hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
凝似生体環境下での生体吸収性プラスチックの長期耐久性評価法の開発

本研究では,代表的な結晶性生体吸収性プラスチックであるポリ乳酸(PLLA)を対象とし,熱処理を施すことにより,結晶化度・結晶サイズを制御し,擬似生体環境中にて力学的負荷下での分解過程を詳細に観察することにより,分解による強度・弾性率の低下のメカニズム及びそれらに及ぼす結晶化度・結晶サイズの影響を明らかにする.また,生体活性セラミックスをフィラーとして用いることによりより力学的生体適合性に優れた生体吸収性複合材料を作製し,擬似生体環境中における同様の挙動を明らかにする.以上をもって医療用接合材料としてのポリ乳酸における材料設計の指針を得る.本年度行ったことは下記のとおりである.・様々な結晶化度・結晶サイズを有する試料に対して,引張試験を行い,巨視的な特性を取得した.70°C24時間熱処理を施したものが最大の強度を有し,熱処理温度・時間の増加に伴い,強度が徐々に低下することが確認された.また,弾性率は結晶化度の増加に伴い,増加することが確認された.これらは昨年度行った曲げ試験における挙動と一致した.・リン酸緩衝液浸漬に30週浸漬させた試験片に対し引張試験を行ったところ結晶化度が最大である130°C24時間熱処理試験片は分解が進行し強度・弾性率がほぼ0となることが確認された.また熱処理条件によらず分解機構は表面分解や塊状分解ではなく,内部加速分解であることが確認された.・生体吸収性セラミックスであるリン酸三カルシウム(TCP)を強化材として用いたポリ乳酸複合材料の416週浸漬試験を行った.16週までの浸漬では強度・弾性率ともにほとんど変化せず,骨折の完治期間である30週を考えると十分な力学的特性を有していることが確認された.また昨年度行ったマイクロメカニックス及び損傷力学にもとづく解析を用いて,引張負荷時の応力-ひずみ挙動の予測を行った.本研究では,代表的な結晶性生体吸収性プラスチックであるポリ乳酸(PLLA)を対象とし,アニール処理を施すことにより,結晶化度・結晶サイズを制御し,擬似生体環境中にて力学的負荷下での分解過程を詳細に観察することにより,分解による強度・弾性率の低下のメカニズム及びそれらに及ぼす結晶化度・結晶サイズの影響を明らかにする.以上をもって医療用接合材料としてのポリ乳酸における材料設計の指針を得る.本年度行ったことは下記のとおりである.・PLLAのアモルファス体を成形し,ガラス転移点(60°C)以上の温度でアニール処理を行い,結晶化度・結晶サイズを制御した試料を作成した.結晶化度は示差走査熱量計により,結晶サイズは薄片試験片の偏光顕微鏡観察により測定した.以上より,アニール温度・時間が結晶化度・結晶サイズに及ぼす影響を検討し,半定量的な予測モデルを構築した.・様々な結晶化度・結晶サイズを有する試料に対して,準静的4点曲げ試験を行い,巨視的な特性を取得した.70°C24時間アニールを施したものが最大の強度を有し,アニール温度・時間の増加に伴い,強度が徐々に低下することが確認された.これは,アニール過程においては,初期の段階で残留応力の解放により強度が向上し,それと同時に起こる結晶化の進行により脆化し,このため徐々に強度が低下する.また,弾性率は結晶化度の増加に伴い,増加することが確認された.・リン酸緩衝液浸漬に116週浸漬させた試験片に対し曲げ試験を行ったところ,曲げ強度・弾性率ともにほとんど変化が観察されなかった.このため,現在さらに長期の浸漬実験を継続中である.・生体吸収性セラミックスであるリン酸三カルシウム(TCP)を強化材として用いたポリ乳酸複合材料の作成を検討した.TCP含有量の増加とともに曲げ強度は低下するものの,弾性率は増加することが確認された.また,マイクロメカニックス及び損傷力学にもとづく解析を行い,応力-ひずみ挙動の予測を行った.本研究では,代表的な結晶性生体吸収性プラスチックであるポリ乳酸(PLLA)を対象とし,熱処理を施すことにより,結晶化度・結晶サイズを制御し,擬似生体環境中にて力学的負荷下での分解過程を詳細に観察することにより,分解による強度・弾性率の低下のメカニズム及びそれらに及ぼす結晶化度・結晶サイズの影響を明らかにする.また,生体活性セラミックスをフィラーとして用いることによりより力学的生体適合性に優れた生体吸収性複合材料を作製し,擬似生体環境中における同様の挙動を明らかにする.以上をもって医療用接合材料としてのポリ乳酸における材料設計の指針を得る.本年度行ったことは下記のとおりである.・様々な結晶化度・結晶サイズを有する試料に対して,引張試験を行い,巨視的な特性を取得した.70°C24時間熱処理を施したものが最大の強度を有し,熱処理温度・時間の増加に伴い,強度が徐々に低下することが確認された.また,弾性率は結晶化度の増加に伴い,増加することが確認された.これらは昨年度行った曲げ試験における挙動と一致した.・リン酸緩衝液浸漬に30週浸漬させた試験片に対し引張試験を行ったところ結晶化度が最大である130°C24時間熱処理試験片は分解が進行し強度・弾性率がほぼ0となることが確認された.また熱処理条件によらず分解機構は表面分解や塊状分解ではなく,内部加速分解であることが確認された.

・生体吸収性セラミックスであるリン酸三カルシウム(TCP)を強化材として用いたポリ乳酸複合材料の416週浸漬試験を行った.16週までの浸漬では強度・弾性率ともにほとんど変化せず,骨折の完治期間である30週を考えると十分な力学的特性を有していることが確認された.また昨年度行ったマイクロメカニックス及び損傷力学にもとづく解析を用いて,引張負荷時の応力-ひずみ挙動の予測を行った.
器官形成因子制御機構を背景とした幹細胞ニッチ異常による胃発癌浸潤メカニズムの解明

ヒト胃癌症例において、FGF10遺伝子発現の増加が胃癌、特に中分化腺癌でみられることがわかり、ヒト胃癌で一つの重要なファクターであること、治療への標的となる可能性を示唆することができた。FGF10遺伝子の機能的役割を解明する為に、遺伝子改変マウスを作製を行なった。FGF10強制発現遺伝子改変ES細胞及びマウスを作製した。胃においては、過形成変化がみられたが、腫瘍形成はみられなかった。しかし、胆管腫瘍の出現を見出した。2.ドキシサイクリンの投与により、FGF10の発現を制御可能なDox-inducibleFgf10強制発現マウスを得た。このマウスの解析により、Fgf10持続強制発現によるpancreatic and biliary intraepithelial neoplasiaの発生を発見した。Dox高濃度短期間投与群では、十二指腸から小腸にかけての腺管の過形成変化および粘液産生細胞の増加を認めた。一方Dox低濃度中期間投与群では、高濃度短期間投与群と同様に消化管の腺管過形成変化および粘液産生細胞の増加を認めるだけでなく、膵胆管上皮における粘液貯留、乳頭状・鋸歯状増殖、核の多層化・大型化といった過形成変化及び腫瘍性変化を認めた。その組織変化は広範囲の膵胆管上皮に強くみられ、間質の線維増生、αSMA陽性筋線維芽細胞(膵星細胞)の増殖、炎症細胞浸潤が著明であった。異型を呈した膵胆管上皮はKi67染色(細胞増殖能を反映)でびまん性に染色され、ヒト組織におけるPanIN、BilIN病変と類似した組織像および染色性を示した。Fgf10の比較的低いレベルでの持続的発現上昇が、PanIN、BilIN類似病変の出現に関与している可能性が示唆された。Pancreatic Intraepithelial Neoplasia(PanIN)、Biliary intraepithelial neoplasia(BilIN)は膵胆道系癌の前駆病変と想定される。胃病変については、他の研究室より先行論文がでてしまい、追求するかどうか検討中である。1.ヒト胃、膵症例での炎症・癌におけるFGF10免疫組織染色を行い、発現や局在を検討した。胃炎や膵炎では間質のみならず、上皮細胞も発現していることがわかった。特に慢性膵炎では残存した腺房細胞やランゲルハンス島細胞で高発現し、上皮の再生に関与していることが示唆された。胃癌においては、120例中75例(62.5%)で腫瘍細胞での発現がみられた。また、小から中型の腺管を形成する中分化腺癌21例中では、15例(71.4%)が発現を認めた。現在、さらに他臓器でも検索中である。2. FGF10のin vivoでの機能的な解析を行うため、BAC (Bacterial Artificial Chromosome) recombineering技術を用い、FGF10 GFPレポーターマウスを作製した。正常肺ではほとんど発現がみられなかったが、肺炎を誘発すると、急性期にはGFP陽性細胞はみられないものの、回復期においてGFP陽性細胞の発現がみられた。3.ドキシサイクリンの投与により(Tet-on system)、FGF10の発現を制御可能なFGF10 inducible ES細胞を作製した。奇形腫を作り、FGF10強制発現による組織分化を調べると、腺管への著明な分化を示し、さらに伸長や分岐がさかんであった。さらに、このES細胞からキメラマウスを作製し、Dox-inducibleFgf10強制発現マウスを得た。現在、解析中。これらの結果より、FGF10には、炎症・癌による組織破壊や破綻から上皮、とりわけ腺上皮の再生を促す働きがあるのではないかと考えられた。今後、上記のマウスを用い、炎症・発癌実験を進めて行く予定。【背景】Biliary intraepithelial neoplasia(BilIN)は膵胆道系癌の前駆病変と想定され、上皮過形成から周囲線維増生を経て段階的に癌に至ると理解されている。一方、Intraductal papillary neoplasms of bile duct(IPNB)との関係は未だ不明である。【目的】膵胆道系の発生・維持に重要とされるFibroblast growth factor 10(Fgf10)に注目し、遺伝子改変マウスを作成し、腫瘍化への関与を検討した。【方法】Tet-onsystemを用いて、Doxycyclin(Dox)の濃度依存性にFgf10発現を制御しうる遺伝子改変マウス(Fgf10 Dox-inducible transgenic mice)を作製し、Dox投与を行った。【結果】Dox高濃度短期間(Dox 0.02%, 5 days, free drinking)投与群では、1.十二指腸から小腸にかけて腺管過形成および粘液産生細胞の増加を認め、2.膵胆管の主枝及び太い分枝にて、乳頭状、鋸歯状に増殖する反応性もしくは腫瘍性の異型腺管が発現した。

一方Dox低濃度中期間(Dox 0.002%, 70 days, free drinking)投与群では、3.高濃度短期間投与群と同様に消化管腺管過形成および粘液産生細胞の増加を認め、4.膵胆管上皮における粘液貯留、乳頭状・鋸歯状増殖、核の多層化・大型化、核の内腔への迫り出しといった過形成変化及び異型性変化を認めた。その組織変化は高濃度短期間投与群と類似しているものの広範囲の膵胆管上皮により強く認め、間質の炎症細胞浸潤、線維増生、筋線維芽細胞(膵星細胞)の増殖が著明であった。また、5.異型を呈した膵胆管上皮はKi67染色(細胞増殖能を反映)でびまん性に染色され、異型膵管周囲の間質はαSMA抗体による免疫染色(膵線維化に深く関与する膵星細胞の活性化程度を反映)で強陽性に染色された。これはヒト組織におけるBilINあるいはIPNB病変と類似した組織像および染色性を示した。【結論】Fgf10の持続的発現上昇が、BilIN、IPNB類似病変の出現に関与している可能性が示唆された。腫瘍学1.昨年度より継続していた予定していた3種類の遺伝子改変マウス(Fgf10 GFPレポーターマウス、Dox-inducible Fgf10 transgenicマウス、fgf10 flox/floxマウス)の作製は予定どおり作製できた。2.胃の病変は他研究室より先行論文がでてしまった。しかし、我々は、新たな発見ができた。Dox-inducible Fgf10 transgenicマウスにより、Fgf10持続強制発現によるpancreatic and biliary intraepithelial neoplasiaの発生を発見した。これは未だ発表の無い現象で、これを軸に進めたい。3.癌細胞株実験は今継続中。4. Fgf10 GFPレポーターマウスは消化管、胆膵ではあまり有用ではなかった。2.ヒト標本(胃癌)でのFgf10の免疫染色は終了できた。3.癌細胞株の実験がうまくいかず、遅れている。今年度(H26)はマウスの作製した3種類の遺伝子改変マウス(Fgf10 GFPレポーターマウス、Dox-inducible Fgf10 transgenicマウス、fgf10 flox/floxマウス)を用い、炎症・発癌モデル実験を行う。この2年で、胃の病変は他研究室より先行論文がでてしまった。また、我々が作製したマウスの有用な点、あまり良くない点も十分検証できた。胆膵の乳頭状早期病変のマウスモデルは極めて貴重で、これは未だ発表の無い現象で、これを軸に進めたい。今年度(H25)はマウスの2.ヒト標本(胃癌)での免疫染色を幹細胞マーカーDCAMKL1などを行う。FGF10染色と比較解析する。3.遅れている癌細胞株の遺伝子組み換えを重点的に行う。
多変量解析におけるノンパラメトリック統計手法の研究

研究課題「多変量解析におけるノンパラメトリック統計手法の研究」に関連して、研究代表者、研究分担者の相互協力のもとで研究を行ない、以下のような研究成果を上げることができた。1.各個体が複数の特性に関して特徴付けられた多変量デ-タの分析に関連して、特に医学、疫学、遺伝学においてしばしば必要となる、家族を一つの単位としたデ-タを分析するための統計手法の開発を行った。複数の特性に関する級間相関、級内相関を定量的に計るための多変量評価尺度を提晶した。さらに、家族デ-タに基づく一般化推定量を構成し、関連する統計的推測理論の研究を行なった。2.多変量確率ベクトルの尺度混合の分布関数を、標準正規分布またはガンマ分布の直積を第一項として展開した漸近展開式を導出し、その誤差項の評価式について研究した。得られた結果を、一般化多変量分散分析モデルの最尤推定量の分布に適用した。3.正値連続分布の典型であるスケ-ル分布族の代表的な分布について研究を行い、その性質を調べ、統計的利用法についてまとめた。また、離散分布では、数式処理の援用により、複雑で解析が困難と思われていた式の整理が可能となり、今後の研究の見通しを立てることができた。それらによって、分布の性質が明らかにされ、現在統計的問題解決へと発展しつつある。4.ノンパラメトリックモデルのもとで、パラメ-タの近似信頼区間を精度良く構成する方法について研究を行った。推定量の正規化変換の理論を構築し、それを用いて二次の精度を有する近似信頼区間の構成法を提示した。さらに、提唱した方法と統計的リサンプリング法の一つであるブ-トストラップ法に基づく方法との関係を明らかにした。多変量解析における各種分析手法の適用に際しての安定性・信頼性き評価を特定の分布形を仮定することなく行うための統計手法に関して理解が深まりつつある。例えば統計的推測の一方法である区間推定は、精密理論に基づいて信頼区間を構成することが難しい場合が多く、近似的な議論が中心となっている。ここでは漸近正規性を有する推定量に対してその標準誤差を何らかの方法で推定し、基準化した変量の正規近似に基づいて構成された信頼区間である。この様な方法が有効に働くのは推定量の分布が対称に近い場合である。実際にはそうでない場合がほとんどで、非対称性に応じてバイアスとともにどの様な補正を施していくのかが重要な問題となっている。とくに未知の確率分布のパラメータを推定する場合におけるブートストラップ信頼区間の持つ意味を、推定量の分散安定化・正規化変換という立場から考察し、明らかにした。現在この研究に関連する文献及び資料を入手しつつあり、各研究分担者の個人レベルでの研究が進んでいる。その中で新しい形のノンパラメトリック検定の研究も始まっており、今後の発展が期待できる。またノンパラメトリック手法を知る上でパラメトリック手法の研究もあわせて進めており、同様に発展が期待できる。以上の研究成果の一部は現在までに学会達で発表を行った。研究打合せ・討論を経て、整理と拡充をはかり論文としてまとめ投稿されている。その他、多変量解析の研究上必要とされる数式処理システムの機能の拡充を計っている。平成元年度は3年継続で出発した本研究課題に関わる研究の中間年度にあたり、前年度の研究成果をさらに継続発展させることを一つの目的として研究を行った。さらに、共同研究者、各地の研究者との討論を通して得られた知見をもとに、多変量解析における新しいノンパラメトリック統計手法の開発をめざして研究を行い、以下のような研究成果を上げた。いくつかの特性に関して測定された多次元デ-タの分析に関連して、特に家族を単位として観測されたデ-タを分析するための統計手法の開発を行った。

これによって複数の特性に基づいて関連性の度合を推定する問題が扱えるようになった。また家族間の関連性を考慮に入れた分析手法を提案し、その良さを確かめた。統計的リサンプリング法の理論的側面の研究を行い、統計的汎関数に対するエッジワ-ス展開を利用して、ブ-トストラップ法の構造を明らかにするとともに、区間推定の新しい手法を研究した。これによって、母集団分布が多変量正規分布に従うという一つの大きな仮定を取りはずして統計的推測問題が扱えるようになった。多変量確率ベクトルの尺度混合の分布関数を、標準正規分布あるいはガンマ分布の直積を第一項として展開した漸近展開の導出と誤差項評価の研究を行った。フィッシャ-のナイル河問題に於いて、母数の推定を一般的に扱うモデルを与え、その最良な推定量を提案した。いくつかの特別な場合を詳しく調べ、それが最尤推定量となる等がわかった。平成2年度は3年継続で始じまった本研究課題にかかる研究の最終年にあたる。前年度までに得られた研究成果の発展を行い,とりまとめ,今後の研究課題および問題点の整理を行った。研究代表者,各分担者の相互の研究交流,協力を通して得られた研究成果は一冊の報告書としてまとめられた.以下そのいくつかを列記する。複数の特性に関して測定された多次元デ-タの分析に関連して,特に家族を一つの単位として観測されたデ-タを分析するための統計手法の開発を行った。これによって,ある種の独立性の仮定が満されない多次元デ-タの次元縮小が可能となり,また正準相関分析等の多変量解析手法による分析が行えるようになった.統計的リサンプリング法の研究を継続し,その代表的な手法であり現在多方面から集中的な研究が行なわれているブ-トストラップ法の構造を明らかにするとともに,区間推定の新しい手法を提案した.またブ-トストラップ法に関するこれまでの研究成果のとりまとめを行い,公表した。多変量確率ベクトルの尺度混合の分布関数を,標準正規分布あるいはガンマ分布の直積を第一項として展開した漸近展開の導出と誤差項評価の研究をさらに進めた。またこれに関する研究成果のとりまとめを行い公表した。正値連続分布の典型であるスケ-ル分布族の代表的な分布についての考察を行い,性質を導き,その統計的利用についてまとめ,成果を公表した。また離散分布では数式処理の援用により,複雑で解析が困難と思われていた式の整理,今後の見通しを得ることができた。それらによって分布の性質があきらかにされ,統計的問題へと発展しつつある。一部の成果は公表された。
キャンプクラフトにおける子供の創造能力育成の為のプログラムおよび遊び媒体の開発

本研究は「キャンプクラフトにおける子供の創造能力育成の為のプログラム」と「遊び媒体の開発」という2つの研究目的を持ち、それぞれを相互に関係づけるスタンスで研究を進めた。なお、前者については、学校教育外の「遊び道具づくりワークショップ実践」も研究の範疇に含め、新指導要領、最近のワークショップの現状、アメリカのチルドレンズ・ミュージアムの理念・展示の実際、日本での児童館・個人主催の工作教室における、ものづくり教育の実態等を分析し、不特定多数の参加者で短時間で完結する、より良いワークショップのあり方を検討した。また、「イマジナリウム」の市販玩具実態、日本の市販玩具実態、プレーパークでの子供の実態等を分析し、子どもの玩具・遊びのあり方の検討を行った。3年間の研究期間に、ヒノキを主な材料として、キャンプクラフト・ワークショップのプログラムを8テーマ(ものを飛ばして遊ぶ「ネイチャー・フライング」・「フライング・マン」・「森でつくって飛ばそう2種類」・「森のロビンフッド」・「つくって飛ばそう」、水中をのぞく「ウォーターテレスコープ」、乗って走れる「ウッドスクーター」、虫を高速で走らせる「走る虫をつくろう」)開発し、14回の実践を行い、アンケート調査等を通して次の結果を得た。1、魅力的な製作テーマ設定が非常に重要である。2、製作テーマ設定によるワークショップにおいても創造的な展開は可能である。3、道具使用の基礎技術が経験できる指導時間の設定が必要である。4、製作テーマ設定によるワークショップにおいても参加者の自由な発想を展開できる部分が必要である。5、参加者同士の交流ができる設定が望ましい。研究目的の後者である、遊び媒体の開発については、ワークショップ実践と関連したものを含めて、自然の秩序を重視した、遊び道具・玩具を開発し、延べ15回の各種展覧会等で発表するとともに概要をCD-ROMにまとめた。本研究は学校外教育としての、キャンプクラフトにおける子供の創造能力育成の為のプログラム開発と、その研究過程から派生する、玩具等の遊び媒体の開発を主な2つの研究目的としている。初年度は、前者に関してはプログラム開発に向けた理論化のための情報・資料収集、分析を主な研究実践とした。まず、学校教育が目指す方向としての文部省新指導要領と、学校外教育の動きとして、最近のワークショップの現状と、アメリカの「チルドレンズ・ミュージアム」の理念「ハンズ・オン」・「展示の実際」を分析した。また、新たな実践として、「山梨大学野外教育研究会主催のキャンプクラフト」と「第6回創作おもちゃフェスティバルにおける玩具づくりワークショップ」を行い、様々なデータを集積、分析した。これらの結果から次のような知見を得た。1.今後は「総合的な学習」等に展開可能な学校外教育としてのワークショップの在り方が、大きな意味を持つことが予想される。2.「チルドレンズ・ミュージアム」の展示の実際、ワークショップの展開の例は、今後の学校外のワークショップのあり方の大きなヒントになる。3.学校外の、ものづくりワークショップの在り方の理念は、時代・地域性等を越える普遍的な要素と、時代・地域を反映する文化・教育等にかかわる流動的要素との調和点を反映させるべきである。4.「創造性」をキーワードに、既成概念にとらわれない様々な創造的分野の分析が、学校外のワークショップのプログラム開発に繋がる可能性がある。次に、研究目的の後者である、玩具等の遊び媒体の開発については、コンピューターにより、筆者の既発表の玩具作品のデータ整理を行い、展覧会(「木のゆうえんちで遊ぼう!」、「第6回創作おもちゃフェスティバル」、「アジア民族造形学会中部支部会員展」)で新たな作品を発表した。なお、作品の一部は、ワークショップで実践したテーマを展開させたものである。本研究は、キャンプクラフトにおける子供の創造能力育成の為のプログラムと、遊び媒体の開発という2つの研究目的を持ち、それぞれの成果を相互に関係づけるスタンスで研究を進めている。

今年度は、主として日米のチルドレンズミュージアムの調査等による、不特定多数の参加者で短時間で完結するワークショップのあり方の検討と、イマジナリウムの市販玩具調査等を通した、子どもの玩具の今後のあり方の検討を行った。また、キャンプクラフトを含めて合計4種類の、コンセプトの異なるワークショップを計画し、それらに向けて、自然素材を主に用いた「飛ばして遊ぶ遊び道具」づくりプログラムを開発・展開した。ワークショップ実践終了後のアンケート調査等を通して、創造能力育成の為の遊び道具づくりプログラム開発について次の留意事項を明らかにした。1.参加者の製作意欲を引き出すために、ワークショップの特色や、設定場所に応じた材料を生かす、魅力的なテーマ内容が必要である。2.初めての参加者でも道具使用の基礎技術を習得できるプログラム展開が必要である。3.参加者がテーマの作例にとらわれない自由な発想を展開できるプログラム展開の配慮が必要である。研究目的の後者である、遊び媒体の開発については、今までに製作した玩具の画像整理を終え、CD-ROM用のデータを完成させた。また、展覧会(デザインプロフィール展CCDO10YEARS、千種台コミュニティー美術館プロジェクト学校が美術館・2、あそびのこころ展、アジア民族造形学会・大会展示発表、第32回欅美術展、中部デザイン協会創立50周年記念展50・会員作品展)において、遊び媒体作品を出品展示した。本研究は、キャンプクラフトにおけるプログラム開発と、遊び媒体の開発の2つの研究目的を持っている。今年度は、日本での児童館・プレーパーク・個人主催の工作教室等における、ものづくり教育の実態の調査を行い、より良いワークショップのあり方を探った。また、コンセプトの異なるものづくりワークショップ「山梨大学幼児野外教育研究会主催の野外教育でのキャンプクラフト(ウオーターテレスコープ製作)、名古屋女子大学主催オープンカレッジでの小学生工作教室(ウッドスクーター製作)、日本おもちゃ会議主催、玩具づくりワークショップ(走る虫をつくろう)」を計画・実践した。実践終了後のアンケート調査等を通して、ワークショップ実践について次の結論を得た。1.何より、参加者にとり魅力的なテーマ設定が必要である。2.創るテーマが決まっているワークショップにおいても、創造的に遊びを導くことは可能である。3.道具使用の基礎技術が習得できる指導時間の設定が必要である。4.参加者の自由な発想を展開できる設定、配慮が必要である。5.参加者同士の交流の場、時間を設定できればより望ましい。研究目的の後者である、遊び媒体の開発については、今までに製作した玩具のCD-ROM用のデータに、平成13年度分の作品を追加し、構成を大きく修整した。
遅延故障検出手法の開発と有効性の評価

本年度は、一般的なディジタルシステムである同期式順序回路を対象として、それに発生した遅延故障を検出する手法について調査・検討を行った。具体的には、以下の3つの項目を実施した。1前年度の成果である設計要件の改善に関する検討2上記設計要件を各種ベンチマーク回路に適用した際の回路の諸性質の調査3上記設計要件を適用したベンチマーク回路の実回路での振舞いの調査各項目の主な作業内容は、机上での検討および計算機シミュレーションであり、これらの作業を繰り返した結果、以下の知見が得られた。まず前年度のMealy型順序回路に対する遅延故障検出手法を改善するために、本年度は、より一般的な同期式順序回路を対象として、遅延故障の検出可能範囲を広げることを試みた。この結果、同期式順序回路内の各組み合わせ回路の入出力をある種の等距離符号で符号化することにより、それに発生した遅延故障の影響を検出できることが判った。次に、上記の方法によって設計されたベンチマーク回路の諸性質を調べるために、計算機シミュレーションおよびFPGAを用いた実機上での動作確認を実施した。この結果、同期式順序回路内に発生した任意の遅延故障を検出可能であり、本手法が遅延故障を検出可能な回路を設計する上で有効であることが確認できた。なお、上記手法を用いて設計した回路の回路規模および回路遅延は、当初の試算より大きくなってしまった。この原因は、ベンチマーク回路の入出力を符号化する際に、元の回路構造を可能な限り変更しないように、各回路ブロック間に多数のエンコーダ、デコーダを挿入したためであると考える。実際、一部のベンチマーク回路に対して、それと論理的に等価な回路を一から設計し直した場合、回路規模、回路遅延ともに改善でき、ほぼ当初の試算通りになることを確認した。なお、以上の成果の一部をまとめて、学会で発表した。本年度は、一般的なディジタルシステムであるMealy型順序回路を対象として、Mealy型順序回路に発生した遅延故障を検出する手法について調査・検討を行った。具体的には、以下の4つの項目を実施した。1遅延故障がシステムに及ぼす論理的な影響の調査・検討2遅延故障をリアルタイムに検出可能なシステムが満たすべき要件の検討3上記要件を満たすシステムの具体的な構成の検討4上記要件を満たすシステムにおける遅延故障の具体的な検出方法の検討各項目の主な作業内容は、机上での検討、計算機シミュレーションおよびプログラミング(故障シミュレータの作成等)であり、これらの作業を繰り返した結果、以下の知見が得られた。項目1の作業に関しては、そのほとんどが完了していたが、異なる視点から再検討を行った結果、遅延故障はディジタルシステム内のレジスタが保持する値に影響を及ぼすという結論が得られた。また、遅延故障の影響を受けたレジスタ値と正常動作時のレジスタ値との間のハミング距離が、ある一定値を超えないことを改めて確認した。項目2に関しては、遅延故障の影響を受けるレジスタの2重化、2重化したレジスタの値を比較する回路の追加等の回路要件が明らかになった。さらに項目3、4に関して、Mealy型順序回路の設計時に満たすべき要件として、隣接する状態間のハミング距離を一定値とすることにより、遅延故障を検出可能な順序回路を構成できることが明らかになった。また、この設計要件は、状態割り当てを工夫することにより満たせることも解った。ただし、本作業で明らかになった設計要件は、十分条件であり、改善の余地が残されていることも解った。この改善に関しては、来年度に検討する予定である。なお、以上の内容の一部をまとめて、研究成果として学会で発表を行った。
眼圧概日リズムの分子制御機構の解明

SCNは副腎コルチコステロンおよび交感神経によって末梢組織の時計をリセットする。眼圧が交感神経節除去や副腎除去で変化することは報告されているため、副腎及び交感神経節の除去による眼圧リズムへの影響を調べ、SCNによる制御経路を探索し、眼球におけるそれらの受容体の分布を組織学的手法で明らかにし制御部位を検索する。それらの部位(組織)における日内変動する遺伝子をマイクロアレイで明らかにする。QTLデータベースなどと照らし合わせて、候補遺伝子を絞り込みAAVおよび遺伝子改変技術により部位特異的候補遺伝子欠損マウスを作成することで、眼圧リズムに及ぼす候補遺伝子の機能を解明する。
多文化フリースクールのエスノグラフィー　－学齢を過ぎたニューカマーの包摂過程

本研究では、母国で中学校を卒業していたり、学齢を超過していたりするために、日本の中学校から排除され、意図せざる不就学状況に置かれたニューカマーの子どもたちを受け入れる民間施設、「多文化フリースクール」におけるフィールド調査をもとに、かれらを日本の高校へと包摂する過程を明らかにすることを目的とした。本年度は、日本国内及び諸外国における先行研究の整理と、先行事例の検討を行うとともに、「多文化フリースクールちば」においてフィールド調査(2017年7月2018年3月)を行った。フィールド調査では、日本語の授業を中心に、数学や英語の授業、進路指導(面接指導や作文指導、出願書類の作成等)の参与観察(一部支援)を行うとともに、スタッフに対するインフォーマルなインタビューや提供を受けた各種資料から、スクール設立の経緯、スクールの運営方針やカリキュラム、既卒業生の進学先や進路指導のプロセス、在籍生徒の属性やバックグラウンドに関する情報収集を行った。また、「日本語を母語としない親と子どものための進路ガイダンス」等のイベントへの参加や、千葉県立図書館所蔵の資料及び千葉県教育委員会発表のデータ(ホームページ参照)をもとに、千葉県の高校入試における外国人生徒受入校設置状況や、受験者数・合格者数の推移に関するデータの収集も行った。本年度に収集したデータの分析と研究成果のとりまとめは、来年度以降に行う予定である。また、調査結果の一部は、2018年9月に佛教大学で開催される予定の日本教育社会学会第70回大会で報告する予定である。
核医学的手法を用いた腎機能定量解析に関する研究

放射性医薬品を用いた簡便でかつ信頼性の高い腎機能解析法の開発を目的とした。平成8年度は^<99m>Tc-MAG3の血漿クリアランス算出法として報告されている3つの一点採決法、Russell法、Bubeck法およびPiepsz法の相互関係について検討した。15歳以上の48例(平均年齢53歳)に関してはRussell法とBubeck法、15歳以下の9例(平均年齢5,8歳)に関してはPiepsz法とBubeck法について比較した。3つの方法は何れも極めて高い相関関係のあることが示された。しかし、Russell法およびPiepsz法はBubeck法よりもおよそ1.4倍程度血漿クリアランス値が高く算出された。3つの方法は相互に高い相関性があるが,1点採血法の基準的方法としては成人および小児に共通して適応できる点でBubeck法が好ましいように思われる.平成9年度は^<99m>Tc-DTPAのクリアランス算出法として報告されている8つの1点採血法につき、多点採血法をreference methodとしてその妥当性を確認するとともにBubeck法による糸球体ろ過率の算出法を検討した。既成の1点採血法で求めたクリアランスはreference methodで求めたものとすべて相関係数0.95以上で相関し、標準推定誤差も10ml以下であった。Bubeck法でクリアランスを求める場合は、240分の血漿を用いた場合がreference methodと最もよく相関した。しかし、120分の血漿を用いても相関係数0.964、求めたクリアランスの標準推定誤差は9.4mlと日常臨床で使用可能と思われる結果を得た。この場合腎機能が低い症例で相関が悪い傾向があった。以上より腎血漿流量ならびに糸球体ろ過率の両方につき1点採血法で精度高くクリアランスが核医学的に定量できることが確認された。放射性医薬品を用いた簡便でかつ信頼性の高い腎機能の定量解析法の開発を目的とした。近位尿細管から分泌されるTc-99m標識mercptoacetyl-triglycine (MAG3)の血液クレアランスと腎臓への集積率を中心に検討した。腎機能障害の存在が疑われた成人48例および小児9症例を対象にした。一回採血法による腎クレアランスをこれまで報告されている方法(Russell法、Bubeck法、Piepsz法)間で比較し、さらに我々が開発したガンマカメラを用いた腎摂取率法との相関に関して検討した。その結果、一回採血法に関しては何れの方法も非常に高い相関を認めた。Russell法で算出された腎クレアランス(X)とBubeck法での値(Y)との間の回帰式はY=44.47+0.696X (n=48、r=0.988)であった。一方、我々が開発したガンマカメラ法も一回採血法による腎クレアランス値と高い相関を認めることができた。ガンマカメラ法によるERPF (X)とRussell法(X)によるERPFとの回帰式はY=37+0.772X (n=48、r=0.897)であった。Tc-99m-MAG3を用いた一回採血法は全腎機能を評価する上で簡便で極めて信頼性の高い腎尿細管機能および有効腎血漿流量の定量的評価法であることが示された。我々の開発したガンマカメラ法は信頼性の点では一回採血法に劣るが、十分臨床に応用できることが再確認された。腎クレアランスの算出アルゴリズムは指数関数を用いた計算式から構成されている。

今回購入したデータ処理装置は一回採血法による腎クレアランスの算出、データ整理ならびに各検査法間の統計処理に使用した。放射性医薬品を用いた簡便でかつ信頼性の高い腎機能解析法の開発を目的とした。平成8年度の^<99m>Tc-MAG3の血漿流量の測定の研究に基づき、平成9年度は^<99m>Tc-DTPAのクリアランス算出法として報告されている8つの1点採血法につき、多点採血法をreference methodとしてその妥当性を確認するとともにBubeck法による糸球体ろ過率の算出法を検討した。既成の1点採血法で求めたクリアランスはreference methodで求めたものとすべて相関係数0.95以上で相関し、標準推定誤差も10ml以下であった。最も良い相関を示したのはJacobssonの方法で240分の血漿を用いるとreference methodと相関係数0.993で相関し、標準推定誤差も4.2ml/minと最低であった。Bubeck法でクリアランスを求める場合は、240分の血漿を用いた場合がreference methodと最もよく相関した。75分の血漿を用いると相関係数は0.868を低く標準推定誤差は17.2mlと大きかったが、120分の血漿では相関係数0.964、求めたクリアランスの標準推定誤差は9.4mlと日常臨床で使用可能と思われる結果を得た。この場合腎機能が低い症例で相関が悪い傾向があった。以上より糸球体ろ過率が簡便な1点採血法で精度高く核医学的に定量できることが確認された。今まで報告されている1点採血法は欧米で普及しているが、日本人でも使うことができることがわかった。Bubeck法は体格の違う小児にも適応できることもあり、今回の結果で120分でもある程度の精度をもって糸球体ろ過率が測定できることから、日常臨床には最適な方法と考えられる。
地震時における高層建築物のロッキングに対する抗基礎の支持力

平成5年度はまず、建物に作用する荷重・建物の応答などを考慮して、地震時に基礎抗に作用する繰り返し鉛直荷重の工学的性質を評価し、これに基づいて模型実験および数値解析の条件を決定し、模型砂土槽と模型抗(4成分コーン)を用いた模型実験を行った。この実験に際し、ディジタルデータレコーダを主要備品として購入し、実験に使用した。既存の施設では模型抗の微小な引き抜きの制御に対応していなかったため、これに対応できるような治具を工夫して作成し、これを解決した。また、引き抜き時の微小な変位も測定できるように、2種類の変位測定器の解像度に応じた使用とその取り付け方を考案して、実験を行った。平成6年度も含めた実験結果から、繰り返し鉛直荷重を受ける抗の周面摩擦抵抗は、繰り返しの回数と関係があり、5回までの繰り返しで周面摩擦抵抗が40%ほど減少するが、それ以上の繰り返しによっては周面摩擦抵抗はそれほど低下しないと考えられることが明らかになった。また、この際、せん断応力比の値はほぼ安定しているので、周面摩擦抵抗の値を左右するのは側方土圧であるとみなすことができることが明らかになった。平成7年1月17日に兵庫県南部地震が発生し、破壊のファクターの一つとして、破壊外力の速度が非常に大きかったことが考えられている。本研究で行った実験に用いた実験装置では、速度に依存した動的なファクターの考察を深めることは不可能であるが、この点について、さらに別途検討を進める必要があるものと考えている。まず研究の初めとして、建物に作用する荷重・建物の応答などを考慮して、地震時に基礎杭に作用する繰り返し鉛直荷重の工学的性質を研究代表者、研究分担者全員で評価した。次に、これに基づいて模型実験および数値解析の条件を決定し、模型砂土槽と模型杭(4成分コーン)を用いた模型実験を行った。今年度は初年度ということで、まず、密度の高い砂地盤を想定して実験を行った。この実験に際し、主要設備として、繰り返し荷重下の杭の挙動を連続的にとらえる目的で、ディジタルデータレコーダを購入し、実験に用いている。なお、既存の施設では模型杭の微小な引き抜きの制御に対応していなかったため、これに対応できるような治具を工夫して作成し、これを解決した。また、引き抜き時の微小な変位も測定できるように、2種類の変位測定器の解像度に応じた使用とその取り付け方を考案して、実験を行っている。これまでに行った実験結果から、繰り返し鉛直荷重を受ける杭の周面摩擦抵抗は、繰り返しの回数と何らかの関係があると考えられることが明らかになっている。年度終盤で当初の研究代表者が急逝するという不測の事態に直面したが、研究に関しては、当初の研究計画にのっとって、実験を予定通り行うことができた。次年度も引き続き模型砂地盤を用いた実験を行い、データ収集に努め、併せて種々の地盤条件を想定した解析を行って、地震時の杭の周面摩擦抵抗力の把握を試みたい。昨年度の研究を踏まえ、建物に作用する荷重・建物の応答などを考慮して、地震時に基礎杭に作用する繰り返し鉛直荷重の工学的性質を再度評価し、これに基づいて模型実験および数値解析の条件を決定し、模型砂土槽と模型杭(4成分コーン)を用いた模型実験を行った。実験結果から、繰り返し鉛直荷重を受ける杭の周面摩擦抵抗は、繰り返しの回数と関係があり、5回までの繰り返しで周面摩擦抵抗が40%ほど減少するが、それ以上の繰り返しによっては周面摩擦抵抗はそれほど低下しないと考えられることが明らかになった。数値解析については、残念ながら満足のいく結果が得られるプログラムの開発に至らなかった。この点についてはアルゴリズム、プログラミング言語の仕様とその選択などを含めて、今後の検討課題としたい。

平成7年1月17日に兵庫県南部地震が発生し、破壊のファクターの一つとして、破壊外力の速度が非常に大きかったことが考えられている。本研究で行った実験に用いた実験装置では、速度に依存した動的なファクターの考察を深めることは可能であるが、この点について、さらに別途検討を勧める必要があるものと考えている。
細胞培養による血管系の分化機構の研究

血管細胞の培養実験系を用いた病態解析を目的とする本研究班は,本年度以下の如き研究成果を上げた.1)内皮細胞の傷害実験系を確立し, MCIー186が15ーHPETEによる内皮傷害を予防することを見つけた(室田). 2)TNFーαやILー1が血管新生を促進し, IFNーγは逆にこれを抑制することを見つけた(中尾).3)白血球は内皮細胞に働いて,血管を収縮する物質を産生させることを見つけた(五島).4)αーFGFやβーFGFによる内皮細胞の増殖制御は,さらにヘパラン硫酸にとっても影響を受けることを見つけた(三井).5)各種分子量の蛍光標識デキストランを用いて,内皮細胞の細胞間隙を通過するタイプの物質の透過機構を詳しく検討した(高野). 6)I型コラーゲンの存在下に中膜平滑筋細胞の増殖が抑制されることを見つけ,細胞をとりまく環境が本細胞の表現型を規定する可能性を見つけた(吉田).7)線維芽細胞の培養上清中に,ヒトの内皮細胞の増殖を促進する因子を見つけ,それがFGFとは異なる因子であることを見つけた(佐藤). 8)ヒト大動脈由来の内皮細胞のPGI_2産生能は,加齢とともに低下することを見つけた(徳永). 9)血小板中の内皮細胞増殖因子として分子量44000ー46000の酵素蛋白質を分離し,その一部のアミノ酸配列を決定した(高久). 10)カルモジュリン系以外の筋収縮機構を見つけた(江橋). 11)アドレナリンによる血管壁の収縮の有様をビデオカメラを用いて解析した(神野). 12)コラーゲンゲル法を用いると,大血管由来の内皮細胞も微小血管由来のものと同様チューブ形成を行うことを見つけた(辻). 13)全胚培養実験系にPGE_2を作用させると動脈系の収縮が起こり,奇形発生頻度が高まることを見つけた(江藤). 14)和漢薬川〓の成分Senkyunolide及びLigustilideに中膜平滑筋細胞の増殖を抑制する活性のあることを見つけた(木村).15)ビタミンA処理によって内皮細胞内に線溶に関与すると思われる特異的な蛋白質が誘導されることを見つけた(斉藤).血管細胞の培養実験系を用いた病態解析を目的とする本研究班は,本年度以下の如き研究成果を上げた.1)内皮細胞の傷害実験系を確立し, MCIー186が15ーHPETEによる内皮傷害を予防することを見つけた(室田). 2)TNFーαやILー1が血管新生を促進し, IFNーγは逆にこれを抑制することを見つけた(中尾).3)白血球は内皮細胞に働いて,血管を収縮する物質を産生させることを見つけた(五島).4)αーFGFやβーFGFによる内皮細胞の増殖制御は,さらにヘパラン硫酸にとっても影響を受けることを見つけた(三井).5)各種分子量の蛍光標識デキストランを用いて,内皮細胞の細胞間隙を通過するタイプの物質の透過機構を詳しく検討した(高野). 6)I型コラーゲンの存在下に中膜平滑筋細胞の増殖が抑制されることを見つけ,細胞をとりまく環境が本細胞の表現型を規定する可能性を見つけた(吉田).7)線維芽細胞の培養上清中に,ヒトの内皮細胞の増殖を促進する因子を見つけ,それがFGFとは異なる因子であることを見つけた(佐藤). 8)ヒト大動脈由来の内皮細胞のPGI_2産生能は,加齢とともに低下することを見つけた(徳永). 9)血小板中の内皮細胞増殖因子として分子量44000ー46000の酵素蛋白質を分離し,その一部のアミノ酸配列を決定した(高久). 10)カルモジュリン系以外の筋収縮機構を見つけた(江橋). 11)アドレナリンによる血管壁の収縮の有様をビデオカメラを用いて解析した(神野). 12)コラーゲンゲル法を用いると,大血管由来の内皮細胞も微小血管由来のものと同様チューブ形成を行うことを見つけた(辻). 13)全胚培養実験系にPGE_2を作用させると動脈系の収縮が起こり,奇形発生頻度が高まることを見つけた(江藤). 14)和漢薬川〓の成分Senkyunolide及びLigustilideに中膜平滑筋細胞の増殖を抑制する活性のあることを見つけた(木村).15)ビタミンA処理によって内皮細胞内に線溶に関与すると思われる特異的な蛋白質が誘導されることを見つけた(斉藤).
水和構造と表面微細構造の制御によるハイドロゲルの低摩擦・低摩耗化

i)低透水性ハイドロゲルの創製PVAハイドロゲルは繰り返し凍結解凍(FT)法およびキャストドライ(CD)法を用いゲル内の微結晶構造とその分布を制御することにより、透水率を10-1310-15 m4/Nsの広範囲で制御可能であることが明らかになっていた。本年度の研究では、より低透水率なゲルが得られる高温乾燥処理を作製工程に取り入れた、FT-CDゲルを単層ゲル中で複合化したハイブリッドゲルを作製した。その結果、従来の二層積層型ハイブリッドゲルと同等の含水量を有しつつ、より低透水性のゲルを得ることに成功し、さらに高接触面圧下でも低摩耗を維持可能なゲルの開発に成功した。ii)低透水性ハイドロゲルの摩擦特性評価本年度作製した単層複合型PVAハイブリッドゲルの摩擦特性について、摩擦速度、潤滑液年度および接触荷重への依存性を調査した。その結果,単層複合型PVAハイブリッドゲルは摩擦速度、潤滑液粘度および荷重への摩擦係数の依存性が極めて小さく、かつ低摩擦を示すことが明らかになった。従来のCDゲルおよび二層積層型ハイブリッドゲルも摩擦速度、潤滑液粘度、荷重への摩擦係数の依存性は小さかったものの、i)に示した通り、高接触面圧下の耐摩耗性を加味すると、歩行運動中に接触荷重や摩擦速度が大きく変化する関節摺動面における人工関節軟骨としての使用を考慮した場合、単層複合型ハイブリッドゲルは人工関節軟骨としての応用の可能性を有した材料であることが示された。本年度の目標としていた、i)従来のゲルと同等の高含水率(>70%)を有しつつ低透水性のゲルの得ること、ii)新規ゲルの摩擦速度、潤滑液粘度、荷重依存性の検討は予定通り実施され、人工関節軟骨としての有用性を示す結果を得ることに成功していることから、計画はおおむね順調に進展していると判断される。ただし、本年度の検討では単層複合型ハイブリッドゲルの作製プロトコルの最適化がなされたかについては検討の余地を残すものになっているため、この点については次年度以降も引き続き検討を続ける予定である。平成30年度の研究にて作製した単層複合型ハイブリッドゲルを対象に、引き続き低摩擦・低摩耗化のための最適プロトコルの策定を継続するとともに、再表面の水和構造に着目し、その最適化を目指す。具体的には、すでに考案している、ゲルからのPVA分子の溶出現象を用いて最表面からPVA分子を突出させ、ゲル化環境の温湿度制御を組み合わせることにより低摩擦・低摩耗水和構造を形成する手法を適用し、低摩擦・低摩耗化のための最適水和構造の構築を目指す。また、原子間力顕微鏡を用いた最表面水和構造の厚みの推定や摩擦・粘弾性測定を行う。
最適条件付き凸射影法による画像修復

最適条件付き凸射影フィルタを用いた、雑音を含んだ画像から雑音を除去する画像修復手法を確立し、計算機実験によってその有効性を示した。本研究の成果を次に記す。1.画像を表現するために適した凸集合を考案した。そのために、計算速度を高めるためばかりではなく、画像の局所的な性質を捉えるために画像のブロック化を行なう方法を提案した。さらに、画像ブロックの重複部分を作ることによって、上記方法で生じるブロック歪みを軽減する方法を提案した。2.雑音を除去するための最適化基準を考案した。この最適化基準と上記の凸集合を組み合わせることによって、画像の劣化が少ない画像修復法提案した。さらに、最適条件付き凸射影法によってその画像修復を実現する理論を構築した。3.画像に人工的に作成した白色雑音、インパルス性雑音等の各種雑音を加え、設備備品として購入しパーソナルコンピュータとワークステーションに設備備品として購入したモニタを用いて修復実験を行ない、本研究で提案した手法の有効性を確認した。4.また、この理論および最適条件付き凸射影法をコンピュータトモグラフィの分野へも応用し、制限角投影からの再構成における理論を構築するともに、購入した設備備品よってその有効性を確認した。
強誘電性、反強誘電性を示す高分子系スメクチック液晶相の分子運動に関する研究

本研究では高分子系液晶の分子運動を解明するために、以下の2項目を主に検討した。1.配向方法の検討(s)-2-Methyl-butandiolとHexandiolならびにDimethyl bibenzoateを原料として光学活性な主鎖型高分子を合成した。この物質はIso-SmA-SmC^★と逐次相転移し液晶相をとることが既に報告されており、今回合成した試料の相転移温度はDSCならびに偏光顕微鏡によりIso-(220°C)-SmA-(133°C)-SmC^★-(114°C)-であることを確認した。液晶の配向方法を検討した結果、ITO電極をパタ-ニングしたサンドイッチ型セルに等方相まで加熱した試料を毛細血管現象を利用して充填することにより水平配向セルが作成できることを確認し、誘電率の測定に用いた。2.誘電率測定による分子運動の検討平成7年度科研費補助金によりKeithley社の高速電流アンプ(428型)を購入することができた。従前の誘電率測定システムに本装置を付け加えるとにより、1けた以上緩和周波数が低い高分子系液晶相での誘電緩和が計測可能となった。その結果、自発分極を持つSmC^★相において10Hz程度でゴールドストーンモードによる誘電緩和が観測され、さらにSmA-SmC^★相転移近傍ではソフトモードによる誘電緩和も確認された。隣接層間で分子(単位構造)が連結され集団揺らぎとしての分子運動が束縛される主鎖型高分子液晶においても、低分子系で確認されている液晶相特有の分子運動が存在することを指摘した。
水産資源管理におよぼす遊漁の影響

近年釣りがきわめてさかんで、その釣獲量はかなり大きいものと考えられる。漁獲対象資源の管理の強化が叫ばれる今日、資源管理に遊漁を無視することはできない。本研究は東京湾を対象として、漁獲対象資源の現状を明らかにし、また、釣獲の実態を把握して、資源管理に際して考慮すべき点を検討することを目的とした。東京湾の漁獲対象資源は多くのものが低下傾向にあり、漁獲量の低下となって現れている。これは試験底曳で明らかになった湾内での生物量の減少が影響していると考えられる。なんらかの環境の変化が起きていると思われるが、この原因を現時点で一義的に定めることはできない。しかし、一旦回復した水質が近年またやや悪化傾向にあるようで、今後さらに検討が必要である。一方、遊漁は近年ますますさかんで、東京湾も年間延べ500万人程度の出漁が推定された。1人当たりの釣獲を5Kgとすると年間で2.5万トンの釣獲量となり、近年の総漁獲量に匹敵する。ただ、数種について種別に年間釣獲量を推定すると、マアジは漁獲量に匹敵するが、それ以外のアナゴ・カレイ・マダコについては年によって、また、季節的に釣獲量が漁獲量に匹敵する場合も見られるが、概して釣獲量は漁獲量よりかなり低い。現在のところ推定の精度にも問題があり、全体的な影響と種別の影響で必ずしも整合性の取れた結果が得られなかったが、漁獲対象資源の減少もあり、今後の資源管理に遊漁を無視することはできない。管理に遊漁の釣獲量を考慮する前提として、釣獲量の信頼できる推定値が必要で、今後の最重要課題と言えよう。釣人乃至船宿に釣獲量についてなんらかの申告をさせることを今後検討する必要があろう。近年釣りは手軽なリクリエーションとして大変盛んで、その漁獲量もかなりに達すると考えられる。従来水産資源の解析において漁業による漁獲のみを対象とし、遊漁については十分な統計もなく、漁獲量もあまり大きくないとして無視してきた。しかし、地域・対象魚種によってはこれを無視できないとも言われるようになってきた。そこで、特に釣り人口の多い首都圏、中でも東京湾を主な対象地域として、水産資源の状況と遊漁による漁獲の実態を明らかにし、資源管理に及ぼす遊漁の影響を評価する方法の検討を行う。本年度は初年度であり、まず、釣りによる漁獲が漁業による漁獲に対してどの程度になるかを把握し、研究対象をしぼるための予備的検討を行った。これまでの知見から、比較が可能な13種(マダイ、チダイ、キダイ、クロダイ、ブリ、さば類、マアジ、かれい類、スズキ、ヒラメ、タチウオ、スルメイカ、たこ類)について、8大海区別に釣りによる漁獲の漁業による漁獲量に対する割合を見たところ、104の海区・魚種の組み合わせのうち22が5%を超えた。そのうち5ケースは20%を超え、太平洋中区のチダイのように釣りの漁獲量が漁業の漁獲量の2倍近くに達しているケースもあった。太平洋中区は13種中7種と半分以上で5%を超え、瀬戸内海区でも5種で5%を超えた。このように首都圏、あるいは近畿圏に近い釣り人口の多い地域では、かなりの魚種で遊漁の漁獲量が無視できない。さらに細かく見ると、地域・魚種の組み合わせで釣りが問題となるケースもさまざまであろうことが予想される。東京湾ではかれい類で釣りの漁獲量が大きいとの指摘もあるので、次年度にはこういった種類を中心に検討したい。目的近年盛んな釣りによる漁獲の実態を把握して、漁業による漁獲量と比較し、資源管理におよぼす遊漁の影響を評価する方法を検討する。方法

東京湾を主な対象水域とし、都県および横浜市漁協柴支所の漁獲統計を整理し、また、湾内で試験底引きを行って、主要種の資源状況を知る。一方、釣りについて、出漁人数、平均釣り数等を既存の資料および調査によって明らかにし、種ごとの釣獲数を知る。種別に比較し、その影響を検討し、資源管理への影響について考察する。結果1都2県の水産統計によれば、東京湾(横浜市-富津市)の総漁獲量は1980年代以降も漸減傾向が続き、ピーク時のほぼ1/4程度となっている。アサリが最も多いが、魚類ではマアナゴ、マイワシ、カレイ類(主にマコガレイ)、コノシロ、スズキなどが多い。水産統計では数種をまとめてあるものが多く、個々の種の状況は分かりにくいが、横浜漁協柴支所の水揚げ記録を整理した結果によると、多くの種で80年代終わりから90年代初めは減少傾向を見せ、ごく最近やや上昇傾向を示すものも見られる。東京湾遊漁船業協同組合の船利用客数調査結果を用いて出漁人数を推定し、また、公表された記録を基に種別の月別平均釣り尾数をまとめ、年別の種別総釣獲漁を推定した。記録の十分得られない種もあるが、ほぼ5年間毎月の記録の得られたマアジを例に挙げると、東京湾の総釣獲漁は少ない年で140t、多い年では600tを超え、1都2県の漁獲量に比べ非常に大きい。このように種によっては漁業の漁獲量を超え、釣りの漁獲を無視しては資源管理が成立しないことが明らかになった。今後、釣獲量の統計の整備、それを得る方法を確立する必要がある。