hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経食道心エコーによる大動脈遮断解除時の左室拡張機能障害の解析

Kalmanらの核医学的手法を用いた解析により大動脈遮断解除後の左室拡張機能障害が指摘されたが、その発症時期におよび持続時間についての詳細は知られていない。近年経食道心エコー(TEE)の普及により遮断解除時の心機能評価を詳細かつリアルタイムに行うことが可能になった。我々がTEEを用いて左室拡張機能障害のリアルタイムモニターという新たな手法の開発を目指した。腎動脈下腹部大動脈瘤予定患者15例を対象とした。麻酔方法はGO+NLAと1%リドカインによる硬膜外麻酔を併用した。TEE(ヒューレットパッカード社製)にてMモードによる左室流入血流をモニターし、これをビデオテープに記録した。左室流入血流の測定部位は流入路の中央線上で僧帽弁レベルと弁尖先端レベルの中央とした。測定は大動脈遮断解除前、直後、5分後、10分後、15分後、20分後、以後10分おきに60分後まで行った。また右内頚静脈よりサーモダイリューションカテーテル(日本光電)を挿入し、同時に肺動脈血圧、肺動脈楔入圧、心拍出量の測定を行った。記録したビデオテープをコンピューターに取り込み、E/Aratioを計測し、その経時的変化を解析した。E/Aratioは遮断解除後15分で有意に減少し、これは60分後に回復した。この間肺動脈楔入圧、心拍数の有意な変化を認めず、E/Aratioの減少は左室拡張機能の一時的な低下を反映すると考えられた。この研究により大動脈遮断解除後の左室拡張機能の経時的変化についての情報が得られたのみならず、大動脈遮断解除時の低血圧のメカニズム解明への重要な手かがりが得られた。また左室拡張機能のリアルタイムモニターへの可能性を示したと考えられる。
アルコール依存症者の「語り」からみた回復過程の質的分析と自助グループの役割

本研究では、AA(アルコホーリクス・アノニマス)のメンバーが、飲まない生き方(ソブラエティ)を獲得する際、人格的変容がどのように生じたかに焦点づけ、検討を行った。その結果、以下の5つの点がメンバーの変容にあたっての重要な要素であると結論づけるに至った。すなわち、ミーティングに参加する動機づけを手に入れること、アルコール依存症者であることを自覚し続けること、他者から与えられたものを受け止めること、他者に向かうこと、懐疑を通してハイヤーパワーを信じることの5つである。今年度は、AAにおける回復過程の重要な鍵概念である「ハイヤーパワー」と「他者」、および「ハイヤーパワー」と「spirituality(スピリチュアリティ、霊性)」との関係を、AA関連文献のみならず、宗教学、社会学、倫理学、哲学などの関連書領域の文献にあたることによって明らかにしていくことを企図した。AAにおける回復過程では、AAプログラムの利用を通して、個々のメンバー霊的に成長するといわれている。さらに、メンバーの霊的成長(spiritual growth)にあたっては、AAプログラムにいうところの「ハイヤーパワー」が「ともにいてくれる」ことを当該メンバーが感得できるかどうかが重要な鍵となるものと考えられる。われわれは、これまでもAAメンバーに対するインタビュー調査を行ってきたが、今年度、さまざまな関連領域の文献を読み込む中で、「ハイヤーパワー」とは何であり、なにゆえにメンバーの霊的成長に大きな影響を持ちうるのかに接近していくことができた。すなわち、われわれの考察によれば、ハイヤーパワーとは、「決して現前しないという特殊な現れ」方をする他者であり、まさにその「現前しない」ことによってAAメンバー一人ひとりを規定し、その個人としてのありようを基礎づけるものである。逆説的ではあるが、「現れない」という特殊な現れ方をするものが「ハイヤーパワー」という絶対的な他者であり、そのような現れ方をする他者のみが、AAメンバー一人ひとりの存在を絶対的なしかたで承認するのである。こうした思想は、「現れないものの現象学」といわれる哲学のうちにすでに明確なかたちで見られるが、これがAAのプログラムにも妥当する考え方であることを見いだし、文章化しえた点に、今年度研究の意義があるものと考える。20年度は、AAメンバー1名、AA以外のグループメンバー1名にインタビューを実施し、それぞれのメンバーにおけるハイヤーパワーの意味とその役割、プログラムの活用の実際等を聞き取った。そのデータは現在分析し、論文としてまとめるところである。また、20年度は平成19年度日本社会福祉学会での報告でも取り上げた「他者/外部としてのハイヤーパワー」という概念の精緻化を試みた。AAにおけるメンバーの回復に大きな影響力をもつ「ハイヤーパワー」については、これまで既存宗教の神との違いが必ずしも明らかにされてこなかった。そのため、しばしばAAをカルトと同様の集団と見る誤解が生まれてきた。われわれの研究では、ハイヤーパワーをメンバーにとっての外部/他者とおき、直接現前することはないものの、もっとも基本的な部分で自己のありようを規定するものであると捉えることにより、既存宗教において表象された神(たとえば人格神としてのイエス)との違いを明らかにした。また、20年度はAAにおける人間観を、社会福祉援助におけるそれと比較し、ピア・カウンセリングの意義を捉え返す試みを行った。社会福祉援助においては、個人/主体は自立した成人のモデルで示される。実際には、クライアントは依存的な状況にあるにもかかわらず、援助実践においてはクライアントの自己決定や自己開発が強調される。AAにおいては依存的な状況は全面的に受容され、自己決定はハイヤーパワーにいわば棚上げされる。AAでは、社会福祉援助実践とは異なり、個人の自己決定や自己開発に対する価値はペンディングされるものの、そうした態度がハイヤーパワーを見いだすことに繋がり、逆説的に回復への道を開く。今年度は、AAメンバーの回復過程とハイヤーパワーの関係を考えるための、上記のような理論的整理を行った。最終年度では、AAメンバーに実施したインタビュー結果を分析し、(1)回復したメンバーが、AAの活動の鍵概念である「スピリチュアリティ」を自らの回復過程にいかに位置づけ、アルコール依存がもたらすさまざまな生活上の障害と向きあってきたか、(2)AAの思想的基盤ともいえる「スピリチュアリティ」は、当事者が自らの生活困難を克服することにどのように役立っているのか、の2点について検討を加えた。スピリチュアリティとは、当事者によって「愛」「正義」などとさまざまに表現されるものであり、「ソブラエティ」(飲まない生き方)を可能にする重要な要素である。霊的な変容(他者が自分の思うままにならないこと、しかしながら自分の考え方は自分で変えられることを自覚し、プログラムを実践することでもたらされる、自己と世界の関係性の変容)は、アルコール依存症者が自らの回復過程で明確に意識するものである。当事者の人格のスピリチュアルな変容および成長がなければ「ソブラエティ」に至ることはない。アルコール依存症者は、しばしば強烈な自己愛を有する。彼ら・彼女らは自己を価値あるものと感じ、他者からケアされることを当然に受け入れるが、自ら他者をケアしようとはしない。

また、自分を評価しない者・理解しない者に対しては極端にネガティブな感情を持ち、しばしば恨みを募らせる。アルコール依存症者とは、このように過剰な自己を生きるがゆえに、他者との適切な関係を構築することに甚だしい困難を覚える人びとである。他者に対する恨み感情は、容易に飲酒欲求に結びつくため、恨み感情をコントロールすることがAAプログラムでも強調される。AAプログラムはこのほか、「酔い」につながるあらゆる感情をコントロールすることを通し、他者とともに生きていける自己として、アルコール依存症者の世界認識を組み替える。その過程で現れるのが「ハイヤーパワー」であり、ハイヤーパワーがもたらす変化こそが、AAメンバーが語る「スピリチュアリティ」の源泉であるといいうる。
Indoleamine dioxygenaseを標的とした関節リウマチ新規治療法

昨年度の研究結果に基づいて研究計画を修正し、リコンビナントレトロウイルスによりindoleamine2,3-dioxygenase(IDO)を樹状細胞(DC)に強制発現させることとした。IDO発現率を容易に定量できるようにIRESおよびGFPを有するレトロウイルスベクターpMXs-IGを使用し、IDO発現細胞を選択できるようにIRESおよびpuromycin耐性遺伝子を有するレトロウイルスベクターpMXs-IP(東京大学北村俊雄教授より供与)を用いた。作成したレトロウイルスをJurkat細胞およびDBA1/Jマウスから誘導した未熟DC(iDC)に感染させ、約70%の細胞がGFPを発現することをflow cytometryで確認した。また、抗マウスIDO抗体を用いたwestern blotにより、適切な分子量のIDOが発現されることも確認した。さらにpMXs-IP-IDOをiDCに感染させた後、puromycinを用いてIDO発現細胞を選択する方法も確立したが、選択後の細胞数が平均30%程度に減少する問題点があった。次に、iDCにpMXs-IP-IDO、pMX-IP-GFPを感染させ、purotnycinで選択し、II型コラーゲンをパルス後に、1x10^6をcollagen-induced arthritis(CIA)モデルマウスに腹腔内投与した。投与は初回免疫前日およびその1週間後の2回実施した。pMXs-IP-IDO感染iDC投与マウスはPBS腹腔内投与マウスと同一の関節炎スコアを示したが、II型コラーゲンパルスpMXs-IP-IDO感染iDC投与マウスでは関節炎スコアが約50%抑制された。投与細胞数の検討を含め、今後さらに検討を重ねる予定である。平成19年度はindoleamine 2,3-dioxygenase (IDO)発現アデノウイルスの大量精製を試みた。まず、マウスIDO発現プラスミドを作成し、Western blotにて発現を確認した。さらにこのマウスIDO発現プラスミドをCHO細胞にトランスフェクションし、培養上清中のトリプトファンおよびキニュレニン濃度をHPLCで測定した。CHO細胞にIDOを発現させることにより、培養上清中のトリプトファン濃度は減少、キニュレニン濃度は増加し、発現したIDOが酵素活性を有していることが示された。ついでこのcDNAおよびpAdenoVator-CMV5-IRES-GFPを用いて、マウスIDO発現アデノウイルスを作成した。2次ウイルスの段階では良好なIDO発現がWestern blotにて確認できたが、3次、4次ウイルスの段階でウイルスタイターの急激な低下を認め、ウイルス粒子の超遠心法による精製が困難となった。そこで、研究計画を修正し、リコンビナントレトロウイルスによりIDOを樹状細胞(DC)に強制発現させることとした。IDO発現率を容易に定量できるように、IRESおよびGFPを有するレトロウイルスベクターpMXs-IG(東京大学北村俊雄教授より供与)を用いて現在IDO発現レトロウイルスを作成中である。次年度は、IDO発現レトロウイルス(pMXs-IG/IDO)を用いて、pMXs-IG/IDO感染DCのphenotype同定、抗原特異的T細胞増殖・サイトカイン産生に対するpMXs-IG/IDO感染DCの抑制作用、pMXs-IG/IDO感染DCによるT細胞のIDO発現誘導とpMXs-IG/IDO感染DCがT細胞機能に及ぼす効果、CIAモデルマウスを用いたpMXs-IG/IDO感染DCのin vivo機能を評価する動物実験を実施する予定である。
活性酸素との溶液内化学発光反応を利用する生体関連有機化合物の化学発光分析法の開発

本研究ではまず、活性酸素を用いた各種酸化反応メディアでの生体関連有機化合物の発光についてスクリーニングを行った。活性酸素としては【H_2】【O_2】、【H_2】【O_2】とO【Cl^-】との反応で生成する【^1O_2】、【H_2】【O_2】の遷移金属イオンによる分解で生成する・OH及び【O(^-_2)】を利用した。また反応溶媒として水以外に、界面活性剤の分子集合体である二分子膜ベシクル、あるいは非プロトン性溶媒であるアセト=トリルを含む水溶液についても検討を加えた。対象とした生体関連有機化合物はカテコールアミンなどのポリフエノール類,トリプトフアンなどのインドール類,有機酸,ビタミン類など49種である。その結果、【H_2】【O_2】により没食子酸,タンニン酸(二分子膜ベシクル溶液)【^1O_2】によりインドール類全般,ビタミン【D_2】,P,・OH及び【O(^-_2)】によりフエニルピルビン酸(二分子膜ベシクル溶液),アドレナリン(アセト=トリル溶液)などの化合物で強い化学発光が検出された。さらに活性酸素の代りに、過硫酸塩,過マンガン酸塩などの酸化剤を用いた場合についてのスクリーニングも行った。その結果、過硫酸カリウムでヒドロキノン,過マンガン酸カリウムでカテコールアミン,マレイン酸,ビタミンC及びP,トリプタミンなどの化合物で強い化学発光が認められた。過マンガン酸カリウムを用いた場合、Cu(【II】)やCe(【IV】)が共存すると化学発光強度が増加することも確認された。今後は、本研究で化学発光が検出された化合物についてさらに詳細な発光条件の最適化を行い、選択性の高い化学発光系についてはフローインジェクション法で、選択性の低い化合物については高速液体クロマトグラフ法で化学発光分析を行うことが課題となろう。今回、化学発光が検出されなかった化合物についても、反応条件などの工夫により発光の検出が可能であるのでさらに検討を加える予定である。
歯周炎発症カニクイザルを用いた病原細菌の特定と細菌伝播経路の解明

国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所霊長類医科学研究センターのサルを対象とした口腔内検診を行い、歯周炎に罹患したサルの存在を確認した。霊長類医科学研究センターのサルは、遺伝的背景が明確であり、生育環境が統一され、全身健康状態も管理されているため、追跡調査することが可能である。本研究では、歯周炎罹患サルの歯垢サンプルからの歯周炎の病原細菌の特定および分離株の病原因子を解明する。これまでヒトを対象とした研究では明らかにすることが困難であった細菌感染(時期と経路)と歯周病発症のプロセスに関する新たな知見とヒトへの伝播の可能性の検索にも寄与できるデータを構築できると考えている。
脳由来神経栄養因子を用いた歯周組織再生療法の臨床応用に関する研究

本研究では脳由来神経栄養因子(BDNF)の組織再生誘導能を十分に引き出す歯周組織再生療法を確立することを目的として、歯周組織再生過程の解明と適切なキャリアーの選択について検討した。その結果、BDNFは投与後早期に歯周靱帯細胞の増殖・分化を制御し歯周組織再生を誘導することが明らかとなり、キャリアー(担体)として高分子ヒアルロンが歯周組織再生療法の臨床応用に有用であることが示唆された。また歯槽骨再生促進因子としてのβ-TCP併用により多様な歯周組織欠損に対応できることが示唆された。申請者はこれまでに、BDNFが歯周組織再生を誘導することを報告している。当該研究期間では、まず、BDNFをアテロコラーゲンとともに填入し、組織計測および免疫組識学的検討を行った。その結果、BDNFがセメント質、歯周靱帯、歯槽骨の再生を伴う歯周組織の再生を誘導することを示した。また、これがBDNFが投与後早期に歯周靱帯細胞の増殖・分化を制御したことで生じることを明らかにした。これらの結果に基づき投与するBDNFをPLGA、βTCP、ヒアルロシ酸といったキャリアーとともに投与し、歯周組織再生の評価を形態学的に観察し、歯周組織再生が観察された。現在、歯周組織再生についての組織計測学的評価を行うための、動物実験と標本作製を行っている。また、これらの結果に基づき各担体の形態、性状に変化を加え投与の諸条件について組織学的に検討する予定である。申請者はこれまでに、BDNFをアテロコラーゲンとともに填入した結果、BDNFがセメント質、歯周靱帯、歯槽骨の再生を伴う歯周組織再生を誘導することを示した。また、BDNFが投与後早期に歯周靱帯細胞の増殖・分化を制御することを可能性を明らかにした。当該研究期間ではBDNFの新たなスキャフォールドとしての高分子ヒアルロン酸について検討を行った。ビーグル犬の実験的歯周炎を惹起したIII級根分岐部歯周組織欠損にBDNF/高分子ヒアルロン酸複合体を充填した。コントロール群として高分子ヒアルロン酸のみを充填した。6週間後、組織標本を作製、切片作成後、光学顕微鏡下にて組織観察を行った。また歯槽骨再生促進因子としてのβ-三リン酸カルシウム(β-TCP)の併用効果の検討するためにBDNF/高分子ヒアルロン酸/β-TCP複合体を欠損部に投与した実験も行った。BDNF/高分子ヒアルロン酸複合体投与群では、象牙質表面の大部分で新生セメント質が観察され、欠損の半分程度までの歯槽骨の再生と歯周靭帯の再生が認められた。コントロール群では、根分岐部直下に上皮侵入がみられる標本が多く、歯周組織の再生もほとんど観察されなかった。BDNF/高分子ヒアルロン酸/β-TCP複合体充填群では象牙質表面の大部分で新生セメント質が観察され、上皮侵入やアンキローシスは観察されなかった。また、β-TCP周囲に歯槽骨の再生が広範囲に認められ、効果的に歯槽骨再生を誘導できることを示した。本研究から、BDNF/高分子ヒアルロン酸複合体の局所投与は歯周組織再生療法の臨床応用に有用であることが示唆された。また歯槽骨再生促進因子としてのβ-TCP併用によって、より多様な歯周組織欠損に対応できると考えられる。
3D測距センサーを用いた下肢のケガ発生リスク予測に関する研究

本研究は,近年長足の進歩を遂げている3D測距センサーを用いて,日々のトレーニング前後の歩行パターン(歩容)を分析し,そのキネマティクス的パラメータ等の変化と日々のコンディショニングデータ等の変化を関連づけて分析し,下肢のケガ発生リスクを評価できるようにすることを目的としている.そのために,ヒトの姿勢を三次元的に計測することを目的に開発された測距カメラを用いて,男子アスリートにおける日々のトレーニング前後の歩容を撮影し,蓄積された個人の歩容データと,日々のコンディショニングデータ,下肢のケガ(とくにハムストリングスの肉離れ)発生との関係を探索的に分析し,ケガ発生リスクを評価するモデルを作成する.本研究は,近年長足の進歩を遂げている3D測距センサーを用いて,日々のトレーニング前後の歩行パターン(歩容)を分析し,そのキネマティクス的パラメータ等の変化と日々のコンディショニングデータ等の変化を関連づけて分析し,下肢のケガ発生リスクを評価できるようにすることを目的としている.そのために,ヒトの姿勢を三次元的に計測することを目的に開発された測距カメラを用いて,男子アスリートにおける日々のトレーニング前後の歩容を撮影し,蓄積された個人の歩容データと,日々のコンディショニングデータ,下肢のケガ(とくにハムストリングスの肉離れ)発生との関係を探索的に分析し,ケガ発生リスクを評価するモデルを作成する.
不足のなかの「消費社会」：ソビエトにおける消費財市場の発展

本年度は、平成29年9月にモスクワ、および11月にロストフ・ナ・ドヌで実施したインタヴューの分析、整理を中心に研究を進めた。研究成果は、論文“Consumption in the Soviet Union during the 1960s and 1970s: A Case Study of Daily Life"としてThe Journal of Comparative Economic Studies (JSCES)に発表した(No.13, 2018, pp.129-155)。その中で明らかにされた主たる論点は、(1)ソ連時代も人々の生活の満足度はそれほど低くなかったこと、(2)その要因は他者との比較よりもむしろ自身の生活の暫時的な改善にあったこと、(3)人々の生活は、ある程度価値観や生活水準の均一化された職場を中心としており、その意味でソビエトはある種の「企業社会」であったこと、(4)しかしながら購買における満足は「平等である」ことよりもむしろ「他者よりも有利な立場にある」ことから得られていたこと、等であった。また、同誌には、平成29年12月10日にコーディネーターの一人として関わった国際カンファレンスThe Future of Transition Economics: Emerging Multinationals and Historical Perspectiveの概要を“An Empirical and Historical Study of Socio-economic Stratification and Wealth Disparity in Russia"という題で紹介した(pp.99-101)。本研究は、衣料、家電、乗用車、別荘の代表的な財について、その獲得経路を需要サイドと供給サイドの資料を用いて検討し、ソビエトにおける消費社会の広がりと階層化、および消費者の意識を明らかにするものである。平成27年度は、数ヶ月の在外研究期間がとれたこともあり、当初の予定を変更して、衣料のみに限定せず、家電や乗用車についても、時間のある限り文書館資料を収集することに努めた。衣料の獲得経路については、これまでは生産企業の研究を続けてきたが、モスクワ市中央国立文書館で閲覧した、モスクワのツム(中央百貨店)およびグム(国営百貨店)フォンドからは、百貨店が販売実績を分析し、顧客のクレームや要望を生産企業に伝達する役割を担っていたことや、滞貨をなくすべく販促キャンペーンを実施していた事実を知ることができた。また、ソビエト製の商品に留まらず、(コメコン諸国および途上国を中心とする)海外からの輸入品に対しても、様々な不満や問題点が存在していたことがわかった。家電については、百貨店でもテレビの販促キャンペーンを展開しており、不足と滞貨が混在する状況は衣料と変わらないことが明らかとなった。雑誌「新商品」では、様々なアイデア商品が紹介されており、実際にはほとんど国民が知ることのなかった「幻の商品」の存在を多数確認できた。乗用車の獲得経路については、ロシア国立経済文書館の連邦商業省フォンドで、各共和国、企業、共産党や科学アカデミーなどの組織に、乗用車を追加配分する決定文書を目にした。ロシア人への聞き取りでも、乗用車だけは労働組合(企業)を通じて配分されたとの証言があり、一般的な商品とは異なる流通システムであったことが確認された。また、平成28年度にアンケートの実施を予定しているため、アンケート項目を絞る目的で、数名のロシア人へ予備的なインタヴューを行った。平成27年度は、衣料と家電の調達経路について研究を進め、資料収集は予定通り進展した。ただし、今後、論文を執筆する過程で調査の不十分な箇所が明らかになる可能性は否定できない。また、平成28年度のアンケート調査に向けて、本来ならば協力相手の選定に着手すべきであったが、十分行うことができなかった。以上から、研究はおおむね計画通りに進んだが、一部で若干の遅れが生じていると考える。平成28年9月715日、モスクワに出張し、ロシア国立図書館で資料を閲覧、コピーしたほか、ロシア国立経済文書館でもソビエト軽工業省の資料を閲覧、タイプした。また、複数の書店をまわり貴重な書籍を購入した。ファッション業界の調査機関であるFashion Consulting Groupで副所長のAnush Gasparyan氏と面会し、ソビエト時代のファッションについて意見を交換した。平成29年2月14日19日、モスクワに出張し、ロシア国立図書館で資料を収集したほか、複数の書店でソビエト史に関する書籍を購入した。Fashion Consulting Groupの副所長Anush Gasparyan氏とも再度面会し、今後の調査の協力を依頼した。世論調査機関の「レバダ・センター」で副所長のAlexey Grazhdankin氏と面会し、研究テーマについて議論し、平成29年秋の調査の実施にむけての相談を行った。氏からは、同僚のAlexey Levinson氏を紹介され、ディープ・インタビューの実施について協議に入った。上記の資料収集とインタビューから、百貨店における家電の販売、自動車の特別な配分方法等については、ある程度の予測を立てることができた。また、消費の意味(ショッピングは快楽をもたらしたのか等)についても、インタビューで個人的見解を聞いた。これらをもとに、調査内容を再考する必要が出てきたため、平成28年度は予定していたアンケートの実施を見送った。現時点では、ディープ・インタビューのほうが効果的ではないかと考えている。平成29年3月、「ソビエト・ジーンズの誕生」を『立命館経済学』に発表した。平成28年度に、衣料・家電の獲得方法、百貨店の役割、消費の意味(ショッピングは快楽をもたらしたのか等)に関するアンケート調査を実施する予定であったが、実際の資料収集の段階で、様々な財についての資料を同時に目にすることもあり、資料収集に力を入れた。また、その過程で、予定していたアンケートを、ディープ・インタビューに変更したほうが良いとの考えに至った。

平成29年2月に世論調査機関「レバダ・センター」で調査の協力依頼を行っており、平成29年秋には調査に入る方向で協議を進めている。次に、平成29年9月7日15日にモスクワへ出張した。ロシア史を専門とする書店のРОССПЭН、зарубежьеや図書館をまわり、必要文献を閲覧・購入し、Fashion Consulting Group(調査会社)とファッション企業BAONを訪問した。また、Levada Centerでは、ソ連時代の消費に関するインタヴューの打ち合わせを行った。この打ち合わせで調査項目を確定し、70歳以上の女性を対象に、9月にモスクワで10件、11月にロストフ・ナ・ドヌーで10件のインタヴューを実施した。インタヴューはLevada Centerの専門家がロシア語で行い、筆者はモスクワについてはYouTubeを通じてオンラインで視聴し、ロストフ・ナ・ドヌーについては現地でガラス越しに観察した。質問項目の修正・追加を随時依頼するとともに、写真提供も受けた。申請当初の予定では、平成28年度は衣料と家電、平成29年度は自動車と別荘、とアイテムごとに入手の方法を研究する計画であった。しかし、文書館での資料収集は、所蔵フォンドが異なるためにアイテムごとの調査が効率的であるが、インタヴューではこれらのアイテムについて一度にまとめて質問することが効果的であると考えた。そこで、計画では平成28年度に予定していたインタヴューも含めて、「196070年代のソビエトにおける都市住民の消費生活の研究」として総合的なインタヴューを平成29年度に実施した。衣料については既に平成28年度に一定の成果を発表していたが、今年度の調査では家電や自動車の入手の可能性と方法について具体的に知ることができた。また、食料・衣類の入手についても追加的な情報が得られた。別荘についてはインタヴューの中で数名が言及したのみであったが、そのかわりソビエト市民の生活における住宅そのものの重要性がフォーカスされた。これらの調査から全体として196070年代の消費にまつわる人々の考えや空気をつかむことができ、様々なエピソードから一定の知見を得ることができた。今後の課題としては、得られた知見からの一般化・相対化が残されている。特に、計画当初に設定した「ソビエト独自の企業社会」(日本とは異なる意味での企業中心社会)という仮説の妥当性と部分的修正の必要性が徐々に明らかになってきており、今後さらに議論を精緻化する必要がある。本年度は、平成29年9月にモスクワ、および11月にロストフ・ナ・ドヌで実施したインタヴューの分析、整理を中心に研究を進めた。
分子生物学的解析に基づく膵癌間質制御の新展開

膵星細胞の解析でCD90陽性線維芽細胞が93%以上認められ、これらが間質の線維増生を制御する鍵となる表面マーカーである可能性が考えられた。膵癌細胞の解析でCD105陽性の膵癌細胞は上皮間葉移行に特徴的な遺伝子発現変化が認められ、またそれらの遊走能は膵星細胞によって強く増強されることが分かった。次にCD166に着目したところ、CD166陰性膵癌細胞がCD166陽性細胞と比較して強い遊走能、浸潤能を示すことが分かった。抗線維化薬のPirfenidoneは、膵星細胞が主体となっている膵癌間質の線維増生を抑制することが示され、間質の制御が膵癌の進行を抑制する可能性が示唆された。膵間葉系幹細胞の同定にあたり、まず、膵癌間質の線維増生の主体である膵星細胞に着目した。膵星細胞の一部は、間葉系幹細胞由来と考えられており、膵星細胞における間葉系幹細胞特異的表面抗原の解析を行った。当研究室でヒト膵癌切除組織より樹立した膵星細胞株で、間葉系幹細胞特異的表面抗原であるCD29, CD56, CD90, CD105の発現解析をフローサイトメトリーで行ったが、その発現割合は0%に近いものと、100%に近いものに大別された。CD90陽性線維芽細胞が筋線維芽細胞に分化することから、膵星細胞、ひいては間葉系幹細胞においても、間質の線維増生を制御する鍵となる表面マーカーである可能性が考えられた。膵星細胞株のフローサイトメトリーでの解析では、CD90陽性細胞は93%以上認められた。免疫組織化学染色法による膵癌切除組織での検討結果との乖離を認めたが、ディッシュ上での培養・継代に伴う形質の変化や、単一形質を有する細胞の選択生存バイアスの影響が考えられた。線維芽細胞のみならず、膵癌細胞の表面抗原についても検討を加えたところ、CD105陽性の膵癌細胞は上皮間葉移行に特徴的な遺伝子発現変化が認められ、またそれらの遊走能は膵星細胞によって強く増強されることが分かった。さらには抗線維化薬のPirfenidoneが、膵星細胞が主体となっている膵癌間質の線維増生を抑制することが、in vitroおよびin vivoにおいて証明され、間質の制御が膵癌の進行を抑制する可能性が示唆された。その中でも、他臓器の線維芽細胞において分化特異性が指摘されているCD90に着目した。免疫織化学染色法で、ヒト膵癌切除組織における間質のCD90発現について検討した。連続切片の検討で、CD90陽性細胞はα-SMA陽性細胞と一致しているものが多かったが、一部一致していない細胞群も認められた。CD90の機能解析を行うために、磁気細胞分離法で、膵星細胞株をCD90陽性細胞と陰性細胞へと分取することを試みたが、分取前のCD90陽性細胞の割合が多いためか、高純度のCD90陰性細胞の分取には至らなかった。間葉系幹細胞由来と考えられている膵星細胞における、間葉系幹細胞特異的表面抗原の解析は進んでいる。しかし、膵癌バルク組織にコラゲナーゼ処理を施し、単一細胞レベルまでの分離、細胞浮遊液作成して実際の間葉系幹細胞の同定と純化には至っていない。

間葉系幹細胞の同定と純化に至っていないため、当初予定にあった転移・浸潤への間葉系幹細胞の具体的関与も明らかにできていない。間葉系幹細胞特異的表面抗原として報告がある各種表面抗原を用いて、膵癌切除組織からの間葉系幹細胞の分取をセル・ソーターを用いて試みる。分取した細胞群は、骨、軟骨、脂肪細胞へ分化誘導を行い、間葉系幹細胞であることを確認する。間葉系幹細胞と膵癌細胞株との間接共培養実験で、増殖能、遊走能、浸潤能の評価及び細胞外マトリックス関連蛋白の産生能の評価を行う。また、マウスでの間葉系幹細胞と膵癌細胞の同所共移植実験により、間葉系幹細胞が腫瘍における線維増生を促進するだけでなく、腫瘍形成能や転移能を増強するかどうかまで検討する。次に、リボ核酸干渉によるノックダウン技術により、間葉系幹細胞をターゲットとした癌間質の線維増生を抑制する新規治療方法を開発し、同様の間接共培養実験とマウスへの同所共移植実験で確認する。試薬類10万円、抗体30万円、リボ核酸干渉25万円、キット類10万円、実験用マウス60万円、実験用ガラス器具10万円研究成果発表:交通費20万円、宿泊費20万円実験補助人件費:15万円論文投稿料10万円、論文別刷料20万円
自動吻合器を用いた大動脈と人工血管の吻合研究

本研究は自動吻合器を用いた大動脈人工血管端々吻合法の確立を目的とした.研究方法として全身麻酔下開胸を行い,心拍動下に成豚大動脈と人工血管をcircular staplerを用いて端々吻合を行った.全身麻酔下の成豚に対し,研究の主目的である自動吻合器を用いた大動脈-人工血管端々吻合は再現性をもって確立することができた.本研究の目的は自動吻合器を用いた大動脈-人工血管の端々吻合の確立であった.平成23年度においては成豚大動脈に対する自動吻合の準備として,巾着吻合についての工夫を検討した.課題として明確になった点は,自動吻合器のカートリッジ内に確実に吻合端が収納するように縫縮することであり,いくつかの方法を再検討することにより達成した.そのうえで全身麻酔下の成豚に対し本法を試みたが,狭い術野で伸縮性に富んだ豚の大動脈では巾着吻合が課題であることが判明した.平成24年度の研究においては,心臓手術トレーニングシステム「BEAT」を導入し,狭く深い術野で心拍動下の状態で巾着縫合を短時間で終了する方法を検討した.また大動脈弁形成術で用いる弁形成機材を用いた大動脈径測定法を検討し,自動縫合器のサイズにフィットした巾着縫合法を編み出し,有効な巾着縫合法を可能とした.その結果全身麻酔下(Beating下)の成豚下行大動脈に自動吻合器を用いて人工血管を端々吻合する術式を確立することができた.研究の主目的である自動吻合器を用いた大動脈-人工血管淡々吻合は再現性をもって確立することはできたが,下行大動脈が細径であり人間で使用しているcircular staplerが大きすぎること,またなるべく太い大動脈部位での吻合を試みると単純遮断に豚の心臓が耐えられないことから,吻合後の出血量測定,吻合部の造影検査,吻合部の病理学的評価は行えなかった.すなわち2番目の目標である吻合後の評価については,今後の課題となった.腸管吻合などで使用されている現存のstaplerを血管手術に応用するため,器具の開発などを検討する必要がると考える.本研究は自動吻合器を用いた大動脈人工血管端々吻合法の確立を目的とした.研究方法として全身麻酔下開胸を行い,心拍動下に成豚大動脈と人工血管をcircular staplerを用いて端々吻合を行った.全身麻酔下の成豚に対し,研究の主目的である自動吻合器を用いた大動脈-人工血管端々吻合は再現性をもって確立することができた.平成23年度においては成豚大動脈に対する自動吻合の準備として,巾着吻合についての工夫を検討した.課題として明確になった点は,自動吻合器のカートリッジ内に確実に吻合端が収納するように縫縮することであり,いくつかの方法を再検討することにより達成した.その後全身麻酔下の成豚に対し,自動吻合器を用いた下行大動脈置換術を施行した.本手術においては成豚の下行大動脈があまりに伸縮性に富んでいたため,大動脈を遮断し切開した際に,吻合端が極めて短くなるという,術前には予測し得なかった事態に陥った.そのため吻合部位を中枢側に変更することを余儀なくされ,自動吻合する前の処置としての巾着吻合が予測していた以上に困難であることが判明した.心拍動下ではなく心静止においては,これまで施行してきた巾着吻合を完遂でき自動吻合器を用いた端々吻合に成功することができたが,心拍動下の状態では成豚の比較的小径な下行大動脈に,狭く深い術野で巾着縫合を行うことは至難の業であった.そのため当初の予定であった自動吻合器を用いた大動脈人工血管の端々吻合における,出血量の測定/吻合時間の評価については心拍動下で行えなかったため,達成には至らなかった.平成24年度の研究においては,この課題を克服すべく「BEAT」という心臓手術トレーニングシステムを導入し,狭く深い術野で心拍動下の状態で巾着縫合を短時間で終了する方法を研究する予定である.この課題をクリアすることにより,心拍動下で自動吻合器を用いた大動脈人工血管端々吻合を実現させ,本法のメリットや問題点を明確にする所存である.成豚に対するwet laboでの研究は一定の成果を上げた.しかしながら自動吻合のメリット,デメリットを明確にするまでには至っていない.本年度は吻合の精度を高めたうえで,大動脈人工血管の自動吻合を行い,この点を明らかにする所存である.成豚の下行大動脈は伸縮性に富んでおり大動脈遮断後に切開することで吻合面が縮小するため,自動吻合を行う前に吻合面へ巾着吻合を行う際に,拍動下での狭く深い術野での微細な吻合技術が要求されるとわかった.そのため24年度にはこの問題を解決すべく,吻合トレーニング用の機材を購入し技量を磨いたうえでの,吻合研究を測る所存である.「BEAT」という心臓手術トレーニングシステムを導入し,狭く深い術野で心拍動下の状態で巾着縫合を短時間で終了する方法を研究する予定である.この課題をクリアすることにより,心拍動下で自動吻合器を用いた大動脈人工血管端々吻合を実現させ,本法のメリットや問題点を明確にする所存である.
学校と家庭を繋ぐ生活教育プログラムの開発

本研究は3年間計画で実施したが、取り組んだ主な内容は、1.子どもの生活実態の再検討(小・中・高校生の家庭生活調査-中国との比較-)、2.小学校の家庭科学習に関する定着状況、3.小学校家庭科の学習指導状況4.学校と家庭の連携についてなどである。これらの結果、1では、我が国の児童・生徒は家庭生活上の実践状況はほとんどの項目において小学校がピークで、その後減少する傾向がみられた。これらは特に、家族全体に関わる仕事に関して強く表れており、家族の一員としての意識の欠如また自立・自律的な生活への自覚の乏しさなどが把握された。2では、小学校家庭科の基本的な学習事項が定着されていないこと、また、生活に対する関心の低さが明らかになった。3では、小学校教師たちが家庭科の学習指導に工夫を加えている例は少数であり、多くは教科書を頼りにした学習指導が行われていた。4では収集した生活教育(健康教育)の実践例を通して、学校での取り組みにおいては学校全体の取り組みとして位置づけることが重要であるとともに、学校と家庭をつなぐ方策として以下の点が必要であることが見いだされた。(1)学校での生活学習を見える形にすること→公開授業、新聞やだより等の発行(2)保護者を対象とした学習会を実施すること(3)子どもの生活上の課題を学校と家庭がともに取り組むこと生活教育は子どもの学校での学び(学習)と生活を結びつけることが重要であるが、同時に学校教育と家庭教育も繋げられなければならない。保護者には上記(1)(3)を通じて、子育てにおいて子どもの生活力や生活認識を育てることの重要性を学ぶ機会を準備することが必要であり、それが学校に求められていると考える。本研究の最終目的であるプログラム開発についてはなお検討を続けていきたい。本研究の主目的は、学校での家庭科学習と家庭生活での実践をいかに結びつけるかを検討することであるが、3カ年計画の初年度においては、家庭における親の態度及び児童・生徒の家庭生活実態を捉えることを目的として、以下の質問紙調査を実施・分析を行った。1、平成14年6月7月にかけて、福島県立安達高校の1年生の保護者174名を対象に、(1)子育ての意識、(2)子育ての実態、(3)子育てで重視したことに関する調査の実施と分析。2、平成13年8月10月にかけて実施した福島県の大・中・小規模地域における児童・生徒(839名)の家庭生活に関する意識及び実態調査の分析。これらの結果、上記1の調査結果において親が子育てで重視していることは、「礼儀作法に関すること」及び「家族との関わりに関すること」の割合が高く、「家事・手伝いに関すること(整理・整頓をすること、自分のことは自分ですること、食事の準備や後片づけ、掃除、洗濯・アイロンかけ、買い物、小さい子の世話)」の割合は低かった。しかし、もっと重視すればよかったこととして、「家事・手伝い」が自立の上で必要であったと回答した者が多くみられた。上記2の結果においては、特に食生活の実践において、小学6年生及び高2女子の実践率が高く、中2及び高2男子の実践率が低い結果が見いだされた。地域別では、小6は大規模地域で高いが、高2では大規模が低く、小規模での実践率が高い結果となった。このように、家庭生活での実践状況は学年別、男女別、地域別により違いがあり、学年進行に伴って大規模地域の実践率が減少し、小規模地域での実践率が高まることが見いだされた。また、小6の家庭科学習の効果の大きいことが示唆された。

本研究の主目的は、学校での家庭科学習と家庭生活での実践をいかに結びつけるかを検討することであるが、3カ年計画における2年目の研究においては、日本の児童・生徒の家庭生活実態を他国の児童・生徒と比較することで、日本の問題点及び課題を明らかにすることを試みた。本調査では、2001年に日本家庭科教育学会が全国規模で実施した家庭生活調査と同じ質問紙を用いて、隣国中国の児童・生徒との比較検討を行った。1、中国の児童・生徒を対象とした調査概要調査は2003年7月、福島大学の留学生を通じて、北京及び上海の公立小・中・高校の児童・生徒349名を対象に郵送による自記式質問紙調査を行った。児童・生徒の内訳は、小3-102名、小6-44名、中1-82名、高1-67名、高2-54名である。日本との比較に際しては、中国の5つの学年を、小段階(小3-102名)、中段階(小6及び中1-126名)、高段階(高1及び高2-121名)に分類して、小-中-高の変化の仕方を検討した。2、主な知見(1)食生活及び衣生活の実践状況において、日本は中学生の実践率が低いこと、また、男女差の大きいことが特徴として見いだされた。(2)日本の中学生と中国の中段階の児童・生徒との意識面における比較の結果、もっと上手になりたいこととして、日本は自分のためになることが多くあげられたのに対し、中国では家族のためになることが多くあげられた。また、生活の中で大切にしたいこととして、日本は「お金」や「時間」が多かったのに対し、中国は「自分で物事を決める」や「目標を立てる」など、自分の自律に関わる事項への意識が高く表れた。以上より、日本の児童・生徒の自律意識及び家族の一員としての意識の乏しいことが見いだされた。本研究では、学校における家庭科学習と家庭生活での実践をいかに結びつけるかを主目的として様々な調査を実施し、今後の家庭科を含めた生活教育のあり方を検討した。今年度は、小学校の家庭科学習指導の実態調査を行うとともに、中学1年生を対象に小学校家庭科の定着状況及び実践状況について質問紙調査を行い、それらを通して検討を深めた。検討を進めるにあたり、日本家庭科教育学会東北地区会で実施した児童・生徒の家庭生活に関する実態調査の結果も参考にした。その結果、小学校の家庭科学習指導においては、1.特に力を入れていることとして、「学習したことを生活の中で生かす」が27%と最も多かった。2.家庭科を通して身に付けさせたい力としては「実践力」が29%と最も高く、1の結果とも関わって、家庭科では学習の生活化及び実践力の育成が重視されていることがわかった。3.1や2の育成のために、家庭や地域との連携を図った取り組みが数多く行われており、例えば、「参観日に保護者と共に玉結び、玉止めの練習をする、生活を楽しくする物作りをする。」「調理において、家庭で作っている食材を積極的に活用する。」「給食で地域の伝統料理を保護者と提携しながら児童に提供する。」などが実践されていた。しかし、現中学生の小学校家庭科学習の定着状況において、衣服の表示マークやほころび直しの方法に関する認識は低く、また家庭における洗濯及び料理作り等の実践も希薄であった。こうした状況の中で、家庭との連携をどう図るかが重要な課題と考えるが、単に保護者と一緒に何かを作るだけでは真の実践化にはつながりにくい。保護者に対しては、子どもを育てるという観点から、家族の一員としての子どものあり方や自立・自律の重要性を認識してもらう必要があり、そのことを取り込んだ学校と家庭の連携が重要と考える。
GnRH神経細胞におけるエストロゲン・プロゲステロン調節遺伝子の解析

GT1細胞を用いたマイクロアレイ法にてエストロゲンまたは・およびプロゲステロンにより調節されうる遺伝子をスクリーニングした。その中でNO synthetase 3に着目しGT1細胞内での発現パターンと分泌調節へのかかわりについて検討した。さらにcalcium sensing receptorの豊富な発現を認め、同様にその発現パターンと分泌調節への関係について検討した。18年度の実験予定に従い、まずマウスGnRH神経細胞株であるGT1細胞を、0.01100nMまで段階的にエストラジオールにて刺激を行なった。total RNAを抽出し、エストロゲン受容体(α、β)及びプロゲステロン受容体の発現誘導について半定量PCR法を用いて検討した。GT1細胞にはエストロゲン受容体αおよびβが発現しており、これらはエストロゲン添加による発現調節を受けていなかった。一方プロゲステロン受容体は、エストロゲン非存在下ではほとんど発現していなのに対し、エストロゲン添加によりおおむね濃度依存性に発現が誘導されることが明らかとなった。これらの結果をもとに、GT1細胞をエストロゲン無添加のものと、100nMエストラジオールにて刺激を行なったものとからDNAマイクロアレイ法にてエストロゲンによる発現調節を受ける遺伝子のスクリーニングを行った。また、同様にしてエストロゲン100nM及びプロゲステロン10pM刺激下における誘導遺伝子のスクリーニングを行った。DNAマイクロアレイ法により、エストロゲン添加により有意に発現が増加あるいは減少する遺伝子はそれぞれおよそ150個存在した。また同様にしてプロゲステロンにより誘導される遺伝子に関してもほぼ同様数の遺伝子発現の変化を示すことが明らかとなった。これらの遺伝子について個々にGT1細胞の興奮性や生理的役割に関与している遺伝子が存在するかを主にPubmedを用いて検索した。興味深い遺伝子として、NO synthetase 3(NOS3)が挙げられる。本遺伝子は、今回のマイクロアレイ法によりGT1細胞においてエストロゲン存在下で有意に増加し、プロゲステロン存在下で減少する結果が得られた。NOはこれまでの報告ではLHサージ機構に重要な役割1をはたしている可能性が示唆されている。現在、性ステロイドによるGT1細胞においてのNOS3発現調節をreal timePCR法を用いてより詳細に検討中である。さらに、今回のスクリーニングにより、calcium sensing receptorが豊富に発現していることが明らかとなった。本遺伝子はエストロゲン・プロゲステロンによる発現調節は示唆されていないものの、近年細胞間の情報伝達機構の一つとして報告されている蛋白である。本蛋白のGnRH分泌機構における役割について検討を加えた。マイクロアレイ法にて選別したGT1細胞におけるエストラジオール,プロゲステロン調節遺伝子群を一つひとつPubmedにて検索し,興味深い遺伝子としてNO synthetase 3(NOS3)に注目した。本遺伝子は,マイクロアレイ法によりGT1細胞においてエストロゲン存在下で有意に増加し,プロゲステロン存在下で減少する結果が得られた。NOはこれまでGnRH神経細胞において興奮作用を呈し,特にエストロゲンのポジティブフィードバックがかかるLHサージの時期に一致してその視床下部濃度が高まることが報告されており,LHサージ機構に重要な役割をはたしている可能性が示唆される。まず,性ステロイドによるGT1細胞においてのNOS3発現調節をreal time PCR法を用いて検討した。NOS3遺伝子はエストロゲン存在下でおよそ1.52.1倍に増加した。一方,予想に反してプロゲステロン存在下ではその発現量に変化が見られなかった。現在本実験をノーザンプロット法も用いて,経時間的変化,プロゲステロン濃度,エストロゲン・プロゲステロン共存在下でのNOS3発現量について再検討中である。さらに,NOS3遺伝子特異的にノックダウンさせるsiRNAを3種デザインし,目的遺伝子のノックダウン効率を直接GT1細胞へ遺伝子導入することにより検定した。この中でもっとも低濃度でNOS3発現を抑えられたsiRNAはほぼ100%のNOS3蛋白発現抑制が見られた。これを元に,GT1細胞内でsiRNA発現を導入する組み替えアデノウイルス作成を開始した。あらかじめ他施設より入手したコントロール実験用アデノウイルスではGT1細胞のGnRH分泌に影響は見られなかったのに対し,新規作成したNOS3 siRNA発現アデノウイルスは低MOIにおいても細胞毒性が強いことがわかった。細胞毒性により,予定していた還流実験はおこなえないでいるが,現在static culture studyを行い,NOS3 siRNA発現アデノウイルスのGT1細胞のGnRH分泌における効果を検討中である。研究結果:マイクロアレイ法にて選別したGT1細胞におけるエストラジオール、プロゲステロン調節遣伝子群の中からNO synthetase 3(NOS3)に注目した。本遣伝子は、マイクロアレイ法によりGT1細胞においてエストロゲン存在下で有意に増加し、プロゲステロン存在下で減少する結果が得られた。NOはこれまでGnRH5神経細胞において興奮作用を呈し、特にエストロゲンのポジティブフィードバックがかかるLHサージの時期に一致してその視床下部濃度が高まることが報告されており、LHサージ機構に重要な役割をはたしている可能性が示唆される。

われわれは性ステロイドによるGT1細胞においてのNOS3発現調節をreal tme PCR法を用いて検討し、NOS3遣伝子はエストロ-ゲン存在下でおよそ1.52.1倍に増加した。一方、予想に反してプロゲステロン存在下ではその発現量に変化が見られなかった。さらに、NOS3遺伝子特異的にノックダウンさせるsiRNAを3種デザインし、目的遣伝子のノックダウン効率を直接GT1細胞へ遺伝子導入することにより検定した。この中でもっとも低濃度でNOS3発現を抑えられたsmNAはほぼ100%のNOS3蛋白発現抑制が見られた。しかしながら、siRNA発現によるGT1細胞への障害は予想以上に強く、増殖曲線に影響を及ぼすばかりでなく、細胞内カルシウム蛍光色素Fura2を簡易的に用い、観察したところ、カルシウムオシレーションの観察頻度も著しく低下していた。そこで、GT1細胞内でsiRNA発現を導入する組み替えアデノウイルスを作成した。しかしながら、NOS3 siRNA発現アデノウイルスは低MOI(5MOI以下)においても細胞毒性が強いことがわかった。細胞毒性により、一旦予定していた還流実験ではなく、static culturestudyへの簡易的な実験系に変更したが、siRNA発現アデノウイルスに感染させたGT1細胞は培養皿から容易に剥脱してしまうなどのトラブルにより、いまだ実験結果が得られていない。今後も本実験系が継続できるのであれば、細胞接着剤、ビーズなどへの接着を考慮している。今回のスクリーニングにより、ealcium sensing receptorが豊富に発現していることが明らかとなり、近年細胞間の情報伝達機構の一つとして報告されている蛋白である。本蛋白のGnRH分泌機構における役割について見当を加えた。
プロテイナーゼ活性化型受容体１を介する血管機能障害の分子機構解明

プロテイナーゼ活性化型受容体1(PAR1)を介する血管機能障害の分子機構について以下の点を明らかにした。1.内皮細胞のトロンビンによるバリアー障害において、細胞辺縁部のミオシン軽鎖2リン酸化とアクチン繊維束形成が初期事象として重要な役割を果たす。2.Rho-Rhoキナーゼ経路が、細胞辺縁部におけるミオシン軽鎖2リン酸化とアクチン繊維束形成に関与する。3.血管平滑筋細胞において凝固因子XIaは、PAR1とL型カルシウムチャネルを介し細胞内カルシウム濃度を上昇させる。4.モノクロタリンを用いた肺高血圧モデルラットにおいて、肺動脈でのPAR1の発現増加が病態形成に重要な役割を果たす。本研究は、プロテイナーゼ活性化型受容体1(PAR1)の観点から血管病の発症・進展に関わる分子機構を明らかにし、新たな治療法を開発することを目的とする。1.内皮バリアー機能障害の分子機構を明らかにする。トロンビンによりPAR1が活性化されると血管内皮細胞のバリアー機能が障害される。トロンビン刺激直後、細胞辺縁部にミオシン軽鎖2リン酸化が局在する。また、アクチンはストレスファイバー形成に先立って細胞辺縁部に線維束を形成する。このアクチン線維束形成はMLC 2リン酸化と時間的・空間的に一致し、バリアー機能障害の初期事象となることを明らかにした。その後、ミオシン軽鎖2リン酸化は消失した。バリアー機能障害の持続相では、細胞辺縁部に局在していたアクチンはストレスファイバーへと再編成され、ミオシン軽鎖1リン酸化と共局在した。バリアー機能障害においてMLCの1リン酸化と2リン酸化が時間的・空間的に異なる関与を果たすことを明らかにした。さらに、細胞辺縁部にアクチン線維束が形成されるか、細胞質でストレスファイバーが形成されるかは細胞間接着の成熟度により制御されていることを明らかにした。2.PAR1を標的とした血管病治療法の開発モノクロタリン誘発肺高血圧モデルラットを作製した。トロンビン受容体アゴニストペプチドTFLLR-NH2に対して正常肺標本では圧上昇反応が認められないのに対して肺高血圧症モデルラットの肺標本では圧上昇が認められた。さらにトロンビン受容体PAR1の発現を解析すると、モデル動物肺において有意な発現上昇が認められた。これはPAR1が肺高血圧症の病態形成に重要な役割を果たし、新たな治療標的となることを示唆するものである。1.内皮細胞収縮によるバリアー機能障害の分子機構を明らかにする。これまで多くの報告では、血管内皮細胞のバリアー機能障害にはアクチンストレスファイバー形成が重要であるとされていたが、初期相と持続相ではミオシン軽鎖リン酸化とアクチン線維束やストレスファイバー形成が時間的・空間的に異なる制御を受けていることを明らかにした。特にミオシン軽鎖2リン酸化はCa2+非依存性、Rho kinase依存性でバリアー機能障害の初期事象に関わること、また2相性を示すミオシン軽鎖1リン酸化の初期相はCa2+依存性、後期相はRho kinase依存性でバリアー機能障害の維持に関わることが示唆された。これらの知見からそれぞれのリン酸化酵素の同定のための見通しを立てることができた。BMP2によるバリアー保護作用を明らかにするため、ノックダウン法やシグナル伝達に関わるリン酸化蛋白質の検証法を確立した。2.病態におけるPAR1の活性亢進機序を、発現亢進と脱感作障害の両面から明らかにする。モノクロタリン誘発肺高血圧症モデルラットにおいて、PAR1の肺動脈収縮作用が亢進する。また、このモデルラットの肺動脈でPAR1受容体の発現が亢進していることから、肺高血圧症の発症においてPAR1活性化が重要な役割を果たすことが検証できた。1.PAR1による内皮機能障害の分子機構を明らかにする。トロンビン刺激によりPAR1が活性化されると血管内皮細胞のバリアー機能障害が引き起こされる。これまでの多くの報告では、血管内皮細胞のバリアー機能障害にアクチンストレスファイバー形成が重要とされてきた。本研究では1トロンビンによるバリアー機能障害の初期相には細胞辺縁部におけるミオシン軽鎖リン酸化とアクチン線維束形成が、持続相にはアクチンストレスファイバー形成が重要で、収縮分子が時間的、空間的に異なる制御を受けていることを明らかにした。2トロンビンによるバリアー機能障害の初期事象として重要な、辺縁部でのアクチン線維束形成とミオシン軽鎖2リン酸化、およびバリアー機能障害にRhoA-Rhoキナーゼ経路が関与することを明らかにした。3収縮分子が受ける時間的、空間的に異なる制御には、細胞間接着の強度が関わることを明らかにした。2.平滑筋細胞機能障害の分子機構を明らかにする。1PAR1ノックアウトマウスは、低酸素誘発肺高血圧症の病態形成を抑制した。2ラット大動脈平滑筋細胞において凝固因子XIが新たなPAR1の活性化因子であることを明らかにした。また、凝固因子XIの細胞に対する作用についての報告は無く、直接作用を始めて明らかにした。血管内皮細胞のバリアー機能障害にアクチンストレスファイバー形成が重要とされていた。