hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞性粘菌における細胞骨格制御のポストゲノム解析

細胞性粘菌は生育、分化の各ステージで多様な細胞運動(広義の細胞運動:細胞質分裂、細胞移動、貧食作用、飲作用など細胞形態変化を伴う細胞機能やその前提となる細胞基質間接着、細胞間接着なども含めて考える)を示し、半数体で変異株が使える、タギング法や標的遺伝子破壊など正逆遺伝学的手法に優れるなどの利点から高等動物の細胞運動の最も有力なモデル真核微生物である。本研究は、2002年完了予定のゲノムプロジェクト及び筑波大田中可昌先生らによるESTプロジェクトの配列情報を利用し、上述の広義細胞運動の制御に関わる細胞性粘菌の低分子量GTPase、特にrhoファミリーGTPaseとその制御分子(rhoGDI, rhoGAP, rhoGEF)、さらにエフェクター分子(IQGAPなど)を網羅的に同定し、どの分子が細胞質分裂、どれが貧食作用といった細胞内機能のカタログ化、さらに各機能のシグナルカスケードの解明を目指している。昨年度は分子の同定とクローニング、細胞内局在の決定、遺伝子破壊株の解析を中心に行ったので、今年度はシグナルカスケードの解明に向けたタンパク質分子間相互作用の解析を酵母two-hybrid法を用いて行った。成果のうち大きいものとしては、現在知られる15種類すべての細胞性粘菌RhoファミリーGTPaseとの結合スペクトルを、RhoファミリーGTPaseのエフェクター分子であるIQGAP様タンパク質のGAPAとDGAP1、RhoGDIのホモログであるRhoGDI1について行い、細胞質分裂に関わるシグナル伝達経路の一部を明らかにした研究が挙げられる。さらに、IQGAP様タンパク質とアクチン結合タンパク質cortexillinの相互作用も明らかにし、それぞれの分子の相互作用部位も部分断片を用いた実験から特定した。なお、平成13年度のみでは、すべての分子間相互作用の検討が終了しなかったので、来年度も引き続いて同様の解析を行い、複雑なシグナル伝達カスケードの全貌を明らかにする予定である。
環境教育のための植物分類に関する画像検索システムの構築とCD-ROM教材の適用動画用エンコーダの開発

1.研究実施計画○画像比較の項目としてシステム構築のための手法について打合せを行う。○花の形態,花の色,葉形,大きさ,群落の固体数,同一の環境の季節変化と植生,植生経年変化等があるが,このための手法について検討し,必要なソフトウエアを開発する。○植物分類データベース入力のための映像の選択文字,音声データの作成を行う。○不足する映像をスライド,ビデオで収集する。○冬期間,一部入力作業を行う。2.研究経過1.○データベース検索システムの構築について分担者と数回打合せを行った。2.○検索の文字データとして42項目を設定した。主な項目は学名,和名,科名,花期,生育地,花冠の形,花のつき方,葉のつき方,葉の形,葉の大きさ,葉のきれ方,花弁の数,蕾の有無,草丈,分布域,花の色等である。3.○不足する植物映像の収集を5月9月の間,随時行った。4.○検索ソフトについては,現在開発中である。5.○映像入力のためのスライドの選択を300種約760枚行った。6.○映像入力は一部試行中であり,検索文字データは一次案として300種を作成したが,現在内容を再検討中である。7.○動画圧縮については,MDEG2又は4の技術開発の動向を見ながら研究計画を作る予定である。3.次年度の計画主として、高山植物に関する検索ソフトを加味したCD-ROM教材を作成する。検索文字データ300種の内容検討と平地の植物についてのデータを作成する。必要な植物映像を収集するが,デジタルビデオによる映像も併用して収集する。
接合解析ソフトウェアの開発

(1)電子部品及び電子部品の基盤実装(2)エンジンなどの機械部品(3)発電所などの配管設備などには金属、樹脂、セラミックスなどを互いに接合した異種材料接合材が幅広く利用されている。また、現在広く利用されているFRPなどの複合材料も異種材料接合材である。これらの異種材料接合材の「応力特異性」および「接合構造強度」の評価には深い専門知識を要し、利用的な設計が難しい。この分野でも、構造設計において標準的なツールである有限要素法ソフトウェアのようなシステムが必要である。本研究では、有限要素法を扱える程度の知識があれば、簡単に接合構造の強度評価を行えるソフトウェアを開発した。ソフトウェアは2段構造である。第1段目では有限要素法により、応力解析ならびに熱伝導解析を行う。有限要素法は一般の変位法を用い、2次元解析のみとした。第2段目では1段目の結果を用い、「応力特異性」「接合構造強度」の評価を行う。応力特異性の特性方程式にはBogyの解を用いた。このソフトウェアの計算結果と種々の実験と比較したところ、良好な結果を得ることを確認した。さらに、このソフトウェアに以下の改良を加え「接合解析システム」を完成させた。(1),第1段目と第2段目を統合し、シームレスに扱えるように改良した。(2),強度評価を簡潔に行えるように、グラフィカル・ユーザー・インターフェースを使い、対話形式で応力特異性の次数や応力拡大係数などを求めることができるよう改良した。(3),開発はUNIX機で行ったが、より対話的処理能力の高いOSである、Window 95/NT(Microsoft社)で動作するよう、移植・改良した。本研究で開発したシステムは、材料工学のエキスパートでなくとも簡単に「接合構造」の強度評価を可能にし、工業生産品の安全性への深い寄与が期待できる。接合解析ソフトウェアの開発に関し,接合構造に特徴的な応力特異性の調査研究を行なった。その結果Bagyの応力特異性が,FEMなどの数値解析によって確認された。そこで応力特異性の次数が判明したので、その強さ(intensity)を求める為、方程式を算出し、2個のパラメータ(応力拡大係数)によって特異応力場が表わされる事を示した。これに基づき,セラミックス・金属接合材の引張り,曲げ,熱荷重に対する特異性応力場の解析を行ない,妥当な結果を得た。次に接合解説ソフトウェアの開発を目的として,そのプロトタイプの作成を行なった。ソフトウェアは、応力解析部と強度評価部に分かれており,応力解析部はFEMによる機械的荷重,熱荷重を受ける2次元および3次元接合材の解析が行なえる。強度評価部は,接合部の応力拡大係数の算出を行ない実際にはくりするかどうかを評価する。本年度は接合を、はんだ、接着、溶接などに分類しそれぞれに対するソフトウェアを作成した。ソフトウェアは2段よりなり第一段は有限要素法による応力解析と熱伝導解析、第二段はその結果による接合の強度評価である。有限要素法は一般の変位法を用い、2次元のみとした。熱伝導解析も2次元解析のみである。接合の内、はんだの強度はマンソン-コフイン則を用い、これを電子基板などのはんだ接合部と比較した。溶接部は圧力配管を対象としたが、実験が大変であるので実験とその比較は行なっていない。接着については、白鳥による平均応力説との比較を行ない、良好な一致を見た。本年度の結果をもとに、来年度はよりリファインされたソフトウェアに仕上げるつもりである。電子部品やエンジンなどの機械部品には金属、樹脂、セラミックスなどを互いに接合した異種材料接合材が幅広く利用されている。

この異種材料接合材の「応力特異性」および「接合構造強度」の評価を行うソフトウェアを開発した。ソフトウェアは2段構成である。第1段目では有限要素法により、応力解析ならびに熱伝導解析を行う。有限要素法は一般の変位法を用い、2次元解析のみとした。第2段目では1段目の結果を用い、「応力特異性」「接合構造強度」の評価を行う。応力特異性の特性方程式にはBogyの解を用いた。このソフトウェアの計算結果と種々の実験と比較したところ、良好な結果を得ることを確認した。さらに、このソフトウェアに以下の改良を加え「接合解析システム」を完成させた。(1),第1段目と第2段目を統合し、シームレスに扱えるように改良した。(2),強度評価を簡潔に行えるよう、グラフィカル・ユーザー・インターフェースを使い、対話形式で応力特異性の次数や応力拡大係数などを求めることができるよう改良した。(3),開発はUNIX機で行ったが、より対話的処理能力の高いOSである、Windows 95/NT(Microsoft社)で動作するよう、移植・改良した。
合成開口レーダによる広域水害の監視

本研究は台風・集中豪雨の様な気象条件が悪いとき、被害状況などの監視に雨・雲等の影響を全く受けない合成開口レーダ衛星(SAR)を使い状況の監視を行おうとするものである。その検証実験として、平成5年9月3日、鹿児島県中心部に上陸した、戦後最大級の台風13号の被害状況を解析した。台風13号により広範囲で土砂崩れや河川の氾濫などを引き起こした。しかしながらSAR画像には特有なスペックルと呼ばれるコヒーレントノイズが存在し、これが唯一の欠点となっていた。そこで雑音の効率的な除去法が重要な課題として残っていた。宇宙開発事業団から、台風13号が上陸した鹿児島県が含まれているJERS-1/SARデータ(平成5年9月3日撮影分)を取得し、解析を進めた。さらに比較のために前年9月のSAR画像を取得し、当該画像と差演算を実行した。実行の結果はフィルター処理をしない場合、スペックルノイズの影響で水害の影響を検出できなかった。そこで本研究室で開発したスペックルノイズ・フィルター処理した1ルック画像で再度差演算処理した結果、水害の影響と思われる領域を抽出できた。確認のために現地調査を行った結果とも照合を行い確認した。平成5年9月3日、第2室戸台風、伊勢湾台風以来と言われた戦後最大級の台風13号が鹿児島県中心部に上陸し、広い地域に渡って各地に土砂崩れ、河川の氾濫を引き起こした。このような激しい暴風雨の中で、土砂崩れや河川の氾濫などを監視するためには、これまでのLANDSAT衛星などの光学センサを主体としたリモートセンシング技術は全く無力となった。このようなきびしい状況の中で唯一被害状況を広域で且つ即時に観測できる可能性があるのが本研究課題で扱う合成開ロレーダ(SAR)のみである。しかしながらSAR画像には特有なスペックルと呼ばれるコヒーレシトノイズが存在し、これが唯一の欠点となっていた。宇宙開発事業団から、台風13号が上陸した鹿児島県が含まれているJERS-1/SARデータ(93年9月3日撮影分)を取得し、解析を進めた。以上の研究経過を日本リモートセンシング学会で「JERS-1/SARによる鹿児島における1963年台風13号水害検証」と題して報告する予定である。台風13号により広範囲で土砂崩れや河川の氾濫などが発生した。以上の研究経過を日本リモートセンシング学会で「JERS-1/SARによる鹿児島における1993年台風13号水害検証」と題して論文報告した。
イモリ属の警告色多様性に関する研究：適応進化から中立進化へ

イモリ属の赤・黒色の腹模様は、自分の不味さを捕食者に警告するためのものである。この警告色を持っ動物は、捕食者に以前経験した不味い餌と同じように自分が不味いものであることを認識させる必要がある。結果として、警告色は捕食者の経験と学習によって互いに似通う方向に進化すると期待される。しかし現実には、種間はおろか、種内においてさえも警告色の多様性が維持されていることが知られている。この警告色の多様性が抱えるパラドクスは、動物の体色の研究における未解決なテーマの一つである。そこで本研究は、遺伝的浮動の強い働きが小島嶼に生息するシリケンイモリの警告色の多様性を創出するという、自然選択に対して中立的な進化仮説の妥当性を検証することで、上記の問題に取り組む。実際には、以下の2段階の仮説の妥当性を検証する。琉球列島ではシリケンイモリの体色にかかる選択圧が緩和し(検証済み)、さらに小島嶼では自然選択に対して中立的な遺伝的浮動の影響により、様々な体色パターンが偶然に個体群に広がっている。これにより、潜在的に警告的機能をもつシリケンイモリ個体群の体色の多様性創出機構が説明される。本年度は、沖縄諸島の17個体群に加え、その亜種にあたる奄美諸島集団の7個体群を対象にマイクロサテライト遺伝子座の多様性解析を行った。その結果、どちらの系統においても、小島嶼に代表されるような、顕著な体色変異が定着している個体群において、全ての遺伝子座の多様性が著しく減少していることが明らかになった。これらの結果は、仮説(後者)の妥当性を支持するものである。またイモリと同様に、警告的動物の代表例として知られるサンゴヘビの仲間も、琉球列島では体色にかかる選択圧が緩和し、警告シグナルとして体色を利用していないことが明らかになった。これは、琉球の鬱蒼とした林床で分類群を超えた平行進化が体色に生じている可能性を示唆する。(抄録なし)イモリ属の赤色と黒色からなる腹模様は、自分の不味さを捕食者に警告するためのもの(警告色)である。警告色を持つ動物は、捕食者に以前経験した不味い餌と同じように自分が不味いものであることを認識させる必要がある。この警告色の多様性が抱えるパラドクスは、長い歴史と伝統を持った動物の体色の研究における未解決なテーマの一つである。そこで本研究は、自然選択に対して中立的な、警告色の多様性創出仮説(中立進化)の妥当性を検証することで、上記の問題に取り組む。琉球列島ではシリケンイモリの体色にかかる選択圧が緩和し(仮説(1))、さらに小島嶼では自然選択に対して中立的な遺伝的浮動の影響により、様々な体色パターンが偶然に個体群に広がっている(仮設(2))。これにより、潜在的に警告的機能をもつシリケンイモリの体色の多様性創出機構が説明される。今年度は、沖縄本島の個体群の捕食圧を、クレイモデル実験をおこなうことで推定した(仮説(1)の検証)。本種の繁殖期の始まる12月から3月まで、各月で捕食圧を推定した。その結果、沖縄本島に生息する個体群にかかる捕食圧が緩和していることが明らかになった。今後、調査期間や調査個体群数を増やすことで、引き続き、仮説(1)の妥当性の検証をおこなう予定である。また今年度、仮説(2)の検証のために、シリケンイモリの遺伝的変異の評価に有効なマイクロサテライト・マーカーを開発した。今後、マーカーの更なる開発をおこなうと同時に、開発したマーカーを使って、本種の遺伝的多様性を個体群間で比較する予定である。イモリ属の赤色と黒色からなる腹模様は、自分の不味さを捕食者に警告するためのものである(警告色)。この警告色を持つ動物は、捕食者に以前経験した不味い餌と同じように自分が不味いものであることを認識させる必要がある。そこで本研究は、遺伝的浮動の強い働きが小島嶼に生息するシリケンイモリの警告色の多様性を創出するという,自然選択に対して中立的な進化仮説(中立進化)の妥当性を検証することで、上記の問題に取り組んでいる。琉球列島ではシリケンイモリの体色にかかる選択圧が緩和し、さらに小島嶼では自然選択に対して中立的な遺伝的浮動の影響により、様々な体色パターンが偶然に個体群に広がっている。今年度は、沖縄本島およびその周辺離島の複数個体群の捕食圧を推定した。その結果、調査対象の全ての個体群において捕食圧が緩和していることが明らかになった。次に、沖縄本島およびその周辺離島の個体群を対象にマイクロサテライト遺伝子座の多様性解析を行った。

その結果、顕著な体色変異が定着している小島嶼個体群において、全ての遺伝子座の多様性が著しく減少していることが明らかになった。これらの結果は、仮説の妥当性を支持するものである。今後、沖縄諸島に生息するシリケンイモリ集団の亜種にあたる奄美諸島集団を用いて同様の解析を行い、本仮説の更なる妥当性を検討する。イモリ属の赤・黒色の腹模様は、自分の不味さを捕食者に警告するためのものである。この警告色を持っ動物は、捕食者に以前経験した不味い餌と同じように自分が不味いものであることを認識させる必要がある。結果として、警告色は捕食者の経験と学習によって互いに似通う方向に進化すると期待される。しかし現実には、種間はおろか、種内においてさえも警告色の多様性が維持されていることが知られている。この警告色の多様性が抱えるパラドクスは、動物の体色の研究における未解決なテーマの一つである。そこで本研究は、遺伝的浮動の強い働きが小島嶼に生息するシリケンイモリの警告色の多様性を創出するという、自然選択に対して中立的な進化仮説の妥当性を検証することで、上記の問題に取り組む。実際には、以下の2段階の仮説の妥当性を検証する。琉球列島ではシリケンイモリの体色にかかる選択圧が緩和し(検証済み)、さらに小島嶼では自然選択に対して中立的な遺伝的浮動の影響により、様々な体色パターンが偶然に個体群に広がっている。これにより、潜在的に警告的機能をもつシリケンイモリ個体群の体色の多様性創出機構が説明される。本年度は、沖縄諸島の17個体群に加え、その亜種にあたる奄美諸島集団の7個体群を対象にマイクロサテライト遺伝子座の多様性解析を行った。その結果、どちらの系統においても、小島嶼に代表されるような、顕著な体色変異が定着している個体群において、全ての遺伝子座の多様性が著しく減少していることが明らかになった。これらの結果は、仮説(後者)の妥当性を支持するものである。またイモリと同様に、警告的動物の代表例として知られるサンゴヘビの仲間も、琉球列島では体色にかかる選択圧が緩和し、警告シグナルとして体色を利用していないことが明らかになった。これは、琉球の鬱蒼とした林床で分類群を超えた平行進化が体色に生じている可能性を示唆する。マイクロサテライト解析に必要なマーカー開発のためにマグネティックビーズ法を用いたが、有効なマーカーを開発できなかった。そこで次世代シーケンサを使ってマーカー開発を行うことで、上記の問題に対処した。昨年度作成したマイクロサテライトマーカーについての論文を出版し,そのマーカーを用いて対象個体群のマイクロサテライト解析を終えた。研究はおおむね順調に進展しており、このまま予定している研究計画を遂行する。(抄録なし)
次元性制御に基づく新規分子磁性錯体の創製

金属核をつなぐための連結基として、ねじれ構造を持っN, N'-二座配位子の自己集積特性を調べた。亜鉛では菱形単位が集積した無限鎖構造、マンガンではジグザグ鎖状構造、コバルトとニッケルでは環状構造を取ることが見出された。金属核集積の方法としてカルボン酸架橋二核金属ユニットを用いる方法を検索した。金属一金属結合がない銅(II)にっいて、ねじれ構造を持つ架橋配位子を連結基とし、自己集積化を行ったところ、合成条件によって交互に連なった一次元鎖構造、菱形四核単位を形成してこれがっながった帯状構造や蜂の巣型構造を取ることがわかった。これらの錯体の磁気的性質は反強磁性的である。金属一金属結合を持つルテニウムの系では、N, N'一二座架橋配位子で連結して一次元配列を試みた。得られた錯体の磁気特性はゼロ磁場分裂の影響を受けながら、二核ユニットのスピンが反強磁性的相互作用を行っていることが判明した。二核ユニットと架橋配位子の組み合わせによっては四核形成が起こり、ゼロ次元と一次元制御の可能性を見出した。シアノ基含有有機電子アクセプターとの反応によりフェリ磁性的化合物の創出を狙ったが、不安定な化合物が多く、磁気特性測定には不都合であった。オクタシアノタングステン酸を連結基として用いたところ、一次元、二次元、三次元集積が可能であることを見出した。これらの化合物はフェリ磁性的性質を示した。これまでの自己集積化の成功例を収集し、次元性制御の要因と磁気特性について考察を加えた。金属-金属結合を有するルテニウム(II, III)二核ユニットをN,N'-二座架橋配位子で連結して一次元配列を試みた。得られた錯体の磁気的特性はゼロ磁場分裂の効果を受けており、二核ユニットのスピンが架橋配位子を通して弱いながらも反強磁性的相互作用が働いていることがわかった。架橋配位子の置換基やπ結合性の有無が相互作用の大きさに有意の違いを生じ、錯形成においても一次元鎖状構造の他、四核構造の形成が見出され、架橋配位子の置換基を工夫することにより零次元と一次元の制御が可能なことを見出した。また、ねじれ構造を持つ4,4'-ジピリジルジスルフィド(4-pds)の架橋配位子としての特性を各種金属塩と反応させることによって調べた。チオシアン酸塩、硝酸塩、過塩素酸塩との反応ではいずれもZn2個と4-pds2個からなる菱形単位が繰り返された無限鎖構造をとることが見出された。ヘキサフルオロアセチルアセトンのMn塩との反応ではジグザグ鎖状構造、Co, Ni塩との反応ではアセチルアセトナト金属2個と4-pds2個からなる環状構造をとることが明らかになった。これらは、金属イオンの特性によって零次元、一次元配列の様子が大きく変わる例であり、ねじれ構造の特性によるものであると考えられる。さらにこの特性をカルボン酸型二核金属の系にも適用するために酢酸銅(II)、安息酸銅(II)、長鎖アルキルカルボン酸銅(II)と4-pdsの反応を行った。酢酸銅(II)では合成の条件によって四核を含む菱形単位がつながった鎖状構造や蜂の巣型構造をとること、後者ではカルボン酸銅骨格と4-pdsが交互につながったジグザグ無限鎖構造をとることがわかった。これらの錯体の磁気的挙動は反強磁性的である。カルボン酸架橋を有する二核錯体について、金属として銅とルテニウムを選び、二核集積を試みた。金属-金属結合のない銅について、非ステロイド系の抗炎症剤であるカルボン酸が二核銅錯体を形成できることを磁化率の温度依存性を調べることにより確認した。

また、ピリジルカルビノール等の配位性の強い塩基が存在すると二核は維持できず、単核銅となり、ある場合にはこれらが緩くつながってポリマー構造を形成することも確認できた。酢酸銅、安息香酸銅、長鎖アルキルカルボン酸銅では4,4'-ジピリジルジスルフィドを架橋配位子として、様々なポリマー構造が観察された。一方、金属-金属結合を有するルテニウムでは、ピバル酸ルテニウム(II,II)をテトラシアノエチレン等のシアノ基含有有機電子アクセプターと反応させることにより架橋配位子が不対電子を持ったフェリ磁性的化合物の合成を狙ったが、ポリマー生成はうまく行くものの、架橋配位子によっては反強磁性的相互作用を示すものも現れた。キノン類も含めて、これらの架橋配位子をピバル酸ルテニウム(II,III)に適用したが、概ね空気中では不安定なものが多く、一次元ポリマー化が確認できたものは弱い反強磁性的相互作用を示した。三次元集積に有利と考えられるオクタシアノタングステン酸をビバル酸ルテニウムと反応させると予想に反して一次元ポリマーが得られたが、フェリ磁性的相互作用を示した。その他、水素結合による集積化を期待して、ヒドロキシ基とフェノール基を有するONNO型四座シッフ塩基配位子について第一遷移系列元素の各種金属塩との反応を行った。バナジルや銅では異種の錯体が得られたが、概ね、結晶場安定化エネルギーに対応して分子内に水素結合を有するバナジウム、マンガン、鉄、コバルト等の単核錯体が得られた。水素結合による陰イオンの取り込みの様子を結晶構造で調べた。新規の磁気特性発現の可能性を探るために、前年に引き続いてルテニウム二核にオクタシアノタングステン酸を反応させた系についての合成実験を行った所、昨年得られていた一次元錯体は、わずかな合成条件の違いに依っては、二次元、三次元集積していることが判明した。これらの化合物は、フェリ磁性的相互作用を示し、注目に値する。現在、単結晶化の条件を検討している。ルテニウム二核の系については、ユニークな磁気特性が期待されるので、これまでの一次元、二次元、三次元集積の成功例を収集し、次元性制御の要因と磁気特性について考察を加えた。この考察の過程でこの系について液晶性の導入が重要であることが判明し、現在、その合成を試みている。オクタシアノタングステン酸が光照射下、酸素を取り込み、酸素錯体を形成することを明らかにした。この酸素は過酸化物の形でタングステンに配位し、13面体9配位の珍しい構造を与える。カルボキシラト-ヒドロキソ架橋の二核銅(II)錯体の系について磁気的相互作用の様子を調べた所、Cu-O-Cu角に依存して強磁性的もしくは反強磁性的相互作用が主になることが観測された。この系の台形型四核錯体の磁気挙動も明らかにし、その解釈を試みた。ピリジンカルボキラトのコバルト(II)錯体の磁化率の温度依存性を調べた。安定なラジカルとして、アダマンチル基を取り付けたNOラジカルが合成でき、数種の銅(II)錯体の結晶構造を明らかにし、磁気的相互作用を調べている所である。
地理学の新しい方向性の検討と振興方針

研究組織として、1)研究動向の評価(田村座長)、2)地理学を深化させる地理情報技術(岡部座長)、地理学の社会的責任(中村座長)、の3つのWGを立ち上げた。各WGはそれぞれ日本学術会議地理学研連の委員会終了後や別個の機会をもうけ、それぞれの課題について討議を行った.1)については、日本における地理学研究の現状を総括し、「学際性」「環境」「地域」「空間」をキイワードとする研究方向を提示した.2)については、「研究者の地理情報技術取得」「地理情報技術を利用する理学者と地理情報技術を作る地理学者の連携」が具体的な解決策であることを提示した.3)については、「地理学と隣接科学の関係」「地理学の社会的貢献の可能性」「時代の展開期における地理学の在り方」の検討を通じて、地理学がどのように社会的責任を果たしうるかを明らかにした.以上の成果を公表するために、2003年10月12日、岡山大学で開催された日本地理学会の大会の際に、公開パネルディスカッション「地理学の発展」(5時間)を開催した.聴衆は延べ150名程度で、会場には常時90名くらいが参加していた.パネルディスカッションの発言は録音し、それをもとに文書化し、報告書「地理学が開く道」95ページを1000部印刷した.当日会場で予約した85名については郵送し、残りは2004年3月26日、東京経済大学で行われた日本地理学会大会会場で配布した.研究組織として、1)研究動向の評価(田村座長)、2)地理学を深化させる地理情報技術(岡部座長)、地理学の社会的責任(中村座長)、の3つのWGを立ち上げた。各WGはそれぞれ日本学術会議地理学研連の委員会終了後や別個の機会をもうけ、それぞれの課題について討議を行った.1)については、日本における地理学研究の現状を総括し、「学際性」「環境」「地域」「空間」をキイワードとする研究方向を提示した.2)については、「研究者の地理情報技術取得」「地理情報技術を利用する理学者と地理情報技術を作る地理学者の連携」が具体的な解決策であることを提示した.3)については、「地理学と隣接科学の関係」「地理学の社会的貢献の可能性」「時代の展開期における地理学の在り方」の検討を通じて、地理学がどのように社会的責任を果たしうるかを明らかにした.以上の成果を公表するために、2003年10月12日、岡山大学で開催された日本地理学会の大会の際に、公開パネルディスカッション「地理学の発展」(5時間)を開催した.聴衆は延べ150名程度で、会場には常時90名くらいが参加していた.パネルディスカッションの発言は録音し、それをもとに文書化し、報告書「地理学が開く道」95ページを1000部印刷した.当日会場で予約した85名については郵送し、残りは2004年3月26日、東京経済大学で行われた日本地理学会大会会場で配布した.
朝鮮と台湾にみる日本植民地政策の解放後の社会への展開－人類学と歴史学の学際的研究

韓国の経済成長に朴正熙元大統領のセマウル運動が大きい影響を与えたが、崔吉城はそれが日本植民地時代の農村振興運動を取り入れたものであると主張してきた。朴大統領の精神革命、稲の品種改良など、日帝時代の農村振興運動政策によるところが多い。本研究では全羅南道和順郡道岩面道荘里会館に保管されているセマウル運動関連資料や7080年代の行政公文書および生活道具などから、セマウル運動の標本村として日韓共同調査を行う基礎を作った。台湾については、韓国との戦後体制の違いから、直接的な影響までは確認できなかったが、蒋介石が日本の政策の一部を活用しており、農村振興運動を取りいれた可能性があることは確認できた。研究会の実施:年度当初に日本に在住する研究者が東亜大学に集まり、研究の進め方などについて打ち合わせを行った。また10月には、それぞれの研究のため韓国に来ていた代表者、分担者でソウルに集合し、収集したデータの情報共有、検討を行った。現地調査:セマウル運動に関する資料収集を韓国にて、主に6月、8月、10月に行った。6月の調査では、崔吉城代表、上水流分担研究者がソウルにあるセマウル運動の本部等で調査を行った。8月は崔吉城代表、上水流分担研究者がセマウルを研究している大学関係者へのインタビューを行った。10月には崔吉城代表、原田分担研究者、上水流分担研究者が韓国城南市のセマウル研修所等を訪問した。崔吉城代表が単独で4月、11月、2015年3月に単独で韓国で現地調査を行い、関係者への聞き取りを行った。これらの調査では、セマウル運動に日本統治期の政策が影響されている点について、分かれた見解が収集できた。上水流分担研究者は、安達研究協力者の支援を得て台湾に関する農村運動に関する資料の収集を台湾の図書館等で集中的に実施をした。台湾に関しては、戦前から農業経済を学び、戦後農業政策に関わった李登輝前総統へのインタビューを試みた。ただ、実際的には昨年度、インタビューの実施までにはいたらなかった。原田分担研究者は国内調査として国会図書館において資料収集を3回行い、「日本におけるセマウル運動に関する研究文献目録」の作成を行った。このほか、代表者、分担者が関連する内容で論文報告、研究会報告などを行った。研究代表者の崔吉城は、主に植民政策として稲の品種改良と朴正熙大統領のセマウル運動の関連にする映像資料を中心に資料を収集した。その結果、1930年代の映像からみる農村事情を把握しました。本科研のテーマに関する書籍を韓国において出版した。研究分担者の原田環は、韓国のセマウル運動が、農村振興運動に止まらず幅広い変革運動で、農村以外の分野にも影響を与え、今日の韓国社会の形成に大きな影響を与えていることから、農業分野以外にも目を向け、1)「韓国のナショナリズムに及ぼしたセマウル運動の影響」、2)「韓国水産業に及ぼしたセマウル運動」、について主に平成27年度は取り組んだ。1)「韓国のナショナリズムに及ぼしたセマウル運動の影響」については、国会図書館(東京)、国立中央図書館(ソウル)を中心に史料調査を行った。韓国では、さらにセマウル運動がどのような民族教育を展開したかを明らかにするために、オリニ(子ども)図書館(ソウル)でも調査した。全体的にまだ調査を続行中である。もう一人の研究分担者である上水流久彦は主に台湾における戦前と戦後の関係について調査を行った。李登輝元大統領へのインタビューを行うため、秘書などの調整を行ったが、台湾における大統領選挙や本人の体調の問題から平成28年度への継続課題となった。蒋介石自身、戦前の日本の統治方法を台湾で適用していることはすでに指摘されているが、娯楽を通じても行われていたことなどを明らかにする文献資料等を手に入れることができた。現在は全く問題がないものの、研究代表者の崔吉城が平成27年に心臓バイバスの手術を受け、国外調査は予定よりも十分に行うことができなかったものの、全体的にはほぼ予定どおりに資料収集等の調査を行っている。ただ、台湾の戦前と戦後を結びつけるキーマンである李登輝元大統領にインタビューできていないことは、大きな課題として残った。最終年度であり、補充調査を行うとともに研究の成果公開、もしくは公開に向けての準備を中心に実施した。研究として、研究代表者の崔吉城は、韓国全羅南道和順郡道岩面道荘里会館で、セマウル運動の実態が分かるような写真、セマウル運動関連資料の7080年代の行政公文書および生活道具が保管されている状況を見て、村の歴史が生きている現場を総合的に調査した。その結果、日本が戦前に実施した農村振興運動のような政策であったということを確認した。分担者の原田環は、広く韓国の近代化と日本の近代化を比較し、また朴正煕元大統領の娘である朴槿恵への評価を通じて、朴正煕元大統領の施策を検討した。国会図書館などで資料の収集をつとめた。台湾を担当する分担者の上水流は、現地調査を通じ文献資料を収集し、蒋介石の戦後の農業政策以外の部分での政策と日本の統治との関連を調べた。すでに国歌などをめぐる類似性が指摘されていることが分かった。李登輝元大統領とのインタビューを試みたが、最終的には実現できなかった。成果公開として、崔吉城は韓国の近代化(特に日本植民地期の)の絵葉書を収集分析し、その出版を進めた。

原田環は、韓国の近代化について特に髪型の点から議論を行い、発表を行った。加えて、植民地統治とナショナリズムについて成果をまとめた。上水流は、戦前と戦後のつながりや台湾の政策の変更を中心としてのその変容をまとめた論文などを執筆した。この他、ワンアジア財団のサポートによる講座を代表者崔吉城の本務校である東亜大学で実施し、各人の研究成果を広く一般市民に公開を行った。2017年度のワンアジア財団支援の講座をまとめるなかで、書物としてこれらの研究成果も公開していく予定である。韓国の経済成長に朴正熙元大統領のセマウル運動が大きい影響を与えたが、崔吉城はそれが日本植民地時代の農村振興運動を取り入れたものであると主張してきた。朴大統領の精神革命、稲の品種改良など、日帝時代の農村振興運動政策によるところが多い。本研究では全羅南道和順郡道岩面道荘里会館に保管されているセマウル運動関連資料や7080年代の行政公文書および生活道具などから、セマウル運動の標本村として日韓共同調査を行う基礎を作った。台湾については、韓国との戦後体制の違いから、直接的な影響までは確認できなかったが、蒋介石が日本の政策の一部を活用しており、農村振興運動を取りいれた可能性があることは確認できた。韓国においては、研究者、関係者などから十分な聞き取りが行われている。またセマウル運動本部や研究所において関連する資料収集も進んでる。国内内調査では、日本における文献整理が行われつつある。台湾については文献整理などは行われているが、実態調査、また政策立案関係者に関する調査がやや不十分なところがある。今年度は現地調査は補助とし、国会図書館等の資料収集に一層努める。ただ、韓国では農村意外にも目を受け、戦前と戦後の継続性に関して調査を行い、資料の充実化を図る。また台湾関連では、李登輝元大統領のインタビューには継続して実現できるよう努める。また最終年度であることから、韓国と台湾との比較に力点を置きたい。なかでも、戦後への影響は単に戦前の農村振興の模倣という点に限らず、戦後社会への影響、ナショナリズムとの連関など焦点を広げて議論を行っていきたい。分担者の原田環によれば、セマウル運動はナショナリズムと強く結びつくとのことだが、台湾では農村振興などにかかわる動きがナショナリズムには結びついていない。1970年代から広がり、現在は地域振興の核となっている「社区(コミュニティ)」との連関を考える必要がある。2000年以降の「社区」は特に日本の地域おこしをモデルとしており、その点も視野にいれて、戦前と戦後の農村社会における動きの把握、比較に努めたい。文化人類学台湾の政策立案に関わる部分の調査を重点的に行う必要がある。特に農村の政策に関与したと思われる李登輝前台湾総統へのインタビューを実施したい。台湾では戦後の農村振興の研究もすすでおり、関連する論文の分析を行っていきたい。韓国については現在の調査を継続することで十分な成果が得られるものと思われる。今年度後半以降は、収集したデータや文献調査に基づいて、成果発表を意識した研究会を複数回行いたい。また関連する研究者を招聘し、研究内容の充実可をすすめていく。研究代表者である崔吉城が心臓バイパスの手術を11月に行い、東京や韓国等の長距離移動を伴う国内・国外調査が昨年度末まで医師の判断により実施できなかった。
強相関電子系における新奇な超伝導電子対の理論

超伝導の発見から100年以上が経過する今日においても、その機構や性質の解明は未だ完全とは言えない。本研究では特に、強相関電子系における超伝導のペアリング対称性を理論計算に基づき明らかにしてきた。強相関電子系では、複雑な電子相関が様々な機構や性質をもつ超伝導を引き起こすとされていて、その理論的な解明が必須となっている。ペアリング対称性は超伝導の機構や性質を大きく反映したものになっているため、それを理論的に導くことは有益である。平成24年度において本研究では、具体的に以下のような研究を実施し成果を挙げた。【1】交替磁場中の超伝導交替磁場中の超伝導がもつペアリング対称性を、理論計算(Hubbard模型+乱雑位相近似、揺らぎ交換近似)に基づき明らかにした。交替磁場により電子はスピンに依存した密度変調を起こし、電荷揺らぎを増強させる。その結果、実現する超伝導は非従来的なペアリング対称性(奇周波数スピン3重項s波)を持ち得ることが分かった。多層型銅酸化物においては反強磁性と超伝導がCuO_2面ごとに住み分けし得ることが実験に基づき報告されており、本研究で用いた理論模型が適用され得る。【2】空間反転対称性が破れた系における超伝導空間反転対称性が破れた超伝導体で実現するスピン1重項/3重項混合状態の発現機構を、理論計算(拡張Hubbard模型+乱雑位相近似)に基づき明らかにした。空間反転対称性が破れた系では、スピン軌道相互作用の存在によりスピン1重項状態と3重項状態が混合する。本研究によって、その混合状態のペアリング対称性が「ペアリング相互作用」、「スピン軌道相互作用」、「エネルギー分散関係」から微視的にどのように決まるのかが明らかになった。近年続々と発見されている空間反転対称性が破れた超伝導体を理解する上で、重要な役割を果たす。超伝導の発見から100年が経過する今日においても,その機構や性質の解明は未だ完全とは言えない.本研究では特に,強相関電子系における超伝導のペアリング対称性を理論計算に基づき明らかにしてきた.強相関電子系では,複雑な電子相関が様々な機構や性質をもつ超伝導を引き起こすとされていて,その理論的な解明が必須となっている.ペアリング対称性は,超伝導の機構や性質を大きく反映したものになっていて,それを理論的に導くことは有益である.平成22年度において本研究では,具体的に以下のような研究を実施し成果を挙げた.【1】擬一次元強相関電子系における超伝導のペアリング対称性(拡張ハバード模型+乱雑位相近似)一次元性とスピン揺らぎ/電荷揺らぎの強弱の兼ね合いで,擬一次元強相関系では4つのペアリング対称性(偶周波数スピン1重項d波,偶周波数スピン3重項f波,奇周波数スピン1重項p波,奇周波数スピン3重項s波)が競合することを明らかにした.この結果は有機化合物等に見られる擬一次元超伝導体のペアリング対称性決定の指針となる.【2】反強磁性と共存する超伝導のペアリング対称性(ハバード模型+乱雑位相近似)反強磁性秩序がバックグラウンドにあると電荷揺らぎが増強され,奇周波数スピン3重項s波がペアリング対称性の候補となり得ることを明らかにした.この結果は重い電子系化合物等に見られる反強磁性/超伝導共存系のペアリング対称性決定の指針となる.【3】電荷秩序系とのヘテロ界面におけるペアリング対称性(拡張ハバード模型+乱雑位相近似)スピン揺らぎ/電荷揺らぎ共存下でのヘテロ界面におけるペアリング対称性の混ざりを明らかにした.超伝導の発見から100年以上が経過する今日においても、その機構や性質の解明は未だ完全とは言えない。平成23年度において本研究では、具体的に以下のような研究を実施し成果を挙げた。【1】交替磁場下の超伝導交替磁場下の超伝導がもつペアリング対称性を、理論計算(Hubbard模型+乱雑位相近似、揺らぎ交換近似)に基づき明らかにした。その結果そこで起こる超伝導は非従来的なペアリング対称性(奇周波数スピン3重項s波)を持ち得ることが分かった。重い電子系化合物や多層型銅酸化物等の一部の物質では、反強磁性と超伝導の共存が実験に基づき報告されている。本研究で得られた結果は、これらの物質における超伝導の発現機構を解明する上で重要な役割を果たし得る。【2】スピン軌道相互作用が働く系における超伝導スピン軌道相互作用が働く系における超伝導のペアリング対称性を、理論計算(拡張Hubbard模型+乱雑位相近似)に基づき明らかにした。スピン軌道相互作用が働くと、超伝導のペアリング対称性は混合状態になることが知られている。本研究では従来よりも精度の高い計算を行うことで、より正確な混合状態を得ることに成功した。本研究で得られた結果は、強相関電子系のヘテロ接合界面で起こる超伝導の理解に重要な役割を果たし得る。

超伝導の発見から100年以上が経過する今日においても、その機構や性質の解明は未だ完全とは言えない。本研究では特に、強相関電子系における超伝導のペアリング対称性を理論計算に基づき明らかにしてきた。強相関電子系では、複雑な電子相関が様々な機構や性質をもつ超伝導を引き起こすとされていて、その理論的な解明が必須となっている。ペアリング対称性は超伝導の機構や性質を大きく反映したものになっているため、それを理論的に導くことは有益である。平成24年度において本研究では、具体的に以下のような研究を実施し成果を挙げた。【1】交替磁場中の超伝導交替磁場中の超伝導がもつペアリング対称性を、理論計算(Hubbard模型+乱雑位相近似、揺らぎ交換近似)に基づき明らかにした。交替磁場により電子はスピンに依存した密度変調を起こし、電荷揺らぎを増強させる。その結果、実現する超伝導は非従来的なペアリング対称性(奇周波数スピン3重項s波)を持ち得ることが分かった。多層型銅酸化物においては反強磁性と超伝導がCuO_2面ごとに住み分けし得ることが実験に基づき報告されており、本研究で用いた理論模型が適用され得る。【2】空間反転対称性が破れた系における超伝導空間反転対称性が破れた超伝導体で実現するスピン1重項/3重項混合状態の発現機構を、理論計算(拡張Hubbard模型+乱雑位相近似)に基づき明らかにした。空間反転対称性が破れた系では、スピン軌道相互作用の存在によりスピン1重項状態と3重項状態が混合する。本研究によって、その混合状態のペアリング対称性が「ペアリング相互作用」、「スピン軌道相互作用」、「エネルギー分散関係」から微視的にどのように決まるのかが明らかになった。近年続々と発見されている空間反転対称性が破れた超伝導体を理解する上で、重要な役割を果たす。「スピン軌道相互作用が働く系における超伝導」について、困難が予想された定式化とプログラム作成に成功しているため。得られた計算結果について、より深い考察を行っていく。それに付随して、適宜追加計算を行っていく。「スピン軌道相互作用が働く系における超伝導」については、論文としてまとめていく。
sp電子系準結晶合金の探索による新しい金属-絶縁体転移の研究

本研究ではsp電子系元素(Al、Si、Ge等)を基とする系で準結晶・近似結晶を探索し、準周期構造におけるこれまでに知られていない電子物性、例えば金属-絶縁体転移の可能性等を追求した。数種類の準結晶および近似結晶合金を見いだしたが、SiやGeの組成が50%を越えることはなく金属-絶縁体転移の出現には至っていないものの、常圧でYbが価数揺動を示すPd48Ge36Yb16近似結晶を得るなどの成果を得た。内容:今年度は1)試料作製、2)物性測定を中心に行った。1)その後、前年度に扱ったAg基合金系では準結晶の単相試料を得られなかったため、今年度新たにPd-Si基およびPd-Ge基合金中の準結晶探索を行い、準結晶関連物質である近似結晶の形成を確認した。この中で近似結晶の単相度が高い試料をPd48Ge36Yb16で得ることに成功した。不純物相の相同定もできておりGePd相のみがわずかに点在する数mmの試料が得られた。2)電気抵抗率は室温で200μΩcmと低く、期待された金属ー絶縁体転移に適した物質ではなかったが、磁化測定ではCurie-Weiss常磁性を示すことが分かり、Ybの平均電子価数として2.7価が得られた。測定した複数の試料で同様の結果が得られ、この近似結晶相中のYbが常圧で2価と3価の価数揺動を生じていることが確認された。意義:近似結晶が同型構造と考えられるAu-Al-Ybは常圧でYbの価数揺動が初めて報告された準結晶・近似結晶であり、これまでの準結晶研究では行われていなかった「重い電子系」物質としての量子臨界現象に関心が集まっている。Pd-Ge-Yb近似結晶が同様に価数揺動を示すという結果から、準結晶・近似結晶の電子物性が現代物理学のトピックスの一つである「強相関電子系」の舞台に上がったことを意味する。重要性:これまで準結晶研究の中心はその特異な非周期構造にあり、一方物性に関しては準周期固有な性質は特にない状況であった。しかしながら最近見つかったAu-Al-Ybでは極低温において量子臨界状態に達するという可能性が準結晶のみに見いだされており、これは準周期性に基づく新しい物性として期待される。今回発見したPd-Ge-Yb近似結晶は同様にYbが常圧で価数揺動を示す準結晶関連物質として2例目であり、準周期構造における「重い電子系」の研究対象を広げる重要な結果と言える。内容:当該年度は主に1)試料作製・評価、2)物性測定装置整備の2点である。1)では新しい合金系とこれまで準結晶形成の報告があるものの形成条件が不明な合金系も含め10種類以上の組成で正二十面体準結晶の探索を試みた。また最近石政等によって構造と形成条件が報告された正十二角形準結晶(dd相)の近似結晶も扱った。結果として新規の準結晶をAg-Ga基とAg-Sn基合金で確認したが、構造安定性・単相試料の形成条件等については引き続き調査中である。2)では新たに導入したTMP排気装置とナノボルトメータを現有の極低温冷凍機に組込み、効率の良い高精度な電気抵抗測定を可能にした。この装置も用い、dd相の近似結晶であるMn-Si-Cr合金の電気抵抗、磁性などの物性測定も行った。IV族のSiを含んでいるものの電気抵抗特性は金属的であったが、磁性においてdd相及びその近似結晶では初めてスピングラス転移を見いだした。意義: IIIb及びIV族のsp電子系元素を含む新たな準結晶・近似結晶相を発見しただけではなく、Hume-Rothery則に基づいた準結晶形成の置換則を利用しての新規準結晶の探索・形成条件についても知見が広がった。本来の目的である準結晶構造における金属ー絶縁体転移の実現には至っていないが、dd相はこれまで種々の物性測定が可能なバルク状試料がなかったため、Mn-Si-Cr近似結晶でスピングラス転移が確認されたことは準周期性における磁気秩序の観点から興味深い結果が得られたと考える。重要性:これまで可能性を感じながら試みていなかった複数の合金系で準結晶探索が実施できた。現時点で新規準結晶が見つかったのは二つの合金系にとどまるが、近似結晶のみ確認された系もあり、今後更なる合金系での準結晶発見により金属ー絶縁体転移以外の様々な物性も期待され、準結晶の実用材料としての可能性を広げるものである。研究のための整備面では効率良く高精度な低温物性測定を実施するための極低温冷凍機を用いた測定システムの構築がほぼ終了した。今回の改良点はTMP排気装置とクリスタルイオンゲージを装備した広域真空計を組み込むことにより測定中の手動操作が不要となり、新たに書き直した測定用プログラムによる自動制御で24時間態勢の測定が可能となった。

試料作製については十数種類以上の合金系で準結晶・近似結晶の探索を行い、まだ単相試料としては得られていないものの2種類の合金系で新しく正二十面体準結晶を発見できた。初年度であるため広い範囲の合金系で探索を行ったことと、研究として緊急度の高いと判断した最近新たに構造と形成条件が報告された正十二角形準結晶系統まで手を広げたことにより、新しい準結晶で高抵抗を示すところまでは至っていないものの、他にも局所構造が準結晶と同じである近似結晶相が複数の合金系で確認できており、残り期間はこれらの合金系に集中することで今後目的に見合う十分な成果が得られると考えられる新たに準結晶の存在が確認された合金系において、引き続き物性測定に必要な良質な準結晶試料の作製とその評価を行う。また、得られた単相試料に対して電気抵抗を中心とした物性測定を行う。試料作製に関しては新規に準結晶が含まれる合金系の状態図を作製し、可能と思われるものについては単結晶作製を行い物性測定に用いる。物性測定は当該年度に完成した極低温冷凍機を用いた測定システムを使用して電気抵抗測定を行い、磁性・比熱等については学内共同利用施設を活用しデータを得る。物性データは従来準結晶の電気抵抗特性の解釈に利用されてきた弱局在理論および電子間相互作用による解析も行う。これらの実験・解析結果を踏まえて、電気抵抗特性が金属ー絶縁体転移に推移する方向を見極める。当該年度に生じた次年度に使用する予定の研究費が生じた状況としては、当初の予定よりも所属研究室の電気炉のマシンタイムが確保できなかったため、急遽管状電気炉一台の導入を決めたことがある。したがって当該年度に生じた約62万円については、前述の管状電気炉およびそれにともなう消耗品の購入に充て、原材料の溶解・合金の合成、相安定性を調べるための焼鈍処理などに使用する予定である。
東北アジアにおける北方諸民族の生態と世界観に関する文化人類学的比較研究

平成8-10年度における現地調査による文化人類学的情報資料、および文献情報資料に基づき、東北アジアにおける北方諸民族の生態と世界観との動態的関係を整理、分析した。その結果、北方森林帯で馬、牛を飼育するサハ共和国のヤクート、北方草原帯で馬、羊、山羊、牛の遊牧を行う内蒙古自治区のモンゴル、北方ツンドラ地帯でトナカイ遊牧を行うロシア連邦共和国カムチャッカ北部のコリヤークというように、東北アジア北方諸文化は自然環境を異にし、牧畜形態も異なるにもかかわらず、共通するシャマニズム的世界観、儀礼の存在が認められた。さらに、このシャマニズム的世界観を中心に、伝統的儀礼の復興が各地で図られ、それが文化的アイデンティティの形成と深く結びついていることが明らかにされた。ヤクートにおいては、最も重要な儀礼であるウセフ(夏至祭)の復興、実施がシャマニズムの復興とともにヤクートの生態と世界観の象徴として文化復興の中核をなし、さらには民族のアイデンティティの基盤ともなっていた。また、コリヤークにおいてはシャマニズム的世界観に基づく冬期の狩猟儀礼であるホロロ祭を中心に、伝統文化の継続と再生産が図られていた。さらに、内蒙古においては、治療を目的とする歌と舞踊からなるシャマニズムの実践が見られ、それがモンゴルの世界観とアイデンティティの再生産に深くかかわっていることを指摘することができた。研究代表者(煎本孝)は、平成8年7月19日8月30日に、国外研究分担者である全福氏、および研究協力者であり内蒙古自治区出身の北海道大学大学院生である阿拉騰氏とともに、中華人民共和国内蒙古自治区においてモンゴル文化の実地調査を行った。研究協力者である阿拉騰氏は現地において、さらに9月27日まで継続して調査をした。研究分担者の山田孝子氏は6月2日7月8日にサハ共和国において実地調査を行った。ここでは、各地で行われるヤク-トの最も重要な儀礼であるウセフ(夏祭)についてヤク-ツク市などの地域を対象に参与観察調査を行った。ヤク-ツク市においては国外研究分担者であるダニエル・エフレーモフ氏とともに調査を行った。研究代表者(煎本孝)はまた、平成9年3月6日3月29日にカムチャッカ北部地域において遊牧コリヤ-クを対象とした実地調査を、国外研究分担者であるアレクサンダー・バダイェフ氏とともに行った。研究分担者である池谷和信氏はモンゴル文化に関する文献学的研究を日本において行った。また、各地域において、各民族に関する歴史的情報資料、自然環境、伝統的生活の一年、儀礼とアニミズム/シャマニズム等の世界観に関する情報資料を基本的資料として収集するとともに、儀礼の実地観察に基づくビデオ撮影を行った。実地調査に基づく資料は現在分析中であるが、北方ツンドラ地帯でトナカイ遊牧を行うコリヤ-ク、北方森林帯で馬・牛を飼育するヤク-ト、北方草原帯で馬の遊牧を主体とするモンゴルというように、東北アジアの北方諸文化は、自然環境を異にし、牧畜形態も異なるにも関わらず、共通する世界観、儀礼の存在が認められる。さらに、シャマニズム、伝統的世界観、伝統的儀礼の復興が各地で図られ、それが文化的アイデンティティの形成と深く結びついていることが明らかにされた。研究代表者(煎本孝)は、国外研究分担者である全福氏、および研究協力者であり内蒙古自治区出身の北海道大学大学院生(博士後期課程)である阿拉騰氏とともに、平成9年7月23日8月20日に、中華人民共和国においてモンゴル文化の現地調査を行った。また、研究協力者である阿拉騰氏は内蒙古自治区モンゴル人地域において、9月24日まで継続して集中調査を行った。ここでは、平成8年度の研究の反省にもとづき、新たな学術上の問題点としてのモンゴル民族の生態と世界観の地域的多様性に焦点をあてた調査が行われ、中国西部地域の新彊ウイグル自治区、中国中央部の青梅省、中国内蒙古自治区と言う砂漠地帯から高山地帯、草原地帯におけるモンゴル文化の多様性が明らかにされた。

さらに、研究代表者(煎本孝)は、国外研究分担者であるアレクサンダー・バタイェフ氏とともに、ロシア、カムチャッカ州北部地区におけるコリヤ-クを対象とした実地調査を、平成9年12月に行った。ここでは、特に冬期の狩猟儀礼であるホロロ祭を観察、調査しビデオ撮影を含む情報資料の記録、収集を行った。その結果、コリヤ-クの狩猟儀礼が北方諸民族に共通する世界観に基づいていることが解明され、さらに伝統的世界観と伝統的儀礼の継続と復興が図られていることが明らかにされた。本年度は前年度までに収集した現地調査資料の整理と分析を進めた。同時に、研究代表者(煎本孝)は、7-8月にウイリアム・マリー大学(アメリカ合衆国)において東北アジア諸民族(コリャーク、ヤクート、モンゴル等)の生態と世界観に関する文化人類学的情報資料の収集、調査研究を実施した。これらの資料に基づき、東北アジアにおける北方諸民族の生態と世界観との動態的関係を整理、分析した。その結果、北方森林帯で馬、牛を飼育するサハ共和国のヤクート、北方草原帯で馬、羊、山羊、牛の遊牧を行う内蒙古自治区のモンゴル、北方ツンドラ地帯でトナカイ遊牧を行うロシア連邦共和国カムチャッカ北部のコリャークというように、東北アジア北方諸文化は自然環境を異にし、牧畜形態も異なるにもかかわらず、共通するシャマニズム的世界観、儀礼の存在が認められた。さらに、このシャマニズム的世界観を中心に、伝統的儀礼の復興が各地で図られ、それが文化的アイデンティティの形成と深く結びついていることが明らかにされた。ヤクートにおいては、最も重要な儀礼であるウセフ(夏至祭)の復興、実施がシャマニズムの復興とともにヤクートの生態と世界観の象徴として文化復興の中核をなし、さらには民族のアイデンティティの基盤ともなっていた。また、コリャークにおいてはシャマニズム的世界観に基づく冬期の狩猟儀礼であるホロロ祭を中心に、伝統文化の継続と再生産が図られていた。さらに、内蒙古においては、治療を目的とする歌と舞踊からなるシャマニズムの実践が見られ、それがモンゴルの世界観とアイデンティティの再生産に深くかかわっていることを指摘することができた。