hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心腎貧血症候群の病態におけるレニン・アンジオテンシン系の新規因子の解析

プロレニンはレニンの前駆体であり、アンジオテンシノーゲンをアンジオテンシンIに変換する酵素活性がほとんどないと考えられてきたが、プロレニン受容体に結合することによって、レニンとほぼ同等の酵素活性を持つようになる。プロレニン受容体は、腎臓、脳、心臓、脂肪組織等様々な器官に発現しており、MAPキナーゼを介したシグナルによって、細胞増殖を刺激する。他方、レニン・アンジオテンシン系の構成因子であるアンジオテンシノーゲンやアンジオテンシン受容体は、赤芽球系細胞にも発現しており、アンジオテンシンIIは赤芽球の増殖刺激作用を介して造血を刺激していることが明らかになってきた。しかし、赤芽球系細胞におけるプロレニン受容体の発現の報告はないので、赤芽球系細胞であるYN-1細胞とYN-1-0A細胞を用いて、発現の検討を行った。今年度の研究によって、プロレニン受容体が蛋白およびmRNAレベルで赤芽球系細胞であるYN-1細胞とYN-1-0A細胞に発現していることを明らかにした。YN-1-0-A細胞において、TGF-βの処理によって分化を刺激して、プロレニン受容体の発現をウェスタンブロット法と定量的RT-PCRにて検討したが、プロレニン受容体の発現に変化はみられなかった。他方、インターフェロン-γの48時間の刺激によって、プロレニン受容体蛋白の発現の有意な増加がみられた。インターフェロン-γによってプロレニン受容体mRNAの発現量に有意の増加はみられなかったので、プロレニン受容体蛋白の安定性の増大によるものと考えられた。以上の結果から、赤芽球系細胞に発現するプロレニン受容体が、ある種の貧血の病態に関与する可能性が示唆された。赤芽球系細胞において、(P)RRの発現がエリスロポエチンや甲状腺ホルモン(T3)によって増大することが初めて明らかになった。プロレニン受容体のmRNA、タンパクの発現検出系が順調に確立された。赤芽球系細胞であるYN-1細胞とYN-1-0A細胞が、本研究のに有用であることが明らかになった。以下の検討を行う予定である。1) siRNA等を用いて、(P)RRの発現を抑制した場合、細胞の増殖はどのような影響をうけるか?2) MAPKであるERK1/2のリン酸化と増殖の関係は?造血刺激作用を有することが知られているアンギオテンシンIIや甲状腺ホルモン(トリヨードサイロニン)によるYN-1細胞におけるプロレニン受容体発現への影響について、現在検討中である。血中プロレニン受容体に関する予備実験において、ウェスタンブロット法によって、ラット血漿では、29kDa可溶性プロレニン受容体タンパクを示すバンドがみられた。他方、ヒト血漿では、約100kDaの部位にバンドがみられ、ヒト血中においてプロレニン受容体タンパクは、なんらかの複合体を形成している可能性が示唆された。ヒト血漿においてみられる約100kDaのプロレニン受容体免疫活性物質の本態について、認識部位の異なるプロレニン受容体交替を用いて解析して、特異性の高いヒト血漿プロレニン受容体測定用のELISA系の確立に取り組んでいる。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額とあわせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度請求額とあわせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
Ti-Ni合金電極を用いるアミノ酸の電気化学検出に関する研究

本研究は形状記憶合金であるTi-Niを利用した電気化学検出器を開発し,アミノ酸及び糖類をより高感度かつ安定に検出する方法をとしている。ここで,Ti-Ni電極の電気化学的な挙動及びHPLC分析への応用について報告する。アルカリ性溶液においてTi-Ni電極はNiと類似した電気化学的挙動を示し,0.50及び0.45Vvs.Ag/AgCl付近にNi^<2+>/Ni^<3+>の酸化還元波が明瞭に観測された。ボルタモグラムの経時変化はNiに比べて非常に小さいことから,電極表面に酸化膜の構造は安定であることを示唆した。0.1MNaCl溶液中で金属腐食反応を検討した結果,NiとCr-Ni電極のNiイオン溶出電位はそれぞれ0.3と0.5Vvs.Ag/AgClであったが,Ti-Ni電極では約1.5Vであり、優れた耐食性を示した。Ti-Ni電極はにアミノ酸と糖類などに対して触媒的な酸化活性を示し,アルカリ性電解液中にグリシン,グルコースなどを添加すると0.5V付近に接触反応により増大した酸化ピークが観測された。この電極を用いたWall-jet型の電気化学検出器を試作してフローインジェクションによりアミノ酸及び糖類の応答を検討した。その結果,グルコース,フルクトース,リボース,ラクトースなどの糖とグリシン,ロイシン,アラニンなどのアミノ酸に対し2x10^<-6>1x10^<-3>Mの濃度範囲で良い直線性応答を示し,検出下限はpmolオーダであった。試料を100回以上連続注入して得られたシグナルのRSDは0.5%以下で、検出器は10日間以内に安定であることが認められた。また,Hamilton RCX-10陰イオン交換カラムに接続して,HPLCにより果物などの実際試料の中に糖類の分析も行われた。(研究成果の一部は日本分析化学44年会にて発表,一部は学会誌Electroanalysisに投稿中である)本研究は形状記憶合金であるTi-Niを利用した電気化学検出器を開発し,アミノ酸及び糖類をより高感度かつ安定に検出する方法をとしている。(研究成果の一部は日本分析化学44年会にて発表,一部は学会誌Electroanalysisに投稿中である)
原子間力顕微鏡を用いたゲノムの構造・機能協関の解析

HIV-1アクセサリータンパク質の一つであるNefは、CD4のダウンレギュレーションや高ウイルス量の保持、感染性の上昇など正の調節因子としての可能性が報告されている。しかし、当初Negative FactorとしてウイルスDNAのLTRに作用し、ウイルスの複製を制御すると報告された「NefがLTRに結合する」という直接の証拠は未だ検証されていない。本研究では、解像力数Å-数nmの原子間力顕微鏡(Atomic Force Microscopy:AFM)と分子細胞生物学的手法を用いて以下の結果を得た。1.感染クローンであるpNL432にコードされるnef遺伝子をpGEXに組み込み大腸菌でGST-Nef融合タンパク質を発現させ、pNL432由来の5'LTRフラグメントとインキュベートすると、Nef(27kDaおよび25kDaの各イソ型)はLTRの負の調節領域と考えられる部位に結合した。2. 27kDaおよび25kDaの各イソ型をコードするDNAを発現ベクター(pRC/CMV)に組み込み哺乳類培養細胞で発現させると、27kDaタンパク質は細胞質に留まるが25kDaタンパク質は核に移行出来る。3.アミノ酸配列の比較から27kDaおよび25kDaタンパク質のアミノ末端には核移行シグナルが存在することが判った。27kDaタンパク質のアミノ末端にはミリストイル化部位が存在するため細胞内膜系および細胞膜に繋留されるが、25kDaタンパク質にはミリストイル化部位がないため核に輸送されると考えられる。4. 25kDaタンパク質のアミノ末端には核移行シグナルを除去すると核への移行は見られなくなった。5. LTR-DNAとコアヒストン(ヒストンH2A、H2B、H3およびH4各2)とからヌクレオソームを再構成すると、ヌクレオソームのポジショニングが見られ、Nefの結合部位はポジショニング部位の外側に位置した。以上の結果は、「少なくとも25kDaNefは核移行後、LTRに結合することにより調節因子として働く」可能性を示唆している。
被虐待経験をもつ児童養護施設児に対するアウトドア体験療法プログラムの開発と評価

【目的】夏休みに実施されたA児童養護施設の「百名山登山」が、被虐待経験児を含む中学生男子参加者の心理的側面に及ぼす影響を検討し、アウトドア体験療法プログラムの評価を行うことである。【プログラム】百名山登山の概要は、海岸をスタートして自然豊かな田舎道や地方都市を経て日本百名山に登り、スタート地点とは異なる海岸を目指す活動であり、テント泊を基本としながら2週間かけて約320340kmをザックを背負って歩き通すものであった。1グループの構成は、児童8名・スタッフ2名であり、16名の児童が2班に分かれて別々のルートに挑んだ。活動初日には、チーム作りを意図したプロジェクトアドベンチャー(PA)の手法による体験学習を実施した。【方法】メンタルヘルスと自己成長性ついて、プリ・ポストテストデザインで計4回データを収集した。また、百名山登山終了後に活動体験の自己評価を求めた。【結果と考察】まず、プログラム前後でのデータの変化について述べる。メンタルヘルスに関しては、ストレス度と生きがい度の2因子のうち、ストレス度(特に心理的、社会的ストレス)を減少させたが、生きがい度は低下する傾向があった。また、自己成長性に関しては低下する傾向が見られ、達成動機、努力主義、自信と自己受容、他者のまなざしの意識の4因子全てで低下が見られた。背景としては、2班とも予定ルートを踏破できなかった点が影響しているものと考えられる。次に活動体験の自己評価は、組織キャンプ体験における標準得点と比べると全般的に得点が低く、自然との触れあい体験以外の4因子(達成体験、他者協力体験、自己開示体験、自己注目体験)で低得点であった。この点については、一方のグループの得点の低さが全体に影響を及ぼしていた。登山前に実施したPAプログラムについては、参加者・施設指導員ともに概ね好評であったが、メインプログラムとの連動性に課題を残した。【目的】夏休み中に実施されたA児童養護施設の徒歩旅行が、被虐待経験児を含む中学生女子参加者の心理的側面に及ぼす影響を検討し、アウトドア体験療法プログラムの開発・評価に向けての基礎データを収集することである。【プログラム】2週間の徒歩旅行の概要は、最初の11日間がテント泊を基本として自然豊かな田舎道や地方都市を約250km歩き通す活動で、1グループあたり児童7名・スタッフ2名の9名が3班に分かれて活動し、最後に全体が合流して文化施設を見学する構成だった。【方法】徒歩旅行参加群に対し、一般中学生女子をコントロール群として設定し、メンタルヘルスと自己成長性ついてプリ・ポストテストデザインで計4回データを収集した。また参加群には、徒歩旅行終了後に活動体験の自己評価を求めた。【結果と考察】まず参加群の徒歩旅行前後での変化について述べる。メンタルヘルスに関しては、尺度を構成するストレス度と生きがい度の2因子のうち、ストレス度を減少させる効果があり、特に心理的ストレス、身体的ストレスに変化が見られた。自己成長性については、変動を見い出せず影響は確認できなかった。一方で活動体験の自己評価は、組織キャンプ体験における標準得点と比べると、全般的にやや低い傾向だが、他者協力体験、自己開示体験、自己注目体験の下位因子が比較的高い得点であり、徒歩旅行の体験療法プログラムとしての可能性が示唆された。次に参加群とコントロール群の比較について述べる。メンタルヘルスのストレス度に関しては、すべての調査時期で参加群が高く、逆に「生きがい度」は低いことから、施設児の精神的健康度が一般児と比べて低いことが確認された。同様に自己成長性についても、すべての調査時期で参加群がコントロール群よりも低く、施設児の自己イメージの低さが認められた。今後は、プログラム開発に向けて事例や個人差についての検討を進めていく予定である。【目的】夏休み中に実施されたA児童養護施設の「百名山登山」が、被虐待経験児を含む中・高校生男子参加者の心理的側面に及ぽす影響を検討し、アウトドア体験療法プログラムの開発・評価に向けての基礎データを収集することである。【プログラム】百名山登山の概要は、海岸をスタート地点として、自然豊かな田舎道や地方都市を経て日本百名山に登り、スタート地点とは異なる海岸を目指す活動であり、テント泊を基本としながら、2週間かけて約170250kmをザックを背負って歩き通すものであった。1グループの構成は、児童67名・スタッフ2名であり、13名の児童が2班に分かれて別々のルートに挑んだ。活動の初日には、チーム作りを意図したプロジェクトアドベンチャー(PA)の手法による体験学習を実施し、メインプログラムの3ヶ月後にフォローアップとして、再びPA体験の機会を設けた。【方法】メンタルヘルスと自己成長性ついてプリ・ポストテストデザインで計4回データを収集した。【結果と考察】まず百名山登山前後でのデータ変化について述べる。メンタルヘルスに関しては、ストレス度と生きがい度の2因子のうち、ストレス度(特に心理的ストレス)を減少させ、生きがい度を高める傾向があった。また自己成長性に関しては高まる傾向が見られ、4因子のうち他者のまなざしの意識、努力主義で変化がみられた。次に活動体験の自己評価は、組織キャンプ体験における標準得点と比べると、自然との触れあい体験、自己注目体験で高かったが、他の3因子は得点が低く、また個人差が大きいことがわかった。

登山の前後で実施したPAプログラムについては、参加者から非常に高い評価が得られ、施設指導員にも概ね好評であったが、特に前日実施したPA体験がメインプログラムと上手く連動していない等の問題点も残り、今後の課題となった。【目的】夏休みに実施されたA児童養護施設の「百名山登山」が、被虐待経験児を含む中学生男子参加者の心理的側面に及ぼす影響を検討し、アウトドア体験療法プログラムの評価を行うことである。【プログラム】百名山登山の概要は、海岸をスタートして自然豊かな田舎道や地方都市を経て日本百名山に登り、スタート地点とは異なる海岸を目指す活動であり、テント泊を基本としながら2週間かけて約320340kmをザックを背負って歩き通すものであった。1グループの構成は、児童8名・スタッフ2名であり、16名の児童が2班に分かれて別々のルートに挑んだ。活動初日には、チーム作りを意図したプロジェクトアドベンチャー(PA)の手法による体験学習を実施した。【方法】メンタルヘルスと自己成長性ついて、プリ・ポストテストデザインで計4回データを収集した。また、百名山登山終了後に活動体験の自己評価を求めた。【結果と考察】まず、プログラム前後でのデータの変化について述べる。メンタルヘルスに関しては、ストレス度と生きがい度の2因子のうち、ストレス度(特に心理的、社会的ストレス)を減少させたが、生きがい度は低下する傾向があった。また、自己成長性に関しては低下する傾向が見られ、達成動機、努力主義、自信と自己受容、他者のまなざしの意識の4因子全てで低下が見られた。背景としては、2班とも予定ルートを踏破できなかった点が影響しているものと考えられる。次に活動体験の自己評価は、組織キャンプ体験における標準得点と比べると全般的に得点が低く、自然との触れあい体験以外の4因子(達成体験、他者協力体験、自己開示体験、自己注目体験)で低得点であった。この点については、一方のグループの得点の低さが全体に影響を及ぼしていた。登山前に実施したPAプログラムについては、参加者・施設指導員ともに概ね好評であったが、メインプログラムとの連動性に課題を残した。
高齢者の介護予防に向けた生活空間評価方法の研究

高齢者の行動パターンについて、活動量、位置を収集するウェアラブルデバイスを開発し、高齢者の行動のモニタリングを行ったところ、多くの高齢者が生活の中で「生きがい」を得るため行動を実践し、そのときの身体活動量が増大していることが分かった。このような行動の形態は様々であるが、行動実践による充実度の要因にとして交流することやSOCのスコアがあることがアンケート調査により示された。さらに、認知機能低下に関連する生活行動項目として「運動」「閉じこもり」があり、屋内空間に特徴的な定周波騒音により脳機能活性に影響があることが示され、上記の行動が介護予防に有効な可能性があることが示唆された。高齢者に特徴的な行動のパターンを抽出するため、数種のウェアラブルセンサを用いて、行動予測が可能なシステムを構築した。日常の使用に耐えうる仕様とするため、腕時計型デバイスに組込可能なセンサ(3軸加速度計、温度計、気圧計など)は、腕に装着して日中のデータを蓄積できることを前提に、行動解析アルゴリズムを考案した。腕の角度により各軸の計測値が変化する加速度は、断続的に繰り返される静止時の重力方向を記憶し、その方向の各軸合成値を用いた。GPSによる屋外測位と無線LANアクセセスポイントの受信電波電界強度測定による屋内測位を併用し、屋内外シームレス測位が可能な環境を準備した。この環境におけるウェアラブルセンサ群の出力値と誤差10m程度の位置情報を組み合わせたデータを解析することにより、数種の行動パターン(歩行、走行、乗車、食事、睡眠、会話など)を識別できる見込みを得た。解析対象データとして、20人分の日中行動時(約10時間)の位置情報とウェアラブルセンサ出力値(加速度、温度、気圧)を取得し、さらに、10人の高齢者の協力よる行動に関する日誌を収集し、ICFによる分類を行うことで高齢者の行動を把握した。また、行動時の複数の生理情報(脳波、皮膚抵抗、心拍変動など)を、行動をトリガとして同時に計測できるシステムを構築し、日常生活環境下での各行動パターンにおける生理情報の変化を計測・解析するための準備を整えた。さらに、非可聴域を含む日常生活音の再生装置、生理情報計測装置、注意機能評価テストをリンクさせ、特定の日常生活音に対する、計測評価値の変化を捉えることを行った。前年度構築した、モバイルセンシングシステムと測位システムを用いて、複数人の日常行動時のデータを取得した。これにより、腕に装着したセンサ(3軸加速度計、体表温度計、温湿度計、気圧計、マイクなど)を用いて、行動パターン(歩行、走行、乗車、食事、睡眠、会話)区別のためのアルゴリズムを作成した。測位システムにおいては、モバイルセンシングで得られる気圧データも使用し、より精度の高い屋内測位を実現した。また、脳活性を促す環境情報として、環境音に注目し、後頭部から取得した脳波α2帯域のパワーの振幅に変化を与える環境音に、定周波の有無が関連していることを示すデータを得た。低周波が比較的大きく存在する場所として、室内などの静かな場所において機械音が存在する環境が想定される。低周波が聞こえにくい場所としては、屋外における徒歩での移動や会話をする環境が想定される。一方、加速度及び日誌による1週間以上のモニタリングにより、活動量が多くなる時間帯に高齢者が行っている特徴的な行動は、生きがいとして定期的に行っている行動が大半であることが分かった。さらに、その行動及び行動を行う動機に関するアンケート調査により、行動を定期的に続ける同期として「交流」因子が関連することが示された。また、行動を行う動機とSOCスコアに相関があることも示された。したがって交流の機会を増やす行動導線のある環境創成が重要であると考えられる。高齢者の行動パターンについて、活動量、位置を収集する腕時計型デバイスを開発し、高齢者の行動のモニタリングを行ったところ、多くの高齢者が生活の中で「生きがい」を得るために移動して行動を実践していることが分かった。300人規模のアンケート調査により、このような行動の形態は様々であるが、行動実践のモチベーションとSOCのスコアには関連があることを示した。また、このようなモチベーションの維持に、他人との交流が関連していることが示唆された。他人との会話により深部脳機能が活性化することは報告されており、上述のモチベーション維持に他人とのコミュニケーションによる脳深部機能の活性化が関わっていることが推測される。また、本研究では、生活環境音と深部脳機能活性の関係について音刺激と脳波計測により考察した。音刺激に人工音と自然環境音を用い後頭部脳波を解析することにより、自然音聴取時により深部脳活動が活性化する結果を得た。また、人工音に特徴的な周期を持つ音刺激を聴取したときに、前頭部脳血流が低下するとともに150ms以下の脳波事象関連電位が低下することが確かめられ、この現象が深部脳機能活性と関連しているとすると、周期的な単調な音が多く存在する室内での生活が多い高齢者は、その中で「交流」や「会話」などの深部脳機能活性を生じさせる行動を積極的に行う必要があると考えられる。また、高齢者の行動パターン解析により、多くの時間をテレビ視聴に費やしている高齢者が多いことがわかり、300人規模の高齢者に対し、認知機能とテレビ視聴形態との関連について調査を行い、った。このなかで、認知機能の際により「学習教養番組」の視聴頻度が異なることがわかった。このような簡便なチェック方法により、脳機能活性を促す行動の実践と認知機能低下の関連の調査が可能になることが考えられる。

高齢者の行動パターンについて、活動量、位置を収集するウェアラブルデバイスを開発し、高齢者の行動のモニタリングを行ったところ、多くの高齢者が生活の中で「生きがい」を得るため行動を実践し、そのときの身体活動量が増大していることが分かった。このような行動の形態は様々であるが、行動実践による充実度の要因にとして交流することやSOCのスコアがあることがアンケート調査により示された。さらに、認知機能低下に関連する生活行動項目として「運動」「閉じこもり」があり、屋内空間に特徴的な定周波騒音により脳機能活性に影響があることが示され、上記の行動が介護予防に有効な可能性があることが示唆された。・日常環境下でモバイル計測が可能な生理/環境計測システムを構築し、環境情報と生理情報の同時計測を行った。・日常生活環境音聴取時の、環境音音響特性の差異による脳波特徴の変化を示した。・高齢者が好む行動及びその実践の動機の調査により、「交流」因子の関わりが大きくSOCスコアとも相関があることを示した。以上により、該当年度の計画はほぼ遂行できていると考える。環境生理学、移動体センシング脳活性を促す環境要素のより細かな特性分析(環境音や会話のどの音響因子が脳活性に寄与しているかなど)を行う。脳活性を促す環境要素と、それに対応する行動パターン及び日常の特定環境との関連性を、行動実験により見出す。また、被験者のSOC(Sense of Coherence)をアンケートで取得し、SOCの値の差により脳活性に寄与する行動パターンに差異があるか分析を行い、個別適合が可能な脳活性に寄与する行動パターンの抽出を行う。・高齢者の行動の傾向を把握し、数種のウェアラブルセンサと測位システムによる行動認識手法を考案した。・モバイル計測が可能な生理計測システムを構築し、脳波などの指標により、ストレス度合いの変化をみた。・日常生活環境音を再現するシステムを構築し、生理計測システムと連動させた。平成27年1月における行動実験において、腕に装着することのできる複数の生体/環境センサの準備が必要であったが、一部のセンサにおいて、必要機器の選定及び納品に要する期問が足りず、次年度に使用せざるを得なかった。脳活性を促す環境要素及び行動パターンの特定を行うためのデータマイニング手法を確立する。構築した実験環境と実空間を併用し、日常生活環境下における刺激に対する生理変化の特徴を抽出する。SOCスコアにより、生理反応の個人差があるか、解析を行う。腕に装着し、平均体表温及び環境音特性の指標を得るために十分な出力を行うセンサを購入する。平成26年1月における環境刺激-生理計測システムの構築過程において、環境刺激の解像度及び強度に関し、複数の実験場所において同じレベルを実現する必要性が生じたが、必要機器の選定及び納品に要する期間が足りず、次年度に使用せざるを得なかった。音圧測定器、スピーカー、アンプについて、既購入品と同レベルの環境音再生(50 Hz-100 kHz)ができる製品を購入する。
揮発法を用いたごみ焼却飛灰からの重金属の分離回収技術に関する研究

本研究はごみ焼却飛灰から容易に金属類を効率的に分離回収する方法として資源分離回収の要素技術の一つである塩化揮発法を用い、ごみ焼却飛灰の溶融点以下の比較的低温域下(600°C1000°C)での積極的な金属類の塩化による加熱揮発を利用した無害化処理および分離回収を目指したものである。電気炉を用いて揮発成分の組成ならびに加熱揮発後の成分についてICP発光分析装置および蛍光X線分析装置を用いて調査し、ごみ焼却飛灰の無害化、再資源化両面について検討を行った。試料飛灰は電気集塵機飛灰を、塩化剤は塩化アンモニウムを用い、あらかじめ混合した後電気炉に供給した。加熱雰囲気は窒素および空気であった。試料の供給方法は、石英皿に所定量のせてバッチ的に供給する方法と試料ホッパから連続的に供給する方法の2つ方法で行った。塩化揮発による重金属の挙動について以下の知見が得られた。バッチ供給方法による塩化揮発実験では塩化剤の添加による重金属の揮発分離の始まる温度の低温化がはかれた。900°Cにおいて飛灰中のカドミウムおよび鉛の含有濃度を10%に、亜鉛の含有濃度を20%まで低下させることができた。また、銅は空気雰囲気下で加熱することにより20%まで含有濃度を低下させることができた。この金属の揮発特性の違いを利用した金属の選択分離が可能であった。連続供給方法による塩化揮発実験ではバッチ供給方法より揮発する割合が低下したが、処理灰中の重金属類の水溶出試験を行うと、容易に溶出されることから揮発せずに処理灰中で塩化されていることがわかった。揮発成分にはナトリウムなどのアルカリ成分や亜鉛および鉛がかなり濃縮されていた。揮発成分に対し、硫化ナトリウムを用いた重金属回収試験を行った結果、28.3%の鉛が回収された。塩化揮発時の重金属の挙動に対し、熱力学データベースより化学平衡を計算し、いずれの場合においても塩化揮発反応の妥当性が確認された。今年度の研究の進捗状況を以下に示す。(1)大都市の清掃工場から採取した16個のごみ焼却飛灰をTG-DTA熱分析装置を用いて空気雰囲気下および窒素雰囲気下で測定した。その結果、TGとDTAの曲線の形状により、5つのグループに分類することが可能であった。特に、酸性ガス対策としての消石灰の吹き込みの有無によってTG-DTA曲線に大きな差が認められた。(2)ごみ焼却飛灰中の重金属の連続揮発装置としては、粉粒体をスクリューフィーダーにより電気管状炉内に供給する装置を設計・試作した。製作に時間を要したため、供給試験によって装置の特性について把握した段階である。今後、実際のごみ焼却飛灰の供給加熱により、飛灰中の重金属の連続揮発除去の実験を行う予定である。(3)揮発させた重金属を含有する凝縮物の山元還元の条件について同和鉱業(株)と小坂製錬所(株)にヒヤリング調査を行い、鉛産物と亜鉛産物の金属リサイクルプロセスの可能性について検討を行った。(4)高温下における重金属の濃度変化および形態変化を推定するため、化学平衡計算プログラムを作製した。購入した熱力学データベースとの組み合わせにより、今後は実験系に合わせた平衡計算を行い、化学平衡計算の有用性について検討を加える。

本研究はごみ焼却飛灰から容易に金属類を効率的に分離回収する方法として資源分離回収の要素技術の一つである塩化揮発法を用い、ごみ焼却飛灰の溶融点以下の比較的低温域下(600°C1000°C)での積極的な金属類の塩化による加熱揮発を利用した無害化処理および分離回収を目的したものである。電気炉を用いて揮発成分の組成ならびに加熱揮発後の成分についてICP発光分析装置および蛍光X線分析装置を用いて調査し、ごみ焼却飛灰の無害化、再資源化両面について検討を行った。試料飛灰は電気集塵機械飛灰を、塩化剤は塩化アンモニウムを用い、あらかじめ混合した後電気炉に供給した。加熱雰囲気は窒素および空気であった。試料の供給方法は、石英皿に所定量のせてバッチ的に供給する方法と試料ホッポから連続的に供給する方法の2つ方法で行った。塩化揮発による重金属の挙動について以下の知見が得られた。バッチ供給方法による塩化揮発実験では塩化剤の添加による重金属の揮発分離の始まる温度の低温化がはかれた。900°Cにおいて飛灰中のカドミウムおよび鉛の含有濃度を10%に、亜鉛の含有濃度を20%まで低下させることができた。また、銅は空気雰囲気下で加熱することにより20%まで含有濃度を低下させることができた。この金属の揮発特性の違いを利用した金属の選択分離が可能であった。15EA04:連続供給方法による塩化揮発実験ではバッチ供給方法により揮発する割合が低下したが、処理灰中の重金属類の水溶出試験を行うと、容易に溶出されることから揮発せず処理灰中で塩化されていることがわかった。揮発成分にはナトリウムなどのアルカリ成分や亜鉛および鉛がかなり濃縮されていた。揮発成分に対し、硫化ナトリウムを用いた重金属回収試験を行った結果、28.3%の鉛が回収された。塩化揮発時の重金属の挙動に対し、熱力学データベースより化学平衡を計算し、いずれの場合においても塩化揮発反応の妥当性が確認された。
性感染症に関する知識の普及と定着を促す介入方法の検討－フィールドと実験室の融合－

本研究プロジェクトでは性感染症の知識増進を進めるためのフィールド実験を実施することを目指している。2018年度は、その第一歩として、予備調査を行う年度である。そのため、性感染症に関する知識を大学生がどの程度有しているかを確認するためのアンケート調査を設計・実施した。設計は18年度前期に行った。アンケートの内容としては、回答者の性別、性感染症に関する知識を問う質問、リスク態度に関する質問などである。質問内容が性感染症ということで、回答に関してはプライバシーが守られること、回答したくない場合には白紙のまま提出してもかまわないことを徹底した。アンケート調査の実施校は大阪学院大学(分担者の長塚が担当)、関西大学(代表の小川および分担者の本西が担当)である。回答者はそれぞれの大学の学部生である。具体的には大阪学院大学は主に経済学部生、関西大学は経済学部生と、本学経済実験センターで実施している経済実験の参加者であった。実施時期は2018年10月から2019年3月で、有効回答数としておよそ300名のデータが集まった。18年度中にデータ入力をほぼ完了し、分析に入るところまで進んだ。同時に性感染症の行動経済学的分析に関する内外の文献調査を実施し、関連する研究の整理を行った(代表の小川および分担者の川村・稲葉が担当)。整理の結果は予備調査にも反映されているだけでなく、今後実施される介入実験の設計にも資するものと考えられる。計画年次1年目としての予備調査は予定通り実施できたと考えている。データの分析までは進めなかったので、その点については19年度早急に実施したい。18年度実施に至らなかった、予備調査のデータ解析を実施する。次いで、データ解析の結果を踏まえて、再度予備調査を行うか本実験に進むかを検討する。本実験に進む場合は、介入方法の設計を進め、その準備を行うことが19年度に推進すべき課題である。
Toll-like receptor 9のヒト特異的な基質認識メカニズムの解明

Toll様受容体TLR9のリガンドである非メチル化CpG DNAは強力な自然免疫活性化能と簡便に作成できる点で新規アジュバントとして注目されている。しかし、「マウスと霊長類での反応性の違い」や「CpG DNA配列による反応性の違い」など動態差がなぜ生じるのか不明な点がある。本申請課題では、主としてX線結晶構造解析による立体構造に基づきヒト由来TLR9の種特異的な基質認識に関わる分子メカニズムの解明を目指した。本年度では、下記項目の研究計画を実施した。1.発現系の改良:これまでに確立した蛋白質調製法では、昆虫細胞-バキュロウイルス発現系を用いていたが、クライオ電子顕微鏡による観察の結果、精製タンパク質(膜ドメインを含むヒト由来TLR9)の分子構造には高い不均一性が認められた。このため、BacMamウイルスを利用した哺乳動物細胞HEK293sGnTi-での発現系構築を進め、高い構造均一性の得られる試料調製法の検討を行った。これまでのところ、高収量・高純度に蛋白質調製に成功した。今後、クライオ電子顕微鏡による粒子観察を進める。2.結晶化条件探索:昆虫細胞発現系および哺乳動物細胞発現系から調製した精製試料について、これまでと同様に多数の結晶化条件の探索を進めているが、これまでのところ結晶を得ることはできていない。3.種特異的基質認識:ヒトとマウス由来TLR9細胞外領域の相同性は約74%である。基質特異性を決定する領域を特定するため、ヒト由来TLR9細胞外領域の一部をマウス由来TLR9領域に組換えたキメラ体(細胞外領域のみ)を14種類作製し、昆虫細胞発現系により試料調製を行った。今後は、等温滴定カロリメトリーによる基質との相互作用解析を進め、領域決定を行う。ヒト免疫系において、先天的に備わっている「自然免疫」を活性化する免疫賦活剤は、ワクチンの効果(「適応免疫」の獲得)を最大限発揮するために必須の構成成分であり、これらに関わる受容体を特異的に活性化させるアジュバント開発やその作用機序解明の研究が精力的に行われている。特に、Toll様受容体TLR9のリガンドである非メチル化CpG DNAは強力な自然免疫活性化能と簡便に作製できる点で新規アジュバントとして注目をされている。本申請研究では、主としてX線結晶構造解析による立体構造に基づきヒト由来TLR9の種特異的な基質認識メカニズムを解明することを目的とする。これまでに種々の発現・精製方法を検討した結果、タンパク質タグとそれに特異的に結合するナノボディを用いた簡便な精製方法により、一回膜貫通タンパク質としてTLR9を大量・高純度に調製することに成功している。本年度ではリガンド複合体の構造解析を目指し、従来の試料および発現領域を最適化した試料を用いて網羅的結晶化スクリーニング実施した。ゲルろ過クロマトグラフィにより、発現させたTLR9はヒト特異的なリガンドにのみ結合することを明らかにしたが、これまでのところ、結晶を得ることはできていない。一方で、リガンドであるCpG DNAと精製TLR9との相互作用解析では、界面活性剤の影響を排除した正確な測定・解析のために、精製に用いた界面活性剤を脂質/ナノディスクに置換する試料調製法についても検討し調製に成功した。結晶化に必要な量のタンパク質は十分に得られているものの、本年度では結晶を得られなかった。このため、構造解析に大きな進展がなかった。一方で、リガンドとの相互作用解析にむけて界面活性剤を含まない精製条件を決定でき測定準備が整ったと考えている。ヒト免疫系において、先天的に備わっている「自然免疫」を活性化する免疫賦活剤は、ワクチンの効果(「適応免疫」の獲得)を最大限に発揮するために必須の構成成分であり、これらに関わる受容体を特異的に活性化させるアジュバント開発やその作用機序解明の研究が精力的に行われている。特に、Toll様受容体TLR9のリガンドである非メチル化CpG DNAは強力な自然免疫活性化能と簡便に作成できる点で新規アジュバントとして注目されている。本申請課題では、主としてX線結晶構造解析による立体構造に基づきヒト由来TLR9の種特異的な基質認識メカニズムを解明することを目指している。本年度では、下記の項目の研究計画を実施した。1.結晶化条件探索:これまでに確立した調製法による膜ドメインを含むヒト由来TLR9では結晶をえることができなかったため、精製方法の再検討を進めた。具体的には、結晶化に大きく影響をあたえると考えられる界面活性剤、修飾糖鎖の除去、発現領域の再検討を進めた。評価方法には、動的光散乱法、ネガティブ染色法による電子顕微鏡観察、結晶化スクリーニングにより行った。特に、電子顕微鏡像から高い単分散性の試料調製に成功している結果を得た。2. CpG DNAとの相互作用解析:調製したヒト由来TLR9について、detergent micelleおよびnanodisc存在下において、等温滴定カロリメトリーを用いた相互作用解析を実施した。結晶構造解析:結晶化スクリーニングを実施するために必要な高純度膜タンパク質は得られている一方で、本年度においても解析可能な結晶を得ることはできていない。このため構造解析に大きな進展はなかった。しかし、調製タンパク質の評価に用いているネガティブ染色による電子顕微鏡像からは、高い単分散性の調製タンパク質が得られていることがわかり、今後の結晶創出に大きな期待が持てる。ヒト

特異的な相互作用解析:リガンドとの相互作用解析のおける問題はこれまでのところなく、順調に進んでいる。Toll様受容体TLR9のリガンドである非メチル化CpG DNAは強力な自然免疫活性化能と簡便に作成できる点で新規アジュバントとして注目されている。しかし、「マウスと霊長類での反応性の違い」や「CpG DNA配列による反応性の違い」など動態差がなぜ生じるのか不明な点がある。本申請課題では、主としてX線結晶構造解析による立体構造に基づきヒト由来TLR9の種特異的な基質認識に関わる分子メカニズムの解明を目指した。本年度では、下記項目の研究計画を実施した。1.発現系の改良:これまでに確立した蛋白質調製法では、昆虫細胞-バキュロウイルス発現系を用いていたが、クライオ電子顕微鏡による観察の結果、精製タンパク質(膜ドメインを含むヒト由来TLR9)の分子構造には高い不均一性が認められた。このため、BacMamウイルスを利用した哺乳動物細胞HEK293sGnTi-での発現系構築を進め、高い構造均一性の得られる試料調製法の検討を行った。これまでのところ、高収量・高純度に蛋白質調製に成功した。今後、クライオ電子顕微鏡による粒子観察を進める。2.結晶化条件探索:昆虫細胞発現系および哺乳動物細胞発現系から調製した精製試料について、これまでと同様に多数の結晶化条件の探索を進めているが、これまでのところ結晶を得ることはできていない。3.種特異的基質認識:ヒトとマウス由来TLR9細胞外領域の相同性は約74%である。基質特異性を決定する領域を特定するため、ヒト由来TLR9細胞外領域の一部をマウス由来TLR9領域に組換えたキメラ体(細胞外領域のみ)を14種類作製し、昆虫細胞発現系により試料調製を行った。今後は、等温滴定カロリメトリーによる基質との相互作用解析を進め、領域決定を行う。研究計画に記載した通り、熱安定性・単分散性を指標に発現領域の最適化・タンパク質の均一化(糖鎖除去)を行い、更なる結晶化スクリーニングを進める。リガンドとの相互作用解析については、種々のリガンドとの解離定数を所属研究室の等温滴定カロリメトリー(ITC)を用いて決定する。当初は表面プラズモン共鳴法を用いた解析を進める予定であったが、化学修飾のないリガンドを用いることのできるITCが使用可能なため優先させる。前年度に引き続き、熱安定性・単分散性を指標に発現領域の最適化、タンパク質の均一化を進め、膜タンパク質に用いられている多くの手法を用いて大規模結晶化スクリーニングを実施し、結晶構造解析を精力的に進める計画としている。当初購入予定であった備品費については、所属研究室にて利用可能な状況であり研究の遂行に問題がないと判断できたため購入を見送った。消耗品費については、発現・精製方法の最適化に成功したため結果として使用額が減少した。また、本年度は外部発表に値する成果が得られていなことから学会発表を、結晶を得ていないことから出張実験を見送った。以上の状況により、次年度使用額が生じた。
植物におけるスモールRNAを介したストレス応答遺伝子の制御機構の探索

植物において、casiRNAはゲノムDNAのメチル化を誘導し、遺伝子の発現を抑制する。この機構をRdDMと呼ぶ。未処理および乾燥ストレス下においてRdDMによる制御を受ける遺伝子を同定するために、野生型植物、casiRNA生合成の必須因子の変異体およびDNAメチル化酵素の変異体において、タイリングアレイ解析を行った。その結果、いくつかの遺伝子がRdDMによって直接制御されている候補として同定できた。植物において、small RNAの約7割をしめる23,24ntほどのchromatin-associated small interfering RNA(casiRNA)は、ゲノムDNAのメチル化に関与することがわかっている。ゲノムDNAのメチル化は遺伝子の発現を抑制すると考えられている。本研究では、ストレス応答に関与するcasiRNAおよびそれらのcasiRNAによって制御を受ける遺伝子を同定し、その役割やメカニズムの解明を目的とする。RNA dependent RNA polymerase 2(RDR2)遺伝子の変異体rdr2では、casiRNAの蓄積がなくなることがわかっている。また、casiRNAが関与するDNAメチル化を行うと考えられている3つのメチル化酵素遺伝子の3重変異体ddc(drm1drm2cmt3)では、いくつかのcasiRNAの蓄積およびゲノムDNAのメチル化が減少することがわかっている。乾燥ストレス下においてcasiRNAによって発現制御を受ける遺伝子を同定するために、乾燥0,2時間目に野生型植物、rdr2変異体およびddc変異体からRNAを抽出し、全ゲノムタイリングアレイ解析を行った。rdr2のアレイデータのみデータ処理が終了した。その結果、野生型と比較して、rdr2変異体においていくつかの遺伝子の発現が特異的に増加していることがわかった。現在、ノーザン解析法を用いてアレイデータの検証を行っている。同時にddc変異体におけるアレイデータの処理を行っているところである。植物において、24ntのcasiRNAはゲノムDNAのメチル化を誘導し、遺伝子の発現を抑制すると考えられている。この機構をRNA-directed DNA methylation(RdDM)と呼ぶ。乾燥ストレス下においてRdDMによって発現制御を受ける遺伝子を同定するために、未処理時、乾燥2時間目に野生型植物、casiRNA生合成の必須因子の変異体rdr2およびDNAメチル化酵素の三重変異体ddc(drm1drm2cmt3)からRNAを抽出し、全ゲノムタイリングアレイ解析を行った。タイリングアレイを用いることで、既知遺伝子だけではなく、新規転写単位の発現を予測することができる。まず、未処理時について、各植物間でのアレイデータの比較を行った。各変異体において発現が増加した遺伝子の中で、遺伝子の上流と下流500bp以内の範囲にcasiRNAがマップされるものを探した。その結果、少なくとも18個の既知遺伝子と19個の新規転写単位がRdDMによって直接制御されている遺伝子候補として同定することができた。内在性のRdDM制御遺伝子の同定は、RdDM機構の詳細な解析に活かされるはずである。この成果は学術論文として(BBRC,376:553-557,2008)に掲載された。さらに、乾燥ストレス下において、野生型では発現応答しないが、変異体においては発現応答が認められる既知遺伝子および新規転写単位が数個みつかってきた。この発見は、casiRNAによるDNAメチル化が遺伝子のストレス応答を隠していることを意味する。それらの遺伝子の発現の確認および構成配列(リピート配列を含むか否か)の確定を行った。
トガウイルスのゲノム複製機構の解明と抗ウイルス薬開発の基盤的研究

本研究はトガウイルスのゲノム複製に関与する宿主因子を同定し、その作用機序から特異的治療方法やワクチンが無いトガウイルス感染症に対する治療薬開発の基盤を得ることを目的にした。2016年は風疹ウイルスレプリコン細胞と膜輸送並びに細胞骨格因子のsiRNAとそれらの特異的阻害剤を用いたスクリーニングによって、ゲノム複製に関与する宿主因子の候補を複数決定した。2017年は候補因子のうち、癌治療の標的分子として様々な阻害剤が作出されていることから、選択的分子シャペロンであるheat shock protein 90(Hsp90)に着目して風疹ウイルスとシンドビスウイルスにおける関与を、1)ウイルス産生への影響、2)ウイルスタンパク質との相互作用、3)ウイルスタンパク質の機能への影響から解析した。その結果、Hsp90阻害剤の濃度依存的にウイルス産生が優位に低下すること、ゲノム複製に関与するウイルスタンパク質とHsp90が相互作用すること、Hsp90阻害剤により相互作用するウイルスタンパク質の安定性並びに機能が低下することを確認した。2018年は、定量PCRにより阻害剤処理によりゲノム複製が低下することも確認した。また風疹ウイルスにおいては、Hsp90の関与を再検証するためにsiRNAを用いて、1)と3)の解析を行い、阻害剤を用いた時と同様の結果を得た。以上より本研究では、Hsp90がトガウイルスのゲノム複製を担うタンパク質と相互作用して、それらウイルスタンパク質の安定性や機能性に寄与すること、トガウイルスのゲノム複製に関与する重要な宿主因子であることを明らかにした。用いた阻害剤は癌治療薬として臨床試験に進んでおり実用化が期待されている。本研究の感染実験においても細胞障害性を示さない低濃度で効果的にウイルス産生を抑えることから、トガウイルス感染症の治療薬候補になる可能性が示唆された。トガウイルス科ウイルスには、ヒトに病原性を示す多数のウイルスが分類されている。代表的なウイルスとして風疹ウイルス、チクングニヤウイルス、ベネズエラウマ脳炎ウイルス等がある。風疹ウイルスを除くトガウイルス感染症にはワクチンが確立されておらず、特異的な治療方法も存在しない。本研究はトガウイルスのゲノム複製機構を明らかにすること、その機構からトガウイルス感染症に対する治療薬開発の基盤を得ることを目的にする。トガウイルスを含む全てのプラス鎖RNAウイルスは形質膜や細胞小器官の膜を再構成して、自身のゲノム複製を行う場(ゲノム複製小胞)を形成する。ゲノム複製小胞の形成には膜を構成する宿主因子がウイルスによって利用されていることが予想される。そこで、風疹ウイルスレプリコン細胞と膜輸送並びに細胞骨格因子のsiRNAライブラリーを用いてゲノム複製に関与する候補宿主因子を検索した。その結果、siRNAの処理によりゲノム複製が有意に低下する幾つかの候補因子を得た。更に候補因子の特異的な阻害剤を用いてゲノム複製への影響を検討し、関与の可能性が高い候補因子を絞り込んだ。それらの候補因子とゲノム複製の指標になるdsRNAの感染細胞内の局在を観察し、幾つかの宿主因子がdsRNAと部分的に共局在していることを確認した。また、ゲノム複製を担うウイルスタンパク質と共免疫沈降を行い相互作用する因子を同定した。これらの結果から選定した宿主因子が風疹ウイルスのゲノム複製に関与することが期待される。本研究計画の立案に至った予備実験の結果から注目していた宿主因子について、ゲノム複製への影響が認められなかったことから、研究計画を変更した。また、本年度に計画していた他のウイルスレプリコン細胞での候補因子の評価を完了しておらず実験の遅れがあることから判断した。その一方、研究計画に沿ってsiRNAライブラリーを用いて風疹ウイルスのゲノム複製に関与する複数の候補宿主因子の選定を行った。加えて、阻害剤を用いた評価でもsiRNAの結果と相関する因子を見出した。その中にはウイルスタンパク質と相互作用する因子も確認しており、ゲノム複製に関与する宿主因子が含まれていることが強く期待される。本研究はトガウイルスのゲノム複製機構に関与する宿主因子を明らかにすること、その作用機序からトガウイルス感染症に対する治療薬開発の基盤を得ることを目的にする。昨年度までに風疹ウイルスレプリコン細胞と膜輸送並びに細胞骨格因子のsiRNAライブラリーとその特異的阻害剤を用いてゲノム複製に関与する候補宿主因子を複数決定した。本年度は候補因子の一つについて、1)感染性ウイルス産生への影響、2)ウイルスタンパク質との相互作用、3)ウイルスタンパク質の機能への影響を複数のウイルスについて詳細に解析した。1)については、複数のトガウイルスを各々細胞へ感染させた後、候補因子の特異的阻害剤を処理して、培養上清中のウイルス力価の変動を測定した。用いた全てのウイルス種について、阻害剤の濃度依存的に培養上清中のウイルス力価が数百から数万倍低下することを確認した。2)については、培養細胞へ候補因子とウイルスタンパク質を強制発現させた後、その細胞溶解液を用いて共免疫沈降実験を行って検討した。その結果、候補因子がゲノム複製を担う特定のウイルスタンパク質と相互作用することを確認した。3)相互作用が認められたウイルスタンパク質が酵素活性を有していたことから、阻害剤によるウイルスタンパク質の酵素活性変化を間接的に検討した。その結果、阻害剤の濃度依存的に酵素活性が低下することを確認した。これらの結果から、候補因子はウイルスタンパク質が機能的になるために重要であることが示唆された。また、阻害剤によりウイルス産生が著しく抑制されることから、この宿主因子とウイルスタンパク質の相互作用機序を標的としたウイルス阻害剤の開発が期待できる。昨年度はsiRNA

ライブラリーを用いて風疹ウイルスのゲノム複製に関与する複数の候補宿主因子の選定を行った。本年度は、その候補因子について、他のトガウイルス感染への影響、更にウイルス感染に寄与する分子機構について詳細な解析を行った。これらの結果より平成29年度に予定していた候補因子がトガウイルスのゲノム複製へ関与する分子機構について、一定の結果を出した。本研究はトガウイルスのゲノム複製に関与する宿主因子を同定し、その作用機序から特異的治療方法やワクチンが無いトガウイルス感染症に対する治療薬開発の基盤を得ることを目的にした。2016年は風疹ウイルスレプリコン細胞と膜輸送並びに細胞骨格因子のsiRNAとそれらの特異的阻害剤を用いたスクリーニングによって、ゲノム複製に関与する宿主因子の候補を複数決定した。2017年は候補因子のうち、癌治療の標的分子として様々な阻害剤が作出されていることから、選択的分子シャペロンであるheat shock protein 90(Hsp90)に着目して風疹ウイルスとシンドビスウイルスにおける関与を、1)ウイルス産生への影響、2)ウイルスタンパク質との相互作用、3)ウイルスタンパク質の機能への影響から解析した。その結果、Hsp90阻害剤の濃度依存的にウイルス産生が優位に低下すること、ゲノム複製に関与するウイルスタンパク質とHsp90が相互作用すること、Hsp90阻害剤により相互作用するウイルスタンパク質の安定性並びに機能が低下することを確認した。2018年は、定量PCRにより阻害剤処理によりゲノム複製が低下することも確認した。また風疹ウイルスにおいては、Hsp90の関与を再検証するためにsiRNAを用いて、1)と3)の解析を行い、阻害剤を用いた時と同様の結果を得た。以上より本研究では、Hsp90がトガウイルスのゲノム複製を担うタンパク質と相互作用して、それらウイルスタンパク質の安定性や機能性に寄与すること、トガウイルスのゲノム複製に関与する重要な宿主因子であることを明らかにした。用いた阻害剤は癌治療薬として臨床試験に進んでおり実用化が期待されている。本研究の感染実験においても細胞障害性を示さない低濃度で効果的にウイルス産生を抑えることから、トガウイルス感染症の治療薬候補になる可能性が示唆された。当初の予定通りsiRNAライブラリーによって、候補宿主因子を選定した。候補因子の風疹ウイルス感染細胞における継時的な局在変化やゲノム複製小胞形成のどの段階で関与しているかについて詳細な解析を行う。それらの結果を基にして他のウイルスレプリコン細胞での検討を纏めて実施する。これまでの解析により、トガウイルスのゲノム複製に関与する宿主因子の一つを同定したと考えている。平成30年度はこれらの結果を纏めて専門誌に論文を投稿し、受理を得ること、更に残っている候補因子についても同様の解析を進めることを予定している。
近世大名課役変質と都市下層社会形成・構造化の関係の解明

研究初年度である平成25年度は、全国各地に残る関係史料を調査し、その収集に努めた。大名家に残る関係史料に関しては、山口県文書館、岡山大学附属図書館、広島県立文書館にて、大名課役に関わった請負商人・日用層に関する史料の収集を行った。江戸の下層社会に関する史料については、東京都立公文書館・国立国会図書館にて、関係史料の収集を行った。これらの調査を通して、本研究に必要な史料をほぼ収集し終えた。史料収集と並行して史料読解を進め、全国諸藩が大名課役を勤める際に、領内から派遣する家来・人足を削減していき、江戸の請負商人に委託するように変わっていくこと、最終的には幕府勘定所に必要経費を支払うだけとなること等が確認できた。またあわせて江戸における請負稼業の進展とも深く関わることが確認できた。日本におけるアウトソーシングや入札の始まりとも関わる重要な論点であることが分かり始めた。これらの調査結果や研究実績をもとに、最終年度である平成26年度に向けて、史料翻刻を並行して行っている。平成26年10月に日本史研究会大会において、本研究の成果を総括する「幕藩体制の転換と都市社会」(仮)を報告する予定である。報告に向けて、収集史料や刊行史料の読解、その翻刻などの作業を続けながら、あわせてその成果が世界史の中でいかなる位置づけができるかを考察するため、ロンドンやパリなどの江戸と並ぶ巨大都市との比較検討を行う準備を行った。以上のような研究成果を、2014年10月12日日本史研究会大会にて報告し、日本近世における江戸の位置づけ、江戸・京都・大坂の違い、都市下層社会の実態、享保改革・寛政改革の歴史的位置づけ、請負・入札の実態等、について大会参加者と質疑応答を行った。当日の報告・質疑応答は『日本史研究』(日本史研究会発行、2015年3月)に掲載された。日本近世史史料調査を予定していたうちの主要な資料館・博物館に関しては、その調査を終えた。また収集した史料を読解する中で、当初想定していた、大名課役変質と都市下層社会形成の二つが深く関係していることが確認できた。これに加えて、江戸だけでなく、京都・大阪など大規模都市における人口流入の問題とも深く関連することが明らかとなった。平成26年度は、これらの研究成果をまとめる作業を進め、平成26年10月にその成果を日本史研究会大会にて報告する予定である。初年度である平成25年度の研究進捗状況はおおむね順調である。研究最終年度である平成26年度は、その成果を公表するための作業に入る。具体的には、平成26年10月に日本史研究会大会にて本研究の成果を報告する予定になっており、そのために必要な史料読解・翻刻などを行い、平成27年4月にはその報告内容が、『日本史研究』に掲載される予定である。初年度配当額にて、必要な物品・資料・図書を揃えることができた。研究を進める中で、江戸とロンドン・パリとの比較等、新しい研究課題が浮かび上がってきた。研究計画を今一度検討し直して、次年度に必要な図書・物品等を購入する必要が出てきたため、次年度に繰り越すこととなった。研究計画当初、江戸をはじめとする日本の大都市について考察する予定であった。しかし同時期のロンドン・パリなど、都市への人口流入の問題など、世界史の中で位置づけ直す必要が生まれた。このため、次年度助成金を計画当初の予定通り、旅費・史料複写費を中心に使用し、次年度繰越となった1,935円に関しては、世界諸都市に関する図書の購入に使用する予定である。