hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学校の理科教育に資する, 海洋教育を活用した教育プログラムの開発

海洋立国日本の学校教育には,多岐に渡る教育課題が課せられ,その中のひとつに海洋教育がある.海洋教育の定着を目指すには,学校教育における教科教育への導入が有効であり,専門機関の外部講師による参画が期待される.本研究は,プログラムの開発と検証を目的とし,大学博物館の学芸員が,小学校教員らの助言を基に小学5年理科の学習項目と関連付けた海洋教育に通ずる教育プログラムを構成し出張授業で実施した.本研究における対象は,静岡市内小学校22校,生徒数1194名,教員数57名である.教育プログラムの効果については,出張授業実施直後に行ったアンケートの調査結果を分析し検証した.本プログラムの特徴は,理科の学習項目で取り扱われる従来の教材「メダカと水中の小さないきもの」から「シラスと海洋プランクトン」へ教材の置き換えを試みたことである,海洋プランクトンは,生物多様性や環境教育など海洋教育の学術的な理解に欠かせない教材である.教育プログラムは,教科書の内容に対応し観察実験と身近な話題を関連付けることで生徒らの知的好奇心に応え「学習意欲の高まり」「学習項目の理解」「海洋への関心」など学習効果が得られた.また,博物館と学校の連携では,学芸員が,専門を活かした外部講師として出張授業を行うことで,理科教育の補助に併せて教育課題の海洋教育,キャリア教育,環境教育に応える教育効果を生み出した.併せて,本研究では,博物館と小学校の連携・海洋教育と理科教育を結ぶ教育プログラムの開発と導入・博物館学芸員による出張授業など,実施に伴うポイントが明らかとなった.海洋立国日本の学校教育には,多岐に渡る教育課題が課せられ,その中のひとつに海洋教育がある.海洋教育の定着を目指すには,学校教育における教科教育への導入が有効であり,専門機関の外部講師による参画が期待される.本研究は,プログラムの開発と検証を目的とし,大学博物館の学芸員が,小学校教員らの助言を基に小学5年理科の学習項目と関連付けた海洋教育に通ずる教育プログラムを構成し出張授業で実施した.本研究における対象は,静岡市内小学校22校,生徒数1194名,教員数57名である.教育プログラムの効果については,出張授業実施直後に行ったアンケートの調査結果を分析し検証した.本プログラムの特徴は,理科の学習項目で取り扱われる従来の教材「メダカと水中の小さないきもの」から「シラスと海洋プランクトン」へ教材の置き換えを試みたことである,海洋プランクトンは,生物多様性や環境教育など海洋教育の学術的な理解に欠かせない教材である.教育プログラムは,教科書の内容に対応し観察実験と身近な話題を関連付けることで生徒らの知的好奇心に応え「学習意欲の高まり」「学習項目の理解」「海洋への関心」など学習効果が得られた.また,博物館と学校の連携では,学芸員が,専門を活かした外部講師として出張授業を行うことで,理科教育の補助に併せて教育課題の海洋教育,キャリア教育,環境教育に応える教育効果を生み出した.併せて,本研究では,博物館と小学校の連携・海洋教育と理科教育を結ぶ教育プログラムの開発と導入・博物館学芸員による出張授業など,実施に伴うポイントが明らかとなった.
膵β細胞に発現する内向き整流性Kチャネルのクローニングとその機能解析

申請者らは本研究により、まず、膵島を含む殆どすべての組織に発現する新たな内向き整流性K^+チャネルuK_<ATP->1(Kir6.1)をクローニングした。次に、これをプローブとして膵島や心筋・骨格筋に発現する新たな内向き整流性K^+チャネルサブユニットBIR(Kir6.2)を単離し、膵β細胞に発現するK_<ATP>チャネルが、Kir6.2とAguilar-Bryanらによってクローニングされたスルホニール尿素(SU)剤のレセプター(SUR1)の複合体であることを世界で初めて明らかにした(Inagaki et al.,Science270,1995)。さらに心筋・骨格筋に発現し、SUR1と68%のアミノ酸一致を有する新たなSUR(SUR2)のcDNAを単離し、1)SURにはファミリーが存在すること、2)心筋・骨格筋のK_<ATP>チャネルがKir6.2とSUR2の複合体であること、3)K_<ATP>チャネルのSU剤やATPに対する感受性はSURサブユニットによって決定されること、を明らかにした(Inagaki et al.,Neuron 11,1996)。さらに、申請者らはヒトKir6.2遺伝子の構造と染色体上の局在を明らかにし、ヒトSUR1遺伝子とKir6.2遺伝子が第11染色体短腕p15.1に隣接して存在することを明らかにした。最近、これらの遺伝子は家族性低血糖症(persistent hyperinsulinemic hypoglycemia of infancy,PHHI)の原因遺伝子となりうることが示されたが、インスリン非依存型糖尿病(NIDDM)との関連については、日本人NIDDM患者の同胞対解析を用いて検討を行ったところ、SUR1ならびにKir6.2遺伝子近傍の遺伝子マーカーとNIDDMに有意な相関は認められなかった(Iwasaki et al,Diabetes 45,1996)。さらに、Kir6.2遺伝子には23番目のアミノ酸のGlu->Lys変異(E23K)、337番目のアミノ酸のIle->Val変異(I337V)等が認められたが、コーカシアンや日本人において健常人とNIDDM患者の間でそれらの変異の頻度に差が認められなかったことから(Inoue et al.,Diabetes 46,1997)、SUR1あるいはKir6.2遺伝子は主たるNIDDMの原因遺伝子ではないことが明らかとなった。本年度は、膵β細胞に発現するATP感受性K^+(K_<ATP>)チャネルのcDNAを単離する目的で、ラット膵ラ氏島より作成したcDNAライブラリーを既知の内向き整流性K^+チャネルGIRKのcDNAをプローブとしてホモロジースクリーニングを行うことにより、新たな内向き整流性K^+チャネルのサブファミリーであるuK_<ATP>-1(Kir6.1)のcDNAをクローニングした(Inagaki et al.J.Biol.Chem.271:5691,1995)。

さらに、ヒトuK_<ATP>-1のcDNAを単離し、ヒト遺伝子の構造と染色体上の局在を明らかにした(Inagaki et al.Genomics 30:102,1995)。uK_<ATP>-1のmRNAは膵ラ氏島を含む殆どすべての組織に発現が認められたが、膵β細胞株には発現が認められなかった。そこで、uK_<ATP>-1をプローブとしてさらにホモロジースクリーニグを行い、ヒトgenomicDNAライブラリーおよびマウスβ細胞株MIN6のcDNAライブラリーから新たな内向き整流性K^+チャネルBIR(βcell inward rectifier)(Kir6.2)のcDNAを単離した。BIRは単独で動物細胞に発現させてもチャネル活性は認められなかった。同じ頃、Aguilar-Bryanらによって、経口糖尿病薬スルホニール尿素剤の受容体(SUR)のcDNAが単離されたが、BIRとSURのmRNAは共に膵β細胞で発現が認められることから、このBIRとSURをCOS-1細胞で共発現させて機能解析を行なった。BIRとSURの共発現によって、単一チャネルコングタンス、内向き整流性、ATP感受性、スルホニール尿素剤感受性など、いずれも膵β細胞で認められるK_<ATP>チャネルの特性をすべて備えたK^+チャネル電流が認められた。したがって、膵β細胞のK_<ATP>チャネルはBIRとSURの2つのサブユニットから構成されることを初めて明らかにした(Inagaki et al.Science 270:1166,1995)。これは、これまで不明であったK_<ATP>チャネルの分子的基盤を解明した初めての研究である。申請者らは平成7年度の本研究により、世界で初めて膵β細胞に発現するK_<ATP>チャネルの単離・構造決定に成功し、その調節機構を明らかにした(Inagaki et al.,Science270,1995)。即ち、膵β細胞に発現するK_<ATP>チャネルが、申請者らが単離した内向き整流性のK^+チャネルのメンバー(Kir6.2)と、Aguilar-Bryanらによってクローニングされたスルホニール尿素(SU)剤のレセプター(SUR1)の複合体であることを明らかにした。一方、ノザン解析によれば、骨格筋や心筋にはKir6.2の発現は認められたが、SUR1の発現は認められなかった。そこで、平成8年度は、これらの組織には異なるSUレセプターが存在すると考え、ホモロジースクリーニングを行い、SUR1と68%のアミノ酸一致を有する新たなSUR(SUR2)のcDNAを単離した。SUR2は心筋・骨格筋のほか、脳や卵巣などに発現が認められた。そして、1)心筋・骨格筋のK_<ATP>チャネルがKir6.2とSUR2の複合体であること、2)K_<ATP>チャネルのSU剤やATPに対する感受性はSURサブユニットによって決定されること、を明らかにした(Inagaki et al.,Neuron11,1996)。さらに、申請者らはヒトKir6.2遺伝子の構造と染色体上の局在を明らかにし、ヒトSUR1遺伝子とKir6.2遺伝子が第11染色体短腕p15.1に隣接して存在することを明らかにした。インスリン非依存型糖尿病(NIDDM)との関連については、日本人NIDDM患者の同胞対解析を行ったところ、SUR1ならびにKir6.2遺伝子近傍の遺伝子マーカーとNIDDMに有意な相関は認められなかった(Iwasaki et al,Diabetes45,1996)。さらに、Kir6.2遺伝子には23番目のアミノ酸のGlu-
オルガネラノックダウン法の開発を契機としたオルガネラ量補償機構の解析

本研究では,任意のオルガネラの量を人為的に減少させるシステム,オルガネラノックダウン法を開発し,真核細胞に備わる未知のオルガネラ量補償機構の解析を目的とした.小胞体,ミトコンゴリア,ゴルジ体,ペルオキシソームに対するオルガネラノックダウンシステムを作製し,改良を重ねたところ,一部のオルガネラを若干減少させることに成功した.このシステムに更なる改良を加えることで,オルガネラ量補償機構の解析が可能になるものと考えられる.本研究では,任意のオルガネラの量を人為的に減少させるシステム,オルガネラノックダウン法を開発し,真核細胞に備わる未知のオルガネラ量補償機構の解析を目的とした.小胞体,ミトコンゴリア,ゴルジ体,ペルオキシソームに対するオルガネラノックダウンシステムを作製し,改良を重ねたところ,一部のオルガネラを若干減少させることに成功した.このシステムに更なる改良を加えることで,オルガネラ量補償機構の解析が可能になるものと考えられる.本研究では、オートファジーを利用したオルガネラノックダウン法を開発し、真核細胞に備わる未知のオルガネラ量補償機構の解析を目的とする。平成23年度においては、オルガネラノックダウン法の開発を行った。オートファジーを用いたオルガネラノックダウン法においては、特定のオルガネラに局在化するオートファジー受容体の作製が必須となる。本研究では、オートファジー受容体の候補としてp62を用いることにした。p62はサイトゾルに分布するタンパク質であることから、p62をオルガネラのオートファジー受容体として用いるためにはp62を目的のオルガネラ膜上に集積する必要がある。この目的を実現するために、本研究では人工的にヘテロ二量体を形成するシステムを利用した。まずはじめに、ヒト肝ガン由来細胞株HepG2細胞由来のcDNAライブラリーからp62をクローニングした。その後、一方のヘテロ二量体化ドメインであるDmrCドメインとの融合遺伝子DmrC-p62を作製した。さらに、これを簡便に可視化するために、単量体緑色蛍光タンパク質であるmEGFPを挿入したDmrC-mEGFP-p62を構築した。次に、各オルガネラにこのDmrC-mEGFP-p62をリクルートするp62受容体として、それぞれのオルガネラ膜に局在化するタンパク質ともう一方のヘテロ二量体化ドメインであるDmrAドメインを融合したタンパク質をコードする遺伝子を構築した。小胞体、ゴルジ体、ミトコンドリアに局在化するタンパク質としてSec61beta、Giantin、Monoamine Oxidase Aをヒト細胞由来のcDNAライブラリーからクローニングし、DmrAとの融合遺伝子を作製した・これらは可視化するために、mCherryを挿入してある。作製の完了したP62を各オルガネラに集積させるシステムを利用し、平成24年度にはオルガネラノックダウンを行い、オルガネラ量補償システムを解析する。本研究では、オートファジーを利用したオルガネラノックダウン法を開発し、真核細胞に備わる未知のオルガネラ量補償機構の解析を目的とした。平成23年度に、オートファゴソームの受容体の候補としてp62を選び、各オルガネラ膜に標的化させるシステムを構築していた。24年度には、その効用を検証するために、p62を小胞体、ゴルジ体、ミトコンドリア、ペルオキシソームに標的化させたところ、それぞれのオルガネラに非常に効率的に局在化させられることを確認した。その際、オルガネラ量の減少が起こるかどうかを免疫染色法やウェスタン解析によって検証したが、有意な変化は見いだせなかった。この原因は細胞内で生じるオートファゴソームの数が少ないのではないかと考え、一般的にオートファジーを誘導するアミノ酸飢餓状態で変化を観察したが、この条件でもp62をオルガネラに局在させた場合でも、そうでない場合と有意な差は見いだされなかった。そこで私は発想を変え、オートファゴソーム膜の表面に局在するLC3がオルガネラ膜に親和性をもつようにしたシステムを構築した。このシステムを用いて、小胞体、ゴルジ体、ミトコンドリア、ペルオキシソームについてオルガネラノックダウンが機能するか検証したところ、ゴルジ体とペルオキシソームについて、オルガネラが若干減少する傾向が見出された。興味深いことに、この現象はアミノ酸飢餓の有無にかかわらず起こった。現時点では、このオルガネラの量が減少する傾向は細胞によって差があるが、プロトタイプとしてのオルガネラノックダウン法は確立できたものと考えている。更なる改良を加え、その効率を上げることで、オルガネラ量補償機構の解析が可能になるものと思われる。助成金が使用可能となったのが昨年の秋からであることを考慮すると、23年度の計画であるオルガネラノックダウンシステムの構築は完了しており、ほぼ予定通り進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度はオルガネラノックダウン法が機能するか確認し、オルガネラ量補償機構が存在するのかを調べる。さらに、オルガネラ量補償機構を担う因子を探索する。
過食行動がまねく摂食抑制系の機能異常に関する神経科学的研究

食物過剰摂取行動の背景となる脳・生理基盤を探索するために、マウスにおける高濃度ショ糖溶液の過剰摂取行動モデルにおいて摂食抑制系の機能変化を調べた。先ず、消化管ホルモンの一つであるペプチドYYの分泌をELISA法にて調べたところ、ショ糖過剰摂取を経験したマウス群では、未経験の対照マウス群に比べて分泌量が有意に低下していた。次に、消化管へのショ糖刺激に対する脳幹での神経活動性を調べたところ、孤束核や結合腕傍核でのc-fosタンパク免疫陽性細胞数は、過剰摂取群では他の対照群に比べて有意に低下していた。以上から、過剰摂取行動には複数の摂食抑制系機能の低下が介在することが示唆された。<目的>過剰摂取を生じさせる脳メカニズムの一因として、摂取後における内臓感覚・内受容感覚に基づいた摂食抑制性システムの機能不全を想定している。その仮定を検証するために、マウスにおいてショ糖間歇呈示モデル(bingeモデル; Yasoshima and Shimura, 2015)を用いて、ショ糖溶液を過剰に摂取するように訓練した。そして、訓練済みのマウス(bingeモデルマウス)において、内臓感覚刺激や腸管ホルモン刺激への脳応答や、ショ糖による消化管刺激後における血糖値や腸管ホルモン動態について調べた。<結果>(1) Bingeモデルにおける内臓刺激への脳応答:ショ糖の胃内注入によって消化管への直接的な栄養刺激を行うと、未訓練マウス群においては脳幹部での神経細胞におけるc-fos陽性細胞数が増えたが、bingeモデル群マウスでは同刺激によって活性化された神経細胞数は有意に少なかった。(2) Bingeモデルにおける消化管ホルモン刺激への脳応答:消化管ホルモン(ペプチドYY)を腹腔内投与すると健常マウス群での脳幹神経細胞は活性化されたが、bingeマウス群では応答が少なかった。(3)消化管ホルモン動態の変化:消化管への栄養刺激を行った後での消化管ホルモンの血中濃度は健常群に比べてbinge群では少なかった。(4)Binge群マウスでは、グルコース負荷テストにおける血糖動態が未訓練群に比べて変化していた。<結論>以上の結果から、過剰摂取を経験したマウスでは消化管ホルモン由来の摂食抑制性シグナルの減少や血糖動態、ならびにそれらの末梢由来シグナルへの脳幹部での応答性も減衰していることが示唆された。現在のところ、上記の結果を得ており、そのデータの確定のための追加実験を行っている。また、研究途中で、結果の解釈の妥当性を確保するために条件設定の必要性があることが分かったが、おおむね実施可能な実験であるため。ショ糖の過剰摂取における内臓からの情報への脳の反応性を調べるために、ショ糖過剰摂取を示すマウスと通常のマウスにおいて、胃内へのショ糖投与によって内臓からの上行性神経情報を賦活化すると、過剰摂取群では通常群に比べて孤束核や結合腕傍核でのc-fos免疫陽性細胞の数が少ないことが分かった。さらに、内臓への栄養物到達によって分泌される消化管ホルモンの増加への脳の反応性を調べるために、上記の群間においてペプチドYYを腹腔内投与すると、ペプチドYYによって増えたc-fos陽性細胞数は、通常群よりも過剰摂取群では少ないことが分かった。以上は、過剰摂取の経験によって、消化管からの内臓感覚情報に対する脳反応性が低下していることを示す結果と考えられる。また、血糖値の増加に伴う摂食抑制機能が過剰摂取に伴って変化しているのかどうかを調べるために、上記の2群において脳室内にグルコースを投与した後、通常飼料の摂取量を比べると、通常群では摂取量の低下が見られたが、過剰摂取群ではその低下がより少ないことが分かった。以上から、ショ糖過剰摂取を経験すると、血糖値増加に伴って生じるはずの摂食抑制系の働きが減弱することが示唆された。さらに、過剰摂取に伴って消化管ホルモンの分泌が変化するのかどうかを調べるために、血液中のペプチドYYの量をELISAにて計測したところ、過剰摂取群では通常群に比べて、その量が少ないことが示唆された。以上から、過剰摂取を経験すると、消化管ホルモンの分泌も低下することが示唆された。実験は概ね進行している。現在は、それらを論文にまとめる作業をしている。摂食行動には多重な生理的抑制システムがあるが、過剰摂取が我々の日常生活では生じている。それには、生理的な摂食抑制システムの機能不全が一つの原因であると考えることができる。そこで、マウスにおけるショ糖過剰摂取行動を実験モデル系として用いつつ、まず、摂食抑制系の一つである消化管ホルモン作用における変容について検討した。消化管ホルモン分泌の変容を調べるため、消化管へのショ糖刺激に対するペプチドYYの血中濃度を計測したところ、対照マウス群に比べて過剰摂取経験群では少なかった。また、過剰摂取経験後では自由給餌下でのショ糖摂取が増大することから、過剰摂取群では味覚嗜好性に基づく摂取の亢進が示唆されている。しかしながら、消化管ホルモン(ペプチドYY、コレシストキニン、グルカゴン様ペプチド1)を末梢投与したところ、その増大が抑制された。以上から、我々のマウス過剰摂取モデル系では、内因性の消化管ホルモン分泌やそれに伴う味覚嗜好性の変化によって生じる摂食抑制に機能変化が生じることが示唆された。さらに、摂食抑制系には血糖値由来のシステムがある。そこで、上記のマウス過剰摂取行動モデルにおける血糖由来の抑制機構を調べた。糖負荷試験では、ショ糖過剰摂取を経験したマウスでは血糖制御に有意な変化が生じていた。

また、対照マウス群において、実験的に血糖値を増大させると固形飼料の摂取は抑制されたが、過剰摂取経験群では血糖増大に伴う摂取抑制はみられなかった。さらに、血糖増大に伴う脳賦活化パターンをc-fos免疫染色をマーカーに用いて分析したところ、対照群と過剰摂取経験群では視床下部での活動パターンに相違があった。以上から、マウス過剰摂取モデル系では消化管ホルモンや血糖に由来する複数の摂食抑制系における機能が変化していることが示唆された。食物過剰摂取行動の背景となる脳・生理基盤を探索するために、マウスにおける高濃度ショ糖溶液の過剰摂取行動モデルにおいて摂食抑制系の機能変化を調べた。先ず、消化管ホルモンの一つであるペプチドYYの分泌をELISA法にて調べたところ、ショ糖過剰摂取を経験したマウス群では、未経験の対照マウス群に比べて分泌量が有意に低下していた。次に、消化管へのショ糖刺激に対する脳幹での神経活動性を調べたところ、孤束核や結合腕傍核でのc-fosタンパク免疫陽性細胞数は、過剰摂取群では他の対照群に比べて有意に低下していた。以上から、過剰摂取行動には複数の摂食抑制系機能の低下が介在することが示唆された。以下の実験を追加していく。1)脳幹部での活性化された細胞タイプの同定2)消化管ホルモン動態の比較検討のための量的な検討。以上に加えて、現在検討中の消化管ホルモンは主として一種類のみであるため、他の消化管ホルモンも合わせて同様の結果が得られるのかどうかを検討していく。今年度は、国際学術ジャーナルへの論文投稿のために実験結果をまとめる。行動神経科学消化管ホルモンの動態を定量する実験において、実験措置の条件設定の見直しが必要なことが分かったので、それについて先行研究の文献調査や考察が必要となり、計画の見直したため。また、計画よりも免疫組織化学実験においても実施順序を変更したため。今年度は当初の予定よりも行動実験による行動実験の分析に注力したため、消耗品等の支出が少なかった。消化管ホルモンの定量のためのELISAキットや免疫組織化学的染色用の抗体等の購入に充てる。また、免疫染色での細胞タイプの同定をより明瞭化するために、イムノトキシン等の利用を考慮して、その必要試薬を購入する。今後、研究成果をオープンアクセスジャーナル等の誌上における発表を構想しているため、論文の英文校正費や投稿料、掲載費等に使用する。また、国際会議において研究成果を発表するために海外旅費として使用する予定である。
博物館ガイドの保存と活用のための解説シナリオデータベースの開発とオープンデータ化

インタプリテーションの対話の分析と、博物館データベースに関するオープンデータ化と応用についての調査を行い、対話パターンおよび対話シナリオのモデルを部分的に組み合わせ、半構造的な対話シナリオのモデルの設計を行い、博物館インタプリターの育成のための対話シナリオ設計手法を開発した。また、そのオープンデータ化に向けて、博物館データベースや収蔵品に関する資料の解説情報に対しても対話分析手法を応用してテーマ展開パターンを明らかにして、記述方法について明らかにした。さらに、応用の一つとして、オープンデータ化した二次利用の応用ソフトウェアとして観光情報サービスを開発し、評価を行った。平成27年度では、インタプリテーションの対話の分析と、博物館データベースに関するオープンデータ化と応用についての調査を行った。インタプリテーションで良く使われる典型的な対話パターンを明らかにするために、これまで収集したインタプリテーションの事例に対して、テーマ展開パターンによる対話分析手法を用いて分析を行った。さらに、オープンデータ化と応用に向けて、博物館データベースや収蔵品に関する資料の解説情報に対しても対話分析手法を応用してテーマ展開パターンを明らかにして、オープンデータ化をするための記述方法について検討を行った。具体的には以下の通りである。1.インタプリテーション事例および博物館データベースの解説に対する対話分析:泉子・K・メイナードによる「会話分析」の対話に対するテーマ展開パターンを基本にする。詳細なトピックの分析、対話の質的分析を行い、インタプリテーションに必要となる典型的な対話のパターンを記述可能にする半構造的な記述方法を検討し、対話パターンのモデル化を行った。2.対話分析からの対話パターンおよび対話シナリオのモデル化:対話シナリオのモデル化については、研究協力者の学芸員による企画展示の展示解説の準備から携わり、解説のシナリオを構成するためのシナリオ作成モデルを提案した。具体的には、学芸員の持っていると想定される収蔵品に関する知識を対話パターンにより記述して、このパターンの構造が持つテーマ展開パターンのつながりを基本としてシナリオを作成するモデルである。3.博物館データベースのオープンデータ化に関する調査:東京国立博物館のミュージアム資料情報構造化モデルおよび共通語彙基盤について、データの記述仕様やメタデータについて整理・分類を行い、Linked Dataによる対話シナリオモデルの拡張のための基礎データを収集・検討した。平成27年度の目標である、学芸員によるインタプリテーションの対話分析および解説情報の分析を行い、浜松市博物館における収蔵品に関しての、具体的な対話パターンのモデル化およびデータベースの構築を実施できている。さらに、シナリオ作成モデルの構築、対話シナリオのモデル化、その検証を実施できている。また、オープンデータ化に向けてのメタデータの整理・分類を行い、対話シナリオのモデルの活用に向けた道筋を作ることができたため、当初の年度目標を達成できたと言える。平成28年度では、対話パターンおよび対話シナリオのモデルを部分的に組み合わせ、半構造的な対話シナリオのモデルの設計を行い、博物館インタプリターの育成のための対話シナリオ設計手法を開発した。また、開発した博物館インタプリターの育成のための対話シナリオ設計手法を用いて、実際に博物館のボランティアガイドの組織で評価実験を行い、半構造的な対話シナリオ設計手法の効果を確かめた。さらに、応用の一つとして観光情報サービスのアプリケーションの開発を検討した。1.半構造的な対話シナリオのモデルの設計では、平成27年度の成果である対話パターンと対話シナリオをもとにして、部分的な共通部分で接合することで、半構造化を行い対話シナリオのモデルとして設計した。技術的な側面では、Linked Dataによる半構造の記述や公開の仕組みなども調査し、構造的なシナリオの記述モデルを作成した。2.半構造的な対話シナリオ設計手法を開発では、1で得られたモデルを利用して対話シナリオの設計手法を開発し、インタプリテーションにおいて対話パターンから柔軟に対話シナリオを設計できるようにした。さらに、博物館データベースのLinked Dataによる対話シナリオのモデルの拡張では、前回の科研費で開発したマルチモーダル・データベースのメタデータを、Linked Data化して、半構造の対話シナリオを記述できるように拡張を行った。3.博物館のボランティアガイドの組織で評価実験では、この開発したインタプリターのための対話シナリオを作成するための半構造的な対話シナリオ設計手法を博物館のボランティアガイドに導入して、評価を実施し、シナリオ作成の支援の効果があることを確認した。4.この新しいマルチモーダル・データベースの観光向けの応用として、画像認識技術を組み合わせて、博物館のガイドを支援するアプリケーションの試作を行った。年度の目標である、半構造的な対話シナリオのモデルの設計、半構造的な対話シナリオ設計手法を開発、博物館データベースのLinked Dataによる対話シナリオのモデルの拡張を実施できている。さらに、次年度以降に予定していた、開発した博物館インタプリターの育成のための半構造的な対話シナリオ設計手法について、博物館のボランティアガイドの組織で評価実験を行い、その効果があることを明らかにした。また、この新しいマルチモーダル・データベースの観光向けの応用として、画像認識技術を組み合わせて、博物館のガイドを支援するアプリケーションの試作も行っており、当初の計画以上に進展することができた。また、当初予定していた、観光情報学会のとうかい支部を設置し、研究発表会などの運営を実施するとともに、本研究成果の観光への応用を進めている。平成29年度では、これまで開発した博物館インタプリターの育成のための対話シナリオ設計手法を用いたガイドについて、事例研究を増やし、さらにそれをオープンデータ化し二次利用の応用ソフトウェアとして観光情報サービスを開発し、評価を行った。1.当該博物館が扱っている歴史に関係する観光ガイドについて、博物館内ではなく現地でのガイドについての事例研究を実施した。実際に、龍潭寺において、井伊家・井伊直虎に関する解説、インタープリテーションに関する解説、龍潭寺の観光情報に関する解説の構成でインタプリター育成教材を作成した。

また、具体的に、今回のデータベースをマルチモーダル化(対象画像を加えるなど)し、観光向けのガイドにも応用できるようにし、観光ガイドを支援するコンテンツを制作した。実際に、ガイド見習いを対象に評価を行い、データベースの有効性を示した。2.オープンデータ化と観光情報サービスの開発として、博物館の収蔵品データベースとそのガイドの対話シナリオを紐付けしたLinked Dataに対して、観光に関する情報(交通情報や食事など)を追加してグラフデータベース化し、二次利用として観光情報サービスを開発した。訪日外国人(主として中国人観光客)向けに、グラフデータベースの特性を活かした逐次型観光推薦システムを開発した。3.浜松市役所市民部文化財課とも連携し、浜松市の無形民俗文化財に関するオープンデータ化の動きに合わせて、データの収集と整理を実施した。また、博物館の収蔵品データベースとの関連づけについての検討を行った。インタプリテーションの対話の分析と、博物館データベースに関するオープンデータ化と応用についての調査を行い、対話パターンおよび対話シナリオのモデルを部分的に組み合わせ、半構造的な対話シナリオのモデルの設計を行い、博物館インタプリターの育成のための対話シナリオ設計手法を開発した。また、そのオープンデータ化に向けて、博物館データベースや収蔵品に関する資料の解説情報に対しても対話分析手法を応用してテーマ展開パターンを明らかにして、記述方法について明らかにした。さらに、応用の一つとして、オープンデータ化した二次利用の応用ソフトウェアとして観光情報サービスを開発し、評価を行った。前年度までの分析で明らかとなった対話パターンおよび対話シナリオのモデルを部分的に組み合わせ、半構造的な対話シナリオのモデルの設計を行い、博物館インタプリターの育成のための対話シナリオ設計手法を開発する。さらに、オープンデータ化の道筋を作り、オープンデータ化されたデータを活用して、応用の一つとして観光情報サービスのアプリケーションの開発を検討する。具体的な役割分担としては、半構造的な対話シナリオのモデルの設計を、代表者の杉山岳弘で行う。対話シナリオ設計手法の開発を、杉山岳弘と学芸員の栗原雅也氏とで行う。オープンデータ化と応用ソフトウェアの開発を杉山岳弘が行う。以下の通りである。
超臨界二酸化炭素を用いた抗アレルギー剤探索生体系の創製

抗アレルギー剤探索系組織に利用可能な脱細胞化医療用材料の創製のために、臓器からの脱細胞と細胞外マトリックスの構造情報の読み取りと再構築を行う研究である。抗アレルギー剤は、個人による作用特性が大きく異なり、オーダメイド医療が望まれている。患者に負荷が大きい薬剤検査に代わる「生体特性を反映したモデル臓器」が望まれている。再生医療材料として、細胞増殖のスカフォールドには、細胞を除去した生体由来の細胞外マトリックスが適している。我々は、生体に害がなく溶媒特性の制御が容易である超臨界二酸化炭素と超音波を併用し、豚などの異種哺乳動物の臓器から脱細胞したバイオスカフォールド臓器の製造法を開発した。本課題研究では、抗アレルギー剤探索用の生体バイオスカフォールド臓器の量産を実現するために、そのCTスキャンデータを用いて、3Dプリンターによりバイオスカフォールド臓器の量産を臨床応用とあわせて検討した。抗アレルギー剤探索系組織を製作するために、マイクロX線CTで構造データを求めた豚の生体組織の脱細胞化臓器を用いて行った細胞増殖の知見をもとに、異種脱細胞化組織(細胞外マトリックス)を用いて、組織再生実験を行った。開発した細胞外マトリックスの構造補強のためにセルロースナノファイバーとの複合技術を利用して、高強度細胞外マトリックスでの細胞培養実験を行った。さらに、圧力負荷の少ない静脈血管に対する適応性について実験的に検討した。抗アレルギー剤探索系組織に利用可能な脱細胞化医療用材料の創製のために、超臨界二酸化炭素中で超音波照射によりラットならびに豚の皮膚ならびに組織から拒絶反応の原因となる細胞成分を除去し、異種脱細胞化臓器調整実験を行い、マイクロX線CT装置で構造データを求めた。超臨界二酸化炭素中での超音波や攪拌操作を応用し、「超音波併用型の超臨界二酸化炭素脱細胞化装置」を用いて、細胞浸透性の高いナノバブルを組織の細胞内に導入後、ラットならびに豚組織から、細胞成分を超音波照射により、超臨界二酸化炭素存在下で細胞成分を分離した。ナノバブルは超臨界二酸化炭素中でも、超音波照射による細胞内でキャビテーションを引き起こし、細胞組成の抽出効率を高める。その際、リン脂質やDNAなど細胞成分の超臨界二酸化炭素に対する溶解度が問題となるが、流通型の超臨界二酸化炭素溶解度測定装置、超臨界クロマトグラフィー装置、FT-IR, UV併用型を用い、溶解度測定装置を利用して、溶解度を測定した。処理した組織については、組織検査用薄片試料を常法により調製し、ヘマトキシリン・エオシン染色した後、光学顕微鏡にて脱細胞率を評価した。二酸化炭素抽出により脱細胞化を行った異種脱細胞化組織(細胞外マトリックス)を対象として、ストレスプローブを用いて組織のダメージを測定した。さらに、脱細胞組織に有用物質を供給するための、高濃度リポソーム製造法を開発し、特許として出願した。さらに、細胞外マトリックスの構造補強のためにセルロースナノファイバーとの複合技術との融合を検討した。抗アレルギー剤探索系組織を製作するために、マイクロX線CTで構造データを求めた豚の生体組織の脱細胞化臓器を用いて行った細胞増殖の知見をもとに、異種脱細胞化組織(細胞外マトリックス)を用いて、組織再生実験を行う。今年度開発した細胞外マトリックスの構造補強のためにセルロースナノファイバーとの複合技術を利用して、高強度細胞外マトリックスでの細胞培養実験を行う。さらに、圧力負荷の少ない静脈血管に対する適応性について実験的に検討する。セルジャンクションの強度と十分な柔軟性が得られれば比較的圧力の高い動脈系の血管再生への適応性を検討する。他方、細胞培養に関して、市販の生体吸収性人工材料と調整した異種脱細胞化組織を用いて、心筋細胞の培養実験を行い、増殖組織の電気応答性を測定することで、培養素材の機能性を評価する。また、血管新生因子、細胞増殖因子、組織形成に係る遺伝子の影響を調べるために、細胞内から取り出した各化学種について、ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)にて分析する。本課題研究では、抗アレルギー剤探索用の生体バイオスカフォールド臓器の量産を実現するために、そのCTスキャンデータを用いて、3Dプリンターによりバイオスカフォールド臓器の量産を臨床応用とあわせて検討するものである。抗アレルギー剤探索系組織に利用可能な脱細胞化医療用材料の創製のために、超臨界二酸化炭素中で超音波照射によりラットならびに豚の皮膚ならびに組織から拒絶反応の原因となる細胞成分の除去を行い、マイクロX線CT装置で構造データを求めた。流通型の超臨界二酸化炭素

溶解度測定装置、超臨界クロマトグラフィー装置、FT-IR, UV併用型を用い、溶解度測定装置を利用して、溶解度を測定した。処理した組織については、組織検査用薄片試料を常法により調製し、ヘマトキシリン・エオシン染色した後、光学顕微鏡にて脱細胞率を評価した。二酸化炭素抽出により脱細胞化を行った異種脱細胞化組織(細胞外マトリックス)を対象として、ストレスプローブを用いて組織のダメージを測定した。また、調整した異種脱細胞化組織と市販の生体吸収性人工材料とを用いて、各種の細胞の培養実験を系統的に行い、再生医療用素材としての性能評価を蛍光分光光度計、実体顕微鏡ならびに蛍光位相差顕微鏡、マイクロプレートリーダーにて行った。さらに、濃度測定の困難であったナノバブルの濃度の測定する方法を開発した。また、細胞浸透性の高いナノバブルを高濃度で含む高濃度ナノバブル水を得る方法を開発し、特許として出願した。さらに、細胞外マトリックスの構造補強のためにセルロースナノファイバーとの複合技術を開発し特許申請した。抗アレルギー剤探索系組織に利用可能な脱細胞化医療用材料の創製のために、臓器からの脱細胞と細胞外マトリックスの構造情報の読み取りと再構築を行う研究である。抗アレルギー剤は、個人による作用特性が大きく異なり、オーダメイド医療が望まれている。患者に負荷が大きい薬剤検査に代わる「生体特性を反映したモデル臓器」が望まれている。再生医療材料として、細胞増殖のスカフォールドには、細胞を除去した生体由来の細胞外マトリックスが適している。我々は、生体に害がなく溶媒特性の制御が容易である超臨界二酸化炭素と超音波を併用し、豚などの異種哺乳動物の臓器から脱細胞したバイオスカフォールド臓器の製造法を開発した。本課題研究では、抗アレルギー剤探索用の生体バイオスカフォールド臓器の量産を実現するために、そのCTスキャンデータを用いて、3Dプリンターによりバイオスカフォールド臓器の量産を臨床応用とあわせて検討した。抗アレルギー剤探索系組織を製作するために、マイクロX線CTで構造データを求めた豚の生体組織の脱細胞化臓器を用いて行った細胞増殖の知見をもとに、異種脱細胞化組織(細胞外マトリックス)を用いて、組織再生実験を行った。開発した細胞外マトリックスの構造補強のためにセルロースナノファイバーとの複合技術を利用して、高強度細胞外マトリックスでの細胞培養実験を行った。さらに、圧力負荷の少ない静脈血管に対する適応性について実験的に検討した。抗アレルギー剤探索系組織に利用可能な脱細胞化医療用材料の創製のために、超臨界二酸化炭素中で超音波照射によりラットならびに豚の皮膚ならびに組織から拒絶反応の原因となる細胞成分を除去し、異種脱細胞化臓器調整実験を行い、マイクロX線CT装置で構造データを求めた。超臨界二酸化炭素中での超音波や攪拌操作を応用し、「超音波併用型の超臨界二酸化炭素
下垂体腺腫における下垂体ホルモンmRNAの細胞内動態とホルモン産生能に関する研究

対象とした下垂体腺腫は、17例の成長ホルモン産生腺腫、10例のプロラクチン産生腺腫、14例の臨床的非機能性腺腫である。in situ hybridization(ISH)法を用いて下垂体前葉ホルモンmRNAの発現について検討を行い、成長ホルモン産生腺腫と臨床的非機能性腺腫の一部で免疫組織化学で陰性であるにもかかわらず、当核ホルモンmRNAの発現が確認された。これらホルモン合成にまで至らないmRNAの細胞内局在について電子顕微鏡下でのISH(EM-ISH)により検討した。方法は、パラフォルムアルデヒドで固定後の凍結切片を用い、ビオチン化オリゴヌクレオチドプローブを用いて、ISHを行った。mRNAのsignal detectionは、horseradish peroxidaseで行い、陽性所見がえられたのち、osmification、倒立法によるEpon包埋をおこない、電子顕微鏡で観察した(Preembedding法)。その結果、これらのmRNAは、ホルモン合成にまで至るmRNAと同様に、粗面小胞体に局在することが確認された。また、これらのホルモン合成にまで至らないmRNAが、実際にホルモンを翻訳しうるmRNAなのか、それともmRNAの発現があってもその後の翻訳の過程に問題があるのか、という点も大変興味深い問題である。この点について、in vitro translation法により、mRNAから蛋白合成をおこなうことにより検討したいと考えており、今後の課題となっている。
自然利子率の計測とそのマクロ政策含意に関する比較実証研究

自然利子率は、経済に対して中立的で物価変動をもたらさない金利水準として一般に定義され、特に金融政策の分野では、市場実質金利と自然利子率の差が政策スタンスを測る尺度となる。本研究課題では、日本の自然利子率の計測とそのマクロ政策含意について比較実証研究を行う。理論概念の整理および近年のゼロ金利制約との関係などを踏まえたうえで、フィルタリング・ベース、生産関数アプローチに基づく推計値を比較する。政策反応関数に基づき評価を行った結果、生産関数アプローチに基づく推計値の妥当性が浮き彫りにされる。本研究課題の目的は、日本の自然利子率の計測とそのマクロ政策含意について、包括的な比較実証研究を行うことである。宮尾の専門分野であるマクロ経済学の知見と計量経済学・時系列分析の知識を最大限に活用し、より妥当な計測アプローチとその推計結果を導出することを目指す。本年度は、既存研究のサーベイを詳細に行い、それぞれの特徴や問題点を整理することに主眼をおいた。まず自然利子率の概念について理論的側面から文献サーベイを行った。自然利子率に関しては様々な用語が使われており、自然利子率、実質均衡利子率および中立実質利子率の関係、自然産出量と自然利子率、長期自然利子率と短期自然利子率の関係などについて概念整理を行った。次に理論研究面では、最適成長理論をベースにした議論と、近年のWoodfordらを中心としたニューケインジアンモデルに基づく議論についてサーベイを行った。その結果、特に後者のニューケインジアンモデルについては資本ストックが明示的に考慮されておらず、現実への応用を考える上で課題が残されていることが判明した。以上の理論サーベイとともに、日本に関する実証研究について、EconLit等の文献検索を活用して先行研究がどこまで分析を進めているかについても調べた。サーベイの結果、日本に関する実証研究はまだ限られており、自然利子率推計値に関しても、まだ確定した結果が得られていないことが明らかとなった。これらの成果を踏まえ、来年度は理論面、実証面のサーベイを継続すると共に、検証に必要なデータ整備を行い、日本に関する実証分析へと進む予定である。本年度は、昨年度行った先行研究のサーベイを継続するとともに、特に日本に関する既存の実証研究に着目して、その推計アプローチの妥当性について検討した。自然利子率を未知の変数として取り扱う手法としてカルマン・フィルターがあり、マクロ・モデルをベースとした状態空間モデルを設定して、自然産出量と自然利子率が計測される。その際に、既存研究では、マクロ・モデルのラグ構造や総需要の利子弾力性の取扱いなどについて恣意的な設定が採用されており、他の代替的なモデル設定を試みるなど、改善の余地が大きい。また推計にあたって与えられる初期値に関しても複数のアプローチが考えられ、その優劣や結果の頑健性が十分に検討されていない、といったことが判明した。また実際の推計準備を進め、推計に用いられる基礎データの整備を進めた(GDP・国民経済計算(SNA)関係データ、資本ストック、労働関係データ(労働人口、就業人口、労働時間など)、資本稼働率(製造業、非製造業)、金利(コールレート、現先レート、国債利回り等)など)。そして各データの時系列的特性についても検証した。来年度はこれらの成果を踏まえ、推計アプローチの改善を反映した実証分析へと進む予定である。自然利子率(あるいは均衡実質金利)は、経済に対して中立的で物価変動をもたらさない金利水準として一般に定義され、マクロ経済学やマクロ経済政策を議論する際のベンチマークとなる基本変数である。特に金融政策の分野では、現実に観測される市場実質金利と均衡実質金利の差が金融政策のスタンスを測る尺度となり、自然利子率の計測は非常に重要な政策含意を持つ。そこで本研究課題では、日本の自然利子率の計測とそのマクロ政策含意について包括的な比較実証研究を行うことを目的に、宮尾の専門分野であるマクロ経済学の知見と計量経済学・時系列分析の知識を最大限に活用しつつ、研究を進める。昨年度までの理論文献サーベイおよび推計準備作業に基づき、本年度では、実際の推計ならびに比較検証を行った。推計に用いられるデータは、GDP・国民経済計算(SNA)関係データ、資本ストック、労働関係データ(労働人口、就業人口、労働時間など)、資本稼働率(製造業、非製造業)、金利(コールレート、ターム物レート等)などである。各データのトレンド特性に留意しつつ、フィルタリング・ベースの推計値、生産関数アプローチに基づく推計値等を比較することで、それぞれの特徴と現実妥当性を検証する。そのうえで、テイラー・ルール型政策反応関数に基づき、推計値の政策含意に対する評価を試みる。特に近年のゼロ金利制約を考慮して、99年以前の推計パラメターを前提に計算されるテイラー・ルール金利の水準を比較検討する。

また最近の金融危機におけるエピソード(危機前の景気過熱と危機後の落ち込み)との関連なども議論する。全体として、生産関数アプローチに基づく推計値の妥当性が浮き彫りにされる。
道徳的直感が判断に及ぼす影響と学校適応に関する日米比較研究

日米ともに子どもの学校適応は大きな問題となっており、学校適応を高める要因を明らかにし、個別の児童生徒に応じた対応方法を検討することが必要となっている。本研究の目的は、1)道徳的直感と行動、学校適応との関係を明らかにする、2)適応ー不適応児の特徴を明らかにし、学校不適応に至る過程を分析する、3)学校適応の要因に関わる日米の文化差について検討することである。結果は、ルールが明確な道徳的行動に対しては道徳的判断に影響される可能性があること、適応ー不適応は長期的に見なければならないこと、子どもが生活している学校文化内のコミュニケーションスタイルと学校適応と関わることなどが示唆された。本研究は平成27年度から開始され、今年が1年目であった。このため、27年度はこれまでの研究データを整理・発表し、日米比較研究を開始させるための土台作りを行った。具体的には、日本の小中学校で実施した質問紙調査の結果について、米国で開催された国際学会にて発表した。ここでは、ゴンザガ大学の共同研究者らと共同で発表を行うことができ、国内外から様々なアドバイスが得られた。28年度も継続的に発表していくことを予定している。また、この国際学会において、米国の小学校と高校に見学へ行くことができた。ここで、実際の授業風景を見学できたため、日米共通の質問項目として準備していたものを修正することとなった。この授業見学の経験を生かして、28年度は本格的に調査を開始させる予定である。日本の小中学校で実施したアンケート調査については、整理ができたものから学会発表を行っている。まだ論文化には至っていないが、初年度から国際学会で発表でき、国内外から調査項目についての意見を得られたことは評価できる点であったと思われる。2016年度は日米での調査を行うための、アメリカとのやり取りを本格化させられた。2016年度の成果は大きく2つある。1つ目はアメリカの研究者を学会に合わせて日本に招聘できたため、質問紙調査の実施等について具体的に議論できたことであり、もう1つはアメリカの研究者を含めて国際学会で発表できたことである。これらは、11月に愛媛大学で行われたJUSTEC(日米教員養成協議会)に合わせて実現することができた。1つ目の成果については、JUSTECで発表する際、アメリカのゴンザガ大学からJohn Traynor准教授を招聘することができたことである。また、学会発表後に武庫川女子大学にお越しいただけたため、武庫川女子大学においてTraynor准教授との検討会を開催することができた。ここでは、日米調査を本格化させるための項目、日米の学校現場の様子、倫理審査等についての詳細を話し合うことができた。検討会には、共同研究者の武庫川女子大学教育学科の高井弘弥教授、研究協力者の同大学心理・社会福祉学科の河合優年教授も参加し、研究実施に関して多方面から議論がなされた。また、武庫川女子大学とゴンザガ大学は学長間におけるMOUを締結しているため、武庫川女子大学糸魚川直祐学長にもTraynor准教授をご紹介し、大学間における研究継続の確認がなされた。成果の2つ目の国際学会発表については、これまで日本の小中学生に対して行ってきた短期縦断研究の結果について、武庫川女子大学・ゴンザガ大学のメンバーによってJUSTECにて共同発表を行った。これは、これまでに得られている4年間計8回分の質問紙調査の結果について、学校不適応になる前の兆候について分析したものであった。ここでは、不適応になる前にはクラスメイトからの承認・被侵害の得点が変動する可能性を示し、教員の継続的な関わりが必要であるとの考えを示した。前年度と同様に、日本の小中学校で実施したアンケート調査の結果については、整理・分析ができたものから、順に発表を行っている。また、ゴンザガ大学のTraynor准教授と対面での検討会を実現できたことにより、日米比較調査を行う際の具体的な項目の検討を進めることができた。さらに、Traynor准教授から、ワシントン州で行った大規模調査の項目について教えていただいた。そこで示されたアメリカの子どものメンタルヘルスについての結果は、今回の調査研究に有益な情報であり、Traynor准教授の帰国後も項目内容の検討を続けている。本年度は最終年度ではあったが、学校側の協力を得ることができたため、多くのデータを収集し続けることができた。公立小学校では2回の調査を行い、これらの結果を含めた学校適応の調査結果については、JUSTEC (日米教員養成協議会)にて発表した。その中には、小学1年の時点で学校適応していた子どもが小学6年の時点では不適応になっているなど、1回の調査では測定しきれないことを示した。このように、本研究は過去に行われていた縦断的データとIDを接続することが可能であったため、学会では縦断的調査結果として示すことができた。結果においては、特に、長期的に不適応である子どもがそうではない子どもに比べて、社会的スキルや熟考するスキルが低いことを示したことが意義があったと思われる。これらのスキルと学校適応との因果関係は不明であるが、長期的に不適応である子どもが社会に適応するために必要なスキルが低いということは、彼らが年齢を重ねるにつれてますます社会適応が困難になることを示している可能性がある。学校適応は、学校だけの問題ではなく、長期的視点からの検討が必要であると考えられる。また、本研究では、子どもの内的特性についても調べた。

そこでは、不適応に分類される子どもであっても、実存感が高かったり、コミュニケーションスキルが高かったりするなど、不適応児の特徴もそれぞれ異なっていることが明らかとなった。このことから、長期的に学校不適応である子どもに対して、それぞれの子どもに適した接し方を継続的に続けることが大切であることが示された。さらに、アメリカの研究協力者によって示されたアメリカの子どもに対する質問紙からいくつかの項目を抜粋して日本語版質問紙を作成し、日本の公立中学校で実施した。その結果、親子の関係性や学習意欲が日米で異なっており、学校適応の概念が日米で異なる可能性が示唆された。日米ともに子どもの学校適応は大きな問題となっており、学校適応を高める要因を明らかにし、個別の児童生徒に応じた対応方法を検討することが必要となっている。本研究の目的は、1)道徳的直感と行動、学校適応との関係を明らかにする、2)適応ー不適応児の特徴を明らかにし、学校不適応に至る過程を分析する、3)学校適応の要因に関わる日米の文化差について検討することである。結果は、ルールが明確な道徳的行動に対しては道徳的判断に影響される可能性があること、適応ー不適応は長期的に見なければならないこと、子どもが生活している学校文化内のコミュニケーションスタイルと学校適応と関わることなどが示唆された。今後は日本で行った調査結果をさらに分析し、米国での調査を実施する必要がある。そのためにはまず、1調査項目を確定することと、2手順を確定することが不可欠となる。1の調査項目の確定については、米国での学校見学の経験をふまえて作成する。また項目の英語版については、日本で作成して米国のゴンザガ大学の共同研究者らにニュアンス等の最終確認を行った後、バックトランスレーションを行って最終版とする。2については、日米それぞれの協力校の考えや意見をできる限り尊重し、これまでの調査経験を生かして、結果の還元方法まで事前に調整しておく予定である。日米比較研究ではあるが、アメリカの学校で調査を進める際に、日本での結果が明確である方が調査協力を得やすいと考えられるため、まずは、これまでの日本で行ってきた調査結果のみを用いて、論文化する必要があると考えている。それと並行して日米比較するための項目を具体化し、調査を実施していく。Traynor准教授とお会いできたことから、ゴンザガ大学とのやり取りも問題なく行えている。教育心理学国際学会の発表としての旅費を計上していたが、共同研究者の1名が他の学会と重なり参加できなかった。このため、日本から米国への旅費交通費が1名分少なくなった。国際学会への発表と研究打ち合わせのため、アメリカからの研究者の招聘を予定して旅費を計上していたが、日程の都合がついた研究者が1名のみ(ゴンザガ大学John Traynor氏)であった。このため、学会参加費や旅費が少なくなった。平成28年度は日本での学会開催に合わせて、米国の共同研究者が来日する予定である。しかし、当初からこの予算をかなり少なく見積もっていたため不足することが明らかであった。このため、27年度に余った分は28年度の旅費交通費として使用することとする。日本のデータを用いた論文化や日本語項目・英語項目の翻訳費用が必要になると予想される。
高温坑内の気象予測に関する実験的研究

岩盤モデルを作製して、岩盤の冷却過程に関する基礎的研究を行うとともに、安房トンネルおよび菱刈鉱山における原位置調査を実施して、坑内気象に影響をおよぼす種々の要因について検討した。その結果、つぎのような研究成果を得ることができた。1.パソコンによる坑内通気設計システムの開発鉱山現場で計測された温度,湿度,風量をもとにして各風道の比抵抗,濡れ率,経時係数などを決定し、これらの入力データをパソコンに与えて、坑内各所の温度・湿度および風量を同時に予測計算するシステムを開発した。2.温度伝導率の原位置測定法の開発坑内気象の予測計算を行うためには、鉱山の原位置において岩盤の熱特性を測定する必要がある。本研究では、岩盤モデルを利用した基礎実験を行ない、その結果から、風道周辺の2点の岩盤温度の経時変化を実測すれば、岩盤の温度伝導率が簡便に側定できることを明らかにした。3.安房トンネル供用時の気象予測トンネル内気象の予測計算法を開発し、一般国道158号の長野・岐阜県境に計画されている安房トンネルを例にとり、坑外の気象条件,岩盤の初期温度および熱特性などを実測して、供用時のトンネル内気象の予測計算を行った。4.菱刈鉱山の通気計画菱刈鉱山は霧島温泉地帯に近接しているため、坑内各所で高温の湧水や滴水が見られ、坑内気象が悪化している。本研究では、パソコンによる通気設計システムを利用して、坑内各所の温度,湿度および風量の予測計算を実施して、合理的な通気および冷却計画をたてるための基礎資料を提供した。