hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライデンフロスト点以上の温度をもつ金属表面のスプレーによる冷却能評価

噴霧特性が異なる5種類のフルコース型スプレーノズルを用いて,摂氏900度まで加熱したステンレス鋼板の冷却実験を行った.各ノズルごとに噴霧流量を変化させた数パターンの実験条件を設定し,冷却過程の鋼板裏面の温度履歴の測定を行った.そして,その実験で得られた温度履歴に対応する非濡れ領域における熱伝導率を数値解析によって算定した.まず,本研究で得られた熱伝導率を従来から提案されている経験式で整理することが可能であるがどうかを調査した.これらの経験式は全て単位面積,単位時間当たりの水の流量の関数として与えられている.すなわち,ααQ^n (α;熱伝導率,Q;単位面積単位時間当たりの流量)で与えられている.ここで,nは1以下の定数である.しかし,この整理式と本実験結果に良好な対応関係は見られなかった.これは,Qが液滴速度V,液滴径D_Pおよび単位体積当たりの個数Nの3つの独立変数から構成される従属変数であるためではないかと考え,これらの独立変数で熱伝達率を整理することを試みた.その結果,なる対応関係を見いだした.噴霧特性が異なる5種類のフルコース型スプレーノズルを用いて,摂氏900度まで加熱したステンレス鋼板の冷却実験を行った.各ノズルごとに噴霧流量を変化させた数パターンの実験条件を設定し,冷却過程の鋼板裏面の温度履歴の測定を行った.そして,その実験で得られた温度履歴に対応する非濡れ領域における熱伝導率を数値解析によって算定した.まず,本研究で得られた熱伝導率を従来から提案されている経験式で整理することが可能であるがどうかを調査した.これらの経験式は全て単位面積,単位時間当たりの水の流量の関数として与えられている.すなわち,ααQ^n (α;熱伝導率,Q;単位面積単位時間当たりの流量)で与えられている.ここで,nは1以下の定数である.しかし,この整理式と本実験結果に良好な対応関係は見られなかった.これは,Qが液滴速度V,液滴径D_Pおよび単位体積当たりの個数Nの3つの独立変数から構成される従属変数であるためではないかと考え,これらの独立変数で熱伝達率を整理することを試みた.その結果,なる対応関係を見いだした.
男性ホルモン減少による唾液タンパク質の質的変化と生活習慣病

本研究では、3大唾液腺の発達と性ホルモン受容体の発現および唾液量や唾液タンパク質における性差とテストステロンの影響について検討を行った。8週齢のマウスにおいてアンドロゲン受容体(AR)は、顎下腺、舌下腺、耳下腺ともに高いレベルで発現していた。唾液腺の比体重重量に雌雄差は認められなかった。ピロカルピン刺激によって分泌された唾液タンパク質のうち、雌雄で量の異なるものを同定することができた。また、その一部はテストステロンによって量が制御されることを見出した。近年、疫学的な調査により肥満や加齢は男性ホルモンであるテストステロンを減少させること、テストステロンが減少すると、体重増加、糖・脂質代謝の悪化に起因して、糖尿病、心疾患を発症するリスクが上昇し、寿命を短縮させ、老化を促進することが明らかになっている。一方で、糖尿病患者では口腔乾燥を伴い、唾液分泌や組成との関係が指摘されている。本研究では、男性ホルモンと唾液の関係について明らかにすることを目的として研究を行っている。唾液腺が男性ホルモンの標的器官であるか否かを調べるために、マウスの3大唾液腺における男性ホルモン受容体(アンドロゲン受容体、AR)とテストステロンを生理作用の強いジヒドロテストステロンに変換する5α-レダクターゼ-1、-2の発現を検討した。その結果、ARと5α-レダクターゼ-1は、精巣上体よりは少ないものの雌雄ともに3大唾液腺で発現が高いことが判明した。一方で、5α-レダクターゼ-2の発現レベルは低かった。ARは唾液腺においてタンパク質レベルでも発現が認められた。ピロカルピン塩酸塩による刺激下でマウスより採取した唾液タンパク質を解析した結果、唾液には雌雄差が存在することが判明した。さらに、去勢を行った雄性マウスでは雌マウスと、去勢後にテストステロンを投与すると雄マウス(擬似手術群)と類似した唾液タンパク質のパターンを示すことから、テストステロンが唾液タンパク質の雌雄差に関係すること示唆された。今後、雌雄差が認められるタンパク質について同定を試みる。唾液は,主に顎下腺,舌下腺,耳下腺の3大唾液腺から口腔に分泌される分泌液であり,ムチンなどの糖タンパク質を豊富に含む.顎下腺の顆粒性迂曲部(GCT)が雄マウスの性成熟期に著しく発達して性差を生じるため,顎下腺はテストステロン(男性ホルモン)の標的器官であると考えられている.本研究では,3大唾液腺の発達と性ホルモン受容体の発現,および唾液量や唾液タンパク質における性差とテストステロンの影響について検討している.8週齢のC57BL/6J雌雄マウスの顎下腺,舌下腺,耳下腺におけるアンドロゲン受容体(AR)の発現を検討したところ,ARは3大唾液腺で雌雄ともに高いレベルで発現することが判明した.唾液とテストステロンの関係について検討するために,8週齢のC57BL/6Jマウスを1雄対照群,2雄去勢群,3去勢後テストステロンを投与した群(雄去勢+テストステロン群) ,4雌対照群に分け,ピロカルピン刺激によって分泌された唾液を解析した.顎下腺の重量と比例して,GCTが去勢により雌対照群と同程度まで縮小するのに対して,去勢後テストステロンを投与した雄マウスでは雄対照群と同程度まで大きさが回復した.舌下腺,耳下腺の重量に関しては群間で差はなかった。体重あたりの唾液量に関しては群間で明瞭な差は認められなかった.一方で,唾液糖タンパク質では,雄去勢群では雌対照群と同様のパターン,さらに雄去勢+テストステロン群では雄対照群と同様のパターンの糖タンパク質が存在することが判明し,さらに,その一部を同定することができた。唾液に関する性差について見出すことに成功しているため。栄養生化学性差が認められたタンパク質を同定して解析を行う。
新規リゾホスファチジルセリン受容体の機能解析

前年度までの解析から、Gα13共役型受容体であるLPS2/2Lが胚中心B細胞(GC B cell)数を負に制御することが明らかとなった。これまで、GC B cell数を負に制御する他のGα13共役型受容体として、GC B cellに高発現し、直接的にその数を制御するS1P2が報告されている。そこで、LPS2/2LとS1P2の機能的な違いを調べるため、本年度は各受容体を比較し、解析を行った。まず発現解析を行うと、S1P2はGC B cellに高発現している一方、LPS2/2LはGC B cell以外のB細胞(Non-GC B cell)に高発現していた。次に、LPS2/2L DKOマウスでは、GC形成時にNon-GC B cell、GC Bcell数が有意に増加した。さらに切片レベルの解析から、LPS2/2L DKOマウスの所属リンパ節では、Non-GC B cellが存在する濾胞外縁部からGC B cellの前駆細胞と考えられるGL7陽性細胞が増加し、濾胞中央部でGC形成が亢進していた。このことから、LPS2/2Lは濾胞外縁部でNon-GC Bcellの数、さらにGC B cellの前駆細胞への分化を負に制御するというS1P2とは異なった機能を有していることが示唆された。また、興味深いことに濾胞外縁部ではリガンドであるLysoPSが豊富に存在していた。次に、マウスから単離したB細胞を抗CD40抗体とIL-4で刺激すると、細胞画分でLysoPSが増加し、LPS2/2L依存的にB細胞の接着性が低下した。このことから、B細胞を活性化するとLysoPSが産生され、オートクライン様に作用することが示唆されたが、LPS2/2L依存的な接着性の低下がNon-GC Bcellの数やGC B cellの前駆細胞への分化の負の制御にどのような影響を与えるか今後詳細な解析が必要である。29年度が最終年度であるため、記入しない。当研究室では、リゾホスファチジルセリン(LysoPS)に特異的に反応するGα12/13共役型受容体として、LPS2/P2Y10、LPS2L/A630033H20Rik、LPS3/GPR174(LPS3はGαsとGα13に共役)を同定した。これら3つのLysoPS受容体はT細胞・B細胞に発現する等、発現パターンが酷似すること、さらに共通してGα13に共役することから、重複した機能を有すると想定している。実際に、各受容体の一重欠損マウスは顕著な異常を示さない。そこで本研究では、これら3つのLysoPS受容体の三重欠損(TKO)、または二重欠損(DKO)マウスを作製し、重複したGα12/13シグナルの機能を明らかにすることを目的とした。まず、LysoPS受容体の多重欠損マウスを作製するために、一度に複数の遺伝子に変異を生じさせることが可能なCRISPR-Cas9システムを用いて作製を試みた。結果として、各受容体が細胞膜に発現せず、LysoPSに応答しない変異配列を持つLPS2/2L/3 TKOマウス、LPS2/2L DKOマウスを複数ライン樹立した。これらのマウスは通常飼育下では、顕著な異常を示さなかった。そこで、免疫応答時に異常が生じるか調べた。3つのLysoPS受容体は、B細胞で最も発現が高いため、抗原投与時の血中抗体価を野生型マウスと比較した。各マウスに抗原を投与すると、野生型マウスと比較し、LPS2/2L/3 TKOマウス、LPS2/2L DKOマウスで血中抗体価が有意に上昇することが明らかとなった。現在までの進捗状況としては、「おおむね順調に進展している」。理由として、本研究において最も重要であるLysoPS受容体多重欠損マウスを、当初の研究計画通り、1年目で作製が達成されたことが挙げられる。さらに、個体数が少なく、初期解析の現状ではあるが、LysoPS受容体多重欠損マウスの異常を見出したことも理由に挙げられる。「当初の計画以上に進展している」を選択しなかった理由として、現在LysoPS受容体多重欠損マウスの繁殖を拡大している状況であり、十分な個体数で実験が行えなかったことが挙げられる。当研究室では、リゾホスファチジルセリン(LysoPS)に特異的に応答するGα13共役型受容体として、LPS2/P2Y10、LPS2L/A630033H20Rik、LPS3/GPR174を同定した。これら3つのLysoPS受容体は、非常に酷似した性質を示すことから相補的に機能する可能性が考えられた。採用1年目では受容体複数欠損マウスを作製し、3つの受容体の発現が最も高いB細胞の機能に着目した解析を行った結果、LPS2/2L DKOマウス、LPS2/2L/3 TKOマウスで抗原投与時の抗体産生が有意に上昇するという結果が得られた。そこで採用2年目では、新規LysoPS受容体の抗体産生抑制作用メカニズムを解析した。B細胞特異的Gα13 KOマウスは、抗体産生細胞の前駆細胞である胚中心B細胞が異常増加することが報告されている。

新規LysoPS受容体は、共通してB細胞に発現が高く、Gα13に共役することから、胚中心B細胞の数を負に制御することを想定した。各受容体KOマウスに抗原投与し、リンパ節中の胚中心B細胞の数を調べると、LPS2 KOマウスで有意な増加が認められたが、LPS2/2L DKOマウス、LPS2/2L/3 TKOマウスでより顕著な異常が認められた。また、胚中心B細胞が異常増加するという観点から、その増殖性・アポトーシスを調べた。LPS2/2L DKOマウス、LPS2/2L/3 TKOマウスとWTマウスの胚中心B細胞の増殖性に有意な差は認められなかったのに対し、アポトーシスした胚中心B細胞の割合が有意に低下していた。このことから、新規LysoPS受容体が胚中心B細胞のアポトーシスを促進し、その数を負に制御した結果、抗体産生細胞数を減少させるという作用メカニズムが示唆された。現在までの進捗状況としては、「おおむね順調に進展している」。理由として、採用2年目の目標であった「LysoPS受容体の抗体産生抑制メカニズムの解析」を個体レベルで検証し、新規LysoPS受容体が胚中心B細胞のアポトーシスを促進し、その数を負に制御することを明らかにしたことが挙げられる。「当初の計画以上に進展している」を選択しなかった理由として、細胞レベルでの解析が不十分であり、新規LysoPS受容体がどのように胚中心B細胞のアポトーシスを誘導しているのか実験的に証明できなかった点が挙げられる。前年度までの解析から、Gα13共役型受容体であるLPS2/2Lが胚中心B細胞(GC B cell)数を負に制御することが明らかとなった。これまで、GC B cell数を負に制御する他のGα13共役型受容体として、GC B cellに高発現し、直接的にその数を制御するS1P2が報告されている。そこで、LPS2/2LとS1P2の機能的な違いを調べるため、本年度は各受容体を比較し、解析を行った。まず発現解析を行うと、S1P2はGC B cellに高発現している一方、LPS2/2LはGC B cell以外のB細胞(Non-GC B cell)に高発現していた。次に、LPS2/2L DKOマウスでは、GC形成時にNon-GC B cell、GC Bcell数が有意に増加した。さらに切片レベルの解析から、LPS2/2L DKOマウスの所属リンパ節では、Non-GC B cellが存在する濾胞外縁部からGC B cellの前駆細胞と考えられるGL7陽性細胞が増加し、濾胞中央部でGC形成が亢進していた。このことから、LPS2/2Lは濾胞外縁部でNon-GC Bcellの数、さらにGC B cellの前駆細胞への分化を負に制御するというS1P2とは異なった機能を有していることが示唆された。また、興味深いことに濾胞外縁部ではリガンドであるLysoPSが豊富に存在していた。次に、マウスから単離したB細胞を抗CD40抗体とIL-4で刺激すると、細胞画分でLysoPSが増加し、LPS2/2L依存的にB細胞の接着性が低下した。このことから、B細胞を活性化するとLysoPSが産生され、オートクライン様に作用することが示唆されたが、LPS2/2L依存的な接着性の低下がNon-GC Bcellの数やGC B cellの前駆細胞への分化の負の制御にどのような影響を与えるか今後詳細な解析が必要である。
高齢者の物理的・社会的・時間的空間の広がりに関する研究

本研究は,高齢者の物理的・社会的・時間的空間を測定し,3つの空間の大きさと適応との関係を検討しようとするものである.平成11年度には測定方法の検討を行っている.今年度は予備調査を行い,最終的に,物理的空間は物理的な長さとして,社会的空間は社会的活動として,時間的空間は時間的展望として測定することにした.実際に用いたのは次の方法である.物理的空間は内山ら(1989)が用いた「ある特定の長さを作成する」方法,社会的空間は玉腰ら(1995)が用いた「社会活動指標」,時間的空間は白井(1989)の「時間的展望尺度」とCottle & Pleck(1969)の「ライン・テスト」である.適応に関しては,Lowton(1975)が作成した17項目の改訂版PGCモラール・スケールを用いて,主観的幸福感を測定した.調査対象は,N大学生涯学習センターの受講生とK地域総合福祉センターの利用者で,65歳以上の高齢者82名(男性48名,女性33名,性別不明1名;平均年齢72.5歳)である.ただし,複数の測定法で,回答できないというケースがあった.2001年の日本心理学会で発表するために,さらに検討を加えているところであるが,現在のところ次のような結果が得られている.(1)高齢者の物理的空間は,横方向に短くなっている可能性があること,(2)時間的空間では,過去が長く,現在と未来が同じくらいの長さであること,(3)物理的空間と時間的空間の間に何らかの関係がある可能性があること,(4)社会的空間と主観的幸福感の間に関係があること,(5)時間的空間と主観的幸福感の間に関係があること,などが明らかになった.本研究は、高齢者の物理・距離的な空間、社会的空間、時間的空間を測定し、3つの空間の大きさを比較しようとするものである。最終的にはこれらの空間の広がりと老年期の適応的な生活との関係を検討することが目的であるが、今年度は空間(とくに、社会的空間)の広がりを測定する方法の開発を中心課題とした。同時に、調査対象者を選択するための予備的な調査の準備を行った。空間の広がりの測定方法については、これまで研究代表者が検討してきた方法を中心に、文献研究と予備テストを行った。その結果、物理的な空間の広がりについては、特定の長さを縦・横・高さの3方向に作成するという方法を使用することにした。社会的空間と時間的空間については投影法的技法を用いることとした。社会的空間の測定には、メンタルディスタンスを用いた方法(直径20cmの円内に「重要な人」を書き入れてもらう方法)を採用する。この方法は新しい試みであるため、社会的活動・ソーシャルサポート・ソーシャルネットワークを同時に測定する必要があろう。時間的な空間については、サークル・テスト(Cottle,1967)ではなくライン・テスト(Cottle & Pleck,1969)を用いることにした。この作業と平行して、調査対象者を選択するための予備的な調査を準備している。愛知県下の1市在住の6575歳の高齢者を対象とし、社会的活動の実態を調査する。この中から社会的活動をしている人としていない人を調査対象者として選択し、次年度に今回決定した測定方法を用いた調査を行う予定である。本研究は,高齢者の物理的・社会的・時間的空間を測定し,3つの空間の大きさと適応との関係を検討しようとするものである.平成11年度には測定方法の検討を行っている.今年度は予備調査を行い,最終的に,物理的空間は物理的な長さとして,社会的空間は社会的活動として,時間的空間は時間的展望として測定することにした.実際に用いたのは次の方法である.物理的空間は内山ら(1989)が用いた「ある特定の長さを作成する」方法,社会的空間は玉腰ら(1995)が用いた「社会活動指標」,時間的空間は白井(1989)の「時間的展望尺度」とCottle & Pleck(1969)の「ライン・テスト」である.適応に関しては,Lowton(1975)が作成した17項目の改訂版PGCモラール・スケールを用いて,主観的幸福感を測定した.調査対象は,N大学生涯学習センターの受講生とK地域総合福祉センターの利用者で,65歳以上の高齢者82名(男性48名,女性33名,性別不明1名;平均年齢72.5歳)である.ただし,複数の測定法で,回答できないというケースがあった.2001年の日本心理学会で発表するために,さらに検討を加えているところであるが,現在のところ次のような結果が得られている.(1)高齢者の物理的空間は,横方向に短くなっている可能性があること,(2)時間的空間では,過去が長く,現在と未来が同じくらいの長さであること,(3)物理的空間と時間的空間の間に何らかの関係がある可能性があること,(4)社会的空間と主観的幸福感の間に関係があること,(5)時間的空間と主観的幸福感の間に関係があること,などが明らかになった.
IODPプロポーザル作成のための「白亜紀無酸素事変の研究」に関する企画調査

本研究では,IODPの掘削の主要課題である「白亜紀の無酸素事変」に対する掘削プロポーザルを作成するため,「現在と過去の無(貧)酸素環境を考える」のワークショップを1月10日から12日の3日間,北海道大学E302号室で開催した.最初に,現世の無酸素環境を理解するため,貧酸素環境に生息する底生生物群集(堤,熊本県立大),沿岸閉鎖海域の無酸素水塊の発達様式(風呂田,東邦大),無酸素環境における物質循環(門谷,北大),貝池・日本海における無酸素環境(松元,JAMSTEC),堆積物中のバクテリア群集構造と堆積環境(竹内,産総研),微好気嫌気環境での微生物の生態(加藤,静岡大),Redox of the Earth system evolution(山口,JAMSTEC),無機地球化学からみた無酸素環境(川幡,産総研),oxic/anoxic境界における生物地球科学(山中,九州大),アミノ酸有機物と黒色頁岩(高野,産総研),バイオマーカーからみた無酸素環境(沢田,北大)の11講演が行われた.次に,過去の無酸素環境の実態として,白亜紀の古海洋シミュレーション(山中・三角,北大)白亜紀OAE2における海洋環境(大河内ほか,JAMSTEC),南フランス白亜紀黒色頁岩に記録された多様な還元環境レベル(坂本・飯島,JAMSTEC),Lipsの活動史と環境変動(斎藤,IODP-IMI札幌オフィス),テクトニクスと無酸素環境(高嶋,北大),大型化石からみた無酸素環境(栗原ほか,三笠博物館),北海道の白亜紀OAE研究(長谷川,金沢大)の7講演が行われた.両者の講演が終了した後,討論をおこなったところ,現在の海洋で生じている無酸素環境は,微化石の解析,化学元素の分析,無痕相の観察,バイオマーカーの分析などを用いれば,過去の地層でも十分認識できる可能性が高いことが明らかとなった.本研究では,IODPの掘削の主要課題である「白亜紀の無酸素事変」に対する掘削プロポーザルを作成するため,「現在と過去の無(貧)酸素環境を考える」のワークショップを1月10日から12日の3日間,北海道大学E302号室で開催した.最初に,現世の無酸素環境を理解するため,貧酸素環境に生息する底生生物群集(堤,熊本県立大),沿岸閉鎖海域の無酸素水塊の発達様式(風呂田,東邦大),無酸素環境における物質循環(門谷,北大),貝池・日本海における無酸素環境(松元,JAMSTEC),堆積物中のバクテリア群集構造と堆積環境(竹内,産総研),微好気嫌気環境での微生物の生態(加藤,静岡大),Redox of the Earth system evolution(山口,JAMSTEC),無機地球化学からみた無酸素環境(川幡,産総研),oxic/anoxic境界における生物地球科学(山中,九州大),アミノ酸有機物と黒色頁岩(高野,産総研),バイオマーカーからみた無酸素環境(沢田,北大)の11講演が行われた.次に,過去の無酸素環境の実態として,白亜紀の古海洋シミュレーション(山中・三角,北大)白亜紀OAE2における海洋環境(大河内ほか,JAMSTEC),南フランス白亜紀黒色頁岩に記録された多様な還元環境レベル(坂本・飯島,JAMSTEC),Lipsの活動史と環境変動(斎藤,IODP-IMI札幌オフィス),テクトニクスと無酸素環境(高嶋,北大),大型化石からみた無酸素環境(栗原ほか,三笠博物館),北海道の白亜紀OAE研究(長谷川,金沢大)の7講演が行われた.両者の講演が終了した後,討論をおこなったところ,現在の海洋で生じている無酸素環境は,微化石の解析,化学元素の分析,無痕相の観察,バイオマーカーの分析などを用いれば,過去の地層でも十分認識できる可能性が高いことが明らかとなった.
低線量率遠隔照射法と温熱療法併用の臨床的試み

Boost治療として低線量率遠隔照射法を試みた高度進行癌は今年度で、138例となった。そのうち温熱療法との併用を行なったのは34例で、内訳は食道癌20例、膵胆道系癌7例、頭頸部癌2例、多発性肝転移2例、胃癌1例、直腸癌1例および子宮癌1例であった。多発性肝転移例以外はいずれも5060Gyの通常分割照射後に癌残存を認めた高度進行例である。照射は通常照射50Gy後に低線量率遠隔照射法(1時間1Gy,1日4Gy,週23回)で24Gy追加するのを原則とした。温熱療法は週1回低線量率遠隔照射直前に施行し、42.5°C1時間加温を目標とした。本年度はBoost治療として低線量率遠隔照射単独治療を行った。104例中脳腫瘍26例を除いた78例(食道癌46例、膵胆道系癌7例、頭頸部癌5例、大腸癌10例、その他10例)の治療成績と比較し、温熱療法併用の有用性について最終的に検討した。症例構成をみると食道癌では温熱療法時内腔電極を挿入する必要があるため温熱療法併用群の癌種は内腔電極が挿入可能な大きさであることが必要で、またある程度全身状態が良好でなければならず、温熱療法群に多少有利な症例が偏っていた。局所効果をみると温熱療法併用群のCR率は18%(6/(34))、非併用群のCR率は26%((20)/(78))で両群に差はなかった。食道癌、膵胆道系癌の局所制御率も両群でほぼ同じであった。両群とも治療を要する早期障害はなかったが、晩期障害は高度であった。温熱療法群の晩期障害発生率は12%(4/(34))、非併用群の障害発生率は19%((15)/(78))で両群に大きな差はなかった。治療前転移(-)例について経過中の転移出現率をみると温熱療法併用群で55%((11)/(20))、非併用群で34%((18)/(53))で温熱療法併用群にやや高い傾向がみられた。また両群の生存率を癌種別、病期別に検討したが差はみられなかった。難治性癌の治療成績向上を期待して低線量率遠隔照射法と温熱療法とを併用したが、併用の意義は高くないという結果であった。Boost治療として低線量率遠隔照射を試みた119例の高度進行癌の中22例に温熱との併用療法を行った.

内訳は食道癌11例,膵胆道癌4例,頭頚部癌2例,大腸癌2例,子宮癌1例,乳癌肝転移2例で,いずれも5060Gyの通常照射後に癌残存を認めた高度進行例である.通常照射50Gy後に低線量率遠隔照射方法(1時間1Gy, 1日4時間,週23回)で24Gy追加するのを原則とした.温熱療法は週1回低線量率遠隔照射直前に施行し, 42°C1時間加温を目標とした.低線量率遠隔照射法と温熱療法による早期障害(〓気,血球減少等)は低線量率遠隔照射単独例に比較し軽度であった.単独例の低線量率照射は1日7Gyであるが,温熱併用群の低線量率照射は1日4Gyと少ないためと考えられる.全例高度進行癌であるが15例(68%)に著明な腫瘍縮小を認めた.残りの例も腫瘍は残存するが経過中腫瘍の増大をみない例が多く,大部分が凝固壊死に陥っている可能性がある. 12例が既に死亡.食道癌8例,膵胆道癌2例,大腸癌,頭頚部癌各1例で生存期間は432カ月,平均12カ月であった.残りの10例は310カ月現在生存中である.死亡した12例中3例は局所に癌(-)で死亡している.晩期障害はみられなかった.低線量率照射と温熱との併用療法は障害も少なく,局所効果も良好という結果であった.また乳癌肝転移の2例は全肝に多数の転移を認めた症例で,温熱療法と併用して低線量率遠隔照射法で全肝に18Gy(3Gy×6)照射した. 1例は著明な転移巣縮小を認め,外来通院が可能となり, 10カ月経過した現在,多少肝機能障害を認めるが元気に通院している.他の1例も転移巣縮小を認めたが,現在腹水進行中である.肝転移巣に対して通常法で2025Gy全肝照射すると大多数が肝不全で死亡するので,本法はこうした末期癌に対しても有用な治療法と考えられる.Boost治療として低線量率遠隔照射を試みた高度進行癌症例は今年度までに129例になった。その中で温熱との併用療法を行なったのは32例で内訳は食道癌16例、膵胆道癌8例、頭系頚部癌2例、大腸癌2例、子宮癌1例、多発性肝転移3例で、多発性肝転移以外はいずれも5060GYの通常照射法後に癌残存を認めた高度進行行列である。通常照射50GY後に低線量率遠隔照射法(1時間1GY、1日4時間、週23回)で24GY追加するのを原則とした。温熱療法は週1回低線量率遠隔照射直前に施行し、42.5^。C1時間加熱を目標とした。低線量率遠隔照射と温熱との併用療法による早期障害はやはり前年度までの症例と同様、低線量率遠隔照射単独例に比較し軽度であった。1日4GYの照射が良い様である。(低線量率遠隔照射単独例1日7GYはoverdoseであったように思われる。)全例高度進行癌であるが20例(63%)に著明な腫瘍縮小を認めた。残りの例も腫瘍は残存するが経過中腫瘍の増大をみない例が多く、大部分が凝固壊死に陥っている可能性がある。現在まで20例が死亡、食道癌10例、膵胆道癌6例、大腸癌、頭頚部癌各1例、多発性肝転移2例で生存率期間は436ヶ月で平均13ヶ月であった。残りの12例は216ヶ月現在生存中である。1日7GYを照射した低線量率遠隔照射単独の症例では小腸〓孔等の晩期障害が認められたが、この併用療法では現在までのところ晩期障害は認められていない。概してこの1日4GYの低線量率遠隔照射と温熱との併用療法は障害も少なく、局所効果も良好と云える。乳癌の多発性肝転移例に対しての同治療を行ない著効を示した症例を昨年報告したが、剖検時の所見では肝内の転移巣は再増殖を示していなかった。同様の治療(全肝に温熱+18GY (3GY×6)を食道癌の多発性肝転移例にも行なったが、乳癌の症例と同様に著名な縮小効果が得られている。本法はこのような多発性肝転移症例に対しても有用な治療法と考えられている。Boost治療として低線量率遠隔照射法を試みた高度進行癌は今年度で、138例となった。そのうち温熱療法との併用を行ったのは34例で、内訳は食道癌20例、膵胆道系癌7例、頭頚部癌2例、多発性肝転移2例、胃癌1例、直腸癌1例および子宮癌1例であった。多発性肝転移以外はいずれも5060Gyの通常分割照射後に癌残存を認めた高度進行例である。照射は通常照射50Gy後に低線量率遠隔照射法(1時間1Gy,1日4Gy,週23回)で24Gy追加するのを原則とした。温熱療法は週1回低線量率遠隔照射直前にに施行し、42.5°C1時間加温を目標とした。本年度はBoost治療として低線量率遠隔
ポータブルα線スペクトルサーベイメータの開発

ポータブルα線スペクトルサーベイメータの開発・改良を実施した。試作・開発中のポータブルα線スペクトルサーベイメータは、検出器に2000mm^2面積イオン注入型シリコン半導体検出を採用した。Am-241のα核種での分解能100 keV以下の分解能を達成することができた。研究協力関係にある放射線医学総合研究所でNp-237、Am-241、Cm-244の3核種混合電着線源を用いた分解能測定では、Np-237(FWHM;38.1keV)、Am-241(FWHM;23.6keV)、Cm-244(FWHM;2.35keV)であった。また、表示部とコントロールは液晶タブレットを採用しているが今後の開発研究のためノートPCで操作ができるように改良した。本学所有のAm-241の密封α核種を用いて、検出器と線源の距離、線源のX-Y軸位置によるスペクトルデータの収集を実施した。また、本学所有のAm-241α線源の強度が強いため、線源全面にアルミ箔のピンホールを作成し、そのピンホールサイズを種々変更してスペクトルデータの収集を実施した。空気の影響がないα線スペクトルを得るため、真空容器(オイルポンプで吸引)を作成し、その容器に検出器を設置できる構造として空気の減弱の少ないα線スペクトルを測定した。そのスペクトルから半値幅(FWHM)を求めエネルギー分解能を測定した。その結果、100keV以下の分解能を得ることが確認することができた。ただし、種々の測定条件での測定中であるので、確定まで時間を有している。以前より原子力規制庁に申請中であったRa-223の使用許可を得ることができ本学でもRa-223を使用する環境が整った。また研究協力関係にある放射線医学総合研究所でその他のα線測定器との比較検討することができた。α種スペクトルサーベイメータの開発研究は大方順調に進捗している。平成30年度は、ポータブルα線スペクトルサーベイメータの開発・改良を実施した。以前より原子力規制庁に申請中であったRa-223の使用許可を得ることができた。安価なポータブルα線スペクトルサーベイメータの開発・改良は2018-2019年度に実施する。2018年度において大面積イオン注入型シリコン半導体検出を採用しAm-241のα核種での性能評価は大方実施したが1核種のみなので2019年度はα線エネルギーの異なる核種;Am-241,Gd-148,Cm-244の3核種セット(セット販売)を購入し正確なエネルギー校正を実施する。エネルギーの異なる3ポイントで実施することで高精度化を図る。AIを用いた自然α核種との弁別機能の開発を2019年度-2020年度に実施する。自然界には大地放射線源と呼ばれるトリウム系列核種、ウラン系列核種、アクチニウム系列核種や系列を持たない単独で存在する長半減期核種が存在し、それらの核種からのα線がバックグラウンドとして存在する。α線の計測ではバックグラウンドの取扱が重要な項目であり無視できない。シミュレーション体系および深層学習ニューラルネットワーク( Deep Learning Neural Network: DLNN )の学習体系を構築してAI ( Artificial Intelligence:AI))機能を採用することにより、バックグランド等の影響を適切に排除し正確なα線計測の実現を可能とする。そのため、α線の校正場を申請者の施設に構築する。α核種の合理的な放射線安全管理方法の提案を2021年度に進める。最終年度では塩化ラジウム内用療法に携わっている方やα核種の取り扱いに精通している方に使用していただき、改善点の洗い出しをし、最終調整を行い臨床現場に則した合理的な放射線管理方法を提案し、作業従事者に必要な作業・管理マニュアルを作成する。

研究協力関係にある放射線医学総合研究所でNp-237、Am-241、Cm-244の3核種混合電着線源を用いた分解能測定では、Np-237(FWHM;38.1keV)、Am-241(FWHM;23.6keV)、Cm-244(FWHM;2.35keV)であった。また、表示部とコントロールは液晶タブレットを採用しているが今後の開発研究のためノートPCで操作ができるように改良した。本学所有のAm-241の密封α核種を用いて、検出器と線源の距離、線源のX-Y軸位置によるスペクトルデータの収集を実施した。また、本学所有のAm-241α線源の強度が強いため、線源全面にアルミ箔のピンホールを作成し、そのピンホールサイズを種々変更してスペクトルデータの収集を実施した。空気の影響がないα線スペクトルを得るため、真空容器(オイルポンプで吸引)を作成し、その容器に検出器を設置できる構造として空気の減弱の少ないα線スペクトルを測定した。そのスペクトルから半値幅(FWHM)を求めエネルギー分解能を測定した。その結果、100keV以下の分解能を得ることが確認することができた。ただし、種々の測定条件での測定中であるので、確定まで時間を有している。以前より原子力規制庁に申請中であったRa-223の使用許可を得ることができ本学でもRa-223を使用する環境が整った。また研究協力関係にある放射線医学総合研究所でその他のα線測定器との比較検討することができた。α種スペクトルサーベイメータの開発研究は大方順調に進捗している。平成30年度は、ポータブルα線スペクトルサーベイメータの開発・改良を実施した。試作・開発中のポータブルα線スペクトルサーベイメータは、検出器に2000mm^2面積イオン注入型シリコン半導体検出を採用した。Am-241のα核種での分解能100 keV以下の分解能を達成することができた。以前より原子力規制庁に申請中であったRa-223の使用許可を得ることができた。安価なポータブルα線スペクトルサーベイメータの開発・改良は2018-2019年度に実施する。
細胞ディスプレイ法によるがん特異的TCR の親和性成熟とその創薬への応用

TCR(T細胞受容体)の親和性の成熟をin vitroで行う方法として、ファージディスプレイ法があるが、もともとTCRは抗体に比べて、抗原との親和性が低く、そのため、抗原へのきわめて高精度な特異性があっても、一価での親和性が低いTCRでは、ファージディスプレイ法による親和性の成熟は困難であった。そこで、ファージディスプレイ法に代わる新たな親和性の成熟方法として、「293T細胞ディスプレイ法」を考案した。遺伝子導入効率のよい293T細胞をベースに、安定してTCRが細胞表面に発現するためには、CD3の4つのサブユニットγδεζが必要である。また、TCRがMHCと反応するときに、補助分子CD8αβが必要である。はじめに、293T細胞に、CD3の4つのサブユニットの遺伝子と、CD8の2つの遺伝子を、ウイルスベクターを用いて導入しTCRの評価用の細胞を作成した。我々の保有しているがん抗原hTERTに対する野生型のTCRを、293T-CD3細胞に遺伝子導入したところ、MHCテトラマー試薬で、検出できなかった。一方、293T-CD3-CD8細胞に導入したところ、MHCコントロールテトラマーでも陽性に反応性を示し、抗原特異的な反応がみられなかった。CD8は、293T細胞上に発現させると、非特異的にMHCに結合することが考えられた。この結果から、あえて、293T細胞に補助分子CD8分子を導入しない293T-CD3細胞を用いることで、TCRの抗原認識部位(相補性決定領域、CDR)に変異が入り高親和性になったときにのみ、MHCテトラマーが反応する系が構築できるのではないかと考えた。次に、hTERTに対するTCRα鎖とβ鎖のCDRに変異を導入したTCR遺伝子ライブラリーを作成した。この遺伝子ライブラリーを293T-CD3細胞に導入したところ、野生株に比べてhTERTに反応性のよいものが含まれていることが確認できた。TCRの評価用の細胞の構築するため、CD3のサブユニットを2A-peptideで繋げたCD3とCD8を、レトロウイルス、及び、ウイルスレンチウイルスを用いて、293T細胞に導入した。導入した遺伝子が多いためか、目的の遺伝子の発現が低く負荷の少ない細胞が増えるため、安定的に発現させるには、CD3とCD8遺伝子導入の方法を改善する必要があった。そのため、導入細胞内でホストゲノムDNAへ取込まれずに、安定的に複製・維持され、目的遺伝子を長期間発現させることが可能なepisomal型タンパク質発現ベクターpEB Multivectorなどを使用するなど、様々な改良を試みて、安定的に細胞上に発現させるための条件を構築した。hTERTに対するTCRのα鎖とβ鎖のCDRは、それぞれ3つあり、それらのCDRに、ランダムに変異を導入できるプライマーを設計した。PCR法によりに増幅し、pcDNA3ベクターに導入して、TCR遺伝子ライブラリーを作成した。この遺伝子ライブラリーを293T-CD3細胞に導入したところ、フローサイトメトリー法にて、野生株に比べてhTERTに反応性のよいものが含まれていることが確認できたことから、このライブラリーに、高親和性のTCRが含まれている事が示唆された。作成したhTERT TCRライブラリーより、高親和性の遺伝子のクローニングを行い、それぞれのクローンの特徴を検討する。また、得られた高親和性のTCRから、2次ライブラリーを構築し、KD値が高いTCRを取得する。

TCRの評価用の細胞の構築するため、CD3のサブユニットを2A-peptideで繋げたCD3とCD8を、レトロウイルス、及び、ウイルスレンチウイルスを用いて、293T細胞に導入した。導入した遺伝子が多いためか、目的の遺伝子の発現が低く負荷の少ない細胞が増えるため、安定的に発現させるには、CD3とCD8遺伝子導入の方法を改善する必要があった。そのため、導入細胞内でホストゲノムDNAへ取込まれずに、安定的に複製・維持され、目的遺伝子を長期間発現させることが可能なepisomal型タンパク質発現ベクターpEB Multivectorなどを使用するなど、様々な改良を試みて、安定的に細胞上に発現させるための条件を構築した。hTERTに対するTCRのα鎖とβ鎖のCDRは、それぞれ3つあり、それらのCDRに、ランダムに変異を導入できるプライマーを設計した。PCR法によりに増幅し、pcDNA3ベクターに導入して、TCR遺伝子ライブラリーを作成した。この遺伝子ライブラリーを293T-CD3細胞に導入したところ、フローサイトメトリー法にて、野生株に比べてhTERTに反応性のよいものが含まれていることが確認できたことから、このライブラリーに、高親和性のTCRが含まれている事が示唆された。作成したhTERT TCRライブラリーより、高親和性の遺伝子のクローニングを行い、それぞれのクローンの特徴を検討する。また、得られた高親和性のTCRから、2次ライブラリーを構築し、KD値が高いTCRを取得する。2018年4月より愛知県がんセンター研究所から名古屋市立大学医学研究科地域医療教育学教室に異動した為、計画していた一部実験が執り行えず、試薬を購入しなかったため。
マイクロアクチュエータの遠隔駆動のための光・運動変換機構

本研究では、エネルギーの源とその伝達、およびマシン内での動力への変換をマイクロサイズのデバイスで行なうという問題を克服し、単独で自由に動き回る「トラベリングロボット」を実現し得る駆動機構として光電効果と圧電効果を組み合わせた遠隔駆動機構を提案している。光電変換部のa-Si太陽電池の直接接続構造の作製において、従来レーザアブレーションによる加工を行なっていたが、多数のセルの直列接続を作製するには時間がかかり過ぎ(加工時間はセルの数にほぼ比例する)るため、RIEによるドライエッチングによる加工を行なった。加工条件として、反応ガスとしてCF_4とO_2の混合ガスを20sccm:1.0sccmの比率で用い、50mTorrの圧力下でRF電力50Wでのエッチングという最適値を得た。このときのa-Siのエッチングレートは130160nm/min、フォトレジストが120160nm/minとなり、両層の膜厚を考慮に入れると充分な選択比である。また、この条件においては透明・不透明電極のITO,Al,Pt/Tiともエッチングレートは測定誤差以下であった。また、圧電層としてsol-gel PZT薄膜を用いた。製膜プロセスの最適化によりスピンコート3,000rpm→乾燥320゚C×10min→結晶化アニール600゚C×10min(酸素雰囲気中)の条件を得、膜厚750nmの薄膜において電界130kV/m印加によるポーリングによって圧電h_<31>定数で900MV/mというバルクセラミックスに匹敵する圧電膜を得た。更にマイクロ構造を作製する際に必要となるPZTのパターニング条件を最適化した。従来PZTのエッチングに用いられてきた弗酸と塩酸の混合液によるエッチングに代えて、バッファード弗酸と10%塩酸で交互にエッチングすることにより、サイドエッチ量2.5μm以下で再現性良くエッチングすることができた。最後に作製した直列接続太陽電池とカンチレバー型ミニチュアサイズ圧電アクチュエータを接続してチョッピング光照射によりアクチュエータを駆動し、特性を測定した。太陽電池の発生電圧の遮断周波数は無負荷時120Hzであるのに対し、アクチュエータ接続時は60Hzに低下した。しかしながら、アクチュエータの共振周波数である30Hzおよび60Hzにおいて、アクチュエータ駆動時にも発生電圧の低下が見られないことから、アクチュエータ駆動用電源として充分な特性が得られていると言える。光電変換部のa-Si太陽電池の直列接続構造の作製において、レーザアブレーションによる加工を試みた。レーザとしては、現有設備でもっとも高いエネルギが得られるArFエキシマレーザ(波長193nm)を用いた。これにより、絶縁加工線幅10μmまで不透明電極(Al),透明電極(ITO)の絶縁が充分得られることが分かったが、a-Si層を加工すると絶縁が得られなくなった。この原因を究明するため、加工部分およびその周辺部のa-Si層をラマン分光法により調べてみたところ、520cm^<-1>付近にかなり鋭いピークが見られ、a-Siが部分的に結晶化していると推察される。本来a-Siは抵抗率が高く横方向の絶縁性が高いが、レーザ照射により高導電率のpoly-Siが形成されこれが絶縁性を損ねていると考えられる。これを改良するため、レーザの1ショット当たりのエネルギを下げる、加工面積を広げる、フォーカスをぼかすことによりエネルギの集中を押える等の対策を試みたが、太陽電池層の絶縁性は改善されなかった。これは、使用したレーザの波長が193nmと非常に短いことが原因と考えられる。すなわち、非常に短波長のレーザを用いたためa-Si層での吸収深さが浅く、極表面層のみで吸収されるため、化学結合を断ち切る本来のアブレーションの効果以上に熱的効果が大きく、a-Siが一旦熔融した後再結晶化することによりpoly-Siが形成されたと考えられる。これを防ぐため、1)加工用のレーザとして波長の長いXeFエキシマレーザ(351nm)を用いる、2)ウェットエッチングにより直列接続構造を作製する、の二つの方法を検討した。1)に関しては次年度以降実際に加工ができるよう加工系、ガス系を現在整備中である。2)に関して、a-Siを素早くエッチングするために弗酸・硝酸系のエッチャントを用いるため、下部不透明電極としてこのエッチャントに耐えるPt/Tiを採用した。この下部電極を用いてa-Si太陽電池を試作したところ、Alを用いた場合とほぼ変わらない特性を得ることができた。

加工条件として、反応ガスとしてCF_4とO_2の混合ガスを20sccm:1.0sccmの比率で用い、50mTorrの圧力下でRF電力50Wでのエッチングという最適値を得た。このときのa-Siのエッチングレートは130160nm/min、フォトレジストが120160nm/minとなり、両層の膜厚を考慮に入れると充分な選択比である。また、この条件においては透明・不透明電極のITO,Al,Pt/Tiともエッチングレートは測定誤差以下であった。また、圧電層としてsol-gel PZT薄膜を用いた。製膜プロセスの最適化によりスピンコート3,000rpm→乾燥320゚C×10min→結晶化アニール600゚C×10min(酸素雰囲気中)の条件を得、膜厚750nmの薄膜において電界130kV/m印加によるポーリングによって圧電h_<31>定数で900MV/mというバルクセラミックスに匹敵する圧電膜を得た。更にマイクロ構造を作製する際に必要となるPZTのパターニング条件を最適化した。従来PZTのエッチングに用いられてきた弗酸と塩酸の混合液によるエッチングに代えて、バッファード弗酸と10%塩酸で交互にエッチングすることにより、サイドエッチ量2.5μm以下で再現性良くエッチングすることができた。最後に作製した直列接続太陽電池とカンチレバー型ミニチュアサイズ圧電アクチュエータを接続してチョッピング光照射によりアクチュエータを駆動し、特性を測定した。太陽電池の発生電圧の遮断周波数は無負荷時120Hzであるのに対し、アクチュエータ接続時は60Hzに低下した。しかしながら、アクチュエータの共振周波数である30Hzおよび60Hzにおいて、アクチュエータ駆動時にも発生電圧の低下が見られないことから、アクチュエータ駆動用電源として充分な特性が得られていると言える。
蒸留光学分割法の開発

光学活性ホストとラセミ体のゲストを混合すると、後者の一方のエナンチオマーが分子移動を起こして、ホストに包接される。減圧蒸留によって包接されないエナンチオマーを分離したのち,温度を上げて蒸留すると,包接されていたエナンチオマーが得られる。このような全く新しい原理に基づく能率の良い蒸留光学分割法を開発できた。まず,蒸留光学分割に供する優れた包接能と不斉認識能を有する新規ホスト化合物を数多く設計・開発した。たとえば,安価で大量に入手できる天然不斉源である酒石酸を用いて,新しい酒石酸ダイマーホストを各種設計した。これらのホストは従来のモノマーホストに比べて格段に包接能,不斉認識能に優れており,各種のアルコール類を能率良く蒸留光学分割できることがわかった。たとえば,モノマーホストでは分割できない2-ヘキサノールを2回の蒸留操作で100%光学純度で分割することができた。又,このような蒸留分割が能率良く進行することは,固相で分子が動いていることを示しているが,この分子移動の様子をスペクトル測定によって追跡できることも明らかにした。キラル分子の移動の様子は固相CDスペクトル法によって追跡できることも判明した。本年度は主に、蒸留光学分割に利用する不斉認識能の高い光学活性ホストの開発と結晶状態での不斉認識機構の解明を行なった。まず、新規光学活性ホストとして、シクロヘキサン1,4-ジオンおよびシクロヘキサン1,3-ジオンと酒石酸エステルから、それぞれ酒石酸ジオールユニットを2ヶ持つホストを開発した。これらのホストはいずれも高い包接能と優れた不斉認識能を発揮し、従来のホストでは光学分割できなかった,2-ヒドロキシ-2,5,5,トリメチルシクロペンタノン等の光学分割に威力を示した。又、光学活性な1,2-シクロヘキサンジアミンによるビスフェノール誘導体の光学分割を検討したところジアミンとビスフェノールが2:1錯体を形成すると能率良く光学分割できるが、1:1銹体を形成するとラセミ体が取り込まれることが判明した。又、これらの包接結晶中における不斉認識機構を固体CDスペクトルを用いて詳細に研究した。安価な天然キラル源である酒右酸を用いて優れた不斉分離能を有する酒右酸ダイマーホストを各種設計・開発した。そして,従来法では光学分割が極めて困難な脂肪族アルコール類,プロパルギルアルコール類およびシアノヒドリン類の蒸留光学分割に成功した。又,包接結晶中でのこれらのアルコール類と光学活性ダイマーホストとの不斉認識の機構をX線結晶構造解析法を用いて解明することができた。その結果によると,光学活性ダイマーホストの水酸基とゲストアルコールの水酸基との水素結合形成が包接化並びに不斉の認識に重要な役割りを演じていることが判明した。
漢字圏日中バイリンガル児の言語間転移メカニズムの解明

従来の研究の成果として、漢字による言語間転移に認知の発達、中国語知識、日本語語彙力が大きく関係することが明らかになったことから、本研究は従来研究の継続と発展の二方面に分けられる。継続面ではこれまでの横断的・縦断的データ収集を継続する一方で、発展面では従来調査では捉えきれなかった個々の継承日本語児童の語彙力を測定し、転移メカニズムと語彙力の関係を探る。したがって調査は、従来の漢字読み調査の横断調査と縦断調査、及び日中両言語の語彙力調査である。従来の研究で示唆された日中バイリンガル児童の言語間の転移メカニズムを解明することを目標に、不足しているデータを補強し統計処理を可能にするためのものである。
特別養護老人ホームにおける看護職を対象とした「死の看取り」の教育プログラムの開発

研究目的は,特別養護老人ホームの看護職が看取りに関する知識・技術・態度を主体的に修得し,望ましい看取りを実現できる教育プログラムを開発することである.研究方法はアクションリサーチによるデザインとし,看取りの推進に困難性を有するA施設の看護職と看取りに取組んでいないC施設の看護職に,研究者が作成した教育プログラム試案を適用した.結果,教育目標が達成し,かつ遺族から看取りへの満足感が示され,試案の適切性と有効性が確認された.一方,看護職個々の「教授・学習方法」のレデイネスを踏まえ,これらを勉強会に加える必要があることが示され一部修正を加えた.以上から,看護職の看取りの教育プログラムが開発された.研究目的は、特別養護老人ホーム(以下、特養)における看護職を対象とした「死の看取り」の教育プログラムを開発することである。平成24年度は第1段階として、「死の看取り」の推進に困難性を抱えている2つの特養の全職員を質問紙調査を実施し、「死の看取り」の推進を阻害する具体的な要因を抽出した。その後、「死の看取り」を先駆的に実践している看護管理者に対し、これらの阻害要因にどのように対処しているか及び看護職への教育内容を彰からするためにインタビュー調査を実施した。結果、「高齢者の死は日常生活の延長線上にある自然な過程である」「高齢者の尊厳ある生を生ききることを支える」「看護職は医療職としての自覚と看護実践力が必要である」「職員連携による柔軟な体制づくりを行う」「職員は入居者の喜びを家族と共に感じながら成長する」の5つのカテゴリーが抽出された。平成25年度、第2段階から得られた教育内容を検討して、特養の看護職への「死の看取り」の教員プログラム試案を作成した。教育プログラム試案を使用して、特養への介入研究を実施した。教育プログラム試案の大枠は、知識編としての勉強会の実施、実践編としての「死の看取り」の実践である。介入研究方法は、研究者が看護職をサポートしながら教育プログラム試案を使用したアクションリサーチを用いて実施した。介入研究における教育プログラム試案の評価は、現在、フィールドノートを用いて収集したデータの分析をしている段階である。また、現在、第3段階の「死の看取り」の教育プログラム試案評価としての遺族調査を実施している。遺族調査の分析に続いて、平成26年度は施設職員への質問紙調査を実施し、介入前後での意識の変化について調査をする予定である。これらの分析をすべて終えた段階で、特養の看護職を対象とした「死の看取り」の教育プログラムを完成させる。初年度(24年度)は、特養の看護職の「死の看取り」の教育プログラム試案を開発するために、先行研究による「死の看取り」の阻害要因の分析を実施し、施設内看取りの実践に困難性を抱えている特養2施設の職員に介入前の意識調査を実施した。結果、施設内看取りの実践に困難性を抱えている特養2施設の看取りを阻害する要因は〈入居者本人の意思がわからない〉〈介護職の不足〉〈家族が高齢者の自然な死を理解していない〉等、入居者本人と家族に関連する要因及び人員不足等の項目が多かった。また、看取りを推進するために必要な看護職の能力は、〈多職種と協働・連携する能力〉が最も多かった。これらの看取りの阻害要因を解消して、多職種と協働・連携する能力を身につけるための教育内容を検討するため、「死の看取り」を推進している特養の看護管理者を対象に、インタビュー調査を実施した。結果、多職種が連携して高齢者個々が望む死を具現化するためには、ケア提供パートナーである家族を支援しながら、家族及び多職種が本人の生活史および環境づくりについて話し合いケア実践を行うことや、看取り後の振り返りを実施することによって職員の喪失感を軽減する等が重要であることがわかった。また、満足した「死の看取り」とは、美しいご遺体、家族からの謝意、職員の達成感が要因として存在していることが明らかになった。これらの結果を基本資料として「死の看取り」の教育プログラム試案を作成した。本研究目的は、特別養護老人ホーム(以下、特養)における看護職を対象とした「死の看取り」の教育プログラムを開発することである。平成24年度は、第1段階として、「死の看取り」が推進できない理由を先行研究から抽出し、質問紙を作成した。その質問紙を用いて、「死の看取り」の推進に困難性を抱えている特養2施設の職員に対する自記式質問紙調査を実施し、「死の看取り」を推進する上での阻害要因を明らかにした。次に、阻害要因を回避し、「死の看取り」を推進する上での取組みから、看護職の教育内容を明らかにするために、「死の看取り」に先進的取組みをしている特養看護管理者4人に対するフォーカスグループインタビュー調査を実施した。以上の結果および文献検討より、特養看護職を対象とした「死の看取り」の教育プログラム試案(以下、教育プログラム試案)を作成した。平成25年度は、「死の看取り」の推進に困難性を抱えている特養2施設に対し、第1段階で作成した教育プログラム試案に基づいて、研究者が看護職をサポートしながら「死の看取り」の勉強会および「死の看取り」の実践を実施した。