hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がんの診断・治療開発のための次世代標的「ホスファトーム」

乳癌の癌抑制遺伝子としてBRCA1がある。この機能は、リン酸化ー脱リン酸化により制御される。この制御に関わる脱リン酸化酵素としてPP6の重要性が示唆された。PP6は、がん抑制作用があることが想像されていたが、その直接的な証拠はなかった。我々は、PP6の触媒サブユニット遺伝子を欠損させたマウスを作成し、PP6の機能の欠失が皮膚腫瘍のプロモーションに働くことを明らかにした。(1)PTPN18と癌化との関係我々は、乳がんの発症の原因に、タンパク脱リン酸化酵素の異常とそれによるHER2リン酸化の制御の破綻の可能性を考えた。チロシンホスファターゼの一つPTPN18が、HER2を脱リン酸化する活性を持つことから、PTPN18遺伝子の異常の有無を解析した。その結果、PTPN18の活性ドメイン内のWPD-loopモチーフに隣接してアミノ酸の変異を伴うSNP、PTPN18 (A604G)があることを見いだした。我々の仮説は、「PTPN18(A604G)によるアミノ酸変異→WPD-loopモチーフを含むタンパクの構造変化→脱リン酸化酵素の失活→HER2異常活性化→乳がん発生」である。現在、仮説の検証を行っている。(2)PP6の機能解明乳がんの発生に、BRCA1の変異がその原因となることが知られている。一方でBRCA1のリン酸化制御がその機能に重要であることが知られている。しかし、BRCA1の脱リン酸かによる制御は殆ど解析されていない。我々は、複合体を形成している分子種を探索し、脱リン酸化酵素のPP6(protein phosphatase 6)がBRCA1と共沈することを明らかにした。ヒトの腫瘍化においてもPP6が重要な意義をもつことが示唆され、PP6の機能解明を行っている。(1)HER2を基質とするホスファターゼと癌化との関係我々は、乳がんの発症の原因にHER2ホスファターゼの遺伝子異常の存在を仮定して、乳がん組織における遺伝子変異の有無を解析した。その結果、HER2ホスファターゼの1つPTPN18の活性ドメイン内のWPD-loopモチーフに隣接してアミノ酸の変異を伴うSNP、PTPN18 (A604G)があることを見いだした。(2)BRCA1複合体に存在するホスファターゼ(PP6)の機能解明BRCA1のリン酸化制御の破綻と、乳がんと関連を解明するために、複合体を形成している分子種を探索し、脱リン酸化酵素のPP6(protein phosphatase 6)がBRCA1と共沈することを明らかにした。乳がんの原因遺伝子であるBRCA1の機能を解析する目的で免疫沈降を行い、脱リン酸酵素であるPP6がBRCA1の免疫複合体に存在することを明らかとした。次いで、PP6をベイトとしてイーストtwo-hybridスクリーニングを行い、PP6結合タンパク質として、中心体の複製を制御するタンパク質である、CP110を同定した。さらに、PP6のノックダウンにより、BRCA1やOLA1のノックダウンと同様に中心体複製・分離異常が起こることを明らかにした。この事は、BRCA1と共に、PP6が染色体の安定性に関与することを示唆した。一方で、国外研究者より、PP6がDNA二本鎖切断の修復に重要な働きをすることを示す報告がなされた。以上の実験データに加え、発がんプロモーターのオカダ酸がPP6の阻害剤であることから、PP6が、がん抑制遺伝子である仮説を考えた。その証明のため、Ppp6c遺伝子改変マウスの作製をおこなった。この証明のため、もっとも古典的な方法である皮膚2段階発がん実験を行った。その結果、皮膚でPpp6cを欠損したマウスは、腫瘍の形成時期が大幅に早まること。さらには、DMBA処理のみで皮膚腫瘍が生じることを明らかにした。この結果はPP6機能不全が、腫瘍発生のプロモーション作用をもつことを意味した医歯薬学昨年に引き続き、PTPN18(A604G)と乳がん罹患率との関係の検討:一般日本人女性および乳がん患者のゲノムDNAに関して、さらに数を増やして解析した。当センター乳がん患者においては、本SNPの頻度が明らかに高いことが示された(P=0.0027)。したがって、PTPN18 (A604G)、が乳がん体質のリスクの1つである可能性があると考える。(2)PP6の機能解明PP6の触媒サブユニット(Ppp6c)遺伝子のexon4を囲むようにloxp配列を挿入したアレルをヘテロにもつマウスを作製し、さらに、それを掛け合わせてPpp6flox/floxマウスを作製した。

(1)HER2を基質とするホスファターゼと癌化との関係我々が見いだしたSNP、PTPN18 (A604G)の頻度は、検討した症例においては、8例/145人であった。本SNPは、日本人の代表的なSNPデータベースである東大医科研のJ-SNPには登録されていなかった。一方、本SNPはNCBIのdbSNP(SNPデータベース)には登録されていた。しかしその頻度はわずか3例/629人であった。このデータと比較すると、当センター乳がん患者においては、本SNPの頻度が明らかに高いことが示された(P=0.0027)。したがって、PTPN18 (A604G)、が乳がん体質のリスクの1つである可能性があると考える。(2)BRCA1複合体に存在するホスファターゼ(PP6)の機能解明PP6をconditionalにノックアウトするための、ターゲティングベクターを作成し、ES細胞においてターゲティングした細胞を得た、さらにそれを用いて、キメラマウス、ヘテロマウスの作成に成功している。(1)HER2を基質とするホスファターゼと癌化との関係(2)BRCA1複合体に存在するホスファターゼ(PP6)の機能解明Ppp6cflox/floxマウスとCAG-CREマウスを掛け合わせて、Ppp6+/-マウスを作製し、さらにそれを掛け合わせてPpp6欠損マウスを作製し、そのフェノタイプを解析する。患者の癌組織におけるPpp6c遺伝子、ならびにそれに結合する制御サブユニットの遺伝子の異常の有無を解析する。(1)HER2を基質とするホスファターゼと癌化との関係PTPN18(A604G)と乳がん罹患率との関係の検討:一般日本人女性および乳がん患者のゲノムDNAに関して、さらに数を増やして解析する。(2)BRCA1複合体に存在するホスファターゼ(PP6)の機能解明PP6欠損マウスのフェノタイプを解析する。患者の癌組織におけるPP6関連タンパクの遺伝子の異常の有無を解析する。本年度の動物実験がまだ掛け合わせの段階であるので、当初想定していたより動物のケージ数が少なくてすんだ。主にヒトゲノムの解析、シグナル伝達の解析のための消耗費、マウスの飼育代に用いる。
20世紀のアフリカにおける森林減少モデルの検討

最終年度の本年度は、過去2年間の研究結果をふまえ、(1)「複数地域の比較」および(2)「アフリカ森林減少に関する仮説的モデルの構築」、を中心に研究を計画、実施した。具体的には次のような結果をえた。1.前年度までに詳しい調査をおこなったエチオピア西南部の森林地域に加え、森林とサバンナがモザイク状に分布する西アフリカのギニアサバンナ地域(ギニア、シエラレオネ)について、複数の関連資料・文献を参照しつつ実態の把握をおこない、両地域の20世紀の森林利用と森林動態の比較を試みた。その結果、両地域の森林動態の説明要因となるいくつかの共通点・相違点を抽出することができた。共通点として特筆すべきものとして、両地域とも治安(戦乱、社会不安)という要素が数十年単位でみた森林利用、森林動態に大きな影響を与えていることが明らかになった。人口分布、集落動態、道路の建設、森林資源採取量など森林動態に大きく影響する他の要素は、両地域とも治安状況の変化に関連して変化してきていることがわかった。これは両地域に限らず、20世紀アフリカの森林変化をみる上で注目すべき特徴であると強く予想される。2.上の結果をふまえ、アフリカ森林の動態を説明するシミュレーションモデルを検討し、学会報告をおこなった。このモデルは改良の余地はあるものの、空間的なシミュレーションを加えた点も含め、アフリカに特徴的な森林変化を説明するものとして本研究の独創的な成果であるといえる。以上の結果は、複数の学会発表および論文・著書の形で公表した。平成14年度は当初の計画通り、比較研究のフレームづくりとして、エチオビア西南部の森林域におけるデータ整理と分析をおこなった。おおまかな作業を以下に記す。1 GISへの空間データ入力:対象地域について、GIS(Idrisi 32)を用いてUTM座標系のベースマップを作成し、1960年代から1999年にかけての空間データ(1960年代の空中写真、1980年代の地形図・ランドサット衛星画像、1999年のスポット衛星画像、その他の統計データ)を入力し、すべて同座標系に再変換した。さらにそれらを用いて水系・地形データを作成、同時に各時期の集落・焼畑分布をGIS上の地理情報データにした。2 1のデータにもとづく分析:1の作業によって地理情報化された水系・地形データ、時系列的な森林、焼畑、集落分布のデータをあわせ、森林と焼畑の面積・立地変化を分析した。以上の作業と分析の結果、20世紀後半期における焼畑土地利用面積は、定住化初期の80年代を増加のピークとして、その後は減少傾向にあること、従来からの循環的な焼畑耕地・集落の選定がとくに水利に関連する要因と密接に関連しでいることなど、いくつかの点が新たに明らかになった。同時に、焼畑土地利用と森林の関係の分析におけるGISツールの有効性が十分に確認できた。また、この分析と考察によって、定住化に代表される社会変化にともなうミクロ人口動態と森林動態との関係を分析することが重要であるとの展望が得られたので、来年度は予定通り他地域との比較研究に着手するとともに、引き続きエチオピア南部における分析も継続する。これらの研究経過については、学会発表と短報の形で報告をおこなった。本年度の研究は、来年度以降比較研究をおこなうための基礎的作業として位置づけられる。平成15年度は当初の計画通り、(1)エチオピア西南部の焼畑集落の動態と森林変化のモデル化のための作業、(2)比較の対象となる他地域における文献情報の収集・検討、の2つの方向における研究をおこなった。それぞれのおおまかな作業は以下の通りである。1.エチオピア西南部のモデル化に関しては、GISを用いて前年度に入力したデータの分析を中心におこなった。20世紀前半末にいたる焼畑集落と森林面積の変化を定量的にみると同時にフィールド調査において収集した情報を検討した結果、対象地域の森林利用の変化を説明するパラメータとして、人口、技術、森林産物の経済的有用性の3つが最も重要であることが確認できた。これにもとづいてSTELLAプログラムを用いて試行的にモデルを作成し、コンピュータシミュレーションをおこなった。GISを用いた復原と分析については学会発表、論文の形で公表した。モデルについてはまだ検討の余地があり、引き続き次年度の検討課題とする。2.他地域の比較としては、とくに類似の方向から研究資料が蓄積されている西アフリカ・ギニアサバンナ地域を集中的に調査・検討した。森林・集落の動態とその要因について、エチオピアモデルであげた3つの要因がやはり説明変数として重要であることが示唆されたが、一方西アフリカで一部の研究者によって検討されているモデルと森林動態の変遷について解釈の食い違いがあることがわかった。この異同がなぜ生じるのかについては、次年度の更なる検討課題とする。

共通点として特筆すべきものとして、両地域とも治安(戦乱、社会不安)という要素が数十年単位でみた森林利用、森林動態に大きな影響を与えていることが明らかになった。人口分布、集落動態、道路の建設、森林資源採取量など森林動態に大きく影響する他の要素は、両地域とも治安状況の変化に関連して変化してきていることがわかった。これは両地域に限らず、20世紀アフリカの森林変化をみる上で注目すべき特徴であると強く予想される。2.上の結果をふまえ、アフリカ森林の動態を説明するシミュレーションモデルを検討し、学会報告をおこなった。このモデルは改良の余地はあるものの、空間的なシミュレーションを加えた点も含め、アフリカに特徴的な森林変化を説明するものとして本研究の独創的な成果であるといえる。以上の結果は、複数の学会発表および論文・著書の形で公表した。
プール型原子炉の燃料監視装置の試作

立教大学研究用原子炉(トリガII型、100kW)は、燃料破損のトラブルなく運転されてきた.しかし,破損に対する対策を考えておく必要がある.炉心タンク水中に窒素ガスを送気することにより,水中に溶けている核分裂生成物の稀ガスを効率的に追い出すことができることを、今までの研究で確認してきた。本研究では,立教大学研究用原子炉の燃料の状態を監視するために,炉内に吹き込んだガス(窒素ガス)をサンプリングし,核分裂稀ガス^<89>Kr(半減期3.18分)と^<138>Xe(半減期14.1分)のそれぞれの娘核種^<89>2Rb(半減期15.2分)と^<138>Cs(半減期32.2分)を水に吸着させてその放射能を最も感度よく測定するものである。窒素ガス送気によるこれらの核種の炉心タンク水中からの抽出・測定といった一連の操作を自動的に行なわせるための燃料監視装置を試作する事を目的としている。実際には,炉内に吹き込んだ窒素ガスをサンプリングし,一定時間(約20分)放置後,水で振って窒素ガス中に含まれた放射性稀ガスの壊変で生じた放射性核種を洗い出し,水の放射能を測定し,記録させるまでの一連の操作を一定時間間隔(可変)で一日数回全自動的に行わせる装置を開発し試作した。本年度は昨年度に引き続き、自動気体捕集試料調整装置(気体捕集部・試料搬送部・試料測定部)の機械装置部のスムーズな動作の調整と一連の操作を行った。自動的に動かすためのコンピュータと連動する放射線測定機器との制御法を改良した。ガンマ線測定器(ゲルマニウム検出器)とその測定回路系と「マルチチャンネルアナライザー」を用いて,一連の動作による,試料からのガンマ線データを採取した。原子炉室に検出器を置いているため,運転中の測定には^<41>Arが重なり,バックグラウンドグラウンドが高くなったため、当初予定してた以上に検出器の遮蔽を強化した。それでもなお^<89>Rb(1.032MeV)よりも高いエネルギーを持つ^<138>Cs(1.438MeV)に有効であった。この装置の一連の動作は良好であり、原子炉燃料自動監視装置として実用化にむけての第一歩を刻んだ。立教大学研究用原子炉(トリガII型,100kW)は、燃料破損のトラブルなく運転されてきた.しかし,破損に対する対策を考えておく必要がある.炉心タンク水中に窒素ガスを送気することにより,水中に溶けている核分裂生成物の稀ガスを効率的に追い出すことができることを、今までの研究で確認してきた。本研究では,立教大学研究用原子炉の燃料の状態を監視するために,炉内に吹き込んだガス(窒素ガス)をサンプリングし,核分裂稀ガス^<89>Kr(半減期3.18分)と^<138>Xe(半減期14.1分)のそれぞれの娘核種^<89>Rb(半減期15.2分)と^<138>Cs(半減期32.2分)を水に吸着させてその放射能を最も感度よく測定するものである。窒素ガス送気によるこれらの核種の炉心タンク水中からの抽出・測定といった一連の操作を自動的に行なわせるために燃料監視装置を試作する事を目的としている。本年度の研究では,炉内に吹き込んだ窒素ガスをサンプリングし,一定時間(約20分)放置後,水で振って窒素ガス中に含まれた放射性稀ガスの壊変で生じた放射性核種を洗い出し,水の放射能を測定し,記録させるまでの一連の操作を一定時間間隔(可変)で一日数回全自動的に行わせる装置を開発し試作した。本年度は、自動気体捕集試料調整装置(気体捕集部・試料搬送部・試料測定部)の機械装置部分の試作および試運転を行った.また,これを自動的に動かすためのコンピュータソフトの開発.ならびに放射線測定機器と連動操作を行うコンピュータ制御法を現在テスト中である.ガンマ線測定器「ゲルマニウム検出器」およびその測定回路系と「マルチチャンネルアナライザー」も購入し,個々のガンマ線データ処理(コンピュータソフトの検討を含む)の測定を行っている。来年度はこれらの装置の連携動作の総合的性能試験を行い、原子炉燃料自動監視装置としての性能を高め実用化にむけて実験を行う予定である。

実際には,炉内に吹き込んだ窒素ガスをサンプリングし,一定時間(約20分)放置後,水で振って窒素ガス中に含まれた放射性稀ガスの壊変で生じた放射性核種を洗い出し,水の放射能を測定し,記録させるまでの一連の操作を一定時間間隔(可変)で一日数回全自動的に行わせる装置を開発し試作した。本年度は昨年度に引き続き、自動気体捕集試料調整装置(気体捕集部・試料搬送部・試料測定部)の機械装置部のスムーズな動作の調整と一連の操作を行った。自動的に動かすためのコンピュータと連動する放射線測定機器との制御法を改良した。ガンマ線測定器(ゲルマニウム検出器)とその測定回路系と「マルチチャンネルアナライザー」を用いて,一連の動作による,試料からのガンマ線データを採取した。原子炉室に検出器を置いているため,運転中の測定には^<41>Arが重なり,バックグラウンドグラウンドが高くなったため、当初予定してた以上に検出器の遮蔽を強化した。それでもなお^<89>Rb(1.032MeV)よりも高いエネルギーを持つ^<138>Cs(1.438MeV)に有効であった。この装置の一連の動作は良好であり、原子炉燃料自動監視装置として実用化にむけての第一歩を刻んだ。立教大学研究用原子炉(トリガII型、100KW)は、燃料破損のトラブルなく運転されてきた.しかし,破損する対策を考えておく必要がある.炉心タンク水中に窒素ガスを送気することにより,水中に溶けている核分裂生成物の稀ガスを効率的に追い出すことができることを、今までの研究で確認してきた。本研究では,立教大学研究用原子炉の燃料の状態を監視するために,炉内に吹き込んだガス(窒素ガス)をサンプリングし,核分裂稀ガス^<89>Kr(半減期3.18分)と^<138>Xe(半減期14.1分)のそれぞれの娘核種^<89>Rb(半減期15.2分)と^<138>Cs(半減期32.2分)を水に吸着させてその放射能を最も感度よく測定するものである。窒素ガス送気によるこれらの核種の炉心タンク水中からの抽出・測定といった一連の操作を自動的に行なわせるための燃料監視装置を試作する事を目的としている。原子炉室に検出器を置いているため,運転中の測定には^<41>Arが重なり,バックグランドグラウンドが高くなったため、当初予定してた以上に検出器の遮蔽を強化した。
NERに関与する新規因子の探索及び機能解析

紫外線によって誘発されたDNA損傷は、ヌクレオチド除去修復機構により修復される。このNER活性を評価する方法として、修復DNA合成量を測定するUDS法と、RNA合成の回復を見るRRS法がある。現在、これらの測定にはRIを用いるのが一般的であるが、その手技は非常に煩雑である。そこで、我々は非放射性物質のエチニル化合物を蛍光標識する手法を応用することで、従来の方法と比較して、簡便で迅速にNERの活性を評価でき、NERに欠損のある患者の診断にも応用可能な精度を持つ測定技術を確立した。この測定法を用いてsiRNAライブラリースクリーニングを行い、NERに関与する新たな因子の探索を行った。本研究は、紫外線誘発DNA損傷を修復するヌクレオチド除去修復(NER)機構に関与する新たな因子を同定し、その機能を明らかにする事を目的としている。そのために、より簡便で、多数のサンプルを同時に比較検討できるDNA修復合成活性(UDS)測定法を確立する必要があった。そこで、チミジン誘導体であるエチニルデオキシウリジン(EdU)を、紫外線DNA損傷後に細胞に取り込ませ、アルキル-アザイドカップリング反応により蛍光色素を直接塩基に導入し、その蛍光強度によってUDSを評価するという手法を、96ウェルプレートとIn Cell Analyzerに応用し、自動的にUDSを計測できるよう条件設定とシステム開発を行った。その結果、わずか1日で約300サンプルの測定及び解析が可能となった。現在一般的に用いられている放射性同位体の取り込みを指標とするUDS法は、測定に数週間を要するのに対して、我々の開発した新規UDS測定法は比べ物にならないほど短時間で結果が得られるうえ、その検出感度及び定量性は現行の方法に引けを取らない事も証明された。さらに、エチニルウリジン(EU)を細胞に取り込ませることで、紫外線損傷によって阻害されたRNA合成のリカバリー(RRS)を観察する事にも成功した。これら新規UDS及びRRS測定法を併用することで、NERに欠損おるいは異常のある色素性乾皮症やコケイン症候群患者の診断を、ごく短時間で正確に行う事が可能となった。また、NERへの関与が確認されているタンパク質のsiRNA処理によるUDSとRRSの変化量を、新規UDS及びRRS測定法を用いて調べたところ、十分に検出可能である事が確認された。以上の事から、新規NER因子のスクリーニングに適したUDS/RRS測定法が確立されたと考えられる。紫外線誘発DNA損傷を修復するヌクレオチド除去修復(NER)機構に関与する新たな因子を同定するため、NER活性を指標としたsiRNAライブラリースクリーニングを行った。NERには、ゲノム全体で働くNER (Global Genome Repair ; GG-NER)と転写と共役して起こるNER (Transcription Coupled Repair ; TC-NER)の2つの経路がある。それぞれの活性はDNA修復合成(UDS)量とRNA合成のリカバリー(RRS)量を測定する事で評価が可能である。放射性標識ヌクレオシドを利用したオートラジオグラフィーによる従来の測定法は、非常に煩雑でスクリーニングには不向きであったため、より簡便な方法を検討した。その結果、チミジン誘導体であるエチニルデオキシウリジン(EdU)及びエチニルウリジン(EU)を紫外線照射後に細胞に取り込ませ、蛍光色素で標識し、その蛍光をIn Cell Analyzerで自動計測することにより、短時間での評価が可能となった。さらに、マルチプレートを利用する事で、多数のサンプルの同時比較が実現し、よりスクリーニングに適したUDS及びRRS測定技術が確立された。この手法は、NERに欠損あるいは異常のある色素性乾皮症やコケイン症候群患者の診断にも応用が可能であり、非常に高い精度を持つ事が確認された。これらの測定法を用いて、核酸結合タンパク310遺伝子とライゲース949遺伝子のsiRNAライブラリースクリーニングを行ったところ、UDSあるいはRRS活性に変化をもたらす数十個の因子が特定された。
子どもの思いや気づきを生かす生活科の授業づくり―新教科創設期の実践に学ぶ―

本研究の成果は、新教科創設期において全国の研究推進校を代表する愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校の生活科の授業づくりを対象にして、その実態を明らかにしたことである。研究成果の概要は、以下の三点である。第一に、育てたい子どもの姿をふまえた自発的な研究主題に基づき、「生活科の授業づくりのための四つのポイント」を意識した生活科の単元構想を行っていた点である。第二に、既存の教科の枠を超えて、子どもの実態に応じた生活科の単元計画の開発や修正を行っていた点である。第三に、生活科の単元全体で子どもの思いや気づきを生かすための表現活動を構成し、評価の手立てを工夫しながら研究実践に取り組んでいたことである。平成27年度は、研究計画の確認を行い、現地調査と資料整理を開始した。研究計画としては、研究対象とする新教科創設期を、平成4(1992)年度に生活科が全面実施される以前の昭和63-平成2(1988-1990)年度に、文部省より全国に51校生活科に関する研究推進校が委嘱され、生活科の指導計画の作成、指導方法の工夫、教材の開発、授業の実践などについての研究が取り組まれていた時期として絞った。また、研究対象とする事例として、新教科創設期における生活科に関する研究推進校の中でも、「子どもの思いや気づきを生かす」というテーマに基づいて実践的研究を行っていた愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校における取り組みを取り上げた。平成27年4月28日、平成28年2月22日に、現地調査を行い、研究協力者からの協力を得て、学習指導案、実践記録、研究紀要、発表資料、授業研究記録などの貴重な実践資料を収集することができた。資料整理を通じて、以下の三点が明らかになった。第一に、御津南部小における生活科授業づくりが、全国の小学校における生活科の全面実施に大きな影響を与えていたことである。第二に、御津南部小における生活科授業づくりが、全校の共通理解と協力体制の方針のもと組織的に取り組まれていたことである。第三に、御津南部小における生活科授業づくりが、独自に4つのポイントをもって取り組まれていたことである。これらの検討結果に基づいて、日本生活科・総合的学習学会(平成28年6月11日、宮城学院女子大学)において報告を行う。本研究は、子どもの思いや気づきを生かす生活科の授業づくりに関して、新教科創設期における実践を対象として、現在において学ぶべき視点を探ることを目的とする。平成27年度は、新教科創設期における研究推進校であった愛知県宝飯郡御津町立御津南部小の取り組みに関する実践資料をほぼ確認、収集することができた。また、研究協力者のおかげで、貴重な授業研究記録などの資料も確認することができた。平成28年度の学会報告の目途もできたことなど、概ね順調に進展しているものとして評価できる。平成28年度は、新教科創設期における全国の生活科に関する研究推進校を代表する事例として、愛知県宝飯郡御津町立(現豊川市立)御津南部小学校の取り組みに研究対象を絞り、当時同校に勤務していた関係者に対する質問紙調査の実施、回収及び分析を行うことができた。併せてこれまでに収集した資料を分析し、新教科創設期における愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校での生活科の授業づくりの実態について検討した。研究成果の一部は、日本生活科・総合的学習教育学会第25回全国大会(2016年6月12日,於:宮城学院女子大学)及び日本学校教育学会第30回研究大会(2016年8月6日,於:名古屋市立大学)において報告を行った。それぞれ参加者から貴重な意見を伺うことができた。また、ほのくに生活科・総合的学習研究会(2017年2月25日,於:豊川市Book Cafe Nido)において、ポスター形式での研究発表を行い、関係者の方から、当時の取り組みに関する貴重なお話を伺うことができた。平成29年度は、新教科創設期における愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校での生活科の授業づくりに関して、校内授業研究会や単元開発、授業実践レベルに焦点を当てて、具体的に明らかにしていく予定である。また、新教科創設期における生活科に関する研究推進校に勤務していた教師の生活科授業観の形成についても、個別の事例の検討を通じて考察していくことを計画している。研究成果の一部は、日本生活科・総合的学習教育学会第25回全国大会(2017年6月17・18日,於:立教大学)において報告を行う予定である。平成28年度は、新教科創設期における愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校に勤務していた関係者に対する質問紙調査の実施、回収及び分析を行った。また、収集資料を検討し、生活科に関する研究推進校の生活科の授業づくりの実態について考察した。調査結果の分析を通して、新教科創設期における生活科に関する研究推進校の授業づくりの実態が明らかになってきている。平成29年度の学会報告の目途もできたことなど、概ね順調に進展しているものとして評価できる。平成29年度は、新教科創設期における愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校での生活科の授業づくりに関して、校内授業研究会に焦点を当てて、単元レベルでの生活科の授業づくり、生活科のカリキュラム開発、生活科のカリキュラムの編成と改訂の実態を具体的に明らかにすることができた。

研究成果の一部は、日本生活科・総合的学習教育学会第25回全国大会(2017年6月17日、於:立教大学『日本生活科・総合的学習教育学会第26回全国大会東京大会』p.116)、World Association of Lesson Studies(WALS) International Conference 2017 (26 November 2017, Nagoya University, Abstract Number:20110)において口頭発表を行った。また、研究成果のまとめとして、白井克尚「新教科創設期における生活科の授業づくりに関する研究ー愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校の開発研究を事例としてー」日本教科教育学会『日本教科教育学会誌』第40巻4号、2018年3月、pp.111、白井克尚「新教科創設期における生活科のカリキュラム開発に関する研究ー愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校の『単元指導計画』の作成過程を中心にー」愛知東邦大学『東邦学誌』第46巻2号、2017年12月、単著『子どもの思いや気づきを生かす生活科の授業づくりー新教科創設期における実践に学ぶー』(課題番号15K17411)2015(平成27)2017(平成29)年度科学研究費補助金(若手研究(B))研究成果報告書、三恵社、2018年3月31日、全70頁として報告することができた。本研究の成果は、新教科創設期において全国の研究推進校を代表する愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校の生活科の授業づくりを対象にして、その実態を明らかにしたことである。研究成果の概要は、以下の三点である。第一に、育てたい子どもの姿をふまえた自発的な研究主題に基づき、「生活科の授業づくりのための四つのポイント」を意識した生活科の単元構想を行っていた点である。第二に、既存の教科の枠を超えて、子どもの実態に応じた生活科の単元計画の開発や修正を行っていた点である。第三に、生活科の単元全体で子どもの思いや気づきを生かすための表現活動を構成し、評価の手立てを工夫しながら研究実践に取り組んでいたことである。平成28年度は、当時の愛知県宝飯郡御津町立御津南部小学校に勤務していた関係者に対する質問紙調査を5月末までに回収し、調査結果をもとに新教科創設期における研究推進校の生活科の授業づくりの実態を明らかにする。調査結果に関する考察については、7月に行われる日本学校教育学会において発表し、広く意見を求める予定である。また、追加調査として、8月の夏季休暇中に、関係者へのインタビュー調査を行い、これら関係者への調査結果をもとに、研究推進校の教師における生活科教科観の形成についても検討していく予定である。平成29年度は、質問紙調査の結果の検討及び収集資料の分析を継続するとともに、新教科創設期における生活科に関する研究推進校での生活科の授業づくりの実態について、校内授業研究会や単元開発、授業実践レベルに焦点を当てて具体的に明らかにする。また、新教科創設期における生活科に関する研究推進校に勤務していた教師の生活科授業観の形成についても、個別の事例の検討を通じて考察していくことを計画している。生活科・総合的学習、社会科教育、教育実践史平成28年度は、研究成果について学会での報告を2回行うことを計画しているため。また、追加のインタビュー調査を予定しているため。平成29年度は、研究成果について学会での報告を2回行うことを計画しているため。平成28年度は、学会参加費用において必要な経費が生じると思われる。
メタン発酵槽内の微生物共生系における細胞間電子伝達系の解明

メタン発酵プロセスにおける有機物の分解反応には様々な代謝様式の微生物群が関与しており、炭素連鎖による共存関係にある。さらに、こうした複雑微生物系による物質分解の過程には、発酵性細菌とメタン生成古細菌が共生関係を保つことで反応を進行させるステップがしばしば存在する。微生物間共生の機構として、水素、ギ酸をキャリアとした微生物間電子伝達系の存在が考えられているが、詳細なメカニズムについては不明の状態である。本研究では(i)酢酸を単一の炭素源とするメタン発酵プロセス、(ii)プロピオン酸を単一の炭素源とするメタン発酵プロセス、そして(iii)牛血清アルブミン(BSA)を単一の炭素源とするメタン発酵プロセスを構築し、それぞれの基質の分解に関与する微生物群集を濃縮した。そして、分子生態学的手法により微生物群集を明らかにし、共生分解の寄与を解析した。酢酸の分解反応ではRT-PCRおよび安定同位体標識基質を用いた実験の結果、メタン発酵プロセスの希釈率が低い条件(D=0.025 d^<-1>)で、Firmicutes門細菌とMethanoculleus属の古細菌による共生分解反応が主要であることが判明した。プロピオン酸の分解反応では、低希釈率条件(D=0.01 d^<-1>)ではSyntrophobacter属に近縁な細菌が、高希釈率条件(D=0.3 d^<-1>)では、Pelotomaculum属に近縁な細菌が主としてプロピオン酸を酸化しMethanoculleus属あるいはMethanospirillum属古細菌と共生することが分った。タンパク質の分解反応では、Ni^<2+>およびCo^<2+>を添加しメタン生成古細菌のポピュレーションを増加させることで、Aminobacterium属アミノ酸共生分解細菌が発酵槽内に優占しMethanoculleus属と共生して分解反応に従事することが分った。メタン発酵プロセスにおけるプロピオン酸などの脂肪酸の分解反応では、脂肪酸分解細菌による脂肪酸の酸化反応に伴い生成する電子を、水素資化性メタン生成古細菌がCO_2のメタンへの還元反応を通じて処理することで、共生的に反応を進行させている。本研究では、下水処理場の嫌気性消化汚泥からプロピオン酸からのメタン発酵プロセスに関与する微生物叢を連続培養法により集積し、微生物間電子伝達系の動態を解明することを目的とした。下水処理場の嫌気性消化汚泥を微生物源とし、プロピオン酸を唯一の炭素源とする合成廃水を連続供給する中温嫌気性ケモスタットを構築した。希釈率0.01d^<-1>(低希釈率条件)および0.3d^<-1>(高希釈率条件)で定常状態に達した2基のケモスタットを用いて以下の実験を行った。(1)槽内微生物の代謝機能に関連する遺伝子のPCR増幅と解析プロピオン酸酸化細菌が、プロピオン酸を酢酸、H_2、CO_2に分解する代謝経路を触媒する酢酸キナーゼ遺伝子(ack)を標的とするPCRプライマーを設計した。得られた塩基配列に基づき系統解析を行った結果、低希釈率条件で優占するクローンと高希釈率条件で優占するクローンの系統的位置は異なっていた。以前実施した16S rRNA遺伝子のクローン解析の結果と相関した。また、メタン生成古細菌のメタン生成を触媒する4種類の酵素遺伝子について、PCRプライマーを設計した。(2)プロピオン酸分解メタン発酵槽内の微生物群の密度による分画Percoll密度勾配遠心法により、発酵槽内の微生物群の分画を行った。得られた画分を用いて蛍光in situ hybridization (FISH)法による顕微鏡視野での微生物の観察および16S rRNA遺伝子を標的としたPCR-DGGE解析を行い、密度の違いにより微生物種による分画が行えることが分かった。

プロピオン酸からのメタン発酵プロセスに関与する微生物叢を連続培養法により集積し、微生物間電子伝達系の動態を解明することを目的とし、下水処理場の嫌気性消化汚泥を微生物源としたプロピオン酸を唯一の炭素源とする合成廃水を連続供給する中温嫌気性ケモスタットを構築した。希釈率0.01d^<-1>(低希釈率条件)および0.3d^<-1>(高希釈率条件)で定常状態に達した2基のケモスタットを用いて以下の実験を行った。昨年度に引き続き、プロピオン酸酸化細菌が、プロピオン酸を酢酸、H_2、CO_2に分解する代謝経路を触媒する酢酸キナーゼ遺伝子(ack)のクローンライブラリを構築し、塩基配列の決定を行った。遺伝子データベースに登録されているack遺伝子の配列に基づき、系統解析を行ったところ、同一phylum(門)に属する細菌のack遺伝子は同一クラスターを形成することが判明し、ack遺伝子の系統関係は、16S rRNA遺伝子の系統関係とほぼ一致することが分かった。われわれのケモスタットから構築したack遺伝子ライブラリを解析した結果、低希釈率条件では、Proteobacteria門Syntrophobacter属のack遺伝子と近縁なクローンが優占した。一方、高希釈率条件では、Firmicutes門のack遺伝子と近縁なクローンが優占した。16S rRNA遺伝子のクローンライブラリの系統解析結果では、低希釈率条件では、Syntrophobacter属が、高希釈率条件ではFirmicutes門のPelotomaculum属がそれぞれ優占クローンであった。したがって、ack遺伝子の解析結果は、16S rRNA遺伝子の解析結果と良い一致を示し、ack遺伝子がプロピオン酸酸化機能の指標としてのマーカー遺伝子として有効であることが判明した。
植物スクアレン合成酵素の大腸菌における発現と性状解析

1.マウスのスクアレン合成酵素遺伝子をプローブにして、シロイヌナズナcDNAライブラリーを検索し、陽性クローンを得た。その塩基配列を決定したところ、410個のアミノ酸からなるオープンリーディングフレームが見い出された(分子量の計算値は47kDa)。2.推定されるアミノ酸配列は、これまでに報告された酵母からヒトに至る他の生物種の本酵素と有意な相同性(42-44%)を示した。3.ノーザンブロッティングによる解析において、mRNAのサイズは1.6kbであることが示された。4.シロイヌナズナの酵素のコーディング領域全体をプラスミドpBluescriptllKS(-)にサブクローニングし、プラスミド上にコードされたβ-ガラクトシダーゼのN末端部との融合タンパク質を作れるようにした。この発現ベクターを導入された大腸菌の無細胞抽出液は、NADPHとMg^<2+>の存在下に、^<14>Cで標識されたファルネシルピロリン酸をスクアレンに転換する高い活性を有していた。5.一方、NADPHが存在しないでMn^<2+>を加えた条件においては、この無細胞抽出液はデヒドロスクアレンを生成した。6.マウスの本酵素を用いても同様な結果が得られたので、デヒドロスクアレンを副産物として生成する性質は、広く直核生物一般の本酵素に保存されていると結論した。
βアドレナリン受容体キナーゼの活性化機構

βアドレナリン受容体キナーゼ(βARK)の活性化機構についてリン酸化部位を欠損させたムスカリン受容体m2サブタイプ(m2受容体)を用いて研究した。この変異m2受容体はβARKによりリン酸化されなかった。またリン酸化部位を欠損させても野生型受容体と同様の効率でG蛋白質と相互作用が起こった。m2受容体リン酸化部位とグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)との融合蛋白質を基質に用いて変異受容体によるβARKの活性化が起こるか検討した。変異受容体を共存させることにより受容体自身はリン酸化されなかったがアゴニスト依存性にβARKによるGST融合蛋白質のリン酸化は促進された。従ってβARKは受容体により活性化されることが示された。またβARKによる受容体リン酸化の意義について検討するため野生型受容体をβARKによりリン酸化しG蛋白質との相互作用に影響を与えるか検討したリン酸化により受容体とG蛋白質との相互作用は影響を受けなかった。以上のことによりβARKは受容体により活性化を受け受容体をリン酸化すると考えられた。しかしリン酸化によりG蛋白質との相互作用は阻害を受けなかった。リン酸化の生理的意義を検討するためβARKをm2受容体と培養細胞に共発現させてm2受容体刺激によるm2受容体の細胞内移行を検討した。βARKを発現させることにより受容体のリン酸化が促進されるとともに細胞内移行も促進された。よってβARKによるリン酸化が受容体の細胞内移行を惹起すると示唆された。
歯周病原細菌による破骨細胞の分化制御と骨破壊の分子基盤

歯周病の原因菌となるPorphyromonas gingivalis(以下、P. gingivalis)は歯周病で認められる歯槽骨の喪失にどのように関与しているのかを検討した。骨代謝バランスを司る主要な細胞である破骨細胞に対してP. gingivalisを感染させて、破骨細胞の分化に対する影響を調べた。その結果、感染された破骨前駆細胞は破骨細胞への分化を抑制し、当初の予想における破骨細胞の分化促進や活性化は認められなかった。またその分化抑制経路には、自然免疫系で重要とされるTLR2/MyD88の伝達経路が重要であることが示された。歯周病の主たる病態である歯槽骨の破壊の分子基盤を明らかにすることを目的として、歯周病原細菌Porphyromonas gingivalis (P.gingivalis)の感染による骨代謝への影響について実験を行なっている。マクロファージ由来破骨前駆細胞はReceptor Activated NF-kappa B Ligand (RANKL)により破骨細胞へと成熟分化するが、RANKLによる分化誘導の初期にP.gingivalisを感染させると破骨細胞への分化を阻害することを示した。この抑制の分子メカニズムを調べるために、P.gingivalis感染による免疫応答を考慮して、免疫応答に関わるToll-like receptor (TLR)やその下流因子に注目して、それぞれの因子を欠損したノックアウト(KO)マウス由来のマクロファージ細胞を用いて検討した。受容体はTLR2,TLR4,下流因子はMyD88, TRIF、これらの分子を狙いとしRANKL誘導の破骨細胞分化におけるP.gingivalisによる抑制について検討した。その結果、TLR2-KOとMyD88-KOマクロファージ細胞において破骨細胞の形成が認められた。またTLR2-KOマクロファージ細胞においては60-70%の割合で破骨細胞の分化が認められ、TLR2の部分的な関与が考えられた。従って、P.g.感染による破骨細胞分化抑制に関わる宿主因子は、部分的にTLR2が関与し、下流因子MyD88が必須であることが明らかとなった。歯周病の主たる病態である歯槽骨の破壊の分子基盤を明らかにすることを目的として、歯周病原細菌Porphyromonas gingivalis (P.g.)の感染による骨代謝への影響について実験を行なっている。マクロファージ由来破骨前駆細胞はReceptor Activated NF-kappa B Ligand (RANKL)により破骨細胞へと成熟分化するが、RANKLによる分化誘導の初期にP.g.を感染させると破骨細胞への分化を阻害することを示した。この抑制の分子メカニズムを調べるために、P.g.感染による免疫応答を考慮して、免疫応答に関わるToll-like receptor (TLR)やその下流因子に注目して、それぞれの因子を欠損したノックアウト(KO)マウス由来のマクロファージ細胞(BMM)を用いて検討した。その結果、TLR2-KOとMyD88-KO BMMにおいて破骨細胞の形成が認められた。またTLR2-KO BMMにおいては60-70%の割合で破骨細胞の分化が認められ、TLR2の部分的な関与が考えられた。一方で、骨代謝における重要な細菌感染として結核菌による骨結核感染症がある。同様に結核菌に感染した場合においても破骨細胞の分化に影響を与えるものなのか検討した。結核菌は生菌を使用せずに熱処理した死菌を用い、さらにはウシ型結核菌(BCG)の死菌も用いて破骨細胞分化への影響を検討した。その結果、P.g.感染と同様に結核菌,BCGの死菌でもTLR2-KO BMMにおける破骨細胞分化が70%程度認められ、MyD88-KO BMMにおいて破骨細胞の形成が認められた。従って、細菌感染による破骨細胞分化抑制には、自然免疫応答の重要因子であるTLR2とMyD88が関与していることが明らかとなった。
知的障害児の「学習のしかた」を考慮した学習評価に関する研究

弁別逆転学習における学習過程の特徴を特別支援学校(知的障害)の学習評価,とくに学習の転移ないしは応用力の評価に生かすため,弁別学習の反応型と発達検査の成績,および特別支援学校での学習の記録との関連性を検討した。研究は弁別逆転学習の反応型の類型化,反応型と発達検査成績(発達年齢,発達指数,通過・不通過項目)との関連性の検討,反応型と学校での評価(成長の記録,通知表)との関連性の順で進めた。本年度は2次元2価の逆転移行学習が困難な反応型を示す2事例を対象児とした。2事例の新版K式発達検査の成績についてみると,いずれも認知・適応領域の発達年齢に比べて一般的な知識などに関わりを持つ言語・社会領域の発達年齢が低かった。このことから,課題解決に際して適切な言語的手がかりを使用できるかどうかが,学習の転移の容易さを決める一因となるのではないかと考えた。2事例について3年前との経年的変化を比較すると,両事例とも逆転移行が困難であることに変わりはないが,事例1では先行学習と移行学習,事例2では先行学習の達成が大幅に促進された。発達検査の結果の経年的般化をみると言語・社会領域に比べて認知・適応領域の発達年齢に上昇が顕著であった。認知・適応領域は情報処理の速さ等に関係するといわれてる。両事例とも課題処理に関する知的能力が発達したため単純な弁別学習は効率的に達成できるようになったが,言語に関する能力がさほど伸展しなかったため,学習の転移が容易になるまでには至らなかったと考えた。学校での応用力に関する学習記録においても弁別学習の反応型に対応している記述がみられた。日常生活面では生活年齢の上昇につれて自力でできる項目が増えたが,金銭の概念等基礎的な学習能力は上昇しなかった。このことから,学習の転移の様相を示す弁別学習の反応型は,学校での学習評価に生かされるのではないかと指摘した。抽象的な次元性の反応が要求される2次元課題の達成が困難なDA4歳未満の児童生徒を対象に,1次元課題を用いて弁別逆転学習の反応型と発達検査との関連を検討した。知的障害児に1次元の弁別逆転学習を課し,学習達成までの学習曲線をもとに反応型の特徴を類型化した。類型化は次のように行った。まず先行学習において,A:4ブロック未満の所要試行数で学習を達成する。正反応率の落ち込みがなく,急激に正反応率が100%に到達するもの。B:学習達成までに4ブロック以上要し,正反応率の落ち込みが1回以上あるもの。C:正反応率4060%の状態が5ブロック以上続き,その後,正反応率が急激に増加するもの。次に移行学習では,I,II,III:先行学習のA,B,Cにそれぞれ相当するもの。IV:最高許容試行数まで正反応率の上下やチャンスレベルの状態が続き,学習達成ができなかったもの。V:逆転移行直後に誤反応が5試行以上続くもの。この類型化の基準に沿って対象児7名の反応型を分類した結果,先行学習がA型,移行学習がII型(以下A-IIと略す)の対象児は2名,B-I型3名,B-II型2名であった。どの反応型においても認知・適応(C-A)領域のDA,DQが言語・社会(L-S)領域のそれらより高かった。A-IIはB-IIに比べてC-A領域とL-S領域のDA・CA差が大きかった。B-Iは他に比べてCAの値が高かった。1次元課題は複数の手がかりを抽象化し,次元性の反応をする過程が簡略化される。対象児は逆転移行時に先行学習とは反対の手がかりを選択すればよい。B-I型の対象児はいずれもCAが高かった。生活経験の長さが手がかりの転移を容易にさせたと思われる。また,2事例における発達検査成績の分析から,名称をことばで表現できなければ弁別学習の達成は遅くなること,数理解や比較など概念の獲得状況が学習の転移に関与していることが示唆された。研究実績の概要で記述した通り,知的障害児を対象に,弁別学習における反応パターンの類型化で得られた学習型を,発達検査の遂行状況を加味して分析し,特徴的な学習型と知能の型(結晶性知能と流動性知能)との関係性を把握するところまでは順調に進捗した。特徴的な学習型を示す児童の事例研究も行った。次年度は,特別支援学校における学習行動および日常生活場面での行動観察を行い,そこでみられる子どもの学習・行動特性と弁別学習における学習型とを比較検討する予定である。そのために,今年度は研究業績の内容で記述した研究と並行して学習行動等の行動観察項目を作成し,次年度当初から協力校で観察ができる態勢を整えようと思っていた。しかしながら,現在,観察項目が確定していない状況である。本研究の特色は知的障害児の学習型と学習の基礎となる能力(注意力,短期記憶力,言語能力等)との関係を明らかにすることにある。そのために,意欲・関心など通常の評価項目のほかに,対象児の“学習に有効な手がかりを見分ける力やその手がかりを保持する力"に対して適切な教示や教材呈示が行われていたか,という観点を盛り込みたいと思っている。そのような内容をどのようなオバートな行動から評価するか,その観察項目が確定できていないのが現状である。

引き続き既存の認知・言語促進プログラムや学習アセスメントに関する文献を講読し,早急に観察項目を確定し,観察を実施する必要がある。特別支援学校学習指導要領では知的障害児の学習特性として学習した内容が断片的であり,応用されにくいことを挙げている。知的障害児の学習評価のしかたを考えるうえで,手がかり獲得の速さや学習の転移の難易など,対象児の学習過程の特性を考慮することは重要である。筆者は先行研究において弁別移行学習の反応型から学習転移容易者と困難者を類別し,それぞれについて新版K式発達検査結果成績を比較検討した。その結果,学習転移困難者は言語・社会領域のDA,DQが認知・適応領域のDA,DQより低いことを報告した。言語・社会領域は言語理解や一般的な知識の獲得に影響される結晶性知能と内容が共通するものが多く,認知・適応領域は流動性知能に深くかかわる内容が含まれているとされる。先行研究の結果をもとに,今年度は2名の事例を対象に学習の転移の難易と学校での学習成績との関係を比較検討した。事例1は弁別移行学習の先行学習における学習の達成は速かったが,移行学習事態において新しい手掛かりへの転換に時間を要した。学校での学習状況は10までの合成,分解やひらがなの書字など,基礎的な知識,技能は習得している一方,応用面では信号の見分けは可能だが車に対する注意は不十分であるなど,大人に確認を求めたり,信号を見分けるという学習の意味を十分理解できていなかったりする面がみられた。事例2は先行学習の達成は誤試行もあり緩慢だったが,移行学習の達成は速い学習型であった。発語が少ないため,学習の速度は遅いが,絵カードを選択するなどの課題は達成できていた。挨拶の仕方を教えると対象の範囲が広がるなど,一度学習を達成すると,徐々に応用も可能になっていた。学習の評価に関して,学習の転移に関して評価されていないことが多い。知的障害児に特有な応用力の乏しさを改善するためにも弁別学習の反応型を考慮した評価も必要であることを指摘した。昨年度までの弁別移行学習の学習型の類型と新版K式発達検査の結果について,学習の転移が容易な対象児は困難な対象児に比べて知識の獲得や言語発達に関係する結晶性知能の発達が優勢であることを指摘した。これは2次元2価の弁別学習課題が可能な対象児はもちろんのこと,DAが5歳未満の対象児にもあてはまる。昨年度はこの結果を踏まえて,特別支援学校の授業観察を行い,さらに,学校が作成した対象児の学習評価を参照することにより,上述の学習型類型と学校での学習活動との関係について検討した。基礎的な学習型の検討から実際の学校での学習活動との関係に目を向けることができたのは進展であった。しかしながら,学校の学習評価と弁別学習の学習型に影響を及ぼしている基礎的な学習能力を考慮した観察項目リストの作成には至っていない。学習の基礎となる能力には注意力,短期記憶力,概念形成力などが考えられるが,それらを評価するスケールがなかなか見いだせない。WISCなど,認知機能のプロフィールがみられる諸検査も知的障害児にとっては課題遂行が難しい。そこで,現在着目しているのは学校での学習評価の際に用いられる観点別評価項目である。観点別評価には基礎的な知識技能の獲得のほか,それらを応用した思考・判断・表現の項目がある。学校の活動を,基礎的な知岸・技能の獲得の部分と,それを応用した活動にわけ,それに基づいた行動観察および学校での学習の記録等を参考に対象児の学習の仕方に着目した学習評価法について検討したい。