hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アメリカ合州国の初期映画における「日本」イメージの機能について

「日本」イメージは、映画がまだ主として記録媒体として存在していた時期においては、「実写」に近いものであった。が、物語を語る映画という形式が登場してくるにつれ、「日本」のイメージはアジア諸国全般の折衷的なイメージのなかへ包合されることになる。より強くいえば、アジア諸国のイメージが断片的に重ね合わせられた無国籍で漠たるイメージの一つのパターンとして「日本」はイメージされはじめたようである。しかしながら、他方、19世紀後半から、日本発信のセルフ・イメージが、戦略的に刺激的な方向性のもとに組み立てられていたということも事実としてあったようである。そのような、受け入れられやすい「日本」イメージが、物語を語る映画形式のなかに流れ込んでいったようである。したがって、暫定的な成果としては、西洋諸国の一方通行的な権力的なまなざしにおいて「構築され歪曲された」イメージが形成されたのではなく、双方向的な「日本」イメージ交換のなかで「日本」のイメージ、とりわけ、映画における「イメージ」が形成されてきたという結論である。本研究は、その時点で一旦理論的な枠組みを軌道修正する必要に迫られた。ポストコロニアリズム理論それ自体が出来してきた戦後の文化研究の経緯を再考するため、「日本映画」という、日本で制作され日本から発された視覚文化実践が、アメリカにおける「日本映画」理解、ひいては「日本映画」理解にどのような軌道を与えていったかについて調査研究をおこない、異文化研究に関する理論的な再検討をおこなうという軌道修正であり、研究プロジェクトの後半は、それにあてられた。平成17年度の研究は、計画に従い、1)国内での関連資料および文献の調査と、2)海外での関連資料および文献の調査、3)海外研究者によるレビューを中心にすすめられた。1)については、主として、東京大学駒場図書館と大阪大学教養学部図書館において、19世紀末から20世紀初頭におけるアメリカ文化に関する文献の調査にあてられた。2)については、大学業務の関係からスケジュールを充分にとれなかったため、ワシントンの議会図書館での調査ではなく、ニューヨークにおけるパブリッ・ライブラリーおよび近代美術館ライブラリー部門およびニューヨーク大学図書館での調査が主となった。調査内容については、3)と関連するが、ニューヨーク大学の吉本光弘準教授とミーティングをおこないアドバイスを受けながら、アメリカ映画における「日本」イメージの調査と平行して、その調査をより多面的に膨らませるために、アメリカにおける映画理解と日本映画への態度との関係もまた調査するというかたちおこなうという方針がとられた。結果、本年度は、「日本」イメージに関しての充分な資料の収集というよりも、むしろ、日本映画がアメリカにどう受け止められ言説化されたかという点に関する資料の収集が充実する結果となった。新聞・雑誌等におけるレビュー、時代ごとの各種日本映画論、さらには、日本文化に関する代表的論考を収集することができ、またそれらを整理し論じる枠組みの検討についても研究をすすめることができた。これについては、著作のかたちで公表できる予定である。平成17年の研究は、平成16年度の後半になされた計画の軌道修正に基づきすすめられた。すなわち、アメリカ初期映画における「日本」イメージに関してというよりも、むしろ、より広い歴史的なパースペクティブにおいて、日本映画がアメリカにどう受け止められ言説化されたかという点に関しての調査研究である。この新しい方向で、1)国内での関連資料および文献の調査と、2)海外での関連資料および文献の調査、3)海外研究者によりレビューを中心にすすめられた。1)については、主として名古屋大学付属図書館および大阪大学付属図書館においてアメリカ文化に関する文献の調査にあてられた。2)につては、大学業務の関係からスケジュールを充分にとれなかったため、ワシントンの議会図書館での調査ではなく、ニューヨークにおけるパブリック・ライブラリーおよびニューヨーク大学図書館での調査が主となった。3)については、日本国内では名古屋大学藤木秀朗助教授、国外ではニューヨーク大学のハリー・ハルートゥニアン教授、リチャード・アレン教授、吉本光弘準教授との本研究に関するレビューを行った。実績として、新聞・雑誌等におけるレビュー、時代ごとの各種日本映画論、さらには、日本文化に関する代表的論考を十分に収集し、またそれらを整理することができた。

最終的には、著作のかたちで公表をおこなうことができた。さらに、その成果のレビューを上に記した国内外の研究者からレビューを受け、今後の研究の展開についての検討もおこなうことができた。
肺癌化学療法時の臨床薬理,分子薬理学にもとづく副作用予測と最適投与量設定

最近の臨床試験の結果から、進行非小細胞肺癌に対し、パクリタキセル(TAX)、カルボプラチン(CBDCA)の併用療法を標準的治療の一つとされている。CBDCAの投与量制限毒性(dose-limiting toxicity ; DLT)は血小板減少症であるが、TAXとの併用療法において、軽減されることが報告されている。そこで、肺非小細胞肺癌を対象としTAXおよびCBDCAの最大耐用量を推定し、併用時の臨床薬理学的ならびに分子薬理学的検討を行い、血小板減少症とTPO(Thrombopoietin)の血中動態について検討する目的でCBDCAとTAXによる併用化学療法の第I相臨床試験を行った。CBDCAのAUCは6とし、TAXをstep1から順に180、200、210、225mg/m^2と増量した。CBDCAの採血は投与開始後0.5、1、3、8、16、24時間で行い、TPO採血は1、4、8,12,15,19日で行った。計13例で検討し、grade3以上の白血球および好中球減少は認めたがDLTには至らなかった。grade3以上の貧血および血小板減少は認めなかった。非血液毒性は、筋肉痛、末梢神経障害の頻度が高く、その他のgrade3以上の非血液毒性は認めなかった。CBDCA単剤投与時に認められたTPO day8/day1と血小板nadirの負の相関はCBDCAとTAXの併用療法時においては認めなかった。CBDCAの実測AUCと血小板減少率はCBDCAとTAXの併用時にはCBDCA投与時と比較し、有意に低下した。本研究により、本併用療法の至適投与量はTAX210mg/m^2とCBDCA AUC6であることがわかった。また、CBDCA単剤投与時との比較によりTAX併用療法の血小板減少症の抑制効果が確認された。この併用第I相試験に付随して、8例の患者でTAX投与前、投与1、6、24時間後に採血を行い、末梢血単核球からmRNAを抽出した。末梢血単核球においてTAXの代謝酵素であるチトクロームP450(CYP)アイソフォームであるCYP3A4およびCYP2C8の遺伝子発現を熊本大学にてreal-time PCR systemを用いて定量した。その結果、TAX投与前後で遺伝子発現レベルに有意な変化は認めなかった。このことから、TAXではDOCと異なり、その投与により代謝酵素が誘導されないことが明らかになった。再発肺癌に対する塩酸イリノテカン(CPT-11)およびドセタキセル(DOC)による併用第I/II相試験を行うために、まずCPT-11単剤投与例での薬物動態を検討した。

投与前、30分、1時間、1.5時間、2時間、3時間、4時間、5時間、6時間、7時間、25時間の11ポイントで採血を行い、HPLC法を用いて薬剤血中濃度を測定しているが、症例数が5例であり、今後も症例蓄積を要する。また末梢血単核球におけるUGT(CPT-11の代謝酵素)の遺伝子発現レベルを検討し、その後、臨床試験に移行し、CPT-11+DOC投与後のUGT・CYPの遺伝子発現レベルを検討する予定である。非小細胞肺癌に対するパクリタキセル(TAX)、カルボプラチン(CBDCA)による併用第I相試験に付随して、8例の患者でTAX投与前、投与1、6、24時間後に採血を行い、末梢血単核球からmRNAを抽出した。末梢血単核球においてTAXの代謝酵素であるチトクロームP450(CYP)アイソフォームであるCYP3A4およびCYP2C8の遺伝子発現を熊本大学にてreal-time PCR systemを用いて定量した。その結果、TAX投与前後で遺伝子発現レベルに有意な変化は認めなかった。このことから、TAXではDOCと異なり、その投与により代謝酵素が誘導されないことが示唆されたが、薬物動態パラメーターと効果・副作用の程度とが関連するか否かについては、薬動力学的検討を要する。最近の臨床試験の結果から、進行非小細胞肺癌に対し、パクリタキセル(TAX)、カルボプラチン(CBDCA)の併用療法を標準的治療の一つとされている。CBDCAの投与量制限毒性(dose-limiting toxicity ; DLT)は血小板減少症であるが、TAXとの併用療法において、軽減されることが報告されている。そこで、肺非小細胞肺癌を対象としTAXおよびCBDCAの最大耐用量を推定し、併用時の臨床薬理学的ならびに分子薬理学的検討を行い、血小板減少症とTPO(Thrombopoietin)の血中動態について検討する目的でCBDCAとTAXによる併用化学療法の第I相臨床試験を行った。CBDCAのAUCは6とし、TAXをstep1から順に180、200、210、225mg/m^2と増量した。CBDCAの採血は投与開始後0.5、1、3、8、16、24時間で行い、TPO採血は1、4、8,12.15,19日で行った。計13例で検討し、grade3以上の白血球および好中球減少は認めたがDLTには至らなかった。grade3以上の貧血および血小板減少は認めなかった。非血液毒性は、筋肉痛、末梢神経障害の頻度が高く、その他のgrade3以上の非血液毒性は認めなかった。CBDCA単剤投与時に認められたTPO day8/day1と血小板nadirの負の相関はCBDCAとTAXの併用療法時においては認めなかった。CBDCAの実測AUCと血小板減少率はCBDCAとTAXの併用時にはCBDCA疲与時と此較し、有意に低下した。本研究により、本併用療法の至適投与量はTAX210mg/m^2とCBDCA AUC6であることがわかった。また、CBDCA単剤投与時との比較によりTAX併用療法の血小板減少症の抑制効果が確認された。この併用第I相試験に付随して、8例の患者でTAX投与前、投与1、6、24時間後に採血を行い、末梢血単核球からmRNAを抽出した。このことから、TAXではDOCと異なり、その投与により代謝酵素が誘導されないことが明らかになった。
肺癌の ALK 阻害薬耐性化機序の解明と、耐性化癌細胞にも有効な新規治療法の開発

EML4-ALK陽性肺癌細胞株(H2228)を用いて、ALK阻害剤(Crizotinib)耐性の細胞株を樹立した。これまでに耐性化の機序として、主にALKチロシンキナーゼ部位に生じる2ndmutationが知られているが、今回の我々の検体では検出されなかった。次に、耐性細胞で特徴的に発現している遺伝子産物について網羅的な解析を行った。Non-coding RNAをリアルタイム定量RT-PCRで解析するマイクロアレイの結果、4種類のlong non-coding RNAの発現が有意に変化していることが判明し、耐性化に関与していると示唆された。現在、こられの機能解析を行っているところである。はじめに、EML4-ALK陽性肺癌細胞株(H2228)を用いて、ALK阻害剤(Crizotinib)に耐性化した細胞クローンを樹立した。耐性株のALK遺伝子に二次的変異が生じているか否かを検討するため、細胞からゲノムDNAを抽出しシークエンサーで解析したところ、親株と比較して異なる配列は認められず、我々の系においては耐性化に二次的変異は関与していないと判断した。次に、親株と耐性株で異なる発現パターンを示す遺伝子を検索した。RT-PCRで解析した結果、これまでに癌での関与があまり知られていない一群の遺伝子ファミリーに関して、一部の耐性株で特徴的な発現パターンが認められた。これらについて機能的な解析を行ったが、本課題の期間内には結論が得られず、継続中である。また、癌の微小環境による薬剤感受性・耐性の修飾について解析するため、三次元培養法を用いて親株と耐性株の比較を行った。通常の培養皿による二次元培養では、これらに形態的な違いは認められなかったが、細胞外基質を成分として含む材料を使用した三次元培養では、細胞集塊の形成過程で明らかな違いが認められた。この点についても、細胞膜タンパク質の発現パターンを中心として解析を継続中であるが、上記と同様に本課題の期間内には結論が得られていない。最後に、これら遺伝子発現プログラムの変容を包括的に理解するために、アレイ解析を計画し現在実行中である。ここでは、non-coding RNAを含むトランスクリプトームを対象としており、これまでに知られていない新たな機序が見出されると期待する。本課題の期間内に、発表可能なレベルの具体的な成果を得ることは出来なかったが、基盤となるデータは得られたので、今後も継続して解析を行う予定である。はじめに、EML4-ALK陽性肺癌細胞株(H2228)を用いて、ALK阻害剤(Crizotinib)に耐性の細胞株を樹立した。具体的には、Crizotinibを含む培養液で3ヶ月間継続的に培養し、得られた細胞集団から単クローンの細胞株を4系統樹立した。これまでに、ALK阻害剤耐性化の機序としては、EGFR阻害剤耐性化と同様に、薬剤標的タンパク質の遺伝子変異が大きな役割を果たすことが報告されている。そこで、耐性株のALK遺伝子に二次的変異が生じているか否かを検討した。細胞からゲノムDNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いた実験系でALK遺伝子を解析したところ、親株と比較して異なる配列部位は認められなかった。すなわち、我々の系においては、耐性化に二次的変異は関与していないと判明した。total RNAを抽出し、cDNAライブラリーを作製し、RT-PCRを施行した結果、癌幹細胞マーカー等の多くの遺伝子について差異を認めなかったが、これまでに癌での関与があまり知られていない一群の遺伝子ファミリー(セマフォリン)に関して、一部の耐性株で特徴的な発現パターンが認められた。これらの機能的な解析は未だ行っていない。また、親株と耐性株で異なる活性化パターンを示すシグナル伝達経路の検索も行った。通常の培養条件下では、あまり大きな差異は認められなかったが、低血清などのストレス状況下において、PI3K-Akt経路の特徴的な活性化パターンが認められた。初年度の目標としては、ALK肺癌の特性を単に解析するのみでなく、変異EGFR陽性肺癌と比較しながら解析することを掲げていたが、これら細胞間ではバックグラウンドが大きく異なるため、当初思い描いたような形での比較検討は行えなかった。しかし条件設定に工夫をした結果、今後は改善が見込める状況となっている。また、より網羅的なタンパク発現解析も行う予定であったが、条件設定等の予備段階で遅れが生じたため、未だ本格的に開始出来ていない状況である。しかしこれも上記と同様に、今後の改善が見込める段階には進んでいる。<現在までの達成度>の項で述べたように、本来予定していた計画と比較して、より少ない材料を用いて研究したことと、網羅的な解析を未だ本格的に開始していないことが要因となって、次年度使用額が生じた次第である。

ただしこれらは、予備実験に時間を要してしまったことが原因であるので、大筋では当初計画に変更はなく、今後はこれまで遅れている分を取り戻せるように推進していく予定である。これまでに判明した、ALK肺癌で特徴的に発現している、あるいは活性化している遺伝子/タンパクについて、その耐性化における機序を解析する。また、これらが、EGFR阻害剤耐性化に関しても同様に機能しているか否かを検討する。より包括的に機序を理解するため、発現の網羅的解析に着手する。
β5インテグリン分子の多様性の病的意義

前年度の研究より、一般人の10%に存在することが明らかになった変異型(FNK欠損)のβ5インテグリン機能を知るために、αvを発現しているがβ5を発現しないCHO-K1細胞への変異型cDNAの遺伝子導入の準備を開始始した。まず、発現ベクターに組み込まれた通常型β5インテグリンcDNA(β5pcDNA1/Neo)は米国、Scripps研究所のCheresh博士から分与された。変異型β5インテグリンcDNAについては、変異型5'末端に近い9bp欠損部分の短い領域をPCR法を用いて増幅し、制限酵素を用いて変異型の同部分と置き換える方法をとった。適切な制限酵素部位は欠損部より5'側に一カ所(BspHI)あったが、欠損部の3'側にはなかったので、3'側の切断はベクターのクローニングサイト(Xbal)を利用した。変異型9bp欠損部は、通常型β5と変異型β5のヘテロ接合体であるKATO-III細胞のcDNAのPCR産物からTAクローニング法でサブクローニングした。しかしながら、通常型はベクター内に正方向または逆方向にそれぞれ同じ確立(6/12)で挿入されたにも関わらず、変異型は常に逆方向に挿入された(0/11)。従って、逆方向の挿入片の目的部分をBspHIとBamHIで切り出し、BamHI切断部を平滑末端とし、さらにXbaIを有するリンカーを付加した。同様に正常型β5cDNAを有するβ5pcDNA1/Neoから変異部に相当する部分をBspHIとXbaI同じ制限酵素を用いて除去し、変異末端フラグメントを挿入した。この後にCHO-K1細胞に正常型または変異型のβ5cDNAを遺伝子導入する予定である。7種の癌細胞株からmRNAを抽出し、インテグリンβ5鎖cDNAの細胞質内ドメインの配列を検索したところ、KATO-III浮遊癌細胞株にのみ異なる配列のヘテロ接合体が見出された。FNKFNKとアミノ酸が繰り返す配列の型(通常型)と、繰り返しのないFNK配列の型(FNK変異型)である。この変異が胚細胞変異か体細胞変異によるものかを知るために白血球と癌細胞におけるこの変異の出現様式を検索、同時に機能変化の有無について検討した。変異をゲノムDNAを用いて調べるために、変異部分の近傍にあるイントロン配列を決定し、666bpのイントロン配列より変異部分を増幅するプライマーを設計した。このプライマーを用いてPCRを行うと、ヘテロ接合体では159bp近傍に明らかな2本のバンドを示し、ホモ接合体と容易に区別することができた。300例の一般外来患者の白血球DNAについて検索したところ、11%にヘテロ接合体が検出され、1例に変異型のホモ接合体が認められた。変異型のホモ接合体にはシークエンスを行って確認した。これらのヘテロ接合体あるいは変異型ホモ接合体例は、軽度の感染症を中心に種々の疾患を有していたが、特別の傾向を見いだすことはできなかった。胃癌組織140例でもまったく同様に11%にヘテロ接合体の出現をみた。同時に癌例の非癌組織も検索したが、癌組織と異なる例はなく、癌細胞特異的な体細胞変異は無かった。しかしながら、抗β5抗体を用いて免疫染色したところ、細胞質内に陽性例ではヘテロ接合体の例が多かった。このことはβ5の機能不全による細胞質内への異常蓄積を示唆している。変異型β5と通常型β5のビトロネクチンへの接着能を比較するために、現在Dr.Chereshよりβ5cDNAの供与を受け、両者のcDNAを細胞内に遺伝子導入する準備中である。
調理操作における果実、野菜類のポストハーベスト農薬の消長(防黴剤イマザリル、チアベンダゾールの消長

結果:市販の乳化型被膜剤を用いてイマザリル(IMZ)とチアベンダゾール(TBZ)を展着させた物を試料とした。じゃが芋では、展着風乾後の皮の部分にIMZ47ppm,TBZ93ppm、身の部分にIMZ0.6ppm,TBZ0.8ppm、更に水洗浄(振盪5分)後は、それぞれ45ppm,65ppm,1.2ppm,1.3ppm、洗浄・蒸し調理30分後は30ppm,16ppm,0.6ppm,1.5ppm、洗浄・ラップ包装電子レンジ調理(500W、4分)後は25ppm,30ppm,0.4ppm,1.8ppmが検出された。又洗浄後クシ型に8分割し、揚げ調理(180°C3分)を行なったものは、それぞれ4.8ppm,16.4ppm,0.2ppm,0.4ppmが検出された。この結果から、1.洗浄での除去率は低いが、内部への浸透が若干高まる。2.蒸し調理と電子レンジ調理では同様の傾向が見られ、これはラップ包装により、蒸し加熱と同様の効果が起る為と考えられる。3.揚げ調理ではIMZでは約1/10に,TBZは約1/4に減少し、原因として高温(180°C)加熱による分解あるいは揮散と、揚げ油への溶出が考えられた。4.油中の絶対量と、じゃが芋に残存する絶対量について測定を行なった結果、IMZは芋中の残存料とほぼ同量が、TBZは約1/2量が油中に検出され、油への移行が認められた。しかし初期の展着量からみると油中と芋中の量を合わせてIMZは約1/5、TBZは約1/2.5であり、損失部分が多くを占めた。人参についてもじゃが芋と同様の傾向がみられたが、皮がじゃが芋に較べ軟弱であることから、内部への浸透がやや大きかった。レモンについては果皮が強固で厚みがあることから、内部への進入は殆どみられず、IMZ、TBZのいずれも、身では0.1ppm以下であった。しかし皮には水洗後もIMZ7.2ppm,TBZ16ppmが検出され、単なる水洗浄では除去効果が殆どみられなかった。またマーマレードの作成において、出来上り時のIMZとTBZの濃度はいずれも1.0ppmで、展着時の1/10および1/20程度と低い含有を示し、煮沸後の水さらしとpH4前後での煮熟が、残存量の低下に関与することが示唆された。
特別支援学校教員のための臨床型研修モデルの構築と課題の分析

本研究は、特別支援教育に携わる教員の資質向上を求めた教員研修のあり方として、「臨床型研修」の試みを通して、その有用性を検証することが第一の目的であった。この点については、研修後の研修生アンケートの結果から、有意義な研修であったことが示された。また研修を提供する側の附属のスタッフにおいても学びが大きかったことが示されており、本研究の中心テーマである「臨床型研修」は、研修を受ける側と研修を提供する側の双方において有用性が示されたといえる。平成25年度は、本研究の一年次として、以下の目標を設定し、研究を進めた。その成果については以下のとおりである。1プレ研修案の作成5日間研修として、特別支援教育の基本事項の理解、チェックリストを活用した指導対象児童の学習・行動・コミュニケーション評価、指導案の作成と実施、ディスカッションを通した子供理解と授業の評価を中心にプログラムを作成。研修生全員が2コマの授業を行うことが前提のプログラムであったため、かなりハードな内容となった。2子ども理解のためのチェックリスト作成学習に関するチェック、コミュニケーションに関するチェック、特異な行動に対するチェックの3領域について、附属の先生方と協力しながらチェックリストを作成。チェックリストの項目において、モデル授業に関するものだけをチェックするのか、一般的能力に関する項目をチェックするのかという点で共通理解を図ることがなかなか難しかった。3プレテストの実施外部の研修生12名に対し、本プログラムを実施した。その結果、大変有意義であったという感想がほとんどであった。ただ、5日間の研修は、現職教員にとってハードルが高すぎるという意見も聞かれた。前述の123から、平成25年度の目標はほぼ達成されたと判断できる。しかし、平成26年度の臨床研修の本実施に向け、いくつかの課題も明らかとなったため、そうした課題をクリアするため、研修プログラムやチェックリスト等において工夫が必要であると考える。従って、本研究の目的の1つである、現職教員のための臨床型研修の構築に関しては、その基礎が作られたと考えている。この結果をもとに本実施に向けた、現実的で、研修成果の高い研修プログラムの構築を目指して研究を進める必要がある。平成26年度においては、平成26年度「現職教員のための臨床研修」の実施に向け、4月用より北海道教育大学附属特別支援学校において、実施計画の立案及び、研修で用いるチェックリスト(学習・コミュニケーション・行動問題)の作成、およびモデル授業に関する検討会議を4回設定し、準備を進めた。また研修会参加の案内は、全道の特別支援学校及び道南地区の特別支援学級及び、全国の国立大学の附属特別支援学校に配布し、研究の意図と意義について広く伝えた。平成26年度「現職教員のための臨床研修」は、平成26年7月28日31日までの4日間研修として実施された。研修会には、小学部・中学部・高等部において各4名ずつの募集を行い、定員12名で実施された。参加者は、北海道の教員のみならず、東北や四国からの参加者もあり、全国の現職教員を対象に実施した。研修内容は、主に、チェックリストを用いた児童生徒の理解の仕方であり、それぞれの理解のもとに模擬授業を実施し、各学部ごとで、子ども理解の妥当性と、指導の適切性について検討し、理解を深めた。またグループワークにおいては、会場校である附属特別支援学校の教員全員が参加し、研修会に協力してくれた児童生徒の理解について、さらに深い観点からの議論もなされた。研修会に参加された現職教員のほとんどが、本研修の柱である、実際に児童生徒を評価し、その結果に基づいた指導を行うという「臨床型研修」の重要性と意義を実感されていた。この結果について、平成26年10月に開催された北海道特別支援教育学会・旭川大会でポスター発表を行った。本研究は、特別支援教育に携わる教員の資質向上を求めた教員研修のあり方として、「臨床型研修」の試みを通して、その有用性を検証することが第一の目的であったが、この点については、臨床研修に参加した現職教員の全員が、研修の最終アンケートに、有意義な研修であったと記述している。このことは、本研修が、座学中心の机上の研修ではなく、附属特別支援学校に在籍する児童生徒に対して、評価から指導まですべてを体験したことにより、従前の教員研修では得られなかった、具体的な評価技術や指導技術を臨床の中から学ぶことができたためと考えられる。その意味で、現場の教員は、より実践的な知識や技能の習得を求めており、本研究が、今後の教員研修のあり方に対し、一石を投じることができたと考える。また本研究では、充実した臨床研修を実施するために、「子どもを適切に理解するためのチェックリスト作り」や「チェックリストを活用するための師範授業の検討」を、附属特別支援学校のスタッフ全員で実施してきた。その結果、研修を受けた教員のみならず、研修を提供する側の附属のスタッフにおいても学びが大きかったことが示された。このことは、本研究が終了した後も、附属の事業として継続して実施いくことが決定しており、本研究の大きな成果といえる。本研究の成果は、研修参加者の事後アンケートの分析という形で、北海道特別支援教育学会(2014年,2015年)及び日本特殊教育学会(2015年)で発表しており、2016年度においても3年間のまとめとして成果を発表する予定である。

この点については、研修後の研修生アンケートの結果から、有意義な研修であったことが示された。また研修を提供する側の附属のスタッフにおいても学びが大きかったことが示されており、本研究の中心テーマである「臨床型研修」は、研修を受ける側と研修を提供する側の双方において有用性が示されたといえる。平成26年度は、前年度の結果を受けて、児童生徒理解のためのチェックリストの改善を図り、より簡便で、使いやすいチェックリストに改編した。また指導形態においても、研修生がそれぞれ2コマずつ分担するシステムから、2名一組で指導に当たるシステムに変更し、より議論を深めやすいシステムに変更して実施した。このように、現職教員のための臨床研修のあり方を模索する本研究は、おおむね順調に進んでいるといえる。障碍児心理、特別支援教育平成27年度の研究は、これまでの2年間の研究を踏まえ、特別支援教育における現職教員のための臨床研修が、1研修内容において、2研修システムにおいて、そして3研修成果において、より現実的で、妥当性の高い、効率の良い研修システムとなるよう、会場校となる北海道教育大学附属特別支援学校と連携しながら研究を推し進める。研究実績の概要に示したように、チェックリストが作成され、プレ研修が実施できたことから、研究初年度の目標はほぼ達成されたと考える。予定では、物品費を17万円を予定していたが、私の研究費から購入したものもあったため、約2万円の残金となった。2年次の研究は、初年度のプレ研修をベースに、研修プログラム及びチェックリストの改訂版を作成し、臨床研修の本実施を通して、研究を進めるものである。平成27年度の物品購入費の一部として使用する。
初年次教育における学習コミュニティ構築と２年次への接続を支える教育システムの開発

本研究では「初年次教育において,ききあい探究し合う学習コミュニティの構築と2年次への接続を支える教育システムの開発とそのデザイン原則の導出」を行うことを目的とし,4つの研究課題に取り組んだ.まず1ききあい,探究し合う学習コミュニティ構築に向けた相互依存の関係性づくりのデザイン原則,ならびに2学習者の省察を促すSmaqs-CEAS/Sakai環境構築におけるデザイン原則を著書に記した.また,3きくこと,問うことに関するWEB教材として教育用映像5本,SCORM教材4本を開発した.最後に4初年次教育を2年次の学習に接続させるため教員に調査をし,2年次向けの新科目の設置につなげることができた.先行研究を整理し,本研究に活かすことができる要素を抽出することを試みた.1)ききあい,探究し合う学習コミュニティ構築に向けた相互依存の関係性づくりのデザイン原則の抽出に関しては,先行研究・事例の調査(アクティブラーニング,協同学習,PBL学習),ならびに教育補助者に関してはTutoring研究等を参考とし,授業実践を行い,聞きあい探究し合うコミュニティの形成に教育補助者であるラーニング・アシスタントがどう寄与できるのかを分析し,その成果を書籍として提示した.2)学習者の省察を促すSmaqs-CEAS/Sakai環境構築に関しては,先行研究・事例の調査(ICTを活用した省察の促進,コミュニティ形成,CSCLに関する研究等)をすすめ,授業での実践を実施している.その成果に関しても書籍に提示した.3)知識構築型の学習におけるきくこと,問うことの方法について学ぶWEB教材開発に関しては,「きく」「問う」ことを学ぶための構成要件を整理した結果をもとに,協同学習に参加する際の躓きを防ぎ,聞きあい,問いあう関係性について検討する教材のシナリオを完成させた.4)ききあい,探究し合う関係性を2年次の学習へと接続させる手立てに関しては,初年次の授業を受けた学生にインタビュー調査を実施した.本研究では「初年次教育において,ききあい探究し合う学習コミュニティの構築と2年次への接続を支える教育システムの開発とそのデザイン原則の導出」を行うことを目的とし,4つの研究課題に取り組んだ.まず1ききあい,探究し合う学習コミュニティ構築に向けた相互依存の関係性づくりのデザイン原則,ならびに2学習者の省察を促すSmaqs-CEAS/Sakai環境構築におけるデザイン原則を著書に記した.また,3きくこと,問うことに関するWEB教材として教育用映像5本,SCORM教材4本を開発した.最後に4初年次教育を2年次の学習に接続させるため教員に調査をし,2年次向けの新科目の設置につなげることができた.先行研究を整理し,本研究に活かすことができる要素を抽出することを試みた.1)ききあい,探究し合う学習コミュニティ構築に向けた相互依存の関係性づくりのデザイン原則の抽出に関しては,先行研究・事例の調査(アクティブラーニング,協同学習,PBL学習,北米のFirst Year Experience等),ならびに教育補助者に関してはTutoring研究等を参考とし,対象としている授業での事例分析を行った.2)学習者の省察を促すSmaqs-CEAS/Sakai環境構築に関しては,先行研究・事例の調査(ICTを活用した省察の促進,コミュニティ形成,CSCLに関する研究等)をすすめている.3)知識構築型の学習におけるきくこと,問うことの方法について学ぶWEB教材開発に関しては,対話トレーニング,コミュニケーション学,論理学等を参考に「きく」「問う」ことを学ぶための構成要件を整理し,SCORM教材を第一弾として8本開発した.4)ききあい,探究し合う関係性を2年次の学習へと接続させる手立てに関しては,初年次の授業を受けた学生にプレアンケート調査を実施した.【具体的内容】本研究では次の4点に対応した研究を行った.「1ききあい,探究し合う学習コミュニティ構築に向けた相互依存の関係性づくりのデザイン原則を明らかにする」では,初年次教育の授業実践を対象に,「全員の主張・考えを聞き,班員の意見に共感することで,聞きあい言い合えるルールを作ること」,「学生の主張だけではなく,その理由を問い,班で価値を共有させることで議論の欠損を防ぐこと」等の知見を見出し学会で報告した.「2学習者の省察を促すSmaqs-CEAS/Sakai環境構築におけるデザイン原則を抽出する」では,3つの授業での実践を行い,実践の成果を著書に記した.「3知識構築型の学習におけるきくこと,問うことの方法について学ぶWEB教材を開発する」では,9本の教育用映像,4本のSCORM教材を開発した.「4ききあい,探究し合う関係性を2年次の学習に接続させる手立てを明らかにする」では,1のデザイン原則をもとに2年次向けの新科目(ゼミ科目)の設置につなげることができた.【意義】【重要性】ききあい,探究し合う学習コミュニティの構築を規定するのが相互依存の関係性であるが,新入生同士で適切な相互依存の関係性を即座に生成させることは困難であるし,新入生は相手の意見をききあい,問う経験が十分ではなく,対話で協同的に学ぶために必要な力,態度も十分に形成されておらず,何らかの手立てを講ずる必要があるからである.それらの手立てとして上記に示した1ー4の研究成果を活用し,今後も普及させていきたいと考えている.上記のような教材をこのほかに5本,SCORM教材を4本開発した.教育工学1)授業研究を通じて,学生が聞きあい探究し合うコミュニティの形成に教育補助者であるラーニング・アシスタントがどう寄与できるのかを分析し,その成果を書籍として提示したからである.

2)CEAS/Sakaiシステムの利用に関しては,初年次教育において振り返りを重視し,自らの活動を反省的にとらえるための効果的な利用に関してに著書にて成果を報告したからである.3)スピーチに関する教材をすでに開発したが,それに加えて協同学習における対話をスムーズに進めるための教材のシナリオを完成させたからである.4)インタビュー調査を実施している.本年度はアンケート本調査,インタビュー調査を交えて分析結果を提示する.1)教育補助者であるラーニングアシスタントを導入した授業の実践に対して分析を加え,デザイン原則を抽出しているからである.3)聞くことを検討するSCORM教材を開発した.スピーチに関する教材,スピーチの聞き方に関する教材を作成したが,今後はグループプレゼンに関しての聞く教材,塔教材を継続して開発する.4)プレ調査を1月に実施した.その結果を踏まえて次年度は本調査を行う予定であるからである.今後は,完成させたシナリオを動画教材として開発する.「議論の可視化を促す」「議論を整理する」をテーマにした教材を開発し,協同学習で学生が議論をする際に陥りやすい課題を解決するために活用する.動画教材に加えて,ワークシートを開発するなどして,動画教材を普及するための手立てについても検討する.また学生への本調査を実施し,2年次への接続を円滑にするために求められる要件について整理を行う.現在はPC教室で少人数授業を実施しているため,s-maqsよりもCEAS/Sakaiシステムに主軸をおいた環境構築を検討する.当初よりCEAS/Sakaiを主軸としていたため,大きな問題はないと考える.国際会議での発表を予定していたが,研究テーマに合致した国際会議の予定と校務の予定が重なり、発表を見送ったため.購入を予定していたプロブレムベースドラーニング,アクティブラーニングに関する外国の書籍の出版が遅れており,購入できなかったため.今年度に国際会議での発表を予定している.また,書籍を購入する予定にしている.該当なし
臓器組織間の相互作用とエピジェニック制御による早期心不全の治療戦略の開発

Midkine(MDK)は、細胞増殖、生存、炎症細胞浸潤などさまざまな作用を持つ成長因子であり、心不全患者の血中濃度が亢進していることが知られている。しかしながら、心臓そのものに与えるMDKの効果は明らかでなかった。そこで、心臓特異的MDK過剰発現(TG)マウスを作成し、大動脈縮窄術(TAC)による心肥大へ与える効果を検討した。TAC後、MDK発現が亢進し、TGマウスでは、野生型マウスに比較してTAC後のERK1/2, AKT,胎児型遺伝子発現が亢進していた。また、心重量の増加、左室拡張末期径増加、左室短縮率の低下が野生型マウスに比較して優位に悪化しており、心不全が増悪していることが、明らかとなった。また、TAC後の生存率も優位に低値であった。これらの知見から、MDKは心肥大に悪影響を及ぼす重要な増悪因子であることを明らかにした。日本での心血管病による死亡はその30.8%を占め、心不全で死亡する症例数が増加している。加齢、高血圧、糖尿病、慢性腎臓病、慢性呼吸不全は、自覚症状がない早期の心不全、いわゆる隠れ心不全の危険因子と考えられている。近年、高齢化、生活習慣の欧米化が進んでいること、心不全が顕在化すると治療が困難なため、自覚症状のない早期心不全の発症機序の解明が急務である。本研究は、心筋培養細胞を用いて、MDKによる細胞内シグナル活性亢進の分子機構と心血管病の進展に与えるエピジェニック制御を解明することである。疾患モデル動物を用いて、加齢、高血圧、糖尿病、慢性腎臓病、慢性呼吸不全によって亢進するMDKを介した心-腎-肺の臓器間の相互作用を明らかにすることを目的としている。そこで、α-MHCプロモーターを用いて、α-MHC-MDKプラスミドを作成し、さらに心臓特異的MDK過剰発現マウスを作成した。心臓特異的MDK過剰発現(TG)マウスを用いて、大動脈縮窄術(TAC)による心肥大へ与える効果を検討した。我々は、心不全患者において循環血中ミッドカイン(MDK)濃度が重症度に応じて亢進していることを報告し、また血中濃度高値患者では心不全治療に抵抗性を示すことをこれまで報告してきた。(シリーズI)そこで、培養心筋細胞を用いて、MDKによる心筋細胞障害に与える役割を明らかにするために、MDK刺激による心筋細胞内の細胞内シグナル伝達のメカニズムを解明した。培養心筋細胞のMDK刺激によりMAPKのリン酸化が亢進していた。また、同様にMDK刺激によってAKTのリン酸化が亢進しており、心不全状態における心筋障害進展に関与していることを明らかにした。(シリーズII)心不全の発症と進行に与えるMDKの影響を明らかにするために、大動脈縮窄術による圧負荷マウスモデル(TACマウス)を作成した。Sham群に比べ、TAC群では腫瘍臓器でのMDK発現がタンパクレベル、mRNAレベルで亢進しており、循環血中のMDK濃度の上昇が示唆された。さらに、心臓特異的MDK過剰発現(MDK-TG)マウスに同様に大動脈縮窄術を行い、心肥大や心機能の推移の検討を行った。野生型マウスに比べ、MDK-TGマウスでは、TAC後の心筋組織における心筋細胞肥大、心臓線維化、血管周囲線維化が同様にMDK-TGマウスでは亢進していた。TAC後の心臓組織におけるERK1/2, AKTのリン酸化が亢進しており、心房性利尿ペプチドをはじめとする胎児型遺伝子の発現や、結合組織成長因子をはじめとする線維化に関与する遺伝子発現が、野生型マウスに比べ亢進してた。

これらによって、MDK-TGマウスによる心肥大、心機能の低下が早期に進行していた。このことは、心不全の発症と治療を開発するうえで重要な治療戦略ターゲットとなることが示唆されると考える。(シリーズI)現在、MDKの心筋細胞内シグナルを解明しつつある。さらに、MDKの作用する選択的受容体の解明を行うために様々な阻害薬を用いて2ー3種類の受容体を明らかにしている。しかし、はたして選択的に結合しているのか、間接作用なのかを今後明らかにしていく必要がある。(シリーズII)現在、TACによる心機能障害がMDKによって増悪することを明らかにしたが、MDKが直接心臓に作用するのでなくAngIIなどの上昇を介して作用している可能性がある。引き続き、違うモデル動物を用いて2012年度は検討を続けていく。相対的PTP活性化薬dephostatin, Src阻害剤SC204303を用いて、培養心筋細胞でのMDKによるMAPK, AKT亢進の抑制効果を検討する。また、pcDNA3-PTPを過剰発現させ、MDKによるRSK, MAPK活性亢進の抑制効果を確認する。現在想定している3種類の受容体阻害薬を用いて、同様にMDKで培養心筋細胞刺激を行い、MAPK, AKTのリン酸化亢進抑制を確認していく。さらに、MDKによる胎児型遺伝子発現亢進と心筋細胞肥大を培養実験でも同様に明らかにしていく。MDKによるクロマチンH3K9のリモデリングと転写因子の活性や胎児型遺伝子発現をluciferase assayやChip assayで評価する。MDK-TGマウス、MDK-KOマウスでTAC手術やAngII注入モデル、慢性腎不全モデルを作成し、Src, p90RSK, PKC, MAPK, GSK3&#61538;の活性、胎児型遺伝子発現、病理組織、心臓カテーテルや心エコー検査による心機能等の検討を行う。さらに、ヒストンH3を中心に、心臓におけるクロマチンリモデリングの検討を行う。MDKによる胎児型遺伝子発現亢進を明らかにするために、試薬MDK, Luciferase Reporter Assay Kit, PCR法に関わる試薬を必要とする。受容体を同定するために、阻害薬のほか、タンパクリン酸化を評価するための抗体を用いる。同定した受容体のノックダウンにアデノウイルスを用いたShRNAを作成するために、Adeno-XTMアデノウイルス精製キット、アデノウイルスタイターキットを使用する。その他、培養細胞に用いるmedium, Cardio TACSTMIn situキットを使用する。これらの購入に研究費を使用する。また、動物飼育費用、培養心筋細胞の採取費用、プラスチック器具、ガラス器具の購入費用、試薬類の購入費用に研究費を使用する。
障害とソーシャル・キャピタルの関連性に関する研究

本研究は、障害と開発の視点から「排除は個人の能力ではなく人々の関係性の問題である」という問題意識のもと、障害者を含む地域社会における人々の関係性および、その関係性の変容を導く諸要因を質的研究により明らかにすることを目的としている。平成30年度は、方法論および分析枠組みを検討するための文献調査を行った。文献調査:人と人との関係性および関係性の変容を導く諸要因を分析する視点および介入の方法論を検討している。具体的には、ソーシャル・キャピタルとしての人々の関係性の分析枠組みとして「作業」概念に着目した分析枠組みの構築を試みている。ここで扱う「作業(Occupation)」とは、リハビリテーションの一職種である作業療法(Occupational therapy:OT)の分野で用いられる概念である。作業が人々の心身機能に及ぼす効果について、また、個々が行う作業の意味についての研究は数多く為されている。その中で、作業が人々の関係性に与える影響ついても言及されているが、心理的な効果や治療者と患者の二者関係について論じられることが多く、より多様な関係性や、関係性について深く踏み込んで論じられている研究は少ないことが確認できた。フィールド調査:本年度は、治安悪化や研究者の所属変更のため、主調査地ニカラグアでの調査は実施することが出来なかったため、予備調査として、これまで関係のあった千葉県、福島県のフィールドにおける手工芸グループや食事会といった作業を通じたインフォーマル活動における参与観察を実施した。具体的には、1)作業を通じたどのような関係性が存在するのか、2)そこで築かれた関係性や経験が日常生活という文脈の中でどのような意味を持つのか、3)ポジティブな関係変容につながる作業(介入)にはどのような要素が含まれるのかといった点に着目しながらフィールドノートに記録を蓄積している。当初の計画以上に研究枠組みの構築に時間がかかっており、平成30年度は当該研究にかかる学会発表および論文の執筆を進めることができなかった。また、体調不良や所属の変更、主調査地ニカラグアの治安悪化も重なり、計画していた調査を実施することができなかった。今後は以下の研究を実施する。1)作業と人々の関係性に関する外国語文献、場の議論に関わる文献について先行研究の検討を継続する。2)作業と人々の関係性についての方法論にかかる理論的考察および分析枠組みの検討を進める。3)作業療法系、社会開発系、地域福祉系の研究会や学会の議論、論文執筆にて、研究枠組みを確立する。4)現地調査の準備(調査計画立案、インタビューガイドの作成)と実施。分析枠組みに基づき、調査結果の分析を行う。平成30年度は、フィールド調査地ニカラグアの治安悪化、所属変更などにより現地調査が実施できなかったため、現地調査にかかる費用について次年度使用額が生じた。次年度は、現地調査が実施できる見込みであるため、調査費用として計上する。
地球大気国際法秩序の基本構造－地球温暖化防止法制度の将来像

本研究プロジェクト「地球大気国際法秩序の基本構造ー地球温暖化防止法制度の将来像ー」のもと、参画した研究代表者、研究分担者等は、地球大気保護ないし地球温暖化の防止に関する国際法の研究を行い、関係する業績を公表し、とりわけ、国際法協会(International Law Association)「気候変動に関する法原則条文案」の作成と採択に対し多大な貢献を行い、この分野における国際法と国際環境法の発展に寄与した。(1)環境原則班(班長・研究代表者・吉田脩)研究計画書に従い、吉田は、地球大気保全に係る国際法秩序の核になる「環境原則(Environmental Principles)」の予備的な考察に着手し、関連する環境諸条約(気候変動条約、オゾン層保護条約)の実行を分析し、二次文献の調査を行った。児矢野マリ、西村智朗、堀口健夫、鶴田准も、各々の役割分担に鑑みて、主要「環境原則」の調査・研究を開始した。(2)気候変動班(班長:研究分担者・高村ゆかり)気候変動に関する国際法規の中心となっている気候変動枠組条約と京都議定書の条約制度を、地球大気国際法秩序の構成要素という視点から捉え直す作業を開始した。(3)一般国際法班(班長・研究分担者・柴田明穂)上記作業の法源論的(柴田)、責任論的(西村弓)、管轄権論的(竹内真理)な基礎付けないし位置付けの検討を開始した。(4)国際連携(フォーカルポイント.・連携研究者・村瀬信也吉田、柴田、高村が、本問題について国際的に活躍している村瀬と連携し、必要なインプットを得ながら、当該年度の研究作業を進めた。平成22年7月には、研究代表者・吉田、分担者・柴田と高村がInternational Law Associationの会合(於オランダ・ハーグ)に出席し、特に気候変動条約制度とその諸原則の動向につき、諸国の著名な国際法研究者と意見交換を行った。また、当初の予定どおりに、2012年1月に開催されたILA「気候変動に関する法的諸原則」国際委員会の会期間会合(オランダ・デーフェンテール)に高村ゆかりと柴田明穂を派遣し、同委員会における第2次報告書案作成に関する議論に参画した。具体的には、高村は気候変動国際法制度における「共通だが差異ある責任原則」の展開及び気候変動レジームと貿易レジームとの関係について、報告書案の作成に貢献し、柴田は気候変動国際法制度における「信義誠実原則」の機能について、報告書案の作成に貢献した。まず、研究代表者の吉田脩が、2013年4月20日に開催された、国際法協会(ILA)日本支部の2013年度研究大会(於東京大学・山上会館)において、「国際法協会『気候変動に関する法原則』委員会の活動と研究作業(20082012年)」という題目のもと、同委員会の活動状況と気候変動法の動向等について、研究報告を行った。また、2013年5月に開催されたILA「気候変動に関する法的諸原則」国際委員会の会期間会合に、研究代表者の吉田、研究協力者の髙村ゆかり及び柴田明穂を派遣し、同委員会における第3次報告書案作成に関する議論に参画することで、報告書案の作成に貢献した。本研究における成果の1つは、国際法協会(International Law Association)のブルガリア・ソフィア大会における「気候変動に関する法原則」の『第2報告書』(英文)の中に反映されている(同報告書は、国際法協会のホームページにおいて閲覧が可能であり、また、2013年度内に刊行予定でもある。この報告書は、気候変動(気候変化・地球温暖化問題)を規律する「条文案(Draft Artciles)」の基礎となるものであり、国際法ないし国際環境法の実務と学説の発展に対して、大きな貢献となる成果である。就中、進行中の地球温暖化交渉(「ポスト京都議定書」の国際レジーム形成等)に対して、大きな重要性を有するものである。なお、国際法協会・ソフィア大会における研究代表者等の活動・貢献は、『国際法外交雑誌』第111巻第3号(平成24年11月)においても採り上げられている。研究代表者・吉田脩、研究分担者の柴田明穂、髙村ゆかりが、国際法協会(ILA)「気候変動に関する法原則委員会」における他の国際委員と連携し、「気候変動に関する法原則」第3次最終報告書をとりまとめ、吉田が第1条・第3条の起草部会メンバー、柴田が第8条・第9条の起草部会責任者、高村が第10条の起草部会責任者等として積極的に関わり、その結果、ILA総会の全体会合において、全10か条からなる条文案を含む決議2/2014「気候変動に関する法原則宣言」が採択された。26年度が最終年度であるため、記入しない。国際法26年度が最終年度であるため、記入しない。「9.研究実績の概要」において述べたように、当初の研究計画書に従い、各研究者がおのおのの機能・役割を概ね十分に果たすとともに、本研究の目的達成に貢献している。

「研究実績の概要」において述べたように、当初の研究計画書に従い、各研究者がおのおのの機能・役割を概ね十分に果たすとともに、本研究の目的達成に貢献している。上記の「研究実績の概要」において述べたように、当初の研究計画書に従い、各研究者がおのおのの機能・役割を概ね十分に果たすとともに、本研究の目的達成に貢献している。研究代表者の吉田脩、高村ゆかり、柴田明穂は、各研究分担者の研究成果を十分に活用し、国際法協会(ILA)における「気候変動に関する法的諸原則」のための国際的な議論を主導する。加えて、2012年度より国連国際法委員会(ILC)において実質的な審議が予定される「大気の保護」に関する国際法のあり方につき、ILCでの法典化の動向を仔細に調査し、「気候変動レジーム」とより包括的な「地球大気保護レジーム」との関連性、後者の発展可能性等につき、具体的な考察を開始する。さらに、引き続き、各研究分担者は、各自の研究上の役割を十分に果たす。26年度は本研究の最終年度に当たることから、まずは、その研究成果を具体的にまとめる作業に専念したい。研究代表者の吉田脩、研究協力者の髙村ゆかり、柴田明穂は、他の分担者8人の研究成果を十分に活用しつつ、ILA「気候変動に関する法的諸原則」における作業を引き続き行う。さらに、具体的な研究成果としては、地球大気保護のうち、オゾン層保護について、本研究成果の内実を踏まえた上で、研究代表者の吉田が英文の単著をとりまとめ、その研究内容を世界に向けて発信する。また、気候変動諸条約に基づく国際レジームに関しても、他の環境条約レジームとの連関を踏まえた上で分析を行い、我が国におけるそのインプリケーションを考察する。研究代表者の吉田脩、髙村ゆかり、柴田明穂は、各研究分担者の研究成果を十分に活用し、国際法協会(ILA)における「気候変動に関する法的諸原則」のための国際的な議論を引き続き主導する。研究代表者の吉田脩は、国際法協会日本支部の研究大会において、地球大気保護・気候変動に関する国際法について学会報告を行い、広く研究成果を公表する。さらに、各研究分担者は、各々の研究上の役割を十分に果たす。
森林の種類・林齢が流出水の質・量に及ぼす影響についての森林水文学・生態学的研究

平成2年度:京都大学芦生演習林内の林齢の異なるスギ人工林7ヶ所と天然生落葉広葉樹林4ヶ所の計11ヶ所において2週間ごとに流出水の、また同時に降水の水質分析を行った。流出水のNO_3-N濃度は降水の数分の1以下に減少した。NH_4-N、org.-N、Total-P濃度は降水、流出水ほぼ同じであった。流出水総量は降水総量の約2/3であったから、N,Pなどの富栄養化物質の流出量は降水に比べて小さく、森林が環境浄化作用を有していることが示された。一方、Cl,SO_4,Ca,Mgイオンなどは降水より流出水濃度が高く、岩石の風化が大きく関与している。平成3年度:前年度の実験より森林の浄化機能は明らかになったものの、森林の種類・林齢の相違と流出水の水質の関係は、本芦生演習林の計11ヶ所の集水域では崩壊林地におけるSO_4^<2->の増大を除いて明瞭でなかった。そのため、森林流出水の水質形成の過程を詳細に調査することとした。芦生演習林枕谷の斜面下部から上部にイオン交換樹脂を埋設し、1年間haあたりの土壌水の移動にともなう溶存物質量を計測した。その結果、斜面下部では斜面上部の数倍に及ぶイオン量が土壌層を通過することが明かとなった。また、滋賀県龍王山スギ人工林の斜面上部から下部へのライシメターによる土壌水の調査の結果、上部から下部に向かってNO_3-N濃度が増加し、下部における硝化作用の増進がCa,Mgの土壌水濃度の増加をもたらしていることが判明した。平成4年度:斜面下部土壌深70cm層において数ppmに及ぶ高濃度の硝酸態窒素が認められた。この窒素の行方を追求するため、各土壌層における同位体窒素の自然存在比を調査した結果、斜面下部の滞水層で脱窒現象が生じていることが判明した。また、連続した斜面下部から上部への硝化や塩基飽和率の変化は、生物と環境要因との相互作用の結果、非連続的に発現することが判明した。京都大学芦生演習林内の林齢の異なるスギ人工林7ヶ所と天然性落葉広葉樹林4ヶ所の計11ヶ所に森林集水域試験地を設置し、2週間ごとに流出水の採取と水質分析を行った。同時に、演習林内の3カ所で降水の量と水質の分析を行った。さらに滋賀県桐生試験地の花崗岩地帯に成立するヒノキ・アカマツ混交林集水域でも同様の測定を行った。流出水の硝酸態窒素の濃度は降水の数分の1以下に減少した。アンモニア態窒素、有機態窒素、全リンの濃度は両者ともほぼ同じであった。流出水の総量は降水量の合計にくらべて小さいと考えられることから、窒素、リンなど富栄養化物質の森林からの流出量は降水により供給される量よりもさく、森林が浄化機能を有することが示された。塩素、硫酸、カルシウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウムのイオン濃度は、降水よりも流出水で高い傾向が認められ、岩石の風化によると考えられた。降水中の諸物質の濃度が一回の降水量や季節などに応じて大きく変動したのに対し、流出水中の濃度は年間を通じて非常に安定していた。森林の種類や林齢の違いによる流出水中の濃度の違いはあまり大きくなかった。しかし、流域勾配が急で崩壊地を含む集水域では極度に高い硫酸イオン濃度が認められた。