hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病の皮膚創傷における治癒遅延のメカニズム-糖尿病マウス皮膚の形態学的研究

糖尿病マウス(糖尿病群)の皮膚創傷治癒過程の中でも肉芽期に注目し、正常な治癒過程を示す対照群と形態学的に比較観察した。糖尿病群では、炎症期の延長、表皮回復と創幅の縮小の遅延がみられ、治癒が遅延していた。肉芽期では、対照群にはみられない線維成分が存在し、その部分に細網線維を確認した。同部位に血管新生と膠原線維の新生がみられなかったことから、線維成分の残存が治癒遅延に影響していることが示唆された。研究協力者からの指導をもとに、創作製を外科用ハサミでの切開から、生検トレパン(3mm)を使用した方法に変更し、対照マウス、糖尿病マウス(以下、糖尿病群)を用いて実験を行い、データを収集した。生検トレパンで作製した創傷は切開創よりも創面積が大きくなるため、受傷後15日目までのデータに加え、受傷後20日目まで観察した。創部は創周囲を含めてデジタルカメラにて経時的に撮影し、創収縮率を解析した。摘出した組織は、常法に従い、固定、脱水後、パラフィン、樹脂に包埋した。ヘマトキシリン・エオジン染色、エラスチカ・ゴールドナー変法染色、渡銀染色を施し、光学顕微鏡下での観察を進めた。また、凍結切片を作製し、フィブロネクチンと血管内皮細胞の局在をそれぞれ免疫組織化学的に観察できるか確認した。平成24年度は膠原線維も特定できるよう進める予定である。今後、対照群と比較して、糖尿病群にみられる線維成分のフィブロネクチン、膠原線維、細網線維の量と構造を明らかにし、その部位の新生血管の形成の様子を観察することで、糖尿病マウスの肉芽期の創部にみられる線維成分と血管新生の関係性から、肉芽期における治癒遅延のメカニズムを形態学的に明らかにできると考えられる。さらに、今年度は昨年度に未実施であった電子顕微鏡下での微細構造の観察を行い、光顕での観察結果と合わせて考察する予定である。また、研究実施計画では肉芽期を0.5日間隔で観察するとしたが、生検トレパンによる創作方法では創面積が広いことから、1日間隔で肉芽期のダイナミックな治癒過程が観察できるため、肉芽期においては、1日間隔でのデータをまとめる予定である。今年度は昨年度の生検トレパンによる創作製方法を確立しデータを揃えるための実験を行った。創部は創周囲を含めデジタルカメラにて経時的に撮影した。摘出した組織は、パラフィン包埋用、凍結切片用、樹脂包埋用に分け、それぞれ常法に従い、固定、脱水、包埋した。パラフィン切片はヘマトキシリン・エオジン染色、エラスチカ・ゴールドナー変法染色、渡銀染色を施し、光学顕微鏡(光顕)下での観察を進めた。凍結切片ではフィブロネクチンと血管内皮細胞の局在を免疫組織化学的に観察した。樹脂ブロックからは準超薄切片を作製しトルイジンブルー染色にて観察を行った。肉眼的には、受傷後15日目で両群ともに創部は瘢痕化していた。光顕的には、糖尿病群の肉芽期では対照群にはみられない帯状の線維成分が存在し、その部位に線維芽細胞や新生血管を主とする肉芽組織の存在を認めなかった。組織再建期では炎症細胞である好中球やマクロファージの存在を認め、15日目では肉眼的には対照群と同様に治癒に至っていたが、対照群に比べて膠原線維の分布が疎であった。肉芽期から組織再建期の線維成分の変化を渡銀染色でみたところ、対照群では、5日目には細網線維と膠原線維が混在していたが、次第に膠原線維に置き換わり、15日目には膠原線維が密に分布していた。糖尿病群の5日目に創部中層でみられた線維成分において細網線維を確認し、その周りの肉芽組織では膠原線維の分布を認めた。細網線維は7日目では創全体に、15日目では創部表層から中層でみられ、膠原線維の新生が遅延していた。また5日目に糖尿病群でみられた線維成分においてフィブロネクチンの局在を確認した。以上、本課題により糖尿病群の肉芽期でみられた線維成分の残存が治癒遅延に影響していることが示唆された。平成23年度に計画していた電子顕微鏡での観察ができていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。創作成方法を外科用ハサミを用いた方法から、生検トレパンを用いた方法に変更する。研究実施計画では肉芽期を0.5日間隔で観察するとしたが、生検トレパンを使用した創傷は1日間隔で肉芽期のダイナミックな治癒過程が観察できるため、肉芽期においては、1日間隔でのデータをまとめる予定である。
腫瘍関連P13Kの選択的遮断を基盤とするメラノーマに対する分子標的治療法の創生

メラノサイト特異的PTENホモ欠失マウスを作成し、PI3Kの下流分子が如何に変化するかを検討した。その結果、PTENホモ欠失メラノサイトは野生型と比べて、Bcl-2、p19Arf、p21cip/wafl1、p53などの発現が増強し、かつp27kip1の発現が減少していた。さらにPTENホモ欠失メラノサイトは2段階化学発癌処理により生じたメラノーマ細胞と比べて、Erkの活性化が増強、p27kip1の発現が減少、またp16Ink4aとp19Arfの発現が著明に増加していた。これらの所見は、2段階化学発癌処理によりメラノーマが生じる際には、PI3K依存性のAkt活性化、PI3K非依存性のErkの活性化、さらにp27kip1とBcl-2の減少が協調的に作用していることを示唆するものである。さらに如何なるPI3Kアイソフォームが、細胞増殖やアポトーシス抵抗性に関与するかを検討するため、PTENホモ欠失マウス、PI3Kγホモ欠失マウスとPI3Kαヘテロ欠失マウスに放射線5Gyを照射したところ、PTENホモ欠失マウスは体毛の色調に変化が無かったが、PI3Kαヘテロ欠失マウスとPI3Kγホモ欠失マウスでは白髪化した。これらの所見は、PI3KγとPI3Kαがメラノサイト幹細胞の維持に大きな役割を果たしていることを示唆するものである。メラノーマの発症機序を「メラノサイト幹細胞におけるPTEN欠失を分子基盤とする細胞増殖とアポトーシスの異常」と捉えるとするならば、疾病原因たるPTEN下流経路の異常を制御することが、メラノーマの克服に直結すると演繹されよう。今後はPI3KαとPI3Kγを治療標的分子として、その特異的阻害剤を探索することに研究の主眼を置きたい。PI3Kはその基質特異性からクラスI、II、IIIに分類される。クラスI PI3K(IA、IB)は細胞内のPI(3,4,5)P3産生の主要経路であり、触媒サブユニット(p100α、p100β、p100γ、p100δ)と調節サブユニット(p85α、p85β、p55α、p55γ、p50α)で構成されている。これらの各触媒サブユニットと調節サブユニット間の結合の優先的な組み合わせや、それに起因する酵素活性の相違に関しては未だ不明な点が多い。これまで我々は、Cre-loxPシステムを利用して、Dctプロモーター下にCreを発現させたDct-CreトランスジェニックマウスとPTEN floxマウスを交配して、メラノサイト特異的PTENホモ欠損マウスを作製した。このマウスの生物学的特性を検討したところ、PI3K-Akt系下流分子の活性化により、メラノーマの発生に加えて、メラノサイトの細胞増殖能亢進やアポトーシス抵抗性の増強などを起こした(投稿中)。そこでメラノサイトにおけるPI3Kの発癌過程における役割を解析するため、上記のDct-Cre PTEN flox/floxマウスと、各々の触媒サブユニット(p110α、p110γ、p110δ、p85α)遺伝子にloxP配列を導入したマウスを交配し、メラノサイト特異的にPTENとPI3K触媒サブユニットがいずれもホモ欠損になった遺伝子改変マウスを作成することを試みている。この研究戦略により、色素細胞の発癌に関与しているPI3Kサブユニットが特定され、その選択的遮断を基盤とした新しい分子標的治療法が創生されるものと期待される。
先端光源を利用した銅タンパク質の構造と機能の解明

金属タンパク質は生体内において重要な役割を果たしており,第二配位圏に位置するアミノ酸側鎖と配位子の間に生じる非共有結合性の弱い相互作用が,タンパク質の機能発現に重要な働きを持つことが明らかになっている。本研究では,ブルー銅タンパク質の第二配位圏を様々なアミノ酸に置換して活性中心の電子状態への影響とタンパク質の機能の相関について系統的に研究することを目的としている.本年度は、第二配位圏に芳香族アミノ酸であるフェニルアラニン(Phel2)を有しているオシダ由来プラストシアニン(オシダPc)のX線吸収スペクトルの解析を行い,活性中心の電子状態解析を行った.その結果,酸化型オシダPcのCuの電子状態は,pHの変化に関わらず同じ電子状態を保っていることが明らかになった.また,Cuとアキシアル位の配位子であるメチオニンの結合距離は,他の高等植物由来プラストシアニンに比べて異常に長い距離である3.9Aに得られた.この結合距離もpHによる変化がなかったことから,オシダPcは第二配位圏に位置しているPhel2と配位子の間の相互作用によってpH変化による活性中心構造の変化を少なく保てていることが明らかになった.また,脱窒菌内で電子伝達体として機能しているシュウドアズリンの野生型と第二配位圏のアミノ酸を様々なアミノ酸に置換したシュウドアズリン変異体のX線吸収スペクトルの解析を行ったところ,第二配位圏にPheを導入したシュウドアズリン変異体はオシダPcに似た電子状態を示し,Cuとエクアトリアル位の配位原子であるシステインチオラートの結合距離は2.14Aに現れた.一方,第二配位圏に脂肪族アミノ酸であるバリンを導入した変異体では,Cuとシステインチオラートの結合距離は2」7Aに得られた.このことから,第二配位圏のアミノ酸側鎖と配位子の間の弱い相互作用が,活性中心金属と配位原子の共有結合1生に大きな影響を与えていることが明らかとなった.金属タンパク質は、生体内において重要な役割を果たしており、分子内における非共有結合性の弱い相互作用がタンパク質の機能発現に重要な働きを持つことが明らかになっている。また第二配位圏に位置するアミノ酸側鎖と、配位子の間に生じる非共有結合性の弱い相互作用が、タンパク質の機能発現に重要な働きを持つことが明らかになっている。本研究では、ブルー銅タンパク質の第二配位圏を様々なアミノ酸に置換し、活性中心の電子状態への影響とタンパク質の機能の相関について系統的に研究することを目的としている。本年度は、銅タンパク質であるシュウドアズリンの野生型と、第二配位圏に様々なアミノ酸を置換した変異体シュウドアズリンのX線吸収スペクトルを測定し、銅のK吸収端スペクトルから銅イオンの電子状態解析と広域X線吸収微細構造スペクトルから金属イオン周辺の構造について解析を行った。第二配位圏に芳香族アミノ酸を置換した変異体の銅イオンの電子状態解析の結果から、活性中心の銅イオンがより還元された状態に近いことが明らかとなった。また配位原子であるチオラートの電子状態解析から、芳香族アミノ酸を導入することで銅イオンとチオラートの共有結合性が高くなることが示唆された。広域X線吸収微細構造スペクトルの比較をしたところ、約3Aまでのスペクトルの大きな変化はみられなかった。このことから、野生型シュウドアズリンと芳香族アミノ酸置換変異体では活性中心構造は、大きく変化していないと考えられる。これらのことから、第二配位圏のアミノ酸残基と配位子の間の弱い相互作用が活性中心の電子状態を大きく変化させることができるということが分かった。本研究では,ブルー銅タンパク質の第二配位圏を様々なアミノ酸に置換して活性中心の電子状態への影響とタンパク質の機能の相関について系統的に研究することを目的としている.本年度は、第二配位圏に芳香族アミノ酸であるフェニルアラニン(Phel2)を有しているオシダ由来プラストシアニン(オシダPc)のX線吸収スペクトルの解析を行い,活性中心の電子状態解析を行った.その結果,酸化型オシダPcのCuの電子状態は,pHの変化に関わらず同じ電子状態を保っていることが明らかになった.また,Cuとアキシアル位の配位子であるメチオニンの結合距離は,他の高等植物由来プラストシアニンに比べて異常に長い距離である3.9Aに得られた.この結合距離もpHによる変化がなかったことから,オシダPcは第二配位圏に位置しているPhel2と配位子の間の相互作用によってpH変化による活性中心構造の変化を少なく保てていることが明らかになった.また,脱窒菌内で電子伝達体として機能しているシュウドアズリンの野生型と第二配位圏のアミノ酸を様々なアミノ酸に置換したシュウドアズリン変異体のX線吸収スペクトルの解析を行ったところ,第二配位圏にPheを導入したシュウドアズリン変異体はオシダPcに似た電子状態を示し,Cuとエクアトリアル位の配位原子であるシステインチオラートの結合距離は2.14Aに現れた.一方,第二配位圏に脂肪族アミノ酸であるバリンを導入した変異体では,Cuとシステインチオラートの結合距離は2」7Aに得られた.このことから,第二配位圏のアミノ酸側鎖と配位子の間の弱い相互作用が,活性中心金属と配位原子の共有結合1生に大きな影響を与えていることが明らかとなった.

本研究の目的は、第二配位圏に位置するアミノ酸残基と配位子の間に生じる弱い相互作用について、系統的な知見を得ることである。金属タンパク質において、この第二配位圏に芳香族アミノ酸が位置することで、ユニークな機能発現をしているものが多いため、芳香族アミノ酸と活性中心の電子状態の変化を明らかに出来た事は重要であると考えられるためである。東日本大震災の影響により測定できなかった共鳴ラマン分光法の測定を行い、活性中心の銅イオンと配位子の結合距離の変化について検討し、電子移動反応についての検討はストップトフロー法を用いて行う予定である。また、X線吸収分光法から得られた電子状態と電子移動反応の変化、また活性中心の結合距離の変化を系統的に整理していく。
線量勾配を考慮した新しい線量分布解析法の確立

本研究の目的は、放射線治療におけるフィルムを用いた線量分布評価法として、線量勾配を考慮した新しい解析方法であるGradient法を確立することである。一般的に、放射線計測はポアソン統計に従うことから、統計学に基づいた判定基準を提案した。統計学的な評価を可能とするために、測定に起因する不確かさおよび位置ずれに起因する不確かさを評価する手法を開発し、複数の施設にて実測による検証を行った。本研究の目的は、放射線治療におけるフィルムを用いた相対線量分布検証測定において、線量勾配を考慮した新しい解析方法を提案し、臨床での強度変調放射線治療の品質保証測定における有用性を評価することである。本研究では、フィルムによる測定を行うことが必須であり、実際の治療に即した状況で照射を行うためには患者を模擬したファントムが必要となる。本研究では、日本臨床腫瘍研究グループ(JCOG)内にある放射線治療グループの医学物理WGで設計された訪問調査用ファントムを参考に、より広い範囲で測定することを可能とするための頭尾方向に拡張したファントムを設計し、水等価物質を用いて測定用のファントムを製作した。一方、線量分布解析では、専用のソフトウェアが必要であるため、市販されている線量分布解析ソフトのアドイン開発を行い、Gradient法による解析が可能となった。Gradient法ではフィルムの誤差を解析の中に含ませることができるが、フィルムに付いた小さな傷や汚れなどにより誤差の評価が正確に行えないという問題があった。この問題を解決するために、解析範囲に含まれるフィルムをスキャナで読み取り、画素値ヒストグラムを作成して、統計的に優位に外れた値は傷や汚れであると自動判別できるアルゴリズムを作成した。また、スキャナによる読み取りや照射が不均一な場合にも、誤差を大きくする要因となるため、誤差の成り立ちについて統計学的な考察を行い、緩やかな画素値の勾配がある場合でも真の誤差を推定できる方法を考案し、仮想的に勾配を加えた画像に対して正確に真の誤差値を推定できることを実証した。製作したファントムおよび開発したアドインソフトを用いて、複数の施設において強度変調放射線治療を想定した照射に対するフィルム測定を行い、Gamma法およびGradient法による解析を実施し、現在解析結果について検証中である。平成27年度は、研究の準備段階と位置づけ、測定に必要なファントムの製作を完了した。線量分布解析のための新しい解析法であるGradient法で必要となるフィルムの誤差評価方法について一定の成果が得られており、順調に進展していると判断した。本研究の目的は、放射線治療におけるフィルムを用いた新しい線量分布評解析方法として、線量勾配を考慮することで線量誤差と位置誤差を有機的に結合した判定が可能なGradient法を提案し、その基礎理論を確立することである。本研究では、フィルムによる測定を行うことが必須であり、実際の治療に即した状況で照射を行うためには患者を模擬したファントムが必要となるため、日本臨床腫瘍研究グループ(JCOG)放射線治療グループ・医学物理WGで設計されたファントムを参考にした専用ファントムを製作した。また、線量分布解析では、専用のソフトウェアが必要であるため、従来から用いられているGamma法および本研究にて提案しているGradient法を同一条件で比較することが可能な線量分布解析ソフトの開発を行い、基本的な機能を実装した。Gradient法では線量勾配による影響を考慮して合否判定を行っているが、線量勾配が急激に変化する境界において判定基準が極端に変化する現象が問題となっていた。この現象が発生する原因を調査したところ、原理的に極端な変化が生じることが判明した。そこで、この現象が発生する原因を特定し、判定基準を滑らかに結合することが可能なアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムを実装したGradient法による判定結果と従来の極端に判定基準が変化する状態での判定結果ではやや許容できない違いが観察されたため、アルゴリズムの実装は必須であることが確認された。Gradient法による解析を行うためには、専用のソフトウェアが必要であるため、市販されている線量分布解析ソフトのアドイン開発を進めていたが、開発協力者の異動に伴い、開発の中断を余儀なくされた。そこで、改めて自作での線量分布解析ソフトの開発に着手したため、研究計画が大幅に遅れる結果となった。しかし、これまでのように市販ソフトをベースとした開発では限界のあった点を自作ソフトウェアでは自由に変更できることから、結果として、より高度な解析を行うことが可能となった。Gradient法は、計画線量と実測の違いと位置ずれを考慮することできる解析方法であるが、Gamma法と異なり、位置ずれに対して線量勾配を乗ずることで単位を統一した解析が可能であるという特徴があった。しかし、合否判定基準においては、Gamma法と同様に設定した数値の根拠となる理由に乏しかった。そこで、測定には統計的な誤差が存在することから、「統計上考えられない結果」を示した場合のみを「否」とする統計学的判定基準を着想した。一般的に、放射線計測はポアソン統計に従うことから、測定に伴う不確かさの評価を行い、包含係数を加味して判定基準としてpass rate 95% (k=2)および99% (k=3)とすることで統計学的に意味のある判定が可能であると考えた。一方、位置ずれに起因する不確かさは従来のGradient法で用いていた判定式に加えることが困難であることから、判定式から位置ずれによる影響を削除し、判定基準側に加えることとした。また、位置ずれに起因する不確かさを評価するための方法を考案し、実測による評価を行った。

新しい判定式では、測定に起因する不確かさおよび位置ずれに起因する不確かさの両方が必要となることから、複数の施設にて測定実験を実施した。しかし、位置ずれに起因する不確かさ評価については、測定系の誤差を含んでいると思われる結果となったため、不確かさの再評価の必要性が示唆された。本研究の目的は、放射線治療におけるフィルムを用いた線量分布評価法として、線量勾配を考慮した新しい解析方法であるGradient法を確立することである。一般的に、放射線計測はポアソン統計に従うことから、統計学に基づいた判定基準を提案した。統計学的な評価を可能とするために、測定に起因する不確かさおよび位置ずれに起因する不確かさを評価する手法を開発し、複数の施設にて実測による検証を行った。線量分布解析では、専用のソフトウェアが必要であるため、市販されている線量分布解析ソフトのアドイン開発を進めている。現在、市販ソフトウェアへの実装がほぼ完了している段階であるが、市販ソフトウェアではインターフェースが確立している反面、自由度が低い側面もあるため、平成28年度は自作ソフトウェア開発に主眼を置いて新しいアルゴリズムを積極的に取り入れられる研究環境の構築を目指す。また、可能な限り多くの施設で製作したファントムによるフィルム測定を実施し、異なる施設においても画一的な合否判定指標を提示できることを実証する。製作したファントムおよび開発した自作線量分布解析ソフトを用いて、複数の施設において強度変調放射線治療を想定した照射に対する測定を行い、Gamma法およびGradient法による解析結果を比較する。29年度が最終年度であるため、記入しない。放射線計測学29年度が最終年度であるため、記入しない。
転写因子ＲＵＮＸ１による軟骨細胞の発生・分化の制御機構の解明

転写因子RUNX1による軟骨細胞の発生・分化の制御機構の解明のため、転写因子Runt-related transcription factor 1 (RUNX1)による軟骨分化の初期から肥大化までの全段階の制御機構をin vitro, in vivo両面で詳細に解析した。RUNX1は2型コラーゲンのプロモーター上で直接結合し、2型コラーゲンの発現を上昇させ、RUNX1を過剰発現させた軟骨細胞は軟骨の肥大化が抑制されることから、RUNX1は軟骨の初期分化を促進し、肥大分化を抑制することが示唆された。また、関節軟骨の表層で発現し、関節軟骨の保護作用があることが示唆された。1.RUNX1による軟骨初期分化・基質誘導のメカニズムの解析2.RUNX1による軟骨細胞の肥大化抑制のメカニズムの解析Runx1の変形性膝関節症のメカニズムに対する役割を検討するために、変形性膝関節症モデルマウスを作製し、マウス膝関節軟骨の組織的解析をおこなった。成体の軟骨特異的にRunx1を欠如させた変形性膝関節症モデルマウス(Col2CreER-Runx1)において、明らかに軟骨の変性と骨棘の過形成が起こることが判明した。免疫染色を用いた解析で、Runx1は正常関節軟骨の表層に発現しており、関節軟骨の保護作用を行っていることが示唆された。成体期の関節軟骨組織においても重要な転写因子であることが言える。Sox9-Runx1ノックアウトマウスでは軟骨発生期におけるRUNX1の作用を、Col2-Runx1ノックアウトマウスでは軟骨初期分化におけるRUNX1の作用を検討した結果、いづれにおいても、野生型にくらべて、矮小型を呈するマウスであることが示され、軟骨発生期においても、Runx1が重要な役割を行っていることが示唆された。In vitroの実験では、Runx1の2型コラーゲンプロモーター結合領域の同定を行った。ルシフェラーゼアッセイ、クロマチン免疫沈降反応実験によって、2型コラーゲンの転写開始点より、約-300bpの領域で結合応答することが示唆された。さらにRunx1をアデノウイルスで過剰発現させた細胞では軟骨分化マーカーの発現上昇、軟骨基質合成の増加がみられるが、軟骨肥大分化マーカーの発現には関与しないことが明らかとなり、Runx1は軟骨分化を促進させるが、軟骨細胞の肥大化には関与しないことが示された。Runx1は正常関節軟骨の表層に発現していることが、免疫染色より示され、関節軟骨の保護作用を行っていることが示唆された。さらに、Runx1 lacZ knockinマウスまたはRunx1 GFP knockinマウスを海外の研究室より入手することができ、βgal免疫染色、GFP免疫染色によっても、Runx1は正常関節軟骨と半月板組織に発現していることが再確認された。Col2-Runx1ノックアウトマウスで軟骨初期分化におけるRunx1の作用を検討した結果、いづれにおいても、野生型にくらべて、矮小型を呈するマウスであることが示され、軟骨発生期においても、Runx1が重要な役割を行っていることが示唆された。Col2-Runx1ノックアウトマウスは野生型に比べ、体重が10-20%少ないことから、OAの観察が困難と予想されたものの、変形性膝関節症モデルマウス(OAモデル)を作成し、マウス膝関節軟骨の組織的解析をおこなったところ、体重が少ないにも関わらず、OA病態の亢進がCol2-Runx1ノックアウトマウスでみられた。さらに、野生型のOAモデルマウスの軟骨破壊の起こった関節軟骨組織では、Runx1の発現が著しく減少していた。これらのことより、Runx1は軟骨組織において、関節軟骨を保護作用があり、OA治療のターゲット分子となることが示唆された。転写因子Runt-related transcription factor 1 (RUNX1)による軟骨分化の初期から肥大化までの全段階の制御機構をin vitro, in vivo両面で詳細に解析することを目的とした課題であるが、本来の目的である発生期における軟骨分化メカニズムだけでなく、関節軟骨における正常軟骨組織の保護作用を行っていることをモデルマウスを用いて、検討した。25年度が最終年度であるため、記入しない。(1)RUNX1の標的分子の網羅的スクリーニングを行う予定である。未知なるRUNX1の標的分子を検索するため、マイクロアレイを行う。得られた候補分子について順次、軟骨分化のメカニズムを明らかにするための解析を進める。(2) RUNX1の上流シグナルのスクリーニングRUNX1自身を誘導するシグナル経路を検索するため、まずRUNX1のプロモーター領域の塩基配列を解析ソフトによって解析し、種間での保存領域の有無や既知の転写因子の結合モチーフの有無を検討する。高度に保存されている領域が存在する場合は、これを用いてサウスウェスタン法や酵母ワンハイブリッド法などを行い、その配列に結合する分子をスクリーニングする。
匿名による子どもの委託と生殖補助医療における出自を知る権利に関する日独比較研究

ドイツにおける匿名による子どもの委託の諸形態に関する議論を取りまとめ、ドイツの取り組みを範例とする日本における当議論にとって不可欠な、背景的な情報を提供するというのが、本研究の概要である。その際には、当該議論内で中核となる「出自を知る権利」に焦点を当て、同様に「出自を知る権利」が問題の核心となっている生殖補助医療(非配偶者間人工受精(AID)等)と比較しながら、両者の共通点と相違点についても考察していく。さらに、それらを踏まえて、とりわけ出自を「知らない」こと(ignorance)の社会学的・倫理学的意味を検討し、それを通して、日独両国における議論・研究に貢献することを目指していく。
シチジー理論とシンボリック冪の現代的潮流を踏襲する可換環論の戦略的研究の展開

可換環論の現代的潮流の主流であるsymbolic冪とsyzygy理論を飛躍的に発展させる。その戦略を列挙する。シンボリック冪とシチジー理論は可換環論や代数幾何において基本的な対象である。本研究ではシンボリック冪の各種不変量の漸近挙動および剰余環のBettiテーブルに関する理論構築を目的としており、さらに日比環等を対象とした研究を通じて従来の枠組みを超えた新しい組合せ論との連携を生み出そうとするものである。研究分担者が進めてきたCM錐の研究とBettiテーブルに関する近年の発展を基に着想に至っており、CM錐の形状やBetti数への制限が明確になることで種々の状況を従来より制御しやすくなることが期待されるため学術的意義は高く、関連する国内外の研究における位置づけも明確である。研究代表者・分担者の研究能力も高く、代数幾何・可換環論・組合せ論と分野横断的な成果と波及効果が期待できる。その戦略を列挙する。
特殊な海流散布能力をもつマンネングサ属種群における海洋島進化仮説の検証

海洋島の植物では,他地域から種子や果実等が長距離散布された後に定着し,長距離散布能力の喪失を伴った海岸性種の山地への適応進化が知られているがその詳細なプロセスは不明である.本研究では近縁な姉妹群の関係ながら,生育環境や花形態,夏季休眠性,繁殖特性に差異が認められる小笠原諸島固有の山地性種ムニンタイトゴメと南西諸島固有の海岸性種コゴメマンネングサをモデルとし,ゲノムレベルでの遺伝解析や形態・生態学的解析手法を用いて,山地への進出に伴った栄養体の海流散布能力の喪失が繁殖生態シフト及び花形態進化をもたらしたと仮説を立て,海洋島における植物の特殊な適応進化メカニズムの解明に迫る.海洋島の植物では,他地域から種子や果実等が長距離散布された後に定着し,長距離散布能力の喪失を伴った海岸性種の山地への適応進化が知られているがその詳細なプロセスは不明である.本研究では近縁な姉妹群の関係ながら,生育環境や花形態,夏季休眠性,繁殖特性に差異が認められる小笠原諸島固有の山地性種ムニンタイトゴメと南西諸島固有の海岸性種コゴメマンネングサをモデルとし,ゲノムレベルでの遺伝解析や形態・生態学的解析手法を用いて,山地への進出に伴った栄養体の海流散布能力の喪失が繁殖生態シフト及び花形態進化をもたらしたと仮説を立て,海洋島における植物の特殊な適応進化メカニズムの解明に迫る.
高齢者における非生理的咬耗の治療基準策定のための象牙質損耗量の測定と治療予後評価

超高齢化社会を迎えた今日、非生理的磨耗の1つであるTooth Wear(咬耗)は、日常診療で多く遭遇する。しかしながら、生理的咬耗の範疇ではなく非生理的咬耗と診断するのかどうか、治療するかどうかの判断については、客観的な基準がなく個々の医療者の主観に頼っているのが現状である。そのため修復物が早期に脱落したり、破折したりすることが多い。本研究の目的は、生理的磨耗と関連づけてTooth Wear(咬耗)による象牙質損耗への治療基準を策定する基礎的資料を得ることである。生理的磨耗の測定:天然歯エナメル質の口腔内での磨耗量を調査したところ、3年間のエナメル質の接触滑走面の磨耗量は59281μm、咬合力は197850Nで、個人差が大きく、両者の間に正の相関関係を認めた。3年の期間においては磨耗量が経時的に直線的に増加する傾向を認めた。Tooth Wear(咬耗)による象牙質露出の疾病構造を調査したところ、被験者の現在歯数は2430歯の被験者(観察対象歯は1630歯)の象牙質露出歯の保有率は90%であった。20歳・30歳代ですでに象牙質露出がみられた。象牙質露出は前歯からはじまり、臼歯へと拡大する傾向があると推察された。年齢と象牙質露出率との間で相関が認められた(r=0.61、無相関の検定p=0.005)が、咬合力(4171,641N)および咬合接触面積(11.851.9mm2)は、いずれも象牙質露出率との間にほとんど相関は認められなかった(r=0.18, p=0.445) (r=0.21, p=0.368)。各被験者における咬合面または切縁の象牙質露出率および被験者平均Tooth Wear Index(Fares J, et al: Caries Res43(2): 119-125, 2009)による解析でも同様の傾向がみられた。超高齢社会を迎えた今日、非生理的磨耗の1つであるTooth Wear(咬耗)は、日常診療で多く遭遇する。しかしながら、非生理的咬耗と診断するのかどうか、治療するかどうかの判断については、客観的な基準がなく個々の医療者の主観に依っているのが現状である。本研究の目的は、咬合面または切縁の露出象牙質の水平的・垂直的な損耗量を3次元測定し、対合歯との接触関係、咬合力との関係、咬合接触面積、口腔環境(歯周罹患状況、歯冠修復状況、補綴物の種類・時期、酸性飲料摂取状況)を調査するとともに、同部のレジン修復の予後を調査委することで象牙質損耗への治療基準を策定することである。咬合面および切縁における象牙質損耗の面積、周囲エナメル質縁からの陥凹深さ、咬合時の対合歯と損耗面間の距離の短期経時的測定(3年)を行い、象牙質損耗ペースと年齢、歯種、咬合力および咬合接触面積(デンタルプレスケールとオクルーザーシステム)、咬合様式(側方・前方滑走)、象牙質損耗部の咬合関係(バイトアイシステム)、口腔環境(歯周罹患状況、歯冠修復状況、補綴物の種類・時期、酸性飲料摂取状況、唾液緩衝能)を調査するため、メインテナンス通院中の患者の中からボランティアを募りベースラインの資料を収集中である。また、咬合面・切縁部のレジン修復の予後調査の被験者(観察対象者)を収集中である。(本課題は平成27年10月に追加採択されたため、現在、経年的資料収集のベースライン資料の収集の途上にある。)本研究は、被験者(通院中の患者の中からボランティアを募る)の経年的な歯の変化を記録しその変化量を測定すること、ならびに治療した場合の治療後の予後評価(経年的調査)を行うことである。本課題は平成27年10月末に追加採用された後に開始されたため、ベースライン資料の収集の途上(ボランティアを収集中)にあり、進捗が遅れている。本研究の目的は、咬合面または切縁の露出象牙質の水平的・垂直的な損耗量を3次元的に測定し、対合歯との接触関係、咬合力との関係、咬合接触面積、口腔環境(歯周罹患状況、歯冠修復状況、補綴物の種類・時期、酸性飲料摂取状況)を調査するとともに、同部のレジン修復の予後を調査することで象牙質損耗への治療基準を策定することである。

咬合面および切縁における象牙質損耗の面積、周囲エナメル質縁からの陥凹深さ、咬合時の対合歯と損耗面間の距離の短期経時的測定(3年)を行い、象牙質損耗ペースと年齢、歯種、咬合力および咬合接触面積(デンタルプレスケールとオクルーザーシステム)、咬合様式(側方・前方滑走)、象牙質損耗部の咬合関係(バイトアイシステム)、口腔環境(歯周罹患状況、歯冠修復状況、補綴物の種類・時期、酸性飲料摂取状況)を調査するため、メインテナンス通院中の患者の中からボランティアを募り資料を収集中である。また、咬合面・切縁の象牙質露出・損耗部にコンポジットレジン修復を行った患者の中から、予後調査の被験者(観察対象者)を募り資料を収集中である。本研究は、被験者(通院中の患者の中からボランティアを募る)の経年的な歯の変化を記録し、その変化量を測定すること、ならびに治療した場合の治療後の予後評価(経年的調査)を行うことである。本課題は平成27年10月末に追加採用された後に開始となっており、ベースライン資料収集開始が89ヶ月ほど遅れ、進捗が遅れている。超高齢社会を迎えた今日、非生理的磨耗の1つであるTooth Wear(咬耗)は、日常診療で多く遭遇する。しかしながら、生理的咬耗の範疇ではなく非生理的咬耗と診断するのかどうか、治療するかどうかの判断については、客観的な基準がなく個々の医療者の主観に頼っているのが現状である。本研究の目的は、咬合面または切縁の象牙質露出の水平的・垂直的な損耗量を経年的に3次元的に測定し、対合歯との接触関係、咬合力との関係、咬合接触面積、口腔環境(歯周疾患罹患状況、歯冠修復状況、補綴物の種類・時期、酸性飲料摂取状況)を調査するとともに、咬合面・切縁部の非う蝕性の損耗に対しコンポジットレジン修復を行った予後を調査することで、象牙質損耗への治療基準を策定することである。咬合面および切縁における象牙質損耗ペースと年齢、歯種、咬合力および咬合接触面積(デンタルプレスケールとオクルーザーシステム)、咬合様式(側方・前方運動)、象牙質損耗部の咬合関係(バイトアイシステム)、口腔環境(歯周疾患罹患状況、歯冠修復状況、補綴物の種類・時期、酸性飲料摂取状況)を調査するため、メインテナンス通院中の患者の中からボランティアを募り資料を収集中である。本研究は平成27年10月末に追加採用された後に開始となっており、ベースライン資料収集開始が89ヶ月ほど遅れ、進捗がやや遅れている。超高齢化社会を迎えた今日、非生理的磨耗の1つであるTooth Wear(咬耗)は、日常診療で多く遭遇する。そのため修復物が早期に脱落したり、破折したりすることが多い。本研究の目的は、生理的磨耗と関連づけてTooth Wear(咬耗)による象牙質損耗への治療基準を策定する基礎的資料を得ることである。生理的磨耗の測定:天然歯エナメル質の口腔内での磨耗量を調査したところ、3年間のエナメル質の接触滑走面の磨耗量は59281μm、咬合力は197850Nで、個人差が大きく、両者の間に正の相関関係を認めた。3年の期間においては磨耗量が経時的に直線的に増加する傾向を認めた。Tooth Wear(咬耗)による象牙質露出の疾病構造を調査したところ、被験者の現在歯数は2430歯の被験者(観察対象歯は1630歯)の象牙質露出歯の保有率は90%であった。20歳・30歳代ですでに象牙質露出がみられた。象牙質露出は前歯からはじまり、臼歯へと拡大する傾向があると推察された。年齢と象牙質露出率との間で相関が認められた(r=0.61、無相関の検定p=0.005)が、咬合力(4171,641N)および咬合接触面積(11.851.9mm2)は、いずれも象牙質露出率との間にほとんど相関は認められなかった(r=0.18, p=0.445) (r=0.21, p=0.368)。
経気道曝露する未規制多環芳香族炭化水素の健康リスク評価に関する研究

経気道曝露する未規制多環芳香族炭化水素の健康リスクについて,研究班員及びその関連領域の最近の研究に関する調査を実施した。さらに平成15年1月10-11日に金沢でシンポジウム及び会議を行い,次の成果を得た。ディーゼル粉じんを曝露したマウスでは,肺内サイトカインmRNAに変化を来すだけでなく,副腎,卵巣機能にも影響を及ぼしていること,また,精子産生能の低下及びライディッヒ細胞の変化が生じること,さらに胎仔期の曝露が生殖系だけでなく記憶能力の低下も引き起こしている可能性が明らかになった。しかし,これらの影響がディーゼル粉じんに含まれるいかなる成分によるかは明らかにされていない。一方,ディーゼル粉じんに多く含まれ,主要大気汚染物質である多環芳香族炭化水素についてヒト培養細胞を用いて評価すると,エストロゲン様作用及び抗エストロゲン作用,あるいは抗アンドロゲン作用を呈するものがあり,いずれの活性も多環芳香族炭化水素の環数の違い及び異性体により異なるだけでなく,前者の作用は細胞内でCYPにより代謝を受けた多環芳香族炭化水素の水酸化体が活性の本体であり,後者の作用は多環芳香族炭化水素及びその代謝物も活性発現に関与する可能性があることがわかった。以上の研究結果は,大気汚染物質の健康リスクとして,呼吸によって曝露する量が多い多環芳香族炭化水素の内分泌攪乱作用の調査研究が重要なことを示している。また,研究班では,これら有害大気汚染物質の浄化方法の一つとして,金属・光触媒作用による分解除去法の可能性についても検討したが,多環芳香族炭化水素については現段階では有用な基材は見出せていない。
リッチ曲率が平坦な多様体およびそのモジュライ空間の大域的構造

シンプレクティック商とリッチ平坦多様体の研究を行った。シンプレクティック商は代数幾何における商空間と、構成法が全く異なるにもかかわらず、多くの場合に一致する。その結果、商空間は代数幾何、シンプレクティック幾何双方に由来する豊かな性質を持つ。一方、リッチ平坦計量を具体的に構成することは一般には難しい。ハイパーケーラー多様体は、リッチ平坦多様体のひとつのクラスであるが、これらはハイパーケーラー商とよばれるシンプレクティック商の類似物として数多く構成されている。そこで、ハイパーケーラー商の研究を行った。まず、はじめの論文で、トーリックハイパーケーラー構造の変形を記述した。この一部とその若干の補足は本科研費の補助のもとで行われた研究である。ハイパーケーラー商は非コンパクトであるが、次の邦文の論説では、ハイパーケーラー商の幾何は、コンパクトハイパーケーラー多様体の幾何の局所モデルとして有効であることを指摘し、ハイパーケーラー商の幾何を研究する意義と方向性を論じた。論文1では、変形の様子は、なめらかなハイパーケーラー商のみをシンプレクティック幾何の手法を用いて考察することにより行われた。これらの研究を「トーリック」でないより一般のハイパーケーラー商に拡張するためには、特異点を持ったハイパーケーラー多様体の性質を調べることが必要で、そのためには、微分幾何あるいはシンプレクティック幾何の枠組みのみでハイパーケーラー商を考えるのでは不十分であった。そこで、トーリックハイパーケーラー多様体の代数幾何的な枠組み整備して、特異点を自然に扱える基礎付けを与え、はじめの論文の結果を著しく簡略化し、しかも精密にすることに成功した。(論文投稿中)シンプレクティック商とリッチ平坦多様体の研究を行った。(論文投稿中)Bergerの定理によれば、対称空間でない単連結既約リーマン多様体のホロノミー群は7種類に分類されている。ホロノミー群に応じてリーマン多様体の幾何構造が定まるが、このうち4種類はリッチ曲率が平坦となり、微分幾何学、複素幾何学、数理物理学等さまざまな側面から研究されている。これらのリッチ平坦な幾何構造のモジュライ空間は、局所的には、周期と呼ばれるその幾何構造を特徴付ける平行な微分形式の定めるde Rhamコホモロジー類でパラメーター付けされている。したがって、次の段階として、周期に応じて、特に周期がモジュライ空間の境界に近づいてゆくときに、多様体の形がどのように変化するか、ということに興味が持たれる。本年度は、上記の4つの幾何構造のひとつであるhyperkahler多様体に対してこれらを考察した。すなわち四元数ベクトル空間のトーラスによるhyperkahler商について、周期がモジュライ空間のある境界に近づいたときに多様体の形がどのように変化するかを詳細に記述した。このhyperkahler商は非コンパクトであるが、ここで得られた記述はhyperkahler構造の最もmildな退化の局所モデルであると考えられ、コンパクトhyperkahler多様体の変形を研究する際に重要な役割を果たすことが期待される。さらにこのhyperkahler多様体の部分空間において、Calabi-Yau構造のある退化と同様の現象を観察した。この部分空間はCalabi-Yau構造を近似していること、それによりCalabi-Yau構造が退化してゆく様子の局所モデルが得られることが期待される。リーマン多様体のホロノミー群はその幾何構造を定める。これらは、ある基本的な仮定の下で7種類に分類されているが、このうち4種類はリッチ曲率が0となり、微分幾何学、複素幾何学、数理物理学等さまざまな側面から研究されている。リッチ平坦な幾何構造のモジュライ空間は、局所的には、周期と呼ばれるその幾何構造を特徴付ける平行な微分形式の表すドラームコホモロジー類でパラメーター付けされることが知られている。したがって、次の段階として、周期に応じて多様体の形がどのように変化するか、ということが問題になる。特に、リッチ平坦な計量がどのように退化してゆくかに興味を持っている。そこで、その局所モデルとなるある非コンパクト

リッチ平坦多様体の微分幾何とトポロジーを研究した。リッチ曲率が0となる4つのホロノミー群のうち、ハイパーケーラー多様体は、ハイパーケーラー商として、シンプレクティック幾何の手法を用いて、多数の例が構成されている。これらの多様体のトポロジーとその上リッチ平坦計量の退化の様子を調べた。ハイパーケーラー商のトポロジーはまだ解明されていない点が多いが、このトポロジーの複雑さは、リッチ平坦計量の退化の複雑さと密接な関係にあることがわかってきた。さらにこの複雑さは、微分幾何以外の他分野でも現れて興味深い現象を引き起こしていることがわかってきた。たとえば、6型のパンルヴェ方程式、幾何学的表現論、4次元ゲージ理論などの研究においても同種の問題が現れ、それぞれの状況においてこれらの問題が我々の立場とは異なった視点から詳細に解析され、理論の重要な部分を形成していることがわかってきた。リーマン多様体のホロノミー群はその幾何構造を定める。これらは、ある基本的な仮定の下で7種類に分類されているが、このうち4種類はリッチ平坦となり、微分幾何学、複素幾何学、数理物理学等さまざまな側面から研究されている。これらのホロノミーを持つ幾何構造のモジュライ空間の局所的な構造は、周期と呼ばれる、その幾何構造を特徴付ける平行な微分形式の表すde Rhamコホモロジー類でパラメーター付けされている。さらに、これらの幾何構造は周期に応じて変化し、特にその極限として特異点を生じる。すなわちリッチ平坦計量が退化してゆく。そこで、ハイパーケーラー構造の退化の局所モデルという視点からハイパーケーラー商を研究した。今年度は、特異点も含めたトーリックハイパーケーラー多様体の族を研究し、周期の変化に応じてどのように特異点が生じるかを記述した。さらにその特異点解消の構造を研究した。昨年度まではハイパーケーラー商を、実シンプレクティック幾何の手法で研究してきたが、今年度の研究は、複素シンプレクティック幾何の枠組における研究であった。シンポジウム'S`ymplectic varieties and related topics'(北海道大学、2005年11月)の報告集にその概要を記載した。その他、コンパクト多様体上のリッチ平坦計量の退化を記述するために、次の2つが重要であることがわかってきた:1、ルジャンドル変換によるリッチ平坦計量の記述、2、トーリック多様体の超曲面の、トロピカル多様体上のトーラスファイブレーションとしての記述。これらの道具を習得し、さらに目的にあうように改良することが現在進行中である。シンブレクティック商とリッチ平坦多様体の研究を行った。シンプレクティック商は代数幾何における商空間と、構成法が全く異なるにもかかわらず、多くの場合に一致する。その結果、商空間は代数幾何、シンプレクティック幾何双方に由来する豊かな性質を持つ。一方、リッチ平坦計縫を具体的に構成することは一般には難しい。
赤外と可視波長域のレーザ生成プラズマ混在による誘導放電遅れ時間短縮

第1章まえがき本研究では大気圧中の均一及び不均一直流電界中で、YAGレーザ(波長=532nm)とCO_2レーザ(10.6μm)プラズマを時間・空間的に相対的な変化において各一個ずつ生成させて、CO_2レーザプラズマ生成後の放電遅れ時間短縮に関する基礎実験によりその機構の解明を行うことを目的とする。第2章均一直流電界におけるレーザ誘導放電の研究大気圧中で直流高電圧を印加した平板対平板電極間に二種類のレーザ生成プラズマを発生させて、レーザ誘導放電遅れ時間短縮について実験及び検討を行った。その際、ストリーマ進展時間は、プラズマ生成後からストリーマ開始に至るまでの時間に比べて無*できる程度であるため、プラズマ挙動に起因する遅れ時間機構を中心に調べた。その結果、(1)室内空気で遅れ時間が最大で5%に減少する、(2)P_<CO2>と重ならないギャップ中での場所において、YAGレーザプラズマの生成がt_dの短縮に対して効果的である、(3)t_d短縮現象はレーザプラズマによる放電種供給量の増加によって電子密度の付着減少分を抑制するため、誘導放電が効率良く起こり易くなる等の結論が得られた。第3章不均一直流電界におけるレーザ誘導放電の研究大気圧中で直流高電圧を印加した棒対平板電極間二種類のレーザ生成プラズマを発生させて、レーザ誘導放電遅れ時間短縮について実験及び検討を行った。その結果、(1)ギャップ中間に生成されたレーザプラズマが存在する場合では、放電開始領域は陰極近傍に存在する、(2)ギャップ中央にP_<CO2>、陰極近傍にYAGレーザプラズマを発生させると、遅れ時間が室内空気では40%に、乾燥空気においては最大で10%に減少する、(3)遅れ時間の短縮効果は、陰極近傍に生成したレーザプラズマによる放電種(電子群)の外部供給に起因しており、放電しきい値の低下とも密接に関係している。研究目的本研究では、大気圧中の棒対平板電極間にしきい値未満の直流電圧を印加しておき、そのギャップ中にパルスレーザによるプラズマを生成して放電を誘導する装置を用いる。この電界ギャップ中で、YAGレーザ(波長=532nm)プラズマとCO_2レーザ(波長=10.6μm)プラズマを時間・空間的に相対的な変化において各一個ずつ生成させて、CO_2レーザプラズマ生成後の放電遅れ時間短縮に関する基礎実験を行うことを目的とする。研究実施内容(1)実験条件ガス:乾燥空気電極:棒対平板(棒直径3mm、平板直径160mmSUS製)気圧:1気圧一定ギャップ長(d_g):30mm一定レーザプラズマ位置:CO_2レーザプラズマ(ギャップ中心位置)YAGレーザプラズマ(棒電極中心軸上の中心を含む5分割点に生成)(2)放電誘導しきい値測定上記実験条件下でV_<50>に相当するしきい値電圧測定を行った。実験結果より、CO_2レーザプラズマ(以下CO_2プラズマと略称)生成より100μs以上の早い時刻にYAGレーザプラズマ(以下YAGプラズマと略称)を生成させると、YAGプラズマが平板電極に近づくにつれてV_<50>は低下した。これは、フレーミングカメラによるフラッシュオーバー直前の写真観測において、放電の始まりがCO_2プラズマと平板電極間に認められることから、この領域にYAGプラズマで荷電粒子を注入することでさらにしきい値が下がったものと推定される。(3)レーザ誘導放電遅れ時間測定上記実験条件下で、CO_2レーザ照射時刻を基準とした誘導放電遅れ時間の測定を行った。

実験結果より、CO_2プラズマおよびYAGプラズマ単独で生成したときの誘導放電遅れ時間よりも、組み合わせプラズマでの遅れ時間が短くなることが明らかとなった。また、YAGプラズマ照射位置を平板電極に近づけることにより、さらに遅れ時間が短縮でき、CO_2プラズマ単独での場合に対して最大1/3以上の遅れ時間短縮が生じた。また、この時間短縮現象はしきい値の低下と指数関数的な相関性を有していることが分かった。今後の予定として、しきい値と誘導放電遅れ時間との関係について、放電物理の観点から実験および考察を行う予定である。研究目的本研究では、大気圧中の棒対平板電極間にしきい値未満の直流電圧を印加しておき、そのギャップ中にパルスレーザによるプラズマを生成して放電を誘導する装置を用いる。この電界ギャップ中で、YAGレーザ(波長=532nm)プラズマとCO_2レーザ(波長=10.6μm)プラズマを時間・空間的に相対的な変化において各一個ずつ生成させて、CO_2レーザプラズマ生成後の放電遅れ時間短縮に関する基礎実験を行うことを目的とする。研究実施内容(1)実験条件ガス:窒素、酵素、乾燥空気電極:棒対平板(棒直径3mm、平板直径86mm、厚さ30mmSUS製)気圧:1気圧一定ギャップ長(d_g):30mm一定レーザプラズマ生成位置:CO_2レーザプラズマ(ギャップ中心位置固定)YAGレーザプラズマ(棒電極中心軸上の中心を含む5分割点)(2)放電誘導しきい値測定上記実験条件下でV_<50>に相当するしきい値電圧測定を行った。実験結果より、CO_2レーザプラズマ(以下CO_2プラズマと略称)生成より100400μs以上の早い時刻にYAGレーザプラズマ(以下YAGプラズマと略称)を生成させると、YAGプラズマ位置が平板電極に近づくにつれてV_<50>は低下し、d_a=426mmの範囲においてはその差は7kVとなった。これは、フレーミングカメラによるフラツシュオーバー直前の写真観測において、放電開始発光が負極である平板電極近傍に認められることから、この領域にYAGプラズマで初期電子を注入することでそのしきい値が下がったものと推定される。これらの傾向は、全てのガスにおいて同様であった。(3)レーザ誘導放電遅れ時間測定上記実験実験下で、CO_2レーザ照射時刻を規準として誘導放電遅れ時間の測定を行った。実験結果より、CO_2プラズマおよびYAGプラズマ単独で生成したときの誘導放電遅れ時間よりも、組み合わせプラズマでの遅れ時間が短くなった。また、YAGプラズマ照射位置を平板電極に近づけることにより、乾燥空気ではCO_2プラズマ単独での場合に対して最小で1/10程度に遅れ時間短縮が生じた。また、この時間短縮現象は負極棒対平板についても同様な傾向を示した。以上により、遅れ時間短縮については放電開始領域で初期電子注入を効率的に行うことが重要である。
分権改革下の教員給与法制再編に伴う自治体教員給与・人事政策の課題と国際比較研究

本研究の期間中には、教員給与制度の見直しや改革論議が急速に進展したこともあって、その動向と改革下における制度の運用実態を実証的に把握することに努めた。成果としては、以下の通りである。1.全国の市町村教育委員会と公立義務教育学校の校長に対するアンケート調査により、制度改革下における市町村の教職員人事の運用実態や校長の教員給与制度改革に対する認識と評価の一端を明らかにすることができた。2.教員給与制度の見直しや人事政策で先進的な取り組みをしている7県5政令市を始め多くの自治体に対するヒヤリング調査を通じて、1のアンケート調査を補う質的調査で教員給与・人事政策の実態をより詳細に把握することができた。3.教員と行政職員、民間勤労者との給与格差比較に関する基礎データを整理できた。4.米国、英国、仏蘭西、韓国、中国における近年の教員給与制度改革の動向や課題について基礎的な資料収集ができた。但し、制度改革の動向や運用実態を把握することに多くの時間が費やされて、それらから教員給与制度の在り方に関する理論的検討や、国際比較による日本の教員給与制度の特徴や課題を析出する点では不十分であった。本年度は本研究の初年度であることから、日本並びに諸外国(米国、英国、仏蘭西、韓国、中国)における教員給与の制度実態と近年の改革動向、改革論議等を実証的に把握することに主眼をおいた。本研究の中心となる日本の教員給与の制度と政策に関する研究では、(1)近年の教員給与政策に影響を及ぼす要因として、(1)国の三位一体改革の一環として見直しが図られた義務教育費国庫負担金制度や義務標準法の改正による都道府県の教員給与・定数配置の変動、(2)教員需給の変動と都道府県の教員人事政策の課題を整理、(4)平成17年度人事院勧告と全国都道府県人事委員会連合会の改正教員給与表モデル案の検討、(2)今日の公務員制度改革の一つの観点となっている官民比較や均衡原理の見直しの課題を整理する基礎的作業として一般行政職と教員の給与の比較、県間格差の経年調査、(3)近年の都道府県の教員給与・人事政策の動向と特徴をヒヤリング調査で析出・整理(4県1政令市聞き取り調査)した。諸外国については、米国、英国、仏蘭西、韓国、中国の各担当者(研究分担者、研究協力者)が、各国における教員給与法制の整理と近年の教員給与・人事政策の動向やその特徴を調査した。以上の調査研究の一部は、初年度の研究成果報告書(年度末刊行)にまとめられている。今年度は、日本班の調査研究を中心に、主に、以下のような作業を進めた。(1)昨年度からの継続で、幾つかの県に国の教員給与制度や政策の変化の中で具体的にどのような教員給与政策と制度の見直しに取り組んでいるか等についてヒヤリング調査を実施した(2)中核市やそれ以外の市区町村への教員人事権移譲が政治論議となっているなかで、都道府県と市区町村との間における教員人事の運用課題を考えるために、人事権が既に移譲されている政令指定都市と県との間における教員人事運用の実態について、全国調査とヒヤリング調査によって明らかにした(3)教員の給与と人事政策は、都道府県主導の法制度の下で行われているが、市区町村単費教員制度の開始や少人数学級・教育の拡大等のなかで、市区町村における教員人事の取り組みの多様化している状況を踏まえて、全国市区町村に対して教職員人事を中心とした悉皆のアンケート調査を実施しデータの整理を行った。(4)国においても教員給与制度の大幅な見直しを進める動きがあることから、近年の国の教員給与制度見直しの改革論議を追いながら基本的な課題を整理すると共に、教員給与見直しの論議が民間比較の視点で取り上げられている状況を踏まえて、教員給与と民間勤労者給与の比較検討にも着手した。以上の調査研究の成果の一部は、裏面の研究成果一覧に掲載しているような研究論文、調査報告としてまとめている。外国班では、韓国における近年の教員給与の政策と法制度の改革動向を研究協力者の韓国人研究者に調査しまとめて頂き、また、アメリカにおける各州の教員給与表を収集し州間比較を試みた。その成果の一部は、日本班のそれと同様に、裏面の研究成果一覧に掲載しているような研究論文、調査報告としてまとめている。