hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
包括的な行為理論の構築および倫理と自由意志の問題への展開

昨年度までの研究では「重要視」の静的な構造を分析・探求したのに対して、本年度の研究では、その動的な構造(重要視の変容の構造)を分析・探求した。特に、重要視の合理的選択の基準は何かという問題に取り組んだ。主に「価値実感への期待」と「他者との対話」という二要素に着目したが、以下では前者の考察を通じて得られた成果を詳述する。重要視の合理的な選択基準のなかでも、価値実感への期待は理論的にも実践的にも重要な意味をもつ。しかし、価値実感への期待が重要視の選択を正当化するのは、価値実感への期待が充足される限りにおいてである。ところが、以下で述べるように、価値実感には本来的な予見困難性が伴う。ここで価値実感とは、ある重要視を採用している人だけが享受しうるものであり、その重要視によって可能になる活動に伴う経験のことである。このような価値実感は、本質的には、その重要視を採用したうえで、一定期間それに伴う活動に従事する人のみが理解できるものである。この意味で価値実感は、(科学論の文脈で言う、経験的データの「理論負荷性」と類比的な)いわば「重要視負荷性」を帯びている。価値実感の重要視負荷性は、価値実感の予見を困難にする。価値実感の予見を困難にする別の事情もある。すなわち、ある重要視を採用するとき、その重要視を採用することがどのようなことなのかについてあらかじめ完全に理解していることはありそうにない、という事情である。価値実感への期待が充足されるかどうかは予見困難であり、運に服している。したがって、価値実感への期待が重要視の選択を正当化するかどうかも運に服している。以上の論点は、B.ウィリアムズの論文"Moral Luck"における「ある種の選択の正当化は事後的にしかなされえず、運に服している」という謎めいたテーゼを根拠づけるものとして解釈可能であり、その意味で重要な意義をもつ。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、第一に包括的行為理論の構築、第二にその理論の倫理学や自由論への適用である。一年目は第一の目的に焦点を絞った。とりわけ、行為概念と密接にかかわる意志概念の解明を試みた。意志という語は、もっとも一般的な意味においては、理由に基づいて能動的に行為する際の心的なありかたの総体をさす。報告者は、「意志の本質は、理由の観点と、それに照らして意図を形成・実行する制御能力に求められる」という基本的着想から出発したうえで、理由の観点と制御能力の双方について、以下のような特徴づけを与えた。理由の観点とは、報告者が「理由把握」と呼ぶものを可能にする観点のことである。ここで理由把握とは、一定の事実を一定の行為の規範理由として捉えるという心的状態のことである。理由把握とそれを可能にする理由の観点は、理由に基づいて行為するために不可欠である。理由の観点の内実は、一定の対象(たとえば個人的人物や抽象的理念)に価値を見出す(あるいは重要視する)というあり方のことであり、個人的価値と呼びうるものである。報告者は、部分的にH.G.フランクファートに依拠して、個人的価値の内部構造を特徴づけた。制御能力は、個人的価値に照らして把握された諸理由を比較考量し、一定の意図を形成するための能力、すなわち自律的制御能力と、そのようにして形成された意図を、一定の目的ー手段推論等を介して実行するための能力、すなわち意図的制御能力に大別される。更に、自律的制御能力と意図的制御能力の双方に関して、それが自動的・無意識的に顕在化するのか、それとも、行為者自身の努力を通じて意識的に発揮されるものであるかという区別が立てられるため、都合四種類の制御能力があることになる。行為や意志という概念が関わる研究領域は非常に幅広く、その意味で、これらの概念を解明し、明晰に整理したことには、重要な意義があると考えられる。一年目は、意志概念の分析を試み、一定の成果を挙げることができた。しかしこれだけでは、包括的な行為理論の構築という大きな目標は達せられていない。とりわけ、以下の二つの課題に取り組む必要がある。第一に、行為説明の構造の解明。第二に、行為や行為者の存在論的なありかたの特徴づけ。これらの課題については、まだ成果が見られていない。また、一年目は、研究成果を公表することもできなかった。とはいえ、行為概念と意志概念の間に密接な関係があるという事情に鑑みれば、意志概念の解明という成果は、重要な意義をもつと思われる。以上の諸点から総合的に判断して、(2)おおむね順調に進展している、と評価する。本年度の研究成果は以下の三点である。(1)前年度の研究の総括及び見直しと、学会発表を通じたその成果の公表。(2)その発表において導入された「理由システム」の在り方についての考察。(3)物理的世界と規範的世界の関係、及び行為説明についての考察。以下では、紙幅の都合上、(1)と(2)のみを詳しく述べる。(1)意志と理由把握:前年度の研究においては、行為者がもつ意志の内部構造を解明することによって、自律的行為を分析した。報告者はこの研究成果を、「理由」や「規則」といった概念により中心的な役割を担わせるような観点から捉えなおすことを試み、以下の成果をえた。

第一に、自律的に行為するとは、理由に基づいて行為することとほぼ等しい。第二に、理由に基づいて行為するときには、「世界内で成立する個別的状況を、行為の良さを示すもの=理由として捉える」という態度、すなわち理由把握が伴う。第三に、理由把握を可能にする条件として、ある対象への重要視と、そこに含まれる「一定の状況を一定の項の理由として捉えよ」という規則の束へのコミットメントが伴う。つまり、個別的に為される行為も、それが理由に基づいている限り、状況と行為を関連付ける規則体系と結びついているのである。(2)理由システム:理由システムは、行為者が人物をはじめとする個別的対象への重要視をもつことによって生じる場合もあれば、共同体や社会の側にあらかじめ存在している場合もある。(例:道徳・法・礼儀作法、学校・会社・宗教等の諸制度に埋め込まれた規則体系。)理由システム概念の眼目は、行為の理由が単独で働くのではなく、むしろある一連のシステムのなかで意味をもつということである。そしてこのことは、一定の理由に基づいて為される行為にも当てはまる。理由に基づいた(そしてそれゆえ、記述が特定された)行為は、あるシステムや脈絡の内部でのみ、意味をもつ。報告者の研究計画は、包括的な行為理論を構築するとともに、それを倫理学の問題や自由意志の問題へと接続することであった。この計画に照らして平成二十八年度の研究を評価すると、以下の三点を指摘できる。(1)平成二十七年度における、「意志」という行為者の心理的内部状態に着目した自律的行為の分析を、「理由」や「規則」という公共的概念によって捉えなおすことができた。これによって、行為論と倫理学を接続するという課題に一定の見通しができたのは、小さくない成果であると自負している。(2)更に、行為説明の問題(とりわけ、それが因果的説明なのか規範的説明なのかという論争)という分析行為論の中心的主題に取り組み、一定の成果をあげた。とりわけ、行為説明が因果的説明の一種であることと、行為説明が規範的説明であることは両立するということを、自らの理論的枠組に基づいて説明した。この成果は、包括的な行為理論の構築という課題の達成に寄与するものである。また、行為説明という主題において規範性と因果性を調停する一つの形を示したことは、行為論に限らず、哲学一般の観点から見ても、ある程度の意義をもつと思われる。というのも、自然主義と反自然主義の対立、及びその調停という問題系は、現代哲学の諸分野を貫くものだからである。以上の諸点に鑑みて、行為説明についての研究成果もまた、本年度の研究の進展に寄与するものであったと思われる。(3)自由意志の問題については、あまり扱えなかった。とりわけ、非両立論を擁護する論証として知られる帰結論証と操作論証の検討には、ほとんど取り組めなかった。この点で、自由論と行為論を架橋するという課題については、それほど進展したとはいいがたい。以上三点を総合的に考慮した結果、「(2)のおおむね順調に進展している」を選択した。昨年度までの研究では「重要視」の静的な構造を分析・探求したのに対して、本年度の研究では、その動的な構造(重要視の変容の構造)を分析・探求した。特に、重要視の合理的選択の基準は何かという問題に取り組んだ。主に「価値実感への期待」と「他者との対話」という二要素に着目したが、以下では前者の考察を通じて得られた成果を詳述する。
重度歯周病罹患歯の残存歯根膜を根面に増殖させた歯とBMPの移植による歯周組織再生

enamelmatrixderivative(EMD)は、歯根膜細胞の増殖とセメント質形成を促進すると報告されている。本研究は、EMDが培養歯根膜細胞による、結合組織性付着の獲得を促進することが示された。EMDとbonemorphogeneticprotein(BMP)の歯周組織再生への影響は、移植法によって異なる。さらにEMDとBMPを分けて移植することによって、歯根膜と歯槽骨が再生する可能性が示唆された。1、申請者が考案した歯周組織再生療法の検討のため、本年度の研究の目的は、(1)エムドゲイン塗布前の根面処理の評価、(2)エムドゲインを塗布後直ちに移植した歯の治癒について検索を行った。2、研究の方法と結果(1)ビーグル犬の前歯を摘出して、歯冠側の歯根膜とセメント質を除去して根尖側の歯根膜を残した試料を作製した。根面処理、エムドゲイン塗布後に4週間培養を行い、残存歯根膜からルートプレーニング面への細胞増殖について組織学的に観察した。残存歯根膜からルートプレーニング面への細胞増殖はエムドゲインを塗布すると増加して、根面処理の影響はほとんど認められなかった。しかし、アルカリフォスファターゼ活性陽性細胞は、エムドゲイン塗布前の24%EDTA(2分)処理によって統計学的に有為に増加するが、36%リン酸(1分)処理ではエムドゲイン効果を打ち消すように減少することが示された。(2)ビーグル犬の前歯を摘出して、根管治療後、歯冠側5mmの歯根膜、セメント質を除去してルートプレーニングを行い、根尖側の歯根膜を残した試料を作製した。24%EDTA(2分)処理後にエムドゲイン塗布後、直ちに移植した群と、塗布後6週間組織培養した後に移植した群を設定して、移植後8週における治癒について病理組織学的に検索を行った。組織培養によって歯根膜細胞がルートプレーニング面を覆った群では、結合組織性付着が71%認められたが、組織培養を行わずに直ちに移植した場合は、結合組織性付着は根尖側約30%にとどまり、それより歯冠側の根面では根吸収や骨性癒着が観察された。ビーグル犬(6頭)の前歯部に、歯軸方向に4mmの水平性欠損モデルを作製した後、以下の群を設定して移植を行った。(1)EMD配合コラーゲンを移植(N=10)(2)rhBMP2配合コラーゲンを移植(N=10)(3)根面にEMD/コラーゲンを移植した後、その外側にrhBMP2/コラーゲンを移植(N=10)(4)EMDとrhBMP2混合をコラーゲンに配合して移植(N=10)(5)対照(コラーゲンのみ移植)(N=10)観察期間を8週として病理組織学的評価を行った。その結果、rhBMP2/コラーゲン群およびrhBMP2とEMD混和/コラーゲン群は、新生骨が有意に増加したが、セメント質の形成は認められず、局所的に根吸収や骨性癒着が認められた。それに対してEMDとrhBMP2の2層に分けた移植法は、新生骨の増加とセメント質の形成が認められ、骨性癒着は認められなかった。1EMD配合コラーゲンを移植(N=10)、2rhBMP2配合コラーゲンを移植(N=10)、3根面にEMD/コラーゲンを移植した後、その外側にrhBMP2/コラーゲンを移植(N=10)、4EMDとrhBMP2混合をコラーゲンに配合して移植(N=10)、5対照(コラーゲンのみ移植)(N=10)、観察期間を8週として病理組織学的評価を行った。以上の結果から、1EMDとrhBMP2の歯周組織再生への影響は、移植法によって異なる。2EMDとrhBMP2を分けて移植することによって、歯根膜と歯槽骨が再生する可能性が示唆された。3現在、EMDによる歯周組織再生療法は臨床応用されているが、狭い骨欠損が適応とされてきた。しかし、本研究で用いた移植法でBMPを併用することによって、広い骨欠損でも歯周組織再生の適応となる可能性が示唆された。4申請者が考案した歯周組織再生療法の確立に、有効な移植法であることが示された。本研究計画は、これまでの研究結果に基づいたものであり、実現性が高いものとした。

さらに研究計画の立案から実施まで、分担者の参加を得られたため、計画が順調に進んだ。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究結果を十分に解析検討して、今後は申請者が考案した歯周組織再生療法の確立を目指す。
高度情報社会における人的ネットワ-クの構造と機能に関する実証的研究

本研究の目的は、高度情報社会における人間関係の様相が、ニュ-メディアの発達に伴ってどのように変わろうとしているのかを実証的にとらえることにあった。すなわち、社会の情報化が高度化するにつれて、従来のような直接的な人的ネットワ-クに頼ることなく、技術的に発達した通信手段を活用することによって、必要な情報交換と業務遂行がストレ-トに可能となってきた。しかしそうした新しい交信形態が、本当に妥当であるか否か、とくに直接の人的連関を重視してきた日本社会で現実にどうな状況にあるか、といった点について、実際に検証してみる必要がある。その解明が本研究の主目的である。本研究の課題1「高度情報社会における各種コミュニケ-ションの実態調査」に関しては、文献研究によって、ニュ-メディアの発展の歴史を確認したが、とくにその中で利用度の高いデ-タベ-スの活用について実状を調べ、デ-タ検索における問題点を探った。具体的には、わが国有数のデ-タベ-スである日経テレコムについて、検索方法上の難点とその改善法について検討した。課題2「高度情報社会における情報ネットワ-クと人的連関との機能的接合についての実験・調査研究」に関しては、直接の人的連関なしに情報のやりとりができるパソコン通信・ワ-プロ通信などにおいて、面識関係をどの程度必要とするのかを、実証的にかつ実験的に調査した。すなわち、パソコン通信におけるあるBBS(電子掲示板システム)にメンバ-として加入し、そこでの電子会議やチャットを通じて交信を行なったが、その際メンバ-が交信だけでは満足しえず、オフライン・ミ-ティングと称する会合を開くことを知り、それに参加してどのような面識関係が展開されるのかを実地に観察した。その結果、パソコン通信においても、直接の人的連関が不可欠の要因であることを確認しえた。本研究は、社会の高度な情報化にともなう人的ネットワ-クの構造と機能を実験的・調査的に解明し、コンピュ-タ-通信を通じてのデ-タ・ベ-スへの適切なアクセス方法と、社会システムの望ましいあり方や、その編成原理を探ることを目的としている。この目的のため、平成元年度は以下の調査・実験を行って、所期の成果をあげることができた。(1)調査・実験に必要な役備備品はすべて購入を完了し、数種のパソコン・ネットワ-クにも加入して活発に通信を行い、またポスト局も開設して、情報収集に意欲的に取り組んできた。当初は「実験・調査」に対する警戒心や戸惑いのためスム-ズな交信ができなかったが、現在では「顔なじみ」もでき、定常的な応答が実現されるに至った。なお、通信の結果はすべてハ-ド・ディスクに保存し、適宜プリントアウトを行って、資料の蓄積と整理につとめている。(2)BBSや「メ-ル」に参加する中で、当初は予測しなかったような興味深い研究課題(たとえば、通信仲間における「仲たがい」、「嫉妬」あるいは「セクシュアル・ハラスメント」を発見し、来年度の研究の新しい方向性が明らかにされた。(3)頬繁に交信しているネット・ワ-クが実際に顔を合わせる会合(いわゆる「オフ・ライン・ミ-ティング」)にも参加し、コンピュ-タを通じての応答だけでは得られない情報を収集することができた。(4)国際通信に関しては、いまだ実験運用の段階であるが、熱心な通信希望者の存在を確認している。経験を重ねるにしたがって、国内資料との比較検討が可能になろう。(5)デ-タ・ベ-ス検策に関しては、特定の項目について国内・国外のデ-タ・ベ-ス(日経テレコム、ニフティ等)を利用し、デ-タの質や量、検策方法、パソコン通信との連関などを比較研究した。

従来の社会における仕事(役割)遂行は、原則的には直接または間接の対人関係に基づいていたのに対し、高度情報社会では、きわめて効率的な各種ニュ-メディアの開発と普及によって、人的連関なしに情報交換と業務遂行がなされうる可能性が高まる。このような情報システムは社会における人的ネットワ-クに重大な影響を及ぼさずにはいない。本研究では、以上の問題意識に立脚して、諸種のデ-タベ-スへのアクセスの実態と新しい人的システムの編成原理を、以下の三課題に即して実証的に研究してきた。(1)諸種のコンピュ-タ-通信のユ-ザ-が、どのような意図でもって、またいかなる範囲の人々との間で、さらにはどんな集団や制度との関わりにおいて活用しているかを、実際にコンピュ-タ-・ネットワ-クの交信を行うことによって調査した。また、いわゆる「オフ・ライン・ミ-ティング」にも参加して、インフォ-マルな聞き取り調査を行った。(2)文献・新聞記事の実験的検索を実施し、検索手続きにまつわる諸問題や効率性(いわゆる「マン・マシ-ン・インタ-フェイス」)を実態的に調査した。(3)主に国内外の研究書や報告書、また各ネットワ-クの会員誌・紙を比較検討して、現行のネットワ-クが抱える問題点、あるいは将来の展望などを探った。また、ホスト局の開設者にインタビュ-を行って「現場の声」を収集した。(4)各研究分担者が研究成果をもちよって、定期的に共同研究会を開催した。その際、コンピュ-タ-・ネットワ-クにみられる「人的関係」の基本原理の発見に務めるとともに、従来の社会学・社会心理学の知見との比較に重点をおいた。
感覚器ニューロンのイオンチャネルと受容体の機能解析および発達・再生過程の機能発現

視神経の細胞体である網膜神経節においてヒスタミン受容体の発現を免疫組織化学的に確認した。また、カルシウム・イメージング解析により、ヒスタミンが網膜ニューロンを調節していることが明らかになった。そして、心臓拍動など生体の様々な機能に重要な役割を演じているHCN(h)チャネルがヒト杆体にも存在し、ドーパミンがD2受容体を活性化しサイクリックAMPを減少させることによってh電流を減少させることを明らかにした。本年度はヒトを含む哺乳類網膜に発現している受容体とイオンチャネルについて、パッチクランプ法、細胞内Ca^<2+>測定、そして免疫組織化学的手法を用いて解析を行った。1.ヒト杵体視細胞においてパッチクランプ法を用いてh (HCN)チャネルを解析した。HCNチャネルは細胞膜の過分極によって活性化し、またサイクリック・ヌクレオチドにより調節を受け、心臓拍動などのリズムの形成や生体の様々な機能に重要な役割を演じていることが知られている。ヒト杵体におけるh電流は、ドーパミンやドーパミンD2アゴニストにより減少し、また光応答からの回復を遅延させた。一方、ドーパミンD1アゴニストの投与による影響は観察されなかった。そして、ドーパミンによるh電流の減少は、ドーパミンD2アンタゴニストによりブロックされた。また、サイクリックAMPの投与によりヒト杵体のh電流は増加した。以上の結果から、ドーパミンはヒト杵体のD2受容体を活性化しサイクリックAMPを減少させてh電流の減少させることによって、杵体での光応答からの回復過程を遅延させることが明らかになった。2.スンクス(ジャコウネズミ)とスナネズミ(gerbil)網膜を用いて、発生過程および成獣における各種ヒスタミン受容体の発現と局在について免疫組織化学的に解析した。そして、それぞれの網膜神経節細胞においてH1,H2,H3ヒスタミン受容体の発現を観察した。また、Ca^<2+>イメージング解析法を用いて、スナネズミ網膜スライス標本と単離ニューロンでヒスタミンとヒスタミン・アゴニストによる細胞内Ca^<2+>の増加を観察した。特に網膜神経節細胞において著明な細胞内Ca^<2+>の増加を観察した。以上の結果から、網膜ニューロンにヒスタミン受容体が存在し、ヒスタミンが視覚において生理機能を有していることが示唆された。1.われわれはヒスタミンが網膜内の神経伝達物質として視覚情報処理において何らかの重要な役割を演じていると考えている。本年度は昨年度に引き続き、スンクス(ジャコウネズミ)とスナネズミ(gerbil)の網膜を用いて、発生過程および成獣における各種ヒスタミン受容体の発現と局在について免疫組織化学的に解析した。(1)スナネズミ網膜では多くの網膜神経節細胞においてH1,H2,H3ヒスタミン受容体の発現を観察した。成長に伴ってH2,H3受容体の免疫陽性部位の減少が観察されたが、H1受容体については減少は見られなかった。成獣のアマクリン細胞に関しては、神経節細胞と比較するとH1受容体免疫陽性細胞の割合はかなり小さいが、10%程度にH1受容体陽性細胞が観察された。また、ヒスタミンの合成酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素の免疫組織化学観察も行った。多くの神経節細胞においてヒスチジン脱炭酸酵素の免疫陽性部位が観察された。そして共焦点レーザー顕微鏡観察において、ヒスチジン脱炭酸酵素の免疫陽性部位とH1,H2,H3それぞれの受容体の陽性部位との共存(colocalization)が見られた。(2)スンクスの網膜においてもスナネズミ網膜と同様に、多くの神経節細胞でH1,H2,H3ヒスタミン受容体の免疫陽性部位が観察された。また、ヒスタミン受容体と同様に、多くの神経細胞においてヒスチジン脱炭酸酵素の免疫陽性部位が見られた。2.スナネズミ網膜のスライス標本と単離神経細胞について、カルシウム・イメージング法を用いてヒスタミンの効果を観察した。ヒスタミン、H1,H2,H3ヒスタミン受容体のアゴニスト、アンタゴニストを様々に組み合わせて投与し、細胞内カルシウム濃度の変化を解析した。網膜神経節細胞においてヒスタミン投与により細胞内カルシウム濃度の上昇が観察され、網膜内の神経伝達にヒスタミンが重要な機能を有していることが強く示唆された。1. (1)齧歯目スナネズミの網膜で、多くの神経節細胞におけるH1, H2, H3ヒスタミン受容体の発現を観察した。また、成長に伴ってH2, H3受容体の免疫陽性部位が減少するのを観察した。成獣では神経節細胞と比較するとかなり少ないが、約10%のアマクリン細胞にH1受容体陽性細胞が観察された。共焦点レーザー顕微鏡観察において、ヒスタミン合成酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素の免疫陽性部位と、H1, H2, H3それぞれの受容体の陽性部位との共局在(colocalization)が見られた。また、Ca^<2+>イメージング解析ではヒスタミンとそのアゴニストの投与によって網膜神経節細胞において細胞内Ca^

<2+>が著明に増加した。本成果により、網膜神経節細胞から放出されたヒスタミンが網膜ニューロンを調節し、視覚において重要な役割を演じていることが明らかになった。(2)食虫目に属するスンクスの網膜においてもスナネズミ網膜と同様に、多くの神経節細胞でH1, H2, H3ヒスタミン受容体の免疫陽性部位が観察され、またヒスチジン脱炭酸酵素の免疫陽性部位も見られた。2.平成20年度から継続してきたヒト杆体視細胞におけるh(HCN)チャネルのパッチクランプ法解析について実験を終え、得られた研究成果をまとめて学会誌に発表した。HCNチャネルは細胞膜の過分極によって活性化し、またサイクリック・ヌクレオチドにより調節を受け、心臓拍動などのリズムの形成や生体の様々な機能に重要な役割を演じていることが知られている。本研究により、HCNチャネルがヒト杆体にも存在することと、ドーパミンがヒト杆体のD2受容体を活性化しサイクリックAMPを減少させることによってh電流を減少させることを明らかにした。そして、h電流が視細胞の膜電位の安定に寄与し、ドーパミンがh電流を減少させることによって杆体における光応答からの回復過程を遅延させることも明らかにした。
フリーラジカルからみた大腸癌の発がん機構の解明と治療戦略に関する実験的研究

【目的】潰瘍性大腸炎は大腸癌のリスクファクターであり、羅患範囲が広く、発症後10年以上経過した症例に発癌率が高い。一方、潰瘍性大腸炎の病態に活性酸素の過剰産生は重要な役割を担っている。本研究ではヒト潰瘍性大腸炎の類似病変が作成可能な高分子デキストラン硫酸(DSS)惹起性大腸炎モデルを用いて、炎症性腸疾患における発癌過程と抗酸化防御機構について検討した。【方法】研究1(平成10年度):CD-1マウスに4%DSS溶液を7日間自由飲水させた後、飲料水で14日間飼育する実験を設定した。14周期終了後にマウスを屠殺し、摘出大腸の病理学的検討とともに血中TNF-α、大腸粘膜の過酸化脂質(MDA)、スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)の測定を行った。研究2(平成11年度):DSS投与4周期終了後の摘出大腸を発癌群と非発癌群に分類し、大腸粘膜のMDAおよびSOD活性を比較した。研究3(平成12年度):4%DSSにSOD、VitCを混じた溶液をマウスに自由飲水させて4周期後に発癌状況を検討するとともに大腸粘膜SOD測定による抗酸化防御機構の改善効果を分析した。【結果】(1)異型上皮と癌病巣の発癌率は3周期群で28.6%(4/14)、4周期群で25%(3/12)であった。血中TNF-αと大腸粘膜MDA値は周期を重ねる毎に増加したが、大腸粘膜SOD活性は3、4周期後では1周期に比して明らかに低下した。(2)4周期終了後の摘出標本は対照群に比して粘膜上皮が粗造で、腸管壁の肥厚と短縮が著明であった。大腸粘膜MDA値に明らかな差異はなかったが、発癌群(異型上皮、癌病巣)のSOD活性は非発癌群より有意に低く(p<0.05)、抗酸化防御機構が疲弊していることが推測された。(3)SOD投与群、Vit投与群では対照群に比して大腸粘膜SOD活性が上昇したが、発癌予防効果は認められなかった。【結語】DSS惹起性大腸炎モデルを用いた炎症性腸疾患の発がん過程において、抗酸化防御機構の破綻が関与している可能性が示唆された。【目的】デキストラン硫酸(DSS)惹起性大腸炎モデルを用いて、潰瘍性大腸炎を背景とする大腸癌の発がん過程における活性酸素の意義について検討した。【方法】CD-1マウスに4%DSS溶液を7日間投与後、飲料水を14日間投与する周期を34回繰り返し、各周期終了時にマウスを屠殺し、大腸病変を組織学的に検討した。腸炎の程度をみるために糞便の状態と体重減少を観察し、Disease activity index(DAI)としてスコア化した。各周期毎に血中サイトカイン、大腸粘膜の過酸化脂質(MDA)とスーパーオキシドジスムターゼ(SOD)活性を測定した。【結果】(1)DSS投与後、3周期で異型上皮2病変と大腸癌2病変が、4周期で異型上皮2病変と大腸癌

1病変が認められた。(2)DSS投与後3日目から10日目までDAIは漸次増加し、中止後14日で正常値に復した。(3)大腸病変の発症する時期と一致してTNF-αが有意に上昇した。(4)3、4周期後のMDA値は1周期に比して有意に高く、逆にSOD活性は各周期毎に低下した。【結語】潰瘍性大腸炎を背景とする大腸癌の発がん過程における活性酸素の意義が示唆された。【目的】ヒト潰瘍性大腸炎と類似した病変が作成可能な高分子デキストラン硫酸(DSS)惹起性大腸炎モデルを用いて、炎症性腸疾患における発癌過程と抗酸化防御機構について検討した。【方法】CD-1マウスに4%DSS溶液を7日間投与した後、飲料水で14日間飼育する実験を設定した。(1)4周期終了後にマウスを屠殺して摘出大腸を10%ホルマリンで固定した。3mm間隔の全割のパラフィン包埋切片を作成し、HE染色による組織学的検討を行った。(2)大腸粘膜のスーパーオキシドデスムターゼ(SOD)活性を測定し、発がん群と非発がん群で比較した。【結果】(1)40匹にDSS投与を開始し33匹から全大腸標本を摘出した。肉眼的所見:4周期終了後の摘出標本をみると、対照群に比して粘膜上皮が粗造で、腸管壁の肥厚と短縮が著明であった。病理組織学的所見:全例に慢性炎症所見が認められた。腫瘍性病変は33匹中13匹(39.4%)において17病変に発生し、浸潤癌(Ca)が8病変、High-grade dysplasia(HGD)が3病変、Low-grade dysplasia(LGD)が6病変であった。多発癌は2例、LGDの多発が1例、CaとLGDの合併が1例に認められた。占居部位は左側結腸が76.5%(13/17)と右側結腸の23.5%(4/17)に比し有意に多かった(p<0.05)。癌の肉眼型は無茎性7病変、亜有茎性1病変、最大径は5mmであり、分化度は高分化型75.0%(6/8)、中分化型25.0%(2/8)であった。(2)発癌群(異型上皮、癌病巣)の大腸粘膜SOD活性は非発癌群より有意に低く(p<0.05)、発癌群では抗酸化防御機構が疲弊しており、活性酸素による組織傷害を受けやすいものと推測された。【結語】DSS惹起性大腸炎モデルを用いた炎症性腸疾患の発がん過程において、活性酸素の産生亢進と抗酸化防御機構の破綻が示唆された。【目的】潰瘍性大腸炎は大腸癌のリスクファクターであり、羅患範囲が広く、発症後10年以上経過した症例に発癌率が高い。一方、潰瘍性大腸炎の病態に活性酸素の過剰産生は重要な役割を担っている。これまでの研究により、DSS惹起性大腸炎モデルを用いて大腸癌の作成が可能であり、本実験モデルはヒト潰瘍性大腸炎に関する発癌機序の解明に有用であることが証明された。さらに炎症性腸疾患の発がん過程において抗酸化防御機構の破綻が関与している可能性が示唆された。今年度はSODやVit-Cなどを用いた抗酸化防御系の治療によってDSS惹起性大腸癌を抑制する可能性について検討した。【方法】CD-1マウスに4%DSS溶液を7日間自由飲水させた後、飲料水で14日間飼育する実験を設定した。このDSS投与群に対してDSS+SOD投与群およびDSS+Vit C投与群を治療群として飼育した。4周期の投与終了後にマウスを屠殺し、摘出大腸の病理学的検討とともに大腸粘膜の過酸化脂質(MDA)、スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)および8-ヒドロキシグアニンの測定を行った【結果】(1)異型
日本の大学英語教育のための参加型「国際英語」教授法のモデルの構築

「国際英語」教授法について、当該年度は、上記の他には、日本「アジア英語」学会及び大阪大学の出版物における日野による論文2編、大阪大学の出版物における連携研究者(小田節子)による論文1編、2013ELLAK国際大会(淑明女子大学、韓国)での日野による基調講演、第6回English as a Lingua Franca (ELF)国際大会(ローマトレ大学、イタリア)での日野と小田との共同発表、第19回International Association for World Englishes年次大会(アリゾナ州立大学、米国)での日野の発表及び小田の発表、玉川ELFセンター開設記念フォーラムでの日野による招待講演、日本「アジア英語」大会第32回全国大会での日野による招待発表などの実績がある。米国での国際英語論の創始者Larry E. Smith氏がハワイで展開する「海外滞在型」の「国際英語」教育プログラムであるGlobal Challenge Programの現地で、連携研究者(小田)とともに教育現場の観察、及び受講生へのアンケートとインタビューを行った。このフィールドワークの成果は、中国の香港と広州で開かれた第18回IAWE年次大会で共同発表した。その一部は、2013年5月発行予定の日野信行編『英語教育の新しい潮流』(大阪大学)にも論文として掲載される(印刷中)。また、やはり「海外滞在型」の「国際英語」教育プログラムとして、小田は、フィリピンのセブの英語学校での観察とインタビューを実施した。その成果は上記の『英語教育の新しい潮流』に論文として掲載される(印刷中)。上記の中国における第18回IAWE大会では、日野はさらに、シンポジウムにおいて、「国際英語」教授法のためのJapanese Englishに関する発表も行った。この発表は国際学術誌World Englishesから論文としての掲載への招待を受けている。また、「国際英語」教育をコミュニケーション能力の観点から分析した日野の論文が、ひつじ書房発行の学術書に収録された。上記の他に、学会での日野による成果発表がさらに3件(招待講演2件を含む)ある。その他の実績は、本報告書の別項に記す。「国際英語」教育日本の大学教育において国際英語のオーセンティックな使用により国際英語を学ぶ参加型「国際英語」教授法のアプローチについて、方法論の分析が進展している。このテーマについて2014年3月に研究代表者(日野信行)が基調講演を行ったグリフィス大学(オーストラリア)でのシンポジウムは成功をおさめ、「国際英語」研究の世界的権威Andy Kirkpatrick教授を中心に、本シンポジウムの論文集を出版することが計画されている。「国際英語」教授法の実践において学習者の属する文化の価値観を考慮に入れるべきという考察も進展し、このテーマで2013年11月に日野がアリゾナ州立大学(米国)でのIAWE大会で行った発表は、米国における「国際英語」研究のパイオニアであるLarry E. Smith元IAWE会長らから高い評価を得た。2013年11月に韓国の淑明女子大学でのELLAK国際大会における「国際英語」教授法に関する日野の基調講演での高い評価を契機として、日野は、2015年4月に台湾の国立台湾大学で開催予定の2015LTTC国際大会に、「国際英語」研究の最高権威Jennifer Jenkins教授らとともに、全体講演者として招へいされている。また、大阪大学での日野の参加型「国際英語」授業をELF論の視点から分析した論文(日野と連携研究者小田節子との共著)が、国際出版社De Gruyter MoutonのCurrent Perspectives on Pedagogy for English as a Lingua Francaという本に収録され、2014年に刊行予定である。米国ハワイでの参加型「国際英語」教育に関するフィールドワークの成果については、大阪大学の論集に日野の論文として発表した。また、伝統的な「英語母語国」とは異なるいわゆるOuter Circleの国で日本人が英語を学ぶことを参加型「国際英語」教育の観点から分析する研究も進展し、2013年度については、大阪大学の論集での小田による論文、及びIAWE大会での小田の発表等に結実している。本研究の成果の中間報告として、国際学会での発表3件を含む6件の学会発表を行い、いずれも大きな反響を得た。特に、イスタンブール(トルコ)での第5回ELF国際大会で発表した、本研究代表者の実践する「国際英語」授業法に関する論文が、世界的な影響力を有する国際学術出版社De Gruyter Moutonの単行本に収録されることになったことは、大きな成果である。また、中国における第18回IAWE大会での、「国際英語」教育におけるJapanese Englishに関する本研究代表者の発表では、Mario Saraceni, Zoya Proshina, Suzanne Hilgendorfというこの分野を代表する世界的学者3名とともにシンポジウムのパネルをつとめた。また2013年9月のローマ(イタリア)での第6回ELF国際大会での発表もすでに採択通知を受領している。さらに、本研究代表者は11月のソウル(韓国)での2013ELLAK国際大会にも招聘されており、本研究のテーマである「国際英語」教育について招待講演を行うことになっている。米国ハワイ及びフィリピンにおける国際英語プログラムに関するフィールドワークについては、現地の協力を得て、観察・アンケート・インタビュー等によるデータの収集に成功して、中国における第18回IAWE年次大会での発表に至り、論文を収録した大阪大学の出版物もすでに印刷中の段階である。本プロジェクトにおけるフィールドワーク、授業実践研究、学会でのフィードバック、文献研究等を通じて、本研究の目的である参加型「国際英語」教授法の態様は、特に「教室内参加型」と「海外滞在型」の2類型に関して、教材・メソッド・テクニック等の諸側面について次第に明らかになってきている。以上のような点から、本研究はおおむね順調に進展していると判断される。

昨年度から取り組んでいる企画、すなわち、大学における「英語による専門授業」(EMIクラス)を参加型「国際英語」(EIL)教育の観点から分析し、EMIクラスをEIL教育の機会として再定義してEIL教育の角度からの方法論を提示するための作業を継続する。具体的には、たとえば、新潟県立大学・大阪大学・金城学院大学などでのEMIクラスの授業観察、EMIクラスの教員・学生へのインタビューやアンケートなどである。また、同じく参加型「国際英語」教育としての大阪大学での研究代表者(日野信行)の共通教育の英語授業(EFLクラス)及び大学院でのEMIクラスにおけるアクションリサーチを継続する。その他、大学における参加型「国際英語」教授法について、たとえば中京大学での海外の大学とのテレビ会議による授業など、機会が得られる限り、授業観察やインタビュー等を実施する。研究成果の発表としては、本年度内に関しては、日野について、たとえば、2014年9月に佐賀大学で開催される国際シンポジウムNative-Speakerism and Beyondでの招待講演や、2014年6月に京都外国語大学で開催される日本「アジア英語」大会第34回全国大会でのシンポジウムでの招待発表が決定しており、またその他の学会における発表も申請中である。また「国際英語」教授法に関する論文執筆・章執筆の招待も受けている。先行研究のレビューの継続としては、引き続き、「国際英語」教育に関する文献、及び実践共同体への正統的周辺参加による学びの理論に基づく言語教育に関する文献のレビューを継続する。参加型「国際英語」教育の実践現場におけるフィールドワークの継続としては、本研究代表者の教授法IPTEILについて、Reflective Teachingの手法や「授業学」研究を応用し、「教室内」の参加型「国際英語」教授法に関する分析を継続する。また、Larry E. Smith氏のGlobal Challenge Programについて、参加者へのインタビュー等を継続し、「海外滞在式」の参加型「国際英語」教授法に関する分析を深める。また、中京大学と海外教育機関とのテレビ会議における、参与観察、ビデオの分析、参加者へのインタビュー等を実施し、「遠隔対面式」の参加型「国際英語」教授法について分析する。さらに、大阪大学の留学生との交流の場としてのEnglish Cafeでの参与的観察と参加者へのインタビューを実施し、「直接対面式」の参加型「国際英語」教授法について分析する。
大規模プラント運転・操作におけるレジリエンス向上に関する研究

本研究の各研究項目に関して,以下の研究実績を得た.1.プラント緊急時の代替対応操作を生成・提示するシステムの開発:平成29年度研究で加圧水型原子力プラントを対象に開発した代替対応操作手順生成手法を,沸騰水型原子力プラントの電源喪失事故に適用して,有効性を検証した.また,代替対応操作手順の生成アルゴリズムを実行するプロトタイプのソフトウェアプログラムを開発した.2.自立的判断能力を高める操作手順書の作成に向けた情報の量と記述の質の解明:実験室レベルで扱える模擬ボイラー型発電プラントの立ち上げ操作を対象として,協力者による立ち上げ操作実験での視線を計測し,操作手順の記述を操作時に参照していることのプラント操作パフォーマンスへの影響を評価した.この実験的検討の結果から,自立的判断能力を高める操作手順書の作成に関するガイドラインとして,操作者が重要と認識する工夫を行うこと,本文記載情報の方が備考欄記載の情報より重要度が高いと認識されること,文字数の多い情報の方が注目されること,などを抽出した.3.想定外事象を含む運転・操作の教育・訓練メニューの確立:平成2829年度の分析・検討の結果を踏まえて,緊急時に柔軟で適切な対応ができる能力を向上させて,大規模プラントの自主的安全性を高める総合的な教育・訓練メニューとして,手順書に書かれている操作の目的,目標や根拠などを掘り下げて質問していく教育方法を開発した.4.研究成果のまとめ:本研究で得られた研究成果から,ソフトウェア対策のアプローチに関して手順書作成のガイドラインに関する知見や,現状の訓練ではあまり実施されていない訓練が,プラント安全の再構築へ貢献できることを考察した.また,操作手順書の記述と質の解明に関する実験的研究を通して,運転員の認知的状態を考慮した運転員支援情報の適切な表示に関する研究の必要性を考察した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題で設定した、3つの研究項目それぞれについて、研究実績を以下に記す。1.プラント緊急時の代替対応操作を生成・提示するシステムの開発:MFMモデルを基礎とした緊急時対応操作手順の生成アルゴリズムを検討して開発した。また、加圧水型原子力プラントの主要部分に対するMFMモデルを構築し、操作可能機器やシステムに関して、操作やその条件に関する情報を表現した。そして、加圧水型原子力プラントにおいて、緊急時に予め用意された安全システムが動作しない場合の対応操作手順(アクシデントマネジメント)の導出を試行し、設定された手順が導出されるとともに、効果が見込まれる複数の代替操作手順を導出することができ、提案手法の有効性を確認した。2.自立的判断能力を高める操作手順書の作成に向けた情報の量と記述の質の解明:手順書に記載の手順とおりに操作しないバイオレーションに着目し、手順書に記載の情報の量と操作パフォーマンスの関係を実験的に検討した。協力者20名に対する実験結果を分析したところ、面倒と感じる度合いとバイオレーションの発生率に関する正の相関が示唆された。3.想定外事象を含む運転・操作の教育・訓練メニューの確立:様々な報告書等でとり上げられている脅威に対してうまく対処できた良好事例を、レジリエンス・エンジニアリングが要求する4つの基本能力の観点から分析し、良好な行動ができた背後要因や教育・訓練についての知見を得た。本研究課題で設定した、3つの研究項目それぞれについて、自己点検による評価結果を記述する。1.プラント緊急時の代替対応操作を生成・提示するシステムの開発:MFMモデルを基礎とした緊急時対応操作手順の生成アルゴリズムの検討については完了した。また、加圧水型原子力プラントのMFMモデルの構築と操作可能機器・システムに関する情報の表現については、あまり詳細なものではないが、MFMモデル構築と情報表現を行った。そして、加圧水型原子力プラントに設定されている緊急時の対応操作手順の導出を試行し、いくつかのケースに対して設定された手順が導出されるとともに、効果が見込まれる複数の代替操作手順を導出することができ、提案手法の有効性が検証できた。このことから、この項目は当初の計画以上に進展している。このことから、この項目は概ね順調に進展していると考えている。3.想定外事象を含む運転・操作の教育・訓練メニューの確立:様々な報告書等でとり上げられている脅威に対してうまく対処できた良好事例をレジリエンス・エンジニアリングの観点から分析し、良好な行動ができた背後要因や教育・訓練についての知見を得た。このことから、この項目についても概ね順調に進展していると自己評価した。プラント緊急時の代替対応操作を生成・提示するシステムの開発に関して,機能モデリング手法の1つであるマルチ・レベル・フローモデリング(MFM)による機能モデルを基礎として、平成28年度に開発した代替対応操作手順を生成するアルゴリズムの適用を図った.まず、加圧水型原子力プラントのMFMモデルを構築し、代替対応操作手順生成のアルゴリズムを適用して、すでに電力会社において設定されている代替対応操作であるアクシデントマネジメントと同等の手順が生成されること、また、緊急時の対応操作として効果のある他の操作手順も生成できることから、手法の有効性を確認した。さらに、代替対応操作手順生成手法の核となる機能モデルを基礎とした影響波及推論手法を、コンピュータベースの運転手順書に欠けている操作の効果などの重要な付加的情報生成へと応用した。

自立的判断能力を高める操作手順書のあり方に関して、ボイラー型の発電プラントを模擬したセミスケールの実験室レベルの模擬プラントの立ち上げ時の操作を対象として、通常型の手順書を用いた場合の操作ミス(行うべき操作の不実行や順序の変更など)の種類について、実験的に検討した。その結果を踏まえて、新人運転員の操作学習を支援するためのトレーニングマニュアルを検討・開発し、それを用いた場合の操作スキル向上への効果について模擬プラントの操作により検討した。その結果、トレーニングマニュアルを使用している間は操作ミスが減少するが、それは操作の理解が向上したのではなく、操作ミスを犯さないための工夫を施したトレーニングマニュアルに頼っているからであると考察され、また理解度向上には操作ミスの指摘が効果があることが示唆された。一方、レジリエンス・エンジニアリングのSafety-IIの概念に基づいて、福島第一発電所における事故影響を緩和した良好事例の背後要因について分析した。プラント緊急時の代替対応操作を生成・提示するシステムの開発に関しては,代替対応操作の生成手法の加圧水型原子力プラントを対象とした有効性確認が予定より早く完了した。さらに、代替対応操作手順生成手法の核となる機能モデルを基礎とした影響波及推論手法を、コンピュータベースの運転手順書に欠けている操作の効果などの重要な付加的情報生成へと応用した。自立的判断能力を高める操作手順書のあり方に関して、セミスケールの実験室レベルの模擬プラントの立ち上げ時の操作を対象として、通常型の手順書を用いた場合の操作ミス(行うべき操作の不実行や順序の変更など)の種類について、実験的に検討し、その結果から新人運転員の操作学習を支援するためのトレーニングマニュアルを検討・開発し、それを用いた場合の操作スキル向上への効果について模擬プラントの操作により検討した。しかしながら、操作指示文の記述法の具体性などを変更した場合の操作パフォーマンスへの影響の検討は、実験を準備している段階に止まった。一方、レジリエンス・エンジニアリングのSafety-IIの概念に基づいた福島第一発電所における事故影響を緩和した良好事例の背後要因についての分析は、予定通り実施しできた。本研究の各研究項目に関して,以下の研究実績を得た.1.プラント緊急時の代替対応操作を生成・提示するシステムの開発:平成29年度研究で加圧水型原子力プラントを対象に開発した代替対応操作手順生成手法を,沸騰水型原子力プラントの電源喪失事故に適用して,有効性を検証した.また,代替対応操作手順の生成アルゴリズムを実行するプロトタイプのソフトウェアプログラムを開発した.2.自立的判断能力を高める操作手順書の作成に向けた情報の量と記述の質の解明:実験室レベルで扱える模擬ボイラー型発電プラントの立ち上げ操作を対象として,協力者による立ち上げ操作実験での視線を計測し,操作手順の記述を操作時に参照していることのプラント操作
翼端小翼付きプロペラの研究

翼端小翼の三つのパラメータ(上反角、取付け角、後退角)を変えて性能試験を行なった。その結果、大型商船等における作動点付近とみられる条件下J=0.40.6の範囲においてMAU型原型比較で効率が前進常数ベース13.5%、荷重度ベースで34%上昇するものが得られた。最適な小翼の配置は、上反角(前縁45°、後縁45°)、取り付け角(前縁-4°0°、後縁4°6°)、後退角(前縁0°20°、後縁15°)であった。ピッチ分布に関して小翼と主翼のピッチ分布とあまり差がないものが良かった。プロペラ表面の油膜法による可視化実験を行った結果、後縁小翼における層流剥離を防ぐため、翼型は円弧翼よりも剥離に強い翼型にするのが望ましく、小翼は上反角の小さい場合は主翼において原型プロペラの流れと同様な流れを呈し性能は向上するが、大きい場合は正圧面の遠心力による半径方向への流れを乱すために効率が下がる、との結果を得た。後流のタフト・グリッド法による流れの可視化からは性能の良好なプロペラほど小さな翼端渦が生成されており後流からの誘導抵抗の減少、旋回エネルギーの減少に対する裏付けが得られた。さらに後流にはLDVによる速度場計測により、小翼によって翼端渦が4つ生成されて下流で合成されている様子を捉えることができた。下流に行くに従って旋回エネルギーの減少が見られた。また船尾の疑似wakeを金網で設定しプロペラによって誘起される水圧変動を調査した結果、効率上昇のあった小翼付きプロペラは、水圧変動が原型プロペラよりも小さく翼端渦の強さが弱いことを示し、プロペラ起振力に関して基本的には影響が小さく、効率の増大が計れることが分かった。複雑な形状を表すに有効な渦格子法により小翼付きプロペラの性能に関して計算を行った。定性的には一致した結果を得たが、複雑な翼端からの影響による性能を正確に予測するまでには至らなかった。
縮環π電子系ナノリボンの創製と機能開拓

グラファイトの構成単位であるグラフェンに代表されるベンゼン環が広く縮環したπ電子系材料は有機エレクトロニクス材料の主役として,活発に研究がなされている.本研究では,グラフェンの構成単位である縮環π電子系骨格に特に着目し,新規有機半導体材料の創製と基礎特性評価を行った.また,電荷輸送の鍵となる分子集合体構造制御法の開発に関しても取り組んだ.今回,デザインした多くの化合物は高い電荷移動度を示すことを見出した.グラファイトの構成単位であるグラフェンに代表されるベンゼン環が広く縮環したπ電子系材料は有機エレクトロニクス材料の主役として,活発に研究がなされている.本研究では,グラフェンの構成単位である縮環π電子系骨格に特に着目し,新規有機半導体材料の創製と基礎特性評価を行った.また,電荷輸送の鍵となる分子集合体構造制御法の開発に関しても取り組んだ.今回,デザインした多くの化合物は高い電荷移動度を示すことを見出した.グラフェンはグラファイトの構成単位でsp^2結合した炭素からなる単原子厚の二次元構造であり、シリコンを超える高い電子移動度、特異な量子効果、高電導性など興味深い物性を持ち、ごく最近、活発に研究が展開されている化合物である。今年度は、最もシンプルな硫黄類縁体であるベンゾトリチオフェン誘導体に着目し、誘導体の効率的合成法およびその基礎物性について検討した。ベンゾトリチオフェン誘導体の前駆体であるβ位連結オリゴチオフェンは対応するジブロモチオフェンとトリブチルスタニルチオフェンとのStilleカップリング反応により合成した。キー反応である環化反応は、塩化鉄を用いた酸化的環化、もしくは、有機金属試薬を用いた分子内環化反応により、ディスク上分子であるベンゾトリチオフェン誘導体を良好な収率で得ることに成功した。サイクリックボルタンメトリーにより、得られた誘導体はすべて高い電子供与性を有し、可逆な酸化反応を受けることを確認した。さらに、側鎖がエチル基とチエニル基の良質な単結晶を得ることに成功し、X線構造解析によりそれらの結晶構造を明らかにした。例えば、チエニル基の結晶中では、ベンゾトリチオフェン骨格が一次元に集積してリボン構造を形成し、さらに隣り合うリボン同士は、両末端の2つのチオフェン環のπスタッキングによって連結し、結果として二次元シートが形成されている。ベンゾトリチオフェン誘導体の電荷輸送特性を調べる目的で、それぞれのキャストフィルムを用いて、物質の本質的な電導挙動の評価が可能な非接触電導度測定を行った。その結果、今回デザインした誘導体の多くが高いホール移動度を示すことを見出した。今後、得られた単結晶を用いた非接触電導度測定を行い、電荷輸送の異方性についても検討する予定である。また、基本ユニットとして共役高分子を合成し、有機エレクトロニクス材料としての展開を図る。ベンゼン環が縮環した縮環π電子系材料は有機FETや有機太陽電池に代表される有機エレクトロニクス分野の主役としてこれまで研究が活発になされている.今年度は,電荷輸送性分子の集合体構造制御をアリール基とパーフルオロアリール基による静電的相互作用を基軸として検討した.縮環系骨格であるアセン系化合物を主骨格として用い,置換基としてアリール基およびパーフルオロアリール基を有する化合物を,鈴木カップリングおよびC-H活性化反応により合成した.サイクリックボルタンメトリー法で化合物の酸化および還元状態の安定を評価したところ,得られた化合物は電気化学的に非常に安定であることがわかった.また、熱的にも安定であった.また,固体状態での構造を明らかにするために,X線結晶構造解析を行った.興味深いことに,アリール基とパーフルオロアリール基間の静電的相互作用により主骨格のパッキング構造が制御され,結果として,主骨格である電荷輸送性ユニットがファンデルワールス半径以下に近接し、2次元シート(ブリックワーク)状パッキングが実現された.電荷輸送特性を調べる目的で各種薄膜トランジスタを作製し,測定を行ったところ,今回デザインした分子群は高いホール移動度を有していることを明らかとした.さらに,予備的にpn型有機薄膜太陽電池のp層として用いたところ,1%の変換効率を得た.今後,得られた化合物群を用いて系統的に有機デバイス評価を行う予定である.
T1ρmapping MRI評価と3次元運動解析に基づく早期膝OA診断の確立

本研究の目的は,早期膝OAにおける,1X線評価では捉らえられない関節軟骨情報をT1ρmapping MRIを用いた定量評価と,2歩行動態及び膝関節運動の特徴を明らかにし,早期OA膝の診断基準を補完することである.本研究結果は,現在不十分な早期膝OAの診断基準をより明確にし,早期膝OAをより的確に同定可能とすることで,その後の進行の予防あるいは抑制へ寄与するものである.本研究の企画は,医療費高騰の原因ともされる人工膝関節置換術の対象となる進行した膝OA患者を減ずる予防戦略のひとつとして,医療経済的にも実現可能な重要な課題であり,独創的なものと考えられる.本研究の目的は,早期膝OAにおける,1X線評価では捉らえられない関節軟骨情報をT1ρmapping MRIを用いた定量評価と,2歩行動態及び膝関節運動の特徴を明らかにし,早期OA膝の診断基準を補完することである.本研究結果は,現在不十分な早期膝OAの診断基準をより明確にし,早期膝OAをより的確に同定可能とすることで,その後の進行の予防あるいは抑制へ寄与するものである.本研究の企画は,医療費高騰の原因ともされる人工膝関節置換術の対象となる進行した膝OA患者を減ずる予防戦略のひとつとして,医療経済的にも実現可能な重要な課題であり,独創的なものと考えられる.