hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超小型超高負荷軸流タービンの開発

本研究では高転向角の超高負荷軸流タービン翼(UHLTC)の超小型ガスタービン(UMGC)への適用可能性を調査するために、円環翼列モデルの試験装置により空力性能評価試験を行い、さらにCFDによる数値解析により同翼列の翼形状および入射角などが、翼列の空力性能に与える影響について調べた。その結果、UHLTCは低流量域で高い空力性能を有することからUMGTに適していることが分かった。また、CFDの結果からUHLTCの性能向上を図るために必要な知見を得た。本研究は超高負荷軸流タービン翼を,小型化および軽量化が要求される超小型ガスタービンに転用することを目的として,超高負荷タービン円環翼列モデルの試験装置を設計,製作し,それに対する数値解析および実験から得られた性能特性を比較することにより,超小型ガスタービンへの適応の可能性について検討するものである。本年度は最終目標寸法の20倍の大きさを有するモデルである外径80mmの超高負荷軸流タービン動翼の設計、および同動翼へ流れを導くノズル静翼の設計を行い、これらにより構成されるタービンモデル予備試験装置を、ラピッドプロトタイピングによって製作し、モデル形状および構造の検討を行った。さらにCAM用の形状データを作成し、タービン動翼、静翼の加工を行い、これに対するケーシングも製作し高速試験用の装置の製作準備を開始した。本タービンモデル試験装置の構造上の問題点および性能の評価法を検討するために、予備試験装置を用いて予備実験を実施した。動翼回転数を1000rpm,2000rpm,3000rpm,4000rpmに設定し、各回転数における空気流量の調節は空気源となるスクリューコンプレッサと試験装置を接続する耐圧ホースに取り付けられているバルブより行った。また性能特性の評価のために静翼入口と動翼出口において全圧および流速の測定を行った.これらの計測には微差圧測定可能な圧力トランデューサを用い,タービン回転数は光電センサーを用いて計測した.予備実験の結果から、試験装置内の空気の漏れの発生の可能性などが示唆されため、試験装置の改良のための設計を開始した。軸流型のタービン翼の高負荷化は、翼枚数およびタービン径の縮小を可能にする。本研究においては、ガスタービンの小型化および軽量化を可能にする転向角160。を有する超高負荷軸流タービンを、超小型ガスタービンへ適用することを主な目的としている。本年度は前年度に製作した最終寸法の20倍のモデルの試験装置を用いて性能試験を実施した。性能試験では、回転数を制御するためにタービン動翼の回転方向に対して逆トルクを与えるサーボモータをタービ動翼軸に連結した。スクリューコンプレッサーからタービンへ供給される空気流量を調節することによって、タービンの回転数を初期設定回転数に設定し、そのときのサーボモータのトルクを0%に調整した状態から実験を開始した。トルクの測定は、回転数が安定したところから定格トルクの0.1%にあたる負荷を徐々に加えていき、その際の帰還トルクと回転数を測定した。圧力測定に関してはタービン段の静翼の上流および動翼の下流で全圧および壁面静圧を測定した。測定されたトルク、回転数、流量および全圧値からタービン動力およびタービン段効率を算出し、これらの関係を調べることにより、タービン動翼への平均相対流入角が、設計流入角付近になったときにタービン動力および段効率は最大値をとることを確認した。また、超高負荷軸流タービン段のトルクは従来型のものに比べて約2倍のトルクを取り出せるが、段効率に関しては従来型のものより低下することが判明した。したがって、二次流れを抑制し効率の低下を防ぐために、翼形状の3次元化および翼端間隙サイズの調整が必要であることが分かった。さらにCFDにより超高負荷タービン翼列への流入角が二次流れの形成および損失生成に与える影響について解明した。本研究では高転向角160°を有する超高負荷軸流タービン翼を、小型化および軽量化が要求されるモバイル電源用の超小型ガスタービンに適用することを目的に、同翼を用いた円環翼列モデルの試験装置を設計、製作し、その空気力学的性能評価試験を行った。さらに、超高負荷軸流タービン翼列の翼形状および入射角などのパラメータが、翼列の空気力学的性能に与える影響について調べるために、数値解析を実施した。また、これらの結果を比較・検討することにより、超小型ガスタービンへの適用の可能性について検討した。最終寸法の20倍モデルを装着した超高負荷軸流タービン円環翼列試験装置を用いた性能試験においては、ローター軸と回転数制御用モータ間に減速機を配置することにより、モータの許容回転数の範囲内で昨年度より高速回転での性能試験を行った。その結果、減速機の有無が回転数、出力トルク、効率および相対流入角間の定性的な関係へ与える影響は小さいことを確かめた上で、回転数の増加に伴い効率が向上することを確認した。

また、従来型の転向角120°程度の軸流タービン翼に対する性能試験結果と比較することにより、最高効率は従来型のものに比べて1/3程度に低下するが、低流量係数域においては従来型のものより高い空力性能を有することが確認された。したがって、超高負荷軸流タービン翼列は、超小型ガスタービンの圧縮機側において一般的に採用されている遠心羽根車との組合せに適していることが分かった。また、数値解析結果からは翼形状と翼列への入射角が二次流れの形成に与える影響は非常に大きいことが明らかになった。したがって、超高負荷軸流タービン翼列の性能向上および実用化には、翼およびエンドウォール形状の3次元化による二次損失の低減が必要不可欠であることが分かった。
バイオテクノロジ-の進歩に基づく肺癌の免疫療法

1)養子免疫療法療法前後のリンパ球マ-カ-の比較では,LAK細胞投与後に、CD3,CD4陽性細胞の増加と、CD4/CD8比の上昇が認められ、反対にLeu 11陽性細胞の減少が認められた。(Biotherapy 4:1762ー1767,1990).2)抗CD3モノクロ-ナル抗体のLAK細胞誘導能にたいする研究では、低濃度の抗CD3モノクロ-ナル抗体を加えると,LAK細胞はIL2単独時に比べ培養3日目に約7倍の増殖促進効果を認め、またRnーLAK細胞のNK活性は増強され、特に微小転移のあるリンパ節由来のNK活性は有意に上昇していた(Hー2,日本癌学会総会、J.Jap.Soc.Cancer Ther.26:2508ー2520,1991).3)術後Adjuvant療法(Randomized controlled studyの成績)1990年12月までの間に、相対的治癒切除36例、非治癒切除68例の計104例が登録された。相対的治癒切除例では、LAK療法群の他に、CDDP,VDS,MMCによる化学療法群、術後何も治療を行わない対照群の3群に分け、非治癒切除例では、化学療法または放射線療法のみの群と、これにLAK療法を加えた2群に分けて検討している。LAK療法全体の2生率、4生率は、68.5%,48.0%で、対象群のそれが、48.3%,28.9%であるのに比べ、有意(p〈0.05)に前者の成績が、良好であった。相対的治癒切除例では、化療群、免疫化療群、対照群の4生率はそれぞれ34.2%,56.2%,40.5%であり、免疫化療群の成績が良好であったが、症例数が少ないため、有意差は認められていない。非治癒切除例では、術後化学療法または、放射線療法単独群の4生率は26.1%であるのに比べLAK,IL2による免疫療法を加えた群のそれはは41.8%で、後者の成績が有意(p<0.05)に良好であった。(日本胸部臨床50;104ー108、Hー2新潟肺癌研究会総会特別講演1991、Hー2日本外科学会総会、Hー2日本胸部外科学会総会シンポジウム、Hー2札幌癌シンポジウム、Hー3日本肺癌学会総会シンポジウム)。1,われわれは、肺非小細胞癌III期準治癒切除例、および非治癒切除例に対しIL2、LAK cellによる、術後免疫化学療法のrandomized controlled studyをおこなっているが、平成2年3月現在までに原発性肺癌切除207例のうち、III期準治癒切除27例、および非治癒切除42例が登録されている。前者はCDDP,VDSによる科学療法(化療群),化学療法にIL2,LAK cellおよびTransfer factor,N-CWSによる免疫療法を加えた、免疫化学療法群(免化群)、および術後補助療法を行なわない対照群の3群にrandomizeした。

後者の非治癒切除例は、非治癒切除因子別に層別化し、術後の放射線療法、化学療法に免疫療法を加える(免療群)と加えない対照群とした。LAK cellは、末梢血由来のPb-LAK,所属リンパ節由来のRn-LAK,自家腫瘍細胞と混合培養後えられたリンパ球をIL2下で培養したSt-LAKの3種類を用いている。2.現在までの成績では、III期準治癒切除例のうち、免化群は8例、化療群8例、対照群11例、また非治癒切除例では免療群21例、対照群21例であった。準治癒切除、非治癒切除全体の免疫療法を行なった群と行なわなかった群の術後生存率を比較してみると、前者の1生率94.5%、2生率66.1%、後者のそれは1生率73.6%、2生率46.7%で、免疫療法を加えた群の成績が有意に良好であった(Generalized Wilcoxen test)。3.肺癌非切除例や術後再発例に対しても、積極的にIL2,LAK cellにより治療を試み、癌性胸膜炎に対するSt-LAKの投与でCR 1例、転移性肺腫瘍に対するPb-LAKの局注でPR1例、さらに化学療法、放射線療法併用したLAK cellの気管支動脈内投与(LAK-BAI)で2例にPRが得られている。4.また、In vitroの基礎的検討でも、自家腫瘍細胞に対する各種LAK細胞の細胞障害活性を調べ、St-LAK,Rn-LAK細胞は、抹消血より得たPb-LAK細胞より、高い活性が得られることが認められた。れわれは肺癌術後のAdoptive Immunotherapy(AIT)のPhase 1 studyとして、1)抗腫瘍免疫リンパ球による宿主免疫能への影響、2)再発肺癌、手術不能例に対するAITのPhase 2study,3)肺癌術後補助免疫療法のRand omized controlled studyについて研究を行なってきた。1)の抗腫瘍免疫リンパ球による宿主免疫能への影響については、a)成熟T細胞のマ-カ-であるCD3陽性細胞の比率はAIT後に有意に上昇しb)CD4/CD8比も上昇し、この傾向は再発を認めない症例で特に顕著であった(Hー2,癌免疫外科学会、Biotherapy,4,1762ー1767,1990)。2)の再発例、手術不能例に対するAITのstudyでは、転移性肺腫瘍に対する養子免疫療法として発表(Hー2,癌治療学会総会)したが、AIT施行5例中1例にPRが得られ、術後AITを行なった4例中3例に現在再発を認めていない。また、抗CD3抗体の各種LAK細胞の活性に対する影響を調べ、肺癌所属リンパ節由来のRnーLAKの活性を特に促進すること、さらにこの傾向は、転移のないリンパ節よりも微小転移のあるリンパ節において顕著であることを報告した(Hー2,日本癌学会総会、Jap.J.Clin,Oncol,投稿中)。3)の肺癌術後のRandomized controlledstudyでは、III期非小細胞癌相対的治癒切除例(30例),非治癒除例(65例)の計95例が登録され、このうちIL2,LAK細胞によるAITを受けたのは41例で術後再発率、生存率、Tumor free survivalについて検討を行なっている。AITを受けた症例の1生率は92.4%,3生率は53.2%で免疫療法を行なわなかった群のそれが77.0%,36.3%であるのに比較し、有意に良好な成績であった(新潟肺癌研究総会特別講演、肺癌に対する養子免疫療法、Hー3,日本外科学会総会発表予定)。さらに現在AIT後の再発例の検討から、AITの投与経路、投与間隔、投与期間、投与量などについて各症例にあった方法を検討し、改良する予定である。1)養子免疫療法療法前後のリンパ球マ-カ-の比較では、LAK細胞投与後に、CD3,CD4陽性細胞の増加と、CD4/CD8比の上昇が認められ、反対にLeu 11陽性細胞の減少が認められた。(Biotherapy 4:1762ー1767,1990).
化学療法後にみられる末梢血好中球の形態異常について、その出現状況を調査する研究

末梢血液の血液像検査において、骨髄異形成症候群(MDS)などに特徴的にみられる好中球の形態異常、特に偽ペルゲル核異常や脱顆粒、過分葉などはその診断に有用かつ重要な所見である。しかしここ数年は、化学療法をうけた患者の末梢血にも一時的に形態が異常な好中球が観察されるようになってきている。日常の末梢血液像検査において、好中球の形態異常を発見しMDS等の血液疾患を拾い上げることは非常に重要であるにもかかわらず、化学療法患者の一時的な形態異常との鑑別が必要となり、正確な報告を行うことに支障をきたしている。しかしながら、投与薬剤と形態異常の関係についての詳細な報告は極めて少ないのが現状である。そこで、化学療法薬剤であるドセタキセルとパクリタキセル投与患者に一時的にみられると言われている偽ペルゲル核異常について、出現の実態を統計学的に把握することを目的とし本研究を行った。方法は、ドセタキセルとパクリタキセル投与患者で血算の検査依頼があった患者について、投与前から投与後4週間をめどに末梢血液塗抹標本を作製・染色し、好中球の形態異常を観察、集計した。また、投与後に形態異常が出現する頻度、期間、程度、消失までの期間を調査した。その結果、好中球の形態異常の出現に一定の傾向が観察され、ドセタキセルやパクリタキセル投与後、57日をピークに、主に偽ペルゲル核異常が顕著に、また一過性に出現することが明らかとなった。その成果は第4回北日本支部医学検査学会にて発表した。一方、患者によっては好中球異常が出現しにくい例が存在した。この現象には投与濃度や排出率(腎機能)などの関与が予想され、更なる課題もみつかった。
等質空間の位相

1対称空間のKコホモロジー環で有理整数環上の外積代数をなすものについて、その生成元が複素化写像の像になっている場合に、そのKOコホモロジー環をボット完全系列を用いて計算できることを示した。その生成元が複素化写像の下でどんな元の像になっているかを調べるとき、複素化写像のオメガ・スペクトラムとしての表現を必要とした。2対称空間はあるリー群の等質空間で対合的(すなわち、位数2の)自己同形によって固定される元全体のなす閉部分群(の単位元の連結成分)による商空間として表わされる。ボット写像をあるリー群の2つの対合的自己同形が交換するときに定義されるものとして捕え、ボット写像のKコホモロジー上での振る舞いを記述する公式を与えた。それは対称空間のチャーン指標の研究などへ応用できる。また、リー群の対合的自己同形と位数3の自己同形に関して、同様の視点からの研究が考えられる。3リー群の等質空間で位数3の自己同形によって固定される元全体のなす閉部分群による商空間を研究するときも、それに関連する1次元トーラスの中心化群による商空間を最初に扱う。そのような空間のコホモロジーを計算する際、申請時に書いたように、数式処理ソフトのマスマティカはやはり強力な道具として使える。実際に、階数4や6の例外型単純リー群に対するそのような空間、特に対称空間EIIに関連する空間、の整係数コホモロジー環を計算した。
葉緑体生合成を制御するRNAスプライシング機構の解明

植物の葉緑体やミトコンドリアにおけるmRNA前駆体のイントロンのスプライシングには、核コードのRNA結合蛋白質の「介在」が必要である。RNA結合ドメインのCRMドメインを3個タンデムにもつRNA結合蛋白質のCFM1(CRM Family Member 1)およびCFM5は、欠損株の形質から葉緑体生合成過程に重要な役割を担っていると予測される。本研究では、変異株と特異的抗体を用いて、CFM1およびCFM5のターゲットとなるイントロンを同定することを目的としている。平成30年度は、特に知見が蓄積しつつあるCFM1に集中して研究を推進した。1.まず、CFM1が複合体で存在しているのか否かを解析するために、2次元Blue-Native PAGE/SDS-PAGE法を用いてトウモロコシ葉緑体の蛋白質複合体を分離後、抗CFM1抗体を用いてウエスタン解析を行ったところ、葉緑体のCFM1は、高分子量の蛋白質複合体を形成していた。2.CFM1と複合体を形成するパートナー蛋白質を探索するため、葉緑体の可溶性画分であるストロマを調整し、2個の抗CFM1抗体とコントロール抗体を用いて免疫沈降後、既知の葉緑体のスプライシング因子の抗体でウエスタン解析した。その結果CFM1は、既知のグループIIAおよびIIBイントロンのスプライシング因子と複合体を形成していた。高等植物の葉緑体におけるmRNA前駆体のイントロンのスプライシングには、核コードのRNA結合蛋白質の介在が必要である。RNA結合蛋白質のCFM1(CRM Family Member 1)およびCFM5は、欠損株の形質から葉緑体生合成過程に重要な役割を担っていると予測される。平成28年度は、特にCFM1に絞って研究をすすめた。まず、リコンビナントCFM1抗原カラムを作製し、2個の抗トウモロコシCFM1抗体のアフィニティー精製を行った。次に、CFM1の細胞内局在を明らかにするために、CFM1精製抗体を用いてウエスタン解析を行ったところ、トウモロコシCFM1は、葉緑体の可溶性画分であるストロマに局在することが明らかになった。次に、CFM1のターゲットRNAを探索するために、トウモロコシのストロマ画分と抗CFM1精製抗体を用いて、RNA免疫沈降と葉緑体フルゲノムマイクロアレイを組み合わせた方法であるRIP-chip法(RNA immunoprecipitation and chip hybridization)を行った結果、葉緑体ゲノム中の6個のグループIIイントロンがCFM1と免疫共沈降した。さらに、これらの葉緑体ゲノムのグループIIイントロンがCFM1のターゲットイントロンであるか否かを確認するため、イネcfm1-1変異株と親株からRNAを抽出し、poisoned-primer extension法およびノーザンブロッティング法により変異株のスプライシング活性の有無を確認したところ、5個のグループIIイントロンがイネcfm1-1変異株において有為に低下していることを確認した。CFM1の研究に関して平成28年度は、抗トウモロコシCFM1抗体の精製を行い、CFM1のターゲットイントロンの探索と予備的な確認ができ、ほぼ計画通りに進んだため。一方、平成28年度には、CFM5の抗体作製および精製を計画していたが、時間の都合上すすめる事が出来なかった。葉緑体におけるmRNA前駆体のイントロンのスプライシングには、核コードのRNA結合蛋白質の介在が必要である。RNA結合ドメインを3個タンデムにもつRNA結合蛋白質のCFM1(CRM Family Member 1)およびCFM5は、欠損株の形質から葉緑体生合成過程に重要な役割を担っていると予測される。平成29年度は、特にCFM1に絞って研究を推進した。1.まず、CFM1の細胞内局在の再現性を確認するため、CFM1精製抗体を用いてウエスタン解析を行ったところ、トウモロコシCFM1は、葉緑体の可溶性画分であるストロマだけでなく、チラコイド膜画分にも局在することが明らかになった。さらに、トウモロコシから葉緑体の核様体であるヌクレオイドを単離し、CFM1抗体でウエスタン解析を行ったところCFM1がヌクレオイドにも局在していることが明らかとなった。2.対照区および低温処理区におけるイネcfm1-1点突然変異株の形質を詳細に解析した。その結果、親株の葉色の変化は見られなかったが、対照区のcfm1-1変異株の葉は斑入りに、低温処理区では白色となった。次に、対照区のcfm1-1変異株と親株の葉から蛋白質を抽出し、光化学系複合体の蛋白質の抗体を用いてウエスタン解析を行った結果、cfm1-1変異株において全ての光化学系蛋白質複合体が減少していた。CFM1の研究に関して平成29年度は、抗トウモロコシCFM1抗体を用いた葉緑体内での局在解析を、さらに、イネcfm1-1変異体の形質を詳細に解析することが出来たため。一方、平成29年度には、CFM5の抗体作製および精製を計画していたが、時間の都合上すすめる事が出来なかった。

RNA結合ドメインのCRMドメインを3個タンデムにもつRNA結合蛋白質のCFM1(CRM Family Member 1)およびCFM5は、欠損株の形質から葉緑体生合成過程に重要な役割を担っていると予測される。本研究では、変異株と特異的抗体を用いて、CFM1およびCFM5のターゲットとなるイントロンを同定することを目的としている。平成30年度は、特に知見が蓄積しつつあるCFM1に集中して研究を推進した。1.まず、CFM1が複合体で存在しているのか否かを解析するために、2次元Blue-Native PAGE/SDS-PAGE法を用いてトウモロコシ葉緑体の蛋白質複合体を分離後、抗CFM1抗体を用いてウエスタン解析を行ったところ、葉緑体のCFM1は、高分子量の蛋白質複合体を形成していた。2.CFM1と複合体を形成するパートナー蛋白質を探索するため、葉緑体の可溶性画分であるストロマを調整し、2個の抗CFM1抗体とコントロール抗体を用いて免疫沈降後、既知の葉緑体のスプライシング因子の抗体でウエスタン解析した。その結果CFM1は、既知のグループIIAおよびIIBイントロンのスプライシング因子と複合体を形成していた。CFM1に関して今年度は、イネcfm1-1変異株のコントロールとなるイネ変異株を探索する。コントロールの変異株が入手困難な場合、エピトープタグを付加したイネCFM1cDNAをcfm1-1変異株に遺伝子導入する。コントロールイネ変異株が得られれば、昨年度明らかにした5個のCFM1のターゲットイントロンにおいて、cfm1-1変異株のスプライシング活性の減少の再現性を確認する。次に、抗CFM1抗体を用いた免疫沈降を行い、既知のスプライシング因子とCFM1との相互作用や、新規のスプライシング因子の同定を試みる。CFM5において今年度は、CFM5蛋白質のターゲットRNAを明らかにするため、トウモロコシCFM5抗原を精製し、CFM5抗体を作製する。CFM1に関して今年度は、ショ糖密度勾配遠心法、Blue-Native PAGEなどを用いてCFM1が複合体で存在しているのか否かを解析する。次に、複合体を形成している場合、免疫沈降法を用いてパートナー蛋白質を探索する。CFM5において今年度は、CFM5蛋白質のターゲットRNAを明らかにするため、トウモロコシCFM5抗原を作製し、CFM5抗体を精製する旅費として300,000円を計上したが、時間の都合により海外に打ち合わせに行く事が出来なかった為、差額が生じた。学会参加費が3月末に生じたため4900円の差額が生じた。次年度に、学会発表と論文投稿料の一部として使用する。
小児先天性心疾患術後の急性腎傷害発症危険因子の解明

本研究の目的は、先天性心疾患(CHD)術後の急性腎傷害(AKI)の発症率を調査するとともに、その危険因子を同定することである。本研究の結果、CHD術後に23%がAKIを発症していた。また、人工心肺使用と阻血の有無がCKD術後のAKI発症の危険因子であることが判明した。さらに、AKIを合併した104例(男児68例、女児34例)を2年間追跡したところ、23例(22%)が2年間の間に死亡しており、術後から死亡までの平均期間は170日間であった。死亡率は明らかに非AKI群に比してAKI群で高率であり、術後のAKIがその後の死亡率に寄与していることが判明した。本研究は、先天性心疾患(CHD:Congenital Heart Disease)術後の急性腎傷害(AKI:Acute Kidney Injury)の発症率調査およびその危険因子を同定することを目的として行った。我々は、自施設で2007年4月から2013年8月の6年間に心臓手術を施行されたCHD患者418例(男:女=259:159、年齢中央値5ヶ月)を後方視的に検討した。AKIの定義はPediatric-modified RIFLE(pRIFLE)分類に従い、推定クレアチニンクリアランス値が25%以上低下したものとした。その結果、104例(24.9%)が術後にAKIを発症した。しかし、その約80%の症例がpRIFLE分類のrisk categoryであり、治療を要さないものであった。また、AKI発症の独立危険因子に関しては調査項目として、年齢、性別、基礎疾患の有無、手術の分類(Risk Adjusted Classification of Congenital Heart Surgery score(RACHS-1))、手術前の腎機能(血清Cr値)、人工心肺の有無、人工心肺使用時間、阻血の有無、阻血時間を考え、多変量解析を行った。その結果、手術時低年齢(1歳未満)、RACHS-1がgrade4以上の手術、人工心肺の長期使用(90分以上)の3都賀AKI発症の独立危険因子であることが判明した。上記の内容を国内外の学会で発表を行った。今後は論文化を進めていく予定である。我々は、先天性心疾患(CHD:Congenital Heart Disease)術後の急性腎傷害(AKI:Acute Kidney Disease)の発症を予防し、CKD(Chronic Kidney Disease)への移行を回避するために、自施設で2007年4月から2013年8月の6年間に心臓出術を施行されたCHD患者418例について解析を行った。H26年度はAKIの発症率(24.9%)およびそのリスク因子(手術時低年齢、RACHS-1がgrade4以上の難手術、人工心肺に長時間使用)を同定した。H27年度はさらに418例のうち、術後にAKIを発症した104例(男児68例、女児34例)を前方視的に2年間追跡した。104例を死亡群、生存群に分けて死亡率に寄与する因子を同定した。その結果、104例中、23例(22%)が2年間の間に死亡しており、術後から死亡までの平均期間は170日間であった。死亡率は明らかに非AKI群に比して高率であり、術後のAKIがその後の死亡率に寄与していることが判明した。また、術後AKI合併群をさらに死亡群、生存群に分けて死亡の独立危険因子の同定を試みたが、性別、年齢、基礎疾患の有無、Risk Adjusted Classification of Congenital Heart Surgery score(RSCHS-1)、人工心肺の使用率、術中の阻血時間の存在の有無、いずれにも有意差は認められなかった。これらの研究成果を、H28年5月の日本小児科学会学術集会で口演発表予定である。当初のAKIの発症率およびその危険因子同定に関する調査、解析は順調に終了した。しかし、その発展研究として、2年間の追跡予後調査を行っているため、やや予定より進行が遅れている。先天性心疾患(CHD: Congenital Heart Disease)に対する外科手術、術後ケアの著しい進歩にもかかわらず、手術後の急性腎傷害(AKI: Acute Kidney Injury)の割合は32.8%にものぼる。さらに術後にAKIを合併した場合、その死亡率は20-79%と非常に高いとされている。我々はCHD術後のAKI発症率、およびその独立危険因子をH26年度に報告した。そして、H28年度にその後2年間の追跡調査を終えたため、死亡率の検討、およびAKI合併群における死亡への寄与因子の同定を試みた。【対象と方法】2007年4月から2013年8月までの6年間に当院においてCHDに対して手術を施行された418例を前方視的に2年間追跡調査した。2年間における死亡率を調査し、さらにAKIを合併した104例(男児68例、女児34例)を死亡群、生存群に分けて死亡率に寄与する因子の同定を試みた。【結果】104例中、23例(22%)が2年間の間に死亡しており、術後から死亡までの平均期間は170日間であった。

また、術後AKI合併群をさらに死亡群、生存群に分けて死亡の独立危険因子の同定を試みたが、性別、年齢、基礎疾患の有無、Risk Adjusted Classification of Congenital Heart Surgery score(RSCHS-1)、人工心肺の使用率、術中の阻血時間の存在の有無、いずれにも有意差は認められなかった。本検討によって、死亡率は明らかに非AKI群に比してAKI群で高率であり、術後のAKIがその後の死亡率に寄与していることが判明した。また、術後AKI合併群における死亡率増加の独立危険因子の同定には至らなかった。本研究の目的は、先天性心疾患(CHD)術後の急性腎傷害(AKI)の発症率を調査するとともに、その危険因子を同定することである。本研究の結果、CHD術後に23%がAKIを発症していた。また、人工心肺使用と阻血の有無がCKD術後のAKI発症の危険因子であることが判明した。さらに、AKIを合併した104例(男児68例、女児34例)を2年間追跡したところ、23例(22%)が2年間の間に死亡しており、術後から死亡までの平均期間は170日間であった。死亡率は明らかに非AKI群に比してAKI群で高率であり、術後のAKIがその後の死亡率に寄与していることが判明した。H26年度の研究計画であったデータ収集が終了し、すでに主要解析を終え、さらにその成果を国内外の学会で発表することができたため、当初の計画を概ね順調に遂行していると思われる。ただしまだ論文化はできておらず、今後の課題である。今年度中に調査、解析がすべて終了予定であり、終了後論文発表を行っていく予定である。小児腎臓病現在までに当初の計画予定である急性腎傷害の発症率の調査、および急性腎傷害発症危険因子の同定は終了している。今後はさらに踏み込んで急性腎傷害発症後の腎機能予後についても調査を行っていく予定である。また、これらの研究結果を論文化し、広く社会に公表していく予定である。次年度使用額が生じた理由としては、今年度は新たな調査、解析を行ったが、学会発表が次年度になったために、学会出張費が必要なかったことがあげられる。また、英語論文が完成していないため、英文校閲、校正、別刷などの費用が掛からなかったことも理由として挙げられる。次年度使用額が生じた理由としては、まず、今年度は主にデータ収集および主要解析を行ったが、現段階では当初予定していた研究補助員が必要なかったことが挙げられる。さらに、英語論文が完成していないため、英文校閲、校正、別刷などの費用がかからなかったことも理由として挙げられる。次年度はサブ解析、論文発表のためにデータクリーニングをしっかり行うため、研究補助員を雇用する予定である。さらに複数の国内、国外学会で発表するため旅費が発生すること、英語論文投稿のための使用を考えている。次年度以降はサブ解析、データクリーニングなどが論文発表時に必須であるため、研究補助員への謝金として使用することを計画している。さらに、全ての解析が終了後に学会発表する際の旅費に使用すること、サブ解析のための統計解析ソフト購入、英語論文投稿のための英文校正、校閲、別刷に対する費用としての使用を考えている。
顎位の差異が咬合応力分布に及ぼす影響

咬合力が,調和のとれた顎位において歯槽骨や顎骨にどのような咬合応力分布を呈するか,また,調和のとれていない不正な顎位においてどのように応力分布を呈するかを検討することを目的とし,本研究を行った.すなわち水平的な顎位の差異,いいかえると上下顎の前後的および左右的位置の差異により,咬みしめ時に下顎骨に生ずる応力分布の差異を,三次元有限要素法を用いて解析した.解析方法としては,まず,乾燥頭蓋骨の顎位データを入力し,荷重条件の一部とした.つぎに,下顎骨モデルの形状データ,材料特性(ヤング率,ポアソン比)および力学的条件(荷重条件,拘束条件)を大型計算機に入力した.なお,顎位の設定としては,下顎に対して標準位,前後的偏位,左右的偏位を与え,条件設定を行った.すなわち,顎位の前後的な差異に対する条件づけとしては,下顎の後退位,標準位,前突位の3種の位置を設定し,それぞれの顎位において想定し得る咀嚼筋の走行方向を,荷重条件として設定した.また顎位の左右的な差異についても同様に,側方位を設定し,咀嚼筋の走行方向を設定した.以上の条件下で,力学的手法すなわち三次元有限要素法により,それぞれの顎位における下顎骨モデルに生ずる応力の分布を算出した.さらに算出結果は,三次元表示装置を用い,画像として表示した.解析結果として,それぞれの顎位における下顎骨に生ずる圧縮や引張りの咬合応力分布の様相が画像として明示された.さらに,顎位の差異による応力分布の様相の差異より,種々な知見が得られ,顎位の咬合状態への影響を明瞭に把握することができた.なお,以上の結果は,昭和62年7月18日,第9回形の科学会シンポジウム(筑波),および昭和62年10月28日,第46回日本矯正歯科学会大会(徳島市)において発表した.咬合力が,調和のとれた顎位において歯槽骨や顎骨にどのような咬合応力分布を呈するか,また,調和のとれていない不正な顎位においてどのように応力分布を呈するかを検討することを目的とし,本研究を行った.すなわち水平的な顎位の差異,いいかえると上下顎の前後的および左右的位置の差異により,咬みしめ時に下顎骨に生ずる応力分布の差異を,三次元有限要素法を用いて解析した.解析方法としては,まず,乾燥頭蓋骨の顎位データを入力し,荷重条件の一部とした.つぎに,下顎骨モデルの形状データ,材料特性(ヤング率,ポアソン比)および力学的条件(荷重条件,拘束条件)を大型計算機に入力した.なお,顎位の設定としては,下顎に対して標準位,前後的偏位,左右的偏位を与え,条件設定を行った.すなわち,顎位の前後的な差異に対する条件づけとしては,下顎の後退位,標準位,前突位の3種の位置を設定し,それぞれの顎位において想定し得る咀嚼筋の走行方向を,荷重条件として設定した.また顎位の左右的な差異についても同様に,側方位を設定し,咀嚼筋の走行方向を設定した.以上の条件下で,力学的手法すなわち三次元有限要素法により,それぞれの顎位における下顎骨モデルに生ずる応力の分布を算出した.さらに算出結果は,三次元表示装置を用い,画像として表示した.解析結果として,それぞれの顎位における下顎骨に生ずる圧縮や引張りの咬合応力分布の様相が画像として明示された.さらに,顎位の差異による応力分布の様相の差異より,種々な知見が得られ,顎位の咬合状態への影響を明瞭に把握することができた.なお,以上の結果は,昭和62年7月18日,第9回形の科学会シンポジウム(筑波),および昭和62年10月28日,第46回日本矯正歯科学会大会(徳島市)において発表した.
災害中長期における支援者のレジリエンスと外傷性成長に関する研究

本研究課題では東日本大震災において「支援者でもあり被災者でもある」方々のメンタルヘルスとレジリエンスおよび外傷性成長の検討と、サポートプログラムの開発と検証をおこなった。結果、レジリエンスが高い支援者は、低い者に比べ、深刻な被災を経験しながらも、支援業務による外傷性成長が見られた。また質的検討の結果、支援者支援として支援者へのメンタルケア等が必要とされていることが明らかとなった。そして、心理教育・リラクセーション・サポートグループを組み合わせたプログラムの参加による気分・感情状態の改善が確認された。災害中長期支援者への知識・態度・実践面への専門的援助体制の確立とその継続が期待される。東日本大震災では、被災された方のみならず、その支援に関わる支援者が被る多大なストレスが懸念されている。そのため、支援者が自らのレジリエンス(心の弾力性、復元力)を発揮し、種々のストレスへのセルフケア技能を獲得し、自らの関わる支援活動に積極的な意味を見いだせるようになることは重要である。本研究は、被災地における中長期的支援者のレジリエンスと外傷性成長について、メンタルヘルスとの関連を明らかにすること、そして支援者のレジリエンスと外傷性成長促進のためのプログラムを構築しその効果を検証することを目的とする。平成26年度は、岩手県内市町村社会福祉協議会・復興支援センター等計21施設で被災者支援にかかわっている中長期支援者(生活支援相談員等)を対象に、第一次質問紙調査を実施した。実施期間は平成27年2月23日から3月13日、回答は無記名、所属を通じて配布し、返信用封筒での返送を求めた。質問紙は二次元レジリエンス要因尺度(平野,2010)、外傷性成長尺度(宅,2010)、共同体感覚尺度(高坂,2011)、職業性ストレス簡易調査(中央労働災害防止協会,2006)、K10(Kessler et al,2002)等の他、支援者としての従事経験、東日本大震災当時の就業状況・被災状況を確認する項目、そして支援者支援に必要と思われる事項に関する自由記述項目で構成した。回収率は70.1%、有効回答は66.2%であった。結果、支援者支援に必要と思われることとして「同職者同士の交流、話せる場」「メンタルケア」「支援者同士のかかわり、つながり」「自身のこころのケア」「休息」「自分たちが肯定される場」等の自由記述が得られた。他の要因に関しては、現在分析中である。東日本大震災から5年が経過し、被災者を支援する支援者への負担も大きく、ストレスや過労が懸念されている。本研究課題の平成27年度においては、1災害中長期支援者のためのサポートグループの実施と効果の検証、2中長期支援者への質問紙調査を実施した。1について:災害中長期支援者をサポートし、メンタルヘルスの保持増進をはかるプログラムを実施した。プログラム内容については、前年度に岩手県内市町村社会福祉協議会・復興支援センター等計21施設において被災者支援にかかわっている生活支援相談員等を対象とした調査結果をふまえ計画した。具体的には、[支援者へのメンタルケア]ー特に「被災者でもあり、かつ支援者でもあることへの理解の促進」、「業務とは離れたところで、お互いの気持ちを共有できるような交流会がほしい」、「自分が感じていることを否定されず受け入れられる場がほしい」、「第三者的立場での傾聴を継続して提供して欲しい」支援者支援を求めているという結果が得られたことをふまえ1心理教育:ミニレクチャー、2セルフケア技能修得:リラクセーション、3語り合いグループを組み合わせた、計2時間のプログラムとして実施した。沿岸部4回、内陸部4回の日程にて実施、うち沿岸部1回、内陸部3回で計9名のプログラム参加者が得られた。参加者にはプログラム前後に質問紙調査を施行、また語り合いグループ内での発言を逐語録にし、内容を分析した。2支援者のレジリエンスと外傷性成長およびストレスを検討するための第二次調査(質問紙調査)について、昨年度と同様、21施設の協力を得て、実施した。質問内容は前年度内容に、バーンアウトを確認する項目等を追加した。調査期間は平成28年2月、郵送法にて実施、回収率63.3%、有効回答は60.2%であった。回答は現在分析中である。支援者向けプログラムについては、開催曜日・時間・場所等を工夫したが、参加者が得られず、効果検証に十分なデータを確保できておらず、検討が遅れている。これについては、平成28年度もプログラムを実施し、引き続きの検討をおこなう。支援者対象の質問紙調査については、当初平成28年5月に実施予定であったが、支援者を取り巻く状況の変化を鑑み、平成28年2月に前倒しをして実施をしており、進捗上の問題はない。被災者への中長期支援に携わる支援者の多くは、被災地域に住まいや家族があり、自らも被災している中で支援活動に従事することとなる。本研究課題ではこの「支援者でもあり被災者でもある」方々が、中長期の支援にかかわる中で被るストレス等の現状把握と、メンタルヘルス向上のための支援プログラムの開発及び検証に取り組んだ。平成28年度は、1中長期支援者への質問紙調査の結果分析、2中長期支援者のためのサポートグループの実施と効果の検証、3サポートプログラムの効果的な運用に関する検討をおこなった。

1については、第一次調査(平成26年度2-3月)、第二次調査(平成27年度2月)の回答の比較をおこなったが、メンタルヘルスの状態(使用尺度:K10)や外傷性成長(使用尺度:PTGI-J)において有意差はみられなかった。次いで第二次調査での被災経験とレジリエンスについて、被災の高低・レジリエンスの高低で分類した4群について検討した。結果、レジリエンスが高い者は低い者に比べ、深刻な被災を経験しながらも、震災支援経験による外傷性成長がみられ、ワーク・エンゲイジメント(使用尺度:UWES)も高いことがうかがえた。2について、平成28年度は内陸にて計5回の開催をしたが、参加者は得られなかった。3について、前年度のプログラム参加者のアンケートの分析をおこなった。プログラム参加前後での気分・感情状態(使用尺度:POMS2)は、参加後において総合的気分状態と疲労-無気力が有意に改善され、活気-活力が上昇していた。また自由記述のアンケートにおいても、プログラム内容への評価が得られていた。そのため、参加者が得られない状況自体を検討した。結果、実施時期の問題、地域の特性としてグループプログラムへの馴染みにくさがあること、そして「被災者でもあり被災者でもある」方へのサポートが必要であること自体の理解の不足が考えられた。本研究課題では東日本大震災において「支援者でもあり被災者でもある」方々のメンタルヘルスとレジリエンスおよび外傷性成長の検討と、サポートプログラムの開発と検証をおこなった。結果、レジリエンスが高い支援者は、低い者に比べ、深刻な被災を経験しながらも、支援業務による外傷性成長が見られた。また質的検討の結果、支援者支援として支援者へのメンタルケア等が必要とされていることが明らかとなった。そして、心理教育・リラクセーション・サポートグループを組み合わせたプログラムの参加による気分・感情状態の改善が確認された。災害中長期支援者への知識・態度・実践面への専門的援助体制の確立とその継続が期待される。調査について、当初の予定よりも実施時期が遅れたため。1.第二次調査結果の分析を進め、第一次調査との比較検討をおこなう。2.支援者向けプログラムの実施。年5回の実施について、年間予定として関係機関に周知し、参加者確保に努める。3.災害中長期支援者のレジリエンス、外傷性成長、メンタルヘルスを促進するモデルを提示する。なお本研究課題申請時には、プログラム参加者・不参加者への半構造化面接による、プログラム効果の検証を予定していたが、プログラム参加者が得られていない現状のため、計画を変更し、プログラム参加者へのアンケート(参加の感想)に基づく検討としたい。臨床心理学1.第一次調査結果の分析を進め、要因間の関係を明らかにする。2.支援者という同じ立場での語り合いの場としてのプログラムの実施。内容は心理教育、リラクセーション、語り合いグループで構成する。プログラム開始前と終了後に、質問紙調査を実施し、効果を検証する。3.第二次質問紙調査の実施(2016年5月予定)、第一次調査との比較検討をおこなう。第一次調査のための質問紙を購入する予定であったが、無料で使用できる尺度を用いたため、当初の予定よりも費用がかからなかったため。平成27年度実施の支援者対象プログラムの実施のための費用の一部に充てる。
ボーダーラインソルボリシス基質に於ける原系復帰過程の検討

ボーダーラインのベンジルトシラートのソルボリシスにおける生成物形成速度(K_t)に基づく置換基効果、溶媒効果の解析結果は、協奏的単純置換機構を支持する。しかし、無置換体、酢酸中で、生成物形成に匹敵する原系復帰を検出し、ボ-ダライン機構の複雑さ、及びK_tによる解析結果に対する修正の必要性を指摘した。本研究ではベンジルトシラートのソルボリシス詳細機構を明らかにするためp-MeS-m-C1,p-Me,H,p-C1,m-C1置換ベンジルトシラートのソルボリシスに^<13>C-NMRを用いた^<18>O-^<13>C二重トレーサー法を適用し、イオン種中間体からの原系復帰過程の置換基変動、溶媒変動を検討した。p-Me体、酢酸中において、原系復帰は生成物形成の二倍程度まで増加した。この原系復帰立はより活性なp-MeS-m-C1体でも変化は無く一定値に届いたと考えてよい。逆に無置換体より不活性名領域では、置換基の電子吸引西濃力に比例し減少した。各置換基とも原系復帰は低求核性、高イオン化能の水性TFE中では酢酸中と同一であったが、高求核性の80%水性アセトン中では不活性化に伴い減少が観測され、原系復帰の求核力依存性及び基質依存性が示された。p-MeS-m-C1体の原系復帰率は各溶媒中で<S1>^^^Nソルボリシスの基準であるalpha-t-Butylbenzyl系と同一であり、この置換基質は<S1>^^^Nと見做してよい事が分かった。エタノール中では無置換体まで原系復帰はかんそくされず、<S2>^^^N領域に於ける協奏的置換機構を支持する。また、強い求核資剤の添加は原系復帰に影響せず、イオン対に対する攻撃は否定される。ボーダーライン領域では<S1>^^^Nと<S2>^^^Nが競争し、その比率が置換基、溶媒の求核力に依存し変化すると結論される。今回の結果は<S2>^^^Nで原系復帰が増加すると説明したSneen説を完全に否定する事が分かった。
最適異時点間リスク配分とそのファイナンスおよび保険への応用

井上、中野及び福田は、最適異時点間リスク配分に関する種々の結果を得た。指数効用の場合には、得られる価格原理が動的リスク尺度として時間一貫性を持つことを見出した。井上は最適異時点間リスク配分に対する均衡を導入し、ビュールマンとエッシャー原理をこの場合に拡張した。井上と笠原は、それまで1次元のみにおいて展開されていた動的従属構造の解析のための予測理論的手法を、多次元に拡張した。すなわち、最も基本的な離散時間過程に対し、1次元の場合の種々の結果を多次元に拡張した。(1)保険や銀行貸付などが1年以上の多期間にわたることに着目し、多期間の設定でそれらの非完備市場的商品の定量的評価方法の研究を行う。特に、最適な異時点問のリスク配分というミクロ経済学的な新しいアプローチで研究を行う。(2)保険型金融商品の本質的特徴が、多数の契約者のリスク・プールであることを踏まえて、個別のリスク資産の持つリスクを全体でしかも異時点問に渡り配分する状況におけるリスクの定量的評価方法とその最適配分の研究も行う。(3)最適ポートフォリオ選択の問題等への応用を念頭に、記憶を持つ確率モデルの開発とそれに対する予測理論的なフィルタリングの手法の開発を行う。本研究課題では,保険や銀行貸付などが1年以上の多期間にわたることに着目し,多期間の設定でそれらの非完備市場的商品の定量的評価方法の研究を行う.特に最適異時点間リスク配分という独自の観点に注目する.これに関し,連携協力者の中野張氏,研究協力者の福田敬氏及び代表者は,これまで経済主体が1人で時間t=0における価格のみを扱っていたものを, t>0かつn人の経済主体の場合に拡張しそのダイナミクスを研究した。その結果,特に指数効用の場合に非常に興味深い結果が得られた.すなわち,そこから得ちれる価格原理を動的リスク尺度と見るとき,いわゆる時間に関する一貫性(time-consistency)を持つという事実である.動的リスク尺度は時間の経過と共に変化する状況をリスクの定量的評価にどのように反映させるべきかという問題意識から生まれた概念である。いわゆる時価評価の問題とも密接に関係している.時間に関する一貫性はこのような動的リスク尺度に対する自然な要請である.これは近年,欧米の有力な数理ファイナンスの研究者達を中心に関心を持たれているテーマであるが,これまでは一般論が先行し具体的な動的リスク尺度の場合の研究が欠けていたように思われる.我々の結果は,一般論とは異なる方向から自然に時間一貫性を持つ動的リスク尺度に辿り着いたという点で興味深いと考える.また,指数効用以外の場合にも,双対問題の手法をこの場合の設定に拡張することにより,本研究において鍵となる最適異時点問リスク配分の存在が示された.このように,研究目的及び実施計画に沿った十分な成果が得られたと考える.これらの研究成果は, Texas A&M UniversityのDeparment of Statistics Colloquimにおいて研究代表者により発表された(研究発表の項参照).多期間の設定における保険などの非完備市場的商品の定量的評価に向けて、最適異時点間リスク配分という独自の観点から研究を行った。これに関し、ビュールマンの均衡価格理論的な価格原理の導出を、多期間の設定に拡張する研究を行った。ビュールマンは1期間の設定において、ボーチによるアロー・ドブリュー均衡の特徴づけを指数効用関数に適用することにより、いわゆるビュールマンの価格原理を導いた。さらに独立性に関する特別な条件を市場モデルに課すことにより、この価格原理からエッシャー原理が導かれることも示した。研究代表者は、最適異時点間リスク配分の概念を用いてアロー・ドブリュー均衡の定義の多期間版を導入し、またボーチの特徴付けをこの場合に拡張した。これを指数効用関数に適用し、マルチンゲールに関するある興味深い結果を用いることにより、この場合にはアロー・ドブリュー均衡が明示的に求められことを示した。それはビュールマンの価格原理の多期間への一つの拡張と見なすことができる。また、ビュールマンの独立性に関する条件と同様の条件を課すことにより、エッシャー原理の多期間への一つの拡張を導いた。さらに、これを保険商品に適用し、その価格を求めるアルゴリズムを導いた。一方、この多期間版のビュールマンの価格原理から、時間に関する一貫性(time-consistency)を持つ動的リスク尺度に関する興味深い知見が得られた。動的リスク尺度は時間の経過と共に変化する状況をリスクの定量的評価にどのように反映させるべきかという問題意識から生まれた概念である。いわゆる時価評価の問題とも密接に関係している。このように、研究目的及び実施計画に沿った十分な成果が得られたと考える。これらの研究成果は、京都大学における国際ワークショップ等において発表された。予測理論的なフィルタリングの手法は、本研究課題で扱う数理ファイナンスにおける非マルコフ型市場モデル等で大変有用であるが、これまでは本質的に1次元の場合のみ適用可能であり、多次元の場合には適用することができなかった。

その主な理由は、1次元においてはスカラー値であった関数が、多次元では行列値になることによる。予測理論的なフィルタリングの手法では、これらの関数の大規模な積を解析する必要があるため、行列の非可換性により、1次元では有効であった手法をそのまま多次元に拡張することは困難になるのであった。しかしながら、この多次元化は、種々の状況証拠的観察から当然成り立つと思われる大変自然な要請であるだけでなく、理論の適用範囲を格段に広くし、また新しい大きな発展に結びつく可能性も秘めているため、この分野において解決が望まれる最も重要な問題の一つであった。研究代表者の井上と研究分担者の笠原は、この懸案の予測理論的なフィルタリングの手法の多次元化の問題の解決に向けて、重要な一歩になると思われる成果を得た。すなわち、この理論の適用される雛形のモデルである離散時間の多次元定常過程に対して、予測理論的なフィルタリングの手法を実行することに成功した。特に、これにより、この過程に対する有限予測係数と偏相関関数の表現定理を、1次元の過程の場合の結果を自然に拡張する形で求めることができた。また、これらの表現定理を適用してそれらの係数や関数の漸近挙動に応用するという問題に対しても、部分的な成果をすでに得ている。研究代表者により、本研究課題に関連する内容の講演が、日本保険・年金リスク学会における招待講演において行われた。数理ファイナンスにおける非マルコフ型市場モデル等において、予測理論的なフィルタリングの手法は、大変有用である。これに関する研究代表者らの以前の成果は1次元に限られ、多次元の場合には適用することができなかった。この多次元化の問題は、この分野における最も重要で本質的な問題であった。この多次元化の問題に関する第一歩となる成果が、本研究により徐々に得られはじめている。すなわち、この理論の適用される雛形のモデルである離散時間の多次元定常過程に対して、予測理論的なフィルタリングの手法を実行することにより次の成果が得られている:(1)多次元化の鍵となる交代射影の結果の整備、(2)相関数のフーリエ係数である相係数による種々の表現定理、(3)多次元のARFIMA過程に対してVerblunsky係数の漸近挙動を求めた、(4)同じく多次完のARFIMA過程に対して、有限予測係数がBaxterの不等式を満たすことを示した。(3)および(4)の結果は、多次元の長時間記憶過程に対しては、これまで誰も示すことができなかった結果であり、本研究で開発された手法の強力さを如実に示しているといえる。さらに著しいことは、これらめ成果は、解析学に属する直交多項式の分野の成果と見ても、まったく新しいタイプの成果ということである。すなわち、確率過程の立場で研究している我々のグループの成果が、純粋に解析学の立場から見ても深い結果となっているということである。本研究課題に関連する内容の講演が、研究代表者等により、研究集会「直交多項式・特殊関数が関わる確率論的諸問題とその周辺」等において行われた。
新規多菌種バイオフィルムモデルを用いた第四アンモニウムの抗菌効果の解析

本研究では、新規のバイオフィルム作製装置を用いて、口腔内で形成されるデンタルプラークをシミュレートした多菌種バイオフィルムを作製し、Cetylpyridinium-chloride (CPC)と第四アンモニウム誘導体抗菌性モノマーであるMethacryloyloxydodecylpyridinium bromide (MDPB)の多菌種バイオフィルムに対する抗菌作用を評価することを目的とする。本年度は、まずCPCとMDPBのStreptococcus mutansに対する抗菌特性(殺菌性,増殖および代謝抑制効果)の詳細な解析を行った後、S.mutans単一菌によるバイオフィルムを作製し、CPCのバイオフィルム細菌に対する殺菌効果の検討を行った。S.mutansに対するCPCのMIC/MBC値はそれぞれ0.98/15.6μg/mL、MDPBではそれぞれ7.8/125μg/mLであり、ともに強い抗菌性を示した。浮遊細菌に対する即時殺菌作用の検討では、2x10^4または1x10^5CFUのS.mutans懸濁液に1000μg/mLのMDPBが60秒間接触することにより、95%以上の細菌が死滅することが分かった。また、8μg/mL以下の低濃度のMDPB存在下でS.mutansを培養しても、増殖誘導期の延長や倍加時間の増加が認められるとともに、酸産生速度が有意に低下し、終末代謝産物としての乳酸の産生量の有意な減少が確認された。一方、新規の装置を用いて作製したS.mutansバイオフィルムにCPCを作用させた場合、0.25%以上の濃度のCPCを1または2回作用させることにより、酸産生量と生菌数が有意に減少するという結果が得られた。
国際評価指標に基づく我が国の健康的な食環境に関する政策評価

健康的な食事は適切な食環境を背景に成り立つため、食環境の優れた点を維持・発展させることは重要である。しかし、我が国の食環境がどのような政策に支えられているかを体系的に明らかにした研究はこれまで行われていない。「健康的な食環境の政策指標(Food-EPI)」は、食環境の政策を評価するために開発された国際指標であり、諸外国で広く実施されている。本研究は、政策の現状を把握するために資料の収集を行い、さらに政策に関する知識のある専門家らによって政策評価を行う。本研究より、日本の食環境に関する政策の優れた点や課題点を整理することを目指す。