hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高密度ラジカル法による界面制御層を導入したパワーデバイス用絶縁膜の形成

原因はSiCと電極間のオーミック接触が取れなかったためであると思われる。本研究では高品質絶縁膜/SiC構造を実現するための界面制御層の導入およびポスト熱処理に関する基礎検討を行っている。本研究ではSiC基板を用いずにSi(100)基板で調査した。界面制御層形成には加熱フィラメントによるNH3ガスの接触分解により行い、フィラメント温度:1600°C、基板温度:200°C、処理時間:30分の処理が最適であることを明らかにした。また、ポスト熱処理の最適条件を調べたところ、窒素雰囲気中、400°Cで60分間の処理で界面準位密度を低減できることを明らかにした。装置の立ち上げおよびSi基板に対する表面改質、SiCN堆積条件の検討に時間を要してしまったことが理由である。半導体プロセス現在進めているSi基板に対する表面改質およびSiCN膜の堆積条件の最適化を大急ぎで完了させる。その後、Si基板と同様にSiC基板に対する表面改質およびSiCN膜の堆積条件の最適化を行う。研究の進捗によっては最終目的の変更も検討する。各面方位のシリコン基板の入手ができなかったために一部の実験が実施できなかったため、やや遅れ気味である。本年度は装置の復旧を中心に消費してしまった関係で予定された実験ための消耗品の購入を行わなかったため。当初の予定を挽回するよう鋭意研究を推進したい。前年度予定した実験のための消耗品を購入する。入手困難な消耗品があったため、予定していた物品の調達ができなかった。予定していた物品の調達を努力し、予定していた研究を実施する。
世界経済の多国間・多部門モデルの拡大化と政策分析-とくに貿易摩擦と地球環境分析-

本研究は平成3年度の科学研究費補助金による世界貿易-とくに商品別貿易マトリックスとプロトタイプの世界モデルの構築に関する研究に端を発し、今回は、本格的な多国間・多部門世界モデルの構築を目指して、平成5-6年度の2年間にわたって研究が行なわれた。時間と予算の制限のために多部門化を行なった国は先進7ヶ国(G7)と非先進9ヶ国、合計1616ヶ国であるが、いずれも世界経済の主流を構成する国々で、とくに中国を始めとする非先進国グループについては東アジアに重点を焦って研究が行なわれた。部門分類は35部門である.一方、世界貿易についても全地域の多部門化が行なわれ、28部門で貿易マトリックスのフローが分析の対象となった.この28部門分類と生産の35部門分類は完全に斉合する.この貿易と生産の多部門化に際して近年発表された通産省の国際産業連関表(先進5ヶ国、東南アジア8ヶ国)が重要なデータベースとして役立った.とくに比較可能な部門分類を上記の35部門ベースへと調整し、生産・雇用・投資・輸出入について斉合的な関数型の想定が行なわれた.多国間・多部門モデルの研究は、各セクターの行動関数のパラメータの比較を通じて各国の経済の特性を摘出するという比較計量経済学的分析の興味深い対象でもあるが、グローバルな数量分析、地域分析ならびにdualな形での相対価格分析が本命である.現在世界経済は変動為替ルート制のもとにあり、国際間の部門別相対価格の分析は今後益々重要度を増すことが予想され、本モデルの意義はさらに高まる。今回フロート下での政策の国際波及効果についても興味ある知見がえられており、一方地球環境問題への適用、地域主義による貿易フローの変化の分析、日本国際貢献のインパクト分析など、本モデルの分析領域は極めて多角的である.将来の方向として、多部門化の国の数の拡大、部門分割の精綴化(とくにG7)などPhase3の段階で本モデルの一層の充実化を計画している.本研究は平成3年度の科学研究費補助金による世界貿易-とくに商品別貿易マトリックスとプロトタイプの世界モデルの構築に関する研究に端を発し、今回は、本格的な多国間・多部門世界モデルの構築を目指して、平成5-6年度の2年間にわたって研究が行なわれた。今回フロート下での政策の国際波及効果についても興味ある知見がえられており、一方地球環境問題への適用、地域主義による貿易フローの変化の分析、日本国際貢献のインパクト分析など、本モデルの分析領域は極めて多角的である.将来の方向として、多部門化の国の数の拡大、部門分割の精綴化(とくにG7)などPhase3の段階で本モデルの一層の充実化を計画している.世界経済の多部門多国間モデルの構築作業は、平成2年と3年に行われた「世界経済のプロトタイプモデル」(科研費:一般研究B)の実績をベースに、平成5年度は研究実施計画にもとづいて以下の作業が行われた。1.データベース:まず、先進7ケ国については雇用と投資の部門別データの時系列の推計を主にOECDならびに国連統計を中心にして行い、非先進諸国についてはやや統合された部門分数のもとで時系列の推計を行った。ただし後者については時間の関係もあり、東アジアの主要9ケ国に焦点をしぼって時系列データベースの推計が行われた。次に、部門別の生産、輸出、輸入、国内消費については、先進7ケ国については、すでに利用可能であるので、上記の東アジア9ケ国について、固定価格表示による斉合的に時系列データべースの推計作業が行われた。なお、この場合部門別の輸出入デフレータについては名古屋大学グループの推計結果を全面的に利用することとした。実質価格系列での生産、輸出、輸入、国内消費の4変数については、斉合性を確保しつつ、時系列データベースを推計するため、基準年次ごとにアジア経済研究所の国際I-O表とのチェックが行われた。なお、CO_2の排出量のデータべースであるが、先進7ケ国については、OECDデータを中心に国立環境研究所の協力を得て、部門別の時系列データの強化がまず行われた。東アジア諸国についても、主要国を中心にデータ整備が進行中である。2.モデルの推定:先進7ケ国の主要変数(貿易を含む)についてはパラメータの推定がほぼ完了し、東アジア9ケ国についても、推定作業が進められつつある。

ただ、データの精度は先進7ケ国よりもやや劣るため,より統合された部門分類において、推定が行われている。以上の通り、部品のパラメータの推定の一部はやや遅れているが、平成6年度予定の世界モデルの構築とそのシミュレーション分析のための基礎は殆ど完成しており、翌年度中に順調に分析が修了する予定である。本研究は平成3年度の科学研究費補助金による世界貿易-とくに商品別貿易マトリックスとプロトタイプの世界モデルの構築に関する研究に端を発し、今回は、本格的な多国間・多部門世界モデルの構築を目指して、平成5-6年度の2年間にわたって研究が行なわれた。時間と予算の制限のために多部門化をほ行なった国は先進7ヶ国(G7)と非先進9ヶ国、合計16ヶ国であるが、いずれも世界経済の主流を構成する国々で、とくに中国を始めとする非先進国グループについては東アジアに重点を焦って研究が行なわれた。部門分類は35部門である。一方、世界貿易についても全地域の多部門化が行なわれ、28部門で貿易マトリックスのフローかせ分析の対象となった。この28部門分類と生産の35部門分類は完全に斉合する。この貿易と生産の多部門化に際して近年発表された通産省の国際産業連関表(先進5ヶ国、東アジア8ヶ国)が重要なデータベースとして役立った。とくに比較可能な部門分類を上記の35部門ベースへと調整し、生産・雇用・投資・輸出入について斉合的な関数型の想定が行なわれた。多国間・多部門モデルの研究は、各セクターの行動関数のパラメータの比較を通じて各国の経済の特性を摘出するという比較計量経済学的分析の興味深い対象でもあるが、グローバルな数量分析、地域分析ならびにdualな形での相対価格分析が本命である。現在世界経済は変動為替レート制のもとにあり、国際間の部門別相対価格の分析は今後益々重要度を増すことが予想され、本モデルの意義はさらに高まる。今回フロート下での政策の国際波及効果についても興味ある知見がえられており、一方地球環境問題への適用、地域主義による貿易フローの変化の分析、日本の国際貢献のインパクト分析など、本モデルの分析領域は極めて多角的である。将来の方向として、多部門化の国の数の拡大、部門分割の精緻化(とくにG_7),などPhase3の段階で本モデルの一層の充実化を計画している。
鋼コンクリートサンドイッチ構造の合理的設計手法の開発

通常のコンクリート施工と異なる点をも考慮に入れた鋼コンクリートサンドイッチ構造の合理的設計法の確立をめざした研究を行った結果以下のことが明らかとなった.(1)部材のせん断耐力に関しては、サンドイッチはりおびオープンサンドイッチはりに対して,実験及び有限要素解析により,耐荷機構とともに耐力算定モデルを構築することが出来た.(2)実験により,オープンサンドイッチ板のねじりひび割れ性状,強度,剛性などを明らかにした.(3)実験及び有限要素解析により,サンドイッチはりのせん断疲労破壊モードを明らかにするとともに,疲労耐力の算定法を提示した.(4)圧縮鋼板の座屈強度及び座屈後強度に関しては,数値解析及び実験から,その算定法を提案した.(5)鋼板とコンクリートとの付着に関しては,突起付き鋼板の場合及び鋼板に開口部がある場合の実験及び数値解析を行い,付着すべり性状と強度を明らかにすることが出来た.(6)隅角部の耐力を調べるための実験を行い,その結果が有限要素解析により推定できることを明らかにした.(7)サンドイッチ函構造の施工実験を行い,起こりうる最大級のコンクリート未充填部の寸法を明らかにした.この寸法の未充填部を有す部材の耐力実験を行い,耐力の減少の程度を明らかにした.(8)コンクリート充填生に関する簡易試験を行うことにより、未充填部が起こらないようにするための施工システムに関して提言を行った.(9)サンドイッチ構造の浮体構造物への適用性を検討し、課題を提示した。せん断耐力の解明に関しては、フルウェブをせん断補強鋼材として有する場合の梁の解析を実験及び有限要素法により行った。その結果、コンクリート部、フルウェブ部、外殻鋼板部が抵抗するせん断耐力を定量的に明らかにし、せん断耐力を推定する式を提案した。この式は、せん断スパン中央部での各せん断抵抗力を示すものであるが、フルウェブ部の抵抗せん断力は、フルウェブが降伏する場合せん断補強鋼材比にほぼ比例して増加すること、コンクリート部の抵抗せん断力はコンクリート強度だけでなく、せん断補強鋼材比の増加によっても増加すること、せん断補強鋼材比がある程度以上ある場合、せん断スパン比の大きさの影響を受けないこと、外殻鋼板の抵抗せん断力は小さいことなどが明らかとなった。疲労耐力の解明に関しては、せん断補強鋼材のある場合及びない場合の梁の実験及び有限要素解析を行った。破壊モードとしては、コンクリート部の疲労破壊としてせん断圧縮破壊モードとせん断引張破壊モード、外殻鋼板の疲労破壊として、支承部での引張破壊モードがあることを示し、各々のモードに対し、有限要素解析法などによる疲労耐力(もしくは疲労寿命)推定法を提示した。外殻鋼板の後座屈強度に関しては、形状(幅厚比、縦横比)を変数とした実験と、数値解析を行い、現行の土木学会指針(案)式の安全性を確認すると共に、シアコネクタで囲まれた鋼板をパネルと仮定し、境界条件を周辺固定かつ側辺変位拘束とした解析によりさらに精度よく強度を推定できることを提示した。シアコネクタの部材挙動に与える影響に関しては、シアコネクタの量を変数とした実験を行い、シアコネクタは曲げ耐力には重大な影響は及ぼさないが、変形はシアコネクタの量が少ないほど大きくなることを示した。通常のコンクリート施工と異なる点をも考慮に入れた鋼コンクリートサンドイッチ構造の合理的設計法の確立をめざした研究を行った結果以下のことが明らかとなった.(1)部材のせん断耐力に関しては,サンドイッチ構造およびオープンサンドイッチ構造に対して,実験及び有限要素解析により,耐荷機構とともに耐力算定モデルを構築することが出来た.(2)実験により,オープンサンド板のねじりひび割れ性状,強度,剛性などを明らかにした.(3)実験及び有限要素解析により,せん断疲労破壊モードを明らかにするとともに,疲労耐力の算定法を提示した.(4)圧縮鋼板の座屈強度及び座屈後強度に関しては,数値解析及び実験から,その算定法を提案した.(5)鋼板とコンクリートとの付着に関しては,突起付き鋼板の場合及び鋼板に開口部がある場合の実験及び数値解析を行い,付着すべり性状と強度を明らかにすることが出来た.

(6)隅角部の耐力を調べるための実験を行い,その結果が有限要素解析により推定できることを明らかにした.(7)施工実験を行い,起こりうる最大級のコンクリート未充填部の寸法を明らかにした.この寸法の未充填部を有す部材の耐力実験を行い,耐力の減少の程度を明らかにした.(8)コンクリート未充填部が起こらないようにするための施工システムに関して提言を行った.(9)サンドイッチ構造の浮体構造物への適用性を検討し、課題を提示した。
食道癌の新規治療法の開発を目指したＩＧＦ２　ＤＭＲ０メチル化レベルの網羅的解析

IGF2 DMR0メチル化レベルはIGF2 LOIと密接に関係している。Pyrosequencing technologyにより食道癌202例のIGF2 DMR0メチル化レベルを測定した。食道癌のメチル化レベルは正常上皮と比べて有意に低値であり、ApaIを用いてIGF2 LOIを評価したところLOI症例では非LOI症例よりもIGF2 DMR0メチル化レベルは低値であった。食道癌においてIGF2 DMR0低メチル化症例は有意に全生存期間が短く予後不良であった。以上より、食道癌IGF2 DMR0メチル化レベルは食道癌の予後予測因子となりうることが示された(Ann Surg Oncol, 2014)IGF2 DMR0メチル化レベルはIGF2 LOIと密接に関係しており食道癌におけるIGF2 DMR0メチル化レベルと臨床病理学的因子等との関係を解析することが本研究の目的である。まず、Pyrosequencing technologyにより、パラフィン包埋ブロックを用いて食道癌IGF2 DMR0メチル化レベルが正確に測定できるかを検討した。Pyrosequenceは、bisulfite→PCR→Pyroという行程からなるが、それぞれ行程を5回ずつ独立して行うことにより、その再現性を評価した。bisulfite行程及びPyro行程の標準偏差は、それぞれ0.86、0.33-0.42と低値であった。よって、食道癌パラフィンブロックから作成された切片を用いて、PyrosequenceによりIGF2 DMR0メチル化レベルを測定することの妥当性が示された。Pyrosequenceは多数のサンプルを迅速に測定することができ、臨床応用に非常に適したツールであることから、今回の結果は非常に意義があると考えられる。次に、このassayを用いて、食道癌202例のIGF2 DMR0メチル化レベルを測定した。食道癌のメチル化レベルは、正常上皮と比べて有意に低値であり(p<0.0037; N=35)、癌部におけるIGF2 DMR0メチル化レベルは、平均値31.9;中央値29.7,標準偏差9.1であった。また30例の免疫染色でIGF2強陽性例は陰性例・弱陽性例に比し有意にメチル化レベルが低かった(P=0.023、P=0.012)。食道癌において、IGF2 DMR0低メチル化症例(<30%)は有意に全生存期間が短く、予後不良であった(log-rank p=0.026;単変量HR=1.82, 95% CI 1.06-3.04, p=0.032;多変量HR=2.17, 95%CI 1.23-3.73,p=0.0083)ことから、食道癌IGF2 DMR0メチル化レベルは、食道癌の予後予測因子となりうることが示された。食道癌は非常に予後の悪い疾患であるが、今回の結果は患者別の個別化治療に貢献できる可能性があり、非常に臨床的意義があると考えられる。これらの結果はAnnals of surgical oncologyに採択された。以上より、食道癌IGF2 DMR0メチル化レベルは食道癌の予後予測因子となりうることが示された(Ann Surg Oncol, 2014)Pyrosequencing technologyにより、パラフィン包埋ブロックを用いて食道癌IGF2 DMR0メチル化レベルが正確に測定できるかを検討した。まずPyrosequenceのbisulfite→PCR→Pyroという行程をそれぞれ5回ずつ独立して行うことにより、その再現性を評価した。bisulfite行程及びPyro行程の標準偏差はそれぞれ0.86、0.33-0.42と低値であったため、食道癌パラフィンブロックから作成された切片を用いて、PyrosequenceによりIGF2 DMR0メチル化レベルを測定することの妥当性が示された。Pyrosequenceが臨床応用に非常に適したツールであることから今回の結果は非常に意義があると考えられる。食道癌のメチル化レベルは、正常上皮と比べて有意に低値であった(p<0.0037; N=35)。

癌部におけるIGF2 DMR0メチル化レベルは、平均値31.9、中央値29.7、標準偏差9.1であり、また30例の免疫染色でIGF2強陽性例は陰性例・弱陽性例に比し有意にメチル化レベルが低く(P=0.023、P=0.012)、食道癌においてIGF2 DMR0低メチル化症例(<30%)は有意に全生存期間が短く、予後不良であった(log-rank p=0.026;単変量HR=1.82, 95% CI 1.06-3.04, p=0.032;多変量HR=2.17, 95%CI 1.23-3.73,p=0.0083)ことから、食道癌IGF2 DMR0メチル化レベルは、食道癌の予後予測因子となりうることが示された。食道癌は非常に予後の悪い疾患であるが、今回の結果は患者別の個別化治療に貢献できる可能性があり、非常に臨床的意義があると考えられる。計画書に記した予定通りに研究は遂行され、意義深い結果が得られた。これらの結果は、現在癌研究の一流誌に投稿中である。今後は、食道癌IGF2 DMR0メチル化レベルとLOIの関係について研究を進めていく予定である。LOIの判定には、以前から使用されていた方法として、IGF2の塩基配列内にあるSNPを用いて二つのアレルを区別化することでLOIの判定を行っていた。しかし、同判定法ではinformativeとなる症例が限られているため臨床応用できるとは言い難い。そこで、IGF2 DMR0メチル化レベルがLOIのsurrogate markerとなることができれば、ほぼすべての症例のLOIの判定が可能となり、予後との関連がさらに意義深いものとなると考えられる。LOIの判定にはより質の高い凍結切片から抽出したDNAを用いる必要があり、多数の症例を蓄積するにはやや困難が生じる。その際には他施設からの試料提供が必要となる場合がある。次に、抗癌剤感受性の関連について研究を進めていく予定である。また、食道癌細胞株を用いたin vitroの研究も開始する予定であり、準備を行っている。食道癌細胞株のIGF2 DMR0メチル化レベルを測定し、in vitroでの癌細胞浸潤能、増殖能、細胞サイクルを検討したうえで、Docetaxelや5-FU感受性などとの関係を評価する。該当なし
ミトコンドリアDNAの異常発生機構解析に基づいた体系的診断システムの構築

3つの基本プロジェクト(1)ミトコンドリアDNA維持機構の基礎研究、(2)ミトコンドリアDNA検査診断システム、(3)体細胞ミトコンドリアDNA解析を融合させ、体系的なミトコンドリアDNA検査診断システムを構築し、大学内外からの検査依頼の応じられるようになった。マウスを用いて、ミトコンドリアDNAの保護が自然老化の進行を抑制できることを示した。さらに九州大学の「久山町コホート研究」で集められた約3千例のDNAサンプルのミトコンドリアDNA配列を決定し、糖尿病発症との関連を解析している。(1)ミトコンドリアDNA維持機構の解析:ミトコシドリアRNAポリメラーゼが鋳型DNAが超らせん構造をとっているときには、プロモーター非依存性の強いRNA合成活性を示すことを見出した。ミトコンドリアDNAは大量のRNAを含んでいるが、その機構は30年以上にわたり現在でも不明で、その有力な合成機構であることを示唆している(投稿中)。また、TFAM発現マウヌが加齢に伴う記憶学習能力の低下を予防し、それがミトコンドリアゲノム維持と酸化ストレスの抑制であることを示した(投稿中)。(2)ミトコンドリア検査診断システムの構築および患者検体の検査:通常検査によく用いられるリンパ球のトコンドリアDNAコピー数測定検査はばらつきが大きく、時系列の追跡を困難にしていた。そのばらつきの原因として、サンプルの血小板混入が大きな要因であることを見出し、その除去が正確で再現性のある測定のために必要であることを報告した(ACB,in press)。また、ミトコンドリアゲノム維持に重要な因子であり、核DNAでコードされる遺伝子異常によるミトコンドリア病の主要な原因でもある遺伝子(POLG,TWINKLE,ANT)の遺伝子検査系を立ち上げ手検査を実施している。(3)体細胞ミトコンドリアDNA解析:申請者が共同研究者として加わり、糖尿病とミトコンドリアゲノム配列との関係を調べる調査が組み込まれた久山町糖尿病データベースプロジェクトがスタートした。その一環として1万人規模の2型糖尿病患者の登録とサンプル収集が19年度より開始された。(1)ミトコンドリアDNA維持機構の解析:ミトコンドリアRNAポリメラーゼが鋳型DNAが超らせん構造をとっているときには、プロモーター非依存性の強いRNA合成活性を示すことを見出した。また、TFAM発現マウスが加齢に伴う記憶学習能力の低下を予防し、それがミトコンドリアゲノム維持と酸化ストレスの抑制であることを示した(J Neurosci)。さらにTFAM結合蛋白質として同定した蛋白質のうち、ERAL1がミトコンドリア内の翻訳因子であることを同定し、翻訳とミトコンドリアDNAコピー数の維持に関与することを見出した(論文作成中)(2)ミトコンドリア検査診断システムの構築および患者検体の検査:通常検査によく用いられるリンパ球のトコンドリアDNAコピー数測定検査はばらつきが大きく、時系列の追跡を困難にしていた。そのばらつきの原因として、サンプルの血小板混入が大きな要因であることを見出し、その除去が正確で再現性のある測定のために必要であることを報告した(Ann Clin Biochem)。また、ミトコンドリアゲノム病の主要な原因変異である大欠失の高感度検出系とその定量系を立ち上げ、検査を実施している。その一環として1万人規模の2型糖尿病患者の登録とサンプル収集が19年度より開始され、20年度よりミトコンドリアDNA配列の調査が開始された。ミトコンドリアDNAは大量のRNAを含んでいるが、その機構は30年以上にわたり現在でも不明で、その有力な合成機構であることを示唆している(Genes Cells, 09)。また、TFAM発現マウスが加齢に伴う記憶学習能力の低下を予防するなど、老化の進行を抑制することを示した(J Neurosci, 08)。さらにTFAM結合蛋白質として同定したERAL1がミトコンドリアリボソームのアセンブリに必要なことを同定した(Nucl Acids Res, in press)(2)ミトコンドリア検査診断システムの構築および患者検体の検査:通常検査によく用いられるリンパ球のトコンドリアDNAコピー数測定検査はばらつきが大きく、時系列の追跡を困難にしていた。そのばらつきの原因として、サンプルの血小板混入が大きな要因であることを見出し、その除去が正確で再現性のある測定のために必要であることを報告した(Ann Clin Biochem, 08)。

また、ミトコンドリアゲノム病の主要な原因変異である大欠失の高感度検出系とその定量系を立ち上げ、検査を実施している。(3)体細胞ミトコンドリアDNA解析:申請者が共同研究者として加わり、糖尿病とミトコンドリアゲノム配列との関係を調べる調査が組み込まれた久山町糖尿病データベースプロジェクトが、年齢、性別等をマッチングさせた3000人以上のゲノムサンプルの収集を終えた。ミトコンドリアDNAの転写・複製の制御部位であるD-loop領域の約1kbpと電子伝達系複合体Iサブユニット6のをコードする約1kbpをターゲットとして、上記3000人以上の全配列を決定した。現在この配列データを基に、疾患と連鎖する多型について検索中である。
スプライシング因子の新規機能を利用した動物細胞ディスプレー技術の高度化

本研究では、抗体遺伝子への自発的変異能力を有するニワトリB細胞株DT40を用いたin vitro抗体作製技術を効率化するための基盤技術を開発する。本年度は、非典型抗体のDT40細胞での発現と変異導入を試みた。抗体医薬として上市されているモノクローナル抗体2例を単鎖抗体化して、Fc融合タンパクとしてDT40細胞に発現させることを試みた。ヒトIgG1 Fcを発現する細胞はこれまでに樹立している。一つのモノクローナル抗体は重鎖可変部(VH)と軽鎖可変部(VL)をVH-VL、VL-VHどちらの順でDT40細胞に導入しても発現したのに対して、一方の抗体では、VH-VLでのみ検討したところ発現しなかった。詳細のその原因を検討すると、発現しない方ではスプライシングに異常が見られた。単鎖抗体をコードする人工DNAの設計段階でのコドンの選択により、ゲノム上の導入された後、転写後プロセシングに必要なExon Splicing enhancerの分布が変わったことが原因とみられる。DT40細胞に外来抗体遺伝子可変部を導入する際は、可変部のみに変異を限定するために定常部との間にイントロンが挿入された野生型遺伝子配列を保持していることから、導入遺伝子上のスプライシング関連シスエレメントについても分析する必要性が明らかになった。また、発現可能であった方の単鎖化抗体については変異導入も可能であることから、本研究計画で構築してきた変異導入頻度の増強技術を用いてライブラリー構築を効率化し、親和性成熟も可能であると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、抗体遺伝子への自発的変異能力を有するニワトリB細胞株を用いたin vitro抗体作製技術を効率化するための基盤技術を開発する。本年度は、変異導入能力を増強して抗体ライブラリー形成を効率化することにより抗体取得を効率化することを検討する。まず、我々が体細胞高頻度突然変異に必須の因子として発見したスプライシング因子SRSF1-3の過剰発現による変異増強を試みた。SRSF1-3発現ベクターを導入した安定形質転換体において、SRSF1-3の発現が安定に維持されなかったことから、発現カセットをDT40ゲノムの特定の遺伝子座に組み込んだ細胞株を作製した。この細胞株ではSRSF1-3の発現は安定に維持され、変異能力も野生型に比べて増強することに成功した。今後、この細胞株を用いた抗体取得を試みる。さらに、SRSF1-3の機能部位に関する検討もしており、より効率の良い変異SRSF1-3を用いた細胞株も検討する。変異導入装置の増強は、オフターゲット遺伝子への変異導入により、場合によっては遺伝毒性につながる可能性がある。したがって、変異導入装置の増強ではなく、変異導入の基質である抗体遺伝子の配列を最適化することを試みた。変異導入装置の基質特異性に沿って改変した遺伝子断片を、元の抗体遺伝子と置換したDT40細胞を作製した。今後、この細胞株を用いても変異頻度と評価し、効率的な抗体取得に応用可能かどうかを検討する。おおむね研究計画に記載された検討項目を実施し、当初の目標としていた成果が得られている。本年度は、前年度に引き続き変異導入能力を増強して抗体ライブラリー形成を効率化することにより抗体取得を効率化することを検討した。我々が体細胞高頻度突然変異に必須の因子として発見したスプライシング因子SRSF1-3の過剰発現による変異増強を試みた。これまでの検討でDT40細胞でのSRSF1-3の安定発現と変異能力の増強に成功していたが、更なる検討により、変異の標的遺伝子として初期変異導入頻度の低い遺伝子でSRSF1-3発現の効果が高い傾向にあった。また、高度に変異を増強するにはあるしきい値以上のSRSF1-3の過剰発現が必要であることを示唆する結果が得られた。この結果の一つの可能性として何らかの競合的な内在因子の可能性が示唆され、SRSF1-3の作用機序との関連から今後詳細に検討する。SRSF1-3の機能部位に関する検討により、変異導入に関与する部位を一部同定した他、SRSF1-3のAID機能への関与の検討では、SRSF1-3がAIDの局在に関与することを示唆する結果も得られた。今後は、これらのSRSF1-3機能を操作することにより効率的な変異増強方法を検討する。一方、変異導入装置の増強ではなく、変異導入の基質である抗体遺伝子の配列を変異導入装置の基質特異性に沿って最適化することを試みたが、変異導入効率に有意な差は認められなかった。この原因が、配列の最適化されていないためか、変異導入において配列の基質としての認識が律速ではないためか、などについては今後検討する。前年度、変異導入の基質である抗体遺伝子の配列を変異導入装置の基質特異性に沿って最適化することを試みたが、変異導入効率に有意な差は認められなかった。

この原因を検討するため、複数の遺伝子に変異導入配列を導入して変異頻度を検討したところ、効果が顕著な遺伝子と、そうでは無い遺伝子があることが分かった。オリジナルの遺伝子の変異頻度が高い場合には、変異導入配列の効果が弱くなることから、変異導入装置の細胞内の量といった別のファクターが律速となっている可能性がある。一方、オリジナルの遺伝子で変異頻度が低い場合は、変異頻度の上昇効果は顕著であり、そのようなタイプの遺伝子の場合の改善策として変異導入配列の導入は有効であろう。どのような一次配列上の違いが元々の変異導入頻度を決定しているのかは今後の課題である。前年度まで検討していたSRSF1-3の過剰発現による変異増強との共用については効果が確認されたことから、変異導入の効率化に、SRSF1-3過剰発現による変異導入装置の活性化と、変異導入装置の基質配列の導入の両方を使用することが有効であることが示唆された。概ね研究計画に記載された検討項目を実施し、当初の目標としていた成果が得られている。本研究では、抗体遺伝子への自発的変異能力を有するニワトリB細胞株DT40を用いたin vitro抗体作製技術を効率化するための基盤技術を開発する。本年度は、非典型抗体のDT40細胞での発現と変異導入を試みた。抗体医薬として上市されているモノクローナル抗体2例を単鎖抗体化して、Fc融合タンパクとしてDT40細胞に発現させることを試みた。ヒトIgG1 Fcを発現する細胞はこれまでに樹立している。一つのモノクローナル抗体は重鎖可変部(VH)と軽鎖可変部(VL)をVH-VL、VL-VHどちらの順でDT40細胞に導入しても発現したのに対して、一方の抗体では、VH-VLでのみ検討したところ発現しなかった。詳細のその原因を検討すると、発現しない方ではスプライシングに異常が見られた。単鎖抗体をコードする人工DNAの設計段階でのコドンの選択により、ゲノム上の導入された後、転写後プロセシングに必要なExon Splicing enhancerの分布が変わったことが原因とみられる。DT40細胞に外来抗体遺伝子可変部を導入する際は、可変部のみに変異を限定するために定常部との間にイントロンが挿入された野生型遺伝子配列を保持していることから、導入遺伝子上のスプライシング関連シスエレメントについても分析する必要性が明らかになった。また、発現可能であった方の単鎖化抗体については変異導入も可能であることから、本研究計画で構築してきた変異導入頻度の増強技術を用いてライブラリー構築を効率化し、親和性成熟も可能であると考えられる。DT40細胞の変異能力増強に関してSRSF1-3過剰発現の検証し、より効果的な変異SRSF1-3の使用を検討する。DT40細胞の変異能力増強に関してSRSF1-3過剰発現によらない方法についても検討を進める。DT40細胞の変異能力増強を最適化し、抗体作製技術への応用の実証研究を実施する。DT40細胞の変異能力の増強方法について、SRSF1-3過剰発現とその他の組み合わせの最適化を検討する。
重篤小児症例の予測致死率スコアリングの算出法の開発研究

[背景]重篤な小児傷病者の診療および医療体制の整備は極めて重要な課題である。診療内容や診療体制の評価には、搬入時の状態から予測される死亡率(予測致死率)と実際の死亡率(実死亡率)の差を検証することが不可欠、すなわち予測致死率の算出は極めて重要である。しかしながら予測致死率は、疾患分布・医療事情・社会背景など種々の要因の影響を受けるため、諸外国で作成されたスコアリングの転用はデータの誤った解釈に繋がりうる。そのため、現在の本邦の医療水準に適合した予測致死率スコアリングの算出法の開発が必要である。[目的]国内の医療事情に適合した重篤小児症例の予測致死率の算出法、スコアリングシステムを開発すること。[方法]症例レジストリを用いた前方視的観察研究。日本重篤小児診療レジストリにを用いて16歳未満の症例(2015年4月から2019年3月)データを収集し、算出式を作成・検証する。[結果]小児重症例を診療する計20の施設から、データベースを用いて11508例のデータを得た。2729年度のデータ8596例から、豪州で開発された既存の予測致死率スコアPIM2 (Pediatric Index of Mortality)と同じ説明変数を用いた多変量ロジスティック回帰モデルを用いて算出式を作成した。これを30年度の2912例を用い検証。識別能(ROC曲線下面積)は0.957 (PIM2では0.965)は同等、適合度(hosmer-lemeshow検定)は8.84 (同7.49)と若干改善、実死亡率との乖離(標準化死亡比) 0.85 (同0.47)と大幅改善していた。[結語]実死亡率との乖離が大幅に改善した算出式を開発できた。日本国内の重篤小児診療のより妥当な指標による実績検証に寄与しうるものと考える。平成27年度は、[1]データ収集に値するスコアリングの選別と収集パラメータの整理[2]前記[1]で選別された項目をJaRPACレジストリの収集項目へ収載[3]先行的な試算としての予測式の試験的作成を行った。[1]諸外国で開発されたスコアリングシステムを参考に、重篤小児症例の重症度と関連することが想定されるパラメータにつき検討した。PRISM-IIIおよびIVは、収集する項目数が多い一方で算出の過程で点数化される際に過剰な単純化が行われており、スコアリングとのしての精度の点で優位性に欠けるものと判断し、小児重症症例のスコアリングシステムであるPIM(Pediatric index of Mortality)2およびPIM3、成人例を主眼とした重症度スコアリングであるAPACHE(acute physiology and chronic health evaluation)IIおよびAPACHE IV、外傷例の重症度スコアリングであるTRISS(Trauma and injury severity score)を用いることとした。[3]また、まずは先行的な試算として、3施設のデータ(testing sample n=2464, validation sample n=2190)をもって予測式の試験的作成を行い、識別能と適合度はPIM2と同様ながら標準化死亡比に改善を認める試験的予測式: PIM-j.βを作成した。なお、上記[1][3]に関しては詳細をまとめたうえで第43回日本集中治療医学会学術集会にて発表した。本来であれば平成27年度の間に収載項目を更新したJaRPACレジストリで各施設からのデータ収集を開始する予定であったが、レジストリ開発における技術的な問題から遅延が発生し、28年度に持ち越しになっている。その代替として試験的な予測式作成を先行させており、研究全体に影響するような遅れにはなっていない。平成28年度は[1]JaRPACレジストリでデータ収集[2]収集データを元に予測致死率の算出式を作成[3]算出法の頒布の基盤整備の3点を行った。[1]昨年度に生じていたシステム開発上の問題を解消し、JaRPACレジストリを用いたデータ収集を再開した。データ収集においてはとくに大規模施設での入力負荷の軽減が課題となった。[2]収集データから、死亡に関連すると推測される危険因子を単変量解析から抽出した。小児救急および小児集中治療領域における予測致死率の算出法として一般的なPIM(Pediatric Index of Mortality)2およびPIM3を参考とした。抽出した因子のデータにつき多変量解析を行って危険因子を確定し各因子の相関係数を決定、予測致死率の算出式を作成した。これらの研究経過については、第44回日本集中治療医学会学術集会のシンポジウムにおいて演題発表した。昨年度にシステム開発の問題でデータ収集が遅延した分の遅れが生じている。データ収集は再開し、ウェブページも最終的な予測式は実装しないまでも開発を完了しており、研究全体に影響するような遅れには到っていない。平成29年度は[1]JaRPACレジストリにおけるデータ収集の追加[2]収集データを元に作成した予測致死率の算出式を改訂[3]算出法の頒布の基盤整備としての予測致死率の算出が可能なウェブページをの再改訂の3点を行った。[1]システム上の問題が解消されたため、JaRPACレジストリを用いたデータ収集を追加した。集積データ数は11072例(17施設)。[2]追加された収集データから、死亡に関連すると推測される危険因子を単変量解析から抽出した。小児救急および小児

集中治療領域における予測致死率の算出法として一般的なPIM(Pediatric Index of Mortality)2およびPIM3を参考とした。抽出した因子のデータにつき多変量解析を行って危険因子を確定し各因子の相関係数を決定、予測致死率の算出式を改訂した。[3]前年度にPIM2, PIM3のほか成人例を主眼とした重症度スコアリングであるAPACHE(acute physiology and chronic health evaluation) II・APACHE IV、外傷例の重症度スコアリングであるTRISS(Trauma and injury severity score)などまでを網羅した、入力すれば誰でも予測致死率の算出が可能なウェブページを開発しているが、これのインターフェースを改良し利便性を改善した。これは確定した最終版の算出式を頒布する基盤となる。これらの研究経過については、第45回日本救急医学会や第45回日本集中治療医学会学術集会などにおいて演題発表した。参加施設側の問題でデータ収集が遅延した分の遅れが生じている。データ収集は再開しているが、さらにデータの追加を要するため、研究期間を延長している。ここからのデータ収集で研究を完了させることができる見通しでである。[背景]重篤な小児傷病者の診療および医療体制の整備は極めて重要な課題である。診療内容や診療体制の評価には、搬入時の状態から予測される死亡率(予測致死率)と実際の死亡率(実死亡率)の差を検証することが不可欠、すなわち予測致死率の算出は極めて重要である。しかしながら予測致死率は、疾患分布・医療事情・社会背景など種々の要因の影響を受けるため、諸外国で作成されたスコアリングの転用はデータの誤った解釈に繋がりうる。そのため、現在の本邦の医療水準に適合した予測致死率スコアリングの算出法の開発が必要である。[目的]国内の医療事情に適合した重篤小児症例の予測致死率の算出法、スコアリングシステムを開発すること。[方法]症例レジストリを用いた前方視的観察研究。日本重篤小児診療レジストリにを用いて16歳未満の症例(2015年4月から2019年3月)データを収集し、算出式を作成・検証する。[結果]小児重症例を診療する計20の施設から、データベースを用いて11508例のデータを得た。2729年度のデータ8596例から、豪州で開発された既存の予測致死率スコアPIM2 (Pediatric Index of Mortality)と同じ説明変数を用いた多変量ロジスティック回帰モデルを用いて算出式を作成した。これを30年度の2912例を用い検証。識別能(ROC曲線下面積)は0.957 (PIM2では0.965)は同等、適合度(hosmer-lemeshow検定)は8.84 (同7.49)と若干改善、実死亡率との乖離(標準化死亡比) 0.85 (同0.47)と大幅改善していた。[結語]実死亡率との乖離が大幅に改善した算出式を開発できた。
海底下の流体循環経路解明に向けた反射法地震探査による海洋性地殻の構造と物性の推定

平成22年度に実施した研究内容は、(1)国際統合掘削計画(IODP)第327次航海で海洋性地殻内部の流体移動経路を推定、(2)ファンデフーカプレート東翼部(IODP掘削孔周辺)で取得された地震探査データから海洋性地殻の形状と断層の抽出、(3)南海トラフで広域にわたって存在する海洋性地殻内断層の推定、(4)無人潜水艇うらしまのサイドスキャンソナーから熱水プルームを推定、の4つである。それらの具体的な内容を以下に示す。(1)海洋性地殻内の浸透率の異方性やスケール依存性を調べるために、IODP第327次航海にCo-chief研究者として参加した。この航海では、ファン・デ・フーカ中央海嶺東翼部で海洋性地殻内の流体モニタリングを実施するため、掘削孔に流体モニタリング装置を設置し、トレーサー試験を実施した。また、掘削で得られたコア試料に対して浸透率を測定し、変質の度合いと浸透率の関係を議論する予定である。さらに検層データからは、フラクチャーの特徴を抽出することに成功した。(2) IODP掘削サイト周辺で取得された反射法地震探査データを解析した。掘削で得られた浸透率に関する情報を、反射法地震探査データと比較し、流体の移動経路となっているフラクチャー等を反射断面図上で特定することを試みた。(3)南海トラフで取得された三次元反射法地震探査データや、広域に取得されている二次元反射法地震探査データを解析して、南海トラフに広範囲に分布する海洋性地殻内断層の形状を調べた。(4)無人潜水艇「うらしま」によって取得されたサイドスキャンソナーを使って、伊平屋北海丘の熱水プルームを可視化することに成功した。平成21年度に実施した研究内容は、(1)中央インド洋海嶺で反射法地震探査を実施、(2)伊平屋北海丘で取得された反射法地震探査データの解析と解釈、(3)平成22年度に実施される国際統合掘削計画(IODP)Expedition 327航海の準備である。(1)中央インド洋海嶺(Kairei field)で反射法地震探査を実施:11月に中央インド洋海嶺で反射法地震探査データ(シングルチャネル)を取得した。その上で「しんかい6500」の潜航地点の決定を行った。さらに潜航で得られた岩石試料を参照することで、本調査海域の岩層の空間的な分布を推定した。Kaireifield周辺で、密に反射法地震探査データを取得したのは、初めてである。(2)伊平屋北海丘の解析と解釈:伊平屋北海丘周辺で取得された反射法地震探査データに対してデータベースを作成し、地質解釈(熱水経路の推定)を行った。伊平屋北海丘では、IODPによる掘削が計画されており、その熱水経路を事前に予測することは重要であると考えられる。現在論文を執筆中である。(3) IODP Expedition 327航海の準備:平成22年度夏に、IODP Expedition 327航海にCo-chief研究者として参加し、ファン・デ・フーカ中央海嶺東翼部で海洋性地殻内流体モニタリングを実施する予定である。本航海では、掘削孔に流体モニタリング装置を設置するが、そのモニタリング装置や複雑な掘削オペレーションに関する打ち合わせを行った。本航海の目的は、浸透率の異方性やスケール依存性を調べることである。さらに私は、その浸透率に関する情報を既存の反射法地震探査データと比較し、流体の移動経路となっているフラクチャー等を反射断面図上で特定することを試みる。
海洋底深部岩石からみたMORBの成因

1.MORBの生成と深部岩石の関係を探るために,太平洋ヘス・ディープと,カリブ海中央ケイマン・トラフから得られた超マフィック岩の再検討し,比較した.両者は,それぞれ高速拡大軸,低速拡大軸下の深部物質を代表している.両者のマントルかんらん岩はそれぞれハルツバーガイト(H),レールゾライト(L)であり大きく異なる.一方,ダナイトトロクトライト(D-T)はスピネルのCr#が0.50.6,0.40.5とわずかな違いしかない.この違いは,比較的未分化なMORBの組成が拡大速度にわずかに依存する事と調和的であり,これらは未分化MORBと化学的平衡にある.D-Tと未分化MORBは,既存のかんらん岩とメルトの相互反応の産物であろう.2.それぞれ高速,低速拡大軸の海洋マントル起原であるオマーン・オフィオライトのマントル部分,およびリザードかんらん岩体を調べ,実際の海洋底の岩石との比較を試みた.オマーン・オフィオライトではヘス・ディープのものと類似するHが卓越する.ただし,大平洋では未発見のLがかなり普遍的に存在しており,レールゾライトハルツバーガイトへの変化の詳細を知ることができる.リザードかんらん岩では,スピネルのCr#が0.10.5のLHが卓越し,Cr#0.3程度のスピネルを含む調和性ダナイトを伴う.3.超低速拡大軸である南西インド洋海嶺(アトランティスII断裂帯)のかんらん岩を予察的に調べた.ほぼ同一斜面で深部から浅部へ向かってLHの変化が認められた.Hにはしばしばダナイト的な部分があり,またガブロ質やパイロクシナイト質の脈層がしばしば認められる.この深さ方向の岩相変化はオマーンなどのオフィオライトでは認められており,海嶺軸下での溶融過程を制約するものとして重要である.今まで海洋底では未確認であり,岩相変化の幅と空間スケールの解析を引き続き行う予定である.1.MORBの生成と深部岩石の関係を探るために,太平洋ヘス・ディープと,カリブ海中央ケイマン・トラフから得られた超マフィック岩の再検討し,比較した.両者は,それぞれ高速拡大軸,低速拡大軸下の深部物質を代表している.両者のマントルかんらん岩はそれぞれハルツバーガイト(H),レールゾライト(L)であり大きく異なる.一方,ダナイトトロクトライト(D-T)はスピネルのCr#が0.50.6,0.40.5とわずかな違いしかない.この違いは,比較的未分化なMORBの組成が拡大速度にわずかに依存する事と調和的であり,これらは未分化MORBと化学的平衡にある.D-Tと未分化MORBは,既存のかんらん岩とメルトの相互反応の産物であろう.2.それぞれ高速,低速拡大軸の海洋マントル起原であるオマーン・オフィオライトのマントル部分,およびリザードかんらん岩体を調べ,実際の海洋底の岩石との比較を試みた.オマーン・オフィオライトではヘス・ディープのものと類似するHが卓越する.ただし,大平洋では未発見のLがかなり普遍的に存在しており,レールゾライトハルツバーガイトへの変化の詳細を知ることができる.リザードかんらん岩では,スピネルのCr#が0.10.5のLHが卓越し,Cr#0.3程度のスピネルを含む調和性ダナイトを伴う.3.超低速拡大軸である南西インド洋海嶺(アトランティスII断裂帯)のかんらん岩を予察的に調べた.ほぼ同一斜面で深部から浅部へ向かってLHの変化が認められた.Hにはしばしばダナイト的な部分があり,またガブロ質やパイロクシナイト質の脈層がしばしば認められる.この深さ方向の岩相変化はオマーンなどのオフィオライトでは認められており,海嶺軸下での溶融過程を制約するものとして重要である.今まで海洋底では未確認であり,岩相変化の幅と空間スケールの解析を引き続き行う予定である.MORBの生成と深部岩石の関係を探るために、太平洋ヘス・ディープと、カリブ海中央ケイマン・トラフから得られた超マフィック岩の再検討し、比較した。両者は、それぞれ高速拡大軸、低速拡大軸下の深部物質を代表している。両者のマントルかんらん岩はスピネルのCr#がそれぞれの0.50.6、0.2程度のハルツバーガイド、レールゾライトであり、大きく異なっている。一方、ダナイトトロクトライトはスピネルのCr#が0.50.6、0.40.5とわずかな違いしかない。この違いは、比較的未分化なMORBの組成が拡大速度にほとんどまたはわずかにしか依存しない事実と調和的である。すなわち、ダナイトトロクトライトは未分化MORBと化学的平衡にあることが予想される。また、ダナイトトロクトライトは、既存のかんらん岩とメルトの相互反応(メルトからのかんらん石の晶出+かんらん岩中の輝石の分解溶融)の産物であることが独立にわかっている。したがって、未分化MORBも同相互反応の生成物であることになる。また、マス・バランスの計算からダナイトは海洋地殻(厚さ67km)の50%(重量)程度存在する必要がある。したがって、上部マントル中の初生MORBの分離深度を3540kmとすると、かんらん岩中にダナイトが78%存在する必要があることになる。この妥当性は現時点では適当なオフィオライトでチェックする以外に方法がない。

また、顕微赤外分光光度計によりダナイト中のかんらん石の包有物の解析が予察的に行われ、含水鉱物がかなり普遍的であることが明らかになった。これはダナイトの生成に関する重要な制約となる。それぞれ高速、低速拡大軸の海洋マントル起原であるオマーン・オフィオライトのマントル部分、およびリザードかんらん岩体の岩石学的研究を行い、実際の海洋底の岩石との比較を試みた。オマーン・オフィライトではハルツバーガイトが卓越する。このスピネルのCr♯は0.50.6で、太平洋ヘス・ディープなどで見い出されているものに類似する。ただし、太平洋では未発見のレールゾライトがかなり普遍的に存在しており、海洋底の試料では不可能なレールゾライトからハルツバーガイトへの溶け残り岩の変化を調べることができそうである。さまざまなオルソパイロクシナイトをダナイトが置換していることから、MORBの化学的性質の獲得に際しての斜方輝石の分解溶融の重要性が再確認される。調和性ダナイトのスピネルのCr#は0.50.6である。オマーン・オフイオライトにおいては海嶺軸での生成物と島弧下(多分)での生成物の分離が極めて深刻な問題であり、今後の大きな課題となる。リザードかんらん岩については、オフィオライトのメンバーであるとする考えと、大陸性の高温高圧かんらん岩の迸入岩体であるという説があるが、単斜輝石のNa含有量は低く、海洋底のかんらん岩との類似性が高い。スピネルのCr#が0.10.5のレールゾライトハルツバーガイトが卓越し、Cr#0.3程度のスピネルを含む調和性ダナイトをしばしば伴う。またこの組み合わせは低速拡大軸下でのマグマ生成/移動を考える上で重要であろう。リザードではかんらん岩体北東端でダナイト-トロクトライト-ガブロがーレールゾライト/ハルツバーガイトとモホ遷移帯と類似の反応帯を作っている。このダナイトなどはスピネルのTiがMORB関連のマグマから予想される以上に著しく高く、プレート内マグマの関与が考えられる。従って、この部分は海嶺軸とは無関係に形成されたものであろう。オマーンオフィオライトのマントルセクションに産するダナイトとクロミタイトに関して,海嶺期と島弧期の産物の識別が可能かどうかを検討した.ダナイトに関しては高Cr#スピネルを含むものはすべて非調和的であるが判明した.また文献により,オフリッジ火成作用で形成された噴出岩のスピネルのCr#はすべて0.6以下であることが判明した.従ってオマーンの非調和性ダナイトは島弧期の産物であろう.スピネルのCr#が0.6以下の非調和性ダナイトに関しては化学組成的には判断の決め手がないため,組織の検討が進行している.クロミタイトに関しては,非調和性のものにしばしば白金族元素の含有量の高いものがあり,高部分溶融度のメルト起原を示唆することから島弧的であると判断できる.現在までのところ,調和性のクロミタイトはすべて低PGEであり,そのスピネルはすべて低Cr#であり,海洋的であるとして問題はない.南西インド洋海嶺近傍のアトランティス・バンクのアトランティスII断裂帯側の壁に露出するかんらん岩を調べた.同地域のかんらん岩は超低速拡大軸で形成された上部マントル物質を代表している.ほぼ同一斜面の水深50004500m付近ではレールゾライトを,37003000m付近ではより枯渇度の低いレールゾライトハルツバーガイトが認められた.ハルツバーガイトにはしばしばダナイト的な部分があり,またガブロ質やパイロクシナイト質の脈層がしばしば認められる.この深さ方向の岩相変化はオマーンなどのオフィオライトでは認められており,海嶺軸下での溶融過程を制約するものとして重要である.今まで海洋底では未確認であり,岩相変化の幅と空間スケールの解析を行った.
『朝鮮王朝実録(李朝実録)』に見る李朝仏教の研究

朝鮮王朝の正史『朝鮮王朝(李朝)実録』は近年データーベース化が進み、研究資料として整備されたが、しかし仏教研究のための資料としては不充分な点も多い。そこで本年度も継続して、『朝鮮王朝実録』を朝鮮仏教研究のための基礎資料とすべく、仏教関連記事の採取に勤めた。資料の分量からいっても、作業は終結にほど遠いのが現状であり、決して満足できる進捗状況ではないが、資料採取の過程で思わぬ成果も生まれた。今後さらに一層の研究を積みかさねて作業作業を満了させたいと考えている。本年の成果の一つといえるのは、王妃、大妃をはじめとする宮廷女性の仏教信仰を系統的に採取することができたことであろう。朱子学による厳しい反仏教政策という政治情勢にもかかわらず、王宮では王妃、大妃(前王妃)、宮中女官は依然としてみな篤信な仏教徒であった。例えば葬儀においては納棺、埋葬など儒教の礼式に則って行なったが、同時に慣例として仏教寺院においても、盛大な法要を営んだ。更に王陵には仏教寺院を併設して、冥福を祈念させた。更には宮中の側室は、王の死去と共に出家、剃髪して尼寺である浄業院に入って王の冥福を祈った。その記録も『王朝実録』には豊富に残されている。つまり、儒教的な倫理観は反仏教という思想を優先させることなく、依然として家族的な倫理が優位を占めていた。その信仰の実体を成すのが女性の仏教信仰であったといえ、儒教的な秩序の中でも女性の仏教信仰は保護され、あるいは排仏の風潮に強く抵抗していたのであろう。この女性の仏教信仰こそ朝鮮王朝以来の長い民族的な伝統であり、今日の韓国社会にも連なる信仰の形態を形作ったといえよう。朝鮮王朝の正史『李朝実録』には、僧伝、王朝や民間の仏教行事、廃仏の記録、大蔵経の印出記録などさまざまな仏教関連記事が記載されている。しかし、それらは未整理のまま編年体で記録されているから、内容の分類が、研究に当たってまず最初の前提的課題となる。そこで今年度の具体的な課題としては、朝鮮時代の大蔵経の伝播を中心に、日本に舶載された大蔵経の印出記録を資料として収集することにした。朝鮮の大蔵経は近世日本に最もなじみの深い大蔵経として各地に収蔵されていることもあり、今後、諸分野との関連を探ることも可能になるであろうからである。今年度は基礎資料の収集とデーター入力に主力を注いだこともあって、研究成果としては満足のいくものではなかったが、課題に従って着実な作業と研究の深化が図られた。主な研究成果としては、高麗時代の禅宗の動向について「高麗中期禅宗史研究」を国際禅学研究所の研究成果第七巻所収論文として本年中に発表の予定であるが、拙稿の中で高麗大蔵経に言及した部分は、本研究とも密接な関連を持つ大蔵経伝播の前提的了解となる部分である。また、数度に及ぶ韓国ソウルに於ける資料収集と調査は最新の研究動向を知る上でも大変有意義であったし、現地の実地調査を踏まえた研究を進めることができた。その他にも、研究者の本務校では、将来の研究の為の基礎資料として『李朝実録』の内、まず李太祖の時代における仏教関連記事を中心に、データー入力に取り組み、データーベース化の為の基礎作業に取り組んでいる。本年度は、朝鮮時代の仏教の動向を『李朝実録』に収める具体的事例に沿って追求することに主眼を置いた。主な研究成果としては、去る平成十三年十月七日、身延山大学において開催された「日本仏教学会」に参加し、「李朝仏教の一断面-文定王后と普雨-」という論題で研究発表することができた。