hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シロイヌナズナ熱ショック転写因子Ａ１ｄおよびＡ１ｅの活性化機構の解明とその利用

シロイヌナズナの熱ショック転写因子(Hsf)A1dおよびA1eはストレス耐性獲得に重要であるHsfA2の発現を制御している。本タンパク質の活性化機構を明らかにすることで、植物のストレス応答機構に関する重要な知見が得られるのではないかと考え、本研究ではスプリットユビキチン法をベースとした酵母ツーハイブリッド法によりHsfA1d/A1eの転写活性化に関わるタンパク質の単離・同定を試みた。しかしながら、擬陽性が多く同定には至らなかった。そこで大腸菌BiFC法による単離を行った。その結果、多数のポジティブクローンが得る事ができ、そのうちのいくつかはこれまでに熱耐性に関わる事が報告されていた。熱ショック転写因子(Hsf)は真核生物全般に広く保存され、ストレス応答に重要である。シロイヌナズナには21ものホモログが存在し、構造の違いからクラスAからCの3クラスに分類されている。その中でもHsfA1dおよびHsfA1eがHsfを介したストレス応答のマスターレギュレーターであることが明らかになりつつある。本研究ではHsfA1d/A1eの活性化に関わるタンパク質の単離を目的として、昨年度までに酵母ツーハイブリッド法によりスクリーニングを行ったところ、いくつかのクローンを得る事ができた。本年度はその解析を行ったが、全て擬陽性であることが明らかとなった。このことは転写因子であるHsfA1d/A1eが酵母でも機能した結果によるものと推測した。そこで原核生物である大腸菌を用い、Bimolecular fluorescence complementation (BiFC)法によるスクリーニングを行った。その結果、これまでに熱応答に関わる事が報告されているタンパク質をコードする遺伝子が単離された。またこのタンパク質をコードするクローンが複数単離された。またこれまでにCa2+シグナリングが熱ショック応答に関わる事が報告されている。そこでHsfA1d/A1eの標的遺伝子であるHsfA2の熱応答へ及ぼす種々のCa2+シグナリング阻害剤の影響を解析したところ、HsfA2の応答は抑制された。またCa2+結合タンパク質であるカルモジュリン3(CaM3)が熱応答に関わることから、HsfA2の発現にも関与していると考え、CaM3遺伝子破壊株を単離し、その植物でのHsfA2の熱応答を解析した。その結果、HsfA2の熱応答は野生株と比較して抑制されていた。このことからCa2+シグナリングがHsfA1d/A1の活性化に関与している事が示唆された。ヒトや線虫、酵母には14つのHsfが存在する。それに対して、高等植物では20以上ものホモログが存在し、構造の違いからクラスAからCの3クラスに分類され、さらにそれらは細かく分類されている。その中でもHsfA1d/A1eはシロイヌナズナのHsfを介したストレス応答のマスターレギュレーターであることが明らかになりつつある。HsfA1d/A1eは通常条件下で発現しており、Hsp90との結合により不活化されている。ストレス下ではHsp90と解離し、活性化を受け標的遺伝子を誘導していると考えられる。動物では不活化は同様のメカニズムが、活性化にはHsfのリン酸化などのタンパク質の修飾が関与していることが明らかになっている。しかしながら、HsfA1d/A1eの活性化に関わるタンパク質など分子メカニズムは不明である。そこでこのようなタンパク質を単離するため、本年度は酵母ツーハイブリッド法によりHsfA1dおよびHsfA1eと相互作用するタンパク質の単離を行った。その結果、12のクローンを得る事ができた。現在シークエンス解析により同定を行っている。また、相互作用因子がHsfA1d/A1eの転写活性化能へ及ぼす影響をルシフェラーゼアッセイにより解析するために、既に作成したコンストラクトに加え、効率的な解析が可能であるマルチカラールシフェラーゼアッセイに対応するコンストラクトも新たに作成した。またこれまでに植物の熱応答に異常を持つ変異株が複数同定されている。そこでこれらの変異がHsfA1d/A1eの活性化に及ぼす影響を解析するため、種々のT-DNA挿入株の単離も行った。酵母ツーハイブリッド法によりHsfA1d/A1eと相互作用するタンパク質の単離を試みたが、転写因子であるHsfA1d/A1eをベイトとした時、HsfA1d/A1eが持つ転写活性化能により擬陽性のコロニーが多数出現した。そこで、転写因子と相互作用するタンパク質の単離に適したスプリットユビキチン酵母ツーハイブリット法により単離を試みた。しかしながらこの場合も擬陽性が多く、条件の最適化に苦慮した。

スプリットユビキチン酵母ツーハイブリット法によりHsfA1d/A1eと相互作用するタンパク質をコードしていると思われる12のクローンを得る事ができた。今後、シークエンス解析により同定を行う。また、免疫沈降による相互作用因子の同定も視野に入れ、HsfA1d/A1eの抗体作成なども実施する。一方、植物の熱応答に異常を持つ変異株が複数同定されており、これらを用いたHsfA1d/A1eの活性化に及ぼす影響を解析すると共に、種々の薬剤処理によるHsfA1d/A1eの標的遺伝子の熱応答に及ぼす影響を解析する。該当無し
ブラジルアマゾンにおける持続的開発:環境側面を反映した生産性指数の開発と政策評価

18年度は本研究課題において17年度に達成した内容をさらに進展させ、研究を完成すべく次のことを行った。ブラジルアマゾンにおいて環境側面を反映した技術革新及び生産性の指標の推計をDEA手法を用いて行い、土地所有制度の改革、道路などの公共インフラの供給、生産物市場介入など政策の影響評価を行った。また、熱帯林消失の最大原因である牛肉輸出の増加とアマゾン地域内の牛肉との関連を実証的に検証し持続的開発への政策処方を比較評価した。まず、牛肉のブラジル国内価格と輸出価格の関連性の時系列分析を行い、緩やかな共和分関係があることが実証された。また、研究を遂行するにあたり、牛肉ブラジル国内価格、輸出価格のパネルデータを作成した。次に、ブラジルアマゾンにおいて森林被服で代表される環境要因を反映した全要素生産性は1970年から1995年にかけて増加していることが示された。生産フロンティアの拡大と技術的効率性(technical efficiency)の増加がその根拠である。また、技術的効率性の促進要因としては私的土地所有権の浸透と成熟、抑制要因としては道路敷設などが考えられることが、回帰分析に基づく政策分析により明らかになった。これらの研究成果は、所有権などのインセンティブに根ざした政策が農業生産の生産性を高め熱帯雨林地域の持続的開発を達成する鍵になることを示唆すると同時に、慎重なインフラ供給、市場のコントロールにより土地収奪的な農業生産が拡大することを抑制することが必要であることも示している。上記研究の結果をまとめ学術論文を作成した。17年度は本研究において以下のことを行った。問題の特定:先行研究のサーベイ、研究者と意見交換を通じて、問題を特定した。ブラジルアマゾン地域における近年の森林破壊と大豆、牛肉輸出の飛躍的増加との関連に着目し、研究内容をアマゾン地域の大豆、牛肉生産のメカニズム・生産性とそれらの輸出価格に対する弾力性の分析を研究テーマに追加。それを研究費申請時のテーマである環境要因を反映した生産フロンティア、効率性の分析に結びつける。また、貿易相手国の規制と需要の変動によるブラジル輸出への影響を計り、総合的にアマゾン地域の持続的開発の展望を探る。ブラジルIPEA(ブラジル経済研究所)の訪問:IPEAを訪問しDIMAC(マクロ経済分析局)研究者とアマゾン地域における大豆・牧畜フロンティアの時間的・空間的拡大の計量分析に関する意見交換を行った他、データ及び資料の収集を行った。データベースの構築:牛肉ブラジル国内価格、輸出価格のパネルデータを2つのフォーマット(1)20州x1989-2004月次、(2)40貿易港x1989-2004月次を作成。同国の物価指数、為替レートなどのパネルデータも作成。市場政策やその他の政策変数も追加中。大豆のパネルデータについても現在作成中。研究論文:食品貿易、輸入国における規制と需要に関する雑誌論文は11.に掲載。作成中の論文は(1)牛肉において国内価格、輸出価格の共和分の検定とVAR分析、(2)DEAによる生産効率性の推計。
粒状海氷の諸特性と大気・海洋への影響評価

北極海沿岸の定着氷などで見られる海氷は主に短冊状の構造(columnar ice)を持つ。しかし、近年それとは異なる粒状の構造を持つ海氷(granular ice)が、オホーツク海や南極海のような季節海氷域で支配的であることが明らかになり、海氷成長への寄与が指摘されている。海氷の構造の相違によって、成長過程、透水特性および放射特性などの物理的特性が異なると考えられる。二種類の海氷の成長過程や放射・浸透特性を実験室や野外観測など多角度から解明することを試みた。山形県新庄市にある独立行政法人・防災科学技術研究所の雪氷防災実験棟において、2個の実験水槽を用いて以下の海水凍結実験を行った。一つは静穏な状態で短冊状の海氷を、他は海水を攪拌して粒状の海氷を作成した。その後海氷の上に降雪装置にて雪を積もらせ、ゆき氷を作成した。実験期間中、適時水槽の観測窓から結氷状態を観察し、それぞれの種類の海氷の成長機構を把握した。また、海氷の構造の違いによる放射特性の相違も観測した。適時日射計で測定した上・下向き日射量からアルベドを求めた。氷中の3層における日射量の測定から減衰係数を求めた。実験終了後氷のサンプルを回収して、厚片・薄片を作成・観察し、密度・塩分・酸素同位体比の測定を行った。サロマ湖において塩分濃度の変化する河口から湖口の測線、およびそれに交差する測線で、海氷観測を行った。採取した海氷の構造・塩分・同位体比を測定した。これは同湖の海氷がいかなる構造の氷から成るかを長期に観測するものであり、開発された海氷成長モデルの検証を行うものである。海氷の中への海水の浸透性の指標としての透水係数の測定も行い、浸透性の相違を求めた。海氷の構造の違いによる浸透特性や放射特性の相違が指摘されている。また、海氷の成長に及ぼす積雪の寄与が注目されている。浸透特性や放射特性の変化を実験室や野外観測など多角度から解明する。山形県新庄市にある独立行政法人・防災科学技術研究所の雪氷防災実験棟において、以下の実験を行った。透明アクリル製の2個の実験水槽(内寸80×80×60cm,厚さ2cm)に約32psuの海水を高さ50cmまで張った。水槽の縁や底からの凍結を防ぐため、それぞれ厚さ10,20cmの断熱材で覆った。一つは静穏な状態で、他は水槽の中に入れたプロペラにより海水を攪拌して、凍結させた。そのようにして海氷を成長させた後、降雪装置にて海氷の上に雪を積もらせた。実験期間中、適時水槽の観測窓から結氷状態(成長過程)を観察した。作成した氷のサンプルを回収して、厚片・薄片を作成・観察し、密度・塩分を測定した。さらに酸素および水素同位体比の測定を行った。ともに3層において水中日射計を設置し、日射量を連続測定した。適時スペクトロメータでスペクトル強度を測定した。サロマ湖において、定着氷にプールを作成し、同様の実験を行った。約3週間成長させた後、透水係数に相当する値を測定した。また、サンプルを採取した。今後、構造・塩分・同位体比を測定する予定である。また、同湖において、塩分濃度の変化する河口から湖口の測線、およびそれに交差する測線で、海氷のサンプルを採取した。

これは同湖の海氷がいかなる構造の氷から成るかを観測するものであり、以前に開発された海氷成長モデルの検証を行うものである。海氷の構造の違いによる浸透特性や放射特性の相違が指摘されている。また、海氷の成長に及ぼす積雪の寄与が注目されている。浸透特性や放射特性の海氷構造による相違および積雪による影響を実験室や野外観測など多角度から解明する。山形県新庄市にある独立行政法人・防災科学技術研究所の雪氷防災実験棟において、以下の海水凍結実験を行った。透明アクリル製の2個の実験水槽(内寸80X80X60cm,厚さ2cm)に約32psuの海水を高さ50cmまで張った。水槽の縁や底からの凍結を防ぐため断熱材で覆った。一つは静穏な状態で他は水槽の中に入れたプロペラにより海水を攪拌して、凍結させた。実験期間中、適時水槽の観測窓から結氷状態(成長過程)を観察した。作成した氷のサンプルを回収して、厚片・薄片を作成・観察し、密度・塩分を測定した。さらに酸素および水素同位体比の測定を行った。また、海氷の構造の違いによる放射特性の相違も観測した。ともに3層において水中日射計を設置し、日射量を連続測定した。適時スペクトロメータでスペクトル強度を測定した。野外観測では、サロマ湖において塩分濃度の変化する河口から湖口の測線、およびそれに交差する測線で、海氷のサンプルを採取した。今後、海氷の構造・塩分・同位体比を測定する予定である。また、透水係数の測定も行った。海氷の成長に及ぼす積雪の寄与が注目されている。また、海氷の構造の違いによる放射特性や浸透特性の相違が予想される。以下に述べる2種類の海氷の成長過程や放射・浸透特性の変化を実験室や野外観測など多角度から解明することを試みた。山形県新庄市にある独立行政法人・防災科学技術研究所の雪氷防災実験棟において、2個の実験水槽を用いて以下の海水凍結実験を行った。一つは静穏な状態で短冊状の海氷を、他は海水を攪拌して粒状の海氷を作成した。その後海氷の上に降雪装置にて雪を積もらせ、雪氷を作成した。実験期間中、適時水槽の観測窓から結氷状態を観察した。また、海氷の構造の違いによる放射性の相違も観測した。実験終了後氷のサンプルを回収して、厚片・薄片を作成・観察し、密度・塩分・酸素同位体比の測定を行った。サロマ湖において塩分濃度の変化する河口から湖口の測線、およびそれに交差する測線で、海氷観測を行っている。これは同湖の海氷がいかなる構造の氷から成るかを長期に観測するものであり、以前に開発された海氷成長モデルの検証を行うものである。今年度は結氷面積が異常に少なく、全測定点での観測はできなかった。しかし、その異常の原因を探ることは、結氷状況および氷厚を制御する要因の解明にとって好機である。
フードアクセスの測定法に着目した高齢者の心血管疾患リスクに及ぼす影響の解明

高齢者の過半数が独居または高齢者のみの世帯となり、高齢者が自ら食料品を調達しなければならない。近隣の食料品店へのアクセスの悪さが不適切な食生活につながる可能性が報告されているが、健康への影響を評価したものは限られている。これまでフードアクセスは地理情報システムを用いた客観的方法で測定されてきたが、身体状況や社会的背景が多様化している高齢者には実際の店の数や距離よりも、主観的なフードアクセスのほうが生活の質を反映している可能性がある。そこで本研究では客観的および主観的フードアクセスが高齢者の健康に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。平成30年度は、昨年度に作成したコホートデータを用いて客観的および主観的フードアクセスと死亡との関連を解析し、国際誌に論文を発表した。フードアクセスは主観的方法では「あなたの家から1キロ以内に、新鮮な野菜や果物が手に入る商店・施設はどのくらいありますか」という質問に対し、4段階の選択肢「たくさんある、ある程度ある、あまりない、まったくない」を用いて対象者を4群に分けた。客観的方法では、参加者の居住地の半径500mおよび1km内にある生鮮食料品店数をGIS(Geographic Information System)により算出し、四分位で4群に分けた。さらに、車利用の有無で層別解析を行った。その結果、主観的方法で測定したフードアクセスのみ死亡リスクとの関連が認められた。年齢、性別、教育歴、経済状況、同居の有無、婚姻状況、就労状態の影響を取り除いて解析した結果、車の利用がない高齢者では「たくさんある」と回答した人に比べて「あまりない」または「まったくない」と回答した人の死亡リスクが1.6倍だった。外出時に車の利用がない高齢者では、近隣の食料品店へのアクセスの悪さが死亡リスクとなる可能性が示唆された。適切な栄養素の摂取には近くに生鮮食料品が手に入る店がないといったフードアクセスが影響するが、フードアクセスが高齢者の健康に及ぼす影響を検討したものは少ない。平成28年度は日本の高齢者のフードアクセス状況を把握するために、全国の高齢者を対象とした2010年のJAGES(日本老年学的評価研究)調査の対象者について客観的および主観的フードアクセスを個人単位で測定し、全国15市町村の約5万人のデータを作成した。主観的フードアクセスが悪い人を解析した結果、全体の約23%の高齢者が徒歩圏内(おおむね1km以内)に生鮮食料品が手に入る店が「ほとんどない」または「まったくない」と回答していた。市町村毎に主観的フードアクセスが悪い高齢者の割合を解析した結果、最も少ない市町村で16%、最も多い市町村で35%となり、市町村によって大きな差があることがわかった。次に、客観的および主観的フードアクセスにギャップがある人の背景を把握するために2016年のJAGES調査にて性別、年齢、世帯、食料品調達手段、食事準備方法、所得、教育、身体状況、うつ、交通手段、坂道や危険な道路、社会活動、サポートの有無、地域とのつながり等について調査を実施した。その結果、全国40市町村の約20万人から回答を得られた。当初の予定通り、2010年のJAGES調査の対象者について個人単位の客観的および主観的フードアクセスの測定が終了している。さらに、2016年の調査にて主観的フードアクセスに影響を与えると予想される因子について調査を実施することができた。平成29年度は、客観的および主観的フードアクセスと死亡との関連を解明するために、全国の高齢者を対象とした2010年のJAGES(日本老年学的評価研究)調査のデータに地理情報システムを用いた客観的フードアクセスデータ及び3年間の死亡情報を個人単位で結合したコホートデータを作成した(約5万人)。さらに、心血管リスクとの関連を調べるために、健康診断の情報が得られた一部の対象者について客観的フードアクセスデータ及び生化学データを結合した横断データを作成した(約2500人)。コホートデータを用いて死亡との関連を比例ハザードモデルを用いて解析した結果、フードアクセスが悪いほど死亡リスクが高い傾向が認められ、客観的フードアクセスよりも主観的フードアクセスでより顕著な傾向が認められた。当初の予定通り、客観的および主観的フードアクセスと死亡との関連を解明するためのコホートデータの作成が終了している。また、心血管リスクとの関連を調べるために、健康診断で得られた生化学データを個人単位で結合したデータの作成も終了している。

さらに、これらのデータを用いて主観的フードアクセス及び客観的フードアクセスが及ぼす影響について解析を進めることができた。高齢者の過半数が独居または高齢者のみの世帯となり、高齢者が自ら食料品を調達しなければならない。近隣の食料品店へのアクセスの悪さが不適切な食生活につながる可能性が報告されているが、健康への影響を評価したものは限られている。これまでフードアクセスは地理情報システムを用いた客観的方法で測定されてきたが、身体状況や社会的背景が多様化している高齢者には実際の店の数や距離よりも、主観的なフードアクセスのほうが生活の質を反映している可能性がある。そこで本研究では客観的および主観的フードアクセスが高齢者の健康に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。平成30年度は、昨年度に作成したコホートデータを用いて客観的および主観的フードアクセスと死亡との関連を解析し、国際誌に論文を発表した。フードアクセスは主観的方法では「あなたの家から1キロ以内に、新鮮な野菜や果物が手に入る商店・施設はどのくらいありますか」という質問に対し、4段階の選択肢「たくさんある、ある程度ある、あまりない、まったくない」を用いて対象者を4群に分けた。客観的方法では、参加者の居住地の半径500mおよび1km内にある生鮮食料品店数をGIS(Geographic Information System)により算出し、四分位で4群に分けた。さらに、車利用の有無で層別解析を行った。その結果、主観的方法で測定したフードアクセスのみ死亡リスクとの関連が認められた。年齢、性別、教育歴、経済状況、同居の有無、婚姻状況、就労状態の影響を取り除いて解析した結果、車の利用がない高齢者では「たくさんある」と回答した人に比べて「あまりない」または「まったくない」と回答した人の死亡リスクが1.6倍だった。外出時に車の利用がない高齢者では、近隣の食料品店へのアクセスの悪さが死亡リスクとなる可能性が示唆された。客観的および主観的フードアクセスと高齢者の死亡との関連を解明するために、2010年のJAGES調査にフードアクセスと死亡データを結合したコホートデータを作成し、ベースライン時にフードアクセスが悪かった人の死亡リスクについて比例ハザードモデルを用いて検討する。さらに、心血管リスクや低栄養との関連を調べるために、健康診断で得られた生化学データを個人単位で結合したデータを作成し、フードアクセスと血圧、中性脂肪、LDLコレステロール、HDLコレステロール、Hb1Ac、血糖、BMI値との関連を解析する。客観的および主観的フードアクセスと高齢者の死亡及び心血管リスクとの関連について詳細な解析を行い論文化する。特に、フードアクセスに影響を及ぼすことが予想される個人の移動手段(車の運転など)、世帯構成、社会的サポートの有無などについて検討していきたい。さらに、客観的方法と主観的方法で測定したフードアクセスが高齢者の健康に及ぼす影響の違いについて解析を進める。学会発表の予定を次年度に見送ったことに加え、予定よりも2016年度の調査費用を抑えることができたため。
新規ヒト人工染色体ベクターを用いたATM遺伝子欠損細胞の機能相補

これまでにヒト21番染色体上の既知遺伝子を排除したヒト人工染色体(HAC)ベクターを構築し,ヒト・マウス細胞内での安定保持,導入GFP遺伝子の発現,HACを保持する幹細胞における分化誘導,分化によるHAC上の導入遺伝子の発現変化を示した.既存のウイルスベクターでは不可能である導入できるDNA長に制限がないことを示す目的で,ATの原因遺伝子ATMを発現制御領域を含むゲノムレベルで導入することを試みている.出芽酵母の相同組換えを利用したTARクローニング法により,線状YAC-ATM(His-/Ura+)から環状YAC-ATM(His+/Ura-)としてゲノムATMを単離し,Cre/loxPシステムによりHACベクターに遺伝子導入できる.His-プレート上で生存可能な表現型から選別した候補478クローンより,ATM遺伝子領域付近のSTSマーカーを用いてPCRスクリーニングを行い,14クローンの候補を得た.候補クローンをサザンブロットにより解析したところ,目的のATM遺伝子全長を保持する環状YACは見られなかった.そこで環伏YAC-ATMを構築するためのTARベクターの組換え効率向上を目指し,標的配列を散在性反復配列Aluに変更した.さらにTARベクターの自己環状化による形質転換体を除くため,ARSを持たないTARベクターを構築した.同時に体細胞遺伝学でよく利用されるヒトHPRT遺伝子を環状YACとして単離し,HACに導入して発現解析を行った結果,TARクローニング法を用いてゲノムDNAを環状化できること,HAC上に導入したゲノム遺伝子は断片化することなく正常に発現し,欠損細胞の機能を相補できることが確認できた.今後はゲノムATM遺伝子をHACに導入し,複数のアイソフォームによる転写後調節とATMタンパク機能との関係を調べる.これまでにヒト21番染色体上の既知遺伝子を排除したヒト人工染色体(HAC)ベクターを構築し,ヒト・マウス細胞内での安定保持,導入GFP遺伝子の発現,HACを保持する幹細胞における分化誘導,分化によるHAC上の導入遺伝子の発現変化を示した.既存のウイルスベクターでは不可能である導入できるDNA長に制限がないことを示す目的で,ATの原因遺伝子ATMを発現制御領域を含むゲノムレベルで導入することを試みている.出芽酵母の相同組換えを利用したTARクローニング法により,線状YAC-ATM(His-/Ura+)から環状YAC-ATM(His+/Ura-)としてゲノムATMを単離し,Cre/loxPシステムによりHACベクターに遺伝子導入できる.His-プレート上で生存可能な表現型から選別した候補478クローンより,ATM遺伝子領域付近のSTSマーカーを用いてPCRスクリーニングを行い,14クローンの候補を得た.候補クローンをサザンブロットにより解析したところ,目的のATM遺伝子全長を保持する環状YACは見られなかった.そこで環伏YAC-ATMを構築するためのTARベクターの組換え効率向上を目指し,標的配列を散在性反復配列Aluに変更した.さらにTARベクターの自己環状化による形質転換体を除くため,ARSを持たないTARベクターを構築した.同時に体細胞遺伝学でよく利用されるヒトHPRT遺伝子を環状YACとして単離し,HACに導入して発現解析を行った結果,TARクローニング法を用いてゲノムDNAを環状化できること,HAC上に導入したゲノム遺伝子は断片化することなく正常に発現し,欠損細胞の機能を相補できることが確認できた.今後はゲノムATM遺伝子をHACに導入し,複数のアイソフォームによる転写後調節とATMタンパク機能との関係を調べる.
顆粒球コロニ-刺激因子(GーCSF)のレセプタ-結合ドメインの検索とその意義

GーCSFは単一の遺伝子からalternative splicingによりa型とb型の2つの分子種が産生される。前者はLeu35の後にアミノ酸が3個付加され、その生物活性は後者の約1/10である。そこで、このアミノ酸挿入部位近傍がGーCSFレセプタ-との結合に重要であると考え、以下の実験を行った。まず、^<125>I標識GーCSFbの好中球への結合実験において、非標識のGーCSFa,bならびに各種抗GーCSF抗体による結合阻害反応を調べた。予想通り、GーCSFaのレセプタ-への親和性はGーCSFbの約1/10であった。抗GーCSF抗体についてはさらに、ヒト骨髄細胞を用いた好中球コロニ-形成系およびGーCSF依存性増殖を示すNFS60細胞の液体培養系においてGーCSFに対する中和活性を調べた。また、各抗体のGーCSFへの結合能についてはenzyme immunoassay(EIA)法により検討した。次に、GーCSFbのa.a.^<1-30>,a.a.^<31-60>,a.a.^<61-90>,a.a.^<91-120>およびa.a.^<23-44>に相当する各ペプチドを合成し、各抗GーCSF抗体との反応性をEIA法で調べ、エピト-プ・マッピングを行った。その結果、中和活性とレセプタ-結合阻害活性を有する抗GーCSF抗体(レセプタ-結合ドメイン近傍を認識すると考えられる)がアミノ酸挿入部位近傍のペプチド(a.a.^<23-44>)を認識したことから、このペプチド近傍がGーCSFのレセプタ-結合ドメインであると推定される。したがって、GーCSFaにおける3ケのアミノ酸挿入がそのGーCSFレセプタ-への結合を阻害したものと考えられ、GーCSFaの生物活性の低下が分子構造の上から説明できるものと思われる。尚、GーCSFa mRNAとGーCSFb mRNAを識別することができるRTーPCR/HphI分析法を確立し、ストロ-マ細胞の産生するGーCSF mRNAのタイプを調べたところ、GーCSFb mRNAが主体であることが判明した。
加工特徴表現によるCAMシステムの開発

設計と加工においてその対象の高水準表現としてフィチャーが考えられる。またフィチャーは設計と加工のインターフェースの役割を果たすことが期待されている。しかしデザインフィチャーは設計の観点から、また加工特徴は加工作業の観点から独立研究されており、設計(CAD)特徴と加工(CAM)特徴の意図の違いがCAD/CAMの統合を困難なものとしている。本研究ではこの問題を解決するために以下の手順で研究を行った。1)工作機械の形状創成機能の数学的定式化により、加工作業に必要な情報とその関係をIDEFO表記法により構造的表現を行い、各作業プロセスにおける入出力情報、束縛情報を明確にし、情報の相互関係、必要機能を明確にした。2)形状創成機能に必要な入力情報のモデルを加工特徴モデルと定義し、その一般構造と、各属性のクラス分けを行い、準備すべき情報を対象指向言語で表現し、その内容と範囲を明確にした。3)提案する加工特徴モデルはいくつかの例題の基で加工情報を生成するに十分な入力情報であることを確認した。設計生産の高度な自動化を進めるにはCAD、CAMシステムの統合が必要であるが、それを妨げている要因として以下の事項が考えられる。1)設計(CAD)モデルはその製品機能を表現する上で幾何形状と機能要求を中心に表現している。2)加工(CAM)モデルはその製品を加工する観点からの表現を必要とする。3)両者のモデルの意図を解釈し変換するシステムが存在しない。このため、CAD、CAMシステムの統合が実現できないでいる。本研究はこれらの問題点を解決するため、以下の項目に関する基礎研究を行った。1)加工作業をシステム分析手法(IDEFO)で分析を行い、加工作業を構成する機能モジュールと必要情報の位置付を明確にした。特に製品モデルから加工モデルへの解釈と変換を行う基準を与える加工特徴モデルの役割を明確にした。2)製品を加工するために加工の観点から製品を表現・記述する方法論を明らかにした。すなわち、製品形状を加工特徴の集合として考え、各加工特徴と構造と表現方法を明らかにした。3)加工特徴を形状特徴、形状創成機能、工具特徴、加工面特徴の組合せとしてオブジェクト指向言語(EXPRESS-G)で表現した。4)オブジェクト指向記述言語により、製品形状が持つ加工作業に必要な意味の表現と解釈の基準を与えた。本年度は加工特徴表現をもちいたCAMシステムを構成する基準モデルを明確にし、システム構築の基礎を構築した。次年度においてはこれらの基礎研究成果をもとに加工特徴表現をもちいたCAMシステムの開発をおこなう。その理由として以下の事が指定できる。1)設計(CAD)モデルはその機械部品の機能を実現するための幾何形状と機能要求を中心に表現されている。2)加工(CAM)モデルはその機械部品の工作機械での加工作業に必要な情報を生成するに十分なモデルでなければならない。この両者のモデルの意図の違いがCAD/CAMの統合が容易ではない理由となっている。この問題を解決するため本研究では以下の手順で研究を行った。1)工作機械の形状創成機能の数学的定式化により、加工作業に必要な情報とその関係をIDEFO表記法により構造的表現を行い、各作業プロセスにおける入出力情報、拘束情報を明確にし、情報の相互関係、必要機能を明確にした。
戦間期日本の郊外地域において新中間層が形成した教育文化に関する研究

本年度は、1930年代に新中間層によって都市郊外に形成された教育文化を事例として分析し、いくつかの研究会でその成果を報告した。その成果とは、次の2つである。第1に、千葉師範学校附属小学校の主事などを務め、八大教育主張(1921年)において「自由教育論」を提示した手塚岸衛が、硬直化が指摘されていた一斉教授を中心とする画一的な教育を斥けて、自由教育を実践するために設立した自由ヶ丘学園(1930年設立)にその名が由来する自由が丘に形成された教育文化と、箱根土地株式会社を中心として開発され、1927年に分譲が開始された国立に展開した教育文化を、成城に形成されたものと比較しながら考察したものであり、第2に、三田谷啓が1927年に設立した三田谷治療教育院や桜井祐男が1925年に設立した芦屋児童の村小学校が位置していた芦屋を中心とする地域において、どのような教育文化が展開していたのかを、東京に形成されたものと比較しながら記述したものである。研究会での報告を通じて、日本近代教育史を専攻する研究者からだけではなく、他の学問領域を専攻する研究者から、筆者未見の史料を紹介していただいたり、立論に関して助言していただくことができた。それらを踏まえていくつかの文献を購入し、それらを読み込み、報告に手を加え、改めて論文化しているところであり、公表は今年度に間に合わなかった。来年度以降に脱稿し、学会誌などに投稿することにしたい。本年度は、研究計画にしたがい、(1)国立市に存在する教育機関が発行した資料の収集と分析、(2)阪神地区調査対象地域の選定作業と、選定地域に存在する教育機関が発行した戦間期の資料の収集、(3)日本近代教育史・郷土史・都市民俗学・文化史・社会史などの文献収集と分析などの研究調査活動を遂行した。文献資料に関しては、合計139冊の書籍・雑誌を購入することができた。ただし、研究計画では阪神地区の資料調査・収集活動を8月と3月に計2回行う予定であったが、8月に池田市、箕面市、宝塚市、芦屋市などを調査しただけに終わってしまった。その結果、調査対象地域を選定することはできたが、資料収集を十分に行うことができなかった。次年度の課題としたい。なお、(3)に関しては、収集した文献を資料として、教育勅語渙発40年記念式(1930年)と大学を中心とした学校騒動を分析対象としながら、1930年前後の全国的な教育界の動向、教育文化と教育の公共性の様相を考察することを課題としている論文を執筆する作業に取り組んだ。その成果は、平成18年度前半に投稿したいと考えている。本研究は、既に発表している論文(拙稿「学園都市が形成する教育文化-一九三〇年前後の成城学園を事例として-」『成城文藝』第189号、2005年、1-20頁)を踏まえて、戦間期における新中間層が形成した教育文化を分析することを課題としているものであり、このことによって、科学研究費補助金交付申請書に記載したように、三つの研究目的に貢献することを課題とするものである。現在作業に取り組んでいる論文は、本研究の研究目的の第二のもの、すなわち「新中間層における教育の公共性の位置づけ」に関連するものである。本研究は、戦間期の日本において新中間層が形成した教育文化を、彼ら/彼女らが数多く居住した郊外地域を対象として分析することを課題としている。そして、その教育文化においては、教育の公共性がどのように定位されているのかを考察することも、副次的な課題として設定している。研究期間の二年目に当たる今年度は、昨年度・今年度収集した都市計画、日本近代教育史、社会史、文化史、公共哲学、戦間期の教育雑誌などの史資料を、教育の公共性の観点から分析するために、第一に研究協力者となっている人文・社会科学振興プロジェクト研究事業「グローバル化時代における市民性の教育」への参加を通じて、教育の公共性について他領域の研究者からの知見や助言に学び、公共哲学の議論・課題に対する研究視座や立論方法を獲得すること、第二に所員となっている成城大学民俗学研究所の共同研究である「『共同体』と『地域』という概念の再検討」に参加し、地域と共同体の関係をどのように捉えることができるのかに関して、他領域の研究者からの知見や助言に学び、都市における共同性を巡る研究視座や立論方法を獲得することという二つの課題に取り組んだ。二つの課題に取り組む過程で戦間期新中間層の教育文化は、子どもを地域社会の子どもではなく、あくまでも私有の対象としてのわが子と捉える私事化意識を増幅させ、公共の営みとして教育を位置づける認識が希薄なものとなっていたこと、そしてその教育文化が現代日本の教育文化の基底にも存在していること、したがって戦間期新中間層が郊外地域に形成した教育文化を分析することによって、現行の教育改革に対して活発になされている議論に、改革の進路を見通すことを可能にする歴史的論拠を提供できるという仮説を得ることができた。その仮説が正しいのかどうか、次年度の研究において探究したい。

第1に、千葉師範学校附属小学校の主事などを務め、八大教育主張(1921年)において「自由教育論」を提示した手塚岸衛が、硬直化が指摘されていた一斉教授を中心とする画一的な教育を斥けて、自由教育を実践するために設立した自由ヶ丘学園(1930年設立)にその名が由来する自由が丘に形成された教育文化と、箱根土地株式会社を中心として開発され、1927年に分譲が開始された国立に展開した教育文化を、成城に形成されたものと比較しながら考察したものであり、第2に、三田谷啓が1927年に設立した三田谷治療教育院や桜井祐男が1925年に設立した芦屋児童の村小学校が位置していた芦屋を中心とする地域において、どのような教育文化が展開していたのかを、東京に形成されたものと比較しながら記述したものである。研究会での報告を通じて、日本近代教育史を専攻する研究者からだけではなく、他の学問領域を専攻する研究者から、筆者未見の史料を紹介していただいたり、立論に関して助言していただくことができた。それらを踏まえていくつかの文献を購入し、それらを読み込み、報告に手を加え、改めて論文化しているところであり、公表は今年度に間に合わなかった。来年度以降に脱稿し、学会誌などに投稿することにしたい。
IL-18によるTh2サイトカイン産生誘導機能の解明

IL-18はIL-12と協力してT細胞、B細胞、NK細胞からIFN-γの産生を誘導する。ところが、IL-18は、IL-12の共存しない場合は、in vitroでIL-2と協力してT細胞からIL-4/IL-13の産生を、また、IL-3と協力して好塩基球と肥満細胞からIL-4/IL-13の産生を誘導する。今回の研究では、IL-18によるTh2サイトカイン/IgE誘導に関して研究した。IL-18(5μg)を野生型BALB/cとBALB/cバックのOVA特異的TCRトランスジェニックマウス(Tg)に連日投与した。野生型と同様にOVATgでもIL-18投与量依存的にIgEの産生が誘導された。また、IL-18投与マウスの脾臓から得たCD4^+T細胞はIL-4とCD40Lの発現を上昇していた。IL-18投与直後から抗IL-4抗体を投与したところ、IgE産生は抑制された。また、抗CD4抗体処理を施したマウスにIL-18を投与しても、IgEの産生は誘導されなかった。CD4^+T細胞はNK1.1を発現するNKT細胞と発現しないconventionalCD4^+T細胞に分けられる。NKT細胞は構成的にIL-18Rを発現するが、conventional T細胞は発現していなかった。NKT細胞とconventional T細胞をin vitroでIL-2 and/or IL-18で刺激した。IL-2とIL-18で刺激を受けたNKT細胞のみ、強くCD40Lを発現し、IL-4を産生した。更にIL-2とIL-18で刺激されたNKT細胞は、B細胞を刺激して、IgEの産生を誘導した。また、IL-18をCD1欠損マウス(NKT細胞を欠損)あるいはClassII欠損マウス(conventional CD4^+T細胞を欠損)に投与するとIgE産生は誘導されなかった。ところが、classII KOマウスに野生型B6マウスのconventional CD4^+T細胞を移入した後、IL-18を投与するとIgE産生が誘導された。しかし、IL-4KOマウスのconventional CD4^+T細胞を移入した後、IL-18を投与してもIgE産生が誘導された。従って、NKT細胞とconventional CD4^+ T細胞の両者ともに必須であることが明らかとなった。但し、IL-18が標的となるのはNKT細胞で、IL-18で刺激を受けたNKT細胞がconventional CD4^+ T細胞に作用してB細胞からのIgE産生誘導を増強すると考えられる。今回の研究では、この様なIL-18によるTh2サイトカイン誘導に関して研究した。更にIL-18のアレルギー性炎症誘導機構についても検討した。IL-18(5μg)をBALB/c野生型とBALB/cバックのOVA特異的TCRトランスジェニックマウス(Tg)に連日投与した。野生型と同様にOVATgでもIgEの産生が誘導されていた。また、マウスの脾臓から得たCD4陽性T細胞ではIL-4とCD40Lの発現がIL-18投与群で上昇していた。しかし、CD4陽性T細胞を抗CD3抗体と抗CD28抗体で刺激しても、IL-4の産生能を認めなかった。また、抗CD4抗体処理を施したマウスにIL-18を投与しても、IgE産生は認めなかった。以上の結果からIL-18はin vivoでCD4陽性T細胞に作用してCD40LとIL-4の発現を増強してIgE産生を誘導することが明らかとなった。次に、皮膚にcaspase-1あるいはIL-18を過剰発現させたTgを作製し、IgE産生とアトピー性皮膚炎(AD)の発症を検討した。これらのマウスはSPFで飼育されているにも関わらず、高IgE血症を伴う著明なADを呈した。Caspase-1Tgからstat6を欠損させるとIgEは完全に抑制されたが、ADの症状は変化しなかった。ところが、このTgからIL-18を欠損させるとAD症状は消失した。IL-18はIgE非依存的にADを発症させることが証明された。IL-18(5μg)を野生型BALB/cとBALB/cバックのOVA

特異的TCRトランスジェニックマウス(Tg)に連日投与した。野生型と同様にOVATgでもIL-18投与量依存的にIgEの産生が誘導された。また、IL-18投与マウスの脾臓から得たCD4^+T細胞はIL-4とCD40Lの発現を上昇していた。IL-18投与直後から抗IL-4抗体を投与したところ、IgE産生は抑制された。また、抗CD4抗体処理を施したマウスにIL-18を投与しても、IgEの産生は誘導されなかった。CD4^+T細胞はNK1.1を発現するNKT細胞と発現しないconventionalCD4^+T細胞に分けられる。NKT細胞は構成的にIL-18Rを発現するが、conventional T細胞は発現していなかった。NKT細胞とconventional T細胞をin vitroでIL-2 and/or IL-18で刺激した。IL-2とIL-18で刺激を受けたNKT細胞のみ、強くCD40Lを発現し、IL-4を産生した。更にIL-2とIL-18で刺激されたNKT細胞は、B細胞を刺激して、IgEの産生を誘導した。また、IL-18をCD1欠損マウス(NKT細胞を欠損)あるいはClassII欠損マウス(conventional CD4^+T細胞を欠損)に投与するとIgE産生は誘導されなかった。ところが、classII KOマウスに野生型B6マウスのconventional CD4^+T細胞を移入した後、IL-18を投与するとIgE産生が誘導された。しかし、IL-4KOマウスのconventional CD4^+T細胞を移入した後、IL-18を投与してもIgE産生が誘導された。従って、NKT細胞とconventional CD4^+ T細胞の両者ともに必須であることが明らかとなった。但し、IL-18が標的となるのはNKT細胞で、IL-18で刺激を受けたNKT細胞がconventional CD4^+ T細胞に作用してB細胞からのIgE産生誘導を増強すると考えられる。
KCNQ4遺伝子変異による難聴のデータベース構築と発症機序に関する研究

KCNQ4遺伝子は、常染色体優性遺伝形式をとる非症候群性感音難聴(DFNA)のうちのDFNA2の原因遺伝子である。本研究では当教室の管理する日本人難聴遺伝子データベースに蓄積された難聴患者の大規模解析を行い、KCNQ4の頻度や病態に関して明らかにすることを目的に研究を実施し、日本人における遺伝子変異のパターンを明らかにした。また、内耳におけるスプライシングバリアントの存在も明らかにした。臨床的には後天発症(6歳以後)の進行性難聴であり、聴力像としては高音漸減型と高音急墜型の報告がある。しかしKCNQ4遺伝子変異や家系の報告が少ないため、その臨床的特徴の詳細はまだ明らかにはなっていない。本年度はKCNQ4遺伝子変異が疑われる臨床像を有する患者を対象に遺伝子解析を行い、変異の種類、頻度につき検討を行った。また、聴力像などの臨床情報を収集し、データベースを構築を開始した。具体的には、当施設および共同研究施設より臨床的にKCNQ4遺伝子変異が疑われる患者に書面で同意を得てDNAを採取し、KCNQ4遺伝子の解析を直接シークエンス法で行なった。また、必要に応じて次世代シークエンサーを用いた解析を組み合わせて行った。解析結果を元に、1000人ゲノム、6500エクソーム、日本人コントロールにおける変異頻度や家系解析を行い、見出された変異の病原性について検討を行った。その結果、新規変異を含む複数の遺伝子変異が見出された。また、聴力像などの臨床情報を収集し蓄積するための、データベースを構築するとともに実際にデータの収集を開始した。本研究では、信州大学医学部耳鼻咽喉科および全国の共同研究施設より収集された症例を対象に遺伝子解析を行い、KCNQ4遺伝子変異による難聴家系54家系を見出した。このうちc.211delC(N-末端側に位置する変異)は特に頻度の高く、54家系のうち23家系はKCNQ4:c.211delC変異による難聴であり、日本人の優性遺伝性難聴家系に占める割合も高いことが明らかとなった。また、KCNQ4遺伝子変異を認めた症例の臨床情報の収集を行った結果、c.211delC変異による難聴では聴力像が高音急墜型を示すことが多く、また高音域では年齢と伴に聴力閾値が上昇するのに対して低音域は比較的保たれる傾向があった。また、症例の中には、低音部に残存聴力を有するため、残存聴力活用型人工内耳の適応が考えられるため、c.211delC変異による難聴患者の語音聴取能などを調べ最適な治療法に関して情報収集を行い変異の種類ごとに、難聴の程度や治療法に関して検討を行った。分子遺伝学概ね当初の計画通り、日本人難聴患者におけるKCNQ4遺伝子変異の解析を行うことができた。また、新規遺伝子変異を含むいくつかの変異を同定しており、今後臨床像との相関に関して検討を行う計画である。今後は、cDNAよりクローニングしたKCNQ4遺伝子に、部位特異的変異導入法を用いて新規に見出されたKCNQ4遺伝子変異を導入する。新規遺伝子変異を導入したKCNQ4遺伝子を鋳型に、無細胞タンパク質合成システム(Pure System)を用いてin vitroタンパク合成を行い変異タンパク質を合成する。得られた変異タンパクを用いて、ビアコアを使用し変異体同士の結合能を測定する。このときアナライト側に、変異KCNQ4を用いたときの結合能・解離能(カイネティクス)と、野生型KCNQ4を用いたときの結合能・解離能(カイネティクス)を比較検討する。cDNAよりクローニングしたKCNQ4遺伝子に、部位特異的変異導入法を用いて新規に見出されたKCNQ4遺伝子変異を導入する。新規遺伝子変異を導入したKCNQ4遺伝子にFlag-Tag、His-Tagを付加する。構築されたプラスミドを培養細胞に共導入し培養細胞内でタンパクを発現させる。培養細胞よりタンパクを抽出し、抗Flag抗体、抗His抗体を用いたPull-Down法により、変異型KCNQ4と野生型KCNQ4の結合能を解析する計画である。
分散台帳技術を用いた再生可能エネルギー高度利用のための小口電力取引スキーム

本研究では,ブロックチェーン上の仮想通貨取引とスマートコントラクトの実行による分散型PV余剰電力取引システムを提案し,実証実験によりスケーラビリティや信頼性の評価を行なう。研究実績を研究計画時に策定した3つの項目ごとにまとめる。A)分散型PV余剰電力取引システムの「実世界との融合手法の提案」では,実世界上の一般送配電事業者が配電系統の混雑制約を考慮した取引の可否判定を実施する方法を提案し,数値実験を行なった。すなわち、線路混雑を考慮したノーダルプライスの計算手法と、送電制約の計算処理をブロックチェーンの外部で実施し,結果を取り込む「オラクル」を応用した外部システムの構築方法を提案した。実験環境としては,研究室内のEthereumを用いたプライベートネットにて動作検証を行うとともに,スマートメータエミュレータを導入し,試験システムへの組み込み作業を行なっている。B)分散型PV余剰電力取引システムの「スケーラビリティの評価」では,研究室内のEthereumを用いたプライベートネットを用いて,取引件数や市場参加者数が取引手数料と処理時間にどのような影響を及ぼすかについて,数値実験を行ない,論文投稿を行なった。現在,査読中である。C)分散型PV余剰電力取引システムの「合意形成アルゴリズムの提案」は,項目A)の実施内容である,オラクルを応用した外部システムの構築方法を提案することで実施している。研究発表は,投稿中の論文1件に加え,国際会議1件を含む3件の口頭発表と国際会議でのポスター発表1件を実施した。国際会議でのポスター発表は,ベストポスター発表賞を受賞した。計画3項目について,1件は論文投稿に至り,残りの2項目についても国内外の会議で着実に発表できる段階にきているため。今後の重要な研究推進項目は以下の2つである。1)実験装置であるスマートメータエミュレータを用いた実機実験を行う。実機検証により,電池や空調,電気自動車など様々な需要側分散資源をPV出力抑制回避に活用することを示すことができるとともに,実世界における課題抽出も可能と考えられる。2)実世界の公的機関(例えば,気象庁や電力ガス市場取引等監視委員会,電力広域的運営推進機関などとの情報連携に基づく信憑性確保システム)も組み合わせた合意形成アルゴリズムの検討の余地がある。本研究では,気象庁発表の気象情報やひまわり8号の各種データ,電力系統運用者の公開情報なども活用した新たな合意形成アルゴリズムを検討し,研究室内のEthereumを用いたプライベートネットにて動作検証と性能改善を行なう。現在,査読中である。
有機軌道理論の工学的応用に関する基礎研究

本研究では、化学相互作用の特性を的確に表現し、結合や官能基といった化学の基本概念と密接に結びつく新しい軌道相互作用理論の導出をはかるとともに、その有機化学への応用を試みた。近年、量子論に基づく理論計算が実験とは独立の数値情報を与えるものとして、化学の広い分野で活用されつつある。理論計算を工業に関連するような問題にも役立ちうるものとするためには、その内容を直感的に捉えるための簡便な手法の開発が不可欠である。そこで、分子間の相互作用を2個の分子の間で対を作る電子の軌道で表現するという手法により、有機反応の局所的特性や反応の経路を制御する電子的、立体的因子が明快に捉えられることを示した。この結果に基づき、それぞれの分子が反応に関与するときに、分子の中に形成されるべき反応領域に局在化した反応性軌道の概念を誘導し、これによって定義される反応領域がもつ局所的な電子供与能、需要能が反応性のきわめてよい尺度となることを示した。応用の対象としては、チイルラジカルとオレフィンの反応における置換基効果、遷移金属錯体によるオレフィンおよび一酸化炭素の活性化、固体表面における窒素分子の活性化などを選び、これらの反応の機構、相対的な反応性の大きさ、反応性を支配する因子などが電子の軌道概念と対応させて明快に理解できること、また、理論計算を利用して新規の反応や触媒が予測可能になることを示した。これらの結果は論文として発表するために、現在とりまとめの中である。
新規転写因子EGAM1ホメオタンパク質群を主軸とする胚発生制御の統合的理解

申請者は、マウス胚より新規転写因子EGAM1ホメオタンパク質群(3種)を発見した。本研究の目的は、胚発生における当該タンパク質群の本質的な役割と遺伝子発現調節メカニズム、組織形成との関連について具体的な例を示すことにより、胚発生や細胞機能を制御する新たな分子基盤として統合的に理解すること、である。これにより、子宮への胚着床の安定性とその後の流産との関連を追及するための研究基盤を確立する。