hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多素子ＭＩＭＯシステムのためのピーク電力制御および適応信号処理技術の研究

送信基地局に多数のアンテナ素子を有する多素子MIMOシステムでは、アンテナ毎に設置された電力増幅器の効率改善が重要となる。特に、多素子MIMOにおいてマルチキャリア変調方式を用いる場合、信号の高いピーク振幅値が増幅器の効率を大きく低下させる要因となる。本研究の目的は、多素子MIMOの通信品質を保ちながら送信信号のピーク振幅値を制御可能な信号処理技術の開発である。本年度はまず、昨年度提案した多素子MIMO用のピーク振幅制御技術の理論特性解析を行った。理論解析では、MIMOにおけるユーザ間の干渉およびピーク振幅制御による歪みをガウス分布に従う確率変数で近似することで、通信品質の指標であるビット誤り率特性を導出した。次に、提案技術の性能改善手法について検討を行った。検討方式は、余剰のアンテナ自由度を活用してピーク振幅制御による歪みを補償するものである。これにより、歪みの許容値が極めて厳しい変調方式に提案技術を適用する場合においても、受信信号の品質を保ちながらピーク振幅の制御特性を向上できることを示した。ところで、多素子MIMOを屋内に展開する場合、屋内の既存通信網との連携することで効率的にトラフィックを収容できる。そこで、屋内通信技術としてマルチキャリア電力線通信に着目し、その課題を解決する手法について検討した。報告者は昨年度、電力線通信における送信ピーク振幅制御と伝送路で発生するインパルス性雑音の影響軽減を共に達成可能な方式として、修正選択マッピング方式を提案した。本年度は、屋内で測定された電力線伝送路データを用いて、提案方式の実伝送路上での有効性を示した。また、インパルス性雑音抑圧技術を用いた場合の性能(検出率・誤警報率・ビット誤り率)の理論解析を行った。2年度は、初年度に提案した多素子MIMOにおけるピーク振幅制御技術の理論特性の解析手法および改良方式を検討した。改良方式では、多素子MIMOの余剰のアンテナ自由度を活用した歪み補償と併用することで、ピーク振幅制御による通信品質の劣化を軽減しながら、ピーク抑圧特性を向上できることを示した。また、多素子MIMOとの連携システムとして、マルチキャリア伝送を用いる電力線通信を検討した。昨年度の結果に基づき、屋内電力線伝送路の実測値を用いて検討方式の特性を評価し、有効性を示した。本研究の成果は、論文誌、国際会議および国内の研究会にて発表済みである以上の通り、おおむね順調に進展している。余剰のアンテナ自由度を活用した多素子MIMOシステムにおけるピーク振幅値制御技術について、2年度の得られた特性評価結果および解析結果に基づき、改良手法を検討するとともに、簡易なモデルを構築して提案手法の実機評価を行う。実機上での問題点を明らかにし、その対処法および改善手法を検討する。得られた結果について、成果の発表を行い、博士論文を執筆する。本年度は、ピーク振幅値の制限時に発生する信号歪みを事前に与えられた許容値以下に自動で制御可能なピーク抑圧方式を提案した。種々の指向性制御技術を用いた多素子MIMOシステムに提案方式を適用した場合の達成可能なピーク振幅値の低減特性およびビット誤り率特性を計算機シミュレーションにより評価した。また、多素子MIMOを屋内に展開する場合、屋内の既存通信網との連携することで効率的にトラフィックを収容できる。屋内通信技術としてマルチキャリア電力線通信に着目し、その課題を解決する手法について検討した。電力線通信では、伝送路に接続された電子機器が発生するインパルス性雑音の影響を受ける。そのため、閾値を超える受信値をインパルス性雑音とみなして除去する手法(ブランキング)が検討されている。しかしながら、マルチキャリア変調とブランキングを併用する場合、高いピーク振幅値がインパルス性雑音の検出特性を劣化させ、ブランキングに伴う信号歪みの増加を招く。インパルス性雑音の検出精度向上のためには、受信振幅値が低いことが望ましい。本検討では、送信信号と受信信号のピーク振幅値を共に低減する手法を提案した。提案方式では送信機側で受信信号を推定し、送信信号と受信信号のピーク振幅値の重みづけ和を最小とするようにマルチキャリア信号のデータマッピングを制御する。それにより、送信機での増幅器の非線形歪みを軽減しながら受信機でのインパルス性雑音検出特性を改善できる。初年度は、多素子MIMOシステムにおけるピーク振幅制御技術について、その課題解決に有効な方式を示し、基礎的な評価検討を実施した。さらに、最大比合成規範の指向性制御を用いる多素子MIMOシステムに検討方式を適用した場合の達成可能なビット誤り率特性を解析する手法を示した。また、電力線通信用のマルチキャリア変調信号に適用可能なピーク振幅値抑圧技術を提案し、送信電力増幅器の非線形歪みとインパルス性雑音の双方の軽減に有効であることを示した。以上の通り、おおむね順調に進展している。

本研究の目的は、多素子MIMOの通信品質を保ちながら送信信号のピーク振幅値を制御可能な信号処理技術の開発である。本年度はまず、昨年度提案した多素子MIMO用のピーク振幅制御技術の理論特性解析を行った。理論解析では、MIMOにおけるユーザ間の干渉およびピーク振幅制御による歪みをガウス分布に従う確率変数で近似することで、通信品質の指標であるビット誤り率特性を導出した。次に、提案技術の性能改善手法について検討を行った。検討方式は、余剰のアンテナ自由度を活用してピーク振幅制御による歪みを補償するものである。これにより、歪みの許容値が極めて厳しい変調方式に提案技術を適用する場合においても、受信信号の品質を保ちながらピーク振幅の制御特性を向上できることを示した。ところで、多素子MIMOを屋内に展開する場合、屋内の既存通信網との連携することで効率的にトラフィックを収容できる。そこで、屋内通信技術としてマルチキャリア電力線通信に着目し、その課題を解決する手法について検討した。報告者は昨年度、電力線通信における送信ピーク振幅制御と伝送路で発生するインパルス性雑音の影響軽減を共に達成可能な方式として、修正選択マッピング方式を提案した。本年度は、屋内で測定された電力線伝送路データを用いて、提案方式の実伝送路上での有効性を示した。また、インパルス性雑音抑圧技術を用いた場合の性能(検出率・誤警報率・ビット誤り率)の理論解析を行った。2年度は、初年度に提案した多素子MIMOにおけるピーク振幅制御技術の理論特性の解析手法および改良方式を検討した。改良方式では、多素子MIMOの余剰のアンテナ自由度を活用した歪み補償と併用することで、ピーク振幅制御による通信品質の劣化を軽減しながら、ピーク抑圧特性を向上できることを示した。また、多素子MIMOとの連携システムとして、マルチキャリア伝送を用いる電力線通信を検討した。昨年度の結果に基づき、屋内電力線伝送路の実測値を用いて検討方式の特性を評価し、有効性を示した。本研究の成果は、論文誌、国際会議および国内の研究会にて発表済みである以上の通り、おおむね順調に進展している。多素子MIMOシステムにおけるピーク振幅値制御技術について、初年度の得られた特性評価結果および解析結果に基づき、改良手法を検討する。多素子MIMOの余剰のアンテナ自由度を活用し、送信指向性制御と一体化したピーク振幅値制御手法を検討する。得られた結果について、成果の発表を行う。余剰のアンテナ自由度を活用した多素子MIMOシステムにおけるピーク振幅値制御技術について、2年度の得られた特性評価結果および解析結果に基づき、改良手法を検討するとともに、簡易なモデルを構築して提案手法の実機評価を行う。実機上での問題点を明らかにし、その対処法および改善手法を検討する。得られた結果について、成果の発表を行い、博士論文を執筆する。
CADとデータベースの統合によるデジタルアーカイブシステムの構築に関する研究

本研究は、CADとデータベースの統合によるデジタルアーカイブシステムの構築を目的に行われたものであり、システムの構築に向けたサブテーマとして、「(1)部品雛形の取り扱い方針に関する考察」「(2)納まりの雛形化による部品雛形作成の効率化」「(3)分散協調システムの実装」「(4)形状そのもののデータベースでの管理」「(5)関連情報の整理とデジタルアーカイブの活用方法の提案」を挙げた。研究期間の二年目にあたる本年度(平成23年度)では、(2)、(3)、(5)について研究を行った(なお、一年目(平成22年度)では、(1)、(4)について研究を行った)。(2)納まりの雛形化による部品雛形作成の効率化では、柱や貫といった典型的な軸部の部品の雛形について、これらの部品雛形を端部、本体、端部の構成に分け、端部にて納まり雛形を呼び出すことのできるよう改良し、効率化を図った。(3)分散協調システムの実装では、部品雛形の作成や編集を協調作業として複数人で行うことを想定し、整合性の面から問題となる同じ計算を意図した共通の計算式が複数の部品雛形に記述されている状況に対して、共通の計算式を一箇所にまとめる目的で共通の計算式を持つ雛形らをグループ化した雛形(外部ファイルとする)を作成し、個々の雛形の内部で呼び出すといった構成をとった。(5)関連情報の整理とデジタルアーカイブの活用方法の提案では、昨年度行った形状そのもののデータベースでの管理((4))に加え、写真や文献といった関連情報もあわせてデータベースへと記録する手法の開発を行った。また、デジタルアーカイブに蓄積される情報の活用方法として、デジタルアーカイブを閲覧できるWebアプリケーションの実装を行った。CADとデータベースの統合によるデジタルアーカイブシステムの構築について、部品雛形の取り扱い方針に関する考察、伝統木造建築に特有の部品の雛形のプログラムに関する考察、形状データそのもののデータベースでの管理の三点をサブテーマに研究を進めた。部品雛形の取り扱いに関する考察では、部品雛形のあり方として、伝統木造建築の構成する部品雛形の作成にあたりどのように公開変数の設計をすべきか、また、部品雛形の取り扱い方として、実体化や図面上での操作の際にどのように各公開変数にパラメータを設計すべきか、について検討を行った。伝統木造建築に特有の部品の雛形のプログラムに関する考察では、伝統木造建築物に典型的な部品を、パラメトリックにモデリングするにあたってのプログラム方針について考察を行った。部品雛形のプログラミング方針として、共通の計算式が複数の部品雛形に分散して記述されるのを防ぐ仕組みや、部品雛形のプログラミングに際した座標系に関する考察を行った。以上の成果を、研究発表、および学位論文としてまとめた。形状データそのもののデータベースでの管理については、部品ごとの形状情報そのものをデータベースで管理できるよう現在までのシステムに改良を加えた。これらの形状データから、元の三次元モデルが正しく復帰できることも確かめられた。商用CADによらない三次元形状の管理が実現されることにより、データベースシステムの性質を生かした超長期の運用が可能となると考えている。また、形状情報の活用として、形状情報から部品毎に重心の計算を行い.振動モデルを構築するといった試行を行った。ここでの成果を同様に研究発表としてまとめた。
ヨーロッパ文学の可能性と限界―統一性と多様性の相克をめぐる地域文化的研究

近・現代のヨーロッパ文学の中に、自国や自らが属する地域に強く根を求めようとする傾向と、自国や地域を越境して外とつながろうとする二つの傾向が、矛盾のうちに共存していることを、アングロ・アイリッシュというアンデンティーをもつ、W.B.イェイツの独特の文化的帰属意識や、晩年愛国詩人として知られたが、広くヨーロッパ文学を吸収して同時代の世界文学に影響を与えた、イタリアのG.ダンヌンツィオの例などを通じて確認した。また、現代フランスにおいて、国民文学やヨーロッパ文学の枠組みすら越えようとする、「ポスト=エグゾティスム」の試みが存在していることが、作家A.ヴォロディーヌ氏の講演を通じて明らかになった。研究初年度の本年、資料収集、研究会・展示会の開催、講演会全てに関して、本研究はほぼ予定通り計画を実行できた。(1)国内外で、基本的な資料の購入・収集を行った。(2)5月12日7月1日に、東京大学駒場博物館において、「WB.イェイツとアイルランド」展を開催し、関連行事として、日英語による詩の朗読と演劇の上演を行った。6月にはダブリン大学トリニティ・カレッジ名誉教授テレンス・ブラウン博士を招聘し、院生セミナーおよび講演会を行った。(3)研究代表者及び研究協力者二名が海外に渡航し、資料調査及び学会発表を行った。(4)9月には、本研究メンバーによる研究会を発足させ、第一回会合を開いた。以下が、各メンバーの今年度の活動の詳細である。石井は平成24年8月にフランスに渡航し、パリのフランス国立図書館で、19世紀ヨーロッパとフランス文学に関する資料調査をおこなった。また、雑誌下ふらんす」に「作家の肖像」と題する連載記事を執筆した。中尾は上記(2)の展覧会、詩の朗読、演劇上演、講演会の全てについて、企画・準備・監修にあたったほか、海外で招待講演を行った。アルヴィは、オーストラリア、ニュージーランドの州立図書館、大学図書館でイギリス・ロマン主義の南半球資料を収集し、イギリス文学のヨーロッパを超えた地域への影響についての研究を行った。鈴木は、ヨーロッパにおける文化と文明の概念についての調査・研究を行ったほか、本科研全般の活動を統括した。足立はフランスとドイツを訪れて、ヨーロッパ文学に共通して登場する古典古代のモチーフについての資料の収集を行った、安岡は、ロシア文学、ロシア宗教思想関係の資料を収集・購入し、論文「ロシア文学における東と西」を執筆した。齋藤は現代メキシコ人作家の小説を翻訳出版し、国境や地域の境界を自由に超えて創作活動するラテンアメリカの作家たちについての考察を進めた。竹村は、1617世紀スペインの作家ケベード、17世紀メキシコの女性詩人・修道女ソル・フアナ、19世紀キューバの詩人・独立運動家マルティに関する文献資料の収集を行った。村松は、イタリア文学と翻訳に関し研究成果を著作にまとめ、新たな研究成果を講演および論文の形で発表した。1国内外で、基本的な資料の購入・収集を行った。210月19日から12月13日まで、東京大学駒場博物館において、「特別展「ダンヌンツィオに夢中だった頃ーカブリエーレ・ダンヌンツィオ(1863-1938)生誕150周年記念展」」を開催した。開催中は演奏会、国際シンポジウム、ギャラリートーク、講演会、特別講座、主題講義等多くの関連行事を行い、入場者数は全期間を通じて4237人だった。3以下は、各メンバーの今年度の活動の詳細である。石井は平成25年8月にフランスに渡航し、パリのフランス国立図書館で、19世紀ヨーロッパとフランス文学に関する資料調査をおこなった。中尾は、国内外の学会で20世紀アイルランド詩人についての研究論文を出版したほか、アイルランド、イギリス、フランスの図書館、研究機関で調査研究を行った。アルヴィは、イギリス・ロマン主義の展開と同時代のヨーロッパ大陸のロマン主義の関係について調査し、研究発表を行った。鈴木は9月にフランスに渡航し、パリのフランス国立図書館で、文学と政治に関する資料収集を行った。足立は、前年度に収集した資料に基づき論文を執筆した他、<他者>をテーマとするドイツ学術交流会主催のゼミナールに参加した。安岡は8月から9月にかけてロシアに渡航し、ロシア国立図書館等で資料の収集を行った。齋藤はラテンアメリカの作家たちについての研究を進めるために、米国、メキシコの大学図書館において資料収集した。竹村は、スペイン黄金世紀文学に関する文献を中心に資料収集を続け、学術論文を執筆した。村松は、G.ダンヌンツィオに関し、上記の展覧会・シンポジウムを企画し、東京大学と京都大学の博物館で開催した。また関連の国内外の行事に参加、研究成果をカタログや論文としても発表した。ダンテ・中世文学の翻訳に関しては概説書と教科書を刊行した。前年度に引き続き、本年度もまた、資料収集、シンポジウム、講演会等に関し、予定通り計画を実行できた。

22014年6月28日に開催されたシンポジウム『地域のかたち記憶のかたち』に、本助成事業研究分担者二名(鈴木、斎藤)が参加し、ヨーロッパ文学と記憶に関する発表を行った。2015年1月には、フランスから作家のアントワーヌ・ヴォロディーヌ氏を招聘し、講演会、シンポジウムを開催した。2015年3月30日に、本助成事業を総括する研究会を開催し、鈴木、アルヴィ、足立、竹村、村松が研究報告を行なったほか、安岡も書面で報告を行った。3石井はパリのフランス国立図書館で資料調査をおこない、ナダールに関する論文3編を発表した。中尾は20世紀ヨーロッパ文学と帝国の関わりについて学会発表を行ったほか、英国で研究者との意見交換、資料収集も行った。アルヴィは、シェリーの影響について考察し、本科研の報告会ではイギリス文学とヨーロッパ・ロマン主義との共時性について報告を行った。鈴木は、2のシンポジウムに参加して報告を行ったほか、19世紀後半のフランス詩の動向に関する論文を発表した。足立は、9月に渡欧し資料収集と論文執筆の準備をおこない、帰国後、論文を執筆した。安岡は、東方教父をめぐるミニ・シンポジウムで報告を行ったほか、ドストエフスキー著『白夜/おかしな人間の夢の翻訳を進めた。齊藤は、シンポジウムでセルバンテスを取り上げながら記憶と文学に関する発表を行ったほか、平成27年秋に刊行予定のボラーニョの小説の翻訳を進めた。竹村は、スペインとラテンアメリカのモデルニスモ期の文学に関する文献を中心に資料収集を続行し、学術論文を発表した。村松は、G.ダンヌンツィオに関する展覧会・シンポジウにおける研究成果を論集として監修したほか、伊日研究学会年次大会で招待講演者として発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。フランス文学・フランス地域文化論26年度が最終年度であるため、記入しない。1、展覧会、講演会、研究会など、予定していた事業がほぼ計画通り実現できた。2.海外渡航もほぼ計画通りに行われ、期待通りの成果が得られた。3。各々のメンバーは、本研究の課題に即して、着実に業績を残している。1、展覧会、講演会など、予定していた事業がほぼ計画通り実現できた。3.各々のメンバーは、本研究の課題に即して、着実に業績を残している。今後も、本研究は、当初の予定通りに計画を遂行していく方針である。研究計画の大きな変更は考えていない。予定していたマイクロリーダー・プリンターの購入、マイクロフィルムの購入などを見送ったために次年度使用分助成金が生じた。繰り越された研究費は、次年度研究費と合わせて、大型資料購入等に充てる予定である。計画の進行状況にあわせて、予定していた資料・機材の購入などを一部見送ったため、次年度使用額が生じたものである。
ヒト白血病ウイルスの発癌機構および感染の診断・予防に関する基礎的研究

ヒト白血病ウイルス(HTLV-1)は九州・四国地方に、集中して発生する成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスで、流行地域では1520%もの大人がこのレトロウイルスに感染している。我々はウイルス遺伝子の機能の解析を中心に、細胞の癌化機構の解明およびウイルス感染の診断・予防法の確立のための基礎的研究を行い、つぎの諸点を明らかにした。1.ウイルスのLTRにトランスに働いてその転写を活性化するpX蛋白p40(X)は、細胞のIL-2およびそのレセプター遺伝子を活性化してその発現を増強する。レセプター遺伝子の活性化は、T細胞に特異的であることから、感染T細胞の異常増殖を説明することができる。p40(X)のこの機能はATL発症の初期段階を説明するものとして注目される。2.第2のpX蛋白,p27(X)の作用は、転写活性化蛋白p40(X)により合成されたウイルスmRNAに働いて、それらの分子種の比率をコントロールすることにある。従って、これら2つのpX蛋白,p40(X)とp27(X)のバランスが効率の良いウイルスの増殖に必須である。3.2つのpX蛋白のバランスに関する制御機構について検討し、p40(X)とp27(X)が2回のスプライシングによって生じる1種類のmRNAから生成することを明らかにした。その結果pX遺伝子群はウイルス遺伝子発現を陰陽両方向にコントロールすることが明らかとなった。4.遺伝子組換え技術を用い、大腸菌で大量に生産したenv蛋白をサルに免疫することにより、ウイルス感染に低坑性を誘導することが出来た。即ち大量生産されたenv蛋白はワクチン効果を示した。今年度の研究によりATL発症の分子機構解明に手掛りが出来たと同時にウイルス増殖の制御機構の理解、ワクチンの可能性についても緒が得られた。
HETE(高エネルギートランジェント観測実験)衛星を用いたγ線バーストの研究

本年度我々は、HETE衛星がアメリカから高度550kmの地球周回軌道に打ち上げられるのに備え、搭載されたX線観測装置の機能試験・校正試験を行なうと共に、宮崎大学・工学部屋上への主地上局の設置を行なった。X線観測装置は既にHETE衛星に組み込まれ、アメリカにおいて各種の試験が行なわれた。我々は最低限必要な場合を除き現地には出向かず、購入したワークステーションからインターネットを通じて直接衛星やX線観測装置の操作をしたり、現地での作業者に電子メールなどで指示を与えることにより、試験データの取得を行なった。また取得したデータは理化学研究所にア-カイブした。これらのデータを、購入したワークステーションにより解析することで、観測装置動作のための最適な条件や、観測装置のパフォーマンスを得ることが出来た。またこれらの結果を元に、軌道上で取得するデータを正しく評価・解析するためのソフトウェアも開発した。、宮崎大学工学部への主地上局の設置に際しては、購入したデジタルマルチメータ等により設置機器の受け入れ試験や、各機器間の接続検査を行ない、全ての機器が正常に作動することを確認した。この主地上局については、郵政省の検査も終え、いつでも運用できる状態となった。HETE衛星の打ち上げは平成8年度に延期されたが、衛星の運用と、衛星で取得するデータ処理の準備は整ったので、衛星打ち上げ後はγ線バーストの研究を、衛星で得られたデータだけではなく広く地上の観測機関と連絡を取り合い、共同で進めていく。
大学院アート・マネジメント教育のカリキュラム・モデル開発

研究第2年目となる本研究プロジェクトでは、初年度に引き続きアート・マネジメントにおける供給サイドの研究と需要サイドの研究に従事した。前者については、本研究プロジェクト担当者を中心に第2回目の憂慮義塾大学アート・マネジメント・エキスパート・セミナーを2001年9月より2002年1月までの9回にわたって開催し、20数名のアート関連業務従事者の参加を得た。セミナーは前回同様慶応義塾大学ビジネス・スクールで蓄積されたケース・メソッド教育法を採用、本年は特に小数グループに分かれてのグループ・プレゼンテーション分析に重点を置き、受講生もパワーポイントを駆使したビジネス・プラニング・プレゼンテーションの方法を修得、多大な成果を得た。供給サイドの実績としては、前年の5つの開発サースのうちの3つを改訂し、より質の良いものとした。また、ハーバード・ビジネス・スクール所蔵のケース2点を翻訳し授業に採用した。さらに、静岡県修善寺所在の能舞台を持つ浅羽旅館を取材し、報告書資料としてまとめた。さらに、「すみだトリフォニーホール」という昨年作成したケースについては引き続き取材を継続、2002年2月には、ケース作成の一環として、トリフォニーホール来館者調査および墨田区・千葉市等の地域での郵送質問票調査を実施した。本年度作成の「すみだトリフォニー・ホール(B)」ケースは、従って、需要サイドの研究として行った2つの大規模な需要調査のデータ集計と分析に基づいて作成されたものであり、需要・供給両サイドにまたがる研究実績となるものである。本研究は、大学院レベルのアート・マネジメント教育のためのカリキュラムの開発・教材の開発を主たる研究目的としたものである。研究初年度の平成12年には、まず米国コロンビア大学アート・マネジメント・スクールの履修者からの面接ヒアリングを国内で行なった。ついで、慶應義塾大学アート・センター主催による「ビジネス・スクールに学ぶケース・メソッドによるアート・マネジメント・エキスパート・セミナー」の開催に向けて全13セッションにわたるカリキュラム開発準備を行なった。ここではセミナー教材として使用するため、3本の事例ケース、世田谷美術館、すみだトリフォニー・ホールおよび株式会社博多座を作成した。ケース作成プロセスにおけるデータ収集や面接取材において、アート・マネジメントに対する認識、必要性の理解、実際の運営能力あるいは自主企画力についてかなりバラツキがあることが判明した。公共性と経済性の問題については実践の場においていまだ明快な解答がえられていないことも実感した。同セミナーは、実際には平成12年9月より13年1月にわたって開催されたが、定員20名の募集に対して100名近い応募があり、最終30名弱の受講者についても学習意欲が極めて高いことが実証され、アート・マネジメント教育に対するニーズが極めて強いことが明らかとなった。本研究ではさらに、我が国のアート・マネジメントについての研究・教育プログラムのレベルが極めて低いレベルにあるという認識をえて、米国およびドイツ、イギリス、フランスにおけるアート・マネジメント研究教育機関の訪問面接調査を行なった。これらの調査の中間的な結論としては、アート・マネジメント・カリキュラムの中核をなすものがビジネス・スクール・カリキュラム、特に会計管理、マーケティング、組識マネジメントであること、アート・マネジメント教育に固有な科目として文化政策論や著作権論であるという知見をえた。さらには需要調査そのものおよび調査技法の必要が認識された。従って、本研究の2年次には、消費者調査を行ない、そこでの需要の実態把握と調査技法の確立を企図したいと考えている。研究実績の概要研究第2年目となる本研究プロジェクトでは、初年度に引き続きアート・マネジメントにおける供給サイドの研究と需要サイドの研究に従事した。前者については、本研究プロジェクト担当者を中心に第2回目の慶應義塾大学アート・マネジメント・エキスパート・セミナーを2001年9月より2002年1月までの9回にわたって開催し、20数名のアート関連業務従事者の参加を得た。セミナーは前回同様慶應義塾大学ビジネス・スクールで蓄積されたケース・メソッド教育法を採用、本年は特に小数グループに分かれてのグループ・プレゼンテーション分析に重点を置き、受講生もパワーポイントを駆使したヒジネス・プラニング・プレゼンテーションの方法を修得、多大な成果を得た。

供給サイドの実績としては、前年の5つの開発ケースのうちの3つを改訂し、より質の良いものとした。また、ハーバード・ビジネス・スクール所蔵のケース2点を翻訳し授業に採用した。さらに、静岡県修善寺所在の能舞台を持つ浅羽旅館を取材し、報告書資料としてまとめた。さらに、「すみだトリフォニーホール」という昨年作成したケースについては引き続き取材を継続、2002年2月には、ケース作成の一環として、トリフォニーホール来館者調査および墨田区・千葉市等の地域での郵送質問票調査を実施した。本年度作成の「すみだトリフォニー・ホール(B)」ケースは、従って、需要サイドの研究として行った2つの大規模な需要調査のデータ集計と分析に基づいて作成されたものであり、需要・供給両サイドにまたがる研究実績となるものである。
フロー系を用いる骨格形成反応の開発と有機合成の効率化

生物活性環状デプシペプチドspiruchostatin Aおよびlargazoleに含まれる光学活性ヒドロキシカルボン酸について,フロー合成を活用した時間的および空間的集積化による合成法の開発を目的とした.これまでに不飽和エステルからエナールへの部分還元を独自に構築したフロー合成システムを用いることで達成している.そこでチオールの1,4-付加と続くHorner-Wadsworth-Emmons (HWE)反応による不飽和エステル合成,エナールを用いた不斉アルドール反応のフロー合成化を検討した.その結果,1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタン(DABCO)を固相担持塩基として用いたフロー合成法を開発することで,アクロレインに対するチオールの1,4-付加により得られるアルデヒドをそのままHWE反応に付すことができ,対応する不飽和エステルを良好な収率で合成できることを見いだした.また,エナールを用いた不斉アルドール反応についてそのフロー合成を検討し,従来のバッチ式と変わらない収率と選択性で望むアルドール体を得るフロー合成法を確立した.これらの結果を総合すると,spiruchostatin Aおよびlargazoleに含まれる光学活性β-ヒドロキシカルボン酸について,その一連の合成工程をフロー合成化することに成功した.特に,連続的な1,4-付加ーHWE反応では,異なるHWE試薬を用いることで多種多様な不飽和エステルを合成することができ,spiruchostatin Aの多様性指向型合成への展開が期待できる.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。生物活性環状デプシペプチドspiruchostatin Aおよびlargazoleに含まれる光学活性ヒドロキシカルボン酸について,フロー合成を活用した時間的および空間的集積化による合成法の開発を目的とした.これまでに不飽和エステルからエナールへの部分還元を独自に構築したフロー合成システムを用いることで達成している.そこでチオールの1,4-付加と続くHorner-Wadsworth-Emmons (HWE)反応による不飽和エステル合成,エナールを用いた不斉アルドール反応のフロー合成化を検討した.その結果,1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタン(DABCO)を固相担持塩基として用いたフロー合成法を開発することで,アクロレインに対するチオールの1,4-付加により得られるアルデヒドをそのままHWE反応に付すことができ,対応する不飽和エステルを良好な収率で合成できることを見いだした.また,エナールを用いた不斉アルドール反応についてそのフロー合成を検討し,従来のバッチ式と変わらない収率と選択性で望むアルドール体を得るフロー合成法を確立した.これらの結果を総合すると,spiruchostatin Aおよびlargazoleに含まれる光学活性β-ヒドロキシカルボン酸について,その一連の合成工程をフロー合成化することに成功した.特に,連続的な1,4-付加ーHWE反応では,異なるHWE試薬を用いることで多種多様な不飽和エステルを合成することができ,spiruchostatin Aの多様性指向型合成への展開が期待できる.Spiruchostatin Aおよびlargazoleはヒストン脱アセチル化酵素阻害活性をもつ天然物であり,我々はその構造活性相関に注目して類縁体合成を行っている.本研究ではこれらの共通部位となる光学活性なヒドロキシカルボン酸について,フロー合成を活用した空間的集積化により効率よくかつスケールアップが容易な原料合成法を開発研究している.その一つとして,不飽和エステルの不飽和アルデヒドへの部分還元について検討した.一般に,α,βー不飽和エステルのアルデヒドへの部分還元は,不飽和エステルの反応性が低いために対応する飽和エステルの部分還元よりも制御が難しいことが知られている.そこで,時空間を制御可能なフロー式反応装置を設計し,望むアルデヒドを選択的に与える条件について精査した.不飽和エステルとDIBALをー78 °Cの条件下それぞれ流速1 mL/minで混合し、還元反応を試みたところ、望むアルデヒドの選択性は57%と低かった。一方,流速を9 mL/minへ上げたところ滞留時間1 sで反応は完結し、選択性の向上が認められた。さらに低温のー97 °Cで反応を行ったところ、目的のアルデヒドを高い選択性(94%)で得ることに成功した。本条件を用いてspiruchostatinの合成中間体を収率86%、選択性91%で得た。これはバッチ法を用いた二段階反応(DIBAL; MnO2)による収率64%を上回った。フロー法はそのままの条件でフローする時間を延ばすことでスケールアップが可能であり,従来法(バッチ式)に比べ短工程かつ高収率で望む不飽和アルデヒドを合成できることを明らかにした.α,βー不飽和エステルを一段階でエナールに還元することは難しく、これまで二段階法が取られてきていた。本手法では一段階で効率よくエナールが得られること、同一条件でのスケールアップが可能であることから、有機合成上有用な段階まで効率化することができたので当初の目的を達成している。他の反応にも拡大して、様々な有機合成反応をマイクロフロー合成できるように精査する。まずは反応条件の制御が立体選択性に大きな影響を及ぼすアニオン反応である不斉アルドール反応に挑戦したい.25年度が最終年度であるため、記入しない。
室内化学物質空気汚染における生活スタイルのリスク評価に関する研究

本研究は生活スタイルでどのくらい室内空気質および居住者の化学物質の暴露リスクがどのように変化するか明らかにすることを目的とする。昨年度は、合板の等級の変化と換気の運転状況などの生活様式によって家族各々がホルムアルデヒドをどのくらい体内に取り込められるか算出し、これらに基づくホルムアルデヒドのリスク値を明らかとする。計算の結果、在宅時間の短い父親は、ほぼ一日中在宅している母親よりも約4割リスクが低く、子供は母親よりも約3割リスクが低い傾向がある。またFC0合板と比較して、FC1合板は約3倍、FC2合板は約9倍リスクが増加する。今回の算出結果では換気方式による違いは少なく、昼間弱運転の換気方式が一番リスク高く常時運転型の換気方式よりも4%リスクが増加することが明らかとなった。本年度は買い物等で住宅以外の建物室内環境でどのくらい化学物質に暴露しているか実態調査を行う。理髪店、美容院、クリーニング店、ホームセンター、ワンコインショップ、百貨店などの各種店舗を対象にホルムアルデヒドおよびVOCの測定を行う。測定の結果、今回測定した店舗のホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、アセトン濃度は、どの店舗も厚生労働省のホルムアルデヒド濃度指針以下の9から29マイクログラム/立方メートル濃度である。VOC濃度の測定結果はどの測定店舗もいずれの物質の濃度も厚生労働省の指針値以下の値であるが、濃度分析した物質ではトルエンのみが比較的高い濃度である。トルエン濃度の高い建物ほど、トータルVOC濃度も高い傾向がある。今回の測定結果では、特に靴屋はトータルVOC濃度が386マイクログラム/立方メートルであり、濃度定量してない他の物質をいれると指針値を越える可能性が高い。本研究は日本農林規格で定められている合板の等級の変化と換気の運転状況などの生活様式によって家族各々がホルムアルデヒドをどのくらい体内に取り込められるか算出し、これらに基づくホルムアルデヒドのリスク値を明らかとする。延床面積129平方メートルの4人世帯住宅を対象に、合板の等級や換気方法を変えた場合の家族ごとに1週間どのくらいホルムアルデヒドを呼吸で胎内に取り込むか、取り入れホルムアルデヒド量を求める。家族それぞれの在宅時間は空気調和・衛生工学会の生活行為パターンより求める。計算対象の壁、床、天井を全て同じ構造用合板で作られており、窓の開閉は無く、機械換気設備が設置されているものとする。室内ホルムアルデヒド濃度は井上明生の気中濃度モデルを用い、ルンゲクッター法により3週間の1時間ごとの室内濃度を算出する。計算ケースは機械換気を常時運転した場合、在宅人数により風量を可変した場合、昼間弱運転の場合、昼間停止運転の場合の4ケース行う。取り入れホルムアルデヒド量は機械換気が常時運転している場合の母親の量で基準化し、取り入れホルムアルデヒド量とリスク値がリニアの関係がある前提で、換気方式および家族のリスク値の違いを明らかとする。
脳神経科学の総合的推進

平成8年度は、平成9年度から新たに始まる脳研究助成および既存の研究助成について資料を集め、平成9年2月12日に班会議を開催し、調査結果について討議した。討議の内容およびび結論は次の通りである。1.平成9年度の脳研究助成1)文部省脳研究推進小委員会、学術審議会バイオサイエンス部会等で研究助成を検討中2)科学技術庁脳科学総合研究所、戦略基礎研究、科学振興調整費3)厚生省アルツハイマー病などの痴呆、ALSなどの脳疾患、精神分裂病などの病因解明、検査法、治療法の開発4)通産省国立研究所の特別研究など電子総合研究所:生体における情報統合プロセスに関する研究、行動下サルの神経活動の光計測技術2.望まれる研究推進策我が国の脳科学推進事業は平成9年度に歴史的な1歩を印すことになったが、脳科学の特段の推進のためには、若手研究者の育成、脳研究のすそ野の拡大、大学研究所等の研究体制の改革等を更に進める必要がある。このために基盤研究Bなどの研究調査活動を通じて、我が国の脳研究の現状、動向など基礎的資料を正確に把握し、具体的な研究推進策を早急に策定し、実施する必要がある。
ゼンマイ類における適応的分化の遺伝的背景のQTLマッピングによる解明

本研究はヤシャゼンマイの渓流沿いへの進出と適応がどのようにおこったのか、その遺伝的背景を野生集団と人工交配集団の遺伝学的な解析により明らかにすることを目的としている。ゼンマイとヤシャゼンマイの間で遺伝子流動が起こっているのかどうかを調べるために、同所的に生育し雑種形成する集団で分子マーカーの解析を行なった。解析の対象としたのは埼玉県飯能市吾妻峡の集団で、ヤシャゼンマイ16個体とゼンマイ13個体、オオバヤシャゼンマイ26個体の計55個体と、その他の産地の44個体である。葉緑体DNAの塩基配列3,661bp(atpB-rbcL-accD,trnLF)と核遺伝子10遺伝子座(GAPDとCAPS6遺伝子座、マイクロサテライト3遺伝子座)を解析した結果、ゼンマイとヤシャゼンマイの間において、核遺伝子ではいずれの遺伝子座でも比較的大きな分化があったが、葉緑体DNAでは遺伝的な分化がほとんどみられなかった。さらに、それぞれの個体の遺伝子型を解析した結果、解析したオオバヤシャゼンマイの中にはF1雑種のみでなくF2以降の雑種個体が含まれることが明らかになった。このことより、種間で遺伝子浸透が起こっている可能性が支持され、自然選択圧の影響を受けにくい葉緑体遺伝子がより浸透していることが明らかになった。このようなcytoplasmic introgressionはシダ植物では初めての例である。また、遺伝地図作成のための分子マーカーの開発のため、現在までに2000以上のEST(Expressed Sequence tags)配列の決定を行い、その内200配列以上について変異があるかどうかを調べた。その結果、80以上の配列について変異(SNPもしくはSSRs)をみつけて、解析に用いている。さらに、細葉などの適応的な形質のQTLをマッピングするために自配受精個体を200個体育成している。ゼンマイ(Osmupda japonica)とヤシャゼンマイ(Osmunda lancea)は、渓流沿いの増水時には冠水する岩上にはヤシャゼンマイが生育し、それより上の川岸にはゼンマイが生育するというように、生育環境が異なりそれぞれの環境に適応的分化している。研究の目的は、QTLマッピングによりゼンマイとその渓流型であるヤシャゼンマイの種間における適応的分化の遺伝的背景を明らかにすることであり、そのために、両種の間に形成されるオオバヤシャゼンマイと呼ばれる自然雑種を材料として使うことを計画した.平成18年度は,このオオバヤシャゼンマイの胞子を2地点3個体から採取した。それらの採取した胞子を培地上に蒔き、前葉体を育て、自配受精を行うことによって、60個体ほどの自配受精個体を作成した.前葉体は順次成熟するので、今後260個体ほど作成する予定である.また、これらの自配受精個体について、形態の観察とAFLPやRAPDを行うことにより、QTLマッピングを行う予定であり,18年度は具体的にどの形態形質を計測するかやどの分子マーカーを使うかについての情報収集も行った.さらに、実際に淘汰圧がかかる形態形質を特定するために、オオバヤシャゼンマイ由来の前葉体を野外に移植することを計画し,その準備も行った.準備したものの移植は、平成19年度の9月までは、人工気象器内で培養し,その後野外に移植する予定である.ゼンマイ(Osmunda japonica)とヤシャゼンマイ(Osmunda lancea)は、渓流沿いの増水時には冠水する岩上にはヤシャゼンマイが生育し、それより上の川岸にはゼンマイが生育するというように生育環境が異なる。ヤシャゼンマイは水流抵抗を受けにくい細葉の形質をもち、葉軸の太さなどにもゼンマイとの間に形態形質の分化がみられる。本研究の目的は、QTLマッピングによりゼンマイとその渓流型と考えられるヤシャゼンマイの種間における適応的分化の遺伝的背景を明らかにすることである。そのために、両種の間に高頻度で形成されるオオバヤシャゼンマイと呼ばれる自然雑種を材料として使うことを計画した。京都府保津峡と滋賀県大石の2地点3個体のオオバヤシャゼンマイから胞子を採取し、寒天培地にて培養することにより300個体の自配受精個体を作成した.また、これらの自配受精個体について今後マッピングする予定の形態形質(葉の幅、細脈の数、葉の基部の角度等)の解析を行った.さらに、遺伝地図を作成するための分子マーカーを開発するため,ヤシャゼンマイのcDNAからExpressed sequencetagsライブラリーの作成を行った。現在までに500配列ほどを決定しプライマー設計をした。今後,設計したプライマーを用いてゼンマイとヤシャゼンマイの間に遺伝的分化がみられるかどうかを調べた後に、作成したオオバヤシャゼンマイの自配受精個体について分離比等を解析し、マッピングの基礎とする予定である.本研究はヤシャゼンマイの渓流沿いへの進出と適応がどのようにおこったのか、その遺伝的背景を野生集団と人工交配集団の遺伝学的な解析により明らかにすることを目的としている。葉緑体DNAの塩基

配列3,661bp(atpB-rbcL-accD,trnLF)と核遺伝子10遺伝子座(GAPDとCAPS6遺伝子座、マイクロサテライト3遺伝子座)を解析した結果、ゼンマイとヤシャゼンマイの間において、核遺伝子ではいずれの遺伝子座でも比較的大きな分化があったが、葉緑体DNAでは遺伝的な分化がほとんどみられなかった。さらに、それぞれの個体の遺伝子型を解析した結果、解析したオオバヤシャゼンマイの中にはF1雑種のみでなくF2以降の雑種個体が含まれることが明らかになった。このことより、種間で遺伝子浸透が起こっている可能性が支持され、自然選択圧の影響を受けにくい葉緑体遺伝子がより浸透していることが明らかになった。このようなcytoplasmic introgressionはシダ植物では初めての例である。また、遺伝地図作成のための分子マーカーの開発のため、現在までに2000以上のEST(Expressed Sequence tags)配列の決定を行い、その内200配列以上について変異があるかどうかを調べた。その結果、80以上の配列について変異(SNPもしくはSSRs)をみつけて、解析に用いている。さらに、細葉などの適応的な形質のQTLをマッピングするために自配受精個体を200個体育成している。
陸上生態系の炭素シンク能力における長期持続性の検証

菅平調査により、二次遷移に伴いバイオマスや土壌有機炭素は増加傾向を示し,草原期から木本期への移行時に土壌有機炭素量の減少が明らかとなった。その原因は,草本期では土壌へ供給されていた枯死有機物の多くが樹木体内に残るようになったためであると考えられた。遷移/炭素動態モデルによるシミュレーションは実測値と同様の結果を示す。一次遷移に伴う土壌有機炭素の増加は極相に至るまで継続することが三宅島調査で明らかとなった。これまでの炭素循環研究は陸上生態系が炭素のシンクであり続ける可能性が高いことを示してきた。そこで、土壌という無尽蔵の炭素リザーバーが持続的シンク機能をもたらしているという仮説を検証するために、以下の次の3点について明らかにする。(1)陸上生態系の時間変化(一次遷移と二次遷移)に伴う炭素循環の変化について基礎的な知見を得ること(2)炭素循環プロセスの時間変化を記述できるモデルを構築すること(3)生態系が炭素シンク機能を維持し続けるメカニズムを解明すること調査は二次遷移の調査地として筑波大学菅平高原、一次遷移の調査地として三宅島および大島の生態系を対象とする。調査を通じて遷移段階の生態系における炭素循環を明らかにし、そのデータから遷移モデルの構築を行い、生態系炭素シンク機能の長期持続メカニズムの解明を行う。筑波大学菅平高原実験センター内および周辺の生態系を対象として、二次遷移の段階ごとに土壌を中心とした炭素循環調査を行った。その結果、遷移に伴って土壌炭素量の変化がみられることが明らかとなった。遷移段階を大きく草本期と木本期(今年度は初期段階の森林が対象)に分けた場合、土壌炭素量が大きいのは草本期においてであった。得られた知見を総合的に考察したところ、草本期から木本期へ移行する際の純一次生産量(植物の光合成生産量から呼吸消費量を差し引いた量)の分配率が大きく変化するためと推察された。つまり、純一次生産がそのまま植物体に多く残存する(木部の成長)のが木本期の生態系の特徴であるが、生育期間の終わりに地上部と地下部の一部が枯死する草本期の生態系ではその分土壌へ分配される割合が多くなる。そのため、木本期の土壌炭素量は草本期よりも減少すると考えられた。しかし、木本期の生態系、すなわち森林は初期の森林から極相林まで数段階に分けられるので、木本期すべての森林で炭素が減少し続けるのかどうかを今後確認する必要がある。もし、極相林に向かうにつれて再び土壌炭素が増加する傾向にあれば、森林は遷移に伴って持続的に炭素を蓄積し続ける能力があると考えることができる。来年度以降には、そうした点に着目して研究を進めていく予定である。また、土壌以外の炭素の蓄積場所として最近注目されている未分解大型リター(主として植物体の茎の部分を指し、木本植物であれば枝や幹に相当する)に蓄積された炭素量の正確な推定を行って、これまで未解明であった炭素プールが生態系炭素貯留能力にどの程度寄与しているのかを明らかにする予定である。これによって、森林生態系の持続的炭素貯留能力の新たな可能性について検討したいと考えている。本研究課題では、生態系の遷移に伴う炭素循環の変化を追跡し、陸上生態系の炭素蓄積能力が持続的に継続するかどうかを検証することを目的としている。この目的に沿って、いくつかの研究を行ってきたが、以下にその内容について箇条書きする。1)二次遷移に伴う土壌炭素動態のシミュレーション人為的に二次遷移を起こしたサイトを対象に長期の連続観測の結果とそれを補完するシミュレーションモデルから二次遷移と土壌炭素動態の関係を調べた結果、従属栄養生物呼吸は次代の優占種の侵入開始30-40年間までは以前の植生の影響を受けること、土壌有機物は後の遷移段階にまで腐食の形で残存することなどが、モデルから裏付けられた。2)一次遷移に伴う土壌炭素動態の変化三宅島および大島において噴火年代の異なる場所に成立した植生を対象として、それぞれのスコリア土壌における土壌断面、土壌有機物の分解、土壌炭素量などの調査を行った。現在、得られたデータの解析を進めているところである。3)二次遷移に伴う土壌炭素蓄積に関与する微生物の検索長野県菅平高原の二次遷移の草本群落であるススキ草原下の黒ぼく土中に生息している土壌炭素集積に関与する微生物の検索を行なっている。現在、A型腐植酸生成菌の単離および培養中である4)草原における土壌炭素集積メカニズムの解明草原土壌中の有機物の集積過程を解明するため,現地土壌断面調査、および土壌試料の採取を行なった。土壌試料中の有機、無機炭素含有率および△14Cを測定し,土壌中への炭素集積速度を現在解析中である。生態系の遷移に伴う炭素循環の変化を追跡し、陸上生態系の炭素蓄積能力が持続的に継続するかどうかを検証することを目的として行った研究の成果を以下に箇条書きする。1)二次遷移に伴う土壌炭素動態のシミュレーション(主たる調査地:長野県菅平)

人為的に二次遷移を起こしたサイトを対象に長期の連続観測の結果とそれを補完するシミュレーションモデルから二次遷移と土壌炭素動態の関係をより正確に評価するために、これまでに若干データの書けていた草原期における炭素循環諸量を調査により補充した。その結果、炭素循環遷移モデルの信頼性を高めることができた。2)一次遷移に伴う土壌炭素動態の変化(主たる調査地:三宅島噴火跡地)昨年に引き続き、三宅島および大島において噴火年代の異なる場所に成立した植生を対象として、バイオマスや種組成の調査やそれぞれのスコリア土壌における土壌断面、土壌有機物の分解、土壌炭素量などの調査を行った。さらに、本年度には、夏期における生態系純生産の現地測定を試みた。以上の結果を現在取りまとめ中である。また、一次遷移に関しては比較のために、伊豆大島の火山跡地においても同様の調査を行った。さらにこれらのデータを用いて、炭素循環の遷移モデルに組み込んだシミュレーションの可能性について検討した。3)成果の発表以上の調査から得られたデータを研究担当者間で検討し、学術的に重要と考えられた成果については学術雑誌および学会等で積極的に発表を行った。生態系の遷移に伴う炭素循環の変化を追跡し、陸上生態系の炭素蓄積能力が持続的に継続するかどうかを検証することを目的として行った研究の成果を以下に箇条書きする。1)二次遷移に伴う土壌炭素動態のシミュレーション(主たる調査地:長野県菅平)これまでに長野県菅平の様々な遷移段階にある生態系から得た炭素循環パラメータを今回開発したモデルに導入することによって土壌炭素動態のシミュレーションを行った。その結果、土壌へのリターなどの炭素インプット量のシナリオをどのように描くかによって土壌炭素量の時間変化が大きく規定されることが明らかとなった。2)一次遷移に伴う土壌炭素動態の変化(主たる調査地:三宅島噴火跡地)ススキ群落の発達段階の異なる3地点で現存量、植物根量を測定し、表層土壌の炭素含量との関係性を調べた。その結果、株の現存量と直下の表層土壌の有機炭素量は、高い正の相関関係を示した。しかし、植物根量と表層土壌の有機炭素量との間には、有意な関係性は認められなかった。よって、株の発達段階が変わると植物根量は一面的に変化すると考えられ、株は現存量によって部分的に不均一に土壌生成に影響を及ぼし、根は平面的に均一に土壌生成に影響を及ぼすことが示唆された。全樹木の胸高断面積合計(BA)と炭素量との間には有意な正の相関関係がみられた。
リンパ節転移の予測的評価への応用を目指したVEGFR-3画像化プローブの開発

本研究では、癌転移一形態であるリンパ行性転移について、その早期診断を実現するための新規PET用標識薬剤の開発を目指した。リンパ行性転移の早期過程に関与しているVEGFR3の阻害剤をベースとして、炭素11標識プローブの開発を試みた。そして、標識前駆体および標識体の合成に成功し、AH109A担癌ラットでPET腫瘍イメージングでは、高くはないが、放射能の腫瘍集積性が観察され、今後のより詳細な検証が期待される。癌組織中のリンパ管新生は、癌の重要な予後不良因子であるリンパ節転移の促進に大きく寄与している。本研究では、腫瘍リンパ管新生に関与するVEGFR-3の生体画像化を目指して、その放射性リガンドの開発を目的とした。開発戦略としては、VEGFR-3に結合性を示すキナーゼ阻害剤3-(1H-indol-3-yl)-4-(3,4,5-trimethoxyphenyl)-1H-pyrrole-2,5-dione(ITPD)と内因性因子VEGF-Cの標識化を考えた。ITPDについては、そのメトキシ基を[11C]メチル基で標識することを念頭に、その脱メチル体の合成を試みた。まず、[11C]メチル基導入予定の水酸基を保護した部分構造を合成し、ITPD誘導体の合成を試みたが、中間体の合成、精製が非常に困難であることが判明した。そこで別の方法としてITPDそのものの合成を行い、ルイス酸条件下による脱メチル化反応を行った。すると、ルイス酸として三フッ化棚素を用いた場合、想定した脱メチル化反応は進行しなかったが、三臭化棚素を用いた場合、脱メチル化反応が進行し、低収量ではあるが目的化合物を得ることに成功した。また、VEGF-Cの標識については、新規標識法として、[11C]メチオニンとin vitroにおける無細胞蛋白質合成系を利用した[11C]VEGF-Cの合成を考えた。この新規合成法コンセプトの妥当性を検証するために、まずGFPをモデル蛋白質として、大腸菌抽出系を使用し、その炭素11標識体の合成を試みた。すると、非常に短時間で目的とする[11C]GFPを合成できることを見出した。この標識合成効率は非常に優れていることから、一般的に[11C]蛋白質の標識合成に利用できる可能性が非常に高いと考えられ、[11C]VEGF-Cの合成を実現できる有望な見込みが得られた。がんにおけるリンパ節転移は、その予後を予測する上で重要なファクターとなっている。血管内皮増殖因子受容体3(VEGFR3)は、がんのリンパ管新生で中心的な役割を担っていることから、その発現状態を非侵襲的に画像評価できれば、がんの予後不良を予測的に評価できる可能性がある。このような観点から、本研究では、陽電子画像診断法(PET)によるVEGFR3の生体可視化を目的とするPET画像化プローブの開発を行った。平成22年度は、前年度標識合成に成功したVEGFR-3に結合性を示すキナーゼ阻害剤3-(1H-indol-3-yl)-4-(3,4,5-trimethoxyphenyl)-1H-pyrrole-2,5-dione(ITPD)の炭素11標識体([^<11>C]ITPD)を用いて、小動物PETにより腫瘍イメージングの検討を行った。[^<11>C]ITPDは、対応する標識前駆体に、アルカリ条件下で[^<11>C]MeOTfを反応させることによりメチル化を行い合成した。その放射化学的収率は40%(減衰補正値)で放射化学的純度は97.4%、比放射能は7.8Ci/μmol(減衰補正値)であった。腫瘍モデル動物は、エールリッヒ腹水がん細胞またはラット腹水肝がん細胞をそれぞれddYマウスまたはドンリュウラットに皮下移植して作製した。それぞれのモデル動物に2.2MBqまたは7.0MBqの[^<11>C]ITPD溶解生食液を尾静脈内投与し、クレビボPETで体内の放射能分布を測定した。その結果、放射能は投与後速やかに肝臓や腎臓に、そしてその後は小腸や膀胱に高い集積性を示した。一方、腫瘍組織に対しては、いずれも筋肉や胸部の臓器と同等の放射能集積しか示さず、特異的集積性は確認されなかった。この結果から、[^<11>C]ITPDとVEGFR3発現の相関性を検証する必要があるものの、腫瘍画像化プローブとしての有用性は低いと考えられる。