hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ephrinA2ーEphA2を介した細胞間相互作用による骨代謝回転制御の解明

活発にリモデリングする骨では、破骨細胞による骨吸収と、骨芽細胞による骨形成がダイナミックに制御されている。我々はこれまで、膜タンパクephrinAリガンドとEphA受容体に着目し、これらの相互作用を介した細胞内シグナルにより、破骨細胞の分化亢進と骨芽細胞の分化抑制が起こることを見出した。本研究では、ephrinA-EphA相互作用を阻害する低分子化合物(EphA阻害剤)を用い、骨リモデリングの場において、ephrinA-EphA相互作用がどのような役割をもつかを解明することを目的とした。野生型とEphA2欠損マウスを使用し、細胞培養、3次元骨器官培養、マウス個体などの実験系で検討した。まず、EphA阻害剤をマウス骨髄細胞由来の破骨細胞分化培養系に添加すると、濃度依存的に破骨細胞形成が抑制された。また、EphA2欠損マウス由来骨髄細胞では破骨細胞形成が野生型に比べて減少した。すなわち、ephrinA-EphA相互作用が破骨細胞分化を亢進すると考えられた。一方、マウス頭蓋骨由来骨芽細胞分化培養系にEphA阻害剤を加えると、濃度依存的にアルカリフォスファターゼ活性とカルシウム沈着の増加が認められた。そこでEphA阻害剤を成体マウス大腿骨器官培養系に添加したところ、驚くべきことに、わずか24時間から72時間後に2次海綿骨の骨密度が増加していることがマイクロCTによる定量解析で明らかになった。骨密度の増加にともなって培養液中のカルシウム濃度は減少した。これは、培養液中のカルシウムが骨形成に利用され、骨基質内に取り込まれたためと推測できる。さらにEphA阻害剤を成体マウスに注射すると3日後に大腿骨密度が増加していた。以上より、ephrinA-EphA相互作用は細胞外カルシウムの取込みと骨表面への沈着を抑制することで、骨恒常性の維持に寄与していると考えられた。
剛直さと粘り強さを併せ持つ歯科用超高密度架橋構造マトリックスレジンの開発

ウレタンジメタクリレート(UDMA)とメタクリル酸(MAA)とから構成されるレジンは共有結合と水素結合とで構成される特異な高密度架橋構造を有し,既存歯科用マトリックスレジンと比べて優れた機械的特性を発現した.また,多官能性脂肪族ビニルエステル(MFVE)とポリメタクリル酸メチル(PMMA)で構成される可塑性を有する混和物の重合体は市販アクリル系義歯床用レジンよりも機械的特性が改善された.更に,メタクリル酸ビニル(VMA)/PMMA系レジンの飽和吸水量はVMAの親水性-疎水性バランスから期待される値よりも低く, MMA/PMMAレジンよりも有意に低かった.この特異的な特性は極めて高い架橋密度構造に由来すると推察された.ウレタンジメタクリレート(UDMA)とメタクリル酸(MAA)とから構成されるレジンは共有結合と水素結合とで構成される特異な高密度架橋構造を有し,既存歯科用マトリックスレジンと比べて優れた機械的特性を発現した.また,多官能性脂肪族ビニルエステル(MFVE)とポリメタクリル酸メチル(PMMA)で構成される可塑性を有する混和物の重合体は市販アクリル系義歯床用レジンよりも機械的特性が改善された.更に,メタクリル酸ビニル(VMA)/PMMA系レジンの飽和吸水量はVMAの親水性-疎水性バランスから期待される値よりも低く, MMA/PMMAレジンよりも有意に低かった.この特異的な特性は極めて高い架橋密度構造に由来すると推察された.内分泌撹乱作用を考慮して創製した塩基性基を有する脂肪族モノマーであるウレタンジメタクリレート(UDMA)と酸性基を有する脂肪族モノマーであるメタクリル酸(MAA)で構成される共重合系(特開2002-87921)の重合体はUDMA/MAA=1/2(モル比)で最も優れた機械的性質を発現する.その理由を探ることを目的として近赤外領域に現れる末端メチレン基(=CH)と中赤外領域に現れる炭素-炭素二重結合(C=C)の吸収ピークに着目した連続変化法により,UDMA/MAA=1/2(モル比)で吸収ピークの最も大きなシフトが起こることを明らかにした.この測定結果はUDMAとMAAを混合した時に,1分子のUDMAに対して2分子のMAAで構成される電荷移動錯体が形成され,その電荷移動錯体が1つのモノマーとして重合反応することを示唆している.その結果,重合体は重合反応によって形成される剛直な共有結合と重合前に形成されていた柔軟な水素結合とによって構成される網目構造を持つこととなり,剛直さと粘り強さを併せ持ったと推察された.また,UDMA/MAA=1/2(モル比)の共重合系の粘度は代表的な歯科用マトリックスレジンであるBis-GMA/TEGDMA=1/1(モル比)と同等であり,コンポジットレジンやコンポマーなどの歯科用複合材料用マトリックスレジンとして応用出来ることが示唆された.更に,重合体の細胞毒性を検討した結果,UDMA/MAA系共重合体はPMMAレジンと同等であり,生物学的な観点からも有用であることが示唆された.また,異なる網目状構造の創製法にも取り組み,架橋性脂肪族ビニルモノマーとPMMAレジンから構成される混和物を重合させてセミ相互侵入網目構造を有するポリマーアロイとすることによっても,剛直さと粘り強さを併せ持った歯科用レジンを創製出来ることを明らかにした。(特願2010-10216)歯科用マトリックスレジンの開発に際して,内分泌撹乱作用の問題を解決して,且つ,力学的に好ましい環状構造を構築する為に,塩基性基を有する脂肪族モノマーであるウレタンジメタクリレート(UDMA)と酸性基を有する脂肪族モノマーであるメタクリル酸(MAA)で構成される共重合系を構築することによって,重合時に共有結合と水素結合とで構成される環状構造と成し,強度・弾性・靭性に優れたマトリックスレジンを創製し(特開2002-87921),その粘弾性特性を明らかにした.マトリックスレジンは複合化に際して,低粘度であることが求められ,更に,複合材料の成形性に影響を与えるチキソトロピー性に代表される動的な粘弾性特性を持つことが求められる.粘弾性特性を検討した結果,最も優れた力学的特性を発現するUDMA/MAA(=1/2モル比)系の粘度0.25[Pa.s]は,典型的なマトリックスレジンBis-GMA/3G(=1/1モル比)系の粘度0.91[Pa.s]の1/3以下であり,複合化に関して従来のマトリックスレジンよりも好ましい特性を持っていることを明らかにした.また,ナノフィラーを用いる複合化において,Bis-GMA/3G系複合材料ではニュートニアン流体であったのに対して,UDMA/MAA系では剪断応力が高くなると粘度が急激に低下するチキソトロピー性を発現することが解った.この特性は,無応力時は形態を保持し,応力を加えた際には容易に変形することを意味し,歯科用コンポジットレジンのような成形修復材料への応用に向けて好ましい特性である.また,昨年度に明らかにした架橋性脂肪族ビニルモノマーとPMMAレジンから構成される混和物重合体の優れた力学的特性が,分子レベルよりも大きな組織構造である海島構造に基づくことを明らかにした.(PCT/JP2011/050880)

剛直さと"粘り強さ"と言う一般には相反する機械的特性を併せ持つ歯科用マトリックスレジン,特に,義歯床用のポリマー素材の創製を目指して,優れた機械的強度を有することが知られているポリメタクリル酸メチル(PMMA)粉剤とPMMA粉剤を膨潤溶解して可塑性を有する粘弾性体を提供することを明らかにしている液状多官能性脂肪族ビニルエステルモノマー(MFVE)液剤とから調製される粉液混和型ポリマーアロイを創造した.(特許第4517148号)PMMA/MFVE系ポリマーアロイはPMMAよりも優れた機械的強度を発現するばかりでなく,強度とは相反する特性である粘り強さも向上していた.その要因は,PMMA粒子とPMMA粒子表層に形成される線状ポリマーであるPMMAと網目状構造を有するpolyMFVEとから構成されるセミ相互侵入網目構造(セミ-IPN)と言う力学的特性が異なるポリマーが分散混在する海島構造に由来すると推察された,更に,MFVEの重合基間距離が近いメタクリル酸ビニル(VMA)及びアクリル酸ビニル(VA)とPMMA粉剤とから構成されるポリマーアロイは,polyVMA及びpolyVAの極高架橋密度構造に由来する緻密な網目構造故にPMMA粒子表層に形成されるセミ-IPNは吸水膨張をも抑制する程に剛直となり,飽和吸水率をも抑制させることが出来ることを明らかにした.(特願2012-61041)即ち,ポリマーを構成するモノマー単位の分子構造に由来するのではなく,ポリマーの高次構造に基づく吸水特性の性状が可能であることを意味し,親水性であるのに吸水率が少ないなど従来の概念にないポリマー成形品を可能となった.
大動脈瘤に対する幹細胞療法の開発

これまで、当研究グループでは、体性幹細胞の1つである「骨髄由来間葉系幹細胞」の免疫抑制機能・抗炎症機能を期待し、その細胞シートを大動脈瘤モデルマウス(ApoE KOマウスにアンギオテンシン(Ang)II持注)の腹腔内に留置することで、大動脈瘤の進展を抑制し、各種炎症性サイトカインやマトリクスメタロプロテアーゼ(MMP)などの蛋白分解分子の抑制および、細胞外マトリクスの産生促進に寄与する分子の増加を示し、その有効性を示唆してきた。本研究では、骨髄由来間葉系幹細胞を局所留置ではなく、全身的に静脈内投与することで、同様に大動脈瘤の進展を抑制することができるかを検証した。高齢(24週齢)のアポリポプロテインE欠損(apoE-/-)マウスに(Ang)IIを4週間持続注射し、10^6個の骨髄由来間葉系幹細胞を尾静脈から静脈注入し(MSC群,n=14)、2週および8週後に犠牲死させ評価を行った。コントロール群として生理食塩水を静脈注射した(C群,n=11)。大動脈瘤径は、2週後の横隔膜下レベルで有意にMSC群がC群より小さかったが、他の部位はMSC群が小さい傾向があるものの有意差はなかった。エラスチカ・ファン・ギーソン染色では、C群のエラスチックラミナの崩壊が激しい印象であったが、エラスチン量定量では両群間で有意差はなかった。ザイモグラフィーによるマトリクスメタロプロテアーゼ(MMP)の発現は、MSC群でpro MMP-9が有意に減少したが、MMP-2(pro, activeともに)やactive MMP-9では有意差がなかった。上述のように、MSC投与群の方が良好な傾向はみせるものの十分な効果が得られなかった。この結果から、投与量(細胞数)の最適化や複数回投与の必要性が示唆された。細胞が大動脈瘤に到達しているかの検証や細胞のどのような作用が影響を及ぼすのか、メカニズムの解明も今後必要である。
磁場下における超流動ヘリウム３の横波音響インピーダンスと特異な表面状態

超流動液体ヘリウム3の壁面近傍には、Andreev束縛状態と呼ばれる特異な表面状態が形成されている。長らくこの表面状態を観測する手だてがなかったが、先の研究で横波音響インピーダンス測定によってこの表面状態を観測できることを示した。本研究では、この表面状態が磁気的異方性を持つことに着目、乱雑な表面効果を取り入れ表面状態への磁場効果を明らかにし、磁場下における横波音響インピーダンスについて研究した。超流動液体ヘリウム3-B相の表面に形成されるAndreev束縛状態は磁場によって大きく影響を受けることが知られている。本年度は境界面に垂直な磁場を想定し、Andreev束縛状態による励起構造を含む音響インピーダンス測定にどのように磁場効果が現れるかを明らかにした。音響インピーダンスを計算するにあたっては、境界面の乱雑さを正く取り扱う必要がある。乱雑な境界面を持つ系を取り扱うことが可能な準古典的Keldyshグリーン関数の形式解を導出し、数値計算によって垂直磁場下における超流動秩序パラメータ・フェルミ液体効果による有効磁場を自己無道着に決定した。これらの結果を用い、境界面の振動の一次で音響インピーダンスを様々なパラメータ(温度、振動数、境界乱雑さ)下で計算した。また、同じ秩序パラメータ・有効磁場のもとで表面状態密度も計算し、音響インピーダンスとの比較を行った。表面状態密度との比較の結果、磁場による低エネルギーのZeemanギャップエネルギー、Andreev束縛状態の上限エネルギー、バルク領域で決定されるエネルギーといった量が特徴的なエネルギーとなっており、音響インピーダンスの結果に反映していることが明らかとなった。これらの特徴的なエネルギーが、様々なパラメータ下でどのように変化するかを導出した。音響インピーダンス実験との比較も行い、あるパラメータ下では定性的に説明できる可能性を示したが、定量的な一致はみられていない。これを定量的に比較するためには、別の効果を取り入れる必要があると考えている。境界面に並行な磁場が掛かった場合の音響インピーダンスを計算する前段階として、平行磁場下にある乱雑な境界面を持った半無限系においてどのような超流動秩序パラメータが安定であるかを決定しなくてはならない。H27年度はこの超流動秩序パラメータの対称性について調査した。有限磁場下での境界を有する超流動液体ヘリウム3-Bの超流動秩序パラメータを求めるにあたっては、双極子相互作用を正しく考慮したギャップ方程式を扱う必要がある。準古典的グリーン関数を用いて、双極子相互作用も含めたギャップ方程式を定式化し、数値的解法によって自己無撞着な超流動秩序パラメータを計算した。また求めた解の安定性を判定するために、磁場下での自由エネルギー計算も行った。スピン三重項超流動状態では18の自由度(軌道3 xスピン3 x複素数2)を持つ秩序パラメータの空間依存性を取り扱う必要がある。数値計算時間が予想以上に長くなることがわかったため、BW状態を仮定し秩序パラメータの自由度を9自由度(軌道3・スピン3)に限定することとした。様々な計算の中で、境界面から幾らか離れた領域でコヒーレンス長程度のスケールでnベクトルが空間的に回転するような、ドメイン壁を有する準安定解も得られた。システムサイズが有限の系であれば自由エネルギーの大小を比較しやすいが、バルク領域を有する半無限系を取り扱っているため、より高い計算精度を必要としていることも数値計算の長時間化に繋がっている。27年度の計画としてあげていたもののうち、1. Zeeman項ならびに双極子相互作用を取り入れ、境界面が乱雑であった場合に磁場の大きさに伴うnベクトルの配向変化(トポロジカル相転移)が生じるかについての計算を実行した。有限磁場下において、境界を有する超流動秩序パラメータを決定するため、いわゆるp波対相互作用に加えて、それより微少な双極子相互作用も考慮したギャップ方程式を数値計算で取り扱った。様々なパラメータ下で、空間的に変化する秩序パラメータの安定解を探し、その解が安定解であるかを判断するため、自由エネルギーの計算を行った。また表面状態密度の数値計算も行った。双極子相互作用は非常に小さい相互作用であり、半無限系で空間的に緩やかに変化する超流動秩序パラメータに対するギャップ方程式の解を得るのに計算時間が掛かることは当初から予想されていた。ところがこれに加えて、幾つかの数値計算の結果、自由エネルギーが非常に近接したギャップ方程式の解が存在する場合があることが分かり、数値計算精度を大幅に上げる必要も発生した。このような理由により数値計算の長期化に繋がってしまい、当初予定していた当年度計画の2以降が着手できていない状況である。昨年度に引き続いて、境界面に平行な磁場が掛かった超流動液体ヘリウムの音響インピーダンスを計算するために、この系の超流動秩序パラメータの安定解を準古典的グリーン関数法を用い網羅的に探索した。このような乱雑な境界を持つ超流動半無限系が磁場の向きによってどのような超流動秩序状態となるかについては、70年代にGL理論による研究は行われているものの、GL理論が適用できない転移温度から離れた状態での議論は行われていなかった。この系では微小である双極子相互作用が重要な役割を果たしているが、数値的な取り扱いをするうえで困難を引き起こすものであり、それがGL理論以降の理論研究が行われてこなかった理由の一つであった。準古典的グリーン関数法ならびに高速な計算機のおかげで、GL理論の適用外領域の研究が可能となった。

長時間にわたる膨大なの数値計算の結果、ギャップ方程式を満たす幾つかの解が得られ、それらの自由エネルギー比較から、1970年代に行われたGL理論による結果に類似する秩序パラメータ解が最も安定であることが明らかになった。その一方、自由エネルギー的にこのGL的な解に近接した別の準安定解が存在することも分かっており、その解が準安定状態として実現する可能性も残されている。また最も安定であるGL的な解の対称性を解析することにより、実はこの安定解が垂直に磁場が掛かった系での秩序パラメータに対してスピン空間の回転を行った解に相当していることが示された。その事実から音響インピーダンスの結果が磁場の向きに依存しないことも明らかとなった。これらの成果は、2016年秋の物理学会、2017年の物理学会年次大会にて中間報告した。昨年度に引き続き、境界面に平行な磁場が掛かった超流動液体ヘリウムの音響インピーダンスを計算するために、その系の超流動秩序パラメータの安定解を網羅的に探索した。取り扱う系が半無限系であることに加え微小な双極子相互作用を数値的に取り扱う必要があるために膨大な時間が掛かっており進捗にやや遅れが生じている。温度・磁場強度・境界面の乱雑さ・双極子相互作用の大きさをパラメータとし、ギャップ方程式を数値的に扱うことで秩序パラメータを自己無撞着に求めた。パラメータの選び方に依存するが、ギャップ方程式を満たす解が複数存在するので、どの解がエネルギー的な安定解であるか判断するために自由エネルギー計算も行った。微小量である双極子相互作用による効果は秩序パラメータの決定において重要な役割を果たしている。一方で、双極子相互作用は微小量であるがゆえにギャップ方程式の解の収束性が悪く、安定解を数値的に求めることが難しい。そこで、まず双極子相互作用の大きさを大きめな値として計算し、次にこの相互作用の大きさを少しずつ減じていく操作を繰り返しつつ計算することでギャップ方程式の解を求めた。また、磁場の大きさも秩序パラメータの決定に大きな影響を与えることが分かっているが、垂直磁場下での音響インピーダンス実験で用いられているような数百数千ガウス程度の磁場を想定した。長時間の数値計算の結果、1970年代に行われたGL理論による結果に類似する秩序パラメータ解が安定であることが分かった。この解は、垂直に磁場が掛かった系での秩序パラメータに対してスピン空間の回転を行ったものに相当していることが解析的に示された。その事実から音響インピーダンスの結果が磁場の向きに依存しないことが明らかとなった。これらの成果は、2016年秋の物理学会、2017年の物理学会年次大会にて報告した。境界面に平行な磁場が掛かった超流動液体ヘリウムの音響インピーダンスを計算するために、準古典的グリーン関数法を用い、この系の超流動秩序パラメータの安定解を網羅的に調べた。このような超流動系が磁場の向きによってどのような超流動秩序状態となるかについては、70年代にGL理論による研究は行われているものの、GL理論適用範囲外の領域での議論はされていなかった。この系では微小な双極子相互作用が重要な役割を果たしているが、微小量故に数値的な取り扱いをするうえで困難を引き起こすものであった。
インターロイキン2の細菌内毒素への結合

肺炎桿菌03リポ多糖体は極めて強いアジュバント活性をもっており、その活性の強さはいままで調べたリポ多糖体の中で最も強い。この極めて強いアジュバント活性の機序として、抗原特異的ヘルパーT細胞の誘導・活性化が強く示唆された。しかしながら、リポ多糖体が直接T細胞を活性化するという報告は未だなく、リポ多糖体がT細胞とりわけヘルパーT細胞をどのように活性化するかは全く不明である。一方、T細胞の活性化にはインターロイキン2が重要な役割を演じている。このインターロイキン2はマンノースに結合するレクチン様の活性をもっていることが最近明らかになってきた。極めて興味深いことに肺炎桿菌03リポ多糖体はマンノースからなるホモ多糖体部分をもっている。また、マンノースホモ多糖体をもつ他のリポ多糖体も強力なアジュバンド活性をもっている。このことは、T細胞の活性化を誘導するインターロイキン2がレクチンとして肺炎桿菌リポ多糖体に結合する可能性があり、今回肺炎桿菌リポ多糖体とインターロイキン2の結合の有無を検討した。まず、ELISA法を予備的に試みたが、リポ多糖体がマイクロプレートに結合せず、インターロイキン2の結合の有無を測定できなかった。そこで、リポ多糖体をマイクロプレートに結合させる方法を開発した(Takahashi et al.J.Immunol.Methods.153:67,1992)。しかしながら、リポ多糖体に結合したインターロイキン2を抗インターロイキン2抗体を用いたELISA法で検出できなかった。さらに、放射性ヨウド標識抗インターロイキン2抗体でも有意な差は見られなかった。ついで、放射性ヨウド標識インターロイキン2をもちいて、肺炎桿菌リポ多糖体との結合を試みた。放射能標識インターロイキン2は、肺炎桿菌リポ多糖体に結合することは明らかになったが、量的にはあまり多くなかった。しかしながら、肺炎桿菌リポ多糖体がヘルパーT細胞を活性化する作用機序の一部には肺炎桿菌03リポ多糖体とインターロイキン2とが結合するが関与している可能性を示唆された。さらに感度の高い測定法、あるいは最適条件でインターロイキン2の肺炎桿菌リポ多糖体への結合を検討する予定である。
膵癌における血管外血小板凝集とMicroRNA21を介した進展の検討

膵癌は難治癌の一つとされ、治療成績向上は急務である。これまでの報告では血管内血小板による癌細胞のcloak、免疫寛容の報告は認めているが、癌局所での、血管外血小板凝集と腫瘍の増殖進展に関する分子細胞学的な事象に関してはほとんど明らかとなっていない。本研究は難治性固形癌の一つとされる膵癌に対して、血管外血小板凝集と膵癌細胞への取り込み、microRNA21を介した膵癌の増悪・進展を検討し明らかにすることを目的とした。膵癌細胞株による血小板の接着性や取り込みの相違を確認した。また血小板と膵癌細胞の共培養による、PTENの抑制を介した浸潤能の増加を認めたが、MicroRNA21を介した変化であることの証明は困難であった。一方で膵癌細胞株としてPanc-1、AsPC-1、MIA-PaCa2、BxPC-3、Capan-1を使用し、健常人ボランティアより採取した血小板を利用し膵癌細胞株と血小板の共培養を施行した。共培養結果ではPanc-1、MIA-PaCa2との共培養にて高度の血小板凝集を認め、AsPC-1では中等度の凝集、BxPC-3、Capan-1では血小板の凝集はほとんど認めなかった。これらの結果はCD44 standard formの発現と比例しており、またCD44 variant isoformと逆相関することが判明した。CD44standard form低発現のBxPC-3細胞株にTGF-βを添加し約4週間の培養を行い、CD44 standard formの発現誘導を確認した。ヒト血小板との共培養により血小板凝集を認めなかったBxPC-3親株に対し,CD44 standard form発現を認めるBxPC-3は共培養により血小板凝集を確認した。これらの結果より、膵癌と血小板との接着にはCD44 standard formの重要性が示唆された。膵癌は難治癌の一つとされ,治療成績向上は急務である。これまでの報告では血管内血小板による癌細胞のcloak,免疫寛容の報告は認めているが,癌局所での,血管外血小板凝集(Extravasated platelet aggregation ,EPA)と腫瘍の増殖進展に関する分子細胞学的な事象に関してはほとんど明らかとなっていない。本研究は難治性固形癌の一つとされる膵癌に対して,血管外血小板凝集(EPA)と膵癌細胞への取り込み,microRNA21を介した膵癌の増悪・進展を検討し明らかにすることを目的とした。申請者らは膵癌原発巣でのEPAと,その後の膵癌細胞内への血小板のendocytosis,血小板由来のmir21の膵癌細胞への取り込みと,PTENの抑制,癌の浸潤,増殖が誘導されるとの仮説をたてて本検討を行うこととした。当初は血小板の膵癌細胞への取り込みの評価とmicroRNAを介した悪性度の評価を行う予定であったが,取り込み評価の困難と,膵癌細胞株により血管外血小板凝集の程度が異なることから,CD44のstandard form, variant formの相違と血小板凝集の関連の評価を行うこととした。

本年度の進捗状況としてやや遅れが生じているのと,研究計画の変更が生じ,必要物品の購入の不足分が生じたため,次年度使用額が生じた。今後は各種抗体の購入費に加え当初の予定のwestern blot,RT-PCR等の実験費の使用を行う。
高齢者、障害者のスキューバダイビングにおける循環生理学的研究

スキューバダイビング時に心電図、心拍数、血圧、酸素飽和度がどのように変化するのかを知ることによって、ダイビングを安全に行う指標を得ることを目的として、健常者12名、障害者10名、高齢者9名を対象に、ダイビングを含む1日の測定を行った。ダイビング時と日常生活時では、心拍数、不整脈は特別な変化はなく、血圧と酸素飽和度はダイビング時に上昇した。血圧以外の変化は日常生活時の変化の範囲内であり、各群での差もなかった。ダイビングでの変化は生理学的適応現象で、年齢や性、障害の存在が制限因子となるものではなかった。23年度中に整った測定環境を基に、24年度は積極的に測定を実施した。6月沖縄で健常者(S)2名、障害者(D)1名、7月伊豆でD2名、9月沖縄でS3名、12月沖縄でD3名、3月沖縄でS2名、D1名の計14名を被験者として実施した。Sの内訳は20代、30代女性各1、40代女性2、40代男性3で、Dは40代男性頭部外傷1、50代男性頭部外傷3、50代女性二分脊椎1、20代女性脊髄性筋萎縮症1、60代女性視覚障害1であった。このうち、50代男性頭部外傷2と60代女性視覚障害1のD3名はうまく測定できず、データがとれたのはS7名、D4名、計11名であった(すべて延べ人数)。測定できた被験者はすべて2本のダイビングを含む1日の心電図、血圧、酸素飽和度のデータを得ることができた。心電図からは、心室性、上室性期外収縮の一方または両方がみられたが、特にダイビング時に多く出るわけではなく、その他の場面と同程度に出ていた。心拍数はダイビング中に明らかな特徴的な変化を示す例はなく、睡眠時に最小を、日中の活動時に最大を記録する傾向があった。一方血圧はダイビング中に明らかに高い値を示し、その前後にも高くなる例が半数程度にみられた。ダイビングの時間や深度の経過による変化に明らかな傾向はみられなかった。血圧の最大値はダイビング中、最小値は睡眠中に記録された。酸素飽和度は日常生活時よりもダイビング中の方が安定して高い値を示す傾向がみられた。23年度の3名を加えて、のべ17名の被験者で13名分のデータが得られた。S8名、D5名であり、ほぼ計画の対象数が実施できた。これまでになかった系統立ったダイビング中のデータが得られた。これらはすべて新しい知見となる。SとDの比較ではダイビング時の循環生理学的変化はどちらも同じような傾向がみられているが、高齢者のデータが得られていないので、今後比較していく必要がある。スキューバダイビング(SD)時の循環生理学的指標の変化から、その安全性と限界の指標を確立することを目標に基礎データを得ることを目的とした。24年度までの測定に引き続き、25年度は、4月沖縄で健常者(S)1名、障害者(D)2名、高齢者(A)2名、6月伊豆でA2、7月沖縄でD2、10月館山でA2、11月天草でS1、A1、沖縄でS、D、A各1、12月沖縄でS1、A1の計18名の測定をした。Sの内訳は50代女性2、40代、60代男性各1で、Dは50代女性脳性麻痺1、50代男性脊髄損傷1、40代男性筋疾患1、60代女性脳梗塞1、60代女性膝障害1であった。研究3年間でのプレテスト3名を除く被験者はのべ35名(データが得られたのは31名分)である。内訳はS13(12)、D13(10)、A9(9)であり、計画の25名を超える測定ができた。合併疾患は高血圧4名、糖尿病2、脂質異常症3であった。2本のSDを含む1日の心電図、血圧、酸素飽和度を測定した。心電図では、心室性、上室性期外収縮の一方または両方がみられたが、SD時に多い傾向はなく、日常生活場面と同程度に出ていた。心拍数はSD時に特別な数値を示す例はなく、睡眠時に最小を、日中活動時に最大を記録する傾向があった。血圧はSD時に高値を示した。血圧の最大値はSD時、最小値は睡眠時に記録された。酸素飽和度は日常生活時よりもSD時の方が安定して高い値を示す傾向がみられた。深度と心拍数、収縮期血圧は負の相関、酸素飽和度は正の相関があった。時間との明らかな関係はなく、どの指標も深度、時間を含むSDプロフィールとの関係が推測された。D、AとSとの間に特別な違いはなかったが、全介助SDの場合には通常のSDと異なる傾向があった。初めての系統的なSD時のデータで、すべて新しい知見である。SDによる変化は血圧以外日常生活時の変化の範囲内であった。

ダイビング時と日常生活時では、心拍数、不整脈は特別な変化はなく、血圧と酸素飽和度はダイビング時に上昇した。血圧以外の変化は日常生活時の変化の範囲内であり、各群での差もなかった。ダイビングでの変化は生理学的適応現象で、年齢や性、障害の存在が制限因子となるものではなかった。先行研究がないため測定の成否確認と予行練習のため、試行から始めた。<試行10.23>プール。健常男性53歳(0101)と40歳(0102)で試行。squeezeのためマンシェットに加圧できず血圧が測定できなかった。マンシェット周囲に空間を保つようスーツ上腕部に塩化ビニル管を入れる準備をした。<血圧測定環境の修正12.18>対象0101。プールにて塩ビ管を装着して再試行。2回の試行で管の太さ長さを決定した。データは得られたが安定性はなく、ディスポマンシェットから連用タイプへの変更を決定した。<高圧下での確認2.2>対象0101。簡易高圧カプセル(OasisO2)を借り1.3気圧下で試行。安静臥位で安静時-加圧時-高圧下-減圧時各10分間測定した。スーツ有無の影響も両モードで測定し確認した。問題なく測定でき、圧より測定肢や体動の方が阻害因子になることがわかった。ここまでで測定環境が整い本測定に入った。<海洋測定2.19>対象0101。小田原の海洋。1本目のダイビングで著明な水没を起こし機器も濡れ、応急処置し継続したが、2本目も同様に水没し機器が損壊した。原因はスーツの裂孔であった。装着中の測定はできダイビング中の血圧も一部得られた。<海洋本測定>3.11に0101、3.20に33歳脳性麻痺男性(0201)を対象に同海洋で測定。どちらもビーチエントリーとなったため、入出水と潜行に困難があり不安定なデータだが、平均血圧はダイビング時-日中-夜間で(0101)190/100-133/89-124/88、(0201)199/108-162/97-157/81とダイビング時の上昇が確認された。心拍数は入出水時等に明らかに上昇したが、酸素飽和度、心電図波形のダイビング時と日常生活時の変化は明らかではなかった。予想外の測定困難条件に難航したが、測定可能環境が整ったことは意義深い。23年度までに測定環境を整え、ポスター、チラシも作成して関係者に被験者を依頼し続けてきた結果、希望者や承諾者が順調にあがるようになり、測定スケジュールを組むことができた。上半期は6月の沖縄(久米島)、7月の伊豆(八幡野)でそれぞれ複数の被験者を、真夏は避けて下半期は9月、12月に沖縄(渡嘉敷島)で、真冬を越えて翌3月沖縄(石垣島)でそれぞれ複数の被験者を測定でき、24年度はのべ14名の測定ができた。これで23年度から累計17名となった。3年間での予定が25名なので、順調なペースといえる。測定手順や測定協力者の理解も進み、落ち着いて測定に対することができるようになり、測定データも比較的安定して順調に得られるようになった。重度の障害がある方の場合は想定外の事態に遭遇し、うまくデータが得られない例が3例あったが、原因を回避しつつ対応することもできるようになり、そのうち一例は最終的には測定できた。11月に潜水医学関係の学会で発表した結果、安全潜水関係者から興味を示す問い合わせもあり、今後の被験者の測定予定もすでに決まりつつあり、25年度早期に予定の数に達する見込みもたっている。1.研究実施までの準備7月までにICRwebを修了し、所属学部倫理委員会と利益相反管理委員会へ審査申請し、8月19日付けで承認(帝医倫11-047号、TUSM-COI 11-360)を得た。
Cu-64/67標識新規アミノ酸を用いたLAT1標的化悪性腫瘍診断／治療薬の開発

悪性腫瘍の診断/治療薬開発において、LAT1を標的としたイメージング剤や治療薬の開発が盛んである。アミノ酸側鎖にATSM (Cu chelator)構造を有する新規アミノ酸ATSMaaを開発し、そのCu複合体Cu-ATSMaaがLAT1を経由して細胞内に取り込まれる可能性を見出した。64or67Cu (診断/治療用核種)標識したATSMaaがLAT1標的能を有し、腫瘍特異的に集積、かつ腫瘍内における64or67Cu放出能を獲得できれば、これまでに例のない特色ある悪性腫瘍の診断/治療薬となりうる。本研究では、新規アミノ酸ATSMaaを基盤とした悪性腫瘍の新規診断/治療薬の開発研究を行う。
癌細胞の浸潤・転移関連RacGEFと細胞接着分子の構造生物学

1) ERMタンパク質とMT1-MMPとの相互作用昨年度に決定したMT1-MMPの細胞内領域とFERMドメインとの複合体構造に基づいて,ビオチン化したペプチドを用いた結合領域の限定や厳密で定量的な結合実験を,BIAcoreを用い手検討して論文作成の準備を進めた.Tiam1/Tiam2のPHCCExドメインの結晶構造に基づいて,結合タンパク質であるCD44、Par3,JIP2,あるいはephrin B1,2,3やNMDA受容体との相互作用部位の特定の結合実験を行った.その結果,酸性残基に富む2つの配列モチーフを発見した.また,PHCCExドメイン表面の塩基性残基の一連の変異実験をして,CD44などの標的タンパク質の結合部位を同定した.更に,培養細胞を用いたin vivoでの実験で,相互作用の重要性を確認した.これらの成果をまとめて論文を作成して出版した.上記の結晶構造研究に用いたTiam1やTiam2のPHCCExドメインと,標的タンパク質であるCD44、Par3,JIP2,あるいはephrin B1,2,3との複合体の結晶化を試みた.タンパク質比,タンパク質濃度,温度等も変化させながら,現有ロボット(HYDRA-II)を使って大規模なスクリーニングを試みたが,構造解析に用いられる結晶は得られなかった.CD44の細胞質ドメインを大腸菌でGST-融合タンパク質として発現・精製して,溶液中での会合状態や構造形成について,ゲル濾過、分析超遠心実験、CDスペクトル、NMRによるHSQCスペクトル測定によって解析した.その結果,溶液中では単量体で,伸びたランダムコイル状態であることがわかった.次に,ERMタンパク質のN-末端のFERMドメインとCD44ペプチドとの複合体を結晶化して,構造決定した.その結果,CD44のKKKLVINモチーフがサブドメインCに結合することが明らかとなった.このモチーフは既に明らかにしているICAM-2などのモチーフ(Motif-I)とは異なることがわかった.また,関連接着分子として,CD43との複合体も構造決定して,この場合には,ICAM-2との相互作用とよく似ていることが判明した.MT1-MMP(membrane type-1 matrix metalloproteinase)の細胞内領域の合成ペプチドを用いてFERMドメインとの良好な複合体の結晶を得た.構造解析の結果,CD44とは異なり,FERMドメインのサブドメインAに結合することがわかった.ERMタンパク質は,MT1-MMPとその基質のCD44の両方に結合することがわかった.更に,Tiam1/Tiam2(T-lymphoma invasion and metastasis-1, 2)のPHCCExドメインの結晶構造解析に成功して,これが新規なドメインであることを明らかにした.1) ERMタンパク質とMT1-MMPとの相互作用昨年度に決定したMT1-MMPの細胞内領域とFERMドメインとの複合体構造に基づいて,ビオチン化したペプチドを用いた結合領域の限定や厳密で定量的な結合実験を,BIAcoreを用い手検討して論文作成の準備を進めた.Tiam1/Tiam2のPHCCExドメインの結晶構造に基づいて,結合タンパク質であるCD44、Par3,JIP2,あるいはephrin B1,2,3やNMDA受容体との相互作用部位の特定の結合実験を行った.その結果,酸性残基に富む2つの配列モチーフを発見した.また,PHCCExドメイン表面の塩基性残基の一連の変異実験をして,CD44などの標的タンパク質の結合部位を同定した.更に,培養細胞を用いたin vivoでの実験で,相互作用の重要性を確認した.これらの成果をまとめて論文を作成して出版した.上記の結晶構造研究に用いたTiam1やTiam2のPHCCExドメインと,標的タンパク質であるCD44、Par3,JIP2,あるいはephrin B1,2,3との複合体の結晶化を試みた.タンパク質比,タンパク質濃度,温度等も変化させながら,現有ロボット(HYDRA-II)を使って大規模なスクリーニングを試みたが,構造解析に用いられる結晶は得られなかった.
RNAウイルスを用いたiPS細胞治療用の未分化細胞除去ワクチンの開発

我々は、拒絶免疫の誘導による未分化細胞除去法のProof of Conceptとして、ES細胞自体をマウスにワクチンすることで大量の同種マウスiPS細胞に対して奇形腫形成を抑制することが可能であることを確認した。マウス細胞を用いた同種移植のin vivoの奇形腫形成の実験系を確立するとともに、既にワクチンによる免疫反応により奇形腫形成の抑制が可能であることのProof ofConceptを得た。1x10^5オーダーの未分化細胞に対してはワクチンにより奇形腫形成が起こらなくなることを確認し、未分化細胞の除去をin vivoで行うことの可能性を示した。循環器内科
Treponema denticolaの上皮細胞侵入機構と病原性惹起機構の解明

Treponema denticolaは運動能を有する偏性嫌気性菌であり、慢性歯周炎の病巣から高頻度に分離されるため、歯周病の発症と進行に重要な役割を果たすと考えられている。本菌の病原性因子が細胞にどのような影響を与えるのかを明らかにするため、病原性遺伝子欠損株を用いて細胞に感染させ、細胞の動態変化を解析した。口腔扁平上皮癌由来細胞を培養後、T. denticolaATCC 35405 (野性株)、表層プロテアーゼ(PrtP)またはMajor outer sheath protein (Msp)欠損株を感染させてスクラッチアッセイによる評価、サイトカイン等のmRNAおよびタンパク質の発現を検索した。また、各T. denticola菌株の運動能を顕微鏡下にてタイムラプスにより検索した。感染24時間後のmRNA発現はIL-1が野性株で優位に低下し、β-defensinの発現は野性株で優位に高く、IL-6およびHSPはどの菌株の感染でも増加を認めた。PaxillinとHSPタンパク発現量は野性株およびmsp欠損株で発現の低下を認めた。スクラッチアッセイでは野性株、msp欠損株の感染で遊走能を低下させたがprtP欠損株の感染では変化を認めなかった。野性株に比べてdentilisin欠損株でTLR2のシグナルが高いことから、TLR2認識パターンを変調させ細胞の防御反応を回避する可能性が認められた。これらの結果から、表層プロテアーゼは、細胞侵入によりPaxillinを分解して細胞の運動能を低下させ、さらにHSPを分解することで細胞のストレス応答の遅延を引き起こし、細胞の応答を変化させて病原性を示すことが示唆された。歯周病原性菌のひとつであるTreponema denticolaは、Porphyromonas gingivalisおよびTannerella forsythiaとともに慢性歯周炎病巣から高頻度に検出される。T. denticolaの上皮細胞に対する病原性を明らかにするため、病原性遺伝子欠損株を用いて上皮細胞に対する細胞間の破綻機構、上皮組織細胞への侵入、免疫機能に関して動的な病態代謝過程における変化の検討を行った。SEMでは細胞に付着するT. denticolaを認め、感染30分後から侵入する像を認めた。TEMでは細胞表面に密接する菌体を認め、細胞内で菌体の存在を認めた。細胞内に存在するビーズ量を比較した結果は野性株が最も高く取り込まれ、欠損株間では差が認められなかった。TLR2の認識は、感染6時間後からprtPおよびmsp欠損株で野性株と比較して高い値を示している。Sonicateタンパクを用いると菌株間の差は認められなかった。これらの結果から、上皮細胞のへの侵入プロセスにはprtPあるいはmspの関与が示唆された。また、mspあるいはdentilisinによってTLR2による菌体の認識が妨げられることが明らかになった。当初予定していた病原遺伝子欠損株を用いた上皮細胞への侵入は、共焦点レーザー顕微鏡で侵入を確認したほか、当初予定していなかったが走査型・透過型電子顕微鏡を用いた観察を行った結果、細胞内での存在を確認した。また、細胞内での細菌は、Phagosomeでの経路によって消化されることが考えられるが、一部、Phagosome膜の存在しない部分を観察したため、Treponema denticolaは細胞内でのPhagosomeからの回避機構が存在する可能性が考えられた。Treponema denticolaは慢性歯周炎の病巣から高頻度に分離され、その発症と進行に重要な役割を果たすと考えられている。本菌の病原性を明らかにするため、病原性遺伝子欠損株を用いて感染による細胞の動態変化を解析した。また、TLR reporter cellに感染させTLR2シグナルを解析した。TLR2シグナルはすべての菌株の感染で認め、そのレベルはprtP欠損株で最も高く、次いで野性株とmsp欠損株であった。PaxillinとHSPについてタンパクレベルで解析すると非感染群と比較して、野性株およびmsp欠損株で発現の低下あるいは分解を認めた。スクラッチアッセイでは非感染群と比較して野性株、msp欠損株の感染の順で遊走能を低下させたがprtP欠損株の感染では変化を認めなかった。T. denticolaはdentilisinによりTLR2認識パターンを変調させ細胞の防御反応を回避する可能性が認められた。表層プロテアーゼは、細胞侵入によりPaxillinを分解して細胞の運動能を低下させ、さらにHSPを分解することで細胞のストレス応答の遅延を引き起こすと考えられた。これらの結果から、prtPは上皮細胞のへの侵入とともにその応答を変化させて病原性を示すことが示唆された。上皮細胞への侵入に関して、Treponema denticolaはTLR2を介して侵入することが実験により示されたが、病原因子欠損株を用いた場合、TLR2のシグナルを低下させた。また、現在までに行った実験で、感染細胞はHSP70のmRNA発現が増加することが認められていたが、今回行った実験によりdentilisinはHSP70のタンパクを分解するとこがウェスタンブロットの結果から明らかになった。

dentilisinによってTLR2の宿主免疫システムを変調し、さらに細胞内に侵入したTreponema denticolaはストレス応答に関連するHSP70のタンパクを分解し、免疫応答を攪乱することが示唆された。Treponema denticolaは運動能を有する偏性嫌気性菌であり、慢性歯周炎の病巣から高頻度に分離されるため、歯周病の発症と進行に重要な役割を果たすと考えられている。本菌の病原性因子が細胞にどのような影響を与えるのかを明らかにするため、病原性遺伝子欠損株を用いて細胞に感染させ、細胞の動態変化を解析した。口腔扁平上皮癌由来細胞を培養後、T. denticolaATCC 35405 (野性株)、表層プロテアーゼ(PrtP)またはMajor outer sheath protein (Msp)欠損株を感染させてスクラッチアッセイによる評価、サイトカイン等のmRNAおよびタンパク質の発現を検索した。また、各T. denticola菌株の運動能を顕微鏡下にてタイムラプスにより検索した。感染24時間後のmRNA発現はIL-1が野性株で優位に低下し、β-defensinの発現は野性株で優位に高く、IL-6およびHSPはどの菌株の感染でも増加を認めた。PaxillinとHSPタンパク発現量は野性株およびmsp欠損株で発現の低下を認めた。スクラッチアッセイでは野性株、msp欠損株の感染で遊走能を低下させたがprtP欠損株の感染では変化を認めなかった。野性株に比べてdentilisin欠損株でTLR2のシグナルが高いことから、TLR2認識パターンを変調させ細胞の防御反応を回避する可能性が認められた。これらの結果から、表層プロテアーゼは、細胞侵入によりPaxillinを分解して細胞の運動能を低下させ、さらにHSPを分解することで細胞のストレス応答の遅延を引き起こし、細胞の応答を変化させて病原性を示すことが示唆された。上記実験結果により、Treponema denticolaの細胞内でのPhagosomeからの回避機構が考えられるため、関連タンパクを用いた免疫抗体法を用いた染色により確認を行う。さらに、病原遺伝子の与える影響を2つの作成してある欠損株を用いて上皮細胞における免疫応答の比較・検討を行う。細胞侵入に関する病原因子を絞り込み、新たに遺伝子欠損株を作成する。遺伝子欠損株を作成後、細胞への侵入効率に差異を認めるか検索し、侵入に関与する病原因子のプロテオーム解明を行う。さらに感染した上皮細胞が産生するサイトカインおよびendocytosisに関連するタンパク質を検出するためにELISA法を行い、mRNA発現量を比較するためRT-PCRを用いた半定量を行う。そして野性株と欠損株に対するendosytosisを比較し、病原性因子の影響を検索する。細菌感染による上皮細胞への影響の検索するため、野性株および欠損株をHOK細胞に感染させ、免疫関連サイトカインの発現を形態学的および分子生物学的に検索する。
蛋白質の立体構造のダイナミックスと統計力学基礎論からの検討

ミオシン分子は、ATP1分子を分解して得られるエネルギ-を分子内に蓄え、それを徐々に放出することによりアクチン繊維上を滑り運動する。1分子内にいかにしてエネルギ-を蓄え、いかにして徐々に運動エネルギ-に変換し得るのか。これが滑り運動の最も基本的な問題と捉える。この問題に対する解答の鍵は、蛋白質分子の立体構造のダイナミックスにあると考える。運動は分子の位置の変化であり。祖路を分子自身が引き起こすためには、分子の形の変形が関与していると考えるのが自然であろう。立体構造のダイナミックスを考えた理由はそこにある。以上の観点から蛋白質分子の立体構造の運動を計算機シミュレ-ションの手法を用いて研究した。その結果、通常の蛋白質の動的立体構造には、一見矛盾する2つの側面、すなわち、基準振動解析によって性質が説明し得る調和的或いは固体的な側面と、ポテンシャルエネルギ-局面に多数の極小点が存在する事を反映する非調和的或いは液体的側面が共存することが解った。この2つの側面を有する運動の特徴を、分子全体の動きを表す共同変数の運動として捉え、特に蛋白質が水中に存在する場合の特徴を解析した。その結果、20cm^<-2>程度以思下の振動数を持つ大振幅共同運動は、水の中では、振動的ではなく、ランダムな拡散的な振舞いをすることがわかった。さらにそのような共同運動に対するポテンシャル・エネルギ-曲面に、水による溶媒和の自由エネルギ-を加えると、新たに多くの局所極小が生み出されることがわかった。
撤退の意思決定過程

本研究は、「武力を用いた平和活動からの撤退決定が難しいのは、なぜか」という問いに答えるものである。大国間戦争の脅威が遠のいた冷戦終結後、武力を用いた平和活動(領域国内の平和定着を領域国外からの派兵によって実現しようとする試み)が盛んになるとともに、撤退(終戦)の決定は介入(開戦)の決定よりも難しいといわれる機会が多くなった。例えば、米軍は、2001年に介入したアフガニスタンにおいて、2017年現在も駐留を継続し、「米国史上最長の戦争」と呼ばれるに至っている。しかし、撤退の決定は難しいという言説が繰り返されながらも、それがなぜ難しいのかについては解明が試みられることがほとんどなく、出口戦略を練る意思や能力が介入国には欠けていたと事後的に言及されるにとどまってきた。この点につき、本研究は、たとえ出口戦略を十分に練る意思と能力を介入国が持っていたとしても、撤退決定が困難になる要因を指摘するものである。(被介入国の)国内平和の定着を目指す平和活動においては、内政不干渉原則の存在等もあり、目指すべき平和が何かについて既に議論がある。そのため、介入国にとっては、介入時に出来る限り多くの支持を得られるように、多様な解釈が可能な活動目的を打ち出すのが合理的となる。しかし、「活動目的の多義性」は、何をもって目的達成といえるのかについての基準に多様な解釈を許す「目的達成判断基準の複数性」につながる。それゆえ、緩やかな基準に照らして目的達成を強調する活動終了派に対して、活動継続派は厳格な基準を持ち出して目的未達成を強調し、互いに相手を説得しきれない状況に陥る。介入正当化を容易にしやすいものが、撤退正当化を困難にしやすいわけである。本研究では、このような関係を「出口戦略のディレンマ」と概念化したうえで、事例分析による例証を加えることで、既存の議論よりも構造的な要因を指摘することに成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「武力を用いた平和活動(armed peace operation)からの撤退決定が難しいのは、なぜか」という問いに答えるものである。大国間戦争の脅威が遠のいた冷戦終結後、武力を用いた平和活動が盛んになるとともに、撤退(終戦)の決定は介入(開戦)の決定よりも難しいといわれる機会が多くなった。例えば、米軍は、2001年に介入したアフガニスタンにおいて、2016年現在もなお駐留を継続し、「米国史上最長の戦争」と呼ばれるに至っている。初年度となる本年度は、このような関係を「出口戦略のディレンマ」と概念化したうえで、米国主導のアフガニスタン、イラク等における活動について事例分析を行なった。初年度となる2015年度の計画は、1理論枠組みの精緻化、2アフガニスタン、イラク、コソボ、東ティモールに関する事例分析、3大国主導型の活動に焦点を当てるもの、イラクという特殊なケースに焦点を当てるもの、国連主導型の活動に焦点を当てるものという三種類の報告を行なう、という三段階に分かれていた。このうち、1については予定通りの進捗があり、2については他の三事例に比べてコソボに関する分析に甘さが残っているものの、おおむね予定通りに進展しているといえる。また、3については、三種類の報告予定のうち、前二者を統合したものを国立台湾大学で開催された国際会議において報告し、有意義なフィードバックを得ることができた。なお、国連主導型の活動については、報告の準備は整っているため、2016年度に適切な機会を見つけて実施する予定である。また、本研究に密接に関わる論文として、実務家との共著論文を『国際社会科学』に発表した。日本における平和活動に関する議論の構図を国連等国際社会における議論と比較したものであり、本研究の成果は、そのうち特に後者に活かされている。

それゆえ、緩やかな基準に照らして目的達成を強調する活動終了派に対して、活動継続派は厳格な基準を持ち出して目的未達成を強調し、互いに相手を説得しきれない状況に陥る。介入正当化を容易にしやすいものが、撤退正当化を困難にしやすいわけである。本研究では、このような関係を「出口戦略のディレンマ」と概念化したうえで、事例分析による例証を加えることで、既存の議論よりも構造的な要因を指摘することに成功した。2016年度は、二段階に分けて研究を進めていく方針である。まず、1上記の4事例に関する分析を深めるとともに、新たに米国主導のソマリア介入、国連主導のカンボジア介入に関する事例分析を新たに行なう。そのうえで、2二本の論文執筆を行ない、成果の公開に努める予定である。一つは、米国主導の活動に関するものであり、アフガニスタン、イラク、そしてソマリアが主な検討事例となる。いま一つは、国連主導の活動に関するものであり、コソボ、東ティモール、そしてカンボジアが主な検討事例となる。28年度が最終年度であるため、記入しない。