより高く(低く)なった結果、混合層下部との水温差がより大きく(小さく)なり、エントレインメントによる混合層の冷却が強め(弱め)られたことによる。また、潜熱の効果は、混合層が平年に比べてより薄く(厚く)なった結果、潜熱による混合層の冷却が強め(弱め)されたことによる。以上の結果は、海面水温偏差の成長/減衰に潜熱偏差が直接寄与するという先行研究の結果と異なる。先行研究では考慮されなかった混合層厚の変動が亜熱帯ダイポールモードの成長/減衰に重要な役割をすることが、本研究により初めて明らかにされた。

熱帯域の気候変動モードであるエルニーニョ/南方振動やインド洋ダイポールの発生に亜熱帯ダイポールモードが関わっているという研究報告がある。しかし、定量的には調べられておらず、その実態は未だ明らかでない。そこで、大気海洋結合モデルを用いて実験を行い、亜熱帯ダイポールモードが熱帯域の気候変動モードの発生頻度や振幅に与える影響を調べていきたい。
ホヤ胚誘導における応答能および非対称細胞分裂の制制メカニズム

<誘導における応答能の制御>間充織誘導において、誘導シグナルであるFGFと内在性応答能因子であるMacho-1がどのように相互作用して組織特異性を生み出すのかという問題に対して、FGFシグナルにより活性化される転写因子EtsとMacho-1が、間充織特異的遺伝子の転写調節領域上にそれぞれ結合し転写を制御するこどで、両者の情報が統合される、というノ仮説を立てている。そこで本年度は、間充織特異的遺伝子であるtwist-like転写因子遺伝子の転写調節領域をマボヤゲノムよりInverse PCR法を用いて単離し、この領域約1.1 kbを含むプロモーターコンストラクトを作成した。このコンスシトラクトを胚に導入して、レポーター遺伝子であるLacZの発現をin situ hybridization法により検出したところ、尾芽胚において非常に強いジグナルが間充織細胞でのみ確認された。ところが、間充織誘導が起こって間もなくの110細胞期胚における発現をみたところ、予定間充織細胞での発現が確認できなかった。内在のtwist-like遺伝子の発現についても、現在までに種々の方法を試してみたにもかかわらず、110細胞期での予定間充織細胞での発現を確認できていない事実と合わせると、今回用いたtwist-like遺伝子は、FGFシグナルに応答して直接的に発現してくる遺伝子ではなく、本研究の目的には適さないものであることが明らかになった。胚の前方に脊索、後方に間充織を作り出すような胚全体の空間的地図が、どのように描かれていくのかを理解するために、本年度は、受精後の細胞質再配置により胚後方に局在する母性因子PEMめ関与を検証した。その結果、PEMは胚後方において、脊索誘導における応答能制御因子であるFoxA/ZicNの転写を抑制することにより、・FGFシグナルに対する前方特異的な応答能を抑制しているととを明らかにした。1.誘導における応答能の制御マボヤ脊索誘導において、誘導シグナルであるFGF/ras/MAPKによるEtsのリン酸化が、どのように脊索特異的遺伝子brachyuryの転写活性化に寄与するのかを詳細に調べた。具体的には、in vitroでリン酸化されたEts組み換えタンパクとリン酸化されていないタンパクを用いて、brachyury転写調節領域上のEts認識配列および内在性応答能因子の1つであるZicとbrachyury遺伝子の転写に重要であると考えられたCBP (CREB Binding Protein)への結合性を、ゲルシフトおよび共免疫沈降法(Co-IP)により検証した。その結果、Etsは、リン酸化の有無に関わらず、Ets認識配列およびCBPへの結合性は変わらないことが示された。また、Zicへの結合は観察されなかった。Etsのリン酸化によりEtsにどのような性質の変化が起こるのかは次年度以降の課題である。間充織誘導においては、間充織誘導直後に誘導シグナルであるFGFに応答して間充織で特異的に発現すると考えられるTwist-like転写因子のマボヤオーソログを単離した。今後、この転写因子の転写調節領域を解析することにより、FGFと内在性応答能因子であるmacho-1がどのように相互作用して組織特異性を生み出すのかを明らかにできると期待される。脊索/間充織誘導において、それぞれの内在性応答能因子がお互いにどのように相互作用して胚の前後の違いを作り出すのかという問題については、1つのメカニズムとして、胚の後方に母性由来で存在するmacho-1が、前方(脊索)の内在性応答能因子であるZicとFoxAのザイゴティックな発現を抑制することにより、後方特異的なFGFに対する応答能を維持し、同時に前方特異的な応答能を抑制していることを明らかにした。2.誘導により引き起こされる非対称分裂の解析FGFに応答して脊索を作れるか作れないかという非対称性が、32細胞期胚の脊索/神経索細胞において、今まで考えられていたよりもかなり早い時期に確立されているのではないかと支持する結果を得た。

胚の前方に脊索、後方に間充織を作り出すような胚全体の空間的地図が、どのように描かれていくのかを理解するために、本年度は、受精後の細胞質再配置により胚後方に局在する母性因子PEMめ関与を検証した。その結果、PEMは胚後方において、脊索誘導における応答能制御因子であるFoxA/ZicNの転写を抑制することにより、・FGFシグナルに対する前方特異的な応答能を抑制しているととを明らかにした。
ＮＦ－κＢデコイのｉｎ　ｖｉｖｏ　ターゲティングシステムを用いた骨修復機構の検討

本研究では、nuclear factor-kappa B(NFκB)デコイを用いて炎症関連分子の発現を一括して抑制し、ラット頭頂骨規格化骨欠損修復について検討するとにより、炎症が骨修復において果たす役割の一端を解明することを目的とした。これまでに、I型コラーゲンスポンジから成る担体を用いたin vivoターゲティングシステムを確立した。また、骨修復と類似した骨形成過程を持つと考えられる発生期の骨において炎症性サイトカインのmRNA発現があることがわかった。本研究は、nuclear factor-kappa B (NF-κB)デコイを用いて炎症関連分子の発現を一括して抑制し、ラットの頭頂骨規格化骨欠損における骨修復について検討することにより、炎症が骨修復において果たす役割の一端を明らかにすることを目的とする。これまで、ラットの頭頂骨に作製する骨欠損のサイズと、骨欠損部に埋入するコラーゲン担体のサイズについての検討を行ってきた。しかしながら、1担体の厚みが一定にならない。2ラットを用いた予備実験の結果、骨欠損内での安定性が悪い(コラーゲン担体が湿潤状態で多少収縮することが原因であると考えられる)。以上の問題点が生じた。そこで本年度は、これらの問題点を解消するために様々な試みを実施した。これまで担体は鋳型に入れて作製していたが、一定の厚みを持つコラーゲンシートをパンチでくりぬく方法に変更した。また、埋入する担体のサイズは頭頂骨に作製した骨欠損より直径が0.5mm大きいものに変更することにした。現在、ラットを用いて、上記の変更を加えた新たなコラーゲン担体を骨欠損に埋入し経過を観察中である。今後は、コラーゲン担体の分解速度を確認し、NF-κBデコイの濃度の調整や担体への投与方法を検討する予定である。本研究において、申請者はNF-κBデコイを利用した炎症関連分子抑制下における頭頂骨規格化骨欠損実験系の確立を目指している。NF-κBデコイのin vivoターゲティングシステムが確立できれば、これまで困難であった炎症抑制下で起きる様々な現象について新たな知見が得られることになり、延いては炎症が生体に及ぼす影響についてより多くの情報を得ることが可能になる。従って申請者は、本研究で用いる実験系の確立は大変意義深いものであると考える。本研究は、nuclear factor-kappa B(NF-κB)デコイを用いて炎症関連分子の発現を一括して抑制し、ラットの頭頂骨規格化骨欠損における骨修復を検討することにより、炎症が骨修復において果たす役割を検討することを目的とする。本年度は、NF-κBデコイを浸潤させるコラーゲン担体の検討を行った。まず、規格化骨欠損の大きさを検討した。実験に用いるラットの頭頂骨の大きさや形状、そして既製のトレフィンバーの大きさを考慮し、直径3.8mmと8.8mmで予備実験を行うこととした。次に、欠損のサイズに成形したコラーゲン・スポンジからなる担体を作製した。厚さや形状を変えた試作品を多種用意し、それらを滅菌した後、2種類の大きさのラット頭頂骨規格化骨欠損に埋入した。現在、手術における操作性や骨欠損部での維持性など、様々な要件を検討中である。本年度は、NF-κBデコイを利用した炎症関連分子抑制下における頭頂骨規格化骨欠損実験系の確立を目指した。この過程において、規格化骨欠損の作製手技、さらにはコラーゲン担体の埋入手技を習得した。これらの手術手技は、非常に細やかな作業であり、迅速さを求められる難度の高い技術である。申請者がこれらの手技を獲得できたことは大きな成果であると考える。また、コラーゲン担体を利用した規格化骨欠損実験系は、投与する薬剤を変えることで他の研究に応用が可能であり、非常に有用である。従って申請者は、NF-κBデコイin vivoターゲティングシステムの確立は、大変意義深いものであると考える。本研究は、nuclear factor-kappa B (NF-κB)デコイを用いて炎症関連分子の発現を一括して抑制し、ラットの頭長骨規格化骨欠損における骨修復について検討することにより、炎症が骨修復において果たす役割の一端を明らかにすることを目的とする。これまで、デコイを浸潤させるコラーゲン担体について、形状・サイズ・分解速度などの検討を行ってきた。しかしながら、担体と薬剤の条件設定が難しく、実際に実験に使用できるまでに至っていない。そこで、担体を用いたin vivoターゲティングシステムの開発を一時的に中断し、炎症非抑制群(コントロール群)の骨形成能および修復骨の量と質の解析を先行して行うことにした。現在、ラットの頭頂骨に規格化骨欠損を作製し、炎症関連分子(TNF-α, IL-1, IL-6等)の発現の解析を試みている。具体的には、直径4.0mmノトレフィンバーを用いて骨欠損を作製し、術後1週、2週、3週、4週、6週、8週の各ポイントで、修復骨組織を採取し、mRNAの発現量を調べる予定である。骨の修復・治癒における炎症の働きについては情報が少なく、一般的には過剰な炎症は修復・治癒にとって有害であると考えられている。しかし申請者は、適度な炎症は組織の修復・治癒に必須であるとの仮説を立て本研究に従事しており、生理的状態における骨欠損修復過程で、炎症関連分子がどの時期にどのくらい発現するかを知るとことは大変重要であると考える。

本研究は、nuclear factor-kappa B (NF-κB)デコイを用いて炎症関連分子の発現をい一括して抑制し、ラットの頭頂骨規格化骨欠損における骨修復について検討することにより、炎症が骨修復において果たす役割の一端を解明することを目的とする。これまでに、担体を用いたin vivoターゲティングシステムの検討を行ってきた。担体としてコラーゲンシートを規格化した骨欠損のサイズに合わせて調整し、その厚み、分解速度などを調べ、実際にラットの頭頂骨規格化骨欠損に埋入し、手術は成功している。しかしながら、担体と薬剤の条件設定が難しく、実際に実験に使用できるまでに至らなかった。また、上記と並行して発生過程における骨形成時の炎症関連分子の解析を行った。生理的状態における骨欠損修復過程で、炎症関連分子のmRNA発現が見られることは知られているが、発生過程における骨形成過程での発現については詳細な報告はない。そこで、両者を比較検討するために、発生過程における骨形成過程におけるTNF-α、IL-6のmRNA発現を調べたところ、両者とも発現が見られた。現在統計学的に解析中である。修復・治癒過程と発生過程は、組織形成という観点から共通したメカニズムを持つ可能性があると申請者は考えている。炎症関連分子は修復・治癒過程での働きしか注目されていないが、発生過程において発現があるとしたら、同様の働きを行っている可能性が示唆される。従って本研究結果は、発生過程における骨形成メカニズムに関わる炎症関連分子の新たな機能についての情報を提供できると考える。本研究では、nuclear factor-kappa B(NFκB)デコイを用いて炎症関連分子の発現を一括して抑制し、ラット頭頂骨規格化骨欠損修復について検討するとにより、炎症が骨修復において果たす役割の一端を解明することを目的とした。これまでに、I型コラーゲンスポンジから成る担体を用いたin vivoターゲティングシステムを確立した。また、骨修復と類似した骨形成過程を持つと考えられる発生期の骨において炎症性サイトカインのmRNA発現があることがわかった。平成24年10月から平成25年5月まで、産前産後休暇と育児休暇を取得しており、研究に取り組める時間が少なくなってしまったため、研究の進行状況は当初の計画より大幅に遅れている。また、東日本大震災による研究棟の改修工事のため、平成25年9月から平成26年9月まで仮移転先で研究を行うこととなったが、仮移転先の実験設備が縮減されており、当初の計画通りに実験を行うことができなかった。また、仮移転の準備・元の研究棟への移転準備・片づけ等に多大な時間を要し、実験中断を余儀なくされたことから、研究に大幅な遅れが生じている。組織・発生学デコイを浸潤させるコラーゲン担体の試作を一旦中断し、炎症非抑制群(コントロール群)の骨形成能および修復骨の量と質の解析を先に行うこととする。具体的には、ラットの頭頂骨に規格化骨欠損を作製し、修復骨組織中の炎症関連分子(TNF-α, IL-1, IL-6等)の発現をReal-time PCR法とin situ hybridization法を用いて解析する。
床スラブを利用した躯体蓄熱式空調システムの熱特性とエネルギー消費特性

空調負荷平準化を目的として天井プレナム内空気対流式躯体蓄熱システム(空調機室内ユニットからの冷温風を夜間はプレナム内に吹出し循環させて床スラブに蓄熱し,昼間の空調負荷を軽減するシステム)を提案し,実測調査・実験ならびにシミュレーションにより本システムの快適性,省エネルギー性,経済性について検討した。1.事務所ビルの実測調査:本システムを神戸市の新築事務所ビルに採用し,夏季の室内熱環境および除去熱量を測定した。足元が冷えるなどのクレームもなく室内のPMVは快適域に収っている。本方式のエネルギー消費量は無蓄熱空調方式のそれを僅かながら上回るが,夜間割引料金の適用により約30%のランニングコスト低減が見込める。2.実験棟による冬季実験およびシミュレーション:実験棟(RCパネル式プレファブ建物)を対象に,冬季に躯体蓄熱を行った場合の室内環境改善効果,夜間電力利用によるコストメリットを明らかにし,本システムの熱ロスについても定量的に検討した。また蓄熱時間の違いが床スラブの蓄放熱量や室内熱環境および空調負荷に及ぼす影響についても検討した。さらに実験棟を対象に年間のシミュレーションを行い,躯体蓄熱システムの消費電力量は無蓄熱システムの約18%増になるが,電力料金(従量料金)では26%削減が可能なことを明らかにした。3.一般事務所ビルにおける躯体蓄熱の有効性:一般事務所ビルを対象にシミュレーションを行い,夏季は吹出し温度16°Cで10時間蓄熱が適当であること,冬季はインテリアでの躯体蓄熱運転が昼間の冷房負荷を増大させるため躯体蓄熱はペリメータゾーンに限定すること,冬季においてペリメータ方位に関係なく吹出し温度32°Cで3時間蓄熱が適当であること,南面ペリメータの冬季躯体蓄熱効果は認められないことなどを明らかにした。空気循環式躯体蓄熱システムを提案し,数値シミュレーションならびに事務所ビルの実測調査によりその性能を明らかにした。また,空気式太陽熱暖房システムの蓄熱部位として床スラブを利用した住宅の熱環境調査を行った。(1)提案した空気循環式躯体蓄熱システム:夜間蓄熱時間帯に室内機(天井内ユニット)からの冷温風を天井プレナム内に循環させることにより躯体蓄冷熱し,執務時には天井内ユニットからの冷温風が執務室に直接吹出す。このとき執務室からの還気はプレナム空気と混合し,天井ユニットに吸い込まれる。(2)数値シミュレーション:上記の空気循環式躯体蓄熱システムの計算モデルを作成するとともに,事務所ビルの基準階を対象とした数値シミュレーションにより,本システムを採用した室の熱環境および熱供給量について検討した。(3)事務所ビルの実測調査:空気循環式躯体蓄熱システムを神戸市の新築ビルに採用し,夏季の室内熱環境および除去熱量を測定した。足元が冷えるなどのクレームもなく室内のPMVは快適域に収まっている。エネルギー消費量はシミュレーションと同様の傾向を示す。(4)戸建住宅の実測調査:空気式集熱部の温風を床下空間に回し床スラブに蓄熱する太陽熱利用システム(北九州市,戸建住宅)の実測調査を行った。日中蓄熱,夜間放熱のパターンで蓄放熱サイクルが行われているが,補助暖房を必要とし,太陽熱依存率は晴天日で30から44%である。

建物における空調負荷の平準化を目的として天井プレナム内空気対流式躯体蓄熱システム(天井プレナム内に設置した空調機室内ユニットからの冷温風を夜間はプレナム内に吹出し循環させてコンクリート製床スラブに蓄熱し・昼間の空調負荷を軽減するシステム)を提案し,実験ならびにシミュレーションにより本システムの快適性・省エネルギー性,経済性について検討した。具体的な研究実績は以下のとおりである。1.実験棟による冬季実験およびシミュレーション:昨年度の事務所ビル実測調査では,業務上の制約等から運転条件が制限され,また詳細な室内熱挙動の把握が困難であった。本年度は九州大学キャンパス内の実験棟(地下1階,地上2階,延床面積109m^2,鉄筋コンクリートパネル式プレファブ建物)を対象に,冬季に躯体蓄熱を行った場合の室内環境改善効果,夜間電力利用によるコストメリットを明らかにし,本システムの熱ロスについても定量的に検討した。また,蓄熱時間の違いが床スラブの蓄放熱量や室内熱環境および空調負荷に及ぼす影響についても検討した。さらに,実験棟を対象に年間のシミュレーションを行い,躯体蓄熱システムの消費電力量は無蓄熱システムの約18%増になるが,電力料金(従量料金)では26%削減が可能なことを明らかにした。2.一般事務所ビルにおける躯体蓄熱の有効性:一般事務所ビルを対象にシミュレーションを行い,夏季は吹出し温度16°Cで10時間蓄熱が適当であること,冬季はインテリアでの躯体蓄熱運転が昼間の冷房負荷を増大させるため躯体蓄熱はペリメータゾーンに限定すること,冬季においてペリメ-夕方位に関係なく吹出し温度32°Cで3時間蓄熱が適当であること,南面ペリメータの冬季躯体蓄熱効果は認められないことなどを明らかにした。
視点現象の「心の理論」からのアプローチ

この研究は、他者の心を読む能力である「心の理論」が私たちのコミュニケーションにどのように作用するのかを視点現象に焦点を当てて明らかにすることを目的としたものである。本研究では、他者の心を読む際や世界を認識する時に私たちが依拠する視点の特性に注目し、情報化時代のコミュニケーション様式の変容は、私たちが依拠する他者視点が時代的に変化していることが一つの要因であるとの仮説を立て、この仮説を視点が関係する様々な経験的事象に照らしてその帰結を探った。平成20年度における本研究の具体的内容とその意義について、理論研究の側面とデータの収集・分析を含む経験的研究の側面に分けて報告する。理論研究としては、二年目以降の本格的研究の基礎固めのために、本研究と関係が深い隣接分野の最新の研究の動向を探った。本研究は、認知科学、特に「心の理論」に基礎を置いたコミュニケーションの学際的研究である。視点表現の分析などの狭い意味での言語コミュニケーション研究から一歩踏み込んで、発達心理学、社会心理学あるいは精神医学の分野の研究において、「視点」という概念がどのような研究領域で取り扱われているかを探った。関連分会野の資料の収集や学会での意見交換などを通じて、発達心理学における共同注視(joint attention)や自己認識(self-awareness)研究、社会心理学や精神医学分野における自他関係やアイデンティティ研究、あるいは批判的言説分析(CDA)研究やドキュメンタリー研究における視点論などが、広義の「視点現象」を探る上で極めて重要であることが新たに分かった。経験的な研究としては、久野〓の共感度研究、鈴木孝夫の親族呼称の研究、廣瀬幸生の再帰代名詞「自分」の視点研究などの代表的な視点現象に関する言語研究を「心の理論」の観点から批判的に検討した。さらに、本研究が扱うべき視点現象の経験的領域として、メディア言説およびネット空間におけるコミュニケーションにおいて、「心の理論」の理論研究に貢献しうるような、非常に興味深い視点現象が存在することを確認した。平成21年度は、平成20年度に調査を行った「視点」に関する言語学の隣接分野の研究の知見を批判的に検討し、コミュニケーションあるいはより一般的に対人関係・他者関係における視点の機能について議論を深めた。以下、平成21年度における本研究の具体的内容と成果について、経験的研究および理論研究の二つに分けて報告する。経験的研究として考察のと対象したのは、現代の若者コミュニケーションの形熊である。社会学やメディア論の研究者たちから、若者のコミュニケーション形態がこの十数年で大きく変化していることが指摘されており、その実態を明らかにするためにケータイなどの通信ツール利用したコミュニーションの実態について調査し、その結果について分析を試みた。理論的な研究としては、近代からポスト近代における他者関係のありかたや自己形成の変化について、大澤真幸や東浩紀らの社会学分野における研究を参考に考察した。ポスト近代への大きな変化について、「大きな物語の凋落」(東)や「第三者の審級の失効」(大澤)などの概念を用いて、超越的な視点の相対化の現象が盛んに議論されている。こうした先行研究を踏まえた上で、若者のコミュニケーション形態・他者関係の変容について「まなざしを贈る」という論文を執筆し、その中で超越的な視点が失調して、あらゆる価値が相対化するなかで、私たちの関係性やコミュニケーションの形態がどのように変化しているのか、視点論の観点からそのメカニズムを論じた。今年度は、この社会学的考察を言語コミュニケーション研究へと再度接続する計画である。平成22年度の本研究の具体的内容とその意義について、関連研究分野の発掘と複数の研究分野の有機的な再編による新たなパラダイムの構築の試みという理論研究の側面と、それに関係する視点現象の調査とその分析という経験的研究の側面と、の二つに分けて報告する。視点に関する理論研究については、前年度の研究テーマの一つである、「超越的視点の失効がいかに現代のコミュニケーション様式に影響しているのか」という社会科学的問題を継続して研究し、この問題をより広い歴史的文脈に置くことで、原理的なレベルまで掘り下げて考察した。具体的には、歴史学者のJonathan Craryや思想家Ivan Illichの「観察者の系譜」や「視覚の体制」の変容の議論に基づき、近代の固定的/超越的視点の相対化が、近代からポストモダンにかけての観察の様式や視覚の体制に大きく影響していることを確認した。これがいかにコミュニケーション様式や視点表現の使用に影響を及ぼすかというのが,本課題の経験的研究の側面である。この経験的研究の一部として、今年度は沖縄県那覇市における視点表現の使用についての実態調査を行った。この調査は、20歳前後の若者世代とその親世代の視点表現の使用を比較し、琉球(および九州の一部)方言に特有の他者視点取得め世代間変化を明らかするという意図で行ったものある。パイロット的調査のため、まだ確定的なことは言えないが、調査対象の方言に特有の視点表現は、その使用が減少傾向にあり、これは他者視点取得そのものの変容がその背景にある可能を示唆していると観測している。
コンクリート中におけるシリカフュームの分散特性

当該研究課題に対し、コンクリートの材料特性が内部鉄筋の腐食性状に及ぼす影響についての検討を行い、平成6年度において以下の内容に関する知見が得られた。(1)水セメント比及び外部環境の相違がコンクリート内部の鉄筋への酸素透過量、コンクリートの溶液抵抗に及ぼす影響をポテンショスタットを用いた定電位法により評価した。その結果、酸素透過量は水セメント比が小さいほど、また外部環境の相対湿度が大きいほど減少し、外部環境の相対湿度が大きくなるほど溶液抵抗は小さくなることが明らかとなった。(2)打継目を境としたコンクリート部材の配合、材質および塩分量に相違を設けた供試体を用い、コンクリートの打継ぎが鉄筋の腐食に及ぼす影響を、材料特性を考慮した上で、自然電位、マクロセル電流密度、FRAを用い測定したミクロセル電流密度により検討した。その結果、水セメント比が小さいほどマクロセル腐食、ミクロセル腐食ともに低減され、特に補修材の材質がマクロセル形成機構に大きく影響を及ぼすことが分かった。(3)外部環境の相対湿度が大きいと酸素透過量が律速となり、相対湿度が小さいと溶液抵抗が律速となるため、十分な酸素および水分の供給が可能な湿潤状態で最も激しい腐食が生じることが明らかとなった。さらに、非定常環境下におけるマクロセル腐食速度を評価するために、乾湿繰り返し作用が及ぼす影響を検討した。その結果、マクロセル電流密度は、外部環境中の水分の変化がコンクリートの溶液抵抗に影響を及ぼし、乾燥期間には減少し、湿潤期間には増大することが明らかとなった。
犬猫における心房中隔・心室中隔欠損孔の新規閉塞栓開発に向けた基礎的知見の集積

計画当初、閉塞栓を欠損孔に挿入した際に大動脈弁等の心内構造物を回避できるよう、閉塞栓のディスク部分の形状を三角形として予定していた。ところが、三角形のディスクでは閉塞栓を欠損孔に挿入し離断した後の安定性に欠け、脱落のリスクがあることが判明した。そこで、ディスクの形状を三角形ではなく、従来品と同様の円形にした。ただし、次の3つの特徴を持たせた。まず、右心側と左心側とのディスクの中心部がずれてスイッチオフの状態になるよう配置した。これにより、特に心内血流阻害の恐れが大きい左心側での心内構造物を回避しやすくした。同時に、心内血流阻害の恐れが少ない右心側で閉塞栓の安定化を図るようにした。さらに、最も薄いタイプの閉塞栓はデバイス高部を0.5mmと可能な限り低減させ、、心内腔への突出を制限した。以上より、心内血流を阻害する恐れを低減させ、かつ留置後の安定性も兼ね備えた閉塞栓の作成が完成し、さらに試作品での体外における操作性の確認も完了した。心房中隔欠損の犬(2例)と猫(1例)に対して新規閉塞栓および従来品を用意し、開胸下での欠損孔閉塞を試みた。新規閉塞栓は、離脱前の血行動態に顕著な異常は認められず、形状的にも大きな問題はないと考えられた。しかしながら、今回の対象症例の欠損孔に対しては、準備した新規閉塞栓のサイズよりもやや小さいサイズの方が好ましいと考えられた。これまでのインターベンション治療では報告の無い低体重の小型犬に対して、従来品の応用により開胸下心房中隔閉塞術を用いて心房中隔を閉塞した。新規閉塞栓についてはサイズ展開を改良中である。本研究成果は、2018年度の国際獣医学会において発表した。現在、学術雑誌投稿の準備を進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
フランス都市政策地区における教育とエスニシティを介した境界形成の社会学的研究

本研究の目的は、フランスの都市政策地区における住民間の境界形成の過程を、子どもの教育をめぐる差異化実践とエスニシティに着目し考察することである。平成26年度は、4月から8月までフランス・パリ第4大学に研究拠点を置き、パリ郊外の2つの大衆地区で現地調査を実施した。調査は参与観察を中心に行い、インタビュー調査の考察を補足し、知見を深めた。9月からは研究拠点を日本に移し、調査結果の分析や成果公表を行った。また平成27年3月にはパリ郊外を再訪し、それぞれの地区で補充調査を実施した。現地調査ならびにその分析から以下の点を明らかにした。a)教育は地区において最も重要な差異化の基準のひとつであった。そこでは他者の民族出自に基づいた批判がなされていたが、それは特定の集団間の対立ではなく、自分たちに社会から与えられる否定的なまなざしや評価を再生産することで、個人が自分たちも帰属するとされるスティグマ化された集団と同一視されることを避け、社会の一員であることを示すために行われるものであった。b)学校の教職員や地域のアクターは、親が学校教育に積極的に関わらないことや子どもを遅くまで外に放置していることなどが地域における重要な問題であると捉え、親(特に母親)を支援しようとしていた。そこでは教育上の困難はかれらの文化背景にあるとされ、移民系住民がもっぱら支援や批判の対象とされていた。c)親の多くは学校教育や地区における子どもの交友関係などについては受動的で防御的な姿勢をみせるのに対して、家庭内では子どもたちに宗教や文化の伝達を通してアイデンティティを与えるなど積極的な役割を果たし、親としての尊厳や自尊心を守ろうとしていた。また子どもも宗教や親の出身国に対して強い愛着を持っており、それをルーツのひとつとしていた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、前半に研究発表や理論枠組の検討を行い、平成25年9月から平成26年3月までフランス・パリ郊外の2つの大衆地区で現地調査を実施した。現地調査では、人びとがどのように他の住民と差異化を図るのかを明らかにするための基礎的考察として、宗教施設の役割、調査地域の特徴と住民間の関係性の相違、インタビューにおける言説と実際の教育実践の違いを考察することを課題とした。まず宗教施設、特にモスクにアプローチする前に、地区の住民がどのようにそれを捉えているのかを調べ、その後、モスク関係者に聞き取りを行った。次に地区の歴史ならびに住民の流入プロセスの検証から、2つの地区におけるエスニック集団間の関係性の違いを明らかにした。マグレブ系移民とサブサハラ系移民の関係、さらに2000年代以降に両地区にやってきたトルコ系やインド系の住民に対する否定的なまなざしを考慮に入れると、エリアスの「定着者と部外者」の理論を参考にできることが確認された。人びとの教育実践については、インタビュー・データの分析を進めながら参与観察を行い、言説と実践の齟齬を考察した。そのことにより、地区で子どもを育てる親が中産階級の人びとと同じ概念を用いても、それが指し示すこと(特に教育方法)には違いがあることが明らかとなった。研究成果を、関東社会学会大会(6月)、一橋大学国際社会学プログラム創設20周年記念若手研究者ワークショップ(6月)、また日本社会学会大会(10月)にて報告した。以上の研究発表の内容をもとに都市政策地区における移民の家庭教育について論文にまとめた。

26年度が最終年度であるため、記入しない。学会などでの研究成果の報告ならびに理論枠組の検討を通して研究を進める上での課題を明確にし、研究論文の執筆や現地調査を計画通り実行できた。そのため、おおむね順調に進展していると評価できる。本研究の目的を達成するために、4月から8月までフランスに滞在し現地調査を継続する。9月以降は研究拠点を日本に戻し、調査データの分析ならびに学会発表(日仏教育学会大会、日本社会学会大会など)、研究論文の執筆を行う。平成27年2月にはフランスで補充調査を実施するとともに、研究結果のフィードバックを行う。