hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分娩直後のカンガルーケアに関する研究～母子関係行動分析と生理学的指標を用いて～

新生児の気分では、母親の胸のなかで易刺激性行動がみられた母親のCgAが高濃度であり、頻回に身体反応が現れる新生児に精神的ストレス反応が生じていた。母親の口調では、新生児に軽く叱る口調であった母親でCgA濃度が高濃度であった。母親が話す内容では、新生児に批判的な言動が見られた母親で分娩後120分CgAが高濃度であった。視覚的相互作用では、母親の視線を受けた新生児でCgA濃度が低く、新生児と視線を合わさない母親で高濃度であった。新生児へのネガティブな発言や反応のない母親で精神的ストレスが高いこと、母親からアイコンタクトやスキンシップを受けている新生児は、精神的ストレスが低い状態にあることが、CgAを根拠に示された。推奨されている早期母子接触を実施するに当たり、単に胸に抱かせるのでなく母親に児へのアイコンタクトやスキンシップを促していくこと、言葉使いや否定的言動に注意すること、新生児が母親の胸の上で安定した体勢が取れるようにポジショニングの援助が精神的ストレスを軽減するために必要であることが明らかとなった。分娩ストレス状態が早期新生児に与える影響について、出生直後から2時間までの体温、酸素化、交感・副交感神経系の生理学的基礎調査と併せて、安全な早期母子接触方法の実施により、新生児哺乳行動に与える影響を検証した。平成26年度の実施計画において、より詳細に分娩後2時間の母児の二者関係行動を日本語版Assessment of Mother-Infant Sensitivity Scaleから分析し、30分間の動画データからの研究成果において、母親からの新生児へのエントレイメントが有意にある場合には、母児双方の精神的ストレスホルモン濃度が低くなる基礎的データ結果が得られた。平成27年度は、哺乳探索行動の分析を行った。正常分娩にて健康に分娩・出生を終えた母児8例が分析対象であった。安全な早期母子接触方法については、各関連学会が提示している「早期母子接触実施」の留意点に忠実に実施した。出生後2時間の体温モニタリング、心拍数・呼吸数モニタリング、酸素飽和度のモニタリングを継続して実施した。低体温、低酸素に至る新生児はなく行動分析を行った。母児の二者間の関係性を確認した4例では、5分以内に乳房・乳頭への吸着行動が始まり、一部しか含まない、もしくは乳頭全体を含み乳輪までは含めなかったが、連続した吸着・吸啜行動に移行していった。10分以上経過すると、嚥下はみられないものの、短い吸啜と長い吸啜を繰り返し、舌を出す手を口にもってくる探索行動が自然にみられていた。しかし、早期母子接触2時間内で、哺乳探索行動がみられたのは、20分間であり、それ以上は入眠に移行した。母児の二者間の関係性において、母親の応答性が高く、吸啜休止時の母親の応答のうち、【母親は見守り、声掛けをすることもある】または、【母親は児の注意を長くひきつけるような刺激を行う】という補足応答を行った事例で、哺乳探索行動が見られた。早期母子接触が分娩後に実施できる正常分娩や健康な新生児の出生事例が少なく、また、哺乳探索行動が行える体位を分娩台にてとれる症例が予想外に少なかった。母子接触時間の2時間を終えず、生理学的データの収集が正確に実施できなかった症例が目立った。再度、哺乳探索行動を行動観察しながら、併せて生理学的データが母児に安全に収集できるよう、分娩室環境を体位の工夫を至急再検討していくこととする。分娩後2時間以内で実施されている早期母子接触の安全性について、時系列による生理学的指標と母子関係の行動観察から検証を行った。
ＥＵＳ－ＦＮＡで採取した分枝膵管型ＩＰＭＮの嚢胞内溶液のプロテオーム解析

分枝膵管型IPMNの大多数は良性であり,発見時に切除されることは少ない.しかし,進行して膵癌になる症例が認められることが報告されている.しかし,現時点で癌化の危険因子が不明であることから,切除適応のない分枝型IPMNでは漫然と画像診断による経過観察が行われているのが現状である.そこで,病変の増大,進行および癌発生の指標となるようなバイオマーカーが同定できれば大変意義深い.本研究においてはEUS-FNAで得られたIPMN内溶液のプロテオーム解析を行い,癌発生予測が可能となるバイオマーカーを抽出する.その結果,糖鎖分子A, Bがバイオマーカーとなりうる可能性が示唆された.当院の臨床研究審査委員会で本研究実施の承認を得た。その後、MRCPとCTで分枝膵管型IPMNが疑われる94病変に対してEUS-FNAを施行した。うち、85病変で吸引された内容液の性状(string sign:粘稠度により粘液/漿液を鑑別する方法)から粘液性病変と診断され、また病理組織学および免疫組織化学的に胃型IPMN (MUC1, MUC2, MUC5AC:陰性,陰性,陽性)と診断された。本邦で作成された診療ガイドライン上の切除適応病変は10例(細胞診で癌陽性: 1,悪性を示唆する画像所見: 6,有症状: 3例)あり、全例で切除が行われた。切除検体の病理組織学的診断で上皮内癌が4例、腺腫が6例であった。上皮内癌4例のうち、3例は術前のEUS-FNAで異型の強い上皮が採取されており、75%で術前に癌の診断が可能であった。また、残りの75例は画像診断により経過観察が行われているが、3例で明らかな病変の増大がみられ外科的切除が行われ、1例が上皮内癌であった。増大のみられた3症例の術前のEUS-FNAは軽度異型を示すのみであり、増大の予測は不能であった。術前に良/悪性の鑑別するため、EUS-FNAにより採取された粘液のプロテオーム解析を行った。切除検体の病理診断が上皮内癌と腺腫であったものから粘液が十分に採取できた3例ずつ選択し、蛍光二次元電気泳動(two-dimensional difference gel electrophoresis, 2D-DIGE)による良/悪性間の変動スポットの検出を試みた。しかしながら粘液と混在している膵液、穿刺に伴う出血により混入した血漿成分の主要成分と思われる蛋白が強く発現し、質量分析法(Mass Spectrometry, MS)の標的となる部位の同定は困難であった。今後、前処理でアミラーゼ、リパーゼ、アルブミンなどを除去の上、2D-DIGEを実施予定である。また、ショットガン解析も実施予定である。分枝膵管型IPMNの大多数は良性であり,発見時に切除されることは少ない.しかし,進行して膵癌になる症例が認められることが報告されている.しかし,現時点で癌化の危険因子が不明であることから,切除適応のない分枝型IPMNでは漫然と画像診断による経過観察が行われているのが現状である.そこで,病変の増大,進行および癌発生の指標となるようなバイオマーカーが同定できれば大変意義深い.本研究においてはEUS-FNAで得られたIPMN内溶液のプロテオーム解析を行い,癌発生予測が可能となるバイオマーカーを抽出する.その結果,糖鎖分子A, Bがバイオマーカーとなりうる可能性が示唆された.まず当院の臨床研究審査委員会に本臨床研究の妥当性を諮り、実施に関する承認を得た。その後、分枝膵管型IPMNが疑われる膵嚢胞性病変11例にEUS-FNAを行い、細胞診、組織診、粘液形質の免疫組織学的染色、嚢胞内容液の保存を行った。細胞・組織診と免疫組織学的検討から全例が胃型の粘液形質を有する(MUC1, MUC2, MUC5AC, MUC6: -, -, +, +)分枝膵管型IPMNと診断された。診療ガイドライン上の切除適応病変は3例であり、その内訳は病理学的に異型の強い上皮が得られ癌が疑われたもの:1例、近傍の主膵管内にIPMNの併存が発覚し切除を要すると判断されたもの:1例、繰り返す腹痛発作の原因と判断されたもの:1例であった。切除検体で前2者は上皮内癌が認められたが、後者は腺腫の最終診断であった。また、診療ガイドライン上の経過観察可能病変は8例で、外来での画像診断を中心とした経過観察を実施中であるが、増大・転移の出現など進行はみられていない。また、経過観察中に膵管癌の併発はみられていない。内容液のプロテオーム解析は切除例の3例で行ったが、良悪性の鑑別診断に有用と思われるバイオマーカーの抽出には至らなかった。経過観察例は全例が不変であるため、プロテオーム解析は未実施である。切除例、経過観察例とも症例の集積を待ち、切除例での癌vs.腺腫、ならびに経過観察例での増大・癌化・進行vs.不変に大別し、プロテオーム解析によるバイオマーカーの同定を予定している。

分枝膵管型IPMNの大多数は良性であり,発見時に切除されることは少ない.しかし,進行して膵癌になる症例が認められること(年率0.45%),また一見病変のない膵実質に膵癌が高頻度に発生すること(年率1.1%)が報告されている.しかし,現時点で癌化の危険因子が不明であることから,切除適応のない分枝型IPMNでは漫然と画像診断による経過観察が行われているのが現状である.そこで,病変の増大,進行および癌発生の指標となるようなバイオマーカーが同定できれば大変意義深い.本研究においては内溶液のプロテオーム解析を行い,診断時の良悪性鑑別診断並びに増大,進行および癌発生予測が可能となるバイオマーカーを抽出する.当院の臨床研究審査委員会において本臨床研究の妥当性を諮り承認を得た上で,MRCPとCTにて分枝膵管型IPMNが疑われた症例から94病変に対してEUS-FNAを施行した.その内,吸引可能であった85病変において内溶液の正常から粘液性病変と診断され,病理組織学および免疫組織科学的に胃型IPMNと診断された.ガイドライン上の切除適応病変は10例であり,全例で外科的切除が施行された.切除検体の病理診断で上皮内癌が4例,腺腫が6例であった.上皮内がん4例のうち,3例は術前のEUS-FNAで異型の強い上皮が採取されており,75%で術前に癌の診断が可能であった.また残りの75例は画像診断により経過観察が行われているが3例で明らかな病変の増大が認められ外科的切除が行われたが1例で上皮内癌が認められた.増大の認められた3症例の術前EUS-FNAは軽度異型を示すのみで増大の予測は困難であった.上記のうち,病理診断が上皮内癌と腺腫であり粘液が十分採取できた3例の検体からプロテオーム解析を行い,TOF-MASSにより糖鎖分子A, Bがバイオマーカーとなりうる可能性が示唆された.消化器プロテオーム解析が順調でないことが主因である。解析方法を見なおし再施行の予定である。症例集積の遅れが主因である。臨床検体の採取、病理学的診断、経過観察などはこれまで通り継続の予定である。またプロテオーム解析は、採取された粘液の前処理の工夫が必須と考えている。また別方法の解析も実施予定である。他院へ、本研究が実施されていることを積極的にアナウンスし、症例集積に努める。プロテオーム解析は切除例10、経過観察20例集積された時点で解析の予定である。
三次元超解像イメージングによる単一高分子鎖の立体構造・ダイナミクスの評価

高分子鎖一本のコンホメーションを直接観察するためのナノメートルスケールの空間分解能を示す光学イメージング技術の開発を行った。三次元空間において15×15×80nm^3の空間分解能を達成する超解像顕微鏡Photo-Activated Localization Microscopy(PALM)の構築を行うとともに、フォトクロミック蛍光色素によってラベルされたポリブチルメタクリレート(PBMA)の合成を行った。これにより高分子鎖一本のコンホメーションをナノメートルスケールの空間分解能で評価することに成功した。本研究は新しい超解像光学顕微鏡を開発することで、単一分子スケールで高分子材料の構造解析を行なうことを目的としている。光を用いながらナノメートルオーダーの分解能を示す超解像顕微鏡として幾つかの手法が提案されているが、本年度においては予備実験を行うことによって、その中でも単一高分子鎖の形態評価を行なう上で最も有効と考えられる方法論を選択することを目指した。その結果、FIONA(Fluorescence Imaging in One-Nanometer Accuracy)を利用した顕微鏡法が最適であるものと考えられた。次いでFIONA観察を行うために新しい全反射照明顕微鏡を構築し、背景光を極限まで抑えた上での高感度蛍光イメージングを実現した。さらにデータ解析のためのソフトウェア開発を行った。顕微鏡システムの性能の検証を行なったところ、観察された単一蛍光分子について<4nmの分解能を達成することが出来た。イメージングシステムの開発と並行して、同システムによって評価するための試料合成を開始した。本年度では鎖の末端間距離の直接評価を行なうために、鎖の両末端に一個ずつの蛍光色素分子が導入されたポリメチルメタクリレート(PMMA)の合成を行った。原子移動ラジカル重合の開始剤となる官能基を有するペリレンジイミド誘導体を合成し、ここからメタクリル酸メチルを重合することで片末端のみ蛍光ラベルされたPMMAを得た。続いて重合末端に対してもう一つのペリレンジイミド分子を導入することで両端をラベルされたPMMAを合成することができた。本研究では、蛍光顕微鏡画像内において分子一個のみが観測される状況では数ナノメートルの精度で分子の座標を決定可能であることを利用し(Fluorescence Imaging in One-Nanometer Accuracy : FIONA)、ナノメートルスケールの空間分解能での超解像光学画像観察を可能にすることを目指している。FIONAにおいて必須となる"蛍光顕微鏡画像内において分子一個"という観察条件を可能にする試料としてフォトクロミック性色素分子を用いる必要があるが、ここではスピロピラン系分子(1-(2-hydroxyethyl)-3,3-dimethylindolino-(6'-nitrobenzopyrylospiran : SP)を用い、顕微鏡システムの開発と基本動作の検証を行った。スピロピランは可視域においては無色であるが、紫外光照射によってメロシアニン型へ異性化し蛍光を発する。SPの蛍光→非蛍光性を制御しながらの観察を実現するシステムとして、蛍光観察用の照明光に併せて、任意の強度とタイミングで紫外光を照射可能な顕微鏡を構築した。SPを分散したPMMAフィルムの観察を行うことで観察システムの検証を行った。その結果、CCDカメラによるフレーム取込に同期して、フォトクロミック色素の活性化・非活性化を行い、その蛍光画像観察を行うことが可能な顕微鏡システムの構築に成功したことが分かった。一方、同手法による画像観察においては単一分子から10^5 photons/sec以上の十分な強度の蛍光を観察する必要があるが、SPの蛍光強度は低く、超解像観察において十分の空間分解能を達成できない可能性が高いことが判明した。そのため、フォトクロミック性を有しながら強い蛍光を発する新たな色素分子を探索する必要があることが分かった。本研究は超解像光学技術を応用することで、高分子鎖一本のコンホメーションを三次元観察可能な新しい顕微鏡システムを開発し、高分子の物性評価を行うことを目的としている。前年度までにフォトクロミック色素分子を利用した超解像光学顕微鏡(Photo-Activated Localization Microscopy ; PALM)を構築し、スピロピラン系色素分子を用いて動作確認を行った。本年度では、高分解能観察が可能なフォトクロミック色素分子の探索を行った。その結果、ローダミンスピロアミド分子が、比較的良好な光活性化能を持ち、また蛍光体において強いシグナルを発することを確認した。次いでローダミンスピロアミド色素によって蛍光ラベルされたポリブチルメタクリレート(PBMA)を合成し、その単一高分子鎖のコンホメーション観察を試みた。ローダミンスピロアミド部位を有するメタクリレートモノマーを合成し、これとメタクリル酸ブチルのリビングラジカル共重合によって分子量160万の蛍光ラベルPBMAを得た。これを蛍光ラベルしていないPBMA中に分散して薄膜試料を作製し、PALMによる観察を行った。その結果、膜面内方向では空間分解能約20nm、高さ方向においては約80nmの分解能でのコンホメーション観察に成功した。これによって従来の手法では困難であったバルク中における高分子鎖について単一分子レベルの構造評価を可能にした。
細胞外二本鎖RNAの細胞間伝播機構の解明

全身性RNAiに関与する新規因子を同定するために、線虫C. elegansを用いて順遺伝学的なサプレッサースクリーニングを行い、全身性RNAiが効きにくい変異体(rsd変異体)における全身性RNAiの不全を抑圧する遺伝子変異体を取得した。遺伝子マッピングやトランスジェニックレスキュー実験を行う事で、そのうちの一つの原因遺伝子を同定した。同定した遺伝子は金属イオンを輸送すると考えられる溶質輸送体であり、最終年度は本輸送体の機能解析を中心に行い、本輸送体が小胞輸送の制御に関わる事を明らかとした。RNAi現象が最初に見出されたC. elegansや一部の植物においては、dsRNAが細胞間を伝播し、細胞非自律的に遺伝子の発現を抑制する全身性RNAi(systemic RNAi)という現象がRNAiの発見当初から知られていた。この現象は、一部の哺乳動物の培養細胞においても観察されることから、進化的に保存された機構であると考えられる。本研究では、C.elegans遺伝学を駆使して、細胞外RNAが細胞内へ取り込まれる分子メカニズムを解明することを目指す。我一連の予備データや先行研究からホスホイノシタイド(PI)が全身性RNAiに関与している可能性が考えられた。そこでPIの修飾に関わる酵素遺伝子の遺伝子欠失変異体や過剰発現株を用いて、どういったタイプのホスホイノシタイドがsystemic RNAiに関与するのか、更には、細胞外RNAの分泌と取り込みのどちらの過程に関わるかという点を検討した。そこで、PI(3,5)Pの合成に関わる遺伝子の野生型タンパク質と触媒部位に変異を導入したドミナントネガティブタンパク質の過剰発現株を作成した。野生型タンパク質の過剰発現株は正常に発生し、生殖可能であったが、ドミナントネガティブタンパク質の過剰発現株はタンパク質を誘導する前の状態においても大多数が不稔となった。野生型タンパク質の過剰発現株では全身性RNAiが正常に作用したため、本分子によるPI(3,5)Pの余剰な合成はdsRNAの伝搬に影響しない、或は、別の酵素による補償作用が働いた可能性が考えられた。加えて、順遺伝学的スクリーニングで全身性RNAiに関わる可能性のある遺伝子をいくつか見出すことに成功した。近年、dsRNAなどの機能性RNAが細胞間を伝播し細胞非自律的に遺伝子の発現調節を担うことが知られるようになり、新しい細胞間情報伝達機構として注目されている。しかし、細胞外の機能性RNAが伝播する分子機序について十分な解明をみない。本研究では、線虫における細胞非自律的なRNAi(全身性RNAi)という現象に着目し、細胞外dsRNAの取り込みと放出過程における小胞輸送経路の分子実体と役割を明らかにし、細胞がdsRNAを取り込む分子機序を解明することを目的とした。全身性RNAiに関与する新規因子を同定するために、線虫C. elegansを用いて順遺伝学的なサプレッサースクリーニングを行い、全身性RNAiが効きにくい変異体(rsd変異体)における全身性RNAiの不全を抑圧する遺伝子変異体を取得してきた。GFPに対するdsRNAを摂食により線虫体内に導入し、rsd変異体の体壁筋におけるGFPの消光を指標に、約250,000ゲノムをスクリーニングし、全身性RNAiの不全を抑圧する変異体を複数単離した。機能性RNAの伝播に関わる新規因子として溶質輸送体を同定し、本輸送体を介した小胞輸送がdsRNAの伝播に関わる事を、現在、論文として発表する準備を行っている。ホスホイノシタイドの関与を検証する実験については計画通りに進める事ができた。遺伝学的スクリーニングの方は、全ゲノム配列解析にいたるまでの過程が想定していたよりも時間を要した。全ゲノム配列解析を行う為に、戻し交配を複数回行ったが、不稔になったり、バッククロス後にRNAiの効きを検証する必要があったため、これも思いのほか時間を要した。しかし、年度内に解析可能なすべての系統の候補遺伝子を抽出することができたので達成度を(2)おおむね順調に進展しているとした。27年度が最終年度であるため、記入しない。生物学サプレッサーの候補遺伝子のなかでも、神経細胞でのGolgiからの選別輸送に関わる可能性が言及されている分子に重点をおいて研究を進める。本分子に関して、神経細胞以外での機能についてはよくわかっておらず、神経細胞以外で小胞輸送過程に関与しているか否かは不明である。2015年度の最初はこの分子の全身性RNAiへの関与を検討する。仮に、全身性RNAiに関わることが明らかになった場合、組織特異的レスキュー実験や生殖巣と擬体腔にdsRNAをインジェクションする実験を行うなどして、dsRNAの取り込みに必要なのか分泌に必要なのかという点を明らかにする。

加えて、イメージングによってdsRNAの細胞内局在や挙動を追跡し、細胞のどこでどういういふうに働くのかという点も明らかにしたい。また、潜在的に上流で働く可能性のあるチロシンキナーゼ受容体をコードする遺伝子の変異も別の抑圧変異体の候補遺伝子としてとれてきているので、関連しそうな一連の分子の全身性RNAiへの寄与を検証する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
仮骨延長などの低頻度伸展刺激に及ぼす高周波低出力超音波パルス刺激の相乗効果の機序

非侵襲的低出力超音波パルスによる骨形成作用は骨折治癒のどの相に特に有効かなど詳細には不明点が多い(Azumaら,2000)が、我々は骨芽細胞が標的細胞であり、一過性のCOX-2発現により産生されるPGE_2が臨床的(生体レベル)に重要なアナボリックな積算的効果をもたらすことを報告した(Naruseら,2003)。これまで我々が提唱してきた周期的伸展刺激に対する骨細胞のアナボリックな応答や,未分化な繊維芽細胞・骨芽細胞前駆細胞の伸展刺激(一日一回程度の頻度)に対する応答に対して,逆に高周波数の超音波に対する骨芽細胞の応答,即ち標的細胞の異なった反応が複合的に作用するために仮骨延長時には低出力超音波パルス照射により特徴的な相乗効果が得られると考えた。この仮説を動物実験として細胞化学的に試みるため、まず1)マウス骨折治癒評価系の確立と、2)超音波骨折治療におけるPGE_2の役割の解明を行った。B6129S12週齢と52週齢マウスを麻酔下,大腿骨遠位部より25Gニードルを髄腔内に刺し入れ、大腿骨骨幹部に閉鎖骨折を起こし、骨折治癒の経過を観察した。超音波照射は,麻酔下に,骨折3日目より右側骨折部に周波数1.5MHz,繰り返し周波数1kHz,バースト幅200μsec,出力30mW/cm2の超音波を1日20分間7週間照射した。52週齢マウスにおいては、骨折のみのコントロール群に比して、照射群で顕著な治癒促進がみられた。しかしこれは10週齢マウスと比較して圧倒的に遅延している。同様の骨折実験でノックアウトマウスではさらに大幅な治癒の遅廷が見られ、超音波照射による治癒促進は顕著でなかった。仮骨の分析から、ノックアウトマウスでは、COX-2の下流に発現調節の知られているMMP-9,MMP-13などのメタロプロテアーゼのほか、骨芽細胞への分化を規定する因子の発現が低いと考えられること、超音波を照射しても上昇しないこと、が判明した。仮骨内における軟骨の骨への置換に加えて、未分化細胞の分化過程もCOX-2ノックアウトマウスではブロックされていること、また、後者が伸展刺激との相乗効果をもたらすことが判明した。非侵襲的低出力超音波パルス(Low intensity pulsed ultrasound : US)による骨形成作用は骨折治癒のどの相に特に有効かなど詳細には不明点が多い(Azumaら,2000)が、我々は骨芽細胞が標的細胞であり、一過性のCOX-2発現により産生されるPGE_2が臨床的(生体レベル)に重要なアナボリックな積算的効果をもたらすことを報告した(Naruseら,2003)。これまで我々が提唱してきた周期的伸展刺激に対する骨細胞のアナボリックな応答や,未分化な繊維芽細胞・骨芽細胞前駆細胞の伸展刺激(一日一回程度の頻度)に対する応答に対して,逆にパルスの周期1,000Hz,周波数1,5MHzという超高周波数の超音波に対する骨芽細胞の応答,即ち標的細胞の異なった反応が複合的に作用するために仮骨延長時には低出力超音波パルス照射により特徴的な相乗効果が得られると考えた。

この仮説をネズミによる動物実験として細胞化学的に証明を試みるため、まず1)マウス骨折治癒評価系の確立と、2)超音波骨折治療におけるPGE_2の役割の解明を行った。B6129S10週齢と52週齢マウスを麻酔下,大腿骨遠位部よりキルシュナーワイヤーに替えて25Gニードルを髄腔内に刺し入れ,Bonnarensら(1984)の方法で、大腿骨骨幹部に閉鎖骨折を起こし、骨折治癒の経過を観察した。低出力超音波パルス照射は,麻酔下に,骨折3日目より右側骨折部に,臨床及び細胞実験と同じく周波数1.5MHz,繰り返し周波数1kHz,バースト幅200μsec,出力30mW/cm2の超音波を1日20分間3週間照射した。52週齢マウスにおいては、骨折のみのコントロール群に比して、超音波照射群で顕著な治癒促進がみられた。同様の骨折実験でCOX-2ノックアウトマウスを比較したところ、既述の細胞実験より推測されるとおり、ノックアウトマウスでは大幅な治癒の遅延が見られ、超音波照射による治癒促進は殆どなかった。一過性のCOX-2発現が臨床的(生体レベル)に重要なアナボリックな積算的効果をもたらすことが直接的に証明された。非侵襲的低出力超音波パルス(Low intensity pulsed ultrasound:US)による骨形成作用は骨折治癒のどの相に特に有効かなど詳細には不明点が多い(Azumaら,2000)が、我々は骨芽細胞が標的細胞であり、一過性のCOX-2発現により産生されるPGE_2が臨床的(生体レベル)に重要なアナポリックな積算的効果をもたらすことを報告した(Naruseら,2003)。これまで我々が提唱してきた周期的伸展刺激に対する骨細胞のアナボリックな応答や,未分化な繊維芽細胞・骨芽細胞前駆細胞の伸展刺激(一日一回程度の頻度)に対する応答に対して,逆にパルスの周期1,000Hz,周波数1,5MHzという超高周波数の超音波に対する骨芽細胞の応答,即ち標的細胞の異なった反応が複合的に作用するために仮骨延長時には低出力超音波パルス照射により特徴的な相乗効果が得られると考えた。B6129S12週齢と52週齢マウスを麻酔下,大腿骨遠位部よりキルシュナーワイヤーに替えて25Gニードルを髄腔内に刺し入れ,Bonnarensら(1984)の方法で、大腿骨骨幹部に閉鎖骨折を起こし、骨折治癒の経過を観察した。低出力超音波パルス照射は,麻酔下に,骨折3日目より右側骨折部に,臨床及び細胞実験と同じく周波数1.5MHz,繰り返し周波数1kHz,バースト幅200μsec,出力30mW/cm2の超音波を1日20分間7週間照射した。しかしこれは12週齢マウスと比較して圧倒的に遅延している。同様の骨折実験でCOX-2ノックアウトマウスを比較したところ、ノックアウトマウスではさらに大幅な治癒の遅延が見られ、超音波照射による治癒促進は顕著でなかった。免疫染色法及びRT-PCR法による仮骨の分析の結果、COX-2ノックアウトマウスでは、COX-2の下流に発現調節の知られているMMP-9,MMP-13などのメタロプロテアーゼのほか、骨芽細胞への分化を規定するCbfa-1やOsterixなどの因子の発現が1.低いこと、2.超音波を照射しても上昇しないこと、が明らかになった。
消化器における炎症後の分化異常とがん化の分子疫学的解析

1.胃がんにおけるホメオプロテインCDX2遺伝子のメチル化と生活習慣要因との関連消化管がんの発生リスクを明らかにするため、CDX1/2の発現を免疫組織染色で解析した結果、腸上皮化生ではともに高かった。胃がんでは、ともに発現がさがった。次に、CDX2の発現が、腸上皮化生より胃がんで低い理由としてメチル化によるのか否かを調べた。胃がん73例中21例(28.8%)でメチル化を検出した。メチル化と生活習慣要因などとの関連を検討した結果、緑茶や十字科野菜を高頻度に摂取している患者では、メチル化の頻度が低かった。逆に一回の食事量が多い患者では、メチル化の頻度が高かった。この結果は、従来胃がんの発生リスクに関連すると考えられている生活習慣要因が、メチル化に直接関与する可能性を示唆した。2.CDX2の転写調節能力の解析腸上皮化生誘導におけるCDX2の役割を明らかにするため、細胞周期を調節するp21と腸特異的粘液であるMUC2に対するCDX2の転写活性化能を調べた。レポーターアッセイなどで、CDX2はp21とMUC2の発現を上昇させた。この結果、CDX2はp21活性化により細胞周期を止め、さらに腸特異的タンパク質を発現させることにより、腸への分化を誘導する可能性が示された。3.ホメオプロテインPDX1の胃病変における発現解析胃がんに関与する新たな転写因子を探すため、胃幽門部などで発現しているPDX1の発現を解析した。免疫組織染色を行ったところ、PDX1は幽門腺、偽幽門腺で発現が見られた。胃がんでは高分化型および早期胃がんで、より高かった。従って、PDX1は偽幽門腺と高分化型のがん化に関与している可能性がある。4.転写因子SOX2の胃における発現解析SOX2の発現を、免疫組織染色で解析した。胃がんでは、腸型にくらべて胃型でSOX2の発現がより高かった。従って、SOX2は胃の分化・がん化に関与している可能性が示唆された。胃の炎症後の前がん病変的変化として、腸上皮化生は重要である。そこで、腸特異的ホメオボックス遺伝子CDX2の発現を免疫組織染色で解析した結果、腸上皮化生では高く、胃がんでは低かった。CDX2の発現が胃がんで低下している原因としてメチル化を調べた。胃がん由来細胞株で、CDX2の発現が低い細胞についてCDX2のメチル化を解析した結果、いずれでもメチル化が検出された。55例の原発性胃がんでも16例でメチル化が検出された。以上からメチル化によりCDX2発現が低下すると考えられる。CDX2による腸上皮化生誘導の機序を明らかにするため、CDX2の転写活性化能を調べた。腸特異的粘液であるMUC2と、細胞周期を調節するp21について検討した。レポーターアッセイ、ゲルシフトアッセイ、mRNA発現誘導を調べたが、全ての実験でCDX2はMUC2とp21の発現を上昇させた。この結果、CDX2は細胞周期を止め、腸特異的タンパク質を発現させて、腸への分化を誘導する可能性が示唆された。胃では発現があるが腸ではない転写因子SOX2の発現を、免疫組織染色で解析した。

正常胃では腺頸部で発現が高く、それより上部または下部では発現が低かった。胃がんでは、腸型にくらべて胃型でSOX2の発現がより高かった。従って、SOX2は胃の分化・がん化に関与している可能性が示された。さらに、胃がんに関与する消化管特異的転写因子を探すため、胃幽門部、十二指腸、膵臓で発現しているホメオボックスタンパク質PDX1の発現を解析した。PDX1に対する抗体を作成して、免疫組織染色を行ったところ、PDX1は幽門腺、偽幽門腺で発現が見られた。胃がんでは分化型、および早期胃がんで高かった。従って、PDX1と偽幽門腺ががん化に関与していることが示唆された。1.胃がんにおけるホメオプロテインCDX2遺伝子のメチル化と生活習慣要因との関連消化管がんの発生リスクを明らかにするため、CDX1/2の発現を免疫組織染色で解析した結果、腸上皮化生ではともに高かった。胃がんでは、ともに発現がさがった。次に、CDX2の発現が、腸上皮化生より胃がんで低い理由としてメチル化によるのか否かを調べた。胃がん73例中21例(28.8%)でメチル化を検出した。メチル化と生活習慣要因などとの関連を検討した結果、緑茶や十字科野菜を高頻度に摂取している患者では、メチル化の頻度が低かった。逆に一回の食事量が多い患者では、メチル化の頻度が高かった。この結果は、従来胃がんの発生リスクに関連すると考えられている生活習慣要因が、メチル化に直接関与する可能性を示唆した。2.CDX2の転写調節能力の解析腸上皮化生誘導におけるCDX2の役割を明らかにするため、細胞周期を調節するp21と腸特異的粘液であるMUC2に対するCDX2の転写活性化能を調べた。レポーターアッセイなどで、CDX2はp21とMUC2の発現を上昇させた。この結果、CDX2はp21活性化により細胞周期を止め、さらに腸特異的タンパク質を発現させることにより、腸への分化を誘導する可能性が示された。3.ホメオプロテインPDX1の胃病変における発現解析胃がんに関与する新たな転写因子を探すため、胃幽門部などで発現しているPDX1の発現を解析した。免疫組織染色を行ったところ、PDX1は幽門腺、偽幽門腺で発現が見られた。胃がんでは高分化型および早期胃がんで、より高かった。従って、PDX1は偽幽門腺と高分化型のがん化に関与している可能性がある。4.転写因子SOX2の胃における発現解析SOX2の発現を、免疫組織染色で解析した。従って、SOX2は胃の分化・がん化に関与している可能性が示唆された。
生体内および試験管内における希土類元素と生体成分の相互作用

希土類元素は様々な分野で用いられているが、その生体影響については不明な点が多い。そこで生体成分と希土類元素の相互作用を明らかにすることを目的として、実験動物に投与した希土類元素の血漿中の存在状態を検討しin vitroにおける相互作用と比較した。さらに、肝臓内に取り込まれた希土類元素の存在状態についても検討した。以下の結果を得た。1.生体成分と希土類元素の相互作用の検討のために、生体試料中の希土類元素の形態別高感度測定を目指し、液体クロマトグラフィーによる分離と、その溶出液のプラズマ質量分析計への直接導入を試み、測定条件を確立した。2.テルビウム(Tb)またはイッテルビウム(Yb)を1または10mg/kg体重当たり尾静脈内投与したマウス(ICR,♂8w)の血漿中投与元素濃度は、短時間のうちに低下し20時間後にはほぼ消失した。血漿濃度と投与量はYbでは対応したが、Tbでは、投与1時間後までは10mg/kg投与の方が1mg/kg投与より高いが、それ以降は逆転した。また1mg/kg投与では、YbとTbの濃度と経時的変化は殆ど同じであるが、10mg/kg投与ではTb投与の方が濃度が低く、より早く吸収される化学種の存在が示唆された。3.血漿中の化学種分離を行ったところ、Tb Yb共に3つの異なる形態で存在することが示された。これらは、高分子(推定MW600KD以上)、MW1213KDの低分子、およびイオン状態と推定された。元素とその投与量により結合分子種の存在比は異なり、投与15分後にYb1mg/kgではイオンが、10mg/kgでは低分子のピークが優勢であり、Tb1mg/kgでは低分子結合が多いが、10mg/kgでは高分子または不溶性になりやすい形態は増すことが示唆された。4.7年度に調整した、肝臓可溶性画分(Tb25mg/kg投与20時間後)を同様の手法で分離したところ、投与元素は4つのピークを示し、推定MWはそれぞれ600KD以上、400KD、70KD、数KDであった。後3者はFe、Cu、およびZnの溶出位置と重なることから、これらを含有する金属タンパクとの関連に興味が持たれる。以下の結果を得た。
オレキシン神経回路のヒストン脱アセチル化酵素を介した摂食行動制御の解明

摂食行動は、オレキシンやメラニン凝集ホルモン(MCH)など複数の神経細胞集団からなるネットワークによって制御されている。この摂食行動やエネルギー代謝を制御する神経回路の働きは、養育環境、摂餌内容、ストレス、運動等の環境要因によって変化する。視床下部外側野に限局して発現する神経ペプチドであるオレキシンは摂食行動、睡眠覚醒行動、報酬行動、エネルギー代謝など多岐にわたる行動制御に関わっている。広義の環境要因が摂食行動やエネルギー代謝に影響を与えることは知られているが、その分子機構は明らかではない。オレキシンと同様に視床下部外側野に発現する神経ペプチドであるメラニン凝集ホルモン(MCH)も摂食行動やエネルギー代謝に関わっており、オレキシンとの相互作用を示す報告がある。オレキシン、MCHとも遺伝子改変マウスを複数の研究者が取り扱ってきたが必ずしも一致した報告がなされていないことから、もっとも妥当な結論を得るのにメタアナリシスが必要になる。まずMCHについて、MCH欠損では抗肥満やエネルギー産生亢進が最も強い因子として抽出された。この結果は論文として発表した。また、オレキシン受容体シグナルの下流にmTOR複合体1があることを培養細胞および遺伝子改変マウスを用いた多数の実験から明らかにした。この結果も論文として発表した。ヒストン脱アセチル化酵素HDAC発現を変化させるウイルスベクターは、作成方法の改善によって安定して高いタイターのベクターが得られている。マウス実験でのデータを収集解析している。26年度が最終年度であるため、記入しない。摂食行動は、異なる神経細胞集団からなるネットワークによって制御されている。この摂食制御神経ネットワークの働きは養育環境、気分、ストレス、運動、睡眠等の環境要因によって変化する。オレキシンやメラニン凝集ホルモン(MCH)は、摂食行動だけでなく、気分、報酬行動、睡眠覚醒、ストレス応答にも関与すると多くの研究室から報告されているが、遺伝子改変マウスを用いた研究結果は必ずしも一致していない。臨床医学分野で一般的なメタ・アナリシスを応用して、まずMCH遺伝子改変マウスの評価をしたところ、エネルギー産生亢進や抗肥満が最も強い因子として抽出されたほか、抗不安効果も確認された。この結果は、MCHシグナルを標的とする創薬を支持するものである。現在、投稿中である。オレキシン神経やMCH神経に代表される神経ペプチドやモノアミン産生神経は、エピジェネティック制御機構を介して環境要因を長期的な行動の変化に変換し肥満や耐糖能異常をもたらすことに関与すると考えられる。特にヒストン脱アセチル化酵素に着目しているが、MCHに特異性の高いHDACsを見出しており、オレキシン神経のHDAC4とともに、Cre-loxPシステムを利用した研究を継続中である。オレキシン神経がある程度広い範囲に分布しているため、ウイルスベクターによってオレキシン神経の大部分に作用させることが課題となっている。また、オレキシン神経欠損マウスのモノアミン、神経ペプチド産生細胞でのHDACs発現を検討したところ、定常状態では野生型マウスと比べて顕著な違いがないことを確認した。肥満や断眠に伴う変化があるか検討を続ける。オレキシン神経のHDAC4に着目して、Cre-loxPシステムを利用した研究を継続している。検討するべき課題も明瞭になってきている。ウイルスベクターによってオレキシン神経の大部分に作用させることが課題となっている。定常状態での、オレキシン神経欠損マウスのモノアミン、神経ペプチド産生細胞でのHDACs発現の検討を終えた。このように、研究計画を実施している。さらに当初の研究計画に追加してメタ・アナリシス研究が進展し、現在投稿中である。今後の研究は、以下のように進める。メタ・アナリシスはこの分野の新しい試みであり、オレキシンについても行う。オレキシンはナルコレプシーというヒト疾患データもあわせて検討できるため、MCHよりも普遍的な意義が期待できる。

Cre-loxPシステムを利用し、FLEXアデノ随伴ウイルスベクターとCreドライバーマウスを組み合わせることでオレキシン神経特異的にHDAC4発現を低下させ、高脂肪食飼育での体重増加、摂食量およびインスリン抵抗性を検討する。前年度より継続し、オレキシン神経特異的にHDAC4発現を低下させたマウスに脳波電極を装着し、睡眠覚醒行動と摂食行動や自発運動の連関を検討する。オレキシン神経特異的HDAC4機能低下によりオレキシン神経を含む視床下部外側野でどのような遺伝子発現変化があるかをマイクロダイセクションによって得られた組織をもとに次世代シーエンサーを用いて網羅的に検討する。
シンタキシン1Aノックアウトマウスを用いた行動学的解析

昨年度までに得た結果は、J.Neurosienceに投稿し現在reviceの途中であり、18年度始めには掲載される予定である。最終年である本年度は、シンタキシン1A-ノックアウトマウスにおける学習行動の異常について詳細な解析を行った。そのため、水迷路を用いた空間学習、object recognition test、social interaction testを計画した。この解析結果から、海馬依存的な記憶に異常は認められないことがわかった。しかしながら、object recognitiontest、social interaction testでやや障害が認められた。これらの結果と昨年度までの結果から、シンタキシン1A-ノックアウトマウスが自閉症様の行動異常を示す可能性が推測された。そこで、自閉症および統合失調症で障害が認められることが知られているlatent inhibitiontest(LI)、Pre-pulse inhibitiontest(PPI)を行った。これまでのところ、ノックアウトマウスでLIが抑制されることが明らかになった。また興味深いことに、他のtestでは何も異常が認められなかったヘテロマウスでもLIに異常があることがわかった。またさらに、LIの異常を改善することが知られている数種の薬剤投与を行ったところ、セロトニン輸送担体(SERT)の阻害剤であるSSRIの一種Fluoxetineにより、これらのマウスのLIの障害が改善することが明らかとなった。現在、SSRIにより改善されるメカニズムについて検討している。また、ヘテロマウスで異常が確認されたことにより、シンタキシン1A遺伝子が半接合体欠出されたウイリアムス症候群患者の症状との類似点について考察し、その症状に対する対処法についてこのノックアウトマウスを用いて検討することが重要であると考えられる。本研究は、プレーシナプスの可塑的な変化が学習・記憶の過程にどのように関与するかを明らかにする目的で、プレーシナプスからの神経伝達物質の放出を制御するシンタキシン1Aのノックアウトマウスを作成し、その解析を行った。研究計画に基づき、ノックアウトマウスの作成を行った。ノックアウトベクターをトランスフェクションし、相同組み換えによりシンタキシン1A遺伝子を欠損したES細胞を7クローン同定した。これらを用いてキメラマウスを作成し、C57/B6Jマウスと交配した結果、3系統のシンタキシン1A-ノックアウトマウスを得た。はじめに、シンタキシン1Aのnull mutantが正常に発生するかについて、ヘテロマウス同士の掛け合わせで産まれる出生直後のマウスを用いて確認した。その結果、出生したマウスの遺伝型の比率はほぼメンデル遺伝に従っており、null mutantは正常に発生しているようであった。さらに、このnull mutantは少なくとも6ヶ月齢までは外見上顕著な異常は認められず、正常に成熟するようであり、生殖可能であった。このノックアウトマウスの神経組織において形態的な異常が認められるか検討した。これまでのところ脳組織内において顕著な形態的な異常は認められていない。現在、培養神経細胞を用い神経突起形成に異常がないか検討しているところである。また、学習・記憶に異常が認められるか行動学的解析を行った。現在、オープンフィールドにおける運動量・行動パターン及び恐怖条件付けについて検討を行っている。水迷路を用いた空問学習などについても解析を行う計画である。今後、より詳細な形態学的解析、行動学的解析を行うとともに、DrosophilaやC.elegansにおいてシンタキシン1Aの欠損は致死であるにもかかわらず、作成したノックアウトマウスは正常発達する理由についても検討する予定である。昨年度の研究に引き続き、作成したシンタキシン1A-ノックアウトマウスの表現型の解析を行った。当初の計画に従い、本年度は行動学的解析を中心に行った。はじめに、オープンフィールドにおける自発運動について検討しところ、その行動に有意な異常は認められなかった。ただし、ノックアウトマウスで若干多動の傾向があり、それについての詳細な解析は来年度も行う予定である。次に、恐怖条件付け記憶について検討を行った。その結果、強い学習を行った場合には、その記憶の獲得・固定・保持ともに有意な差は認められなかった。しかし、学習の条件をより弱くした場合(電気刺激の強度を下げた時)、学習から24時間後の条件刺激に対する恐怖応答反応が、コントロールと比べノックアウトマウスで低下する傾向が認められ、その記憶の固定化の程度が悪いことが明らかにされた。またさらに、強い学習により各マウスが同程度の恐怖応答反応を示すように記憶させた後、その記憶を消去するトレーニングを行わせた。その結果、ノックアウトマウスはコントロールと比べ、いったん獲得した記憶の消去がおきにくいことが明らかになった。同様の結果は、サッカリン溶液の味覚嫌悪条件付けを行った場合にも確認された。これらの記憶は一般に、扁桃体に依存的な記憶であるとされている。そのため、シンタキシン1A-ノックアウトマウスでは扁桃体機能に異常が生じていると推測された。来年度の研究計画として、このマウスではその他の中枢神経機能にも異常があるのかを現在検討する予定である。この目的のため、水迷路を用いた空間学習、object recognition testを行う。また同時に、正常動物でこれらの学習を行わせた場合、シンタキシン1Aの発現量、局在部位に変化が見られるか検討する。以上の結果から、シンタキシン1A-ノックアウトマウスで見られる行動異常の分子メカニズムを解析するとともに、生体内におけるシンタキシン1Aの機能について検討している。

そのため、水迷路を用いた空間学習、object recognition test、social interaction testを計画した。この解析結果から、海馬依存的な記憶に異常は認められないことがわかった。しかしながら、object recognitiontest、social interaction testでやや障害が認められた。これらの結果と昨年度までの結果から、シンタキシン1A-ノックアウトマウスが自閉症様の行動異常を示す可能性が推測された。そこで、自閉症および統合失調症で障害が認められることが知られているlatent inhibitiontest(LI)、Pre-pulse inhibitiontest(PPI)を行った。これまでのところ、ノックアウトマウスでLIが抑制されることが明らかになった。また興味深いことに、他のtestでは何も異常が認められなかったヘテロマウスでもLIに異常があることがわかった。またさらに、LIの異常を改善することが知られている数種の薬剤投与を行ったところ、セロトニン輸送担体(SERT)の阻害剤であるSSRIの一種Fluoxetineにより、これらのマウスのLIの障害が改善することが明らかとなった。現在、SSRIにより改善されるメカニズムについて検討している。また、ヘテロマウスで異常が確認されたことにより、シンタキシン1A遺伝子が半接合体欠出されたウイリアムス症候群患者の症状との類似点について考察し、その症状に対する対処法についてこのノックアウトマウスを用いて検討することが重要であると考えられる。
成長、危機、民主主義――政策レジーム転換と社会的連合の政治経済分析

世界金融危機以降、新自由主義後のパラダイム転換の可能性を分析する際に「政策レジーム」概念の重要性が高まっている。経済のブレークスルーに向けた政策刷新は、政治リーダーシップと新経済理論の双方を必要としている。本プロジェクトでは、流動的で不安定な状況を分析する必要性を認識し、政治リーダーと市民が有効な社会的連合を打ち立てることにより民主主義に固有の様々な弱点を克服し経済危機から脱出することができるか、という政治変数を設定した。本構想は、普遍性の高いダイナミックな分析枠組を構築するために、資本主義デモクラシーの様々な制度的戦略的側面を検討した。2013年度は、本部会の研究初年度に当たり、国際研究会を早稲田大学にて3回、国内研究会を学外で2回開催し、集中的に研究を推進した。国際研究会では、フィリップ・シュミッター(EU大学院大学)、ブルーノ・アマーブル(パリ第一大学)、ヒョクバク・イム(高麗大学)、ジェフリー・フリーデン(ハーヴァード大学)など海外の著名な研究者を招聘し、彼らの研究報告を中心に国内メンバーの研究報告と組み合わせて全体としての研究を推進した。国際研究会の開催および海外ゲストの研究報告は下記のとおりである。(1)2013年12月17日に早稲田大学現代政治経済研究所にて、第一回国際会議を開催した。P.シュミッター「ヨーロ危機、EU危機、欧州民主主義の危機」「ユーロ危機:良い危機なのか悪い危機なのか」、B.アマーブル「フランスにおける新・新自由主義国家」、(2)2013年12月19日に早稲田大学現代政治経済研究所にて、第二回国際シンポジウムを開催した。H. B.イム「韓国における権威主義的開発主義、民主的新自由主義、経済発展:二つの異なる政策レジームの比較」、(3)2014年1月30日に第三回国際シンポジウムを開催した。J.フリーデン「アメリカはいかに10年を失ったか(そしてまた失いかねないか)」。上記の国際会議を通じて本プロジェクトの基本的な分析枠組みや理論を明確なものとし、今後の研究のあり方や具体的なスケジュールも合せて調整した。2014年度は本プロジェクトの研究が大きく進んだ一年となった。7月の早稲田大学における国際シンポジウムと11月のEU大学院大学(イタリア、フィエーゾレ)におけるEUI共催国際シンポジムという二つの大規模な国際会議を中心に、研究分担者だけでなく、海外研究協力者などが最先端の研究を報告する機会をもつことができた。具体的には、2014年7月の国際シンポジウム(於:早稲田大学)では、R.ボワイエ(フランス米州研究機構)、A.マルティネッリ(ミラノ大学)、R.ドーア(ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス)らを招聘し、若手研究者の最新の研究と組み合わせて経済成長、経済危機、民主主義の課題と可能性を多面的に検討することができた。また、2014年11月の国際シンポジウム(於:EUI)では、P.シュミッターにEUI側の受け入れ教授になってもらい、EUIと早稲田大学の共催という形で国際シンポジウムを開催することができた。海外からはW.シュトレーク、R.ボワイエ、B.アマーブル、H.B.イム、L.C.ブレッセル=ペレイラらを含むアジア、ラテンアメリカ、欧州各国の有力な政治学、経済学および社会学の研究者を招へいするとともに、日本側からは本プロジェクトの研究分担者に加えて、若手の研究協力者(博士課程院生)もシンポジウムに参加し、研究報告を行った。特にEUIシンポジウムでは、EUI側の教員、研究者、博士課程院生らも多数参加し、プロジェクトメンバーの研究報告のそれぞれに対して、活発な議論が展開された。また、2015年度は海外での研究成果発信に特に力を入れて取り組んだ。7月にはロンドンのLSEにて、学際的国際学会SASE(Society for the Advancement of Socio Economics)年次大会で、パリ第一大学のブルーノ・アマーブル教授と共同で、本プロジェクトメンバーを中心とした6つのセッションを組織し、最新の研究成果を発表した。さらに11月にはオクスフォード大学ペンブローク・コレジにて国際会議を実施する機会をもつことができた。2015年度実施計画の国際研究の推進と研究成果の国際発信の可能性追求について、大きな進展があり、7月に学際的国際学会であるSASE(the Society for the Advancement of Socio Economics)の2015年年次大会(ロンドン)においてmini conferenceとして六つの国際パネルを組織し、中間的研究成果を国際発信した。SASEには、眞柄秀子、井戸正伸、白鳥浩、矢内勇生の研究代表者・分担者に加えて、海外研究協力者のブルーノ・アマーブル、フィリップ・シュミッターらが参加し、ヨーロッパ、アメリカ合衆国などのプロジェクト外の研究者とともに活発な議論を展開することができた。これを踏まえ、2016年度に予定していた国際会議を前倒しで、英国オクスフォード大学にて実施し、中間的成果の効果的な国際発信が可能となった。本研究の目的である経済危機と民主主義の相互作用の分析がさらに加速された。2016年度は本プロジェクトの最終年度であったため、研究成果のとりまとめと発信、そして新プロジェクトとしてさらに発展させるための環境作りを特に心掛けた。具体的な研究実績としては、本プロジェクトの海外研究協力者のなかでも理論面で重要な貢献をし、海外からプロジェクトの中心的役割を担っていただいたフィリップ・シュミッター教授(EUI)とブルーノ・アマーブル教授(パリ第一大学)および2014年のEUI国際会議でご協力いただいたラスロ・ブルスト教授を日本に招聘し、二つの国際会議を開催した。世界金融危機

以降、新自由主義後のパラダイム転換の可能性を分析する際に「政策レジーム」概念の重要性が高まっている。経済のブレークスルーに向けた政策刷新は、政治リーダーシップと新経済理論の双方を必要としている。本プロジェクトでは、流動的で不安定な状況を分析する必要性を認識し、政治リーダーと市民が有効な社会的連合を打ち立てることにより民主主義に固有の様々な弱点を克服し経済危機から脱出することができるか、という政治変数を設定した。本構想は、普遍性の高いダイナミックな分析枠組を構築するために、資本主義デモクラシーの様々な制度的戦略的側面を検討した。2014年7月の国際シンポジウム(於:早稲田大学)および11月のEUI共催国際シンポジウム(於:EU大学院大学、イタリア・フィエーゾレ)という二つの大規模な国際会議を成功させることができた。そこでは、政策レジームという新しい分析的概念を定着・発展させ、経済成長と経済危機の間で、各国でどのような社会的連合が優勢になるかによってその国の経済運営のあり方が規定されるという枠組みを明確に提示するとともに、新たな政治経済モデルを提出することができた。上記の国際シンポジウムで報告された研究は先端的かつレベルの高い研究がほとんどであった。それらは、二巻の論文集という形で海外より国際発信する予定である。2016年度は、本プロジェクトの最終年度である。2015年度には当初の計画以上に研究が進み、海外における国際会議を二つ開催することができたが、2016年度も引き続き研究活動を活発に展開する。具体的には、プロジェクト全体を総括し、国内外に最終的な研究成果を広く公表するとともに、より一層の先駆的研究に発展できるように、本プロジェクトに参加している大学院生(RA)などの若手研究者にも積極的な研究推進を促し、特にこれまでの研究成果を国際発信する場を与えたい。このように、若手を最大限に刺激しながら、幅広く研究を推進し、研究目的をより高いレベルで達成することを目指す。なお、最終年度には、研究成果を2巻の論文集としてイギリスより出版する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。比較政治学今後は、本プロジェクトの当面の研究成果を海外で出版し、幅広い国際発信を心がける。また、本プロジェクトの研究代表者(眞柄)は、学際的な国際学会であるSASE(Society for Advancement of Socio Economics)の年次大会(於:ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス)において、本プロジェクト海外研究協力者であるブルーノ・アマーブル教授(パリ第一大学)とともに、ミニ・カンファレンスの中の資本主義の多様性と社会的連合に関するプログラムを組織し、6つのセッションを企画している。今後は、本プロジェクトの研究分担者だけでなく、中堅から若手を中心とした国内外の研究協力者との新たな交流も視野に入れて、プロジェクトの広がりや今後のさらなる発展を探りたい。「研究実績の概要」