hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
片眼白内障手術患者における両眼情報統合過程の解明と臨床応用

白内障手術を片眼のみに行う場合、手術眼と非手術眼の見えの差が大きく違和感を訴える患者がいる。本研究は、片眼白内障手術前後の左右眼と両眼視それぞれの色知覚と空間周波数特性を調べることにより、その順応過程と両眼情報統合過程を検討した。その結果、左右眼の色知覚は異なるが両眼では情報が統合される、また空間周波数特性には優位眼が存在する傾向が得られ、視覚特性に応じたモデルによる見えの予測の可能性が示された。本研究は、片眼白内障手術前後の患者がどのように両眼情報を統合しているかを解明し、その結果を臨床や生活補助ツール、ユニバーサルデザインなどへ応用することを目的とする。将来的に手術前後の診療や生活補助ツールに役立てるための基礎的研究として、片眼白内障手術前後の左右眼と両眼視それぞれの視覚特性を調べることにより、その順応過程と両眼情報統合過程に関する基礎データの取得と視覚特性の分析・モデル化を行うことを目指している。当該年度は以下の視覚特性測定実験を実施し、結果を検討した。(1)色知覚:色の見えが異なる各眼の情報が、両眼視ではどのように統合されるかを、各眼・両眼の無彩色知覚を求めることにより調べた。実験では、CRTモニター上に様々な色相の低彩度の色刺激を順番に呈示し、その中から一番無彩色に近い色を選ぶことにより無彩色知覚点を求めた。(2)空間周波数:視力・空間周波数特性が異なる各眼の情報が、両眼視ではどのように統合されるかを、コントラストと細かさを変化させたグレーティング(縞)が見える閾値を求めた。実験では、CRTモニター上にグレーティングを呈示し、空間周波数2,4,8,16 cycle/degreeについて、各コントラスト感度を上下させ閾値を測定した。(3)立体視:手術直後と経過後で立体視に変化があるかどうかを立体視検査により調べた。被験者は、術後数週間以降の視力が比較的安定した状態、また非手術眼は矯正視力0.8以上を要する患者である。非手術眼に白内障がある患者、低視力の患者は含めなかった。実験は定期健診の際に行い、術後の視覚の変化を長期的に測定した。現在までの結果は、片眼ずつの色知覚は異なるが、両眼では情報は統合されていること、コントラスト感度には両眼に大きな差が見られない傾向があることを示している。白内障の進行は両眼で異なるため、片眼のみ白内障手術を行う場合がある。そこで問題になるのは、透明な眼内レンズを入れた手術眼と、非手術眼の見えの差が大きく、手術後長期間にわたり違和感を訴える患者がいることである。本研究は、将来的に手術前後の診療や生活補助ツールに役立てるための基礎的研究として、片眼白内障手術前後の左右眼と両眼視それぞれの視覚特性を調べることにより、その順応過程と両眼情報統合過程に関する基礎データの取得を行った。下記の検査項目に対して定期的測定を行った。色知覚:色の見えが異なる各眼の情報が、両眼視ではどのように統合されるかを、各眼.両眼の無彩色知覚を求めることにより調べた。空間周波数:視力・空間周波数特性が異なる各眼の情報が、両眼視ではどのように統合されるかを、コントラストと細かさを変化させたグレーティング(縞)が見える閾値を求めた。また、新しい患者では手術前後の変化・術後の長期的な変化をより詳細に調べた。また、若年者の色の見えやコントラスト感度を求める関連実験も行った。データ解析の結果、大多数の患者において片眼ずつの色知覚は異なるが、両眼では情報は統合されていることが示された。また、術前後の比較では、手術眼のみならず非手術眼の無彩色知覚も変化していることが分かった。コントラスト感度に関しては、左右眼の差が小さいケースが多かった。差がある場合、両眼視の感度はコントラスト感度の良い方の眼の結果と一致する傾向があった。コントラスト感度の場合は優位眼が存在するが、色知覚の場合は左右眼の情報を統合するという結果から、視覚特性に応じたモデルを適用することにより見えの予測が可能であることが示された。ただし、左右眼の情報の重み付けは個人差が大きく、単純な視覚モデルでは予測できないと考えられる。
PP2Aを標的とする新規DNAチェックポイント経路の同定とその定量的理解

本研究はゲノム情報の正確な継承を保障しているDNAチェックポイントに関して、Cdk1以外の標的分子を新規に同定しその分子メカニズムを明らかにすることを目指した。さらにDNA-Chkは分裂期進行を絶対的に阻害するという定性的な考えが主流であったが、実はDNA-Chkは分裂期に必要なCdk1活性レベルを相対的に上げているという定量的視点に基づき、各標的分子の活性を定量的に解析することによって、DNA-Chkを計算・操作可能な1つのシステムとして包括的に理解すること目指した。本年度には再構成したPP2A活性制御系が、組換えタンパク質Chk1によって影響を受けるのかを検証し、受けるとすればそのリン酸化ターゲットはいずれの因子かを同定することを目指した。この中でChk1タンパク質はまず大腸菌系にて活性型(カルボキシ末端領域の欠失変異型タンパク質)が発現可能であることを確認した。次にこのChk1タンパク質をPP2A再構成系に加えたところ、添加量依存的にPP2A活性の制御影響を及ぼした(PP2Aの抑制を阻害した)ことから、DNAチェックポイント因子であるChk1がPP2A制御因子に直接的な関係を持っていることが明らかになった。このことは本研究課題の方向性が間違っていないこと、さらにはDNAチェックポイントの新規標的因子がPP2Aの制御に関わることの直接的な証左であり、さらには再構成系に含まれるわずか8因子のなかにChk1の直接のターゲットがあるということを強く示している。現在までにChk1のターゲットがが再構成系のいずれの因子なのか、同定に至っていないのは残念なことである。
エスキモー語からみた指示詞と名詞化の共通概念基盤に関する認知類型論的研究

本研究はユピック・エスキモー語の記述をきっかけに、その類型論的な含意を求めるところに特徴がある。エスキモー語には指示詞が約30あり、英語がthis/thatあるいは日本語がこ・そ・あで済ませるところに対して30通りの空間指示の区別をするところに面白さがあり、英語や日本語の言語使用に潜んでいる言語使用の認知的ポテンシャルを考察することができる。このテーマと関連する名詞化現象に沿って、論文を4本(投稿中1本、印刷中解説論文1本を除く)を執筆した。また、国際学会で3度発表、特に、国際類型論学会という類型論の一番大きな国際的組織で2度発表した。また、国内の研究会等でも4度発表を行った。今年度は、研究テーマにおける名詞化(以下nominalization)に特に焦点を絞って研究を行った。ユピック・エスキモー語の調査で特に明らかになったことは、文法化において、脱名詞化(以下denominalization)とよべる現象があることである。類型論的に見た場合、段階的に動詞がnominalizationしていく場合と動詞がまずnominalizationをおこし、その結果、再述語化として、denominalizationを起こす場合と二つのパターンがあると考えられる(ユピック・エスキモーは後者)が、その二つの記述が混同されている可能性があり、そのことに焦点をあてた研究を進めてきた。まだ研究途中であるが、一部の成果を国際類型論学会で発表した。また、二つの論文にまとめた(一部は印刷中)。指示詞の研究はTamura (2014)を発展させるための下調べを行っている段階であり、来年度、informant調査を集中しておこないたいと考えている。アラスカ州において、ユピック・エスキモー語の調査をJohn Toopetlook (アラスカ州のLanguage assitant coordinatorをなされている)さんの協力で2度行った(8月は1週間、3月は10日間、1日2時間半)。また、アラスカ大学フェアバンクス校においてGwich'in語(アサバスカン)を教えているHishinlai'(Gwich'in母語話者)を紹介していただき、今後の研究の相談をした。エスキモー語とアサバスカン諸語の比較は将来の課題であるが、ユピック・エスキモー語の調査の過程で将来の可能性も開けたことは大変有意義であったと考える。ユピック・エスキモー語の調査に関して、8月と3月の調査でのべ約50時間John Toopetlook氏協力をいただき、順調に進んでいる。またその成果も一部ではあるが、2編の論文(一つは印刷中)、一つの国際学会で公開することができた。来年度も同じ調子でinformant調査ができれば、もう一つ上の成果が期待できるように考えている。現在はまだ報告論文の段階であるので、(2)という評価を行った。また来年度秋に国際学会での発表を考えているが、それの合否はまだ連絡されていない段階であり、来年度、今年度のように同じ研究分野の研究者と研究発表を通じて意見交換できるかまだ現段階では未定であり、それも(2)という評価をした理由である。今年度は研究計画にそって、ユピック・エスキモー語のインフォーマント調査を9月と3月におこなった。John. W. Toopetlook (元アラスカ大学ユピック語インストラクター)氏の協力のもと、約90時間の調査を行った。研究成果としては、現在得たデータを分析中であるが、(i)30あるユピック・エスキモー語の指示詞において日常生活での使用に関してかなり詳細な部分まで分かったこと、また(ii) nominalizationに関しては、ユピック・エスキモー語ではpronominal suffixの使用が文法的、義務的であるので、日本語の関係節に観察されるような「外の関係」はほとんど観察されないことなどが特に分かった。この二点を今年度、学会発表、論文発表等で示していきたいと考えている。(i)エスキモー語の現地調査に関しては、インフォーマントであるJohn. W. Toopetlook氏の協力得てかなり順調に進んでいる。特に指示詞に関して30時間ちかく、さまざまな場面での使用に関して有益な議論ができ、興味深い報告ができる準備が進んでいる。昨年の調査結果は今年の国際学会に応募しており、現在その結果待ちの状態である。(ii)nominalizationに関しては、1年目からの調査で十分なデータが集まり、現在国内の論文集に2本、原稿を現在執筆中である。またこのことに関する入門書の一部も執筆中である。特に日英語の比較から関係詞にかんして「内の関係」「外の関係」ということがよく議論されるが、ユピック・エスキモー語に関してはpronominal suffixの義務的表示からこの問題に切り込むことができることがわかった。この成果は大きいと感じている。(iii)最終年度の課題として、両者が一つのシステムとしてどのように機能するのかという問題が残る。どちらも名詞に関する概念であり、リンクするはずである。この点が今年度精緻化させてなければいけない点である。(iv)ライス大学のSuzanneKemmer教授が来日された際、国内の同じ関心をもつ研究者と国際ワークショップを開催することができた。またどう教授から研究のsuggestonもいただけた。

このテーマと関連する名詞化現象に沿って、論文を4本(投稿中1本、印刷中解説論文1本を除く)を執筆した。また、国際学会で3度発表、特に、国際類型論学会という類型論の一番大きな国際的組織で2度発表した。また、国内の研究会等でも4度発表を行った。来年度(2016)は、現在の芽の出かかっている名詞化研究をさらに発展させると同時に、指示詞の現地調査を積極的におこないたいと考えている。現地調査は9月に2週間、3月に2週間を予定している。今年度未完成な部分とあわせてこの現地調査の間に国際学会で発表できればと考えている。また、その成果を報告論文とあわせて今まで以上に生産的に発表したいと考えている。現地調査を行った名詞化研究、特にdenominalizationというアイデアを国際学会で発表すること、これまで行ってきた指示詞の研究をinformant調査を通じてrefineしていくことが今年度の目標である。今年度も8月と3月にアラスカ州でインフォーマント調査を行う予定である。従来通り、John Toopetlook氏に協力をお願いし、両期間合わせて80時間から90時間の長さができればと考えている。今までの調査で連絡体制等がしっかりしたので、このまま維持したい。その上で、調査委のポイントとしては、方言の差異についても考慮に入れながら、(i)nominalizationをgrammaticalizationの観点からどのように捉えることができるのか、ということをより意識しながらその本質に迫りたいと思う。つまり、類型論的、あるいは通言語的分析をより充実させたいと考えている。同時に、上でも書いたがここまでの調査に関して、国内の論文集に2本投稿・執筆中になっている、研究成果をうまく公表できるようにしたい。(ii)指示詞に関しても方言の差異に注目して調査をしてみたいと考えてる。また、海外の研究者、特にいわゆるメジャー言語でない言語を調査している研究者と意見交流を進めたいと思っている(現在、空間表現に関する国際学会に応募中であるが、採用の可否に関わらず、またこれから案内されるものもふくめて情報交換はいっていきたいと考えている)(iii)日本国内でいるときは、フィールドワークのデータ整理とともに、最近の文献をきちんとフォローし、国際水準に見合うような研究成果にしたいと考えている。2年間の研究は順調に進んできているので、最終年度からは論文執筆とその公表を念頭に置いて研究に従事したいと考えている。認知類型論本研究と関係がある国際学会が2017年度に開催され、特別ワークショップもふくめた学会期間が8日間となり、その費用に本年度分を少し使う必要が出たため。繰越分はその国際学会の参加費用の一部にあてる。2017年12月10日から18日までオーストラリア、キャンベラで開催される国際類型論学会、およびワークショップに参加費用に使う予定である。
食片粒度解析による高齢者摂食過程の解明

本研究は,ヒトの咀嚼によって生成される食物片の粒子解析および食物片により形成される食塊の物性解析を用いて,高齢者の咀嚼・嚥下過程の理解を目指す研究である。個人から得られた実データをもとに数理モデルにより食塊を再構成することで,従来の機器測定等に比べ低コスト,簡便に個人の摂食能力を評価できるような指標の確立を目指す。当該年度の成果としては, (1)分子量の異なる, 15mmおよび3mm角のアガロースゲルを用いて食品咀嚼実験を行い,それらのパラメータと,得られた食片分布の数学的特性,さらに当該分野で一般的に用いられているテクスチャープロファイル解析(TPA)によって与えられたテクスチャー特性の関係を調べた,(2)申請者らによって提案および出版された食塊モデルを用いて,その食片分布とレオロジー特性を調べた,ことが挙げられる.(1)では分子量の違いにかかわらず,アガロースゲルでは調理サイズによって食片サイズ分布の関数形が異なることが分かった.その一方で, TPAで得られたテクスチャー特性は,その両方の影響を受けることが分かった.ただし,その影響の受け方は,咀嚼前期で大きく影響を受けるのに対して,咀嚼中期・後期では特にゲルサイズの影響は見られなくなる.これらの成果については,論文としてまとめられ,出版されている.(2)については,申請者らのモデルをもとに,食片サイズ分布として対数正規分布を仮定した上で, Prinz-Lucas (J.F. Prinz and P.W. Lucas, Proc. R. Soc. London B, 1997)らが導入したシアー下の凝集力等の計算を行った.これらの成果については,現在論文の出版準備中である.本研究において当該年度の計画は,個人から得られた実データをもとに数理モデルにより食塊を再構成することで,従来の機器測定等に比べ低コスト,簡便に個人の摂食能力を評価できるような指標の確立を目指すことである.上の【研究実績の概要】で取り上げた,(2)の成果はこの当該年度の研究計画に沿って行われたものである.また,研究成果(1)についても,実験的な側面から本研究の目的・計画達成に寄与するようなものである.これら研究成果の社会貢献について, (1)に関しては論文という形で社会に公開されているが,その一方で, (2)の成果については,現時点で執筆中の段階である.さらに予算執行という観点からみると,来年度以降の実験的な研究に向けた実験設備に予算を多く使っており,当初計画と少し相違が見られる.以上のようなことを踏まえると,現時点での本研究課題の進捗状況判断としては,「おおむね順調に進展している」と自己判断している.来年度以降の研究計画としては,次年度本研究の主たる目的である高齢者に焦点を当て,高齢者を被験者とした咀嚼実験を実施することを考えている.それにより得られた食片および食塊の性質を,これまでの研究で得られている摂食能力の知見と比較検討することで高齢者の摂食能力の定量化を目指したい.ただし,今年度の研究成果を踏まえると,そもそも食塊の物性,特にテクスチャープロファイル解析で特徴付けられるテクスチャー特性についての妥当性を評価する必要があるとも感じられている.たとえば, Nishinari-Kohyama-Kumagai-Funami-Bourne (Food. Sci. Technol. Res. 2013)は, TPAで得られるある種のテクスチャー特性が現実に対応していないのではないか,という疑義を表明している.このTPAでのテクスチャー特性については,嚥下困難者への特別用途食品規定にも用いられており,その妥当性の検討については重要度も大きい.そのため,これらの基礎研究も理論および実験の両面から議論していこうと考えている.本研究は,ヒトの咀嚼によって生成される食物片の粒子解析および食物片により形成される食塊の物性解析を用いて,高齢者の咀嚼・嚥下過程の理解を目指す研究である。当該年度の成果としては, (1)分子量の異なる, 15mmおよび3mm角のアガロースゲルを用いて食品咀嚼実験を行い,それらのパラメータと,得られた食片分布の数学的特性,さらに当該分野で一般的に用いられているテクスチャープロファイル解析(TPA)によって与えられたテクスチャー特性の関係を調べた,(2)申請者らによって提案および出版された食塊モデルを用いて,その食片分布とレオロジー特性を調べた,ことが挙げられる.(1)では分子量の違いにかかわらず,アガロースゲルでは調理サイズによって食片サイズ分布の関数形が異なることが分かった.その一方で, TPAで得られたテクスチャー特性は,その両方の影響を受けることが分かった.ただし,その影響の受け方は,咀嚼前期で大きく影響を受けるのに対して,咀嚼中期・後期では特にゲルサイズの影響は見られなくなる.これらの成果については,論文としてまとめられ,出版されている.(2)については,申請者らのモデルをもとに,食片サイズ分布として対数正規分布を仮定した上で, Prinz-Lucas (J.F. Prinz and P.W. Lucas, Proc. R. Soc. London B, 1997)らが導入したシアー下の凝集力等の計算を行った.

これらの成果については,現在論文の出版準備中である.本研究において当該年度の計画は,個人から得られた実データをもとに数理モデルにより食塊を再構成することで,従来の機器測定等に比べ低コスト,簡便に個人の摂食能力を評価できるような指標の確立を目指すことである.上の【研究実績の概要】で取り上げた,(2)の成果はこの当該年度の研究計画に沿って行われたものである.また,研究成果(1)についても,実験的な側面から本研究の目的・計画達成に寄与するようなものである.これら研究成果の社会貢献について, (1)に関しては論文という形で社会に公開されているが,その一方で, (2)の成果については,現時点で執筆中の段階である.さらに予算執行という観点からみると,来年度以降の実験的な研究に向けた実験設備に予算を多く使っており,当初計画と少し相違が見られる.以上のようなことを踏まえると,現時点での本研究課題の進捗状況判断としては,「おおむね順調に進展している」と自己判断している.来年度以降の研究計画としては,次年度本研究の主たる目的である高齢者に焦点を当て,高齢者を被験者とした咀嚼実験を実施することを考えている.それにより得られた食片および食塊の性質を,これまでの研究で得られている摂食能力の知見と比較検討することで高齢者の摂食能力の定量化を目指したい.ただし,今年度の研究成果を踏まえると,そもそも食塊の物性,特にテクスチャープロファイル解析で特徴付けられるテクスチャー特性についての妥当性を評価する必要があるとも感じられている.たとえば, Nishinari-Kohyama-Kumagai-Funami-Bourne (Food. Sci. Technol. Res. 2013)は, TPAで得られるある種のテクスチャー特性が現実に対応していないのではないか,という疑義を表明している.このTPAでのテクスチャー特性については,嚥下困難者への特別用途食品規定にも用いられており,その妥当性の検討については重要度も大きい.そのため,これらの基礎研究も理論および実験の両面から議論していこうと考えている.当初の本年度計画では,成果発表のための予算を申請していたが,当該年度では行われなかった.そのため,これら次年度使用額については,成果発表の予算として使用する予定である.
ストレス誘導性の脳内サイトカインによる神経細胞アポトーシスの可能性

脳内におけるストレス応答は一過性なものと考えられていたが、最近海馬のストレス後の萎縮が報告されるなど、解剖学的な変化が想定されている。われわれは、この、ストレス後の萎縮にアポトーシスが関与しているか検討するために以下の検討を行った。1)まず、アポトーシスに典型的といわれている、DNAの断片化がストレス後に認められるか検討を行った。しかし、海馬、視床下部といったストレスに影響を受けやすい部位でも、明らかな断片化(ラダー形成)は認められなかった(平成9年度に引き続き行った検討)。2)次に、アポトーシスの検出に更に鋭敏と考えられるTUNEL法を用いた、組織化学染色を行ってアポトーシス細胞の検出を試みた。TUNEL法では、海馬にアポトーシスを起こしている細胞が染められ、それは他の部位より多く認められた。現在、ストレス負荷群に対しても同様の検討を行っている。3)アポトーシス細胞の検出と共に、アポトーシスの制御因子の検討を行った。今回は神経成長因子より活性化され、アポトーシスを細胞内で抑制することが培養細胞系で報告されているプロテインキナーゼB/Aktが、生体内でどのように発現しているかを検討した。ラット脳内での検討では視床下部、海馬(CA1、CA2,CA3,歯状回)、大脳皮質の一部などで活性が確認された。この結果の一部関しては、他の結果とあわせて第21回生物学的精神医学会で報告する。脳内ストレス応答は一過性で可逆的な過程と考えられていたが,最近の強いストレス下で海馬に解剖学的損傷が起こることなどが画像研究により報告されている。この損傷過程にアポトーシスが関与しているかどうかを検討するために以下の検討を行った。検討1 DNA断片化の検討高齢ラット(100週令)に2時間の急性拘束ストレスを加え,ストレス後に断頭し,脳を取り出し,前頭前野,海馬,視床下部,小脳を切り出して液体窒素下で組織を粉末状とし,そこからDNAを抽出し,アガロース電気泳動にてDNAの断片化の有無を検討した。ストレス負荷群でも,対照群でもDNAの断片化は検出できず,この方法で検出できるほど大量のアポトーシスは起こっていないことが明らかとなった。検討2組織内でのアポトーシスの検討ラット及びストレスは検討1と同様に行った。断頭後の脳は凍結切片とし,これに対してin situアポトーシス検討キット(Oncor社製)を用いて染色を試みた。ストレス群,対照群ともにわずかにアポトーシス細胞が染まるのみであり,明らかな群間の差を検討するにいたらなかった。これらの結果をもとに,今後はストレス負荷を慢性ストレスとし,また,アポトーシスの検討にはパラフィン切片を用いてTUNEL法を試みて行く予定である。
強い非定常レ-ザ-場存在下における反応動力学に関する理論的研究

本研究の目的は,分子場を変化させるような強いレ-ザ場中で反応動力学機構を理論的に解明する事であった。特に非定常なレ-ザ-場中の時間に依存する振幅を考慮したdressed状態を求めるためのSchrodinger方程式の解法を開発し簡単な反応に応用を試みた。非定常レ-ザ-場中では,定常レ-ザ-場の場合とことなり,Quasiーguantum envelope equationと呼ばれる時間依存Schrodinger方程式が得られる。本研究では微少時.開発展淀算子を定義し初期伏態に繰り返し作用させてdressed伏態の時間発展を得るアルゴリズムを開発した.この方法を二つの反応動力学に適用し,満足出来る結果を得ることが出来た。一つは,水素分子イオンのaboveーthreshold dissouationの機構の解明であり,分子イオンの解離する間に多光子吸収とStimulated emissionを起している事を,上の方法で得られた核の波束を座課及び運動量空間で時間完展させることによって,解明出来た。特に解離生成物の運動量分布がレ-ザ-パルスの持続時間のパラメ-タ-に大きく依存する事が見い出された。第二の応用は,フェムト秒化学で興味が持たれているHgI_2分子の光解紙のダイナミクスについである。強いレ-ザ-場中では解離の運動がレ-ザ-場によっておさえられ可能性が示された.この問題(新しい課題はレ-ザ-場による反応制御の方法に応用出来る研究へ発展させるものと期待される.本研究の目的は,分子場を変化させるような強いレ-ザ場中で反応動力学機構を理論的に解明する事であった。強いレ-ザ-場中では解離の運動がレ-ザ-場によっておさえられ可能性が示された.この問題(新しい課題はレ-ザ-場による反応制御の方法に応用出来る研究へ発展させるものと期待される.
新規パルスジェットメスによる胸腔鏡下反回神経機能温存手術の研究

胸腔鏡下に使用可能にするためにカテーテル型ジェットメスを試作し工学実験と動物実験を行った。工学実験により組織切開と神経温存が両立されるパルスジェットの条件を検討した。全身麻酔下豚を用いたパルスジェット照射実験を行った。神経伝導速度が低下する傾向が見られたが、声帯機能を温存することが可能であった。豚反回神経の病理組織学的検討により測定範囲において神経の損傷を認めなかった。胸腔鏡下食道手術において、熱デバイスを用いた手術操作による反回神経への影響が重要な課題の一つである。パルスウォータージェットメスは神経機能に与える影響が少なく、より低侵襲下に神経周囲組織の手術操作が施行可能であると考えられた。食道手術において反回神経機能を温存しつつ郭清操作が可能な手術機器の開発が本研究の目的である。胸腔鏡下で操作可能なパルスジェットメスを作成し、試作品について流体力学的な検討を行い切開能と機能温存能についての検討を行うことであるが、神経機能温存能や切開能の条件検討には大動物を用いた実験でかつ胸腔鏡下で行うには非効率的であるため、まず全長約20cmの外科用ハンドピースを作成し、組織切開能の検討と神経機能温存実験を行った。また胸腔鏡下に神経機能を評価するために神経伝導速度の測定が必要である。測定系の確立のために双極電極と神経刺激装置を新たに作成した。外科用パルスジェットメス試作品を用いて神経機能の生理学的解析と組織学的解析を行った。条件を検討するため、反回神経とほぼ同じ径を持つラット坐骨神経を用いた。8週齢のWisterラットの両側坐骨神経を露出させパルスジェットを噴射し前後で神経伝導速度の測定と歩行障害の有無を評価した。神経伝導速度は神経刺激装置と活動電位測定装置を用いて測定した。神経伝導速度の低下はジェット出力に依存し、歩行障害の有無もジェット出力に依存した。ただし実験に用いた出力では病理学的に神経の変性は認めず、その機能は可逆性であった。ラット坐骨神経を用いた実験により末梢神経において双極電極による神経刺激とその活動電位の測定が可能となり、これらは胸腔に挿入することも可能である。また中枢側の刺激評価として頸部での瞑想神経刺激が今後必要となり、その際にも使用が可能となった。胸腔鏡下で操作可能なパルスジェットメスを作成し、試作品について流体力学的な検討を行い切開能と機能温存能についての検討を行うことであるが、神経機能温存能の条件検討には大動物を用いた実験でかつ胸腔鏡下で行うには非効率的であるため、反回神経を胸部ではなく頸部で剥離同定して実験を行い実験系の確立を行った。この実験系の確立には時間がかかるため、同時に神経機能の評価として、ラット坐骨神経にパルスジェットを照射し、機能の評価を跛行で評価した。昨年度行った実験でラット座骨神経の活動電位と神経伝導速度が測定可能であることが明らかとなったので、これを大動物(ブタ)の反回神経で使用できるように双極電極に改良を加えた。全身麻酔下豚の頸部を切開し、反回神経にパルスジェットを照射した。反回神経の機能を評価するためブタの気管内にEMGチューブ(メドトロニクス社製)を挿管し声帯の動きを電気信号として導出しオシロスコープでモニターした。また実際の声帯の動きを気管切開によって直視可能としてビデオモニターにてリアルタイムに観察し、反回神経刺激が声帯運動として機能していることを確認した。パルスジェットを反回神経のみならず、周囲の組織、例えば気管、食道、動脈、静脈に照射した。パルスジェットが照射された組織を病理組織学的に観察検討を行った。これらの実験系は胸腔に挿入することも可能となった。また中枢側の刺激評価として頸部での迷走神経刺激が今後必要となり、その際にも使用が可能となった。本研究では、パルスウォータージェットメス技術を用いて基礎実験および動物実験を行った。1.先行研究で開発したカテーテル型ジェットメスを基に金属のシースを重ねることで、胸腔鏡下に使用できる長さと剛性、トラカールの通過性の確保を検討した。2.神経温存に至適な条件を明らかにする為にStand-off distance(ノズル先端から石英光ファイバー先端までの距離)、レーザーエネルギー、周波数をパラメータとし、圧力センサーによってその衝撃力を測定した。Stand-off distanceが20 mmから150 m、レーザーエネルギーを1.1-1.5 J/pulseとして1.33-3.13 Nまでの範囲で衝撃力を計測した(3Hz、外径1.2mm、内径0.9mm)。これらの条件の範囲内で組織切開と神経温存が両立されると考えられた。3.豚反回神経にパルスウォータージェットを噴射した際には神経伝導速度が低下する傾向が見られたが、今回の条件下では声帯機能を温存することが可能であった。4.犠牲死させた豚反回神経の病理組織学的検討により測定範囲の高出力条件下においても神経鞘の損傷を認めなかった。胸腔鏡下食道手術の臨床では、熱デバイスを用いた手術操作による反回神経への影響が重要な課題の一つである。本研究によって、パルスウォータージェットメスは神経組織に与える影響が少なく、より低侵襲下に神経周囲組織の手術操作が施行可能であると考えられた。

今後は動物実験を継続し臨床応用へ向けた研究を進める予定である。胸腔鏡下に使用可能にするためにカテーテル型ジェットメスを試作し工学実験と動物実験を行った。工学実験により組織切開と神経温存が両立されるパルスジェットの条件を検討した。全身麻酔下豚を用いたパルスジェット照射実験を行った。神経伝導速度が低下する傾向が見られたが、声帯機能を温存することが可能であった。豚反回神経の病理組織学的検討により測定範囲において神経の損傷を認めなかった。胸腔鏡下食道手術において、熱デバイスを用いた手術操作による反回神経への影響が重要な課題の一つである。パルスウォータージェットメスは神経機能に与える影響が少なく、より低侵襲下に神経周囲組織の手術操作が施行可能であると考えられた。本年度は大動物(ブタ)を用いて反回神経にパルスジェット照射を行い神経に与える影響を評価するのが目的であった。詳細な検討を行う為には実験回数が必要であるが、本年度は同動物での予備実験を行い、実験系の整備を行うことができた。消化器外科次年度は昨年確立した実験系を発展させ、大動物(ブタ)を用いて反回神経にパルスジェット照射を行い神経に与える影響を評価することを目標とする。本年度の目標であるパルスジェットメスの作成と神経機能の測定系の確立がなされた。ジパルスジェットメスは外科用ハンドピースタイプを作成し、ラット坐骨神経を用いた神経刺激装置と伝導速度測定がなされたため、おおむね順調に進行していると考える。平成26年度にはパルスジェットの大動物の反回神経への照射実験を計画していたが、実験装置使用に係る調整と大動物での実験系の確立に当初予定より大幅に時間を要した。小動物の座骨神経を用いた実験を実施し、測定能力と神経障害の程度を跛行で評価する段階でとどまったため、未使用額が生じた。今後は当初の実験計画にのっとり大同物を用いて頸部での瞑想神経刺激と気管創刊チューブを用いた声帯運動モニタリングと反回神経機能評価を行って行く予定である。本研究課題の26年度に予定していた,大動物を用いた反回神経照射と声帯機能評価を行う。豚の胸腔内に挿入できるジェットメスを用いて、胸部の反回神経、頸部の反回神経に照射し、その電動速度と声帯運動を測定しジェットの出力との相関を明らかにする。照射後の組織を採取し病理組織標本を作成し影響を評価する。これらの成果を学会発表し、論文投稿する。本年度の未使用額をこれらの経費に使用する予定である。当初予定していた豚での胸腔鏡用パルスジェットメスのエルゴノミクスや操作性、材料学的検討を行う予定であったが、研究協力者の異動や研究分担者の異動の理由で次年度に持ち越すことにした。胸腔鏡用にノズルを改良し、湾曲や合成など材質と形状の検討に、次年度使用額と合わせて使用する予定である。
虚血性心疾患に対する免疫炎症性マーカーの臨床的有用性の探索

心疾患と血清IgG4値の関連を検討した。血清IgG4値は、冠動脈低輝度プラークや心臓周囲脂肪と関連を認めた。冠動脈造影で有意狭窄のない症例のうち、血清IgG4値が高値の症例では、その後の心血管イベント発生を高率に認めた。また、経皮的冠動脈形成術施行症例では、血清IgG4値の高値は、冠動脈治療後の死亡や急性冠症候群、脳卒中、標的血管再血行再建に対し、古典的冠危険因子や血清hsCRP値と独立した予測因子であった。IgG4関連免疫炎症学的機序が、冠動脈硬化の生成や進展に関与する可能性が示された。これまでの冠動脈造影施行症例を対象とした研究で、申請者は、冠動脈有意狭窄症例では、非有意狭窄症例と比較して、血清IgG4値が有意に高値をとることを報告した(Sakamoto A. Clin Chim Acta, 2012)。今回の検討では、冠動脈造影施行症例や、冠動脈CT施行症例を対象に、血清IgG4値が、冠動脈プラークや、心臓周囲脂肪および異所性脂肪浸潤、その後の主要心血管イベント発生と、どのような関連があるかについて、解析を行った。はじめに、冠動脈CT施行症例において、血清IgG4値は、非石灰化プラーク、なかでも低輝度プラークと有意な関連を認めた。さらに多変量解析の結果、この関連は、高血圧や高脂血症、糖尿病、喫煙といった古典的冠危険因子や、別の炎症性マーカーとして知られる血清hsCRP値と、独立している可能性が示された。また、冠動脈CT施行症例を対象に、心臓周囲脂肪量と血清IgG4値の関連を検討したところ、血清IgG4値は心臓周囲脂肪量との間に、統計学的に有意な相関を認めた。この一方で、右室や左室への異所性脂肪浸潤の有無と血清IgG4値の間には、明らかな関連が見られなかった。さらに、冠動脈造影施行症例および冠動脈CT施行症例を対象に、それぞれの検査で明らかな冠動脈有意狭窄を認めなかった症例の、ベースラインでの血清IgG4値とその後の心血管イベントの関連を調査した。冠動脈造影施行症例を対象とした検討において、ベースラインの血清IgG4値が高値の症例では、心血管イベントの発生率が有意に高かった。冠動脈CT施行症例を対象とした検討でも、ベースラインでの血清IgG4値が高値の症例では、その後の心血管イベント発生率が高い傾向が見られたが、統計学的有意差は認めなかった。以上の結果から、冠動脈硬化の生成・進展に、IgG4関連の免疫炎症学的機序が関与する可能性が示された。これまでの研究で、申請者は、血清IgG4値の高値が、冠動脈狭窄病変に対する古典的冠危険因子とは独立した危険因子であることを報告した(Sakamoto A. Clin Chim Acta, 2012)。今回、冠動脈造影施行症例や冠動脈CT施行症例を対象に、血清IgG4値が、冠動脈プラークや、心臓周囲脂肪、異所性脂肪浸潤、その後の心血管イベント発生、さらに経皮的冠動脈形成術後の経過とどのような関連があるかについて検討した。冠動脈CT施行症例において、血清IgG4値は冠動脈の低輝度プラークと有意な関連を認め、この関連は、高血圧や高脂血症、糖尿病といった古典的冠危険因子や、血清hsCRP値と、独立している可能性が示された。また、血清IgG4値は心臓周囲脂肪量との間に、統計学的に有意な相関を認めた一方、右室や左室への異所性脂肪浸潤の有無との間には、明らかな関連が見られなかった。さらに、冠動脈造影検査で明らかな冠動脈有意狭窄を認めなかった症例のうち、ベースラインの血清IgG4値が高値の症例では、その後の心血管イベント発生が高率に見られた。続いて、冠動脈造影検査で冠動脈に有意狭窄を認め、経皮的冠動脈形成術を施行した症例について、治療前後の血清IgG4値や、治療後経過との関連を検証した。ステント留置後、血清IgG4値は低下する傾向が見られたが、今回の検討では、治療前後の血清IgG4値の変化率とステント内再狭窄との間には、統計学的に有意な関連を認めなかった。治療前のベースラインの血清IgG4値が高値の症例では、その後の心血管死や急性冠症候群、脳卒中、標的血管再血行再建の発生率が有意に高く、多変量解析の結果、この関連は、古典的冠危険因子や血清hsCRP値と独立していた。以上の結果から、IgG4関連免疫炎症学的機序の活性化が、冠動脈硬化性病変の生成や進展に関与する可能性が示された。IgG4と心血管病変の関連について、当初の予定通り、IgG4と冠動脈プラーク、心臓周囲脂肪、異所性心筋内脂肪浸潤、さらに心血管イベント発生率について検討を行い、結果を国際学会および国内学会にて発表することができた。

現在、論文発表をめざして、論文投稿中である。医歯薬学これまでの研究結果をとおして、血清IgG4値は、冠動脈有意狭窄症例で高値をとるだけではなく、その後の心血管イベント発生に対しても独立した予測因子である可能性が示された。冠動脈CT施行症例では、ベースラインの血清IgG4値が高値の症例では、その後の心血管イベント発生率が高い傾向が見られたものの、統計学的有意差は認めなかった。しかしながら、この結果は、冠動脈造影施行症例を対象とした検討よりも、フォローアップ期間が短かったことも一因として考えられる。今後も引き続き、対象症例について心血管イベント発生の追跡調査を行うとともに、次年度は、冠動脈造影にて冠動脈に有意狭窄を認め、経皮的冠動脈形成術を施行して冠動脈にステントを留置した症例を対象に、血清IgG4値とステント内再狭窄との関連について検討を行いたいと考えている。発注していた物品が在庫の関係で当該年度の納品がかなわなかったことから、その支出を見込んでいた分を次年度使用額とさせていただきました。次年度使用額については当該年度に発注済みの物品に充当する予定でしたので、当初の計画どおり研究を推進していくことに支障はありません。
利益計画における生産マネジメント情報の活用状況に関する実証研究

本研究では、生産マネジメント情報が利益計画段階においてどのような役割を果たしているかについて検討している。この課題を検討するにあたり、本年度は以下の二つの方法からアプローチした。第一に、前年度に行った生産マネジメントの業績測定に関する検討を踏まえて、企業においてどのように多種多様な生産マネジメント情報を測定しているかについて生産管理領域や品質管理領域などの文献渉猟や情報収集を行い、その内容について整理した。その際に、この領域の先駆的研究者であるペンシルバニア大学ウォートン校のC.Ittner教授やアメリカ会計学会において先端の研究に関する情報収集や意見交換を行った。こうした知見を踏まえ、具体的には、納期・数量に関する生産マネジメント情報、品質に関する生産マネジメント情報、フレキシビリティーに関する生産マネジメント情報をとりあげて、それぞれの情報を収集するための尺度や測定方法について検討をおこなった。これらの情報は生産現場で収集し、工程を改善する目的で測定されているために、そのまま集計・管理するのが困難である。利益計画と直接的に関連させるには、設備投資など企業が推進する個々のプロジェクトや活動と連動させて測定する必要性がみられた。なお、これらの成果については、日本会計研究学会、日本管理会計学会においての報告や論文の形で公表されている。第二に、利益計画、とくに資本予算の策定段階において、生産マネジメント情報がどのような役割を果たしているかについて、東証一部に上場している建設業を除く製造業に属する企業836社に対し質問票による調査を行った。現在その結果のとりまとめを行っている。本研究の主目的は、利益計画段階でどのような生産マネジメント情報が収集され、どのように利用されているかについて、明らかにすることである。この課題を明らかにするために、本年度は以下の2つの研究に取り組んだ。第一に、これまでの生産マネジメントの業績測定に関する議論について、網羅的に文献渉猟を行い、整理した。企業で扱われている生産マネジメント情報は多種多様であるため、アドホックにこれらの情報を収集しても意味をなさない。利益計画において、この多様な生産マネジメント情報が利益創出の過程や根拠を示す役割を果たすには、(1)指標設定段階、(2)指標測定段階、(3)測定結果の評価段階、(4)測定結果の活用段階といった4つの段階を整備する必要がある。具体的に(1)指標設定段階では、企業戦略と測定指標との整合性、指標間の関連性に関する事前情報の収集、業績評価のフォーマット整備、(2)指標測定段階では、部門間の比較可能性、測定頻度、(3)測定結果の評価段階では、多元的な指標間のウエイトづけ、指標間の関連性のチェック、(4)測定結果の活用段階では、収集されたデータの重要度の検討といった点である。上述の4つのプロセスを適切に踏まなければ、いかに重要な生産マネジメント情報を収集したとしても、利益計画に反映されることは困難である。これらの成果については、日本会計研究学会で報告を行っており、論文としては、次年度5月に公刊される予定である。第二に、上述の文献整理の結果に基づいて、加工組立に属する企業3社に対してインタビュー調査を行った。現在その内容についての分析を行っており、17年度に予定されている質問票調査を構成する変数を設定する際に利用している。
生活の安全・安心の実現とリスク管理・リスクコミュケーションについての比較文化研究

この研究は、生活者の安全・安心に対する考え方やリスク管理の実態を把握するとともに、それらの規定要因を、日本・米国・中国において、さらには東日本大震災の発生前および発生後のデータを比較しながら検討するものである。3カ国の生活者を対象としてアンケート調査を実施した。主な結果として、日本人回答者の生活リスクへの不安の程度は総じて高い。とくに地震と原発事故へのリスク認知は東日本大震災を経験することでさらに高まった。いっぽう、リスク管理の専門機関に対する信頼の程度は日本で最も低く、リスク管理機関への信頼と不安のあいだには関連がある。安心志向性の高い日本にあっては、信頼の構築をふまえたリスクコミュニケーションの推進が重要であることがあらためて確認された。本研究は、生活者の安全・安心に対する意識とリスク管理の実態を把握するとともに、生活者の安全に裏付けられた安心の実感にむすびつくリスク管理とリスクコミュニケーションのありかたを、アンケートによる社会調査データを用いて明らかにすることを主な目的としている。また、生活者個人によるリスク意識や対処のありようは、所属する社会により規定されていることから、比較文化研究を行う。具体的には、アメリカ、中国、日本の3カ国をとりあげ、それらの相違を考察することで、日本の国民性・風土にあったリスク管理とリスクコミュニケーションを考察するものである。科学研究費の交付を受ける初年度の21年度にあっては、以下の課題を遂行した。課題1:20年2-3月に自身が実施したアンケート調査「日常生活の安全に関する意識調査」のデータについて、分析・考察の見直しを行った。課題2:リスクをめぐる国民性、リスクの社会的規定、リスクコミュニケーションについての理論研究と質的調査を行った。課題1については、その成果を国際会議や国内外の図書において発表した。課題2については、文献による考察を行うとともに、中国出張による調査も実施した。西南財経大学(成都)にて中国リスク調査研究のプレゼンテーションを行い、また四川省農業国際交流協会会長の楊氏、四川省綿陽市科学技術委員会副主席の胡氏らとともに、被災地の復旧・復興について情報交流を行うなど、震災後の影響についての情報収集を行った。北京にあっては、中国社会科学院新聞研究所調査センター長劉氏らと、中国リスク調査の課題やリスクコミュニケーションについての議論を行い、調査設計を含めた次年度以降の研究の方向性を検討した。具体的には、アメリカ、中国、日本の3カ国をとりあげ、それらの相違を考察することで、日本の国民性・風土にあったリスク管理を考察するものである。科学研究費の交付を受ける2年目となる22年度にあっては、以下の課題を遂行した。課題2:リスクをめぐる国民性、リスクの社会的規定についての理論研究と質的調査を行った。課題3:課題1および課題2によって得られた知見の理論化と分析モデルの精緻化を試みた。このうち課題1については、その成果を学会大会で口頭発表し、また国内外のジャーナル・図書において発表した。課題2については、文献による考察を行うとともに、中国出張による調査を実施した。四川大地震による甚大な被害を受けた四川省綿陽市北川県ならびにブン川県に入り、震災後の生活再建の現状をフィールドワークならびに被災者への聞き取り調査によって把握した。この際、四川省科学協会、四川省農業国際協会、西南民族大学、四川大学繊維学院、四川工芸美術協会、綿陽市羌民族産業推進会、綿陽市労働組合、綿陽市科学協会、北川県政府、労働組合、羌民族刺繍協会などの研究者・担当者らと交流し、生活再建と安全・安心実現の課題とさらなる方向性について検討した。課題3については23年度でも継続して扱い、モデルの精緻化を図る。科学研究費の交付を受ける3年目となる23年度には以下の課題を遂行した。課題1:前年度に引き続き、20年調査データについての分析・考察の見直し、およびリスクをめぐる国民性や社会的規定要因についての理論研究と質的調査(四川大地震被災者インタビュー調査等)を行った。課題2:課題1によって得られた知見をもとに分析モデルを精緻化した。

課題3:分析モデルに依拠した調査票を作成、日本、米国、中国において実査を行った。調査概要は以下のとおり。調査名:「生活者のリスク認知とリスク対応に関する国際比較調査」。調査期間:2012年2-3月。調査対象:2069歳の男女[日本]・[米国]全国、[中国]北京・上海・瀋陽・成都・広州。調査方法:[日本]・[米国]郵送調査、[中国]電話調査。有効票数(率):[日本]1,009(50.5%)、[米国]1,527(46.8%)、[中国]1,000。年度内にようやくデータクリーニングが済んだ状態であり、詳細な分析は最終年度である24年度に行うことになるが、概要は次のようであった。(1)20項目の生活リスクについて、日・中において不安の程度が高まっている。とくに日本では原発事故や放射性物質による健康被害への不安が拡大している。(2)リスク管理機関(国、市町村、大学、企業、NPO)への信頼について、総じて日本では他の2カ国に比べていずれの管理主体に対しても信頼の程度は低い。また、信頼の程度はリスクの種類により異なる(地震>原発事故、放射性物質による健康被害)。(3)外部機関への不信と、生活リスクへの不安のあいだには相関がある。本研究は、生活者のリスク認知とリスク対応の実態を把握し、生活者の安全に裏付けられた安心の実感にむすびつくリスク管理とリスクコミュニケーションのありかたを、アンケートによる社会調査データを用いて明らかにすることを主な目的としている。前年度までに既に課題1(20年調査について考察の見直し、理論研究、質的調査)および課題2(分析モデルの精緻化)は遂行済みであり、23年度末には課題3として調査票を作成し実査を行った。期間:2012年2-3月。対象:2069歳の男女[日本]・[米国]全国、[中国]北京・上海・瀋陽・成都・広州。方法:[日本]・[米国]郵送調査、[中国]電話調査。24年度は調査データの分析と成果発表を中心に行った。主な結果は次のとおりである。1日本では原発事故や放射性物質による健康被害への不安が拡大し、20年度調査から統計的有意な増加が見られた。直接被害に遭わなかった米国・中国でも同様の傾向があり、リスクに対する予兆性認知が見て取れる。2リスク管理機関(国、市町村、大学、企業、NPO)への信頼について、総じて日本では他の2カ国に比べていずれの管理主体に対しても信頼の程度は低い。
P.gingivalisの血球凝集遺伝子の解析

これまで、Porphyromonas gingivalisの病原因子の一つである付着因子について検討するため、P.gingivalis KD1株遺伝子ライブラリーを作成し、得られたNH37株とその保持するプラスミドpNH37がコードする血球凝集活性領域の解析を行ってきた。その結果、55kDaの血球凝集性タンパク質をコードする遺伝子をクローニングに成功し、その性状並びに機能について報告してきた。さらに平成8年度科学研究費補助金の助成を受けこの領域について検討したところ、55kDaタンパク質遺伝子に相同性の高い領域がKD1株染色体DNA上に存在することが確認された。また55kDaタンパク質遺伝子とそれに近接する領域には、最近までに報告されたP.gingivalis381株の血球凝集素遺伝子hagA、W50株由来のプロテアーゼ遺伝子tlaやarginine-specific thiol protease(prtR)、W12株由来のシステインプロテアーゼporphypainプロテアーゼ遺伝子prtP、W83株由来のプロテアーゼ遺伝子prtH、381株由来のArg-gingipain-1やLys-gingipain(kgp)さらにarginylendopeptidaseなどの遺伝子と非常に高い相同性を持つ部分が存在することが判明した。これらの結果より55kDa血球凝集タンパク質に相同性の高い領域は、P.gingivalisのいずれの株においても病原因子として重要な付着因子や組織破壊因子をコードしていることが示唆された。
鳥類におけるメタ認知能力の比較研究

メタ認知とは自身の内的な認知活動を客観視しその認知活動自体を情報処理の対象とする内省的な認知能力であり、ヒト成人において極めて発達している能力である。そして近年、この認知能力がヒト以外のほ乳類種にも分有されていることが示唆されてきている。しかし鳥類におけるメタ認知研究はまだ数少なく、得られている肯定的な証拠も弱いものであった。前年度の研究では、鳥類も課題を遂行する前に自身の既知感をモニタリングし行動を柔軟に変化させることを示した。この課題では既知感判断を課題遂行前に行わせているため、反応時間などのメタ認知以外の手がかりを用いた可能性はほぼないと考えられる。本年度は、この研究をまとめ論文を国際雑誌に投稿した。さらに当初の計画では鳥類のメタ認知に関する研究だけであったが、本年度は研究の対象を鳥類からヒト幼児へと広げ、ヒトにおけるメタ認知能力の発達過程を調査した。ヒトにおいて現在の認知状態に対するメタ認知行動は3歳前後に出現すると言われている。しかし少なくともヒト成人は、現在の認知状態のみならず、将来の自身の心的状態に向けた準備的行動をとることができる。そこで実験では、自身の将来の認知状態を見越した準備的行動を行えるようになるのがいつごろかを明らかにしようとした。その結果、このような準備的行動が行えるようになるのは5歳以降である可能性が示された。幼児のメタ認知能力を非言語的手法で確認したことは貴重な成果であり、今後、同様の手法をヒト以外の動物種にも適用することにより、直接的な比較研究が可能になるだろう。(抄録なし)自身の内的な認知活動を客観視しその認知活動自体を情報処理の対象とする内省的な認知能力、いわゆるメタ認知能力はヒト以外の動物にも分有されていることが示唆されてきている。しかし鳥類におけるメタ認知研究はまだ数少なく、また肯定的な結果においてもメタ認知以外の種々の手がかりを利用して行われたという解釈が可能である。メタ認知以外の手がかりとは、たとえば過去の強化履歴や反応時間など、公共的に得られる情報がそれにあたる。これらメタ認知以外の手がかりを利用している可能性は、メタ認知判断を課題遂行前に行わせることによって低くすることができると考えられている。予見的メタ認知はハトにおいて遅延見本合わせ課題を用いて検討され,否定的な結果が得られている。しかしこの課題では多くの作業記憶容量を必要とするためメタ認知を行う余地がなかった可能性がある。そこで本年度の本研究では、ハトが、画面に呈示された3つの画像に正しい順序で反応する系列学習課題において、ヒントが出る場面と出ない場面を課題に進む前にその既知度に応じて適応的に選択するかを検討した。最初の訓練では既知度の異なる系列課題を経験させ、それらはスタートアイコンによって弁別することができた。その後、別の場面においてヒントを要求できるアイコンとそうでないアイコンを経験させた。テストでは、それらを組み合わせた。もしハトが自身の既知度を認知できるとすれば,既知度が高い課題時より既知度が低い課題時に多くヒントを要求するだろうと予想される。テストを行ったところ,4個体中2個体でそのような結果が得られた。本研究は、ハトが予見的なメタ認知を行うことが可能であることを世界に先駆けて示したものであり、比較認知科学における極めて重要な知見である。本年度、系列学習を訓練したハトが、ヒントが出る場面と出ない場面を、課題に進む前にその既知度に応じて適応的に選択することを実験的に示した。この研究成果は国内外の学会で発表し、国際誌に投稿する準備も整いつつある。またハトが系列学習課題遂行中に自身の確信のなさを判断することを示した研究を、国際誌Animal Cognitionに公刊した。また当初の予定に加え子どもを対象としたメタ認知研究も新たに開始し、すでに興味深い結果が得られている。本研究は申請時の計画よりも広がりを見せており、これは当初の計画以上に進展していると評価できる。

これまでの申請者の研究では、鳥類におけるメタ認知の詳細な検討を行い、鳥類、特にハトにおいてもその能力を有することを実験的に示すことができた。今後は、自身の心的な状態への積極的なアクセスを必要とするエピソード記憶について検討する。また子どもを対象とした研究も併行して進め、国際誌への投稿準備を整える予定である。(抄録なし)