hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳型計算機用ナノシナプスデバイスの開発

脳型計算機の開発に向けて,高集積化のために不可欠なフローティングゲートメモリと縦型MOSトランジスタから構成されるナノシナプスデバイスの設計・試作・動作検証,ニューロン回路や学習回路との整合性の検証を行うことを目的として研究を行った.その結果,まず,フローティングゲート電極用ポリシリコン薄膜形成プロセス,ならびに縦型MOSトランジスタ製作プロセスの開発を行い,各種プロセス条件の最適化を行った.また,こうしたプロセス条件を用いて製作されるナノシナプスデバイスの特性を予測・評価し,大規模神経回路への応用における有効性と問題点を検証した.脳型計算機の開発に向けて,人の脳に迫る集積化のために重要な鍵となる不揮発性ナノシナプスデバイスを開発することが本研究の目的である.一般的にニューロンN個に対してシナプスN×N個が必要であり,シナプスの微細化が集積化のための最重要課題であり,フローティングゲートメモリと縦型MOSトランジスタから構成されるナノシナプスデバイスを試作・実現する.具体的には,フローティングゲートメモリ及び縦型MOSトランジスタの試作・評価,ナノシナプスデバイスの設計・試作・動作検証,ニューロン回路や学習回路との整合性の検証を行う.またデバイスサイズや信号振幅の最適化を図り,新シナプスデバイスを利用したニューロチップを小規模で実現し,基本動作を検証することを目指す.具体的な研究項目は、1)フローティングゲートメモリの試作, 2)縦型MOSトランジスタの試作, 3)不揮発性ナノシナプスデバイスの設計と試作, 4)ネットワーク動作の検証,という4つに分類される.初年度にあたる平成25年度は、将来の実用化の観点から、デバイスに必要とされる機能・性能を詳細に検討した上で、主に以下3つの課題について研究を行った。・大規模神経回路用1000入力ニューロン回路の設計・大規模神経回路用ナノシナプスデバイスに要求される性能の検証・フローティングゲート電極用ポリシリコン薄膜成膜プロセスの確立脳型計算機の開発に向けて,人の脳に迫る集積化のために重要な鍵となる不揮発性ナノシナプスデバイスを開発することが本研究の目的である.一般的にニューロンN個に対してシナプスN×N個が必要であり,シナプスの微細化が集積化のための最重要課題であり,フローティングゲートメモリと縦型MOSトランジスタから構成されるナノシナプスデバイスを試作・実現する.具体的には,フローティングゲートメモリ及び縦型MOSトランジスタの試作・評価,ナノシナプスデバイスの設計・試作・動作検証,ニューロン回路や学習回路との整合性の検証を行う.またデバイスサイズや信号振幅の最適化を図り,新シナプスデバイスを利用したニューロチップを小規模で実現し,基本動作を検証することを目指す.具体的な研究項目は、1)フローティングゲートメモリの試作, 2)縦型MOSトランジスタの試作, 3)不揮発性ナノシナプスデバイスの設計と試作, 4)ネットワーク動作の検証,という4つに分類される.二年度目にあたる平成26年度は、将来の実用化の観点から、回路とデバイスの整合性を詳細に検討した上で、主に以下3つの課題について研究を行った。・フローティングゲート電極用ポリシリコン薄膜成膜プロセスの確立・大規模神経回路用1000入力ニューロン回路に必要な不揮発性メモリの線形性の検討・確率的に動作するパルス出力ニューロン回路の設計脳型計算機の開発に向けて,人の脳に迫る集積化のために重要な鍵となる不揮発性ナノシナプスデバイスの開発が喫緊の課題となっている.一般的にニューロンN個に対してシナプスN×N個が必要であり,シナプスの微細化が集積化のための最重要課題である.本研究では,フローティングゲートメモリと縦型MOSトランジスタから構成されるナノシナプスデバイスの実現に向けて,フローティングゲートメモリ及び縦型MOSトランジスタの試作・評価,ナノシナプスデバイスの設計・試作・動作検証,ニューロン回路や学習回路との整合性の検証を行うことを目的として研究を行った.その結果,以下のような成果を得た.まず,フローティングゲート電極用ポリシリコン薄膜形成プロセス,ならびに縦型MOSトランジスタ製作プロセスの開発を行い,各種プロセス条件の最適化を行った.また,こうしたプロセス条件を用いて製作されるナノシナプスデバイスの特性を予測・評価し,大規模神経回路への応用における有効性と問題点を検証した.次に,大規模神経回路用1000入力ニューロン回路の設計を行い,電子回路シミュレーションによりアナログ動作の有効性を明らかにした.加えて,本ニューロン回路に提案のナノシナプスデバイスと組み込んだ場合の動作特性を検証した.さらには,脳型計算機の具体的応用に向けて,単一神経細胞モデルであるIzhikevichモデルや運動視により平面の移動速度を検出する神経回路モデルである川上モデルの集積回路設計を行い,提案ナノシナプスデバイスの利用方法について考察を行った.脳型計算機の開発に向けて,高集積化のために不可欠なフローティングゲートメモリと縦型MOSトランジスタから構成されるナノシナプスデバイスの設計・試作・動作検証,ニューロン回路や学習回路との整合性の検証を行うことを目的として研究を行った.その結果,まず,フローティングゲート電極用ポリシリコン薄膜形成プロセス,ならびに縦型MOSトランジスタ製作プロセスの開発を行い,各種プロセス条件の最適化を行った.また,こうしたプロセス条件を用いて製作されるナノシナプスデバイスの特性を予測・評価し,大規模神経回路への応用における有効性と問題点を検証した.フローティングゲート電極用ポリシリコン薄膜成膜プロセスに関する実験において、装置の不具合等の理由により、各種条件出しに想定以上の時間を要しているため。神経回路フローティングゲート電極用ポリシリコン薄膜成膜プロセスを優先的に進め、これまでに得られた回路技術との融合を図る。

国内外同分野における研究開発において大規模系実現の重要性が増していることを受け,当初の研究計画になかった回路レベルでの最適化により多くの時間を割いたため。1000ニューロン以上の大規模神経回路の実現に向けて、回路レベルでの最適化が不可欠であり、今後は、本年度設計された1000入力ニューロン回路をベースとして、回路レベルの最適化と、回路実現に向けたデバイス製作を並行して、研究開発を行う予定である。
π共役導電性配位子を有する有機金属錯体の創製とπ電子系による電子供与コントロール

単位構造としてビピリジン、ビキノリン、ナフチリジン骨格を有するπ共役導電性配位子を、対応するジハロゲン化芳香族化合物から有機金属触媒反応を用いて収率良く合成した。そして、これらπ共役導電性配位子と種々の遷移金属化合物との溶液反応により新規有機金属錯体を合成した。例えば、側鎖にヘキシル基を有するポリビピリジンは、クロロホルム等の有機溶媒に高い溶解性を示す可溶性導電性キレート配位子として機能することがわかった。そして、ポリヘキシルビピリンジンと銅化合物を有機溶媒中で反応させることにより、分子間においてキレート型高分子錯体の形成が、赤外吸収スペクトル、紫外可視吸収スペクトルにより確認された。紫外可視吸収スペクトルでは、高分子配位子のみでは見られなかった可視部の吸収(最大吸収波長469nm)が確認された。さらに、この高分子錯体の金属活性種に由来するレドックス過程をサイクリックボルタンメトリーにより解析し、低分子錯体では見られない挙動を明らかにした。また、ポリビキノリン、ポリナフチリジンにおいても、パラジウム、ニッケル化合物との反応により高分子錯体の生成が赤外吸収スペクトルにより確認された。側鎖としてクラウンエーテル環を有するポリチオフェンを上記と同様な手法により合成した。そして、金属イオン存在下における電気化学的挙動を解析したところ、クラウンエーテル環中に金属イオン種が取り込まれていることがわかった。また、ポリフェロセン型高分子の合成も上記の手法により可能であることがわかった。
第一次世界大戦100周年のために：現代イギリスにおける大戦の記憶の総合的研究

上記の内容を含めた研究期間全体の成果を、現在、単著としてまとめている。この著書の第一の意義は、英語圏の複数の国の文学・文化を国境横断的に射程に収め、さらに大戦当時のカナダ先住民、中国人労働者、アラブ兵、インド兵、アフリカ人といった、大戦の記憶において周縁化・忘却されてきた様々な存在に光を当てることで、大戦研究のグローバル化に貢献することにある。第二の意義は、大戦の記憶と、今世紀の様々な事象(9/11テロ事件、アフガニスタン戦争、イラク戦争、シリア情勢、イギリスのEU離脱問題、大戦100周年など)との密接な関係を明らかにすることで、大戦の記憶が、我々の生きる21世紀においていかに重要なアクチュアリティに満ちた問題であるかを示すことである。大戦100周年という決定的瞬間の後のタイミングで本研究課題の成果を一つのかたちにまとめて出版することで、文学・文化研究の視座から、大戦の記憶の今日的重要性について、幅広い読者に訴えかけることができると信じている。本年度は、研究の射程をイギリス、ベルギー、カナダに広げ、具体的には以下のような研究成果を上げた。まず、2014年に口頭発表した、大戦100周年と戦争詩人の関係についての研究を、2015年5月発刊の『ポストコロニアル・フォーメーションズX』において論文にまとめた。6月13日、カルチュラル・タイフーンにおいて、カナダにおける大戦の記憶と先住民の関係について口頭発表した。ベルギーの地方都市イーペルで毎晩実施されている戦没者追悼儀式についての論考をまとめ、6月発行の『年報カルチュラルスタディーズ』Vol.3(特集:戦争)に寄稿した。9月に、カナダにおける大戦の記憶(特に先住民との関係)についての現地調査を実施した。これによって得た一次資料や写真データを活用しながら、カナダの作家JosephBoydenの文学を中心に、大戦の記憶と先住民の関係についての論文を執筆した。これは、2016年中に投稿予定である。また、同じくJoseph Boydenの文学に注目しながら、カナダ先住民をめぐる政治と文学の今日的状況についての論文を執筆した。これは、2016年5月発行予定の『ポストコロニアル・フォーメーションズXI』に掲載される。全体的に、本研究の重要課題の1つである大戦研究のグローバル化のための理論基盤の構築を順調に進めることができ、さらにイギリス、ベルギー、カナダといった複数の国の今日的状況についての研究をまとめることができ、次年度以降、研究をさらに拡大・展開することが可能になった。その意味で、意義ある研究成果であると考えている。本研究の重要課題の1つである大戦研究のグローバル化のための理論基盤の構築を順調に進めることができた。また、イギリス、ベルギー、カナダといった複数の国の今日的状況についての研究をまとめることができ、次年度以降、研究をさらに拡大・展開することが可能になった。さらに、大戦100周年に関連する時事情報や文学作品の収集・整理・考察も順調に進んでいる。以上の理由から、研究はおおむね順調に進んでいると判断できる。本年度は、研究の射程を、地理的には、イギリス、カナダ、オーストラリア、アイルランドに設定し、時間的には、2つの大戦を中心として20世紀全体に設定し、具体的には次に示す活動を遂行した。1カナダ先住民の「傷」をめぐる政治と文学についての論文(具体的には、JosephBoydenの文学、寄宿学校制度、カナダ真実和解委員会の活動、2015年カナダ総選挙の関係についての考察)を、『ポストコロニアル・フォーメーションズXI』(2016年5月発刊)に発表した。29月に、ポーランドにて、第二次大戦の記憶(特にホロコースト)に関する現地調査を実施した。3カナダ先住民と第一次大戦の記憶についての論文(具体的には、Joseph Boyden文学と21世紀カナダにおける大戦の記憶の関係についての考察)を、『Studies in English Literature 58』(2017年3月発刊)に発表した。421世紀イギリス文学における第一次・第二次大戦の記憶についての論文(具体的には、Sebastian Faulks文学と20世紀の記憶の関係についての考察)を完成させ、学会誌に投稿した。521世紀オーストラリア文学と第一次大戦の記憶の研究の基盤作りを行った。621世紀アイルランドと第一次大戦の記憶の研究の基盤作りを行った。交付申請書に記載した内容よりも、地理的・時代的に研究の射程が拡大する結果となった。これは、研究の過程での様々な発見による必然的結果であり、本研究の重要テーマである「グローバル性」を、当初の研究計画以上に具体的に提示することができた。交付申請書の研究計画内容とは若干のずれが生じたが、それは研究の過程での様々な発見に基づく発展の結果であり、当初の想定よりもはるかにグローバルで有意義な展開となっている。また、研究成果を順調に発表し、同時に、次年度以降の研究のための準備を着実に進めることができた。本年度は、研究の射程を、地理的には、イギリス、アイルランド、オーストラリアに設定し、時間的には、2つの大戦を中心に20世紀全体に設定し、以下の活動を遂行した。1Richard FlanaganのThe NarrowRoad to theDeep Northや、現代諸英語文学のグローバル性などを広く論じた論文を、『英語教育徹底リフレッシューグローバル化と21世紀型の教育』に発表した。2Wilfred Owenの詩的言語の今日的アクチュアリティについての論文を『交錯するレトリックー精神と身体、メタファーと認知』に発表した。

38-9月に、アイルランドにて、第一次世界大戦の記憶に関する現地調査を実施した。4アイルランドにおける第一次世界大戦の記憶について、Sebastian BarryのA Long Long Wayを中心に分析し、日本英文学会関西支部第12回大会にて口頭発表した。また、発表内容を論文にまとめ、次年度、学会誌に投稿する予定である。5Sebastian FaulksのWhere My Heart Used to Beatにおける20世紀の記憶の美学について考察し、『言語文化研究44』に論文を発表した。6オーストラリア文学と第一次世界大戦の記憶に関する研究の基盤作りを行った。上記のテーマに取り組むなかで、中国人、アルジェリア人、インド人といった、大戦の記憶における周縁的存在にも光を当てることに成功し、本研究の重要テーマである大戦の「グローバル性」について、当初の予想以上に多角的に研究成果を提示することができた。その意味で、意義ある内容であると考えている。21世紀アイルランド文学と第一次世界大戦の記憶の関係について、現地調査も含めて充実した研究を遂行できた。また、それと同時進行で、21世紀オーストラリア文学と第一次世界大戦の記憶の関係について、順調に研究の基盤作りを進めることができた。以上の理由から、研究はおおむね順調に進んでいると判断できる。上記の内容を含めた研究期間全体の成果を、現在、単著としてまとめている。この著書の第一の意義は、英語圏の複数の国の文学・文化を国境横断的に射程に収め、さらに大戦当時のカナダ先住民、中国人労働者、アラブ兵、インド兵、アフリカ人といった、大戦の記憶において周縁化・忘却されてきた様々な存在に光を当てることで、大戦研究のグローバル化に貢献することにある。第二の意義は、大戦の記憶と、今世紀の様々な事象(9/11テロ事件、アフガニスタン戦争、イラク戦争、シリア情勢、イギリスのEU離脱問題、大戦100周年など)との密接な関係を明らかにすることで、大戦の記憶が、我々の生きる21世紀においていかに重要なアクチュアリティに満ちた問題であるかを示すことである。大戦100周年という決定的瞬間の後のタイミングで本研究課題の成果を一つのかたちにまとめて出版することで、文学・文化研究の視座から、大戦の記憶の今日的重要性について、幅広い読者に訴えかけることができると信じている。2015年度の成果を踏まえ、研究の射程を、地理的・時間的にさらに拡大させる。地理的には、イギリスとヨーロッパ諸国を中心としつつ、カナダ、オーストラリア、インドなどが重要な対象となる予定である。時間的には、第二次大戦や近年のテロをも含めて、大きな歴史的射程の中で大戦100周年の今日的意義を明らかにすることが重要となる。2016年度の成果を踏まえ、21世紀アイルランド文学と21世紀オーストラリア文学を中心テーマとして設定し、第一次大戦100周年における大戦の記憶の研究を進める。
爆発的種分化を遂げたベラ科テンス類魚類の分類・系統学的研究－潜砂行動と形態進化

ベラ科テンス類魚類各種の分類学的再検討を包括的に行い、内部形態の比較からIniistius、Novaculops、Xyrichthysの3属の有効性の再検討を行った。テンス属Iniistiusは、これまで近縁属であるテンスモドキ属Xyrichthysと背鰭起点の位置(前者の背鰭起点と目の後端との距離は眼径よりも短いのに対し、後者は眼径より長い)と背鰭第二、第三棘間の距離(前者の背鰭第二、第三棘間の距離は第三,第四棘間の距離よりも長い)によってのみ識別されてきたが、二属の太平洋産の標本の骨格の比較により,頭蓋骨の形状(IniistiusはXyrichthysと比べ頭蓋骨が大きく隆起する)と背鰭始部遊離神経間棘の配置(Iniistiusは第二、第三上神経骨間に背鰭始部遊離神経間棘を持たないが、Xyrichthysはもつ)によっても区別できることが明らかとなった。また、NovaculopsとXyrichthysはシノニム関係であることが明らかとなった。テンス属とテンスモドキ属については、2未記載種を新種として記載した。また、原記載以降形態に関する詳細な記録のなかったテンス属魚類を成長段階の異なる複数の標本を用いて記載した。さらに、フィリピンおよびオーストラリア西部から得られた未同定種は、頬部が幅広い鱗列に覆われ、体側に白色班をもつことから東部太平洋に幅広く分布するIniistius melanopusに酷似するが、I. melanopusに比べ上顎と吻が長いこと、両眼間隔が狭いこと、背鰭最終軟条が長いことなどから識別されることが分かった。これに関連して、これまで有効種とされてきたI. spilonotusは、タイプ標本および一般標本の調査によってI. melanopusの新参異名である可能性が高いと判明した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。国内2機関、国外4機関の計6機関に所蔵されるテンス属Iniistius魚類の標本および文献調査を行った。その結果、現時点でこれまでに記載された51名義種のうち、20名義種が有効であることが判明したとともに、以下の成果を得られた。1)オーストラリア北部から得られたテンス属の1未記載種:オーストラリアの固有種であるIniisius jacksonensisはオーストラリア北部と東部で2種に識別されることが明らかとなった。また、両種ともオーストラリアの固有種であることがわかっている。2)テンス属の分類学的再検討:インドネシアから記載されたIniistius spilonotusは、同じくインドネシアから記載されたI. melanopusと同種である可能性がひじょうに高いことが判明した。3)テンス属の1未記載種:フィリピンおよび西オーストラリアから得られた、I. melanopusと色彩が酷似する12標本は本属の未記載種であることが判明した。4)テンス属の内部形態にかかわる新知見:テンス属魚類について行われた分類学的研究は外部形態に基づくものがほとんどで、内部形態に関する研究はなされていなかったが、本研究により本属魚類の骨学的特徴が明らかとなった。また、Novaculops魚類についても、9名義種のうち7名義種についてタイプ標本調査が完了した。そのほか、本研究課題を遂行するにあたり必要な標本採集を東南アジア各国を中心に行い、テンス類魚類の分布情報の蓄積に努めたほか、国内外の研究者の協力のもとフィリピン・パナイ島の魚類図鑑の執筆を行った。今年度は、当初の計画に概ね沿って研究活動を行うことができた。主にテンス属魚類の分類学的研究の面で成果が得られた。また、形態観察用の標本と、分子解析用のサンプルの収集も順調に進んでいる。

これに関連して、これまで有効種とされてきたI. spilonotusは、タイプ標本および一般標本の調査によってI. melanopusの新参異名である可能性が高いと判明した。昨年度までに得られたデータを解析し、可能な限り論文として出版する。また、テンス属と近縁属各属との形態的比較を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
T細胞レパートリー形成におけるプロテアソームの役割

プロテアソームの酵素活性サブユニットのうちβ5ファミリーはキモトリプシン様活性を有し、MHC class I分子に結合するペプチド産生に重要な役割を果たす。β5ファミリーには体細胞に広く発現する構成型β5、リンパ組織に発現する免疫型β5i、胸腺皮質に発現するβ5tが存在する。胸腺におけるCD8+ T細胞の選択には、皮質上皮細胞に発現するβ5tが正の選択に、髄質上皮細胞に発現するβ5iが負の選択に働くと考えられているが、皮質や髄質で提示されるペプチドの特性や胸腺選択のメカニズムには不明な点が多い。本研究では胸腺皮質と髄質で重複するβ5サブユニットを発現する複数系統の遺伝子改変マウスを作製し、CD8+ T細胞の分化を検討した。その結果、皮質と髄質でβ5サブユニットが重複したマウスではCD8+ T細胞の減少、TCRβ発現の低下、TCRレパトアの偏りを認めた。β5tを重複して発現するマウスでは正の選択に異常は認めなかったが、β5、β5iを重複して発現するマウスでは正の選択の異常を認めた。以上から、胸腺選択ではβ5tによる正の選択が重要であり、さらに髄質で皮質とは異なるペプチドレパートリーの提示を受けることが重要であることが示唆された。本研究成果に関しては、現在論文投稿準備中である。また、ヒト疾患とのβ5tの関連性に関しては、臨床的に細胞性免疫の低下が問題となることがしばしば経験されるDown症候群の胸腺の解析を行った。解析の結果、Down症候群の胸腺では顕著な胸腺萎縮を認める症例が多いこと、萎縮胸腺ではβ5tの発現が低下していることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。胸腺内では多様な触媒活性を有するプロテアソームが多段階的にT細胞レパートリーの形成に関与していると考えられる。これまでの研究により、β5t依存性の自己ペプチド産生がCD8+T細胞の正の選択に重要であることが示されている。一方で,髄質ではβ5iが発現しており、胸腺の正の選択と負の選択に提示されるMHC class I/ペプチド複合体には相違があると考えられる。今回の検討により、皮質と髄質に発現するβ5サブユニットが同一の遺伝子改変マウスでCD8+ T細胞の減少を認めたことから、CD8+ T細胞の分化において皮質と髄質で発現するβ5サブユニットに相違があることも生理的に重要であると考えられた。研究はほぼ当初計画通りに進行している。引き続き、β5ファミリーサブユニットの遺伝子改変マウスの解析を進め、正と負の各選択過程でT細胞分化に関わる諸因子の発現等について検討を行う予定である。加えて、末梢におけるCD8+ T細胞の維持におけるプロテアソームの役割についても研究を進めたいと考えている。
外部磁場をもつMPD(電磁プラズマ加速)推進機の放電・加速機構の研究

本研究では、外部磁場印加型準定常MPD推進機の推進性能とその放電・加速機構が明らかにされた。MPD推進機は最大62kJ蓄えることができるLC梯子回路(PFN)により駆動された。このPFNは0.6msecの間、最大27kAの電流を供給することができる。直径0.6m、長さ5.5mの真空タンクは実験前に2x10^<-3>Pa以下に排気された。外部磁場印加用のソレノイドコイルは放電回路に直列に組み込まれるか、もしくは主放電用PFNとは独立した補助PFNに接続された。その磁場の強さはコイルの中央で最大0.5Tである。以下に得られた主な結果を示す。1)自己誘起磁場を十分に利用している作動条件のもと、性能をさらに向上させる外部磁場が存在する。緩やかな広がりノズル形状の磁場が優れ、その強さは水素に対してはコイル中心で0.3T、ヒドラジン模擬混合ガスに対しては0.1Tである。強すぎる外部磁場は性能を低下させる。2)性能を高める外部磁場を用いた時、印加する外部磁場が強いほど、プラズマは半径方向外向きに広がる。これは回転するプラズマの遠心力に起因し、陰極先端の電流集中の緩和、陽極近傍の電流担体の不足を解消をもたらし、電極損耗を低下させる。4)性能を高める外部磁場を用いた時、印加する外部磁場が強いほど、放電領域は上流に移行する。そのため自己誘起磁場による加速成分は減少する。これは、回転するプラズマ内の頻繁な粒子衝突が電子温度を高め電気伝導度を上昇させるためである。5)性能を高める外部磁場を用いた時、印加する外部磁場が強いほど、放電電圧は上昇する。軸方向磁場を垂直に横切るプラズマの周方向運動が逆起電力を誘起するためと推定される。逆起電力は電気伝導度の上昇にもまして支配的である。6)外部磁場印加時に有効に働く加速成分はスワール加速であると推定される。外部磁場印加時において、自己誘起磁場による加速の減少分をスワール加速が最も上回るとき全推力に極大値が生まれる。ある適度の強さを持つ外部磁場を印加することにより、自己誘起磁場による加速を十分に利用している準定常MPD推進機の推力をさらに高めることが可能である。使用した準定常MPD推進機は最大62kJ蓄えることができるLC梯子回路(PFN)により駆動された。直径0.6m、長さ5.5mの真空タンクは実験前に2×10^<-3>Pa以下に排気された。その磁場強さはコイルの中央で最大0.5Teslaである。作動ガス流量は理論臨界電流が約10kAになるように設定された。

軸方向外部磁場の形状・強さを変化させ、推進性能を測定した結果、H_2とNH_3ガスそれぞれに最も高い性能が得られる外部磁場が存在した。Arの場合は外部磁場印加による推進特性の改善はほとんど見られなかった。また、繰り返し作動実験の結果より、ガス種によって電極に流入する熱量は大きく異なり、その熱特性は推進効率特性とよく一致した。磁気探針測定による放電室内の空間三方向の電流密度分布から、外部磁場が強くなるにしたがって放電電流路が放電室内上流域に移行していくことがわかった。最適磁場の印加時は、主放電領域が磁場コイルの直下に位置していた。この結果は、可視化MPD推進機を用いた放電室内の観察においても確認された。また、周方向電流密度分布からホール加速力を見積もると、それは全推力の1%以下となり、ホール加速は推力に寄与しないことがわかった。さらに、放電室下流域の電子温度とイオン数密度を静電三探針法で測定した結果、外部磁場を印加するとイオン数密度は外部磁場の有無によりほとんど変わらないが、電子温度は1eV程度高くなり、効率良い加熱が行われていることが推定された。本研究では、準定常MPD推進機に軸方向の外部磁場を印加し、その効果を推進性能、電極への入熱量、電極損耗の観点から研究した。作動実験の結果、推進性能を向上させる外部磁場形状は緩やかな広がりノズル形状であり、その強さは水素に対してはコイル中心で0.3T、ヒドラジン模擬混合ガスに対しては0.1Tであった。強すぎる外部磁場は性能を低下させた。性能を高める外部磁場を印加した場合、電極への入熱量は減少し、陰極損耗も3分の1に大きく減少した。これは、外部磁場の印加により放電プラズマが回転し遠心力によって半径方向外向きに広がるために、陰極先端の電流集中を緩和し、また陽極近傍の電流担体の不足を補ったものと推定される。次に、外部磁場印加時の放電・加速機構を明らかにするために、放電室内の分光測定と探針測定を行い、さらに1次元電磁流体流れ場の数値解析を行った。放電電流の分布は作動ガス種と外部磁場の強さに大きく依存することがわかった。単原子ガスでは放電電流は放電室全体に渡り流れ、分子ガスでは放電電流のほとんどが放電室出口付近で流れる。これは分子ガスには解離反応が存在するため、電離が遅れるものと推定される。数値解析の結果では、実験で見られなかった放電室入口での電流集中が見られた。印加する外部磁場が強いほど、放電領域は上流に移行した。電子温度は実験においても数値解析においても放電室の大部分でほぼ一定で、約1eVから1.6eVであった。実験により得られた電子数密度の分布は放電室の中央で極大値をとった。これは、電離度の上昇により電子数密度は増加していくが、下流領域では速度が急激に増加するためである。数値解析では、放電室の大部分で電子数密度の大きな変化はなく、またその大きさは総じて実験結果より小さかった。
胎児期の環境・ゲノム・エピゲノム交互作用と出生後の成長軌跡：ＤＯＨａＤ学説の検証

本研究では、主に2万人規模及び500人規模の出生コホート研究から得られた生体試料、データを用い、胎児期に曝露されている化学物質等の環境要因及び遺伝要因の児の発育に及ぼす影響等を検討した。出生時体重、体格指数(BMI)及び血中ステロイド濃度に影響を及ぼすことが報告されている一塩基多型(SNP)の中から、解析候補SNPを選び、児の発育との関連を解析した。CNTN6遺伝子近傍のSNPは胎児の発育と関連がみられ、LHCGR,SHBG,UGT2B15遺伝子近傍のSNPは新生児のBMIとの関連がみられた。併せて、化学物質分析法、核内受容体、マイクロRNA及び若年女性の栄養摂取に関する関連研究を実施した。本研究は、主に2万人規模及び500人規模の既存の出生コホート研究から得られた生体試料、データを用い、胎児期に曝露されている化学物質等の環境要因及び遺伝要因の児の発育に及ぼす影響等を検討し、以下の成果が得られた。1)発育との関連が報告されている異物・ステロイド代謝酵素・受容体・結合蛋白遺伝子等の血中ステロイド濃度に影響を及ぼすことが報告されている遺伝子多型の中から、解析候補-塩基多型(SNP)を選び、児の発育との関連を解析した。CNTN6遺伝子近傍のSNPは、胎児の発育と関連がみられ、LHCGR、SHBG、UGT2B15遺伝子近傍のSNPは新生児の体格指標との関連がみられた。2)揮発性有機化合物(VOC)の高感度分析法として,イオン液体を脱離溶媒としたヘッドスペース法の開発を行った。2-ハイドロキシピリジンを脱離溶媒とし,ガスクロマトグラフィー質量分析法で検出することにより,sub-ppbレベルのVOCが分析可能になった。3)北海道スタディで得た妊婦の血清マイクロRNA(miRNA)を指標として、喫煙による児の出生時体重への影響および将来の生活習慣病のリスクを予測する分子疫学研究の準備を進めている。現在は血清miRNAの抽出法および解析法の確立に向けた基礎的検討を行っている。4)ペルオキシソーム増殖剤活性化受容体(PPAR)は生活習慣病と関連の深い核内受容体である。日本人で確認されているPPARalpha遺伝子多型V227Aの影響について、環境汚染物質で残留性の高い有機フッ素化合物(PFOS,PFOA等)との反応性を細胞アッセイ法により調べた。5)若年成人女性における不適切なダイエットによる低栄養や偏った栄養摂取などが問題になっている。妊娠中の母体の栄養問題は妊娠前からの栄養状態を含めて考える必要があり、妊娠前「やせ」であった母親では児が低出生体重となるリスクが高いことが言われている。今年度は次世代を担う女性(若年成人女性)を対象にその栄養状況を把握するために評量法による3日間の食事調査を行い、その栄養素・食品の摂取状況及びその食事パターンについて分析を行った。また、生活習慣や食習慣に加えて身体的・精神的健康度についても調査を行い、食事パターンとの関連を検討した。1)発育との関連が報告されている異物・ステロイド代謝酵素等の遺伝子多型の中から、解析候補一塩基多型(SNP)を約90種選び、児の発育との関連を解析した。FTO遺伝子のSNPはSGAのリスクを有意に上昇させ、出生胸囲を低下させた。GNPGA2遺伝子近傍のSNPは出生身長及びBMIを有意に低下させた。2)北海道スタディで得た妊婦の血漿中のマイクロRNA(miRNA)を指標として、喫煙による児の出生時低体重と生活習慣病のリスクを予測する分子疫学研究について、北海道大学と三重大学で倫理申請が承認された。現在、血漿miRNAの網羅的解析を行う準備を進めている。3)PPARαは脂質代謝に関与する核内受容体であり、日本人では遺伝子多型PPARαV227Aが報告されている。本研究ではPPARα及びPPARαV227Aの転写活性化試験法を確立し、日常的に生体に暴露される環境化学物質(有機フッ素化合物とフタル酸代謝物)のリガンドとしての活性化能を比較検討した。4)若年成人対象の食事調査データの解析を行った。解析の結果、抽出された「健康食」パターンは心の健康と関連がみられた。また、精神的健康度と食習慣(間食・外食頻度)や生活習慣(ストレス状況・運動習慣)との関連も明らかになった。新たに女性労働者2141名を対象として自記式質問票調査を行った。5)全国602戸の住宅で,夏季と冬季における室内空気質の検討を行った。その結果,ほとんどの化学物質濃度は夏季に高くなる傾向が認められ,特に発がん性物質であるパラジクロロベンゼンは冬季は2.3%,夏季は6.8%の住宅で指針値を超えた。1)本研究は、主に2万人規模及び500人規模の既存の出生コホート研究から得られた生体試料、データを用い、胎児期に曝露されている化学物質等の環境要因及び遺伝要因の児の発育に及ぼす影響等を検討した。肥満関連遺伝子GNPDA2近傍のSNPにおいて身長・BMI等とともにPCB・ダイオキシン類との関連がみられた。

肥満関連遺伝子MC4RのSNPにおいてPCB・ダイオキシン類及び有機フッ素系化合物との関連がみられたが、発育との関連はみられなかった。2)16名の妊娠女性の血漿よりRNAを抽出し、マイクロアレイを用いてマイクロRNA(miRNA)の網羅的解析を行った。その結果、3種のmiRNAの存在量が児の出生時体重と有意な正の相関を示した。3)難分解性有機フッ素化合物のパーフルオロオクタン酸(PFOA)による核内受容体constitutive androstane receptor (CAR)を介したアゴニスト作用について調べた。PFOAを投与したマウスを用いた検討では、肝臓で用量依存的なCYP2Bの強い誘導を認めた。さらに、PFOA投与により細胞質に存在するCARが核内に移行することを確認した。以上の結果から、PFOAは肝臓でperoxisome-proliferators activated receptor (PPAR)αの他にCARを活性化することが示唆された。4)勤労女性2141名を対象とした自記式質問票調査の解析を行った。簡易式食事歴質問票(BDHQ)を用いて算出した食品摂取量データを用いて因子分析を行った結果、3つの因子を食事パターンとして抽出した。野菜類、きのこ類、海藻類、大豆製品、芋類、魚介類を高摂取する「健康的な日本食」パターンの因子得点は、たんぱく質、鉄、カルシウム、ビタミンE、ビタミンC、葉酸、食物繊維摂取量との相関が高く、栄養素バランスが良いことが示唆された。解析装置・試薬の不具合等による実験結果に想定外のばらつきが生じ、再度、条件設定や方法の見直しが必要になった。また、研究機関の移動に伴い、セッティングにも時間がかかり、研究成果のとりまとめも遅れる見込みである。1)本研究は、主に2万人規模及び500人規模の既存の出生コホート研究から得られた生体試料、データを用い、胎児期に曝露されている化学物質等の環境要因及び遺伝要因の児の発育に及ぼす影響等を検討した。肥満関連遺伝子GNPDA2、MC4Rの近傍のSNPの他、性ホルモン関連遺伝子ZBTB10の近傍、領域8q24等のSNPを検討した。2)母親の妊娠時の喫煙は児の出生時低体重をもたらし、成長後の生活習慣病のリスクを高める可能性がある。その過程に関わる分子機構の解明とリスク評価指標の開発を目的として、北海道スタディで得た16名の妊娠女性の血漿よりRNAを抽出し、マイクロアレイを用いてマイクロRNA(miRNA)の網羅的解析を継続した。4)勤労女性2141名を対象とした自記式質問票調査の解析を継続した。野菜類、きのこ類、海藻類、大豆製品、芋類、魚介類を高摂取する「健康的な日本食」パターンの因子得点は、たんぱく質、鉄、カルシウム、ビタミンE、ビタミンC、葉酸、食物繊維摂取量との相関が高く、栄養素バランスが良いことが示唆されたので、妊娠可能年齢の女性における予防的介入の検討を行った。本研究では、主に2万人規模及び500人規模の出生コホート研究から得られた生体試料、データを用い、胎児期に曝露されている化学物質等の環境要因及び遺伝要因の児の発育に及ぼす影響等を検討した。出生時体重、体格指数(BMI)及び血中ステロイド濃度に影響を及ぼすことが報告されている一塩基多型(SNP)の中から、解析候補SNPを選び、児の発育との関連を解析した。CNTN6
定期的なUmami刺激が高齢者の味覚感受性を改善させるか

近年、口腔機能低下症やオーラル・フレイルが注目されており、その兆候である滑舌低下、食べこぼし等の口腔機能の低下は、低栄養へと繋がり全身のフレイルと関わっている。従来の口腔機能低下症やオーラル・フレイルの定義では、味覚については含まれていないが、これらの状態は味覚機能の低下へと繋がる要因を多数含んでいることから、高齢者の味覚に関する知見を集積する必要がある。そこで、定期的なUmami刺激が高齢者の味覚感受性を改善させるか調査し、摂食嚥下に関する新たなリハビリテーション方法の開発を目的に研究を実施する。
次世代シーケンシングによる温暖化適応遺伝子のゲノム検索：遺伝的多様性予測への活用

気候変動に伴う温暖化や異常気象は,流域内の河川底生動物の遺伝的多様性(同種個体間の遺伝的変異)を劣化させる可能性がある。本研究は,気候変動下の水温・流速等の流域環境の変化への適応進化を予測するモデルを開発する。膨大なゲノムから環境選択を受けている遺伝子を次世代シークエンシング解析を活用して迅速に検索し,これら環境選択性遺伝子と環境変数の関係を定量的に結びつける機械学習モデルを開発する。そして,このモデルを全球気候モデルとカップリングすることにより,気候変動下の遺伝子型や遺伝的多様性の空間分布を予測する。
歯周疾患感受性遺伝子の同定と遺伝子診断法の確立に関する総合的研究

当該研究期間を通じて、我々は日本人の鎖骨頭蓋異形成症患者のCBFA-1遺伝子につてPCR-SSCP法とPCR-RFLP法を駆使して遺伝子解析を行った。発端者は鎖骨の異形成、大泉門の開在が明らかであり、身長は低く、過剰歯、乳歯晩期残存が認められた。遺伝子解析の結果、CBFA-1遺伝子のコドン128番目に1bpの挿入配列(383insT)が認められた。また、同様の手法で成人型低フォスファターゼ症に関連する新規の変異型ALP遺伝子(C571T)を見い出した。加えて、重度歯周疾患の認められた小児型HOPS患者で新規に発見された2つの遺伝子変異、すなわち、1155番目塩基が点変異(T1155C)することによりアミノ酸置換を起こすミスセンス変異(F310L)と1320番目塩基が点変異(G1320A)する結果生じるミスセンス変異(V365I)の両者について、その機能発現を検討した。ヒト歯根膜細胞からクローニングした正常TNSALP遺伝子を発現ベクターpcDNA3に組み込み、さらにsite-directed mutagenesisにより小児型HOPS患者から得られた変異(F310L, V365I)を導入した発現ベクターを作製し、Lipofectin法を用いて、COS-1細胞にtransfectionし、一過性に蛋白質を強発現させた。遺伝子導入は正常である野生型単独、それぞれの変異型単独、野生型と変異型の組合せおよび変異型両者の組合せで行った。遺伝子導入後、48時間あるいは72時間後に、COS-1細胞を集めて、遠沈後、上清を集めてALP活性と蛋白量の測定に供した。COS-1細胞に発現させた変異蛋白のALP活性は変異型(V365I)ではほとんど認められなかった。もう1つの変異型(F310L)単独のALP活性は野生型の値の65%を示した。ALP活性は野生型と変異型(F310L)の組合せが最も高く、次いで、野生型と変異型(V365I)、野生型単独、変異型(F310L)単独、変異型両者の組合せ、変異型(V365I)単独の順であった。小児型HOPS患者の臨床症状の発現に、変異型(V365I)アルカリフォススファターゼ遺伝子が極めて重要であることが示唆された。低フォスファターゼ症は常染色体劣性遺伝疾患で臓器非特異型アルカリフォスファターゼ(TNSALP)遺伝子の構造異常に起因することが知られている。ヒトのTNSALP遺伝子は第1染色体の短腕にあり、12のエクソンと11のイントロンからなっている。低フォスファターゼ症は、血清、組織中のALP活性が低値を示し、くる病、骨軟化症様骨障害、乳歯の早期脱落などを特徴とし、ALP活性と硬組織形成との密接な関連を示唆するものである。今回、成人型低フォスファターゼ症と重度歯周炎を併発している症例について遺伝子診断を行った。

発端者は52歳女性で、ALP活性の低下と尿中のフォスフォエタノールアミンの増加が顕著であり、全顎的に歯槽骨の吸収が著明であった。発端者、その家族、およびコントロールとして全く無関係な健常人について遺伝子診断を行った。被験者の末梢血白血球からDNAを抽出した。TNSALP遺伝子の既知のシークエンスデータから、TNSALP遺伝子のエクソンに対する11対のプライマーを作製し、PCR法により、被験者のDNAを増幅した。増幅したDNAをPCR-SSCP分析とPCR-ASO法を行った。その結果、発端者において、TNSALP遺伝子のエクソン5に異常なバンドを認めた。この異常なバンドは母方の叔母にも認められたが、発端者の父親、兄妹、健常者には認められなかった。この異常なバンドはシークエンス分析の結果、TNSALP遺伝子のエクソン5の571番目の塩基がC(シトシン)からT(チミン)に置換していた。この点突然変異により、成熟したTNSALPのポリベブチドは本来なら、115番目のアミノ酸はV(バリン)であるべきなのがAla(アラニン)に置き換わる結果となった。この異常は母方から遺伝したものと考えられる。今回、発見された点変異(C571T)はいままでに報告のない新しいTNSALP遺伝子の点変異であり、これにより正常なTNSALPが産生されず、機能にも異常をきたし、成人型低フォスファターゼ症と重度歯周炎を併発したものと思われる。今回、重度歯周疾患の認められた小児型HOPS患者で新規に発見された1320番目塩基が点変異(G1320A)することによりアミノ酸置換を起こすミスセンス変異(Val 365 Ile)について、その機能解析についての詳細な検討を行うことを目的とした。COS-1細胞に発現させた変異蛋白のALP活性は変異型(G1320A)は遺伝子導入後48時間で0.063±0.012U/mg, 72時間で0.054±0.012U/mgであった。野生型の値を100%とした時の変異型のそれの占める割合はそれぞれ2.7%, 1.7%で、ALP活性はほとんど認められなかった。小児型HOPS患者では、すでに報告したようにG1320AとT1155C(Phe 310 Leu)が見つかっており、いずれもアミノ酸置換を起こす点変異で、複合ヘテロ結合体であった。T1155Cの機能解析については、すでに報告があるため、今回、G1320Aの変異遺伝子について機能解析を行った。その結果、この変異型アルカリホスファターゼ遺伝子から作られるアルカリホスファターゼはほとんど活性を示さなかった。ことにより、小児型HOPS患者の臨床症状の発現に、この変異型アルカリホスファターゼ遺伝子が極めて重要であることが示唆された。今回、重度歯周疾患、の認められた小児型HOPS患者で新規に発見された2つの遺伝子変異、すなわち、1155番目塩基が点変異(Tl155C)することによりアミノ酸置換を起こすミスセンス変異(F310L)と1320番目塩基が点変異(G1320A)する結果生じるミスセンス変異(V3651)の両者について、その機能発現を検討した。ヒト歯根膜細胞からクローニングした正常TNSALP遺伝子を発現ベクター_<pc>DNA3に組み込み、さらにsite-directed mutagenesisにより小児型HOPS患者から得られた変異(F310L, V365I)を導人した発現ベクターを作製し、Lipofectin法を用いて、COS-1細胞にtransfectionし、一過性に蛋白質を強発現させた。
固体水素の超高圧下における無秩序-秩序転移の研究

固体水素III相のX線回折実験に始めて成功した。相の同定のためラマン分光をX線回折と同時に行った。III相でもII相と同様に2本の回折線が得られた。II-III相転移に際して、回折線のd-値は連続的に変化し、この2本の回折線はhcp構造で指数付けすることができた。hcp構造のa-軸は転移の前後で殆ど変化しないが、c-軸は急激な減少を示した。III相の結晶構造は六方格子を基本構造として、単位格子内で向きの異なるいくつかの分子がc-軸に垂直に配列した構造になるものと推測された。固体水素は分光実験(ラマン散乱、赤外吸收)から三つの存在が指摘されている。分子が自由に回転しているI相(低圧相)から非等方的回転状態のII相を経て、III相で分子配向秩序が完成するものと考えられている。結晶構造については、I相で中性子及びX線回折実験からhcp講造であることが明らかにされている。II相について二つの回折実験が行われており、いずれも分子の重心の位置はhcp格子点上からほとんど移動していないと報告されている。III相の回折実験は全く行われていない。しかし、II-III相転移では水素分子の伸縮振動の波数が不連続に変化するため、比較的大きな構造変化があるものと期待される。そこでラマン分光で分子の伸縮振動をモニターし、II-III相転移を確認しながら、回折実験を行った。SPring-8 BL10ステーションでin situにラマン分光を行いながら、X線回折実験を行った。伸縮振動の波数の不連続から100KではII相とIII相は155-GPaから165 GPaの間で共存することが明らかとなった。従って、この転移は一次の相転移である。一方、回折実験では今回始めてIII相のX線回折パターンを得ることがきた。しかし、回折線のd-値は転移を跨いで連続的に変化しており、特に異常は認められなかった。固体水素は分光実験から三つの相の存在が指摘されている。分子が自由に回転しているI相(低圧相)から非等方的回転状態のII相を経て、III相で分子の配向秩序が定まるものと考えられている。結晶構造に関しては、I相で中性子回折とX線回折からhcp構造であることが明らかにされている。II相については、我々を含めて二つの回折実験が行われており、いずれも水素分子の重心の位置はhcp格子点上からは殆ど移動していないと報告されている。一方、II-III相転移では分子の伸縮振動の波数が不連続に変化するため、比較的大きな構造変化があるものと期待されている。そこでラマン分光で分子の伸縮振動をモニターし、II-III相転移を確認しながら、III相の回折実験を行った。昨年、III相の予備的な回折実験を行ったが、本年はII-III相の転移を跨いで、広い圧力範囲での回折実験に成功した。転移時に回折パターンに大きな変化はなく、hcp格子で回折線は指数付けすることができた。しかし、c-軸は転移に際して、急激に短くなり、一方、a-軸は殆ど変化しなかった。これは分子軸がc-軸に垂直に配向することを意味していると解釈することができる。
サルコペニアの予防・治療法の開発に向けた神経筋シナプスの維持システムの解明

サルコペニア(加齢に伴う筋萎縮と筋力低下)の未発症期または発症初期には、運動神経と骨格筋のつなぎ目である神経筋シナプス(NMJ)の構造に異常が認められていることから、NMJの構造破綻が筋萎縮および筋力低下へとつながる重要な現象と見なされている。それ故、NMJの安定性を増強してその構造を維持または復元することは、筋萎縮・筋力低下の予防や治療に繋がる可能性が高いと考えられる。本研究では、サルコペニアの予防・治療法の開発基盤につながるNMJの維持システムの機序を解明することを目的とする。
日米中の自動車産業と国境を越えるリージョナル・ガバナンス

日米中の自動車産業をグローバルなレベルにおける生産構造の転換と制度化との関連から検討し、地方政府と企業による多様で重層的なネットワークの形成過程を検証した。中国の自動車産業の急速な台頭には、世界的な自動車産業の新興国への生産移転というグローバルなシフトが背景にあり、日米の多国籍自動車企業と中国自動車産業との間における競争と協力関係、また中国の地方政府との協力関係など国境をこえる生産ネットワークが発達したことが大きい点を明らかにした。グローバル経済の視点から、多様なネットワークをベースにしたリージョナル・ガバナンスの生起の検証を通じて、日米中を基軸とする公的な地域統合と実態としての経済統合との親和性を明らかにした。平成20年度は3年計画の初年度である。本研究は、グローバルなレベルにおける生産構造の転換過程において、企業と地方政府の国際経済秩序形成における役割の解明を目指すものであり、特に中国においては政治経済主体としての側面が強い自動車産業を、日米中のグローバルサプライチェーンと制度化の関連から検討するものである。初年度は、グローバル化する自動車産業の国際的な生産・流通のネットワークが中国でどのように展開されているのか、中国に進出した外資系自動車産業の動向の調査を中心に進めてきた。日本語・中国語・英語で発表されている文献資料を利用し、自動車産業のグローバル化と生産パターンの変化、競争優位の源泉としての企業間取引の円滑化や現地政府や地場企業との関係等、グローバル展開におけるネットワークの重要性を考察した。自動車関連産業の直接投資、地域別の投資動向や規模など、外資系企業の中国投資の推移と特徴を分析し、グローバル競争、経営資源の最適配置の中で、関税・非関税、税制、人件費、輸送コスト等、効率的生産ネットワークの構築が経営戦略に影響していることを明らかにした。事例としては、ドイツのVW、米国のGM、日本のトヨタトホンダの中国への進出過程を分析し、それぞれ異なる経営戦略に基づき中国へ進出していることを明らかにした。また構造的には脆弱性を抱えている中国の自動車産業発展してきた要因を分析し、外資系企業からの技術移転の重要性と国内外の生産ネットワークの連携が促進されたこと、また中央と地方政府の政策的支援、中国独特の外部委託型の特徴分析した。中でも、上海市と外資系メーカーの協力関係、日系自動車メーカーと広州市との協力関係は、グローバルサプライチェーンを日米中に広げ、自動車部品貿易にも変化を及ぼすようにまでなったことを明らかにした。これらの成果は、論文と日本国外での国際会議で発表された。平成21年度は3年計画の第二年度である。本研究開始後、世界的金融危機が発生し、自動車産業の事業構造や戦略を大きく見直す契機となり、グローバルサプライチェーンの展開と制度化関陣の議論が高まった。特に新興市場をめぐる重要性が一段と高まり、環境技術をめぐる競争とともに自動車産業の動向は世界的にも注目された。本研究は、グローバルなレベルにおける生産構造の転換過程において、企業と地方政府の国際経済秩序形成における役割の解明を目指すものであり、特に中国においては政治経済主体としての側面が強い自動車産業を、日米中のグローバルサプライチェーンと制度化との関連から検討するものである。第二年度は、中国の自動車産業の発展、産業集積や生産ネットワークの形成過程を分析し、国内生産・販売から新興市場開拓がどのように展開されてきたのか、中国の地場系自動車メーカーに焦点をあて調査を進めてきた。地方政府の産業政策や支援体制と、自動車産業のグローバル化と生産パターンの変化、競争優位の源泉としての企業間取引の円滑化や現地政府や地場企業との関係等、グローバルネットワークの展開との関連から考察した。中国自動車産業の対外貿易や対外直接投資、M&A、海外生産拠点の動向や規模など、新興市場を中心に急速に進む中国自動車産業の対外進出の特徴を事例として分析した。これらの成果は、日本語と英語の論文によって発表された。平成22年度は3年計画の最終年度である。2008年の世界的金融危機の発生以後、新興市場の重要性がますます高まり、自動車産業のグローバルサプライチェーンも大きく見なおされるようになった。本研究は、日米中の自動車産業をグローバルなレベルにおける生産構造の転換過程と制度化との関連から、経験的事例を対象として検討してきた。グローバル化する自動車産業を、国際政治経済学的視点から、国際経済秩序形成に関与する経済主体として、地方政府と民間企業の役割に注目した。第一に、中国が世界最大の自動車生産国、また最大の自動車市場として台頭した背景に、日米中の間で深まる相互依存関係がある。第二に、中国の産業集積や生産ネットワークの形成には、中国の地方政府と外資系自動車企業、さらには中国の地場企業によるネットワークの構築が大きく影響をしている。中国では、地方政府がネットワーク形成の重要な仲介者となっていることを、上海市や広州市の事例から明らかにした。

第三に、活発化する中国自動車産業の対外進出など、直接投資、M&A、海外生産拠点の構築、また環境技術の面などから、中国自動車産業の海外展開を検討した。3カ国間の生産ネットワークは、著しく統合されてきており、中央政府、地方政府、民間企業の多様で重層的なネットワークが形成されてきている。これらの成果は、共著や論文によって発表された。