hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子対遺伝子説の新展開：ペア抵抗性遺伝子群による植物と病原体の遺伝子相関

植物の限られたゲノムによってどのように多様な病原体を認識し、免疫を誘導するかは十分に理解されていない。1940年代、Flor博士は、植物の病害抵抗性は、単一の優性遺伝子によって制御され、植物の抵抗性遺伝子とそれに対応する病原体の非病原性遺伝子の組み合わせによって決定される「遺伝子対遺伝子説」を提唱した。これまで申請者は、単一で機能すると考えられていた抵抗性遺伝子Pit-1と、異なる2つの抵抗性遺伝子がペアで働くペア抵抗性遺伝子RGA4とRGA5に着目して解析を行ってきた。その過程で、抵抗性タンパク質Pit-1は、5つの抵抗性タンパク質様タンパク質(Pit-2,3,4,5,6)と結合することを見出した。この結果は、1つの抵抗性タンパク質は、異なる抵抗性タンパク質と「ネットワーク」を形成していることを示唆している。これまでに、1つの抵抗性遺伝子が複数の抵抗性遺伝子とネットワークを形成する報告はなく、この知見は、植物免疫を理解する上で新しい概念となりうる。本研究では、抵抗性タンパク質ネットワークによる植物免疫機構を解明することを通じて、病原体と植物の遺伝子相関を理解する。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度までの新学術研究で申請者は、古典的な遺伝子対遺伝子説では説明できない、異なる2つの抵抗性遺伝子がペアで働く「ペア抵抗性遺伝子」に着目して解析を行ってきた(シングルペア)。その過程で、ペア抵抗性遺伝子Pit-1/2のPit-1は、Pit-2以外の複数の抵抗性タンパク質様タンパク質と結合することを見出した。この結果は、1つの抵抗性遺伝子は、異なる抵抗性遺伝子と複数のペアを形成していることを示唆している(ペア遺伝子群)。これまでに、1つの抵抗性遺伝子が複数の抵抗性遺伝子とペア形成をする報告はなく、この知見は、植物免疫の多様性を理解する上で新しい概念となりうる。本研究では、ペア抵抗性遺伝子群による植物免疫機構をタンパク質レベルで解明することを通じて、病原体と植物の遺伝子相関を理解する。本研究は、抵抗性タンパク質Pit-1とその相互作用分子Pit-2の解析を通し、「ペア抵抗性タンパク質Pit-1, Pit-2による免疫制御機構を理解すること」を目的とする。本研究で、Yeast-two-Hybrid解析から、Pit-1がホモダイマーを形成すること、Pit-1とPit-2がヘテロダイマーを形成することを確認した。また、イネプロトプラストでの蛍光タンパク質で標識したPit-2の一過的発現、Agroinfirtration法を用いたN.benthamianaでの一過的発現Immunoblottingにより、Pit-2はPit-1と比較して細胞内での安定性が低い可能性が示唆された。更に、Pit-1はPit-2と共発現させることで検出されるタンパク質が増加し、Pit-2がPit-1の安定性に寄与することが示唆された。また、Pit-1によって誘導される細胞死における各種Pit-2変異体の効果を検討したところ、スイッチドメインと考えられているNB-ARCドメインのMHDモチーフに変異を加えたPit-2変異体が、特異的に活性型Pit-1による細胞死誘導を抑制することを見出した。以上の結果から、Pit-1とPit-2は細胞内でヘテロダイマーを形成し、互いにタンパク質の安定性や活性を調節してペア抵抗性タンパク質として働く可能性があると推測された。以上のように、おおむね順調に進展している。[1]ペア抵抗性遺伝子による免疫の誘導機構ペア抵抗性遺伝子産物Pit-1/2のリガンドである病原体の非病原性遺伝子産物Avr-Pitを同定し、Avr-PitがPit-1とPit-2のどちらに結合するかを明らかにする。ペア抵抗性遺伝子産物であるPit-1とPit-2の機能の違いが、どのようなタンパク質活性の差異によるものか生化学的に検証し、ペア抵抗性遺伝子による免疫の誘導機構を明らかにする。

[2]ペア抵抗性遺伝子の進化の過程の解明栽培イネの祖先種とされるOryza rufipogonやきわめて少ない系統で遺伝的変異を幅広くカバーする栽培イネのコアコレクションを用いて、Pit-1/2の多型の解析を行う。得られた情報から、単一の遺伝子からどのような過程でPit-1とPit-2という機能の異なる2つの遺伝子に進化したのか、また、Pit-1とPit-2に進化の過程でどのような選択圧がかかったのかを解明する。[3]ペア抵抗性遺伝子群の同定と意義の解明Pit-1とPit-2をそれぞれ免疫沈降し、相互作用するタンパク質を同定する。相互作用するタンパク質の構造の類似性や遺伝子の座乗する位置から、ペア遺伝子群の同定とその意義を解明する。培養細胞において、相互作用する2つの抵抗性遺伝子を過剰発現して、免疫における効果を検討する。ペア抵抗性遺伝子群が植物免疫にどのような影響を及ぼすかを構成遺伝子のRNAiや過剰発現植物体を用いて、その役割を明らかにする。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ライグラス類野生化集団の雑草化ポテンシャルと遺伝子流出リスクの評価

牧草種は野生化・雑草化しやすいため、遺伝子組換え体の環境放出による生態的インパクトが懸念されている。そこでライグラス類をモデル植物に選び、河原と農地における野生化集団の侵入状況、被害の実態を把握した。また野生化集団中の種間雑種個体の有無を推定し、予想以上に多くの集団で種間雑種を含むことを示唆した。主な遺伝子組換え体の環境放出シナリオを想定し、遺伝子流出の潜在的経路を特定した上で遺伝子流出リスクの推定を試みた。1.多年生草種は遺伝子組換え体による生態的インパクトが最も懸念されている。そこで、ライグラス類をモデル植物に選び、その雑草性を解析するとともに、遺伝子流出リスクを推定することを目的とした。2.ライグラス野生化集団の詳細を知るために、河原と農地にそれぞれ調査区を設けて生態調査を行った。河原の野生化集団では堤防側から河道側に向けて個体及び穂の密度が連続的に減少すること、穂密度の低い河道側でもよく結実し、充実した種子をつけ、アリー効果の存外小さいことがわかった。一方、農地の野生化集団では、その侵入によって作物の収量及び品質が低下し、大きな経済的被害をもたらしうること、野生化集団の生活史特性が耕起・収穫作業に適応化していることがわかった。他方、ライグラス類の環境雑草化の現状について国内外の情報を収集した。米国カリフォルニアの海岸草原で問題雑草化しており、一部では駆除等のリスクマネジメントが進行中であった。3.ライグラス類野生化集団に種問雑種が発生しており、侵入力の強化につながる恐れがあると懸念されている。そこで、雑種識別マーカーの開発を進め、日本各地の発生状況を解析した。4.ライグラス類では米国を中心に様々な遺伝子組換え体が開発中である。これらの組換え体が商品化され、日本国内で利用される前に、その遺伝子流出リスクを推定しておく必要がある。そこで、遺伝子流出の潜在経路を推定するための基礎研究を行った。国内外の文献調査や野生化集団の生態情報等から、潜在経路推定のフレームワークを考えた。1.多年生草種は多様な遺伝子組換え体が開発中である。しかし,野生化、雑草化しやすいため,生態的インパクトが懸念されている。そのため予防的管理の基礎となるリスク科学の成熟が必要である。そこでライグラス類をモデル植物に選び,その雑草性を解析するとともに,遺伝子流出リスクを推定することを目的とした。2.ライグラス野生化集団の実態を詳細に知るために,前年度に引き続き,河原と農地にそれぞれ調査区を設けて生態調査を行った。河原の調査では,特に河原に生息、生育する希少種に着目し,希少種の生息、生育場所への侵入の実態,潜在的侵入経路および衰退させる可能性の有無を調べた。一方,農地の調査では,野生化集団の侵入による作物収量の低下の実態および潜在的侵入経路を調べた。他方,ライグラス類の環境雑草化の現状について国内外の情報を収集した。前年度に把握された米国カリフォルニアの海岸草原だけでなく,ニュージーランドの河原やタンザニアの高地にも侵入していることがわかった。したがって,日本でも海岸,河原,高山への侵入に注意を払うべきである。3.ライグラス類の雑種識別マーカーを開発した。日本各地の55野生化集団について種間雑種の有無を調べた結果,24集団(43.6%)で雑種個体を含むことが示唆された。4.遺伝子流出の潜在経路については,特に河原に焦点を当てて推定を試みた。緑化用種子の純度および輸入の不透明性が問題点として指摘された。1.牧草・芝草分野では多年生草種の多様な遺伝子組換え体が開発中である。しかし,多年生草種は野生化・雑草化しやすいため,組換え体の環境放出による生態的インパクトが強く懸念されており,予防的管理の基礎となるリスク科学の成熟が求められている。そこでライグラス類をモデル植物として,その雑草性を解析するとともに,遺伝子流出の潜在的経路を特定し,遺伝子流出リスクを推定することを目的とした。2.前年度に引き続き,ライグラス類野生化集団の実態を詳細に知るために,河原と農地にそれぞれ調査区を設置して生態調査を行った。さらに野生化集団の発芽特性を解析した。遺伝子流出の基本的枠組みを考案し,特に河原における遺伝子流出の潜在的経路を推定した。他方,ライグラス類の環境雑草化の現状について国内外の情報を引き続き収集した。海外のライグラス類採種地付近の自然草原に,野生化集団が侵入して被害を及ぼしているという報告例を入手した。したがって,採種圃場からの遺伝子流出リスクに注意を払うべきである。3.ライグラス類野生化集団の雑種個体の分布パターンを,推定される侵入源タイプの面から解析した。緑化用に使われるライグラス種子中の雑種個体の混入の可能性が示唆された。今後,緑化用種子の輸入および流通の諸段階で雑種個混入率の精査が必要である。4.ライグラス類組換え体の開発状況および環境放出に関する最新情報を収集した。

主な組換え体(除草剤耐性,耐乾性,高リグニン,高フラクタン)を選び,河原を例に組換え体の環境放出シナリオを想定し,遺伝子流出リスクの推定を試みた。
救済と遠離――戦後社会福祉における「自立支援」概念の生成と展開

本研究の目的は戦後日本の社会福祉において「自立支援」概念がいかにして生成し、どのような内実をもって展開してきたかを明らかにすることである。本研究は、「自立支援」の相矛盾する2つの性格を「救済」と「遠離」と呼び、それがいかなるジレンマ状況を生んできたかを解明するものである。今年度は、「自立支援」の孕む矛盾をミクロ・コミュニケーションとマクロ・システムのふたつの相で描き出すことを課題とした。ミクロ・コミュニケーションについては「自立支援」「エンパワーメント」に対して人格的な関係を前提にする「見守り」を積極的に提示する論文を刊行した(「見守りという希望」新田勲編著『足文字は叫ぶ!-全身性重度障害者のいのちの保障を』現代書館、2009年)。また、「救済」と「遠離」のジレンマが最も先鋭的に現れる事例として、意思疎通が困難な障害者の「自立支援」をとりあげ、支援者=介助者が実践すべき「課題」を探った。これは「介助者の課題-足文字を読むということ」と題し、論文集に寄稿した(杉田俊介・瀬山紀子・渡辺啄編『介助者学』明石書店、2010年)。マクロ・システムについても「介護の社会化」の要求と制度的応答における「自立」概念の相違を検討する学会報告を行った(「戦後日本における『介護の社会化』要求の生成-公的介護保障要求運動の1970年代」日本社会学会、2009年)。本研究は「自立支援」における「救済」と「遠離」のジレンマがどのような内実をもってきたかを、ミクロとマクロ両側面の実践過程に照準して明らかにしてきた。「自立支援」と呼ばれる営為においては、その両義性ゆえに「救済」と「遠離」の力がつねに駆け引きを演じていくことになるが、本研究では、そうしたトレードオフの関係だけではなく、両者が弁証法的に止揚されていくような実践が展開されていることをも確認した。「自立支援」概念の嚆矢は社会福祉の根幹をなしてきた生活保護法に求めることができる。生活保護法は「国が生活に困窮するすべての国民に対し、その困窮の程度に応じ、必要な保護を行い、その最低限度の生活を保障するとともに、その自立を助長することを目的とする」と謳う。ここには、すべて国民はその最低生活が保障されなければならないとする「無差別平等」の原理と、被保護者の自立を促進すべきとする「自立助長」の原則が現れている。このふたつの原理原則は、一方では保護を是認しつつ他方では保護からの「自立」を促している点で相互に矛盾している。すると社会福祉における「自立支援」とは、その人に手をさしのべながらも「この手から離れよ」とする言明であると理解できる。本研究はこのふたつの性格を「救済」と「遠離」と呼び、「自立支援」概念がいかにして生成され、社会福祉の実施過程においてどのようなジレンマ状況を生んできたかを明らかにするものである。平成20年度は、特に「自立支援」の実施現場である生活保護受給世帯に焦点をあて、その概念が社会福祉の提供者と受け手とのあいだでどのように解釈され、いかなる葛藤を生じさせてきたかを明らかにした。第1に、「自立支援」という理念のもとであっても、当事者はさまざまな戦略を用いて生活実践を行っており、その意味で社会福祉の実践はひとつのコミュニケーション過程として理解されなければならないことが提起された。第2に、一般に非対称的であるとされる援助関係においても、受け手の側が「自立支援」のコミュニケーションを生成・転回させていく現実があることを示した。

「自立支援」と呼ばれる営為においては、その両義性ゆえに「救済」と「遠離」の力がつねに駆け引きを演じていくことになるが、本研究では、そうしたトレードオフの関係だけではなく、両者が弁証法的に止揚されていくような実践が展開されていることをも確認した。
市民的挑戦を促す社会科パフォーマンス課題の開発と実践検証

【研究目的】本研究は,資質・能力育成の中核教科としての社会科において,その目標達成にむけて,「学習経験としての意味(レリバンス)」を子どもが実感するための,「市民的挑戦」を促すパフォーマンス課題の開発・実践・検証が目的であった。それは,社会科におけるパフォーマンス課題の多くが,学び手に現実の文脈としての挑戦感を持たせられないこと,評価による動機づけや自尊心への影響といった「学習経験としての意味」(レリバンス)を担保可能な課題の開発が要請されているからである。【研究方法】本研究は次の手続きで進めた。1書籍購読や,学会等への参加を通じて,先行研究における社会科パフォーマンス課題を調査し,それらの傾向と問題点を分析した。2「市民的挑戦」を内包する社会科パフォーマンス課題の要件抽出し,それに基づく授業を設計した。3本校の研究発表会を通じて,中学校社会科地理的分野における授業実践およびその成果を検証した。4研究紀要,学会発表,実践報告,さらには教育雑誌への記事執筆等を通じて,成果の広報を行った。【研究成果】以上により,子どもが「学習経験としての意味(レリバンス)」を実感するパフォーマンス課題設定には,「波及効果・影響」「責任」の要素を満たした上で,「真に真正な課題」,「真正な手続き」,「真正な近さ」のいずれかを捉えるべきであることを明らかにした。さらに,地理的分野「身近な地域」の授業実践を通して,これらの有効性を検証した。また,本校が属する大学および他の附属中学校との共同により,中学校社会科三分野における多様なパフォーマンス課題を例示した。
ヒト中枢神経系の発生異常におけるアポトーシス関連遺伝子の分子病理学的研究

研究は研究実施計画に沿って行い、ヒト中枢神経系の発達異常におけるアポトーシス発現を検索した。検索した対象は、周産期に多くみられる低酸素性虚血性脳症(HIE)と橋鈎状回壊死(PSN)とし、標本材料は我々の施設にある脳バンクを利用した。HIEあるいはPSNと診断された在胎21週から生後3ヶ月の小脳および脳幹部を用い、ヘマトキシリン・エオシン染色、in situ tailing reaction法により、アポトーシスの組織形態学的評価を行った。また、Bcl-2、Bcl-x、Bak、CPP32、GFAPの各抗体による組織学的検索およびWestern blotによる評価を行った。その結果、HIEでは、アポトーシスの変化は在胎21週から30週の未熟かつ重症仮死例かつ受傷後1日から2日の症例に多く観察された。また、Bcl-2とCPP32の過剰発現が観察された。PSNでは、アポトーシスの変化は在胎21週から25週の未熟児出生で、生存期間が1日から4日以内の症例に多く観察された。また、Bcl-xとBak、CPP32の過剰発現をみとめたが、BCl-2の発現には変化がなかった。これらの結果から以下のことが考察された。1.HIEやPSNの病態形成にアポトーシスが関与し、bcl-2familyやcaspaseがその役割を担っていること。2.未熟脳ほどアポトーシスに陥りやすいこと。3.病態の違いによってアポトーシスに関わる因子が異なっていること。前年度の研究から、ヒト脳の発達過程においてアポトーシスが関与していることがわかっている。発達期脳循環障害においてもアポトーシスが関与をしていることが推察された。今後、これらの違いを明らかにし、分子遺伝学的解析を加え、周産期脳循環障害におけるアポトーシスの機構を明らかにすることが、病態解明とその予防に重要である。研究実施計画に沿って、中枢神経系の発生過程における神経細胞のアポトーシス発現を正常発達脳で観察した。[対象と方法]胎生8週から38週のホルマリンあるいはパラフォルムアルデヒド固定ヒト胎児脳24例の前頭葉。これら対象にヘマトキシリン・エオシン(HE)染色、in situ tailing reaction(TUNEL)法を用い、アポトーシスの組織形態学的評価を行った。また、抗CPP32抗体による免疫組織化学的検索を行った。評価は大脳皮質および側脳室周囲で、細胞1000個当たりのTUNEL陽性細胞数とした。また、southern法により、DNA fragmentationの有無を加え、アポトーシス発現の発達的変化を検討した。[結果](1)組織形態学的変化:HE染色では核、細胞質共に凝縮したアポトーシス様変化が各週令で観察された。TUNEL陽性細胞は、大脳皮質で胎生18週から24週に13%が観察された。側脳室周囲では、胎生28週以降12%程度が観察された。しかし、CPP32の発現はほとんどなかった。(2)southern法:胎生20週の大脳皮質で、ladder patternが観察された。[考察]大脳皮質では、神経細胞の組織化(シナプス形成期)の初期よりTUNEL陽性細胞が観察された。その数は胎生18週から24週頃にピークになり、側脳室周囲では、その出現の時期が遅れていた。TUNEL陽性細胞はsouthern法によるladder patternとHE染色の観察とあわせてアポトーシスと考えられる。しかし、CPP32の発現がみられなかったことより、caspaseによらない系が関与しているものと考えられた。次年度では、脳形成障害での検索と正常発達脳におけるアポトーシスにいたる系の解明を進める予定である。

発達期脳循環障害においてもアポトーシスが関与をしていることが推察された。今後、これらの違いを明らかにし、分子遺伝学的解析を加え、周産期脳循環障害におけるアポトーシスの機構を明らかにすることが、病態解明とその予防に重要である。
肥満に関与する腸内菌群の特定と腸内菌叢の改善による肥満予防の試み

BMIが高いおよび低い2群の健康成人男子から糞便を採取し、その菌叢構成を解析し、各群の糞便を無菌マウスに経口投与してHFAマウス群を作製した。その結果、投与糞便によって内臓脂肪に有意な違いが認められるHFAマウス群を作製することができたが、BMIの高低と相関のある菌叢構成は明らかではなく、投与糞便提供者のBMIとHFAマウスの内臓脂肪量との相関も明らかではなかった。作製したHFAマウスに高脂肪食を給与したところ、群によって高脂肪食に対する反応に差がある場合が示されたが、その差をもたらす菌群や菌叢構成は明らかにできなかった。本研究は、ヒトの腸内菌叢と宿主の肥満に何らかの関連があることを示唆した。平成24年度は、平成23年度に収集したBMIが高い個体群(平均BMI 28.4)と低い個体群(平均BMI 19.7)の糞便試料を用いて、さらに研究を進めた。糞便試料の提供を受けた高BMI群と低BMI群の被験者はいずれも健康な成人男子であり、両群間にはBMIと体重に有意な差が認められたが、身長や年齢に有意差はなかった。これらの試料について、嫌気性チャンバー法を含む高度に嫌気的な手法を用いて菌叢構成の解析を行ったところ、各個体間に大きな菌叢構成の違いがみられたが、残念ながら平成24年度までには、それぞれの群に特徴的な菌群の同定には至っていない。また、大豆イソフラボン類の代謝活性や有機酸濃度などの腸内菌叢の代謝活性についての測定も進めているところであるが、こちらにも群に特異的な特徴は見出すことはできていない。糞便提供者のBMIや体重のデータおよび菌叢構成の解析結果をもとに高BMI群、低BMI群それぞれから検体を選抜し、それらの嫌気的な懸濁液を無菌BALB/cAマウスに経口投与してヒトフローラ定着(HFA)マウスを作製した。糞便懸濁液の投与から4週目に菌叢構成解析と代謝活性測定のための糞便試料を採取した後、解剖して内臓脂肪量及び臓器重量を測定した。その結果、投与する糞便試料によって、出来上がったHFAマウスの内臓脂肪量が他の群とは有意に異なる場合があることを見出した。また、HFAマウスの糞便菌叢の構成は一部の菌群を除き投与した糞便試料のそれを反映したものとなっていた。ただし、平成24年度までの結果からは、HFAマウスの内臓脂肪の量と投与した糞便の提供者のBMIとの間に相関は認められていない。現在は、投与する糞便試料の数をさらに増やしてHFAマウス群を作製し、特徴的な内臓脂肪量となるヒト糞便試料の選抜と、内臓脂肪量が異なるHFAマウス群間に差がある菌群の同定を試みている。本研究は、肥満と腸内菌叢構成の特徴を解析するとともに、無菌動物技術を応用して肥満に関与する腸内菌群を特定し、さらに肥満の予防や治療法の研究のためのモデル動物を開発することを目的としている。本研究では、これまでにBMIが高い被験者と低い被験者を選定して糞便を採取し、高度な嫌気培養を含む培養法を中心として腸内菌叢の構成を解析した。また、無菌マウスに採取したヒト糞便を経口投与して菌叢を移植したヒトフローラ定着(HFA)マウスを作製して内臓脂肪の蓄積量などを比較した。その結果、検体によって菌叢構成に明らかな違いは見られたものの、BMIに特徴的な菌叢構成や菌群は特定できなかった。また、投与する糞便によって内臓脂肪の量に有意な違いが認められるHFAマウス群が存在することを見出したが、投与した糞便提供者のBMIとHFAマウスの内臓脂肪の量との相関は明らかではなかった。そこで、平成25年度ではさらにHFAマウスを作製する糞便試料の数を増やし、内臓脂肪量等の比較を行った。また、肥満や腸内菌叢構成は食事や生活環境など様々な環境要因の影響を受けることを考慮し、作製したHFAマウス群に、肥満の動物モデルに用いられる高脂肪飼料を給与して内臓脂肪の量を比較した。その結果、通常飼料を与えた場合と高脂肪飼料を与えた場合とでは腸内菌叢の違いが宿主の肥満におよぼす効果が異なっている可能性が示唆された。ただし、平成25年度はHFAマウスの作製の基本となる無菌マウスの生産が予定通りに進まなかったために十分な数のHFAマウス群を用いて検討することができず、観察された腸内菌叢の違いによる効果を確認するには至らなかった。無菌マウスの繁殖成績が不良となった原因は特定できていないが、現在は繁殖が回復しつつあり、糞便提供者のBMIとHFAマウスの内臓脂肪との関連、およびそれに対する食餌の影響に関して、確認とさらなる検討を行う準備を進めている。

作製したHFAマウスに高脂肪食を給与したところ、群によって高脂肪食に対する反応に差がある場合が示されたが、その差をもたらす菌群や菌叢構成は明らかにできなかった。本研究は、ヒトの腸内菌叢と宿主の肥満に何らかの関連があることを示唆した。平成23年度は、まず本研究計画全体の基本となるヒト糞便試料の収集をおこなった。被験者は東京大学大学院農学生命科学研究科の教員、大学院生および学生である男性からBMIをもとに選出した。BMIは22を標準とし、25以上を肥満とみなすため、25以上を高BMI群、22以下を低BMI群として糞便試料の提供を依頼した。試験は、東京大学の倫理委員会の承認を得たうえで、被験者のインフォームドコンセントを得て行った。その結果、高BMI群を9検体(BMI平均28.4)、低BMI群を8検体(BMI平均19.7)得た。両群間にはBMIと体重に大きな差が認められたが、身長や年齢に有意差はなかった。得られた試料は、嫌気性グローブボックスを用いた高度に嫌気的な手法により、菌叢構成解析を行った。試料の残りは、分子生物学的な手法による菌叢解析や各種代謝産物・代謝活性の測定のため、-80°Cに保存した。HFA作製のための試料はグリセロールを添加して-80°Cに保存した。菌叢の構成には個体間に大きな違いがみられたが、培養法では高BMI群と低BMI群との間に有意な差を認める菌群は見いだすことができなかった。代謝活性や代謝産物については現在測定を進めている。さらに、糞便提供者のBMIや菌叢構成のデータをもとに各群から2検体ずつを選び、HFAマウスを作製した。選抜された検体は嫌気的に100倍希釈とし、10週齢の無菌BALB/cAマウス(雄)に経口投与した。菌叢投与から4週間目に菌叢構成の培養法による解析を行い、各種代謝産物・代謝活性の測定のための糞便試料を採取して凍結保存した後、剖検して血液および臓器の採材と内臓脂肪量の測定を行った。その結果、内臓脂肪が有意に少ないHFA群が存在することが明らかとなった。ただし、これまでの結果からはHFAマウスの内臓脂肪の量と投与した糞便の提供者のBMIとの間に相関は認められていない。本課題は肥満と腸内菌叢の関係を明らかにし、肥満の要因となる腸内菌群または菌叢のバランスを見出すことを目指して研究をおこなった。また、無菌動物技術を応用することにより、マウスでありながらヒトの腸内菌叢を保有するヒトフローラ定着(HFA)マウスを作製することにより、腸内菌叢と肥満の関係や、肥満の予防や治療法の研究のためのモデル動物を開発することも目的とした。まず、健康な成人男子からBMIが高い群と低い群を選抜して糞便を採取し、高度な嫌気培養を含む培養法により腸内菌叢の構成を解析した。その結果、BMIの平均が28.4±1.8の高BMI群と19.7±1.4の低BMI群を設定することができ、個体によって腸内菌叢の構成に明らかな違いがあることが観察されたが、それぞれのBMI群に特徴的な腸内菌叢の構成や菌群は見出すことはできなかった。次に、高BMIおよび低BMIのヒト糞便の懸濁液を無菌マウスに経口投与することによって、それぞれ複数のHFAマウス群を作製し、内臓脂肪の蓄積量などを比較した。すると、投与する糞便によって内臓脂肪の量に有意な違いが認められるHFAマウス群が存在することが明らかとなった。しかし、投与した糞便提供者のBMIとHFAマウスの内臓脂肪の量との相関は明らかではなかった。そこで、作製したHFAマウス群に高脂肪飼料を給与し、持っている腸内菌叢によって肥満を誘発する食餌に対する反応が異なるかどうかを検討した。その結果、通常飼料を与えた場合と高脂肪飼料を与えた場合とでは腸内菌叢の違いが宿主の肥満におよぼす効果が異なっている可能性が示唆された。
重いバットを振ることで生じる筋運動感覚残効がバティングパフォーマンスに及ぼす効果

野球では、打席に入る直前に重いバットを振る準備運動が、一般的に行われている。この重いバットを振る準備運動が行われている理由は、多くの場合、バットが軽く振りやすく感じる筋運動感覚残効が生じるためだとされている。しかし、筋運動感覚残効がパフォーマンスに及ぼす効果については、これまで一貫した結果が得られていない。そこで、今年度は、重いバットを振る準備運動を行うことで、どの程度バットが軽く振りやすく感じるかを特定するため、精神物理学の手法を用いて、その残効を測定した。実験では、硬式野球の経験が10年以上の25名の参加者に、基準のバット(1050gと1200g)で素振りをさせ(基準運動)、その後、重いバット(あるいは基準のバット)で素振りをさせた(先行運動)。さらに、重さの異なるバット(860g1020gの20g刻み)で素振りをさせた(後続運動)。この基準運動と後続運動の時のバットの重さと振りやすさを比較して、同じ重さ(振りやすさ)だと判断した知覚的等価点を求めた。その結果、標準よりも重いバットで素振りをした直後では、標準のバットが軽く感じる筋運動感覚残効が生じていた。また、この筋運動感覚残効の大きさは、バットの重さが重い方が大きかった。しかし、できだけ早くバット振るあるいはボールを打つことをイメージしてバットを振るといったバットの振り方では、差異は見られなかった。このことから、重いバットを振る準備運動で生じるバットが軽く振りやすく感じる筋運動感覚残効が確かに生じていることが明らかとなった。現在まで、重いバットを振る準備運動で生じる筋運動感覚残効の大きさの特定するために、硬式野球の経験が10年以上の25名の参加者として実験を行った。その結果、標準よりも重いバットで素振りをした直後では、標準のバットが軽く感じる筋運動感覚残効が生じていることを確かめた。また、この筋運動感覚残効の大きさは、バットの重さが重い方が大きいことも明らかにできた。さらに、できだけ早くバット振るあるいはボールを打つことをイメージしてバットを振るといったバットの振り方では、差異が見られないことも確認できた。このことから、当初の予定通り、重いバットを振ることで、基準のバットがどの程度軽く振りやすく感じるかについて特定する実験を実施することができた。また、この重いバットの素振りで生じる筋運動感覚残効が、実際のバットのスイングスピードといったパフォーマンスに及ぼす影響を特定するための実験について、予備実験を御実施して、実験方法などの細かい点も確認することができた。これらのことから計画通り、おおむね順調に進展していると判断できる。今後は、今年度に特定した重いバットを振る準備運動で生じる筋運動感覚残効が野球の実際のバッティング及ぼす影響を明らかにするために実験を実施する。そのために、重いバットを振る準備運動がスイングスピードに及ぼす効果について明らかにする。実際にボールを打つ場合、バットを速く振るだけでなく、ボールをねらってバットを調整することが求められる。このバッティングの課題特性を考慮し実験を行う。具体的には、従来の研究で検討されている“できるだけ速くバットを振る条件"にくわえ、“ボールを打つイメージでバットを振る条件"において、スピードガンを用いてスイングスピードを測定する。ここでも両条件における基準運動時と後続運動時のスイングスピードと筋運動感覚残効の大きさを検討する。実験参加者は、今年度の実験と同じ硬式野球の経験が10年以上の25名程度を予定している。バットの重さなどの具体的な条件については、これまでの結果に基づいて決定する。これによって、これまで一貫した結果が得られていない筋運動感覚残効によるスイングスピードへの効果について、課題特性別に確認する。さらに、重いバットを振る準備運動がバッティングに及ぼす効果についても、重いバットを振る準備運動が、その後に行う実際にボールを打つ実打のパフォーマンスを測定しすることで明らかにして行く。

現在まで、重いバットを振る準備運動で生じる筋運動感覚残効の大きさの特定するために、硬式野球の経験が10年以上の25名の参加者として実験を行った。その結果、標準よりも重いバットで素振りをした直後では、標準のバットが軽く感じる筋運動感覚残効が生じていることを確かめた。また、この筋運動感覚残効の大きさは、バットの重さが重い方が大きいことも明らかにできた。さらに、できだけ早くバット振るあるいはボールを打つことをイメージしてバットを振るといったバットの振り方では、差異が見られないことも確認できた。このことから、当初の予定通り、重いバットを振ることで、基準のバットがどの程度軽く振りやすく感じるかについて特定する実験を実施することができた。また、この重いバットの素振りで生じる筋運動感覚残効が、実際のバットのスイングスピードといったパフォーマンスに及ぼす影響を特定するための実験について、予備実験を御実施して、実験方法などの細かい点も確認することができた。これらのことから計画通り、おおむね順調に進展していると判断できる。今後は、今年度に特定した重いバットを振る準備運動で生じる筋運動感覚残効が野球の実際のバッティング及ぼす影響を明らかにするために実験を実施する。そのために、重いバットを振る準備運動がスイングスピードに及ぼす効果について明らかにする。実際にボールを打つ場合、バットを速く振るだけでなく、ボールをねらってバットを調整することが求められる。このバッティングの課題特性を考慮し実験を行う。具体的には、従来の研究で検討されている“できるだけ速くバットを振る条件"にくわえ、“ボールを打つイメージでバットを振る条件"において、スピードガンを用いてスイングスピードを測定する。ここでも両条件における基準運動時と後続運動時のスイングスピードと筋運動感覚残効の大きさを検討する。実験参加者は、今年度の実験と同じ硬式野球の経験が10年以上の25名程度を予定している。バットの重さなどの具体的な条件については、これまでの結果に基づいて決定する。これによって、これまで一貫した結果が得られていない筋運動感覚残効によるスイングスピードへの効果について、課題特性別に確認する。さらに、重いバットを振る準備運動がバッティングに及ぼす効果についても、重いバットを振る準備運動が、その後に行う実際にボールを打つ実打のパフォーマンスを測定しすることで明らかにして行く。当初予定していた実験参加者の了解を得て、人件費を全く使用しなかったことと、既に作成済みのバットを実験で使用したためにバットを購入するための消耗品費を使用しなかったことから次年次使用額が生じた。この次年度使用額は翌年度分として請求した助成金と合わせて、慶應義塾大学で開催される日本体育学会及び筑波大学で開催される日本スポーツ心理学会で成果発表を行うための旅費として使用する計画である。
CDISC標準を活用した死体検案書等の施設別及び全国集計データベースの構築

各施設用クライアントソフトと全国集計データベースからなる法医学解剖データベースシステムの構築を行った。このシステムは、各施設毎にデータ保存、チェック、検索が可能である他、死体検案書の印刷、全国集計データベースへのデータの提出がボタンをクリックするだけで可能であり、大きな労力の軽減が可能である。データ提出時に個人情報は削除され、全国集計データベースは匿名化されたものとなる。このため、個人情報漏洩の心配、同意取得の必要がないという利点がある。全国集計データベースを活用すれば、様々な調査、研究を実施でき、事故、病気、乱用、虐待の予防対策に有用である。日本法医学会関係者の要望を踏まえて、各施設で稼働する死体検案書等のWindows版のCDISCクライアントソフトを開発させた。これによって、各施設で個人情報を含めた死体検案情報等を管理・活用しながら、個人情報を匿名化した死体検案情報等の全国集計を実施することが可能となった。この入力画面は、ユーザーが日常の法医解剖業務で作成している戸籍法に定められた死亡診断書(死体検案書)の標準様式に準拠した。これによりユーザーの本システムへの移行が円滑になり、本システムの利用率の向上が果たせる。また、死体検案書の印刷機能のみならず、個人名、死因等の個人及び一般情報を用いた検索機能を設けた。このため死体検案書発行という日常業務のみならず、各施設における年次統計や多数事例の統計解析を容易に行えるようになり、各施設の死因究明の精度向上に寄与できるシステムとなった。同じインターフェイス上で、各施設のデータを下記方法で作成した全国集計用匿名化データベースシステムに容易にCDISC標準を用いてデータ送信できるようにした。これにより各施設のデータ登録が容易になり、登録率の上昇が見込まれる。この情報をWebベースでユビキタスに利活用できるようにしたので、日本法医学会を中心としたわが国の異状死体の法医学的分析が効率よく行えるようになり、本システムを利用すれば日本全体の死因究明の精度向上を図ることができる。CDISC標準は、海外も含めて治験専用と認識されていることが多いが、本研究では幅広い医学研究のデータ収集に活用可能であることを示した。臨床系では、病院情報システムとの接続方法の問題のため、実運用には相当な労力・費用がかかるが、法医学分野では病院情報システムとの接続の必要がないため、全国レベルでの運用が非常に容易である。今後の実運用による法医学、予防医学への貢献が期待される。
リポリームなどDDSの工夫を加えたヌクレオシド系抗寄生原虫剤の開発研究

カラ・アザールなどリーシュマニア症の病原体であるLeishmania donovaniのin vitro培養を行い、原虫をマウスに接種して薬物の効果を検定してきた。Pentostamを陽性対照として、マウス肝細胞の原虫寄生を示標としてL.D.unitを出した。sulfamoyldapsone(SDDS)についての成績をまとめて報告公表した。SDDS100mg/kg経口投与は感染后13日間で70%抑制率を示し、100mg/kg筋肉注射5回投与で65%抑制を示した。リポソームに封入した5mg/kg静脈内注射では抑制率51%であった。SDDはL.donovaniに治療薬となりうると考えられた。3-deoxyinosineの関連化合物を3種類合成したが、L.donovaniのマウス感染性の低下などの問題が生じ、現在効力検定系の再構築中である。リポソーム封入の条件、改良などについては別途進行中である。Trypanosomecruziについてin vitro培養系のシステムを構築しPentamidineを陽生対照として効力検査のシステムを構築したが、各種抗生部質の中に一二、効力を示すものがあったが、特別のものは未だでていない。熱帯熱マラリアPlasmodium falciparumについてはin vitro培養系をつくり、原虫血症を算定するシステムを構築したが、算定に手数と時間が必要で、未だ充分に活用できていない。Plasmodium bergheiネズミマラリアのin vivoのシステムで生存をみる系をも加えて別の化合物の効果をみた成績が協力研究者により出されたので、将来は各系で調べる事が可能であると考えられる。イノシン系化合物は南米のLeishmania感染患者の皮膚病変に対し軟膏を作り試して貰う機会があったが、濃度の関係か有効な成績は得られていない。ヌクレオシド類似体の<Leishmania>___ー<donovani>___ーのpromastigoteの型原虫に対する抗原虫作用をみるためin vitro培養系に加えて増殖抑制効果をみた。260検体にのぼる類似体の中から3′ーdeoxyinosine,carbocyclic inosine,3′ーdeoxyー3′ーfluoroinosineが高い抗原虫活性を持つと判明し選別された。これらは哺乳動物の細胞(FM3A)に対してはLD_<50>=1.2x10^<-4>Mと毒性が低かった。マウスにL__ー.<donovani>___ーを静脈注入して感染させ、上記薬物のin vivoにおける抗原虫作用を検定した。検定は肝臓内の原虫数を算定する事により行った。対照には既知薬Pentostamを使用した。副作用は体重測定、肝・脾重量測定、血清中タンパク量、ヘマトクリット値を測定して調べた。マクロファ-ジ内取り込みを考慮し、DRV法による多層リポソ-ムに封入した薬剤について検定した。実験を繰返して得られた成績をまとめると、3′ーdeoxyinosine,carbocyclic inosineでは静脈注射によりマウス体重あたり100mgで原虫増殖阻止が認められ、リポソ-ムに封入すると510mgでも有意の阻止をみ、約10倍効力が上昇した。carbocyclic inosineでは副作用がみられた。3′ーdeoxyー3′ーfluorosnosineは50mgで阻止が認められ、リポソ-ムに封入すると510mgで有意の阻止をみ、効果が上昇した。既知の抗原虫薬剤である2ーsulfamoylー4ー4′ーdiaminodiphenylsulfone,Metronidazole,Mebendazoleについても同じ系で検査したところ、Pentostam程ではなかったが50%以上の阻止を認めた。これらの事からこの系を使用してヌクレオシド類似体以外にも抗原虫作用を調べる事ができると思われる。先ずLeishmania属原虫を使用してin vitro培養を行い、それによるスクリ-ニングで選出されたヌクレオシド系化合物を、マウス感染モデルによりin vivo効力を検定するシステムを構築し、進めてきた。既知のPentostamを陽性対照として比較し、マウス肝細胞に対比して原虫寄生マクロファ-ジの数の減少をL.D.Unitとして表示した。この系により検出されてきた二、三のものについてリポソ-ムに封入すると効力が上昇することも見出した。3'-deoxy-inosine,carbocyclic inosineの他にフッ素を置換したものについても検討した。2-sulfamoy1-4,4'-diamino-diphenylsulfone(SDDS),Octanoy1-3'-deoxy-inosineについて同様の検討をしたところ、SDDSは100mg/kg筋注で65%の抑制率を示し、Octanoy1-3'-deoxy-inosineは50mg/kg経口投与で48%の抑制率であった。リポソ-ム自体にも低い抑制率がみられ、免疫系細胞の役割の関与が想定された。合成オリゴペプチドの血清胸腺因子(FTS)は30μgを皮下に連日投与したところ、33%の抑制率を示し、免疫賦活作用をもつCaffeic acidのdehydrogenation polymer(DHP)は5mg/kg5回静注投与したところ、2週間後35%の抑制率を示したものの、期待された程ではなかった。今後は組合わせなどの検討を必要とすると思われた。Plasmodium属原虫であるP.falciparumをin vitro培養し、薬物効果を検定した成績も発表した。

Chloroquine,qunine,pyrimethamineなど既知の薬物について培養系で効果をみる系ができ、新しいArthemetherについては、25nM以上で原虫増殖を抑止し、50nM以上では5時間後から膜構造の破壊による原虫の死滅過程が始まることを電子顕微鏡により確認した。カラ・アザールなどリーシュマニア症の病原体であるLeishmania donovaniのin vitro培養を行い、原虫をマウスに接種して薬物の効果を検定してきた。Pentostamを陽性対照として、マウス肝細胞の原虫寄生を示標としてL.D.unitを出した。sulfamoyldapsone(SDDS)についての成績をまとめて報告公表した。SDDS100mg/kg経口投与は感染后13日間で70%抑制率を示し、100mg/kg筋肉注射5回投与で65%抑制を示した。リポソームに封入した5mg/kg静脈内注射では抑制率51%であった。SDDはL.donovaniに治療薬となりうると考えられた。3-deoxyinosineの関連化合物を3種類合成したが、L.donovaniのマウス感染性の低下などの問題が生じ、現在効力検定系の再構築中である。リポソーム封入の条件、改良などについては別途進行中である。Trypanosomecruziについてin vitro培養系のシステムを構築しPentamidineを陽生対照として効力検査のシステムを構築したが、各種抗生部質の中に一二、効力を示すものがあったが、特別のものは未だでていない。熱帯熱マラリアPlasmodium falciparumについてはin vitro培養系をつくり、原虫血症を算定するシステムを構築したが、算定に手数と時間が必要で、未だ充分に活用できていない。Plasmodium bergheiネズミマラリアのin vivoのシステムで生存をみる系をも加えて別の化合物の効果をみた成績が協力研究者により出されたので、将来は各系で調べる事が可能であると考えられる。イノシン系化合物は南米のLeishmania感染患者の皮膚病変に対し軟膏を作り試して貰う機会があったが、濃度の関係か有効な成績は得られていない。
球技選手の方向転換走における側方速度獲得メカニズムの解明

球技などで攻撃者が頻繁に用いる方向転換動作において、方向転換角度を調節するためには前方および側方の速度を制御しなければならない。ヒトの歩行や走行などの移動運動は身体重心と接地足で構成される倒立振子(またはバネ)でモデル化することができる。当該年度は同様の概念を方向転換走に適用し、球技選手を対象にさまざまな角度の方向転換走を実施し、方向転換角度の獲得メカニズムについて、身体重心ー接地足の前後・左右位置および距離(下肢長に相当する)関係を検討することを目的とした。8名の球技経験男性を対象に、助走速度(4 m/s)での方向転換走(0度、15度、30度、45度)をそれぞれ4試行行った。右足をフォースプレート上に接地して左に方向転換を行い、方向転換の前後は速度を維持するように教示した。助走区間に光電管を設置し、助走速度を統制した。被験者の全身49か所に反射マーカーを貼付し、3次元動作解析システムおよびフォースプレートによって身体各部位の位置座標および地面反力を取得た。結果、方向転換角度の増大に伴って身体重心に対してより側方に、前方に接地するようになることが明らかとなった。また方向転換角度の増大に伴って身体重心が低い位置で接地するようになった。接地中の振子長(身体重心と接地位置の距離)は直線走を含むどの角度条件でも同様に短縮ー伸張の様相がみられ、接地時、離地時ともに角度条件間で違いがみられず、また振子長の最小値も角度条件間で違いがみられなかった。本実験により、方向転換角度の違いよってより側方に、前方に接地するようになるが、振子長はどの角度条件も直線走と変わらない事が明らかとなった。つまり方向転換角度によらず、接地中の下肢の屈曲ー伸展の振る舞いは同様であり、方向転換には高さを含めた重心に対する接地位置の調節が大きく貢献していることが示唆された。昨年度は本務の長期海外出張等により十分な実験を行うことができず、延長申請を行った。最終目的である、急激な方向転換のための下肢の振る舞いについては計画した順序通り着実に明らかにすることができている。データ取得に関して遅れているため、研究期間の延長申請を行った。助走速度を変化させた条件は完了できていないため、まず助走速度の違いによる方向転換走の実験を行う。また倒立振子モデルの検討は開始できているため、分析を進めていく。球技などで攻撃者が頻繁に用いる方向転換動作において、方向転換時の接地足は直線走時と比較してより前方に、側方に接地することが明らかになっている。一方で接地位置と方向転換角度との関係は明らかにされていない。当該年度の研究では、球技選手を対象に方向転換走を実施し、身体重心位置に対する接地位置(進行方向に対する前方および側方距離)と接地中の身体重心速度ベクトルの変化(方向転換角度変化)を検討することを目的とし、実験を行った。10名のアメリカンフットボール選手を対象に、最大努力での10ヤード(9.14 m)の助走の後に右45度に方向転換を行う方向転換走をそれぞれ4試行行った。3次元動作解析システムによって身体各部位の位置座標および足圧中心位置を取得した。接地位置の側方距離と方向転換角度変化の間には相関関係がみられなかったが、接地位置の前方距離と方向転換角度変化の間には有意な相関関係がみられた。また、接地位置の前方距離と接地中の力積の側方成分との間にも有意な相関関係がみられた。一方で、接地位置の前方距離と疾走速度変化の間には相関関係がみられなかった。つまり、より前方に接地した選手は大きな力積の側方成分を獲得し、大きな方向転換角度を達成しており、それらは減速が原因ではなかった。本実験により、45度方向転換走における方向転換足の接地位置と角度変化の関係が明らかになった。なぜ前方の接地が方向転換角度の増大につながるのかについては、今後予定している倒立振子モデルを用いた分析により明らかにしていく。また方向転換角度変化と下肢関節の動力学的な特徴を検討する実験は終了しており、今後解析してく。接地位置と方向転換角度の結果の解釈に時間を要したため、次の実験(方向転換角度を変える、助走速度を変える実験)のプロトコル決定が遅れてしまった。一方で最終目的である、急激な方向転換のための側方速度獲得メカニズムの解明のための一要因(接地位置)を着実に明らかにすることができているため、次年度以降の実験はスムーズに完了できると考えられる。当該年度の研究では、球技選手を対象にさまざまな角度の方向転換走を実施し、方向転換角度と下肢関節のキネティクスの関係を検討することを目的とし、実験を行った。9名の球技経験男性を対象に、助走速度(4 m/s)での方向転換走(0度、15度、30度、45度)をそれぞれ4試行行った。助走速度は助走区間に光電管を設置することにより統制した。被験者の全身49か所に反射マーカーを貼付し、3次元動作解析システムおよびフォースプレートによって身体各部位の位置座標および地面反力を取得し、逆動力学法によって下肢関節の仕事を算出した。結果、方向転換角度の増大に伴って力積のブレーキ成分(後方)と側方成分(左方向)が大きくなった。

また方向転換角度の増大に伴って足関節伸展トルクによる正の仕事量が大きくなり、一方で膝関節伸展トルクによる負の仕事量が大きくなった。股関節伸展および外転による仕事量は方向転換角度との関連がみられなかった。本実験により、方向転換角度の違いにおける下肢関節のキネティクスが明らかになった。下肢の伸展動作によってどのように側方速度が獲得されるのかは、今後予定している倒立振子モデルを用いた分析により明らかにしていく。昨年度の接地位置と方向転換角度の結果の解釈に時間を要したため、次の実験(方向転換角度を変える実験)のプロトコル決定が遅れてしまった。一方で動力学解析が進んでおり、最終目的である、急激な方向転換のための側方速度獲得メカニズムの解明のための一要因(接地位置)を着実に明らかにすることができている。球技などで攻撃者が頻繁に用いる方向転換動作において、方向転換角度を調節するためには前方および側方の速度を制御しなければならない。ヒトの歩行や走行などの移動運動は身体重心と接地足で構成される倒立振子(またはバネ)でモデル化することができる。当該年度は同様の概念を方向転換走に適用し、球技選手を対象にさまざまな角度の方向転換走を実施し、方向転換角度の獲得メカニズムについて、身体重心ー接地足の前後・左右位置および距離(下肢長に相当する)関係を検討することを目的とした。8名の球技経験男性を対象に、助走速度(4 m/s)での方向転換走(0度、15度、30度、45度)をそれぞれ4試行行った。右足をフォースプレート上に接地して左に方向転換を行い、方向転換の前後は速度を維持するように教示した。助走区間に光電管を設置し、助走速度を統制した。被験者の全身49か所に反射マーカーを貼付し、3次元動作解析システムおよびフォースプレートによって身体各部位の位置座標および地面反力を取得た。結果、方向転換角度の増大に伴って身体重心に対してより側方に、前方に接地するようになることが明らかとなった。また方向転換角度の増大に伴って身体重心が低い位置で接地するようになった。接地中の振子長(身体重心と接地位置の距離)は直線走を含むどの角度条件でも同様に短縮ー伸張の様相がみられ、接地時、離地時ともに角度条件間で違いがみられず、また振子長の最小値も角度条件間で違いがみられなかった。本実験により、方向転換角度の違いよってより側方に、前方に接地するようになるが、振子長はどの角度条件も直線走と変わらない事が明らかとなった。つまり方向転換角度によらず、接地中の下肢の屈曲ー伸展の振る舞いは同様であり、方向転換には高さを含めた重心に対する接地位置の調節が大きく貢献していることが示唆された。昨年度は本務の長期海外出張等により十分な実験を行うことができず、延長申請を行った。最終目的である、急激な方向転換のための下肢の振る舞いについては計画した順序通り着実に明らかにすることができている。データ取得に関しては若干遅れているものの、特に研究計画の変更の必要はない。予定していた方向転換角度と下肢関節の動力学的特性を検討するための実験は予定通り終了した。しかしながら助走速度を変化させた条件は完了できていないため、まず助走速度の違いによる方向転換走の実験を行う。また倒立振子モデルの検討に必要なデータは最低限揃っているため、同時に分析を実施していく。