hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペプチドによる胃癌標的治療薬開発に関する研究

野生型LIX1L(LIX1L WT)と変異型LIX1L (LIX1L Y136F)(136番目のチロシンをフェニルアラニンに置換)を用いたチロシンキナーゼアッセイの結果から、ROS1、HCK、ABL1、ABL2、JAK3、LCK、TYR03の7種類の候補キナーゼを同定し、ROS1キナーゼについてはROS1ノックダウンにより、LIX1Lのリン酸化と癌細胞増殖が抑制され、ROS1がLIX1Lのチロシンリン酸化に関与していることが明らかとなりました。以上の結果から、LIX1Lの癌遺伝子としての機能が明らかとなり、癌特異的なキナーゼやmiRNA等を標的とする新規分子標的治療薬の開発に貢献することが予想されます。我々は様々な癌細胞に特異的に発現するLIX1L遺伝子・蛋白質を同定し、LIX1Lは癌細胞増殖促進に働く機能を持っていることを明らかにしました。LIX1LはROS1キナーゼによりリン酸化を受け、様々なmiRNAを含むRNAに結合し、癌細胞増殖を促進することが明らかになりました。また、LIX1Lの136番目のチロシンを含む10アミノ酸の相同性ペプチドに、LIX1Lのリン酸化を抑制し、その結果、抗腫瘍効果が誘導されることも明らかにしました。これらのことから、LIX1Lは様々な癌に発現する共通の蛋白質であり、それを標的としたペプチドにより、新しい治療薬開発に発展できる可能性が示されました。平成26年度の研究計画・方法について、(1)in vivoでのペプチド2130の抗腫瘍効果が確認された。(2)LIX1L蛋白質は大腸癌、肺癌、乳癌、甲状腺癌、食道癌、肝細胞癌、腎細胞癌、前立腺癌、膵臓癌、卵巣癌を含む各種癌組織における発現の亢進を免疫染色とWestern blotにて確認した。(3)LIX1L蛋白質の生理活性部位として、LIX1Lの136番目のチロシンが特異的にリン酸化されていることが確認された。LIX1L蛋白質のTyr136を標的とするキナーゼアッセイにより、6種類の候補チロシンキナーゼを同定した。今年度の研究計画としてはほぼ予定通りに達成することができていると考えています。これらから得られたデータを基にLIX1Lに対する特異的なキナーゼ阻害剤の開発、更にmiRNAを標的とする治療方法についても評価していく。分子腫瘍学(1)LIX1L蛋白質のチロシンキナーゼ阻害剤の検索:LIX1L蛋白質Tyr136に対するチロシンキナーゼ6種類について、既存の薬剤による阻害活性効果を評価する。(2) LIX1Lの標的RNAを同定:LIX1Lと結合する10種類のmiRNAの標的RNAを同定し、LIX1Lの細胞増殖にたいするシグナル経路を明らかにする。また、miRNA以外にも結合するRNAが多く同定されているため、それらとの関連についても検討する。(3)LIX1L蛋白質と結合する蛋白質の解析:LIX1Lは核内と細胞質内で共同してRNAに結合する蛋白質を同定したため、核内と細胞質内での局在に関する検討と癌細胞増殖との関連を評価する。平成25年度の研究計画・方法について、(1)胃癌細胞株及KATP-III, OCUM-1,MKN45細胞株でのLIX1L遺伝子・蛋白質の過剰発現を明らかにし、ペプチド2130を胃癌細胞株に暴露することにより、胃癌細胞の増殖抑制効果を確認した。(2)胃癌患者組織、正常胃組織におけるLIX1L遺伝子・蛋白質の発現解析を行い、胃癌細胞株及び胃癌組織において約60%にLIX1L蛋白質の発現を認めた。胃癌の分化度によるLIX1Lの発現に優位差は認められなかった。これらから得られたデータを基に更に各種癌組織での発現解析やLIX1Lの癌組織での機能解析及び、LIX1L阻害剤としてのペプチド2130のin vivoでの抗腫瘍効果も合わせて評価していく。(1)In vivoでのペプチド2130の抗腫瘍効果について明らかにする:
細胞周期と協調した上皮極性の形成維持機構とその破綻に伴う発がん

細胞極性の形成・維持機構は、動物発生における組織や器官形成に必須であり、また、細胞極性の破綻は発がん及びがんの悪性化における重要な要因となりうる。細胞極性の形成・維持には、細胞骨格による細胞の形態維持、及び、細胞骨格を介した細胞内での物質輸送等の関与が知られている。本研究では、「細胞極性の形成・維持機構における微小管動態の役割」について、その詳細な分子機構の解明を目的とし、その結果、機能未知の微小管結合蛋白質群より細胞極性の制御に関与する因子を同定することができた。細胞極性の形成・維持機構は、動物発生における組織や器官形成に必須であり、また、細胞極性の破綻は発がんやがんの悪性化における重要な要因となりうる。本研究は、私共のこれまでの研究成果(プロテオミクス解析による新規微小管結合蛋白質の網羅的な同定)に基づき、「細胞極性の形成・維持機構における微小管動態の役割」について、その詳細な分子機構の解明を目的としている。前年度までに、MAP7ファミリーに属する蛋白質、Map7とそのパラログであるMap7D1が細胞運動時の前後極性に関与することを見出し、さらに、Map7とMap7D1が細胞運動時において微小管-アクチン骨格との相互作用を制御するWnt5aシグナル経路の構成因子のひとつであるDvl2と複合体を形成することを見出した。本年度はその詳細な分子機構と上皮極性を伴った嚢胞形成におけるMAP7ファミリーの機能を明らかにすべく解析を行い、以下の知見が得られた。(1)Map7の欠失変異体を用いた解析から、アミノ末端側に存在するコイルドコイル1領域を含む89-246アミノ酸領域がDvl2との結合に必要であることがわかった。(2)Dvl2の欠失変異体、及び、点変異体を用いた解析から、平面内細胞極性の形成に必須であるDvl2のDEP領域に存在するループ構造がMap7との結合に必要であること、さらに、Dvl2のリン酸化がMap7との結合に必要であることが示唆された。(3)Map7とMap7D1はWnt5a依存性のDvl2のリン酸化には必要なかった。(4)3次元培養により上皮極性化した細胞において、Map7とMap7D1はDvl2と同様に頂端部側に局在し、さらに、ノックダウン細胞を用いた解析から、Map7とMap7D1が上皮極性を伴った嚢胞形成に必要であることを見出した。以上の結果から、Map7およびMap7D1がDvl2の下流で機能することにより細胞極性の形成に関与する事が示唆された。細胞極性の形成・維持には、細胞骨格(アクチンフィラメント・中間径フィラメント・微小管)による細胞の形態維持や細胞骨格を介した細胞内での物質輸送等の関与が知られているが、細胞極性の形成・維持における微小管動態制御機構の詳細は依然として不明な点が多い。私共は、プロテオミクス解析により新規微小管結合蛋白質を網羅的に同定し、その機能解析により細胞極性の形成・維持における微小管動態制御機構を理解すべく研究を進めている。本研究では、微小管-アクチン骨格の相互作用が重要な役割を果たす、異なった細胞周期で観察されるふたつの細胞極性、「細胞運動時の前後極性(間期)」と「紡錘体軸の方向性(有糸分裂期)」に着目し、それぞれの細胞極性に関与する新規微小管結合蛋白質を同定すべく、新規微小管蛋白質をコードする遺伝子に対し、siRNAライブラリーを用いた表現型スクリーニングを実施した。表現型スクリーニングにより、細胞運動や紡錘体軸の制御に関わる候補遺伝子を見出し、今回は特に、「細胞運動時の前後極性(間期)」に関与する因子として、MAP7(Microtubule associated protein 7)ファミリーに属する蛋白質、Map7とそのパラログであるMap7D1について詳細な解析を行った。その結果、Map7とMap7D1は、細胞運動時において微小管-アクチン骨格との相互作用を制御するWnt5aシグナル経路の因子Dvl2と複合体を形成し、Wnt5aシグナル経路を介して細胞運動時における微小管-アクチン骨格の相互作用を制御する可能性が示唆された。本研究で実施した表現型スクリーニングにより、「細胞運動時の前後極性(間期)」に関与する因子として、Map7とそのパラログであるMap7D1を、また、「紡錘体軸の方向性(有糸分裂期)」を制御する因子として、蛋白質X(未発表につき分子名は割愛)を同定することができた。

さらに、細胞運動時の前後極性におけるMap7とMap7D1の分子機能を明らかにするべく、詳細な解析を行った結果、Map7とMap7D1が、細胞運動時において微小管-アクチン骨格との相互作用を制御するWnt5aシグナル経路の因子Dvl2と複合体を形成し、Wnt5aシグナル経路を介して細胞運動時における微小管-アクチン骨格の相互作用を制御する可能性を見出した。本研究成果の一部については、日本分子生物学会・年会等で学会発表を行った(学会発表の項参照)。(1)細胞運動時の前後極性におけるMap7とMap7D1の分子機能解析:Wnt5aシグナル経路におけるMap7とMap7D1の分子機能の詳細を以下の方法により確認する。1Map7とMap7D1がDvl2の上流もしくは下流で機能するか否かを、Map7/7D1ノックダウン細胞におけるWnt5aに依存したDvl2のリン酸化、及び、Dvl2の細胞内局在により確認する。2Dvl2と複合体を形成する微小管プラス端集積因子APCとMap7、Map7D1の複合体形成を免疫沈降法により確認する。(2)上皮極性の形成におけるMap7とMap7D1の機能解析:イヌ腎臓尿細管上皮細胞MDCKIIを用いて、上皮極性の形成におけるMap7とMap7D1の機能を解析したところ、Map7/7D1ノックダウン細胞では、3次元培養下での嚢胞形成過程において上皮極性の異常が認められた。そこで、上皮極性の形成におけるMap7とMap7D1の機能の詳細を以下の方法により確認する。(3)紡錘体軸の制御に関与する蛋白質Xの機能解析:紡錘体軸制御における蛋白質Xの分子機能を以下の方法により確認する。1免疫染色法により有糸分裂期における蛋白質Xの細胞内局在を確認する。2紡錘体の形態や星状糸の安定性をα-Tubulinの免疫染色により評価する。3紡錘体軸の制御に関与する既知の因子群との連関を明らかにするために、免疫染色法により有糸分裂期における因子群の細胞内局在を確認する(蛋白質Xの細胞内局在を指標に解析対象の因子を選択する)。本研究では下記に示す消耗品が大量に必要となるため、次年度に繰り越す研究費は消耗品の購入に充てる。1哺乳類動物細胞を培養する際に使用する大量の牛胎児血清や培地、培養用器具、2タンパク質の発現やsiRNAによるノックダウンに使用するトランスフェクション用試薬、3ウエスタンブロットや免疫沈降法、免疫染色法といった生化学的及び細胞生物学的手法に必須である、抗体及び免疫沈降法に用いるビーズ等、43次元培養に使用する細胞外基質ゲル、5siRNA等の核酸合成受託サービスの費用
非線形拡散方程式系に関する解構造の研究

数理生態学に現れる非線形拡散を伴う反応拡散方程式システムを解析した。これは生存競争を行う2種の生物種の棲み分け現象を記述するモデルとして定式化されたものである。正値定常解は2種の生物種の共存状態として生態学的にも意味のある解であり、このような解の構造解明が重要なテーマである。正値定常の存在を示すための理論・技法の開発をおこなった。同時に、非線形拡散係数を無限大とする場合の極限問題と、本来の問題との関係を調べることにより、解構造解明への手がかりをつかむことができた。本年度は拡散項を伴うLotka-Volterra型の数理生態学モデルを題材にして,交差拡散(cross-diffusion)項を伴う反応拡散方程式系に対する正値定常解集合の解析をおこなった.同一の領域で生存競争する2種の生物の個体数密度をu,vとする.自然界ではそれぞれの生物種の拡散効果は,自他それぞれの種の個体数密度に関係する,と考えるのが自然である.このように考えると個体数密度u,vの変化は交差拡散項を含む方程式系によって与えられる.このモデルは1979年に,生物の棲み分け現象を記述するシステムとしてShigesada-Kawasaki-Teramotoにより提起された.以来,非定常問題の大域的可解性,定常解集合の構造の解明などのテーマが数学的に重要な未解決問題として多くの研究者の関心を集めてきた.本研究では,同次Dirichlet境界条件のもとで,いかなる十分条件のもとで正値定常解が存在するか,について写像度理論と分岐理論の両方の観点から満足すべき成果を得ることができた.とくに,適当な係数を分岐パラメータとすると,分岐の方向と安定性の関係について準線形のケースでも納得できる結果を得ることができた.さらにある種のprey-predatorモデルについて,交差拡散の係数を無限大に近づけたときの極限問題を導出し,これに対する正値定常解集合を解析することにより,本来の問題について興味ある情報を引き出すことに成功している.これらの成果はChipot教授編纂のHandbook of Differential Equations, Stationary PDEsに発表予定である.本年度は非線形拡散項を伴うLotka-Voltrra型競合モデルとこれに対応する極限問題の解析をおこなった.代表的な問題は同次Dirichlet境界条件の下での次の非線形楕円型方程式システムである.ここでu、vはそれぞれ被食者、捕食者の個体数密度を表し、a、c、d、β、γは正定数である.捕食者の拡散係数が被食者の個体数密度に依存する上のタイプのモデルは、現実に即した定式化である.とくに、交差拡散係数βが正値定常解の集合にどのような影響を及ぼすかを知ることは、数学的にもまた生態学的に興味深い問題である.そこで、βを無限に大きくすることにより、(1)の正値解がどのような関数に収束するかを考察した.β→∞のとき、正値解の極限関数はもしくはのいずれか(ただし後者においてはβu→was β→∞)の正値解に限られることを示した.係数a、bが特別な条件をみたさない限りは、上の二つの問題(3)、(4)が同時に正値解をもつことはないことも示されている.したがって、交差拡散項の係数が無限に大きくなるときの情報については、かなり詳しい結果を得ることができる、この解析で用いられるアイデアは競合モデルにおいて、αまたはβを無限大にするときの極限問題の解析に対しても有効である.本年度は非線形拡散項を伴うLotka-Voltrra型競合モデルの解析をおこなった.このモデルは数理生態学分野に登場する問題であり,代表的なものは2種の生物種の生存競争がモデルである.それぞれの種の個体数密度をu,vとすると,非線形拡散を伴うシステムはで与えられる,ここでa,b,c,dは正定数,α,β,γ,δは非負定数であり、同次Dirichlet境界条件と初期条件をおいて考える.主として扱ったテーマは(i)(1)に対応する非定常問題の時間大域解の存在と解の有界性を示すこと(ii)対応する定常問題の正値解が作る解集合の構造を明らかにすることの二つであるが,後者の成果について述べる.(ii)については,交差係数の効果を研究するために,定常問題をに限定して考える.数学的にも、生態学的にも興味があるのは(2)の正値解である.正値定常解について,解の個数やプロファイルについては満足な情報は少ない.手がかりを得るために,βを無限に大きくすることにより,極限問題を考察することに意義がある.空間次元が5以下の場合,β→∞のとき,正値解(u,v)の極限関数は(u*,0),ただしu*は△u*+u*(a-u)=0の正値解,であるか,もしくは次の問題の正値解(w,v)(後者においてはβu→was β→∞)に限られることを示した.
核融合炉用低放射化合金材料の水素吸収脱着特性

核融合炉の構造材料は、核融合反応により生じる中性子により放射化される。従って、放射化されてもその寿命が短い低放射化材料であることが要求されている。低放射化材料の一つとして、Ti-6Al-4V合金の適用が検討されているが、水素吸収に伴う水素脆化が大きな問題となっている。しかし、水素吸収・脱離特性についての評価は行われていないので、本研究では使用条件下での水素吸収・脱離実験を行い、水素脆化の可能性を検討した。水素の吸脱着特性の評価のため、昇温脱離装置を作製した。吸収圧力を0.03-100Pa、吸収温度を507-819K、吸収時間を1-48hrに変化させ水素を吸収させた。吸収量を昇温脱離分析により測定した。Ti-6Al-4V合金を研磨処理した試料では吸収圧が炉の放電圧力の0.3Paでは水素吸収が認められず、高くなると(10Pa)740K以上で吸収が生じたが、その吸収量も脆化が起こる1000ppm以下であった。研磨試料を予め加熱脱ガス処理した試料においては、600K以下では数10ppmと少ないが、600K以上では水素吸収が急激に増加した。さらに温度を増加させると逆に吸収量は減少した。飽和吸収量は820Kでは吸収圧力の平方根に比例して増加した。実機条件下での水素圧力は高々数Paであり、この条件下では水素吸収量は250ppm以下となった。従って、水素が起こる吸収量に達しないことが分かった。本研究により、低放射化合金の水素吸収についての新たな知見を得るとともに、この材料は核融合炉においても十分適用できるとの判断を得た。低放射化材料の一つとして、Ti-6A1-4V合金の適用が検討されているが、水素吸収を伴う水素脆化が大きな問題となっている。Ti-6A-4V合金を研磨処理した試料では吸収圧が炉の放電圧力の0.3Paでは水素呼吸が認められず、高くなると(10Pa)740K以上で吸収が生じたが、その吸収量も脆化が起こる1000ppm以下であった。従って、水素が起こる吸収量に達しなことが分かった。
新規免疫抑制因子MAY-Iの臓器移植治療への応用とその免疫抑制機序

平成14年度は新規免疫抑制タンパク質MAY-Iを用いて、in vivoおよびin vitroの研究を進めた。ラットMAY-I遺伝子を発現するplasmidをCOS7細胞にトランスフェクションし組換えタンパク質を作製した。10Lの細胞上清から約50μgのタンパク質が精製された。このタンパク質を混合リンパ球試験(MLR)に加えると容量依存性に反応を抑制した。MAY-Iはラットinter-alpha-inhibitory H4P heavy chain(H4P)のC末端を含むfragmentであるため、H4Pの組換えタンパク質とH4PでMAY-Iを含まないp-H4Pの組換えタンパク質を作製、精製してMLRに加えた。するとH4PはMLRを抑制したがp-H4Pは全くMLRを抑制しなかった。これからH4Pのアミノ酸配列の中でもMAY-Iに相当する部位が免疫抑制活性に重要であると考えられた。加えてMAY-IはH4Pと比較して免疫抑制活性が強いため、H4Pが切断されてMAY-Iになることでタンパク質の高次構造に変化がおき、より強力な免疫抑制作用を示しているのではないかと考えられた。大腸菌でも何種類かのplasmidで組換えタンパク質を作製しようとしたが、できなかったため、baculovirusを用いて組換えタンパク質を作製した。精製したタンパク質はMLRを抑制し生理活性を有することを確認した後にラット心移植モデルに投与を行った。現在まで症例数は少ないが心臓の生着を延長することがわかってきた。ヒトMAY-Iのクローニングを行い、同様に組換えタンパク質を作製した。ヒトMAY-IはヒトMLRを抑制した。来年以降は心移植モデルで生着延長効果を確認し、他のin vivoのモデルを用いてMAY-Iの効果を確認したい。さらにその免疫抑制機序を明らかにしたいと考えている。
先天性コレステロ-ルエステル蓄積ラット(Wolman氏病モデル)の樹立と病因解析

広範な組織、臓器にコレステロ-ルエステルの大量蓄積を生じ、その結果、小児期に致命的な経過をとるWolman病がある。我々はこの疾患モデルを呑竜系ラットに樹立し、このラットの臨床、病理、生化学、遺伝的特徴を明らかにした。疾患ラットは雌、雄とも生殖能力を欠き、ヘテロラットで系統維持が必要。ヘテロ間での交雑結果、疾患ラットと非疾患ラットの比は1:2.86、又疾患ラット内での雌雄比は1:1.33で、この疾患は、常染色体劣性遺伝子であった。このラットの肝、脾、リンパ節および腸管は黄色調を呈し、著明に腫大する。肝のKupffer、細胞、脾及びリンパ節の細網細胞、腸管の組織球の胞体は泡沫化、肝細胞は空胞化する。電顕的にはライソゾ-ル内にvacualeとcrystalが認められた。生化学的検索の結果肝ではコレステロ-ルエステル、コレステロ-ル、トリグリセライドが、又脾にはコレステロ-ルエステルのみが大量に蓄積していることが明らかとなった。燐脂質に異常は認めなかった。さらに精査の結果[^<14>C]-triolein、[^<14>C]-cholesteryl oleateや4-methylumbelliferyl oleateに対するライソゾ-ルのacid lipaseの活性は著しく低下していた。この疾患ラットは生後120日ごろまでに死亡した。この時点では血中のコレステロ-ル量も上昇しているが、形態学的検索結果では動脈硬化症は認められなかった。人においても1才未満で死亡するWolman病患者では、動脈硬化病変は認められず成人まで生存するcholesterol ester storage diseaseでは動脈硬化が高頻度に認められる。このことより動脈硬化は多元的であり、lysozomal acid lipaseの相対的活性低下も動脈硬化の重要な促進因子のひとつと考えられている(de Duve,1974年)。ゆえに動脈硬化症の素因を十分に有するこのラットは、動脈硬化発症モデルにもなる可能性があるので現在コレステロ-ルを混じた餌で長期間飼育観察中である。広範な組織、臓器コレステロールエステルの大量蓄積を生じ、その結果、小児期に致命的な経過をとるWolman病がある。我々はこの疾患モデルを呑竜系ラットに樹立した。昭和63年度は、このラットの臨床、病理、生化学、遺伝的特性を明らかにした。Wolmanラットは生後約120日までしか生存せず、又雌、雄とも生殖能力を欠き、ヘテロラットで系統維持をしている。ヘテロ間での交雑結果、疾患ラットと非疾患ラットの比は1:2.86、又疾患ラット内での雌雄比は1:1.33であった。この結果はこの疾患は、常染色体劣性遺伝であることを示した。このラットは肉眼的には、特に肝、脾、リンパ節および腸管は黄色調を呈し、著明に腫大する。組織学的には、肝のkuptter細胞、脾及びリンパ節の細網細胞、腸管の組織球の胞体は泡沫化、肝実質細胞は、空胞化を呈し、電顕的にはライソゾール内のvacuoleとcrystalが認められた。

生化学的検索では、肝では、コレステロールエステル、コレステロール、トリグリセライドが、又脾にはコレステロールエステルのみが大量に存在したが、燐脂質には異常は認めなかった。又精査の結果〔^<14>C〕-triolein、〔^<14>C〕-cholesteryl oleateや4-methylumbelliferyl oleateに対するライソゾールのacid lipaseの活性は著しい低下が明らかとなり、このためにこれらの脂質が蓄積するものと考えられた。人のacid lipase欠損症には、このラットの様に生後1年以内に死亡するWolman病と比較的長期生存するコレステロールエステル蓄積症があるが、後者では、若年で高頻度に動脈硬化症が発生する。それゆえ今年度、血管系を組織学的に精査したが、死亡する生後120日までには、明瞭なる動脈硬化巣は認められなかった。動脈硬化症の病態形成は多元的であるので現在、高コレステロール食(5%、2%、1%)で疾患ラット(ホモ)、ヘテロラット、健康ラットを飼育観察中である。広範な組織、臓器にコレステロ-ルエステルの大量蓄積を生じ、その結果、小児期に致命的な経過をとるWolman病の疾患モデルを呑竜ラットに樹立した。その臨床、病理、生化学、遺伝的特徴について検索した結果、この疾患ラットは、Acid lapaseが遺伝的に欠損しているために、コレステロ-ルエステルとトリグリセライドが特に肝に異常に蓄積し、死亡することを昭和63年度に明らかにした。先天的にAcid lipaseが欠損した場合でも1才未満で死亡するWolman病患者では動脈硬化病変はほとんど認められないが、成人まで生存するcholesterol ester storage病では動脈硬化症が早期に高度にみられる。このことにより、動脈硬化症は多元的であり、acid lipaseの相対的な活性の低下も動脈硬化促進の重要因子であると考えられる。ゆえに、動脈硬化症の素因を十分に有するこのラットは、動脈硬化発症モデルにもなる可能性があるので平成元年度は、そのための基礎研究を行った。疾患ラットは正常及びヘテロラットに比し,血中のコレステロ-ルが増えていた。しかし、生後120日前後の死亡直前に屠殺し、大動脈、腸管膜動脈をWhole mount法をもちい、オイルレット染色で脂質の沈着有無を検索し、さらにHE染色で組織学的に詳細に検索したが、動脈硬化性変化は認められなかった。そこで、他の動脈硬化促進因子の附加実験を開始した。まず、5%、2%、1%、0.25%コレステロ-ル飼料を投与した。非疾患ラットは、すべての混合飼料でも生存したが、疾患ラットは5%、2%、1%のコレステロ-ル混合飼料では、実験開始数日以内に死亡した。現在0.25%飼料で経過観察中である。またAcid lapase欠損状態で長期間のコレステロ-ル食の影響を明らかにするために疾患ラットの大動脈を非疾患ラットへ移植し、経過観察中である。
下肢静脈瘤に対する血管内1320nmレーザー治療法の確立

【目的】波長1320nmのNd:YAGレーザーを用いた下肢静脈瘤治療の有効性と安全性を明らかにする。【対象】伏在型下肢静脈瘤32例37肢(男:女=8:24、平均年齢53歳)。【治療】全例に術前超音波検査を施行し、大伏在静脈のマッピングを行った。TLA(Tumescent Local Anesthesia)下に膝上の大伏した。波長1320nmのNd:YAGレーザー装置(CoolTouch CTEV^?TM?;CoolTouch Corp., Auburn, CA,USA)と専用のpull back装置を使用して1mm/sの速度で引き抜きながら、5Wの出力で焼灼した。【評価】超音波検査は、術前および術後2日・1週間・1・3・6・12・24ヶ月に施行し、治療効果と深部静脈血栓症の有無を確認した。空気脈波法による定量的な逆流量評価(VFI)は、治療前および3・12ヶ月後に施行した。【結果】治療した全ての伏在静脈は術直後の超音波検査で閉塞が確認された。平均VFIは治療前の8.0±5.7ml/sから有意に改善し、治療後1年でも2.9±2.6ml/Sと良好な値を保ったが、平均633日の経過観察中に臨床的な再発を6肢(16.2%)に認めた。平均照射エネルギーは再発症例で有意に低かった(45.5±5.6,52.3±12.3J/cm,p<0.05)。深部静脈血栓症を含む重大な合併症はなかった。皮下出血を4肢(11%)、歩行時の軽度な疼痛を6肢(16.2%)、伏在神経障害を1肢に認めたが、全て3ヶ月以内に自然軽快した。【結語】1320nmレーザーによる下肢静脈治療は安全で有効であったが、さらに高エネルギーを投与することで、治療成績の向上が期待できた。【治療方法】【対象症例】現在までに27症例31肢(男性9名、女性18名、平均年齢55歳[3283歳])の原発性下肢静脈瘤を治療した。CEAP分類では、C2(下肢静脈瘤)が17肢、C3(浮腫)が6肢、C4(静脈疾患に基づく皮膚病変)が6肢、C6(静脈疾患に伴う活動性潰瘍)が2肢であった。大伏在静脈本幹の蛇行の強い症例は、カテーテルが通らないため除外した。【治療結果】全例で、大伏在静脈は治療直後閉塞しており、1ヶ月後のDuplex検査でも閉塞が確認された。2例では3ヶ月後のDuplex検査で、大伏在静脈の中枢側が部分的に再疎通していたが、大伏在静脈の逆流の再発は認めていない。【合併症】術後1ヶ月、3ヶ月後のDuplex検査では深部静脈血栓症の合併は認めていない。2例で大伏在静脈に沿った皮下出血を認めたが、1ヶ月後の診察までには自然に消滅した。歩行時の大腿部のひきつり感を6人の患者が訴えたが、全例自然に軽快した。大伏在静脈露出時に、伏在神経が剥離された1症例では、術後に軽度の知覚異常を伏在神経の支配領域に認めたが、3ヵ月で消失した。【結語】1320

nmレーザーによる下肢静脈瘤治療の短期成績は良好で、今後、中長期成績の確認が必要である。【対象】伏在型下肢静脈瘤50例53肢(男:女=11:39、平均年齢56歳)。【超音波検査】術後2日・1週間・1・3ヶ月に施行し、GSVの閉塞形態をSFJと血栓先端との関係からType I-IVに分類した。Type I:血栓先端とSFJの間隔が5mm未満。Type II:血栓先端とSFJの間隔が5mm上で分枝がない。Type III:健常な分枝がある。Type IV:不全分枝がある。【結果】平均手術時間は43分、照射GSV長は41±7cm、平均照射エネルギーは61±22J/cmであった。GSV閉塞率は術後1週間で52/53肢(98.1%)、術後3ヶ月では33/36肢(91.7%)であった。術後1週間でのGSVの閉塞形態はType I・II・III・IV=4・3・44・1でType IIIが全体の84.6%と最も多かった。術後1ヶ月、3ヶ月後のDuplex検査では深部静脈血栓症の合併は認めていない。2例で大伏在静脈に沿った皮下出血を認めたが、1ヶ月後までには自然に消失した。歩行時の大腿部のひきつり感を6名が訴えたが、全例自然軽快した。大伏在静脈露出時に、伏在神経が剥離された1症例では、術後に軽度の知覚異常を伏在神経の支配領域に認めたが、3ヵ月で消失した。【結語】1320nmレーザーによる下肢静脈治療の中期成績は良好で、今後、長期成績の確認が必要である。【目的】波長1320nmのNd:YAGレーザーを用いた下肢静脈瘤治療の有効性と安全性を明らかにする。【対象】伏在型下肢静脈瘤32例37肢(男:女=8:24、平均年齢53歳)。【治療】全例に術前超音波検査を施行し、大伏在静脈のマッピングを行った。TLA(Tumescent Local Anesthesia)下に膝上の大伏在静脈を小切開より露出し、ガイドワイヤ越しにカテーテルを鼠径部まで進め、レーザーチップを挿入した。波長1320nmのNd:YAGレーザー装置(CoolTouch CTEV^<TM>;CoolTouch Corp.,Auburn,CA,USA)と専用のpull back装置を使用して1mm/sの速度で引き抜きながら、5Wの出力で焼灼した。【評価】超音波検査は、術前および術後2日・1週間・1・3・6・12・24ケ月に施行し、治療効果と深部静脈血栓症の有無を確認した。空気脈波法による定量的な逆流量評価(VFI)は、治療前および3・12ケ月後に施行した。【結果】治療した全ての伏在静脈は術直後の超音波検査で閉塞が確認された。平均VFIは治療前の8.0±5.7ml/sから有意に改善し、治療後1年でも2.9±2.6ml/sと良好な値を保ったが、平均633日の経過観察中に臨床的な再発を6肢(16.2%)に認めた。平均照射エネルギーは再発症例で有意に低かった(45.5±5.6,52.3±12.3J/cm,p<0.05)。深部静脈血栓症を含む重大な合併症はなかった。皮下出血を4肢(11%)、歩行時の軽度な疼痛を6肢(16.2%)、伏在神経障害を1肢に認めたが、全て3ケ月以内に自然軽快した。【結語】1320nmレーザーによる下肢静脈治療は安全で有効であったが、さらに高エネルギーを投与することで、治療成績の向上が期待できた。
大動脈瘤の発生・進展の解明(TIMP遺伝子の導入だけで本当に瘤拡大が防げるか?)

まず,ヒト動脈瘤壁でMMP-2,9,12,MT-MMP-1、TIMP-1,TMP-1,2の発現を検討した.AAA症例を小径瘤,中・大径瘤に分けて検討したところ,小径瘤ではMMP-2,9,12,中・大径瘤ではMT-MMP-1,MMP-9,12の発現を認めた.また,中・大径瘤においては,MMP-2とMMP-9,TIMP-1とMMP-2,9の発現に相関を認め,MMP-2とMMP-9の協調作用およびTIMP-1がそれらの阻害因子である可能性が示唆された.また,瘤壁では外膜側を中心にマクロファージが浸潤しており,その分布と一致してMMP-12の発現増強を認めた.MMP-12とMMP-9の発現に相関を認めたことから,MMP-9とMMP-12の協調作用が示唆された.次に,培養細胞(血管平滑筋細胞、マクロファージ)を用いてサイトカイン(IL-1β,3,4,6,TNF-α)のMMP-2,9産生への影響を検討した.血管平滑筋細胞ではIL-1β,3,6、TNF-αの投与によりMMP-2の産生増強を認め,MMP-2産生への血管平滑筋細胞の関与が推測された.さらに,生体での検討のため,ラット腹部大動脈瘤モデルを作成した.Wistar ratの腹部大動脈に対し低容量,高容量のエラスターゼ暴露を行った.暴露後4週間で,高容量群は有意に血管径が拡大し,拡大した血管壁でエラスチン線維の消失を確認した.本年度は、ヒトAAA壁を用いて、動脈瘤形成に関与すると考えられているMMP-2、MMP-9、MMP-12、膜型MMP-1、TIMP-1、TIMP-1の発現に注目した。本研究では、45mm以下のものを小径の動脈瘤、45mmより大きいものを中・大径の動脈瘤と定義した。タンパク、mRNAレベルにおいて、MMP-2は小径瘤で、膜型MMP-1は中・大径瘤で、MMP-9は小径瘤、中・大径瘤でそれぞれ対照より有意に多かった。MMP-12は動脈瘤において対照より発現が多かった。また、AAA、特に中・大径瘤においてMMP-2はMMP-9と、TIMP-1はMMP-9とMMP-2とに有意な相関があった。したがって、動脈瘤がさらに成長する上で、MMP-2とMMP-9とは協調して作用している可能性が考えられた。また、エラスチン代謝におけるMMP-9だけでなく、MMP-2による分解促進をもTIMP-1の分解抑制で制御していることが示唆された。一方、in vivoへ応用する準備として、ヒト平滑筋細胞(SMC)に種々のサイトカイを投与し、SMCのMMP、TIMPの産生の変化を現在観察中である。まず,ヒト動脈瘤壁でMMP-2,9,12,MT-MMP-1、TIMP-1,TMP-1,2の発現を検討した.AAA症例を小径瘤,中・大径瘤に分けて検討したところ,小径瘤ではMMP-2,9,12,中・大径瘤ではMT-MMP-1,MMP-9,12の発現を認めた.また,中・大径瘤においては,MMP-2とMMP-9,TIMP-1とMMP-2,9の発現に相関を認め,MMP-2とMMP-9の協調作用およびTIMP-1がそれらの阻害因子である可能性が示唆された.また,瘤壁では外膜側を中心にマクロファージが浸潤しており,その分布と一致してMMP-12の発現増強を認めた.MMP-12とMMP-9の発現に相関を認めたことから,MMP-9とMMP-12の協調作用が示唆された.次に,培養細胞(血管平滑筋細胞、マクロファージ)を用いてサイトカイン(IL-1β,3,4,6,TNF-α)のMMP-2,9産生への影響を検討した.血管平滑筋細胞ではIL-1β,3,6、TNF-αの投与によりMMP-2の産生増強を認め,MMP-2産生への血管平滑筋細胞の関与が推測された.さらに,生体での検討のため,ラット腹部大動脈瘤モデルを作成した.Wistar ratの腹部大動脈に対し低容量,高容量のエラスターゼ暴露を行った.暴露後4週間で,高容量群は有意に血管径が拡大し,拡大した血管壁でエラスチン線維の消失を確認した.本年度は、ヒトAAA壁を用いて、動脈瘤形成に関係するMMP-9の活性化に関与すると考えられているMMP-12の発現に注目した。その結果、AAA壁の外膜にマクロファージの分布と一致して,MMP-12が多く発現していて、MMP-9と有意な相関関係があったがTIMPsとの相関はなかった。したがって、MMP-9の活性を阻害するTEMP-1とは異なる独立した経路で、MMP-12がMMP-9を制御している可能性が示唆された。一方、AAA壁においてアポトーシスの発現を確認した。今後アポトーシスとMMPs、TIMPsとの関係が注目される。in vivoへ応用する準備として、培養ヒト大動脈平滑筋細胞(SMC)に種々のサイトカインを投与し、SMCのMMP-2とMMP-9産生の変化を観察した。

その結果、IL-3、IL-6、TNF-αによりSMCのMMP-2産生能は促進されるが、MMP-9産生能は促進されないことが示された。したがって、SMCのMMP-2産生能を阻害することで、AAAの初期の変化を抑制できる可能性が示唆された。腹部大動脈瘤(AAA)の発生・病態進展の機序においては、エラスチン代謝に関与するmatrix metalloproteinase (MMP)、また、その阻害因子であるtissue inhibitor ofmetalloproteinase(TIMP)の作用が重要視されている。これらの物質が血管壁内で相互に作用しながら動脈瘤を形成すると考えられるが、その病態はいまだ不明瞭である。本研究では、MMP,TIMPなどのAAAの発生および病態進展に関与する物質およびそれらの発現に関与するサイトカインを同定することによりAAAの病態を解明し、これらの物質の発現抑制による大動脈瘤に対する新たな治療法(TIMP遺伝子導入など)、さらには予防法の開発を目指した。本年度は、サイトカイン投与によるヒト大動脈平滑筋細胞およびヒトマクロファージのMMP-2,9の産生能の検討、さらにラット腹部大動脈瘤モデルにおける至適エラスターゼ濃度の決定と動脈壁構造の変化の検討を行った。培養ヒト大動脈平滑筋細胞と培養ヒトマクロファージに対し、サイトカイン(IL-1β,4,6およびTNF-α)を投与した。MMP-2,9の発現は培養液中のMMP-2,9の濃度をELISA法にて計測した。ヒト大動脈平滑筋細胞およびヒトマクロファージにおいてIL-1βおよびTNF-αの単独投与によりMMP-2の産生増強を認めた。サイトカインの投与によるMMP-9の産生増強は認めなかった。また、ウイスターラットの腹部大動脈に対してエラスターゼ暴露を行った。エラスターゼ濃度を低容量群(10U/ml)、高容量群(20U/ml)に分け実験を行い、暴露後の腹部大動脈径の変化を経時的に計測した。エラスターゼ暴露後4週間で、高容量群は有意に血管径が拡大した。また、病理組織による検討では、拡大した大動脈の血管壁においてエラスチン線維の消失を認めた。
地域性の形成論理

4年間にわたる継続研究の最終年度として、本年度は、二つの方向で研究を実施した。一つは、平成6年度の「周辺と境界」および平成7年度の「複合性」のように、東南アジアの地域理解に関わる概念をキーワードとした共通課題を設けた共同研究の推進で、今年度は、東南アジアの「歴史過程と地域性の形成」を共通の課題とすることにした。そして、もう一つは、最終年度にあたるので、これまでの研究成果をまとめるための準備作業に着手することである。5月に今年度の研究打ち合わせ会を開き、9月、12月、3月に研究会を開催した。なお、9月、12月の研究会は、同じ研究クラスターの公募研究班との合同研究会として開催した。前年度の「複合性」という東南アジアの地域個性に関連して、歴史過程を考慮した「重層性」に注意を払いながら、資源論の立場から、あるいは民族/文化関係論や国家/民族関係論の立場から、そして歴史地域研究の立場から東南アジアの成り立ちについて問題が提起された。また、東南アジアの歴史性と地域性を相対化して理解するために、東アジア(朝鮮)および南アジア(ネパール)との比較が試みられた。今年度のこうした試み、および過去3年間の研究会を経て、当面のところ、地域が形成される要因としての生態、民族、文化、政治・経済圏、そして人々の共通の歴史体験を共有する歴史圏などの概念が整理されるとともに、地域の形成に介在する自然/人口の相互関係が「フロンティア」「周辺」「複合社会」などの地域としての性格を生み出していることが明らかになってきた。こうした成果にもとづいて、来年度には計画研究班および公募研究班による論文集を出版する計画がまとまっている。交付申請書に記された本研究の目的に沿って、平成5年度には、計3回の研究会と同じ研究項目に属する2つの公募研究班との合同研究会を1回開催した。また、本研究の研究課題をめぐって、研究組織による座談会を開き問題点の整理を行った。この座談会の記録は重点領域研究季刊誌『総合的地域研究』第2号に掲載されている。また、同誌第2号には、坪内良博「小人口世界への旅」田中耕司「フロンティア空間としての東南アジア」北原淳「村落社会の形成論理と『共同体』の概念」の報告が掲載され、それぞれの分担課題に従って研究のねらいや経過を報告した。以上の具体的な研究活動によって得られた成果は、以下のように要約される。まず、研究目的を達成するための手がかりとして掲げた東南アジアの小人口状況に関わって、ゆるやかなネットワークでなりたつ社会の形成論理を「圏」という概念でとらえることが提起されたことである。この「圏」については、ある共通の歴史的経験が一つの社会圏(歴史圏)を形成するという地域のとらえ方と対比しつつ、さらにその概念の精緻化がはかられることになろう。また、同じ小人口状況という問題に関わって、フロンティア論や村落共同体論の再検討が行われるとともに、ジャワやベトナムのような人口稠密地域の形成についても分析が開始された。研究目的達成のためのもう一つの手がかりとした大文明の「周辺」という地域の特徴に関わる点としては、諸文明と東南アジア基層社会との出会いから「エスニシティ」形成の問題に迫ろうとする試みや、東南アジア以外の地域(具体的にはネパール)の周辺性との比較論が提起されている。また、地域を区切るための「地域性」と「地域差」をめぐる概念の整理など、研究課題に関わる多くの切り口が今年度の研究のなかから提起された。これらは、すべて今後の検討課題として次年度に引き継がれていくことになる。平成5年度の成果を踏まえて、本年度は、東南アジアの地域性の形成に関わる「周辺と境界」というテーマを研究班の共通課題として設定し、この共通課題をめぐって6月に研究打合わせ会を、そして7月および1月に研究会を開催した。また、他の計画研究班(A03およびB03)とともに、東南アジアと南アジアの地域間比較研究のための合同研究会を実施した。「周辺と境界」というテーマは、東南アジアの地域性形成を考えるうえで比較的取扱いやすいテーマである。「周辺」「境界」ということばは、いずれも、ある範域における中心地域とその対極としての周辺・境界地域という対照のもとに概念化されているからである。そして東南アジアの場合、その対照のなかで捉えられる地域性が、視点の移動によって重層的に変化しうるところに特徴がある。小人口状況、フロンティアなどの特性でとらえられる東南アジアの地域性が、このテーマ設定によってさらに緻密に分析されたことが本年度の大きな成果といえよう。また、こうした地域性に関わる特徴が国民国家の形成や民族文化の動態、あるいは地域開発の進展という現状のなかで分析されたことも成果のひとつといえる。これらの成果は、各メンバーの個別論文としてまとめられつつあるとともに、「11.研究発表」欄に掲げたように、全メンバーがこの共通テーマをめぐる論考を『総合的地域研究』第8号に寄せて、本年度の中間報告として公表されている。東南アジアの特性としての周辺状況については本年度に上記のような成果をえたので、次年度は社会や文化、民族などの「複合性」を共通テーマにして、研究課題である「地域性の形成」に迫る予定である。平成6年度の研究班の共通テーマ「周辺と境界」をうけて、今年度は「複合性」を共通課題として設定し、研究会を開催した。5月に今年度の打合せ会を京都で開催し、7月(京都)、11月(東京)、3月(京都)に計3回の研究会を開催した。

また、同じクラスターの公募研究班(高谷紀夫班)と「東南アジアの民族と複合性」のテーマで共同研究会を3月(京都)に開催した。東南アジアの地域性に関連して、すでに古典的ともいえる「複合社会」という概念がある。この概念を一方に据えながら、今年度は、より多角的に「複合性」をとらえなおし、東南アジアの地域性の形成に迫ることにした。3回にわたる研究会の主要な論点は、(1)複合を論ずる場合の単位と境界(国民国家、都市、あるいは国家を超えた領域)、(2)複合する主体(文化、民族、経済、生業など)、(3)複合に至るプロセス(移動・移住、植民地化、脱植民地化、国民国家形成等の歴史過程)、(4)複合の状態(棲み分け、混合、二重構造などの複合状況)、(5)複合状況がもつ将来への可能性(異質の融合、併存/融合、共通語)等で、各研究会の研究発表に続けてこれらの論点をめぐって意見が交換された。東南アジアの地域性の形成をめぐって、「複合性」とともに考慮されねばならないのは「重層性」とうい概念である。「複合性」よりもさらに歴史過程に深く関わるこの概念については、例えば「歴史圏」という言葉ですでに検討しつつあるが、来年度には東南アジアの歴史過程と地域性形成についてさらに詳細な検討を加える予定である。また、平成5年度からの研究成果を最終的にとりまとめるための検討を始めており、公募班との合同研究会はとりまとめ作業の準備として次年度にも引き継いでいく予定である。4年間にわたる継続研究の最終年度として、本年度は、二つの方向で研究を実施した。一つは、平成6年度の「周辺と境界」および平成7年度の「複合性」のように、東南アジアの地域理解に関わる概念をキーワードとした共通課題を設けた共同研究の推進で、今年度は、東南アジアの「歴史過程と地域性の形成」を共通の課題とすることにした。そして、もう一つは、最終年度にあたるので、これまでの研究成果をまとめるための準備作業に着手することである。5月に今年度の研究打ち合わせ会を開き、9月、12月、3月に研究会を開催した。なお、9月、12月の研究会は、同じ研究クラスターの公募研究班との合同研究会として開催した。前年度の「複合性」という東南アジアの地域個性に関連して、歴史過程を考慮した「重層性」に注意を払いながら、資源論の立場から、あるいは民族/文化関係論や国家/民族関係論の立場から、そして歴史地域研究の立場から東南アジアの成り立ちについて問題が提起された。また、東南アジアの歴史性と地域性を相対化して理解するために、東アジア(朝鮮)および南アジア(ネパール)との比較が試みられた。今年度のこうした試み、および過去3年間の研究会を経て、当面のところ、地域が形成される要因としての生態、民族、文化、政治・経済圏、そして人々の共通の歴史体験を共有する歴史圏などの概念が整理されるとともに、地域の形成に介在する自然/人口の相互関係が「フロンティア」「周辺」「複合社会」などの地域としての性格を生み出していることが明らかになってきた。こうした成果にもとづいて、来年度には計画研究班および公募研究班による論文集を出版する計画がまとまっている。
沖縄の都市空間の文化論的研究

平成21年度は、前年度の調査実績をもとに調査研究を推進すると同時に、最終年度としての調査研究の総括を行った。引き続き全体組織を音楽芸能班(久万田)、美術班(喜屋武)、文学班(波平)、観光文化班(梅田)に分け、互いに緊密な連携をとりながら研究の実施にあたった。1)音楽芸能班は、復帰前の米軍基地内のクラブにおける音楽家の活動に関する資料収集の総括を行い、その成果を共同研究会(後述)で発表した。2)美術班は、沖縄において存在する(した)美術館、博物館、民間ギャラリー等の展開についての調査の総括を行うと共に、中国へ海外出張を行い、研究成果を発表した。3)文学班は、大衆文学の作品に関する資料調査を継続し、これまでの資料調査の総括を行うとともに、その成果を共同研究会(後述)で発表した。4)観光文化班は、音楽芸能班と連携して那覇市国際通りを中心として戦後の「おみやげ屋」の歴史的展開に関する調査を総括すると同時に世界的観光地としてのバリ島との比較考察を実施し、共同研究会(後述)で発表した。これらと平行して、文学班、観光文化班で1回ずつ日本本土(東京)へ国内出張を行い、都市論的考察の資料を収集した。平成22年3月に沖縄県立芸術大学において共同研究会(公開)を開き、各班の調査研究の総括を報告すると共に、今後の調査研究の可能性と残された課題について討議した。平成19年度は、全体組織を音楽芸能斑(久万田)、美術班(喜屋武)、文学班(波平)、観光文化班(梅田)に分け、互いに緊密な連携をとりながら研究計画を立案した。まず6月に全体会議を開いて各班の調査計画を確認し、各班の調査を実施していった。調査の資料収集と整理のために備品費でノートブックパソコンとデジタルカメラ、BDレコーダーを購入した。また、各班の資料収集と整理作業のアルバイトに謝金を支出した。音楽芸能班は、那覇市地域における戦後の音楽芸能関連産業の展開および沖縄本島米軍基地内での音楽活動について資料的調査および聞き取りを実施した。美術班は、沖縄において存在した美術館、博物館、民間ギャラリー等の展示スペースについて歴史的資料調査に取りかかった。文学班は、1970年以降の大衆文化に関わる非文学的資料の収集に取り組んだ。観光文化班は、音楽芸能班と連携して、那覇市国際通りを中心とした地域における戦後の「おみやげ屋」の歴史的展開の調査に取り組んだ。これらと平行して、美術班で2回(大阪・東京)・文学班で1回東京へ国内出張を行い、都市論的考察の比較データ収集を実施した。3月には全体会議を開き各班の調査研究の進捗状況を報告すると共に次年度以降の調査研究方針について討議した。平成20年度は、前年度の調査実績をもとにさらに調査研究を推進した。1)音楽芸能班は、那覇市周辺の都市部における戦後の音楽芸能関連産業・施設の展開について資料的調査を行い、特に復帰前の米軍基地内のクラブにおける音楽家の活動に集中して資料収集と聞き取り調査を行った。2)美術班は、昨年に引き続き、沖縄において存在する(した)美術館、博物館、民間ギャラリー等の展示スペースについて、歴史的事実を確認した。3)文学班は、大衆文学の作品を資料調査の対象とした。具体的な作家として池澤夏樹、桐野夏生、花村萬月、池上永一など、いわゆるカノン(正統な作品)としての“沖縄文学"の範疇に入らない作家の作品の調査を行った。4)観光文化班は、音楽芸能班と連携して那覇市国際通りを中心とした地域における戦後の「おみやげ屋」の歴史的展開を調査した。この調査をもとに、おみやげ品としての「観光文化」「ツーリスト文化」の生成について研究を行った。これらと平行して、文学班、観光文化班で1回ずつ日本本土(東京)へ国内出張を行い、都市論的考察の基礎データを収集した。平成21年2月に沖縄県立芸術大学において全体会議を開き、各班の調査研究の進捗状況を報告すると共に今後の調査研究方針について討議した。
介護保険制度による市場創出の評価: データ整備と先進的計量経済手法による実証分析

本研究の目的は、介護保険制度による介護サービス分野の市場創出が自治体・家計・企業といった各種経済主体に与えた影響を、散在するデータの整備と先進的な計量経済手法の応用を通じ、実証的に分析することであった。本研究に際し、、高齢化の経済研究に必要な分析手法を多角的に開発した。また、これらの手法と多様なデータを用いて、広範な研究を行った。研究のうち2つはすでにワーキングペーパーとして公刊済みであり、また学術雑誌に投稿を行っている。平成25年度の中心課題として、九州大学宮澤健介准教授との共同研究により、高齢化を取り巻く制度変化の影響に関するマクロ経済学的分析を行った.本研究では、経済主体の多様性を認めた世代重複モデルを構築し、コンピュータによるシミュレーションを行い、長期的な影響を考察するものである。本年度の作業により、使用するモデルについては考察が完了した。平成26年度にシミュレーションの実証を行う予定である。上記マクロ経済分析を先行させた結果、元来行うはずであった課題に関する予算を繰り越し分とした。また、採択研究課題の一つである介護企業の参入分析に関しては、以前より行っていた、日本の有料老人ホーム市場に関する研究を論文"Firm-driven Management forLongevity Risk: Analysis of Lump-sum Forward Payments in Japanese NursingHomes"にまとめ、平成25年度中にディスカッションペーパーとしていったん出版したが、その後も繰り越し分予算を用いて拡張・改訂を行い、2014年7月に査読つき学術雑誌に投稿した。該当論文は現在リバイズ中であり、改訂後の最新バージョンの公開はしていない。該当論文の要約は以下である。日本の有料老人ホーム市場においては、「入居金制度」という名で、入居時に生涯家賃を一括先払いするという経済慣行が存在する。この慣行は、長寿リスクの負担を老人ホーム側に完全に委ねるというものであり、その影響は自明ではない。本研究では、産業組織論に基づく詳細な需要・供給モデルを構築し、実証分析を行った。分析の結果として、この慣行が消費者に過大な支払いをもたらしていることを示した。高齢化の進展によって施設介護の効率化に注目が集まる中、適切な政策介入の方向性を示した点で重要な示唆を持つものである。昨年度から引き続き、九州大学宮澤健介准教授との共同研究により、高齢化を取り巻く制度変化の影響に関するマクロ経済学的分析を行った.本研究では、経済主体の多様性を認めた世代重複モデルを構築し、コンピュータによるシミュレーションを行い、長期的な影響を考察するものである。昨年度構築した理論的枠組みに基づき、現在もシミュレーションプログラミングを行っている。本研究は、多様な選択肢がありうる高齢者政策において、短期的な視点に限らず超長期的な影響を考察することを可能にする研究であり、喫緊の過大である高齢者への社会保障政策の改革について、制度設計の道筋を示すという点で重要な政策的示唆を持つ研究である。また、経営学を専攻とする沖縄国際大学金城敬太氏との共同研究として、研究計画にも含まれていた介護保険市場における家計のサービス選択に関わる研究を行った。該当テーマは、消費者行動における新しいミクロ経済学理論である「事例ベース意思決定理論」に関して、計量経済モデルとして定式化し、実証研究への応用を行うというものである。事例ベース意思決定理論は、期待効用理論など既存の意思決定理論とは異なり、購買によってもたらされる効用が消費者自身に対しても不明であるという状況において用いられる理論である。該当テーマの追求によって、家計のサービス選択について、既存手法のパースペクティブを超えた頑健な分析が可能になる。介護市場に関するデータは取得できず、他の分析対象を用いる事にはなったが、手法としては広範囲に応用可能なものを提案することに成功した。本テーマの成果はすでに英語論文として執筆が完了し、ディスカッションペーパーとして公開中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画とは細部で若干異なる研究を行っているが、高齢化にかかわる重要課題にかかわる分析手法に関する研究が進み、該当課題についての意味ある成果が得られている。また、研究成果の公開も順調に進んでいる。研究成果の論文がまだ出版許可が出ていないことについては課題であるが、すでに投稿は行っているため、この点は時間の問題であると考えている。高齢者介護の経済分析マクロ経済分析については、現時点でモデルの選択がなされたため、今後はシミュレーションの実装と論文執筆を行う。また、その他の課題として、家計による介護サービス選択については、平成26年度中に理論研究をおこなうため、沖縄国際大学金城敬太氏と相談を行っている。