hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アクティブラーニング型オンラインFDプログラムの開発と評価

オンラインにおけるFD(Faculty Development)プログラムの提供を目的とし、前年度では同期的なオンライン学習の環境を構築を行ったが、当該年度では、非同期に学習者同士がコミュニケーションを行うことができるオンライン学習の環境を開発した。具体的には、学習者がユーザー登録できる機能、学習者が動画の視聴を行い、それに関連するクイズに回答できる機能、学習者同士が情報交換ができるグループ機能の実装を行った。グループ機能に関しては、階層的にグループを作成できる機能を実装した。具体的には、FDプログラムに参加している者全員が入るグループの中に、例えば一つのワークショップ内で一緒にワークを行った34名から構成されるグループを作成できる、といった機能である。この機能を実装することにより、より多様な協同学習の場を提供できると期待される。今後は、これまでに開発した同期型、非同期型のオンライン学習環境を活用し、FDプログラムの充実を図り、その効果測定を行っていく。FDプログラムの実施を今年度に行う予定であったが、非同期型のオンライン学習システムの開発に時間がかかり、今年度行えなかったため。ここで、やや遅れているものの、次年度にFDプログラムを実施することで、本研究は遂行できる予定である。教員の教育活動を変えるためには、長期的に関わり、提供するプログラムがアクティブラーニング型であることが有効であるといわれている。同期型のオンライン学習システムのみでは実現できなかった、教員との長期的な関わりが、非同期型のオンライン学習システムを開発したことで、実現可能となった。そこで、今後は、当該システムを活用した、長期的に受講者と関わるオンラインFDプログラムの開発および実施を行っていく。オンラインにおけるFD(Faculty Development)プログラムの提供を目的とし、当該年度はオンラインにおけるアクティブラーニングを実現するWebシステム「LearnWiz」を開発した。また、当該Webシステムを活用したFDワークショップを実施し、質問紙調査を通してシステムおよびワークショップに関する評価を行った。その結果、当該システムを活用したFDワークショップは高く評価され、オンラインにおけるFDプログラムの有用性が高いことを示唆する結果となった。これまでFDは対面で行われることが主であったが、オンラインでのFDが実現できるようになると、専門家が不足している現状でも、実質的なFDを実現できると考えられる。上記の結果を論文としてまとめ、日本教育工学会論文誌に採択された。今後は、開発したWebシステムを活用したFDプログラムの充実を図り、その効果測定を行っていく。オンラインにおけるFDを実現するために必要不可欠なWebシステムを開発した。また、当該システムを用いたワークショップを実施した上で、システムおよびワークショップの評価を行った。システム開発およびワークショップの実施および評価が計画通りに進んで知るため、上記の区分で自己評価を行った。そこで、これまでは、1回のワークショップの実施と評価であったが、今後は、当該システムを活用した、長期的に受講者と関わるオンラインFDプログラムの開発および実施を行っていく。Webシステムの開発の費用が当初の計画よりも少額ではあるが低く抑えられた。次年度にて行われるであろうシステムの修正にその額を利用したほうが、より良いシステムになると判断したため、次年度使用額が生じた。今年度は研究代表者自身で非同期型のオンライン学習システムを開発した部分もあったことから、予算を抑えることができた。次年度のFDプログラムの実施を通して、より良いシステムにするために改修を行う予定であるため、そちらにより多くの助成金を利用する方が有意義だと判断した。
合成開口レーダ画像の解析・処理へのウェーブレット変換の応用

本年度の研究においては,ウェーブレット変換を用いて,合成開口レーダ(SAR)画像の空間的構造(テクスチャ)の定量的抽出・分析,ならびに画像の領域分割を行うにあたり,その前処理として,SAR画像がそのコヒーレントな撮像システムのために宿命的に影響を被る濃度の揺らぎ-スペックルを低減するためのウェーブレットベースの新たな手法を構築した.SARの原画像をウェーブレット変換した場合,スペックル成分は高周波成分により構成される差分画像に顕現することを鑑み,実際には以下のような手法を提案してきた.1.SAR画像をウェーブレット変換する(複数回).2.以下により,各ウェーブレット空間の差分画像を処理する.2a.各差分画像を二値化する.2b.ロ-レベルとして二値化されたピクセルに対しては,そのパワーを一定の割合で圧縮する.2c.ハイレベルとして二値化されたピクセルにおいては,エッジ情報を構成するか否かを同定し,エッジ情報を有さない,すなわちスペックル成分であると判断されたピクセルに対し,そのパワーを一定の割合で圧縮する.3.上で処理された差分画像から,逆変換によって画像を再構成する.シミュレーションおよび実際のSAR画像への適用により,上の提案手法は非常に良好にスペックルを平滑化することが確認された.また2cにおけるエッジ成分の同定により,従来困難とされたスペックルの平滑とエッジ保存との同時的な達成に成功した.さらに本手法は,平均化などの統計的処理を一切伴わないため,視覚的にも極めて自然な画像を生成する.本年度の成果を踏まえ,今後,SAR画像のテクスチャ構造の解析に着手する.その際,新たなターゲットの特徴量としてフラクタル次元を導入し,ウェーブレットによる総合的な領域分割・ターゲット分類の実現を構想している.本年度の研究においては,ウェーブレット変換を用いて,合成開口レーダ(SAR)画像の空間的構造(テクスチャ)の定量的抽出・分析,ならびに画像の領域分割を行うにあたり,その前処理として,SAR画像がそのコヒーレントな撮像システムのために宿命的に影響を被る濃度の揺らぎ-スペックルを低減するためのウェーブレットベースの新たな手法を構築した.SARの原画像をウェーブレット変換した場合,スペックル成分は高周波成分により構成される差分画像に顕現することを鑑み,実際には以下のような手法を提案してきた.1.SAR画像をウェーブレット変換する(複数回).2.以下により,各ウェーブレット空間の差分画像を処理する.2a.各差分画像を二値化する.2b.ロ-レベルとして二値化されたピクセルに対しては,そのパワーを一定の割合で圧縮する.2c.ハイレベルとして二値化されたピクセルにおいては,エッジ情報を構成するか否かを同定し,エッジ情報を有さない,すなわちスペックル成分であると判断されたピクセルに対し,そのパワーを一定の割合で圧縮する.3.上で処理された差分画像から,逆変換によって画像を再構成する.シミュレーションおよび実際のSAR画像への適用により,上の提案手法は非常に良好にスペックルを平滑化することが確認された.また2cにおけるエッジ成分の同定により,従来困難とされたスペックルの平滑とエッジ保存との同時的な達成に成功した.さらに本手法は,平均化などの統計的処理を一切伴わないため,視覚的にも極めて自然な画像を生成する.本年度の成果を踏まえ,今後,SAR画像のテクスチャ構造の解析に着手する.その際,新たなターゲットの特徴量としてフラクタル次元を導入し,ウェーブレットによる総合的な領域分割・ターゲット分類の実現を構想している.
肥満での肝脂肪蓄積調節異常における自律神経の役割

肝臓脂肪蓄積の制御とその破綻について、中枢神経・自律神経作用が果たす役割について検討した。中枢神経・自律神経作用の活性化に、脳室内インスリン投与を用い、肝臓脂肪蓄積制御に対する作用を解析した。具体的には、中枢神経作用に伴う膵β細胞作用を排除するための膵クランプ法とともに、脳室内インスリン投与を行い、肝臓中性脂肪含量、肝臓脂質合成系・燃焼系酵素遺伝子発現を行った。野生型マウスおよびレプチン受容体欠損マウスに対して、脳室内インスリン投与を行ったが、肝脂質代謝関連遺伝子に明らかな変化を見出さなかった。そこで、本年度には、中枢神経インスリン受容体欠損マウスを用い、肝脂肪代謝調節における中枢神経インスリン作用の重要性の検討を行った。中枢神経インスリン受容体欠損マウスでは、肝臓における空腹時における脂肪合成系遺伝子の発現増強を呈した。食事摂取により、肝脂肪合成酵素の遺伝子発現は増強するが、この遺伝子発現の増強は中枢神経インスリン受容体欠損マウスにおいて対照と比較し明らかな変化を呈さなかった。代表者は、ヒスチジンの脳内投与により、中枢神経インスリン作用が増強することを見出している。そこで、ヒスチジン・インスリンの両者の脳内投与を行い、肝脂肪合成系への作用を検討した。インスリン単独脳内投与では、肝脂肪合成酵素の遺伝子発現に変化をきたさなかったが、ヒスチジンの投与により中枢神経インスリン投与においても、肝脂肪合成酵素の遺伝子発現はが減少した。これらの結果は、中枢神経インスリン作用の賦活化により、肝脂肪合成系が減弱する可能性を示唆している。中枢神経インスリン作用による肝脂肪合成抑制が、生体に及ぼす作用、また肝脂肪蓄積異常に果たす役割は必ずしも解明されていない。今後、中枢神経インスリン受容体欠損マウスおよびヒスチジンによる脳内インスリン作用増強作用などを用い、検討を進めていくことを考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。特に、レプチン受容体欠損マウスにおいては、脳室内インスリン投与に伴う肝糖代謝変化においても明らかな変化を認めなかった。このようなレプチン受容体欠損マウスにおける中枢神経性肝糖代謝制御の障害は、中枢神経作用の肝臓エフェクターであるSTAT3の活性化の障害に起因することを見出し、そのメカニズムが肝臓小胞体ストレスによる事を明らかにした。この肝臓小胞体ストレスに伴う中枢神経性肝糖代謝制御障害についての知見をDiabetes誌に発表した。さらに、肝臓脂肪蓄積の制御とその破綻におけるクッパー細胞の役割について検討した。中枢神経インスリン投与においては、クッパー細胞除去により、中枢神経性肝臓糖代謝制御が消失することを確認した。また、迷走神経切除において、中枢神経性の肝臓エフェクターであるSTAT3の活性が消失することも確認した。このことは、中枢神経性の肝糖代謝にクッパー細胞・迷走神経が重要な役割を果たしていることを示唆している。しかし、当該条件においても、明らかな肝臓脂質代謝異常は起こらなかった。実験計画は、ほぼ計画通りに進められている。中枢神経性の肝脂質代謝制御が必ずしも明らかでないことから、研究の条件検討の見直しが必要となる可能性があるが、既に、より高感度の解析法による解析を進めており、特に研究計画の進行の妨げにはならないものと考えている。

24年度が最終年度であるため、記入しない。肝臓脂肪蓄積の制御とその破綻についての、中枢神経・自律神経作用が果たす役割の解明に対して、今後は、おもに迷走神経切除モデルの解析と大小内臓神経切除モデルの解析の自律神経遮断モデルを用いた検討を行う。また、中枢神経性の肝脂質代謝解析のための高感度肝脂質代謝モニター法の導入により、より詳細な検討を行う。同時に、肝脂質代謝異常へのAchの役割の解析を、当初の研究計画に基づき、主に薬剤投与を中心とした手法により、進めていく。
分子凝集および液滴粉砕による分子ナノクラスターの気相合成とその物性解明

本年度、オリゴアセン、オリゴフェニレンなどの一連のπ電子系有機化合物で構成されるナノクラスター負イオンに対して光電子分光法によるサイズ選択的な電子構造の観測を系統的に行い、以下に述べるような成果を得た。(1)ナフタレンやアントラセンなどのオリゴアセン化合物で構成されるナノメートルスケールの集合体(構成分子数が30個程度以上)に対して余剰電子を付着させると、余剰電子によって誘起される梼造緩和の程度が大きく異なる二つの安定状態が生成することを光電子分光法による電子構造の観測から初めて見出した。これら二つの安定状態の生成比に対する内部温度依存性やメチル基置換基効果を系統的に調べることによって、この現象が電子付着前の中性集合体における固体的状態と液体的状態の共存を反映したものであることを明らかにした。これはバルク結晶では見られないナノメートルスケールの集合体に特有の現象であり、極微小サイズの分子集合体の集合構造形態や電子構造に対してサイズや内部温度がどのような影響を与えるのかを初めて直接的に示したものである。(2)ビフェニル、p-ターフェニルなどのオリゴフェニレン類のナノ集合体(2-100量体)では、オリゴアセン類とは異なり、固-液共存を反映した二つの安定負イオン状態の共存は確認されなかった。しかしながら、ビフェニルとp-ターフェニルナノクラスター負イオンに対して得られた光電子スペクトルの比較から、両者においてスペクトルの形状や幅、電子束縛エネルギーのサイズ依存性が大きく異なることが見出された。この結果は、ビフェニルでは液体的なクラスターに対する電子付着によって負イオン状態が形成されるのに対し、p-ターフェニルでは固体的クラスターに対する電子付着によって負イオン状態が生成していることを示しており、分子サイズと分子構造の異方性の増大によってナノ集合体の熱力学特性が大きく変化することを明らかにすることができた。本年度は、最も代表的な極性有機溶媒であるアセトニリルと、最も基本的な"室温で固体"の芳香族分子であるナフタレンのナノクラスターを気相中に生成し、それらのナノクラスター中における余剰電子の存在状態を調べた。以下にそれぞれの研究成果の概要を述べる。1)アセトニトリルナノクラスター負イオン:(CH_3CN)_n^-における溶媒和電子とラジカルダイマーアニオン状態の共存の発見アセトニトリルのナノクラスター中における余剰電子の状態を負イオン光電子分光法により調べた。その結果、n【less than or equal】10では、アセトニトリル分子集団が協奏的に余剰電子を捕捉した状態、即ち溶媒和電子状態のみが生成することがわかった。ところがn【greater than or equal】11では、アセトニトリル2分子が余剰電子と反応して生成したダイマーアニオンが溶媒和電子状態とともに生成していることが確認された。これらの異なる性質を有する二つの状態はn【greater than or equal】100においても共存していることが確認され、アセトニトリルナノクラスターでは溶媒和電子とダイマーアニオン状態の二つの状態が安定に、かつ特異的に共存することが明らかになった。2)負イオン光電子分光法によるナフタレンナノクラスターにおける固-液相転移の観測気相中に2量体から200量体を超えるサイズのナフタレンナノクラスター負イオンを多量に生成することに成功し、それらの光電子スペクトルを観測した。サイズ増大にともなう光電子スペクトルの一連の変化から、60量体付近までは、ナフタレンクラスターは液体的な状態、60-150量体では固体状態-液体状態が共存した状態、それ以上のサイズでは固体的な状態をとっていることが明らかになった。このような一連のナノクラスターの相変化は、分子ナノ集合系に特有の過程と考えられ、今後、分子ナノ集合系の状態を知る(液体的な状態なのか?あるいは固体的な状態なのか?)上で、重要な基礎的指針を与えることが期待される。極性有機分子や多環式芳香族分子で構成されるナノクラスター負イオンの電子状態を、光電子分光法を適用することによって明らかにし、以下に述べるような成果を得た。1)アセトニトリルナノクラスター負イオン:(CH_3CN)_n^-(n=10-100)における余剰電子の局在状態(CH_3CN)_n^-において"溶媒和電子"状態とアセトニトリル分子が2量化反応することによって生成した"ダイマー負イオン"状態とが共存していることを発見した。光電子スペクトルの観測からn【less than or equal】10では溶媒和電子状態のみが存在するのに対し、n【greater than or equal】11になるとダイマー負イオン状態が発現し、これら二つの負イオン種の共存することが確認された。これらの負イオン種の同定は、電子脱離断面積の光子エネルギー依存性、ホールバーニング光電子分光、理論計算などから行った。本研究から、最も代表的な極性溶媒の一つであるアセトニトリルにおいて、特異的な電子構造異性体の共存が明らかにされた。2)ポリアセンナノクラスター結晶における分子ポーラロンの形成ナフタレンやアントラセンなどのポリアセン化合物の巨大クラスター負イオンを形成し、光電子分光法により余剰電子の存在状態を解明した。構成分子数が30分子程度までの小さなクラスターでは、余剰電荷により誘起される周辺分子の分極安定化が最大とするような構造形態を持つクラスターのみが形成した。ところが、クラスター粒径が約2nmになると分子内振動構造を明瞭に示す新たな状態の形成が確認された。

これは電荷周辺の分子が電荷に対してほとんど構造緩和していないことを意味し、100個以下のポリアセン分子の自己集合によって、バルク単結晶に類似した固体的な状態が実現されることを初めて見出した。またこのナノ結晶では、余剰電子が分子間を高速移動している可能性も考えられ、ポリアセン高純度単結晶において観測される高い電荷キャリアー移動度と関係した"分子ポーラロン"の微視的な状態であると推測される。本年度、オリゴアセン、オリゴフェニレンなどの一連のπ電子系有機化合物で構成されるナノクラスター負イオンに対して光電子分光法によるサイズ選択的な電子構造の観測を系統的に行い、以下に述べるような成果を得た。(1)ナフタレンやアントラセンなどのオリゴアセン化合物で構成されるナノメートルスケールの集合体(構成分子数が30個程度以上)に対して余剰電子を付着させると、余剰電子によって誘起される梼造緩和の程度が大きく異なる二つの安定状態が生成することを光電子分光法による電子構造の観測から初めて見出した。これら二つの安定状態の生成比に対する内部温度依存性やメチル基置換基効果を系統的に調べることによって、この現象が電子付着前の中性集合体における固体的状態と液体的状態の共存を反映したものであることを明らかにした。これはバルク結晶では見られないナノメートルスケールの集合体に特有の現象であり、極微小サイズの分子集合体の集合構造形態や電子構造に対してサイズや内部温度がどのような影響を与えるのかを初めて直接的に示したものである。(2)ビフェニル、p-ターフェニルなどのオリゴフェニレン類のナノ集合体(2-100量体)では、オリゴアセン類とは異なり、固-液共存を反映した二つの安定負イオン状態の共存は確認されなかった。しかしながら、ビフェニルとp-ターフェニルナノクラスター負イオンに対して得られた光電子スペクトルの比較から、両者においてスペクトルの形状や幅、電子束縛エネルギーのサイズ依存性が大きく異なることが見出された。この結果は、ビフェニルでは液体的なクラスターに対する電子付着によって負イオン状態が形成されるのに対し、p-ターフェニルでは固体的クラスターに対する電子付着によって負イオン状態が生成していることを示しており、分子サイズと分子構造の異方性の増大によってナノ集合体の熱力学特性が大きく変化することを明らかにすることができた。
切除可能中等度進行食道癌の治療、食道切除か根治的化学放射線治療か:多施設研究

切除可能な中等度進行食道癌に対する食道切除と根治的化学放射線療法の治療成績を、多施設共同前向き臨床試験により比較した。食道切除43例の1年・2年生存率は79%と51%、化学放射線療法9例の1年生存率は63%、2年生存例はなく、食道切除の方が予後良好であった(p=0.033)。治療後のQOLは6カ月後に化学放射線療法例が低下していたが(p=0.035)、1年後に回復し、両群間で差がなかった。中等度進行食道癌には食道切除を選択する方が良い。目的:切除可能な中等度進行食道癌を対象とし,食道切除術と根治的化学放射線療法の治療成績を,多施設共同前向き臨床試験で明らかにする。対象:(1)胸部食道の扁平上皮癌,(2)中等度進行癌:cT2-T3,cNO-N3,cMO,cStageII-III(3)手術可能な全身状態,(4)根治的化学放射線療法が可能な全身状態(5)食道癌の前治療がない。(6)活動性の重複癌がない。(7)年齢20-75歳。(8)PS=0-1。(9)文書で本人の同意が得られている。方法:Informed consentに基づいて,患者が次の2つ治療方法から1つを選択する。(1)根治的食道切除術(2)根治的化学放射線療法:主病巣と転移リンパ節に放射線治療60Gy,2群までのリンパ節に予防的放線治療40Gy+CDDP6mg/m2および5FU350mg/m210日/2週2コース。Secondary endpoint:両群の有害事象とQOL,化学放射線療法例の完全奏功率,救済手術の頻度とその治療成績予定登録数:300例予定登録期間:3年,追跡期間:5年結果:計5回のKEOG会議を開催し,研究代表者ならびに研究事務局(データセンター),統計解析責任者,プロトコール作成委員会,手術、放射線品質管理委員会,効果、安全性評価委員会を組織した。プロトコールおよび報告書を各施設に配布し,施設の倫理委員会の承認を受け研究を開始した。研究事務局の久留米大学では平成19年7月13日に倫理委員会の承認を受けた。平成20年3月31日現在,食道切除例17例,化学放射線療法例2例が登録されている。目的:切除可能な中等度進行食道癌を対象とし、食道切除術と根治的化学放射線療法の治療成績を、多施設共同前向き臨床試験で明らかにする。対象:(1)胸部食道の扁平上皮癌、(2)中等度進行癌:cT2-T3, cN0-N3, cM0, cStageII-III、(3)手術可能な全身状態、(4)根治的化学放射線療法が可能な全身状態、(5)食道癌の前治療がない。(8)PS=0-1。方法:Informed consentに基づいて、患者が次の2つ治療方法から1つを選択する。(1)根治的食道切除術(2)根治的化学放射線療法:主病巣と転移リンパ節に放射線治療60Gy、2群までのリンパ節に予防的放線治療40Gy+CDDP 6mg/m2および5FU 350mg/m2×10日2コース。結果:九州の大学病院と癌専門病院、合計17施設により研究代表者ならびに研究事務局(データセンター)、統計解析責任者、プロトコール作成委員会、手術・放射線品質管理委員会、効果・安全性評価委員会を組織した(Kyushu Esophageal Oncology Group)。プロトコールおよび報告書を各施設に配布し、倫理委員会の承認を受け研究を開始した。(平成19年7月12月)平成21年4月15日現在、食道切除例32例、.化学放射線療法例7例が登録されている。1年粗生存率は全症例90%、食道切除例95%、化学放射線療法例63%で両群間に有意差有り(P<0.05)。1年無再発生存率は全症例85%、食道切除例89%、化学放射線療法例67%で両群間に差がない。死因は、食道切除例では遠隔転移、化学放射線療法では局所再発と遠隔転移および治療関連死(間質性肺炎)であった。救済手術は未だない。対象:(1)胸部食道の扁平上皮癌、(2)中等度

進行癌:cT2-T3, cN0-N3, cM0, cStage II-III、(3)手術可能な全身状態、(4)根治的化学放射線療法が可能な全身状態、(5)食道癌の前治療がない。(6)活動性の重複癌がない。(7)年齢20-75歳。(8)PS=0-1。(9)文書で本人の同意が得られている。方法:Informed consentに基づいて、患者が次の2つ治療方法から1つを選択する。(1)根治的食道切除術(2)根治的化学放射線療法:主病巣と転移リンパ節に放射線治療60Gy、2群までのリンパ節に予防的放線治療40Gy+CDDP 6mg/m2および5FU 300mg/m2×10日2コース。結果:平成19年10月から平成22年2月までに九州の大学病院と癌専門病院合計14施設より、食道切除例43例、化学放射線療法例9例が登録された。全症例の1年および2年生存率は74%および52%であった。食道切除例の1年および2年生存率は83%、59%、化学放射線療法例の1年生存率は63%、2年生存例は未だなく、両群間に有意差を認めた(P<0.05,logrank test)。食道切除例41例中11例が死亡し、その死因は6例がリンパ節再発、5例が遠隔転移、2例が局所再発(重複有り)、4例が死因不明であった。化学放射線療法では9例中4例が死亡し、3例が局所再発、2例がリンパ節再発、1例が遠隔転移(重複有り)であった。救済手術は1例に施行され、在院死亡となった。結論:T2T3の中等度進行食道癌では、食道切除術の方が予後良好である。根治的化学放射線療法では局所の遺残再発が多い。
フクティブ鑑賞推進のための題材開発と評価方法に関する研究

(1)アクティブ鑑賞推進のための題材開発について題材A:絵画作品の鑑賞『マルク・シャガール-私と村』シャガールの人生観が投影されたこの作品を自画像の一種にカテゴライズし,児童がこれまでに出会ってきた画家の自画像とともに,『自画像をめぐる旅』として題材化した。自画像というテーマのもとに鑑賞を進める中で,作品に込められた作者の思いへと児童の意識を広げることができた。題材B:立体作品の鑑賞『さあ出かけよう!ちょうこくの森へ』箱根彫刻の森美術館の野外展示作品を撮影したスナップ写真をもとに25枚のアート・カードを作成しアート・ゲームの手法を取り入れた鑑賞学習として題材化した。実際の立体感を味わうことができないという問題を差し引いても,古典的作品から現代美術にいたるまで様々なフォルムをもつ作品の鑑賞に興味を広げるには効果的な取り組みとなった。(2)鑑賞学習の評価方法について本校でこれまでに取り組んできたルーブリックを用いた評価方法を一部見直し,研究の方向性に修正を加えることができた。本来ルーブリック評価は一定の評価基準に基づく到達度評価である。個人の鑑賞活動の深まりや広がりを評価する基準の設定に大きな問題があったが,本研究を進める過程で,M.J.Parsonsの提唱する「絵画鑑賞における美的発達の五段階」の概念に出会うことができた。児童個々の書いた鑑賞文などをこれに基づいてレーダーチャート化し,個人的な到達度よりも学習集団全体の発達傾向を見取る方向ヘシフトすることで,授業改善のための手がかりを得ることができた。
腎移植コホートにおける機能分子発現と治療効果に関するプロテオーム解析

移植腎コホート(移植腎症)120例の経時的な臨床病理学的所見プロファイルと臨床資料を作成し,前向き調査を実施した.多変量解析によりアディポサイトカイン(高・中・低)の分子量変化ならびにHLA-Gの慢性移植腎症への関与とアンジオテンシン受容体遮断薬による移植腎保護効果が確認された.また,腎生検組織を用いた免疫組織学的検討により移植腎における組織線維化に先行した急性期のfibrocytes浸潤を認めると同時に慢性期の線維化過程における血管周皮細胞(pericytes)の関与が示唆された.移植腎コホート(移植腎症)120例の経時的な臨床病理学的所見プロファイルと臨床資料を作成し,前向き調査を実施した.多変量解析によりアディポサイトカイン(高・中・低)の分子量変化ならびにHLA-Gの慢性移植腎症への関与とアンジオテンシン受容体遮断薬による移植腎保護効果が確認された.また,腎生検組織を用いた免疫組織学的検討により移植腎における組織線維化に先行した急性期のfibrocytes浸潤を認めると同時に慢性期の線維化過程における血管周皮細胞(pericytes)の関与が示唆された.本年度の研究計画に従い金沢医科大学において腎移植を実施した118例を抽出して新たな前向きコホートとして基礎プロファイルを作成し,これまでの予後調査成績ならびに測定指標を用いた多変量解析を実施した.さらに,経時的腎生検36例・71検体(生体腎移植24例・51検体、献腎移植12例・20検体)において機能分子を解析した.また,移植前後の免疫モニタリングを行った6例についてTh1, Th2, Th17, Treg(Foxp3+)サブセットの変化をフローサイトメトリー法により評価するとともにnonclassical HLA(HLA-G5)分子と比較した.これらの検討から,移植腎機能に影響する因子として,献腎移植,スタチン使用,血清HLA-G5分子の増加が腎保護的に作用する一方,観察開始時の腎機能(eGFR)と総(高分子)ADPNが低下促進因子として抽出された.さらに,臨床病理学的診断における免疫担当細胞ならびに病変部血管の意義について,生検組織の間質病変に関して画像解析装置を用いたスコア化を実施し,circulating fibrocyte浸潤および傍尿細管毛細血管周囲(ptc)の線維化と比較した.腎移植生着例では、虚血再還流障害によると考えられるcirculating fibrocyteが一過性に誘導されたが,それに伴う間質線維化の進行は軽度であった.一方,慢性移植腎障害時の間質線維化ではptcにおけるαSMA陽性細胞の関与が示唆された.また,腎移植時の免疫モニタリングでは,移植後の末梢血リンパ球/NK/マクロファージにおいてNK細胞の移植3カ月後までの有意な低下とこれと比例した血清HLA-G5分子の低下が観察された.以上より,移植腎障害の過程において免疫学的および非免疫学的因子が各々独立して作用することが判明し,今後このコホートをより詳細に解析して予後改善と結びつく治療因子や機能分子を臨床経過に基づき特定し,新たな治療法開発の可能性を探索する.本年度の研究計画に従い金沢医科大学において腎移植を実施した118例の前向きコホートの基礎プロファイルに追加データを加えて登録ファイルを作成し,これまでの予後調査成績ならびに新たな測定指標を用いた多変量解析を実施した.血清クレアチニン値2.5mg/dL以上の9例を除外した109例(92.4%)を対象として,治療薬としてアンジオテンシン受容体ブロッカー(ARB,イルベサルタンもしくはロサルタン)が投与されていた79例について,移植腎機能および尿中アルブミン・MCP-1を追加測定した.48週間の観察期間における推算糸球体濾過率(eGFR)変化に対して投与前の尿中アルブミン量,eGFR,尿中MCP-1が有意な相関因子であり,移植腎においても糸球体および尿細管における障害と投与開始時の腎機能が重要であることが確認された.さらに,尿中アルブミン量変化に対しては,投与前尿中アルブミン量,非HDLコレステロール,血圧降圧度,試験前スタチン使用とBMIが有意因子であった.また,尿中MCP-1の変化率は,尿中アルブミン変化とのみ正相関(R=0.251)を示した.さらに,プロトコル生検を含む経時的移植腎生検36例において機能分子解析を追加した.これらの検討から移植腎機能に影響する因子として,献腎移植,スタチン使用,血清HLA-G5分子の増加が腎保護的に作用する一方,観察開始時のeGFRと総(高分子)アディポネクチンおよび移植腎組織における間質線維化と尿細管周囲のαSMA陽性細胞の増加が低下促進因子であることが,本年度の検討でも示された.以上より,腎保護が最も期待されるARB使用下においても,移植腎障害の過程では,免疫学的および非免疫学的因子が各々独立して作用することが判明し,今後このコホートをより詳細に解析して予後改善と結びつく治療因子および機能分子を特定し,新たな治療法開発の可能性を探索する.本年度の研究計画に従い金沢医科大学において腎移植を実施した118例の前向きコホートの基礎プロファイルに追加データを加えて登録ファイルを更新し,これまでの予後調査成績ならびに新たな測定指標を用いた多変量解析を実施した.この内,血清クレアチニン値2.5 mg/dL以上の9例を除外した109例(92.4%)を解析対象とした.

特に,治療薬としてアンジオテンシン受容体ブロッカー(ARB)が継続投与されていた74例と非投与対照群15例について,移植腎機能および尿中アルブミン・MCP-1を追加測定した.48週間の観察期間における推算糸球体濾過率(eGFR)変化に対して投与前の尿中アルブミン量,eGFR,尿中MCP-1が有意な相関因子であり,移植腎においても糸球体および尿細管における障害と投与開始時の腎機能が重要であることが確認された.さらに,尿中アルブミン(Alb)量変化に対しては,新規ARB投与群で尿中Albが有意に低下し、多変量回帰分析で尿AlbはΔeGFRと相関していた(beta index, 1.016, p=0.01).さらに,ARB継続投与例では,eGFRの低下が抑制された.この観察コホートにおいて,ARB長期投与による移植腎機能保護効果が示された.さらに,移植腎機能に影響する因子として,総(高分子)アディポネクチン(ADPN)分子の変化をより長期に確認すると経過に従い低分子ADPN比率の上昇が腎機能低下とより相関することが観察された.この現象は移植腎組織における間質線維化と関連した.以上より,移植腎障害の過程では,ARB使用における腎保護では,尿Albの抑制が重要であるとともにADPN分子量の変化が生じていることが判明した.今後このコホートを前向きに維持し,予後改善と結びつく治療因子および機能分子を特定し,新たな移植腎保護治療法の開発が可能と考えられた.腎移植コホートの作成と経年的データ蓄積ならびに機能分子の検討は進んでいるが,新たな分子の発見とその応用に関しては不十分である.24年度が最終年度であるため、記入しない。腎移植コホートの作成と経年的データ蓄積ならびに機能分子の検討を継続するとともに経年変化の顕著な症例を中心に分析を行い,より相関度の高い因子を検出する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
無国籍の発生防止及び削減に関する国際比較研究ー子どもの国籍取得権の保障に向けて

本研究課題について、平成30年度においては、主に以下の通りの内容及び方法にて実施を行なった。まず、日本国内における本研究の主な対象者、すなわち、国籍法第2条第3号に規定されている「日本で生まれた場合において、父母がともに知れないとき、または国籍を有しないとき」に該当すると思われる子どもの現状について理解を深めるために、文献調査を行ったとともに、関連の研究会やシンポジウムに参加して最新の情報を収集した。その結果、とりわけ「難民」を親にもつ日本生まれの子どもや、児童擁護施設に入所措置されている「外国につながる子ども」のなかに、無国籍状態に置かれている子どもが存在しており、そのうち、本研究課題の対象に該当する子どもがいる可能性が推測される。次に、比較法的見地から、上記の日本の国籍法第2条第3号と同趣旨、すなわち、無国籍の発生防止を目的とした規定をもつ国の法律及びその解釈・適用について検討するために、無国籍問題に造詣が深い研究者及び実務家と共に、オランダ・イタリア・スペインの3カ国において、研究者や行政官、実務家(弁護士、NGO職員)等へのインタビュー調査を中心に現地調査、文献収集を行なった。その結果、各国における防止すべき無国籍発生の対象集団が異なること、その国の無国籍問題をめぐる歴史や社会的背景に加えて、周辺の関連法(国籍法のほか、移民法、家族法など)を理解する必要があること、そして、現段階において関連法の解釈・適用の基準が明確に示されていないことを把握した。同時に、日本の参照になり得る事例等にも触れることができたため、今後もこれらの国に対する調査を引き続き行いたいと考えている。本研究課題の初年度に該当する平成30年度において、文献調査に加えて、聞き取り調査をも実施することができたため、おおむね順調に進展しているといえる。本研究課題について、2019年度においては、引き続き日本国内における本研究対象者の現状について理解を深めるために、日本国内の学会、研究会、シンポジウムに赴き、文献及び情報収集に努める。また、本研究課題の基礎となる国際人権法における「子どもの国籍取得権」について、文献調査を中心に進める予定である。さらには、比較法的見地から実施した現地調査のフォローアップを行うとともに、ほかの比較対象予定国における無国籍問題をめぐる歴史や社会的背景、無国籍の発生防止関連法(国籍法のほか、移民法、家族法など)についても、文献調査を行うことを計画している。
高エネルギーX線によるXe,Csを用いた多波長異常分散(MAD)法

Xe、CsおよびIのK吸収端は通常のタンパク質の構造解析で使用されるX線(12.4keV)よりも非常に高いエネルギー域(35keV付近)にあり,これまでMAD法による位相決定には利用することは難しかった.これらの原子と高エネルギーX線を組み合わせたMAD法は,新規タンパク質の構造を大量かつ迅速に決定する方法として有望である.本研究では構造既知のタンパク質の結晶(リポタンパク質輸送に関わるLolA,LolB,ニワトリ卵白リゾチーム)を用い,I,XeおよびCsを異常散乱原子として用いたMAD法による位相決定を行い,タンパク質の構造解析をする上での問題点と解決策を検討した.LolAとリゾチームのXe誘導体は結晶にXeを加圧後液体エタンで凍結し作成した.Cs,I誘導体は共結晶法で作成した.リゾチームとLolAでは,CsやIの存在による結晶形の変化はなかったが,LolBのI誘導体では空間群が変化した.回折データ収集はSPring-8のビームラインBL41XUで行った.XAFSスペクトルをもとに3波長で回折データを収集した.35keV付近でのX線強度の減少とCCD検出器の感度低下により,12.4keVでの場合と比べ250倍の露光時間が必要であった.SS結合を持つHEWLの場合には長時間の露光の影響によるX線損傷が見られた.しかしリモートデータを強度が比較的強い23keVで測定することで全体の露光時間を短くでき,データ間のスケーリングへの影響をなくした.また,コンプトン散乱によるバックグランドの増加がみられたが,解析に用いることのできる質のデータを収集できた.解析の結果,リゾチームのXe,I誘導体,LolBのI誘導体の場合に,妥当なMAD法での位相決定を行うことで,分子モデルが構築可能な電子密度を得ることができ,高エネルギーX線を用いる位相決定が有効であることを示すことができた.Xe、CsおよびIのK吸収端は通常のタンパク質の構造解析で使用されるX線(12.4keV)よりも非常に高いエネルギー域(35keV付近)にあり,これまでMAD法による位相決定には利用することは難しかった.これらの原子と高エネルギーX線を組み合わせたMAD法は,新規タンパク質の構造を大量かつ迅速に決定する方法として有望である.本研究では構造既知のタンパク質の結晶(リポタンパク質輸送に関わるLolA,LolB,ニワトリ卵白リゾチーム)を用い,I,XeおよびCsを異常散乱原子として用いたMAD法による位相決定を行い,タンパク質の構造解析をする上での問題点と解決策を検討した.LolAとリゾチームのXe誘導体は結晶にXeを加圧後液体エタンで凍結し作成した.Cs,I誘導体は共結晶法で作成した.リゾチームとLolAでは,CsやIの存在による結晶形の変化はなかったが,LolBのI誘導体では空間群が変化した.回折データ収集はSPring-8のビームラインBL41XUで行った.XAFSスペクトルをもとに3波長で回折データを収集した.35keV付近でのX線強度の減少とCCD検出器の感度低下により,12.4keVでの場合と比べ250倍の露光時間が必要であった.SS結合を持つHEWLの場合には長時間の露光の影響によるX線損傷が見られた.しかしリモートデータを強度が比較的強い23keVで測定することで全体の露光時間を短くでき,データ間のスケーリングへの影響をなくした.また,コンプトン散乱によるバックグランドの増加がみられたが,解析に用いることのできる質のデータを収集できた.解析の結果,リゾチームのXe,I誘導体,LolBのI誘導体の場合に,妥当なMAD法での位相決定を行うことで,分子モデルが構築可能な電子密度を得ることができ,高エネルギーX線を用いる位相決定が有効であることを示すことができた.
ネットワークにおける数学教育のバリアフリー化に関する研究

我々は,視覚障害者でもMathMLを用いて公開されている理数系教材に自由にアクセスできる環境を整えるための研究を行ってきた。MathMLで書かれた数式のバリアフリー化をはかるため,Webブラウザーの数式表示インターフェース「MathML Proxy」を開発した。このプログラムは、「ホームページ中のMathMLをアクセシブルな形式に変換するプロキシサーバー」である。主な機能は、(1)プロキシとしてブラウザーとWebサーバーを仲介。(2)ブラウザーからの要求に対して、Webサーバーにコンテンツを要求。(3)Webサーバから渡されたコンテンツ内のMathMLのみをアクセシブルな形式に変換。(4)変換したコンテンツをブラウザーに渡す。というものである。この機能によって、Windowsで動作する既存のスクリーンリーダーが対応しているブラウザーで数式の音声化はほぼ可能となり,数式が表示できないブラウザーでも画像としてそれを表示できるようにするものである。数式の音声化マクロと入出力インターフェースの開発では,Infty Editorに音声化マクロを追加した「Chatty Infty」の日本語版に加え、英語版の作成を行った。今後,その技術を発展させ,よりバリアフリーなブラウザーの技術研究を進める。というものである。ネットワークにおける数学教育のバリアフリー化に関する研究の16年度の計画において、大きく3項目に分けて開発を行ってきた。1,Webブラウザーの数式表示のインターフェースの開発は、新たに分担者として加わった金堀が担当している。プログラムの仕様は、「ホームページ中のMathMLをアクセシブルな形式に変換するプロキシサーバ」である。主な機能は、(1)プロキシとしてブラウザとWebサーバを仲介。(2)ブラウザからの要求に対して、Webサーバにコンテンツを要求。(4)変換したコンテンツをブラウザに渡す。というものである。この仕様において、Windowsで動作する既存のスクリーンリーダーが対応しているブラウザーで数式の音声化はほぼ可能となる。このプログラムはまだ細かい調整が必要であるもののほぼ完成間近に至っている。2,コンテンツの開発では、川根と駒田が担当し、大学教養程度に出てくる数学の公式を整理し、ホームページ上で数学の公式を閲覧できうるデータベースを構築してきた。これは、W3Cが提唱するアクセシビリティに準じた構成となっておりMathMLを基礎にホームページ上で単元ごとにリンクをたどって数学の公式を閲覧できるものである。3,数式音声化マクロと数式入力インターフェースの開発では、山口が担当し、ブラウザーに搭載できる音声化マクロの技術開発をまず数式エディター「Infty Editor」の音声化で培った部分をブラウザーのプラグインに応用できるように検討を加え、その仕様について具体化している段階である。「ネットワークにおける数学教育のバリアフリー化に関する研究」の平成17年度の計画において次の3項目にわけ重点的に開発を行った。1.数学教育支援システムのプログラムと教育用コンテンツの開発,コンテンツの開発では、川根と駒田が担当し、大学教養程度に出てくる微分法積分法の学習教材をホームページ上で閲覧できるデータベースを構築してきた。また、Webサーバーでデータベースを検索や編集することのできるcgiプログラムの開発を行ってきた。2.ホームページ上の数式の音声化マクロと入出力インターフェイスの開発,山口は、Infty Editorに音声化マクロを追加した「Chatty Infty」の日本語版に加え、英語版の作成を行った。その技術をブラウザーに応用し、日本語及び英語においてMathMLで書かれたコンテンツを音声でアクセスすることが可能なソフトウエア技術を確立した。3.Webブラウザーの数式表示インターフェイスの開発Windows上で動作するWebブラウザーに、簡単に追加することで数式表示が可能となるプログラム(MathML Proxy)を開発し、その成果を2005年10月の学会で発表した。また、山口が開発を進めてきた音声化の技術をこのプログラムと一体化し、より一層のバリアフリーなインターフェイスの作成に着手している。
管理組合（HOA）を核としたまちマネジメントシステムに関する研究

今年度は、大きく以下の2つの調査・研究を実施した。1.全国で戸建て住宅地で管理組合がある住宅地の概要および、そのなかで兵庫県姫路市のぞみ野293戸の戸建て住宅地(管理組合法人)および静岡県島田市ガーデンプレイスしまだあさひ21戸の戸建て住宅地(管理組合法人)等で、戸建て住宅地で管理組合を設立する場合の課題を明らかにした。地方自治体が住宅政策や都市政策として、良好な住宅地づくりを目指し制度を設けることで、管理組合のある戸建て住宅地、あるいはそれに準じる組織がある住宅地がつくられる。しかし、行政各部署内の連携の不足、販売や管理システムの基準がないこと等が事業者からみれば課題となっている。そのため、販売方法や管理システムに関しても具体的な方法や基準を整備する必要がある。供給時より管理組合の設立を想定した住宅地であるが、管理組合、所有や管理システム等の理解を一般消費者、行政、金融の関連機関等の理解が得られにくいため、普及・啓発する必要があること、管理組合のある戸建て住宅地の開発には地元自治体の理解等が必要で、庁内・庁間がより連携を強化し、効率的な開発許可手続きを可能とする必要があること、さらに管理組合の設立に関する規約などの整備の不十分さから、管理基準の整備や標準版等の具体的な管理システムの提示が社会的に必要となっていること、行政の住民管理を前提とした開発許可制度の確立と、入居後の管理体制の把握や支援等の方策が必要であることを明らかにした。2.横浜市の郊外住宅地において空き家・空き地・準空き家の実態把握と、自治会・町内会の空き家対策の取り組み事例を把握した。空き家とほぼ同程度あるいはそれ以上に準空き家が存在している。また、自治会や町内会は所有者名簿などの個人情報の取り扱いなどをはじめ、空き家対策など個人の財産権に係ることに消極的な態度が多いことが明らかになった。調査・研究は概ね順調に進んでいる。しかし、既存住宅地での取り組み、自治会や町内会の調査、マンションなどの管理組合が既存住宅地との連携をしている事例の把握などが今後の課題としてある。2019年度は地域貢献施設などを持っているマンションなどを対象とし、地域との連携の事例調査を行い、地域との連携の実態、課題、効果などを明らかにする。また、空き家を活用した地域再生の手法として、管理組合法人以外のエリアマネジメント組織の在り方の検討を行うため、地域や行政、民間企業、実務家等との検討会を実施し、日本における管理組合機能を核としたまちのマネジメント手法確立のための課題と実践方法(組織体制、規約など)の検討を進める。マンション調査を次年度に回し、さきに戸建て住宅地の管理組合調査を実施したため、次年度使用額が生じている。
コモン・ローとヒンドゥー法の邂逅―ウィリアム・ジョーンズ研究

本研究の成果は、第一にコモン・ロー研究として、「インド契約法」に関する研究状況を把握するため、ケンブリッジ大学法学部(ガートン・コレッジ)ステリオス・トファリス博士を招聘し、「インド契約法」成立の歴史的経緯と、インド伝統的要素はむしろ契約法典成立後に裁判例を通じて明らかにした。第二に、サンスクリット学におけるダルマ研究として、分担者を中心に来日した世界的権威、オリヴェッレ教授とメンスキー教授と意見交換を行い、ダルマ概念はギリシア(プラトン)の「ノモイ(法律)」概念と近似することを提示した。第三に、3年の研究期間内に関心をもつ、若手研究者及び大学院生を数名発掘、研究の示唆を与えることができた。第一に、2012年12月に、東洋大学において、法観念の多様性に関するシンポジウムを開催し、古代ギリシアとヒンドウー法についての、立法者に関する観念の報告を行った。このシンポジウムには、インド、中国、イスラム、日本など、いわゆるアジア・オリエント諸国の歴史的、現代的法問題についての報告が多数含まれており、非常に有意義であった。特に、西洋法を基準として、アジアの法を性格付ける法学者に対して、歴史家、人類学者は、法概念や法観念の多様性を主張し、両者の間を媒介する方法論が必要なことが自覚された。第二に、そのような問題状況の中で、本研究は非常に重要な貢献をしたと確信している。すなわち、例として、プラトンの「法律」における古代ギリシア人の法観念を問題にし、特に、立法者概念に焦点を合わせて報告した。これは、イスラム法、ユダヤ法に非常に近く、一方インド法との比較も可能である。第三に、インド法、ヒンドウ法との関係で、非常に重要なのは、ギリシアにおける法(ノモス)観念と後者におけるダルマ観念の類似である。具体的に言えば、両者ともに、もっとも基本的な意味は、慣習や儀礼であり、いわゆる「法律」の意味は、その一部にすぎない。換言すれば、慣習と立法者による法律が重なり合っているところに、両者の共通の特徴があり、この点において、近代西洋法とは大きく異なる。本年の最大の研究成果は、ケンブリッジ大学よりコモン・ローとヒンドゥー法の専門家であるステリオス・トファーリス博士を招聘し、我が国におけるヒンドゥー法の専門家、英米法および日本法の専門家を交えた研究会を3回にわたって開催したことである。我が国では一方で、サンスクリット文献を解読するインド学者、インド社会史研究者、法律家が共通のテーマを掲げて共同研究を行うことはいまだかつて一度もなかった。とファーリス氏の来日により、日本人相互の研究者ネットワークが若手研究者も含め形成されたこの意義は小さくない。第二に、共同研究者及び連携研究者と研究代表者が、非西洋法の多様性というテーマのもとに共同シンポジウムを開催した。その際研究代表者は西洋法と非西洋法の境界に位置するギリシア法について概観的な考察を行った。第三に、第二の研究成果からインド法を西洋法たるコモン・ローと非西洋法であるヒンドゥー法の混合物とみる視点が形成された(ミクスト・リーガル・システム)。これは研究代表者が別途に行っている共同研究とも重なる考察である。最後に、ステリオス・トファーリス氏とは今後も共同研究を継続することについて合意し、すでに2013年夏に、コモン・ローとヒンドゥー法の入門的講義を英国にて日本人向けに提供する計画の準備を行っている。インドに対しては近時その経済発展から急速に関心が高まっているが、伝統法の理解を踏まえた法制度の分析はまだ全く十分ではない。ここに本研究の意義がある。本研究は、近世近代の英国の植民地進出により、イングランド法(コモンロー)が、インドの伝統法であるヒンドウ法にいかに影響を与えたか、という問題に対して、18世紀の英国裁判官でありかつサンスクリット文法学者であるウィリアム・ジョーンズの著作文献を手掛かりにして、実証的かつ法制史的に明らかにしようとする試みである。本年度は最終年度として、研究会の開催とこの3年間の研究の総括を行った。まず、研究会に関して報告する。平成27年2月に、若手研究者2名の報告に対する、研究代表者、分担者、連携研究者らによるコメント、そしてディスカッションという形式で研究会を開催した。一つは、19世紀中葉、インドにおける高等裁判所における判例の分析を通じて、コモンローにおける重要概念、「約因(コンシダレーション)」がどのようにインドとイギリス本国で異なり、かつそれがインド契約法の成立といかにかかわるかを扱った。もう一つは、インドの伝統法学(パンディット)と伝統論理学の関係を、サンスクリット文献から明らかにするものであった。両報告は、それ自体ヒンドウ法とコモンローの影響関係を扱うものではなかったが、それぞれの基本的特徴とインドにおけるコモンローの変形を明らかにするものとして、内外におけるまったくオリジナルな研究として高く評価できよう。次に、この3年間の総括を述べる。

第1年次には、インド契約法研究の最新成果を得るべく、ケンブリッジよりステリオス・トファーリス博士を招へいし、インド研究者、サンスクリット研究者を交えて、研究会を数回開催した。2年次には、研究分担者の主催する国際シンポジウムにおいて、伝統ヒンドウ法の世界的研究者、オリビエ教授を招へいし、ヒンドウ法研究の最前線を紹介してもらい、意見交換した。これらを本年度の成果報告書にまとめて発表したい。コモンロー本年度は、英国法制史学会似て、報告を行った。これはギリシア法に関するものであるが、近時の研究状況を踏まえて、近東やアジアの法観念を紹介しており、その中で、インド法についても言及した。ケンブリッジの共同研究者と8月および2月に面談し、今後の研究計画について相談できた。2013年12月に共同研究者の在職する龍谷大学で開催されたヒンドウ法に関する国際シンポジウムに参加した。本研究は、近代サンスクリット学の創始者であるイギリス人ウィリアム・ジョーンズ(William Jones 1746-1 794)の法律家としての業績を、コモン・ローの歴史とサンスクリット文献解釈の両方の視点から分析することを通じて、近代ヒンドゥー法理解の原点を解明することを目的とする。近年急速に発展するインド研究にあって、法分野は伝統的なインド学におけるダルマ研究と実務的ビジネス法研究に分断されており、総体的に把握する試みは全く為されていない。本年度の研究では、かかる研究上の欠陥を埋めるべく、インド古典研究者等との密接な協力関係のもとに、近代ヒンドゥー法研究の原点に立ち返り、その歴史的文脈と原資料の厳密な解釈を踏まえて、ヒンドゥー法研究に新しい視点を提供するための試みを積極的にすすめることができた。。西洋学(古典学と法学)とインド古典学の両専門家の共同研究のための新たな枠組みの構築を進めることができたものと考える。来年度は、最終年度であるので、これまでの研究および国際シンポジウムの成果を生かして、論文集として公刊したい。A研究代表者チーム(3)イサイオスのジョーンズ訳は、その後の古典研究、特にワイズ(William Wyse, The Speeches of Isaios , Cambridge 1904)と比較・評価する。さらに、相続法における古代ギリシアとコモン・ローの比較、特に、遺言相続及び遺贈の場合において、遺言の条件が成立しない場合の複雑極まりない相続財産関係に対するジョーンズの解釈を徹底的に分析する。(4)ジョーンズの『寄託論』のコモン・ロー上のその後の展開、特に標準的体系書であるJoseph Storyの著書と比較し、ジョーンズの業績を位置づける。また、(2)の作業の継続として、19世紀契約理論と実務における影響としてインドの他、旧イギリス植民地国の判例等とも比較する。B研究分担者チーム(3)インドの現地法律家達(パンディット)が当時有していた法資料、即ち「ダルマ・ニバンダ」と呼ばれる一種の綱要書の分析に着手する。パンディットたちは、各自が所有する「ニバンダ」にもとづいて法解釈を行っており、「ニバンダ」にはローカルな差異性もある。