hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
末梢循環中セルフリーの核酸解析による泌尿器癌薬物療法抵抗因子の同定

転移を有する腎癌等の患者で、治療前、治療中の血清・血漿を採取。タンパク、エキソソームmiRNAを得、薬物療法耐性にかかわる核酸を含む血清マーカーを同定する。今回、進行腎癌の治療薬であるアキシチニブ(AXT)で治療した進行腎癌患者血清中のmiRNAや血清蛋白の発現と予後の関連を解析した。AXT投与後miR-21低下群は有意に無増悪生存期間が延長した。AXT投与4週後の血清PAI-1濃度が0週より低下した群で、有意にPFSおよびOSが延長し、0週での濃度が高い群で有意に奏功率が良好であった。以上より、AXT治療前後の血清miR-21や血清PAI-1濃度がバイオマーカーとなりうると考えられた。1)転移を有する腎癌、尿路上皮癌、前立腺癌患者で、各々、血管新生阻害分子標的薬、CDDPを含む化学療法、内分泌療法を行う患者を書面での同意の下、治療前、治療中の画像診断による効果判定時に血漿を採取している。各血漿サンプルよりCell-freeのDNAとエキソソームmiRNAを得る。患者が明らかなPDや治療耐性で超進展状態になった血漿DNA、miRNAを解析中である。2) Cell-freeの血漿よりDNAについてはNucleoSpin®Plasma XS、エキソソームmiRNAはExoMirTMキット等で抽出。これを保存する。3) 26年と同様に患者をリクルートし、治療前、それぞれの評価時の血漿サンプルを得、血漿よりフリーのDNA、並びにエキソソーム由来のmiRNAを抽出し、保存している。4)患者の薬物療法への反応性、効果、再発、憎悪、などの臨床情報とともに、キーポイントでの血清、並びにエキソソーム由来のmiRNAを抽出し、保存している。5)先ず転移性腎癌をモデルとして、血管新生阻害剤(TKI)が投与される転移性腎癌患者を対象として、分子標的薬投与前、投与後のエキソソーム由来miRNAを抽出した。このmiRNAよりRTPCRにて、腎癌の発癌や進展に関与されるとされている代表的なmiRNA(miR-21、miR-155、miR-210、miR-378など)を解析した。結果として、TKI投与前の血清exosomal miR-21の発現量が高いと、治療の無憎悪生存期間が有意に悪いことを見出した。さらに血清の解析も行い、TKI療法によって、(i)効果を示し最も病変が少なくなった時点の血漿サンプルと、(ii)抵抗性となり明らかな病変が多発化・進行した時点での血漿サンプルにおいて比較検討し、血清IL-8やTGF-αの推移がその後の予後を有意に反映することを示した。●転移を有する腎癌、尿路上皮癌、前立腺癌患者で、治療前、治療中の画像診断による効果判定時に血清・血漿を採取。各サンプルよりタンパク、エキソソームmiRNAを得る。患者が明らかなPDや治療耐性で超進展状態になったmiRNAや各種サイトカインを解析。ドミナントなmiRNA異常発現を絞る。このドミナントな異常を過去の経時サンプルでのfractionを評価。治療抵抗性へのキーとなる異常を同定することを目的とした。●結果として、AXT投与後miR-21低下群は有意に無増悪生存期間が延長した(p = 0.032)。AXT投与前HGF、sIL-6R、PECAM-1高値群で有意に無増悪生存期間が延長した(p = 0.043, p = 0.033, p = 0.002)。以上より、AXT治療前後の血清miR-21変化や、AXT投与前の血清PECAM-1、sIL-6R、HGFが治療効果を予測するバイオマーカーとなりうると考えられた。●液性生検(Liquid Biopsy)の実地臨床応用にむけて、患者末梢血からのエクソソーム抽出⇒エクソソーム由来のmiRNA抽出に成功し、さらには代表的miRNAの定量化解析にも成功、アッセイを確立できた。また、同時に血清サイトカインもパネルで解析し、治療効果を反映するマーカー候補も同定できた。今後はエクソソーム由来のmiRNAの定量結果とサイトカインの関係、治療効果や予後との関連性を解析し、転移性腎癌に対する分子標的薬(血管新生阻害薬)をモデルに液性生検(Liquid Biopsy)の確立を目指す。

●以上、おおむね、研究計画提出時の計画や目標にむけて進行していると考えている。●転移を有する腎癌、尿路上皮癌、前立腺癌患者で、治療前、治療中の画像診断による効果判定時に血清・血漿を採取。各サンプルよりタンパク、エキソソームmiRNAを得る。患者が明らかなPDや治療耐性で超進展状態になったmiRNAや各種サイトカインを解析。ドミナントなmiRNA異常発現を絞る。このドミナントな異常を過去の経時サンプルでのfractionを評価。治療抵抗性へのキーとなる異常を同定することを目的とした。●結果として、AXT投与後miR-21低下群は有意に無増悪生存期間が延長した(p = 0.032)AXT投与開始前(0週)の各種血清蛋白濃度とPFS、OS、奏功率との関連を検討したが、血清sVEGF-R2とPDGF-AB/BBの0週での濃度が低い群、および血清PAI-1の0週での濃度が高い群で有意に奏功率が良好な傾向にあった。0週と4週の間の各種血清蛋白濃度の増減とPFS、OS、奏功率との関連を検討したところ、血清PAI-1およびIL-18濃度が0週より低下した群で有意に奏功率が良好であった(表4:p = 0.014, p = 0.014)。アキシチニブ投与開始4週後に血清PAI-1濃度が0週より低下した群で、有意にPFSおよびOSが延長した。多変量解析では、血清PAI-1濃度の治療前後での変化は独立したPFSおよびOSの予測因子であった。以上より、AXT治療前後の血清miR-21変化や、PAI-1の変化が予後との関連を示唆するバイオマーカーとなりうると考えられた。転移を有する腎癌等の患者で、治療前、治療中の血清・血漿を採取。タンパク、エキソソームmiRNAを得、薬物療法耐性にかかわる核酸を含む血清マーカーを同定する。今回、進行腎癌の治療薬であるアキシチニブ(AXT)で治療した進行腎癌患者血清中のmiRNAや血清蛋白の発現と予後の関連を解析した。AXT投与後miR-21低下群は有意に無増悪生存期間が延長した。AXT投与4週後の血清PAI-1濃度が0週より低下した群で、有意にPFSおよびOSが延長し、0週での濃度が高い群で有意に奏功率が良好であった。以上より、AXT治療前後の血清miR-21や血清PAI-1濃度がバイオマーカーとなりうると考えられた。●我々は、まず、転移性腎癌患者で分子標的薬で治療された患者を対象に本プロジェクトを進めている。現在まで、30症例以上の転移性腎癌を有する患者で分子標的薬治療を受けた対象の末梢血よりmicroRNAを抽出し、腎癌で文献的に注目されているmicroRNAの定量をおこなった(治療前、治療中、治療後)。アキシチニブ投与前(0週)と投与4週後の血清からexosomal miRNAを抽出(NORGEN Plasma/Serum Exosome RNA Isolation Kitを使用)し、リアルタイムRT-PCR(Taqman probe法)でmiR-21、miR-155、miR-210、miR-378の相対量を測定した。さらに健常対照群(N=18)とアキシチニブ投与群(0週)のmiR-21、miR-155、miR-210、miR-378の発現の比較も行った(miR-378のみN=9)。●結果として、アキシチニブ投与群(0週)の各miRの発現は健常対照群と比し有意差は認めなかった。アキシチニブ投与前後で、各Target microRNAの発現量に有意な変化は見られなかった。
くも膜下出血後の脳血管攣縮における抗細胞間接着分子抗体の影響

SDラットを用い、大槽内自家血注入によりクモ膜下出血を作製した。17日後の時期において、生理食塩水にて灌流し脳を摘出した。摘出脳より凍結切片を作製し、1次抗体としてマウス抗ラットICAM-モノクローナル抗体を用い、ABC法にて免疫組織学的染色を行い、脳底動脈壁におけるICAM-1の発現を観察した。別のラット群において、同様にクモ膜下出血を作製し、H-E染色標本を作製し、脳底動脈壁の血管内径の経時的変化を検討した。H-E染色標本では、クモ膜下出血23日後の脳底動脈壁にて、動脈壁の肥厚、血管内腔の狭小化、内皮細胞層と内弾性板の波状的変化、小数の中膜平滑筋細胞の浮腫性変化、外膜層での炎症性細胞の浸潤等の脳血管攣縮に特徴的な病理学的変化が観察され、内径の平均値は正常コントロール群での血管内径に比して有意の減少を示した。免疫組織学的染色標本では、正常ラットの動脈壁ではICAM-1の微弱な発現が内皮細胞においてのみ観察されたが、クモ膜下出血25日後の時期では、脳底動脈内皮細胞のICAM-1の発現は強度となり、中膜平滑筋細胞層においてもICAM-1の発現が認められるようになった。クモ膜下出血7日後には、動脈層でのICAM-1発現の程度は減弱する傾向を示した。本研究において、動脈壁でのICAM-1の発現強度と血管攣縮の程度には時間的相関が認められた。ICAM-1は、細胞性免疫、特に抗原提示において重要な役割を果たすことが知られており、本研究の結果から、平滑筋細胞における細胞性免疫が、脳血管攣縮の発生、進行に関与する可能性が示唆された。
高感度14C分析で解明する熱水域ベントスの栄養生態とその成立プロセス

1熱水噴出域(熱水域)に生息する微小底生動物(メイオベントス)の栄養源と栄養段階の多様性と、大型底生動物(マクロベントス)との被食-捕食関係の解明2熱水域底生生物各種の成長に伴う有機物源の変化の解明本研究では、今まで未解明だった上記二つの研究課題をターゲットとし、従来の安定同位体比と、本研究の要となる14C分析を用いて、各分類群の化学合成有機物への依存度を正確に評価することにより、熱水域の化学合成細菌からメイオベントス、マクロベントスまで含めた「真」の栄養生態の多様性の評価と、栄養生態からみた熱水種の熱水進入過程の理解を目的とする。
企業トラブルの業績への影響と内部管理態勢のあり方についての国際的考察

日本においては、適切なリスク管理プログラムと内部管理態勢を確立すべきであるとの意識が広く芽生えてきているものの、科学的なリスク管理アプローチが行なわれている企業は少ない。また、リスク要因を経営要素にそって総合的かつ組織的に分析・対応している企業が少ない点が特徴であるように思われる。企業トラブルが表面化した企業においては、一時的かつ形式的なリスク対策(マニュアルの整備や研修など)が講じられているものの、継続的且つ抜本的な態勢構築がなされていないケースが多い。米国を中心としたグローバル企業では、Performance(業績管理)とConformance(リスク・倫理管理)のバランスが重要な経営課題となっているため、対象となるリスク要因の範囲も広範であり、純粋リスクから経営者の倫理観にまで及んでいる企業も多い。それでも、問題が発生する要因としては、個人又は特定部署のプロフェッショナルなどによる個人的インセンティブの成就のため、というケースが多く見られた。一方、日米欧の諸国で共通する点として注目すべきは、多くの企業トラブルのケースにおいて、必ずしもリスク要因そのものが払拭されていないにも拘わらず、業績が上向くにつれて社会的な批判や社内的対応も勢いを無くしている点が見られることである。企業内のリスク管理態勢を適正に維持するために、社外重役やInternal Auditorsなどによる牽制とチェックに常時注力している企業も存在するが、これらの企業に共通することは、トラブルが起きたことが態勢整備のきっかけではなく、企業のミッション・ポリシーなどに由来する例が多く見られることである。現在は、基本情報の収集と分析途上の段階であり、十分な検証は出来ていないが、今までに得られた知見としては、次の通りである。それでも、問題が発生する要因としては、個人又は特定部署のブロフェッショナルなどによる個人的インセンティブの成就のため、というケースが多く見られた。一方、日米欧の諸国で共通する点として注目すべきは、多くの企業トラブルのケースにおいて、必ずしもリスク要因そのものが払拭されていないにも拘わらず、業績が上向くにつれて社会的な批判や祉内的対応も勢いを無くしている点が見られることである。企業内のリスク管理態勢を適正に維持するために、社外重役やInternal Auditorsなどによる牽制とチェックに常時注力している企業も存在するが、これらの企業に共通することは、トラブルが起きたことが態勢整備のきっかけではなく、企業のミッション・ボリシーなどに由来する例が多く見られることである。本研究の目的は、様々な企業トラブル(法令・倫理・社会規範などのコンプライアンス違反、訴訟、乱脈経営、経営の専横、巨額損失、環境汚染、職業モラルの低下、経営方針の誤り、など様々な企業問題の総称)を誘引する経営リスク要因を、経営者がどの程度予測し、また、リスク管理態勢の巧拙が、業績にどのように反映するかを実証的に調査することである。平成14年度は、世界中で大規模な企業トラブルが発生した年であった。Enron、WorldComなど、米国企業の粉飾決算、日本における、みずほのシステムトラブル、日本ハム輸入牛肉偽装事件、東電原発トラブル隠し。欧州における、ABBの巨額退職金問題、バンク・ゲゼルシャフト・ベルリンの不良債権隠しなど、様々な企業トラブルが発生している。これらのケースは本研究対象として貴重な材料となったことから、新規素材として調査を行い、現在も引き続き情報の検証を行なっている。

今後更に精微化する必要があるが、これまでに得られた知見としては、(1)国際的に、企業のリスク管理態勢構築の意識が徐々に高まっていること、(2)日本企業においてもリスク管理態勢(特にコンプライアンス態勢)を充実する動きが顕著になりつつあること、(3)一方、依然として多くの企業(国籍に関わらず)において、科学的なリスク管理やアセスメントが不十分であること、(4)米国においては、勢いのある新興企業においてconformance(リスク管理や企業倫理)が軽視される傾向があること、(5)日欧米において、内部管理態勢が充実しているとされる企業では、トラブルをきっかけとして体制整備が行なわれたのではなく、企業のポリシーなどで予め支えられていた例が多くみられること、(6)企業トラブルの業績への影響度は、トラブルの態様などによって異なること、(7)投資家は、リスク管理態勢の巧拙評価に困難を来たしており、対応策を検討する必要があること、などである。本研究の目的は、様々な企業トラブル(法令・倫理・社会規範などのコンプライアンス違反、訴訟、乱脈経営、経営の専横、巨額損失、環境汚染、職業モラルの低下、経営方針の誤り、など様々な企業間題の総称)を誘引する経営リスク要因を、経営者がどの程度予測し、また、リスク管理態勢の巧拙が、業績にどのように反映するかを実証的に調査することである。近時、世界中で大規模な企業トラブルが発生している。Enron、WorldComなど、米国企業の粉飾決算。日本における、みずほのシステムトラブル、日本ハム輸入牛肉偽装事件、東電原発トラブル隠し。欧州における、ABBの巨額退職金問題、バンク・ゲゼルシャフト・ベルリンの不良債権隠しなど、様々な企業トラブルが発生している。これらのケースは本研究対象として貴重な材料となったことから、調査対象として情報の検証を行なっている。これまでに得られた知見としては、(1)国際的に、企業のリスク管理態勢構築の意識が徐々に高まっていること、(2)日本企業においてもリスク管理態勢(特にコンプライアンス態勢)を充実する動きが顕著になりつつあること、(3)一方、依然として多くの企業(国籍に関わらず)において、科学的なリスク管理やアセスメントが不十分であること、(4)米国においては、勢いのある新興企業においてリスク管理や企業倫理が軽視される傾向があること、(5)日欧米において、内部管理態勢が充実しているとされる企業では、トラブルをきっかけとして体制整備が行なわれたのではなく、企業のポリシーなどで予め支えられていた例が多くみられること、(6)企業トラブルの業績への影響度は、トラブルの態様などによって異なること、(7)投資家は、リスク管理態勢の巧拙評価に困難を来たしており、対応策を検討する必要があること、などである。
精原細胞の減数分裂開始機構

精子分化過程において、体細胞分裂を行う精原細胞が減数分裂を開始する機構は未解決である。我々はこれまでにイモリ精巣培養系を用いて解析した結果、減数分裂開始のチェックポイントが精原細胞の第7世代にあり、FSHとプロラクチンの濃度比によって調節されるという仮説を構築した。減数分裂に入るためには、FSHによって活性化されたセルトリ細胞からアポトーシスを回避する因子が分泌され、精原細胞に働くことが必要であると考えられた。そこで、我々はcDNAマイクロアレイを行い、FSHで発現が上昇するイモリ精巣由来クローンのうち、分泌因子をコードするneuregulinの機能ドメインであるEGF-like domainの組み換えタンパク質を作成し、イモリ精巣の器官培養や再凝集培養系に添加した結果、精原細胞の増殖を促進することが明らかになった。また、マウス精巣でもNRG1、NRG3がセルトリ細胞に発現していることを示したので、それらのEGF様ドメインだけの組換えタンパク質を作製し、A型精原細胞しか存在していない生後6日目のマウス精巣を器官培養して精原細胞の増殖、分化に対する効果を調べた。その結果、NRG1、NRG3は精原細胞の増殖を促進させたことに加え、減数分裂を開始する精母細胞に特異的なSPO11の発現を有為に活性化した。さらに、FSHがNRGsの発現を誘導したことから、NRGsはFSHの作用によってセルトリ細胞での産生が促進されていることが考えられた。これらの結果は、NRGsがマウス精子形成過程において精巣内でセルトリ細胞から分泌されて働く因子として減数分裂の開始に重要な役割を果たしていることを示唆した。NRG1のconditional knockout mouseを作成するためのconstructを現在作成中である。精子分化過程には、体細胞分裂を行う精原細胞が減数分裂を開始する機構という未解決の問題がある。代表者らは、精原細胞の第7世代に減数分裂に入るかどうかのチェックポイントがあり、FSHがあれば減数分裂に入るが、ない場合はアポトーシスを起こすことを見出した。今年度は、減数分裂開始におけるイモリSCF, c-kitの発現について調べた。レーザーマイクロダイセクションを用いて減数分裂開始時期におけるSCFおよびc-kit mRNAの発現を詳細に調べた結果、両方とも今回調べた全ステージでの発現が見られたが、特記すべきは分化直前の第6、7世代精原細胞にSCF mRNAの発現が比較的強い傾向が見られた。哺乳類SCFにおいては、エクソン6の選択的スプライシングにより分泌型SCFおよび膜結合型SCFが産生される。そこで、予測されたイモリSCFのエクソン6を挟んでプライマーを設計し、イモリ精巣cDNAを鋳型としてPCRを行った結果、今回得られたイモリSCF cDNAは膜結合型SCFであると考えられた。精子分化過程において、体細胞分裂を行う精原細胞が一定回数の分裂後、減数分裂を開始する機構は未解決である。この問題にはホルモンやセルトリ細胞が深く関与しているが、その本質的役割は解明されていない。我々は、これまでにイモリ精巣培養系を用いて、精原細胞の増殖と減数分裂の開始におけるホルモンとセルトリ細胞の役割を細胞生物学的、分子生物学的に解析してきた結果、減数分裂に入るかどうかのチェックポイントが精原細胞の第7世代にあるという仮説を構築した。そこで我々は、精原細胞の減数分裂開始のチェックポイント機構を明らかにすることを目的とし、チェックポイントのステ-ジでFSHの作用下に働く種々の遺伝子を単離し、その作用機構を調べることにした。

イモリ精巣のcDNA libraryのマイクロアレイを作成し、±FSH条件で器官培養した精巣から抽出したmRNAをプローブにしてスクリーニングした。その結果、分泌性タンパク質、膜貫通タンパク質など、既知のクローンを42個、未知のクローンを19個、合計61個単離した。+FSHで発現が促進されることをRT-PCRによって確認し、分泌タンパク質のうち、精原胞ステージで発現が高いクローンに注目して現在全長をクローニング中である。アフリカツメガエル株細胞(A6)にイモリSCFを発現させ、単離したイモリ精原細胞を加えて増殖が促進されるかどうか、また精母細胞への分化が誘起されるかどうかを調べたが、増殖は促進されなかった。精原細胞の減数分裂開始機構を明らかにすることを目的として、FSHやプロラクチンの作用下に働く種々の遺伝子を単離し、その作用機構を調べた。イモリ精巣でのマイクロアレイ解析により、FSHによってmRNAの発現が上昇する遺伝子の一つとしてNeuregulin (NRG)が単離された。Ig-type NRGは、セルトリ細胞に発現し、FSHによってmRNAの発現が上昇する。一方、CRD-type NRG mRNAは、セルトリ細胞と生殖細胞の両方に発現し、FSHによって発現は変化しない。マウスNRG1のmRNAは週齢の進行に伴い低下しているのに対し、NRG3は週齢を追って増加していた。erbB2/2もNRG1と同様に週齢を追って低下していた。NRG1 mRNAが体細胞に、NRG3 mRRAが生殖細胞と体細胞に検出された。また、NRGの組み換えタンパク質を用いた6日齢のマウス精巣器官培養の結果から、NRG1、NRG3は精原細胞の増殖を促進させた。アフリカツメガエル成体精巣においてNRG1のEGF-like domainにおける3種類のα1、α2及びβ1のisoformが発現していること、タンパク質レベルでもNRG1が発現していることが分かった。変態後の精巣においてもIg-type、CRD-typeの両isoformが発現していた。マウス精巣におけるBMPの役割を調べるために、生後6日目のマウス精巣を器官培養し、BMP4、FSH、あるいはその両方を基本培地に加えて培養した結果、BMP4、FSH共に精原細胞とセルトリ細胞に対して増殖促進効果を示した。次に、変異型BMPRIAを過剰発現させるトランスジェニックマウスを作製したが、野生型と比較して、形態、分子レベルでの表現型に違いを認めることはできなかった。精子分化過程において、体細胞分裂を行う精原細胞が減数分裂を開始する機構は未解決である。我々はこれまでにイモリ精巣培養系を用いて解析した結果、減数分裂開始のチェックポイントが精原細胞の第7世代にあり、FSHとプロラクチンの濃度比によって調節されるという仮説を構築した。減数分裂に入るためには、FSHによって活性化されたセルトリ細胞からアポトーシスを回避する因子が分泌され、精原細胞に働くことが必要であると考えられた。
光ファイバを用いた膜厚測定用フォトメカニカルセンサの開発

膜厚センサとして、以下の内容について検討を行った。1. AuおよびAgを膜質とする基礎実験--いずれの場合も成膜とともに共振周波数はほぼ直線的に減少し、膜厚に対する共振周波数の相対的な変化率はAuの場合が0.015%/nm、Agの場合が0.009%/nmであった。共振周波数の相対的な変化率において、実験値と合成梁の振動に関する理論式より求めた計算値との総体的な傾向は類似であった。2.振動子のサイズ効果---はじめに直径がほぼ同じで長さの異なる3種類の振動子に対して共振周波数の膜厚依存性を測定した。膜厚に対する共振周波数の相対的な変化率に振動子の長さによる明らかな違いは見られなかった。膜厚の測定精度は共振周波数と共振周波数の相対的な変化率の積で決まるので、測定精度向上のためには短い振動子が有効である。次に長さがほぼ同じで直径の異なる3種類の振動子に対して同様の実験を行ったが、振動子の直径を変化させても測定精度に明らかな差は生じない結果となった。これより、膜厚測定精度が振動子の長さには大きく依存し、直径にはほとんど依存しないことが確認できた。3.共振点の追従および共振周波数の測定の自動化---膜厚測定の際、パソコンを用いて励振用レーザの周波数制御を行いながら振動信号を取り込み、共振点の追従および共振周波数の測定を自動で行うことを試みた。測定に要する時間が減少するとともに、共振周波数測定値の標準偏差を手動測定の場合と比べて2割程度低下させることができた。4. FCコネクタ装着型薄板ガラス振動子による膜厚測定---集光用マイクロ琲レンズを内蔵したFCコネクタ(アダプタ)部品の先端部に、光熱吸収用のCrおよびAuを蒸着した薄板ガラスを挟み込んで固定した。成膜中でも光学系の調整をすることなく、膜厚に対する共振周波数を測定することができた。Auの成膜とともに薄板ガラス振動子(長さ5mm、幅2mm)の共振周波数は単調に減少し、Au500nmの成膜によって共振周波数は3.28kHzから37Hz程度減少し、膜厚500nmまでの平均的な周波数の変化率は0.074Hz/nmであった。5. 4種類の膜質に対する膜厚測定---石英コア振動子からの戻り光によって検出した共振周波数の変化を利用して、4種類の膜質について膜厚センシングを行った。共振周波数が5kHz程度とほぼ同じ4本の石英コア振動子(直径30μm程度、長さ2.2mm程度)を1本ずつイオンスバッタ装置内に設置し、振動子に各々Au,Ag,Mo,Crを成膜しながら共振周波数の膜厚依存性を測定した。密度の高い膜質ほど共振周波数が大きく変化する結果が得られた。共振周波数は膜の弾性によってはほとんど変化せず、共振周波数の変化は振動子の付加質量だけに依存すると考えられる。

共振周波数が5kHz程度とほぼ同じ4本の石英コア振動子(直径30μm程度、長さ2.2mm程度)を1本ずつイオンスバッタ装置内に設置し、振動子に各々Au,Ag,Mo,Crを成膜しながら共振周波数の膜厚依存性を測定した。密度の高い膜質ほど共振周波数が大きく変化する結果が得られた。共振周波数は膜の弾性によってはほとんど変化せず、共振周波数の変化は振動子の付加質量だけに依存すると考えられる。光ファイバを用いた光熱振動型膜厚センサの測定信頼性を確認するため、AuおよびAgを膜質として用い実験を行った。いずれの場合も成膜とともに共振周波数はほぼ直線的に減少し、膜厚に対する共振周波数の相対的な変化率はAuの場合が0.015%/nm、Agの場合が0.009%/nmであった。共振周波数の相対的な変化率において、実験値と合成梁の振動に関する理論式より求めた計算値との総体的な傾向は類似であった。両者間に生じた差は、主に成膜の領域および分布が実際と計算モデルとで異なることによるものと考えられる。次に、振動子のサイズ効果に関する検討を行った。はじめに直径がほぼ同じで長さの異なる3種類の振動子に対して共振周波数の膜厚依存性を測定した。各振動子の共振周波数は長さの二乗にほぼ反比例したが、膜厚に対する共振周波数の相対的な変化率に振動子の長さによる明らかな違いは見られなかった。周波数の測定精度を一定とすれば、膜厚の測定精度は共振周波数と共振周波数の相対的な変化率の積で決まるので、測定精度向上のためには短い振動子が有効である。直径33.0μm,長さ1.4mmの振動子を用いれば0.25nm程度の精度でAuの膜厚測定が可能である。次に長さがほぼ同じで直径の異なる3種類の振動子に対して同様の実験を行った。各振動子の共振周波数は直径にほぼ比例し、共振周波数の相対的な変化率は振動子の直径にほぼ反比例した。つまり、振動子の直径を変化させても測定精度に明らかな差は生じない結果となった。これより、膜厚測定精度が振動子の長さには大きく依存し、直径にはほとんど依存しないことが確認できた。測定可能範囲という点では、直径の大きな振動子の方がより厚い膜まで共振周波数の変化が得られ、結論として、共振周波数が測定可能な範囲で、太く短い振動子が有効であるといえる。膜厚測定の際、パソコンを用いて励振用レーザの周波数制御を行いながら振動信号を取り込み、共振点の追従および共振周波数の測定を自動で行うことを試みた。具体的には、励振用レーザの周波数を変化させながら振動信号を取り込み、ディジタルデータに変換した後、絶対値処理および加算処理を施すことによって振幅が最大となる点の周波数、つまり、共振周波数を自動で測定するものである。測定に要する時間が減少するとともに、共振周波数測定値の標準偏差を手動測定の場合と比べて2割程度低下させることができた。振動子自身の改良、アルゴリズムの改善等により更なる測定精度の向上および測定時間の短縮が可能である。また、振動子として薄板ガラスを用いた膜厚センサに関する実験も行った。集光用マイクロ球レンズを内蔵したFCコネクタ(アダプタ)部品の先端部に、光熱吸収用のCrおよびAuを蒸着した薄板ガラスを挟み込んで固定した。ファイバ内を伝搬した励振用レーザ光はマイクロ球レンズを介して薄板ガラスに照射され、ガラスは光熱振動を生じる。光合分波器によって励振用レーザ光と合成した別波長直流レーザ光の戻り光を用いて振動検出を行った。成膜中でも光学系の調整をすることなく、膜厚に対する共振周波数を測定することができた。
レーザープラズマ分光法による水素・重水素の分析

レーザープラズマ分光法は、装置が小型であり、試料の前処理なしに、比較的簡単に元素のその場分析ができるという特徴を持っており、最近いろいろの分野に応用が広がっている。しかし、これまでレーザープラズマ法による固体中の不純物としての水素・重水素の分析は行われていなかった。本研究は減圧下生成プラズマと大気圧ヘリウム雰囲気下生成ブラズマを用いることで水素分析を実現した。応用としてジルカロイ中の水素の定量分析を試みた。1.減圧下水素分析雰囲気ガスの種類を変えてジルカロイ中の水素の発光効率を調べた結果、ヘリウムガスを用いることで水素の発光効率は著しく増大することがわかった。He 10 Torr,ディフォーカスの状態(f=200mのレンズで-45mm)でYAGレーザー(140mJ)を照射すると、高感度(検出限界濃度、約50pm)・高精度でジル力ロイ中の水素分析ができることもわかった。表画の水の発光を抑えるために,TEA CO2レーザー(数百mJ)を試料表画の広い範囲に照射することが効果的であることもわかった。2.He雰囲気1気圧その場分析を実現するため、ジルカロイ中の水素分析をHe雰囲気1気圧で試みた。レーザー光が試料表面の手前で集光されるよう(+10mmディフォーカス)にすると試料からアブレーションした水素はHeガスプラズマ中で生じたHe準安定状態によって効率よく励起されることがわかった。この方法でジルカロイ中の水素分析に関して、直線性のよい検量線が得られた。多量のHe準安定状態を生成するために、Hel気圧中でTEA CO2レーザー(数百mJ)を金属表面に集光する方法を提案した。YAGレーザーとTEA CO2レーザーを同期さす2重励起法で、金属試料中の水素のみならず、ほぼ全ての元素の分析が可能であることがわかった。3.重水素分析重水素の発光スペクトルと水素の発光スペクトルは、わずか0.18nmのずれであり、これまでレーザープラズマ分光分析は行われていなかった。今回、スペクトル広がりを十分押さえることによって水素と重水素の同時分析に成功した。これは減圧下と、He1気圧の両方で可能であることがわかった。1.水素分析に関して原子炉の燃料被覆管であるジルカロイの水素脆化問題に関連して、レーザープラズマ分析法で水素分析を行なうための最適実験条件を明らかにした。方法は減圧下、高純度窒素雰囲気を用いる方法と、大気圧ヘリユウムガスを用いる方法の2種類の方法で検討を行った。これまでの実験は手作りの真空チャンバーを用いていたため、チャンバー側面に付着した水分子がジルカロイ中水素分析を行う上で妨害となっていたが、今回、本科学研究費を使用して真空チャンバーを製作し、それを用いて実験ができるようになり、精度の高い水素分析が可能となった。また、表面水がある場合、水素と同時に酸素の発光(777.7nm)が検出されるので、この酸素の発光をモニターとして用い、表面水の影響を判断するとともに、たとえ表面水が存在しても、酸素の発光強度を用いて水素発光のうち、表面水からの寄与分を計算でもとめ、水素分析に補正を加える方法を見出した。ジルカロイ中の水素分析をその場分析として行うには、大気圧またはそれ以上のガス圧下での分析法を開発しなければならない。

水素は非常に軽い元素であるがゆえに、原子噴出が早く起り、衝撃波が十分立ち上がる前に前方に放出され、衝撃波による原子励起が起らないという問題があり、これによって大気圧での水素のレーザー分析は困難となっていた。今回の研究において、この問題を解決するために、2台のレーザーを用いて、1台を試料のアブレーションに用い、もう一台を、時間差をつけてガスプラズマ発生用に用い噴出した水素をガスプラズマで励起する方法を採用した。この場合、雰囲気ガスとしてヘリユウムガスを用いるのが非常に効果的である。ヘリユウムガスはレーザープラズマ誘起によって多量の準安定状態のヘリユウム原子を作ることができ、これを介して効果的に水素を励起できることが分かった。2台のレーザーとして、アブレーション用には基本波のYAGレーザー、Heガスプラズマを誘起するには、TEA CO2(パルス炭酸ガスレーザー)が有効であることが明らかになった。2.重水素分析に関して水素の発光スペクトルと重水素の発光スペクトルはわずか、0.18nmのずれがあるのみで一般には両者を分離してスペクトル分析することは困難である。今回の研究で、Heの減圧雰囲気下でレーザープラズマをつくることで水素・重水素発光のスペクトル幅を狭めることができ、両者を完全に分離してスペクトル計測することが分かった。測定は高分解能のOMAを用いて始めて可能となった。この実験は、インドネシアM.M.M研究センターを訪問して行った。原子炉の燃料被覆管であるジルカロイの水素脆化問題に関連して、レーザープラズマ分析法で水素分析を行うための最適条件等を詳細に研究した。方法はヘリウムガス雰囲気減圧下とヘリウム1気圧でおこなった。水素分析の場合に問題となる試料表面の水の妨害に関しても対策を検討した。以下、減圧下と1気圧に分けて述べる。雰囲気ガスの種類を変えてジルカロイ中の水素の発光効率を調べた結果、ヘリウムガスを用いることで水素の発光効率は著しく増大することがわかった。したがって本研究の減圧下の実験は全てヘリウム10Torrのもとで行った。プラズマ発光の時間変化を調べたところ、水素は発光時間が他の元素に比べて長く、水素の励起にHe準安定状態が関与していることがわかった。試料表面の発光を抑えるには、真空ポンプの油を、水を含まない新しいものと交換すること、真空チャンバーを200度近くに保ち十分加熱すること、試料表面の広い範囲にパルスのTEA CO2レーザーを照射し、表面のクリーニングを行うこと、レーザーの予備照射を行い、クレーターがある程度深くなった後にレーザー分析をおこなう事などが有効である。また、ディフォーカスの状態(f=200mのレンズで-45mm)でレーザーを照射することによっても表面の水の発光を抑えることができる。このようなディフォーカス状態でYAGレーザー(140mJ)を照射すると、高感度(検出感度約50pm)・高精度でジルカロイ中の水素分析ができることもわかった。2.He雰囲気1気圧水蒸気やエタノールを僅かに含むHe1気圧ガス中にYAGレーザーを集光し、H, C, He原子の発光の時間変化・空間分布を測定することによって、He準安定状態を通しての励起が主要な過程であることを証明した。
人工塩基対システムによる機能性RNAの培養細胞への導入とその効果の解析

申請者のグループで開発された人工塩基対システムを利用して、転写により種々の人工塩基を特定部位に組み込んだ機能性RNAの一種、shRNA、を培養細胞に導入し、その効果と機能を解析することで、人工塩基が細胞内でどのように認識されるかを調べた。その結果、天然型のミスマッチの変異が許容されてshRNAの活性が保持された特定の領域では、天然型塩基の大きさに近い人工塩基であれば、shRNAの活性は損なわれないことがわかった。申請者のグループで開発された人工塩基対システムを利用して、転写により種々の塩基類似体を位置選択的に組み込んだshRNAやsiRNAなどを培養細胞に導入し、その効果と機能を解析し、人工塩基が細胞内でどのように認識されるかを調べることを目的とし、その実験系を確立することによりさらなる新規機能性RNAの創出を目指す。本年度は、研究実施計画の予定に沿って、転写により人工塩基を位置選択的に組み込んだshRNAの電気泳動による移動度の違いを利用した調製方法を確立すると同時に、ルシフェラーゼをレポーター遺伝子として培養細胞への遺伝子発現抑制効果を解析する系を立ち上げた。転写用の鋳型は、複数の人工塩基対(Ds-Pa、s-Pa, s'-Paなど)を利用できるように、Paを含むDNAをまずは使用している。一方、人工塩基が細胞内でどのように認識されているかを解析する指標として、また、shRNA中のどの位置に人工塩基を組み込むことが可能かを調べるために、shRNA中のさまざまな部位において、一塩基対のみ天然型塩基のミスマッチに変異させたshRNAバリアントも作成し、その効果を調べた。その結果、shRNAの中のある特定の領域では、ミスマッチの変異でも抑制効果が保持されている箇所があることを見出した。また、この効果がshRNAに一般的な現象なのかを調べるだめに、mRNA中でその他複数のターゲットサイトを選びだし、解析を進めている。またsiRNAでも同様の特性があるかを調べるために、人工塩基を位置選択的に組み込んだsiRNAを、shRNAから調製する方法などを検討中である。申請者のグループで開発された人工塩基対システムを利用して、転写により種々の塩基類似体を位置選択的に組み込んだshRNAなどを培養細胞に導入し、その効果と機能を解析して人工塩基が細胞内でどのように認識されるかを調べることを目的とし、その実験系を確立すること、そしてさらなる新規機能性RNAの創出を目指した。本年度は、前年度に確立した疎水性の人工塩基を含むshRNAの調製法、ならびにそのshRNAの効果を解析した結果を踏まえ、shRNA中で特定の位置に種々の人工塩基(s、ss、Dss、Pa、Pa誘導体)を導入した効果をさらに詳細に調べた。その結果、天然型のミスマッチの変異が許容されてshRNAの活性が保持されていたガイド鎖の特定の領域では、人工塩基Paに結合した置換基部分が大きくなるほどshRNAの活性が弱くなることがわかった。具体的には、蛍光標識で多用されるフルオレセイン基がリンカーを介して結合したPa誘導体ではshRNAの活性はなくなってしまうが、フルオレセイン部分がビオチン、アミノ基といった小さな置換基となるほど活性は回復し、ビチオフェンが結合した蛍光性人工塩基(Dssやss)ではshRNAの活性は損なわれなかった。また、Dssを位置選択的に含むshRNAが導入された細胞では、人工塩基由来の蛍光を顕微鏡で観察することができた。さらに、二つの疎水性人工塩基対Ds-Px, Ds-Paを組み合わせたPCR・転写の人工塩基対システムを利用することにより、人工塩基を位置選択的に含むRNAの調製法を確立した。具体的には、疎水性の人工塩基対Ds-Pxを用いた30サイクルのPCRで増幅されたDsを含むDNA断片を調製し、これを鋳型とした転写により、Pa誘導体を位置選択的にRNA中に導入が可能であることを示した。
温度に依存しない感度特性を持つ５００℃まで動作可能な炭化珪素紫外光検出器の実現

500°Cという高温でも動作可能な紫外線検出器は、発電・化学プラントのモニタリングやエンジンのリアルタイム燃焼制御用のセンサーなどに貢献しうるデバイスである。現在、光センサーに用いられているシリコン(Si)は禁制帯幅が1.12eVと小さいため200°Cを超える動作は不可能である。本研究ではSiに比べて3倍の禁制帯幅、3.26eVを有する炭化珪素(4H-SiC)を用いて高温動作可能な紫外線検出器の実現を目指した。検出器の設計に必要なSiCの屈折率や光吸収係数などを明らかにし、また、検出感度低下の原因となるリーク電流の低減方法を確立し、500°Cで動作可能なSiC光検出器の試作に成功した。炭化珪素(SiC)紫外光検出器(フォトダイオード, PD)の電流-電圧特性の温度特性の詳細な評価を行い、順方向および逆方向リーク電流のメカニズムについて検討を行った。これは高温動作におけるPDの性能向上を進める上での基礎になる。順方向は、室温付近では、低電圧でn値は2.0、直列抵抗現れる直前の電圧でn値は1.0であった。高温になるにつて、低電圧側でのn値が減少し、600°Cでは1.45まで減少した。拡散電流に比べ再結合電流の割合が減ったものと解釈できる。逆方向は高温になるにつてリーク電流が増大し、特に200°C以上では顕著であった。リーク電流のアレニウスプロットを行ったところ200°C以上ではほぼ直線となり、その活性化エネルギーは1.1eVとなった。SiCのバンドギャップは3.2eVであり、およそその半分弱である。これは、深い準位を介した電子-正孔対の生成の可能性が高い。昨年度の研究で、この逆方向リークは周辺長に比例しており、おそらくメサ構造の側面における表面欠陥が関与しているものと思われる。側面のパッシベーションを熱酸化膜から、熱酸化+NOアニールにすることで、リーク電流が提言され、また、そのアレニウスプロットの傾きも1.1eVから2.0eVに変化した。現時点ではこの2.0eVが何を反映しているのかは不明であるが、メサ構造側面の状態が変わったことがリーク電流低減につながっていると言える。炭化硅素紫外光検出器(フォトダイオード、PD)の試作を行い、室温から500°Cまでの温度特性の測定を行った。PDの特性上重要な逆方向リーク電流について詳しく調べたところ、温度上昇と共に急速に増大し、300°C以上では、PDの検出感度に重大な影響を及ぼすほどの大きなリーク電流になることが判明した。そこで、メサ構造周囲のパッシベーションに、これまで使用していた単なる熱酸化プロセスではなく、熱酸化後の一酸化窒素による熱処理を行った。これにより、室温では1/1000以下、高温でも1/20以下にリーク電流が低減した。作製した改良型PDの光感度特性の温度依存性を測定し、目標としていた500°Cまでの動作に成功した。また、感度の温度依存性について調べたところ、室温から500°Cまで感度の温度依存性を無依存にすることはできていないが、例えば、200500°Cではほぼ無依存とすることができた。また、感度の温度依存性を解析するために必要となる基礎データーとして、光吸収係数の温度依存性の測定を行った。厚さのことなるサンプルを作製し、吸光度の比と、厚さの比から、表面、裏面での反射などの影響を除いた結晶自体の光吸収係数を求めることに成功し、その温度依存性を励起子遷移を含めたモデル式で解析することに成功した。今後より吸収係数の大きい領域を、さらに薄層化したサンプルで測定することを検討しており、その試料作成方法を検討している。逆方向リーク電流の起源が側面にあることを明らかにし、側面のパッシベーション方法を工夫することで、大幅なリーク電流低減を達成した。また、目標の500°Cでのリーク電流はまだ改善の余地があるが、パッシベーション方法のさらなる検討をすることで期間内に500°C動作を達成できると考える。パッシベーション方法のさらなる検討、電極などの工夫をすることで期間内に500°Cでのリーク電流低減、および長時間安定動作を達成する。パッシベーション方法を昨年度は一通りしかトライできていなかったので、条件を系統的に変化させて、最適なプロセスを確立する。また、光吸収係数の大きな波長域での測定を行い、フォトダイオードの設計を行うための基礎データの確立を目指す。昨年度後半に実施予定であった測定系の改良、新しい系列のサンプル作製がずれこんでしまった。今年度の45月に遂行する。
湿地のワイズユース再考：グリーン経済化の流れとその問題点

日韓欧越のラムサール条約湿地の保全と利用を調査した。ラムサール条約は国際的に定められた一つの制度であるにも関わらず,その受容には国による差が大きい。日本と韓国では対応が似ているものの,住民に与える影響を最小にしようとする(保護の観点からすると登録効果が薄い)日本と,環境管理を重視し住民の関与を減らそうとする韓国との間に対照的な差が認められた。ドイツやフランスでは,ラムサール条約はEUの保護制度の下に埋没している。ベトナムでは,ワイズユースとは住民に保護区の自然資源を違法に使わせないように管理することを意味し,先進国のように観光や教育に利用することが重視されるのとは異なっている。本研究の目的は,湿地の保全と活用の実態を,日・韓・越・欧という条件の異なる地域での現地調査を通じて批判的に検討し,湿地のワイズユースや持続可能な開発をめぐる論点を明らかにすることである。平成25年度は,当初計画に基づき,韓国の湿地と日本の湿地に関する現地調査を行った。調査のポイントを,1)湿地のワイズユースに関して,理念と現実を対比し再検討する,2)特に湿地の保全と利用の折り合いの付け方に注目する,3)湿地の保全と利用のあり方を方向づける地域の特性に注目する,4)地域間比較を通じて、ワイズユースや持続可能性の理念と現実のギャップを論じることにおいた。計画に沿って実績を報告する。まず,研究の視点や枠組みの検討では,先行研究レビューによる論点整理を行い,研究会やメールによる情報共有化とディスカッションに努めた。次に,日本の湿地に関する情報収集と分析に関しては,「湿地の観光化」に関する国民意識調査(WEB調査)の結果を論文化した。そこでは,日本のラムサール条約湿地に対する意識の低さや,ブランドとしてのラムサール条約の現状と可能性を論じた。また,日本国内での現地調査として,新登録地の渡良瀬遊水地での共同調査(3月16-17日)を行った。河川法を根拠法とする特殊な事情について情報を得た。次に,韓国の湿地に関する情報収集と分析に関して,日本と対比するための韓国での「湿地の観光化」に関する国民意識調査(WEB調査)を実施した。また,メンバーでの共同現地調査として,スンチョン湾とセマングム等の調査(9月5-9日),チェジュ島の調査(3月1-5日)を行った。日韓のラムサール条約の受容の仕方の差,各国内での地域毎の受容差に関わる情報を収集した。平成26年度は,当初計画に基づき,ヨーロッパ(ドイツ,フランス,スイス)の湿地に関する現地調査をメンバー全員で行った。また,メンバーはそれぞれで日本国内やベトナム(平成27年度共同調査予定)の湿地に関する調査を行った。調査のポイントを,前年度までと同様に,1)湿地のワイズユースに関して,理念と現実を対比し再検討する,2)特に湿地の保全と利用の折り合いのつけ方に注目する,3)湿地の保全と利用のあり方を方向づける地域の特性に注目する,4)地域間比較を通じて,ワイズユースや持続可能性の理念と現実のギャップを論じることにおいた。ラムサール条約登録と住民に関してAsano(2014)は,人文地理学会誌の特集号(Rethinking Geographies of Nature)にこれまでの研究会や共同研究における議論の一つをまとめた。次に,本年度の共同調査として夏にヨーロッパを訪れ,ラムサール事務局での湿地の保全と利用についての事務局としての見解等に関する聞き取り,フランスのエビアン,ドイツのワッデン海,エルベ川等での事例調査を行った。また,日本の湿地については,メンバー各人が,サロマ湖,霞ヶ浦,涸沼,琵琶湖,長良川などでの情報収集を行った。韓国での湿地意識調査(平成25年度実施)を論文にまとめた(投稿し査読審査中)。ベトナムでの来年度調査に向けて,平井と金はそれぞれ現地調査を行った。本研究の目的は,湿地の保全と活用の実態を日・韓・越・欧という条件の異なる地域での現地調査を通じて検討し,湿地のワイズユースや持続可能な開発をめぐる論点を明らかにすることである。平成27年度は,ベトナムの湿地に関する現地調査をメンバー全員で行った。また,メンバーはそれぞれ国内や欧州,ベトナムでの調査を行った。調査のポイントを,前年度までと同様に,1)湿地のワイズユースに関して理念と現実を対比し再検討する,2)特に湿地の保全と利用の折り合いのつけ方に注目する,3)湿地の保全と利用のあり方を方向づける地域の特性に注目する,4)地域間比較を通じて,ワイズユースや持続可能性の理念と現実のギャップを論じることにおいた。まず,研究の視点や枠組みの検討では,先行研究レビューによる論点整理を行い,研究会やメールによる情報共有とディスカッションに努めた。次に,本年度の共同調査として12月にベトナムを訪れ,チャムチム国立公園とカマウ岬国立公園の事例調査を行った。また,メンバーの個別調査として,国内では山陰海岸,霞ヶ浦,中海・宍道湖,琵琶湖,長良川などでの情報収集を行った。海外では,ドイツの自然保護区やベトナムのタムジャンラグーンなどでの情報収集を行った。

ベトナムでは,これまでの先進国のラムサール条約湿地と異なり,ワイズユースや環境教育の対象や目的が異なり,最重視されていることが違法あるいは収奪的な資源利用を管理することであることが確認された。また,湿地保護を通じてエコツーリズムを普及することについても,観光化の取り組み方に違いが認められた。平成27年度は,共同執筆による成果報告としては,ラムサール条約湿地に関する日韓の意識の違いを論じたもの1編にとどまったが,平成28年度秋に湿地のワイズユースに関するシンポジウムを開催し,論文集の形で平成29年度に成果報告する予定となっている。日韓欧越のラムサール条約湿地の保全と利用を調査した。ラムサール条約は国際的に定められた一つの制度であるにも関わらず,その受容には国による差が大きい。日本と韓国では対応が似ているものの,住民に与える影響を最小にしようとする(保護の観点からすると登録効果が薄い)日本と,環境管理を重視し住民の関与を減らそうとする韓国との間に対照的な差が認められた。ドイツやフランスでは,ラムサール条約はEUの保護制度の下に埋没している。ベトナムでは,ワイズユースとは住民に保護区の自然資源を違法に使わせないように管理することを意味し,先進国のように観光や教育に利用することが重視されるのとは異なっている。当初計画が妥当であったことと,共同研究者の相互の協力が得られたことによる。ただし,共同研究者全員のスケジュールを調整するのがかなり難しく,特に年度後半に研究会・共同現地調査を行えず,議論を重ねて,論点を擦り合わせることが必ずしも十分にできなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。人文地理学平成27年度は,海外の事例調査として年末にベトナムのラムサール条約湿地を訪問し,湿地保全とエコツーリズム,湿地と住民をキーワードとして情報収集に努める。また,本年度は最終年度でもあり,これまでの調査結果を総括する必要がある。これまでの調査で情報を得た,日本,韓国,ヨーロッパの事例をあわせて,湿地のワイズユースに関する論点を整理し,湿地のワイズユースに関する見解を示す。その上で,研究成果を今後どのように社会的に発信していくのかを検討する。ただし,共同研究者全員のスケジュールを調整するのがかなり難しく,共同現地調査を全員参加で十分な時間を確保して行うことはできていない。次年度使用額が約17万円生じた。本研究は3年度計画で,国内現地調査と海外現地調査を組み合わせている。海外については,初年度は韓国,本年度はドイツ・スイス,来年度はベトナムを計画している。本年度はヨーロッパへの調査を計画したので,初年度には約69万円を次年度(本年度)に積み残した。繰り越した予算を全部は使わなかったものの,それが備えになって予算不足になることを免れた。最終年度である次年度にはベトナムへの調査を行うので,その際に支出負担が大きくなる予定の分担者フンク氏が,予算の安全をみて次年度に積み残した。