hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ショウジョウバエ脳における学習記憶中枢形成機構の分子遺伝学的解析

キノコ体は、脳容積の6割を超える発達した神経構造であり、ショウジョウバエ(Drosophila melanogaster)における学習記憶をはじめ多様な高次脳機能の中枢である。われわれは、これまでにPax6相同遺伝子eyelessがキノコ体神経細胞の分化に重要な機能をもつことを報告してきた。今年度は、キノコ体神経幹細胞の増殖制御に焦点を当て、核内レセプター因子の一つであるtaillessが重要な機能を持つことを明らかにした。他の神経幹細胞と異なり、キノコ体神経芽細胞は、胚発生期から成虫まで細胞分裂を継続する。われわれは、レーザー共焦点顕微鏡を用いた胚期脳の遺伝子発現解析により、キノコ体神経芽細胞で核内レセプター型転写因子taillessが発現していることを見い出した。突然変異クローンを特異標識する新しい神経モザイク法を用いた解析により、tailless遺伝子がキノコ体神経芽細胞の継続的細胞分裂に必須であることを明らかにした。さらに、tailless遺伝子の強制発現により、他の神経芽細胞の細胞分裂が積極的に推進されることが示された。tailless遺伝子は脊椎動物にも保存され、神経幹細胞が多く存在する脳室層で強く発現される。われわれの結果は、tailless遺伝子が神経幹細胞の細胞周期の維持と推進に積極的機能を持つことを明らかにしており、脊椎動物においても相同遺伝子が同様な機能を持つことを示唆している。脳の高次構造の形成と可塑性を制御する分子機構を研究するにあたり、ショウジョウバエの脳はすぐれた研究材料を提供している。中でも、ショウジョウバエキノコ体は、学習記憶をはじめ多様な高次脳機能の中枢であるが、その初期発生様式と制御遺伝子については、神経構造の複雑さに阻まれ断片的知見しかない。本年度は、キノコ体におけるeyeless遺伝子発現を制御する遺伝子領域と保存された配列を明らかにした。複眼におけるeyelessの発現は第2イントロンに制御されているが、この領域に転位因子の挿入を持つ変異体は複眼前駆体におけるeyeless遺伝子の発現が消失するものの、キノコ体を含めた脳における発現は影響を受けない。Eyeless遺伝子の様々な遺伝子部位をLacZ遺伝子と融合し、ショウジョウバエ脳発生過程における発現パターンを共焦点顕微鏡により解析した。この制御領域解析の結果、eyeless遺伝子の5'上流に存在する約5Kbの配列と第2イントロンの5'半分が脳におけるeyeless遺伝子の発現に必要であることが明かとなった。いろいろな程度の配列欠損と逆位を用いた解析から、複数のエンハンサー配列がキノコ体をふくむ脳発現に協調的に機能していることが示された。さらに、近縁種D.hydeiからeyeless遺伝子をクローニングして配列比較を行ったところ、キノコ体発現を促進する2種類の顕著な保存配列が存在することが示された。また、この保存配列の1つは、D.melanogasterが持つもう一つのPax6遺伝子であるtwin of eyeless遺伝子の制御領域にも存在していることが示された6この配列は、ショウジョウバエPax6遺伝子のキノコ体における発現を制御する進化的に保存された上流因子の結合部位であると推定されが、その実体についてはさらに分子レベルの解析をすすめる必用がである。
システム生物学的アプローチによる希少がんの分子病態解明と臨床病態の予測

希少がんであり難治がんであるファーター乳頭部がんを研究対象とした。希少であることから、本邦6施設と米国・ジョンズホプキンス大学から研究試料を収集した。全施設の研究倫理審査委員会の承認を得た後に研究を開始した。Discovery setとして60症例を全エクソン・シークエンス解析とコピー数解析(CGHアレイ)を行った。全エクソン解析はSureSelct-Illuminaプラットホームを用いて行った。全エクソン解析の結果、高頻度の変異が検出された92遺伝子をがん関連候補遺伝子として抽出した。並行して、非ファーター乳頭部十二指腸がんの網羅的遺伝子解析も行い。ファーター乳頭部がんと比較検討した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は対象とする希少がんを国内8施設と米国・John Hopkins大学から収集を開始した。がん部と非がん部の凍結組織を凍結用包埋剤(OCTコンパウンド)で固定し、クライオスタットで凍結切片を作成し、がん組織の組織像の確認と組織内のがん細胞密度を検討した。細胞密度の高い領域(60%以上)をマクロダイセクションを行い、DNAをフェノール・クロロホルム法で抽出した。二本鎖DNA濃度を確認後に、アコースティック・ソルビライザー(Covaris)でDNAを断片化し、SureSelctターゲットDNA濃縮キット(アジレント社)でヒトゲノムの全エクソン領域のキャプチャを行った。国立がん研究センターに設置されている高速シークエンサー(HiSeq 2000、イルミナ社)を用いて全エクソン解析を行い、大型計算機を用いてがん部と非がん部の全エクソン領域の塩基配列を比較検討した。平均188xの良好なカバー率が得られた。このがん腫の特徴的な遺伝子変異を検討している。また、コピー数解析をCGHアレイ(アジレントSurePrint G3 Human CGH 1 x 1M)を用いて行った。データはがん部と非がん部のデータを既報のアルゴリズム(GISTIC解析)を用いて、DNAコピー数の変化をプロファイリングを行っている。同時のこれらの患者の臨床情報を収集し、これらのゲノムデータとの関連性を検討している。希少がんではあるが、本邦のハイボリュームセンターや米国・Johns Hopkins大学と共同研究を行うことで、予定以上の試料が収集可能であったため。今後は、がん遺伝子やがん抑制遺伝子と考えられる候補Driver遺伝子について、SureSelectとは異なるターゲットエンリッチシステム(HaloPlexターゲットDNA濃縮キット、アジレント社)を用いて前処理を行う。高速シークエンサー(HiSeq 2000)を用いて、高いカバー率(1000x)のシークエンス情報を取得する。新たな症例を加え、突然変異の有無・正確なアリル頻度を解析する。
中国におけるジャーナリズムの可能性

中国は1978年末改革・開放路線に踏み切って以来、歴史的な転換期に入った。メディアは大きく変わり、一部の経済的な自立を実現したメディアが、自主的な報道空間を拡大し、さらに政治的な独立を求める方向に転換した。本研究では、メディアとそれが置かれている政治、経済、社会環境との相互関係から、深層インタビュー、報道分析により、そのジャーナリスティック・プロフェッショリズム萌芽の動きの実態を明らかにし、その行方を探った。平成21年度は、中国へのジャーナリズム・プロフェッショナリズム概念の導入と解釈についての分析、そして本研究の分析事例となる新聞『南方週末』、『南方都市報』及び雑誌『南風窓』についての考察を中心に研究を行った。今年度の科研費は、主に上記の研究を遂行するための文献、パソコンの購入費と現地調査の海外旅費に当てられた。改革・開放の進展に伴い、経済の高度成長が続く中で、メディアは大きく変わり、単なる党・政府の宣伝機関から、宣伝機関の役割を担いながらも、市場化によって産業としての側面、報道機関としての側面も持つ複合体となっている。その変化の過程において、一部の経済的な自立を実現したメディアが、自主的な報道空間を拡大し、さらに政治的な独立を求めていく方向にあり、ジャーナリスティック・プロフェッショリズム萌芽の動きも見られる。しかし、その動きが常にメディア管理当局や、さまざまな権力から牽制を受けたりしている。そういうメディアと権力との相互関係を分析するために多方面にわたって資料の収集に力を入れ、補助金を用いて大陸で出版できず香港で出版された書籍を多数購入した。以上の文献分析の結果を踏まえ、浙江省、北京市、広東省、香港などのメディア企業、メディア研究機関を訪問し、実地調査やインタビューを行った。それは本研究を深めていくには必要となる一次資料の収集と信頼できる人的なネットワークの築きにつながった。本研究を基礎にして、国際シンポジウムでの研究報告や雑誌発表などは成果としてあげられる。平成22年度は、実施した研究が下記の2点にまとめられる。(1)中国メディアの最新政策と動き、および本研究の主な分析対象となる「南方新聞メディアグループ(南方報業伝媒集団)」が発行している新聞『南方週末』『南方都市報』に関する資料の収集と文献の分析(2)中国の新聞社や雑誌社への聞き取り調査、大学研究者との交流および学会の参加など(北京の『財経』『中国改革』『中国青年報』『中国記者』『中国経済時報』、雲南省の『雲南信息報』、『生活新報』、西安の『華商報』へのインタビュー調査、浙江大学、西北大学(西安)との交流、浙江大学をはじめとする6大学が主催した「新世紀新聞輿論監督シンポジウム」への参加、広東の『南方伝媒研究』への定期的な投稿)。今年度の科研費は上記の研究を遂行するための文献の購入費、現地調査や学会の参加の旅費に当てられた。これらの研究活動によって、『南方週末』『南方都市報』のような新聞は経済的な自立とジャーナリズム・プロフェッション理念を存立基盤として、変わりつつある国家と社会の関係の中で担う社会的な役割を模索しており、その影響力を中国全土に浸透させようとしている動きがはっきり見えてきたし、一方で、こうした動きが当局の厳しい統制や普遍的価値観を否定する利権集団からの拮抗によって牽制されている現状が明らかになった。報道改革の最前線に立つ広東省の『南方週末』『南方都市報』を中心とする「南方報業の報道モデル」を明らかにすることは、中国におけるメディア改革、そして政治改革の行方を展望するための有益な参考になる。本研究をベースにしてシンポジウムでの研究報告や雑誌発表などが成果としてあげられる。
高感度循環腫瘍細胞検出法：テロメスキャン法を用いた肺癌臨床マーカーの検討

癌で高発現しているテロメラーゼを蛍光標識することで血中循環癌細胞(CTC)の捕捉効率を高めた手法を用い、臨床応用での有用性を証明することを目的とする。特に上皮間葉転換(EMT)を起こしたEMT-CTCに注目し、新規の臨床マーカーとしての有用性を検証する。非小細胞肺癌の早期診断から個別化医療に向けた革新的な手法へ発展させ、世界初の画期的な臨床応用システムの実現を目指す。
糸状菌結晶α-グルコシダーゼの基質認識機構及び糖鎖構造の解析

A.niger結晶α-グルコシダーゼ(いわゆるマルターゼ型酵素)は二つのヘテロサブユニット(P1、227アミノ酸残基;P2、719アミノ酸残基)から構成されていた。両者間にS-S結合は存在しない。全一次構造はエドマン法とゲノムDNAの配列解析から明らかにされた。その結果、本酵素は一本のポリペプチド鎖としてP1続いてP2の順に翻訳された後に、プロテアーゼによる限定分解をうけて二つのサブユニットに構築されることが判明した。P2のAsp(224)が本酵素の触媒基の一つであることが推定された。7種の高マンノース型糖鎖を単離し、構造決定がなされた。4種の糖鎖はα-ガラクトフラノース残基を含み、そのうち、3種は新規構造であった。0-型糖鎖も単離され、構造解析の結果、マンノースとα-マンノシル-(1→2)-マンノースが本酵素のSerあるいはThrに直接結合することが推察された。これらの結果を基に、A.niger α-グルコシダーゼと他起源α-グルコシダーゼの一次構造の比較がなされ、α-グルコシダーゼが一次構造上から二つのファミリーに分けられることを明らかにした。また、α-グルコシダーゼとグルコアミラーゼによるD-グルカ-ルの水和反応の解析、α-第二次動力学的アイソトープ効果の解析を基に、これらの酵素の基質認識の仕組みが考察され反応機構モデルが提案された。本研究の目的の一つとして、糖質分解酵素の微視的反応機構の合理的な統一モデルの構築を意図しているが、この目的を達成するための一環としてα-グルコシダーゼの基質認識や反応機構を解析した。(1)糸状菌結晶α-グルコシダーゼの基質認識機構の解析1)トリチウム-ラベルした自殺基質の合成と酵素失活機構の解析:自殺基質であるConduritol B Epoxide(CBE)を二つのルートで有機合成したが、NaBT_4を用い^3Hを導入することにより、[^3H]-CBEを合成した。これをCBE標識ペプチドの単離に用いて本酵素を修飾し、その失活反応の速度論的な解析と標識反応機構の解析を行った。同様の手法を他の起源のα-グルコシダーゼにも応用して良好な結果を得た。2)CBE標識部位(触媒基)の決定:[^3H]-CBEを本酵素に作用させ、完全に失活させ、プロテアーゼ消化に供した。得られたペプチドから放射活性を有するペプチド(触媒基修飾ペプチド)を単離し、気相シークエンサーにより配列解析を行った。この結果、本酵素のサブユニットP1およびP2のうち、サブユニットP2のN-末端から224番目のアスパラギン酸残基(Asp224)が活性発現に直接関与するアミノ酸残基であることが判明した。(2)糸状菌結晶α-グルコシダーゼの糖鎖構造の解析本酵素は約25%の高マンノース型の糖鎖を含んだ糖タンパク質である。アミノ酸配列の解析から24個のアミノ酸に糖鎖の存在が判明し、15個のアミノ酸に結合したN-結合糖鎖の全構造を解析し、全アミノ酸配列中の糖鎖の分布位置の確認を行った。本研究は、糸状菌の産生する学術的かつ産業的にも重要な分泌酵素の一つであるα-グルコシダーゼの基質認識や構造の解析を行い、その目的の一つである糖質分解酵素の微視的反応機構の合理的かつ統一的なモデルの構築を意図して推進され、本年度に関しては以下の成果が得られた。1.糸状菌結晶α-グルコシダーゼの水解反応に対する第二次アイソトープ効果-グルコアミラーゼの縮合反応を用い、[1-^2H]-グルコースから[1,1′-^2H]-イソマルトースを調製した。その構造を確認後、本酵素を作用させ、速度パラメーター(K_m,k_0)を求めた。

ノンラベルのイソマルトース([1,1′-^1H]-イソマルトース)の値と比較すると、k_0値が低下した。その減少の度合から第二次アイソトープ効果が確認され、カルボニウム中間体を経由して水解反応が進行すると判断された。2.糸状菌結晶α-グルコシダーゼのS-S架橋および遊離システイン残基の位置推定...本酵素は7残基のシステインを有するが、このうち遊離型は1残基で、残りは3組のジスルフィド結合を形成することが認められた。蛍光標識試薬を用いて遊離システインを修飾し、位置決定を行った(P2サブユニットのCys-75)。プロテアーゼ消化(非還元条件下)で得られたペプチド断片の蛍光標識試薬を用いた解析で、3組のS-S架橋の位置(P1サブユニットのCys-38とCys-64、P2サブユニットのCys-232とCys-246およびCys-425とCys-436)も決定した。3.他の糖質関連酵素の一次構造決定...糖質関連酵素として一次構造の解析を進めてきたトラマメα-アミラーゼ、Arthrobacter globiformisイソマルトデキストラナーゼ、ブタ腎臓ムタロターゼについてそれら全容がほぼ明らかになった。A. niger結晶α-グルコシダーゼ(いわゆるマルターゼ型酵素)は二つのヘテロサブユニット(P1、227アミノ酸残基;P2、719アミノ酸残基)から構成されていた。両者間にS-S結合は存在しない。全一次構造はエドマン法とゲノムDNAの配列解析から明らかにされた。その結果、本酵素は一本のポリペプチド鎖としてP1続いてP2の順に翻訳された後に、プロテアーゼによる限定分解をうけて二つのサブユニットに構築されることが判明した。P2のAsp(224)が本酵素の触媒基の一つであることが推定された。7種の高マンノース型糖鎖を単離し、構造決定がなされた。4種の糖鎖はα-ガラクトフラノース残基を含み、そのうち、3種は新規構造であった。0-型糖鎖も単離され、構造解析の結果、マンノースとα-マンノシル-(1→2)-マンノースが本酵素のSerあるいはThrに直接結合することが推察された。これらの結果を基に、A. niger α-グルコシダーゼと他起源α-グルコシダーゼの一次構造の比較がなされ、α-グルコシダーゼが一次構造上から二つのファミリーに分けられることを明らかにした。また、α-グルコシダーゼとグルコアミラーゼによるD-グルカ-ルの水和反応の解析、α-第二次動力学的アイソトープ効果の解析を基に、これらの酵素の基質認識の仕組みが考察され反応機構モデルが提案された。
新規発症した高度左室駆出率低下患者に対するβ遮断薬治療後の反応の予測

拡張型心筋症の診断がなされた患者の治療後の形態変化を追跡した。連続23名を対象とした。平均追跡期間は61か月で、半年後に左室区出率が改善を示した患者は9例、改善を示さなかった患者は14名であった。治療前の心機能に関しては、心エコー所見上両群で差はなかった。経時的変化に関しては、治療開始後6か月までに改善が認められたグループは以後左室駆出率は維持され、非改善群では以後不変であった。スペックルトラッキング法による左室Global longitude strain(GLS)は非緻密化層の面積の変化と直線相関関係を認めた。心機能改善を認めた群では心臓死はほとんどなかった。本学附属病院入院患者のうち新規発症した高度左室駆出率低下患者で、一般的治療としてのβ遮断薬導入対象となる患者に、観察研究であることを説明し、インフォームド・コンセントの得られたものを対象とする。急性期の心不全治療が完了し、原因精査のための心臓カテーテル検査が終了し、β遮断薬投与の適応があると判断された患者の心機能を経過観察する。平成27年5月現在までにすでに約50例の患者を本臨床研究に登録している。心エコー評価に関しては、すでに組織ドプラ法およびスペックルトラッキング法による解析を可能とするデータを記録している。上記の条件を満たす患者で、新たにβ遮断薬の投与を開始した患者数名を新規登録した。β遮断薬はカルベジロールあるいはビソプロロールを選択する。選択は主治医の判断による。主に血圧の状態により2剤の選択がされる。すなわち、血圧、脈拍が保たれている患者ではビソプロロールが選択される確率が高くなり、低血圧、徐脈傾向を示す患者ではカルベジロールが選択される確率が高くなる。カルベジロール初期量1.25mg,ビソプロロール初期量0.625mgから投与を開始し、1週間ごとに投与量を倍増してゆく。治療開始前後で毎回心電図、心エコー検査、血算、生化学、血漿脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)の採血を行う。これらの検査は治療開始1、2週後、1、2、3、6、9、12ヶ月後に主に外来にて行う。検査担当者は同一検者とし、経時的比較が可能なように、心エコー画像断面、撮像条件を同一にして経過観察を行う。β遮断薬療法前に、心臓核医学検査(123I-MIBGと99mTc-MIBI)にて、心機能および心臓交感神経機能の評価を行った。すでに心エコーデータがある患者では、データを計測に向けてMOディスクからハードドライブに移し、計測を開始している。また、平成26年度に一部データの研究発表を行った(日本循環器学会)。平成27年度では、すでに登録された患者に加えて、新たにβ遮断薬の投与を開始した患者数名を新規登録した。また、これらの患者の経過観察を続行している。上記の条件を満たす患者で、β遮断薬はカルベジロールあるいはビソプロロールを選択する。カルベジロール初期量1.25mg,ビソプロロール初期量0.625mgから投与を開始し、主治医の判断で投与量を増加してゆく。治療開始前後で毎回心電図、心エコー検査(組織ドプラ、スペックルトラッキング法などを含む)、血算、生化学、血漿脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)の採血を行う。平成27年度開始時点で12ヶ月までデータを記録できた患者は約50名でこれに加えて数名の追跡がなされている。また、3名の新規患者を追加登録し、β遮断薬を投与増量中である。既に心エコー画像データを記録済みの患者に関しては、スペックルトラッキングによる、左室機能を中心とした計測を順次開始している。計測は、当該助成金で購入した計測用PCを用い、当初の予定通り計測が可能な体制となっている。新規発症した高度左室駆出率低下患者に対するβ遮断薬療法を行った患者を対象とした。本学附属病院

入院患者のうち新規発症した高度左室駆出率低下患者で、一般的治療としてのβ遮断薬導入対象となる患者に、観察研究であることを説明し、インフォームド・コンセントの得られたものを対象とした。最終年度までに計54名の患者がエントリーされ経時的に観察された。左室駆出率は、心機能改善患者はβ遮断薬導入後6ヶ月の時点で改善を示し、この時点で改善がない患者では以後経過観察をしても左心機能の改善に乏しく、CRT-Dを行う患者が多かった。特に、拡張型心筋症の診断がなされた患者のうち、左室の肉柱が目立ち、左室緻密化障害(LVNC)と診断された患者に注目し、治療後の形態変化を追跡した。LVNCと診断された患者連続23名を対象とした。平均追跡期間は61か月で、半年後に左室区出率が改善(reverse remodeling: RR)を示した患者は9例、改善を示さなかった患者は14名であった。年齢はRR群で有意に若く、心不全罹患期間は有意に短かった。内服薬はACE阻害薬、ARB,β遮断薬アルドステロン拮抗薬、ワルファリン内服はRRのない群で服薬頻度が有意に高かった。治療前の心機能に関しては、左房、左室サイズ、僧帽弁血流、肺静脈血流、弁輪組織ドプラ指標肉柱の程度分布などに両者で差はなかった。経時的変化に関しては、治療開始後6か月までに改善が認められたグループは以後左室駆出率は維持され、非改善群では以後不変であった。スペックルトラッキング法による左室Global longitude strain(GLS)は非緻密化層の面積の変化と直線相関関係を認めた。RRを認めた群では心臓死はほとんどなかった。拡張型心筋症の診断がなされた患者の治療後の形態変化を追跡した。連続23名を対象とした。平均追跡期間は61か月で、半年後に左室区出率が改善を示した患者は9例、改善を示さなかった患者は14名であった。治療前の心機能に関しては、心エコー所見上両群で差はなかった。心機能改善を認めた群では心臓死はほとんどなかった。平成26年度開始時点で12ヶ月までデータを記録できた患者は約40名でこれに加えて10名の追跡がなされている。また、3名の新規患者を追加登録し、β遮断薬を投与増量中である。既に心エコー画像データを記録済みの患者に関しては、スペックルトラッキングによる、左室機能を中心とした計測を順次開始している。計測は、購入した画像解析装置を用い、当初の予定通り計測が可能な体制となっている。引き続き新規患者が発生した場合はエントリーを継続してゆく。エントリーが終了している患者はプロトコールに沿って経時的にエコーデータを記録してゆく。計測に関しては、前記PCに取り込んだデータを順次解析し、心機能の定量化を行ってゆく。循環器内科学引き続き新規患者が発生した場合はエントリーを継続してゆく。計測に関しては、画像解析装置に取り込んだデータを順次解析し、心機能の定量化を行ってゆく。当初計画よりも安価で研究が遂行できたため、次年度使用額が生じた。
相談の社会化と子ども虐待のない福祉コミュニテイの形成に関する実証的研究

相談行動と子ども虐待のない福祉コミュニティの形成に果たす要保護児童対策地域協議会(要対協)の機能と役割について、高校生、成人及び児童相談所、政令市区を対象に調査し、以下の結果を得た。高校生は、地域への帰属感が希薄で、不安を抱えていても相談しない割合が高率であった。要対協の機能は、人口規模、経過年数に左右されず実務者会議の開催頻度との関連が認められた。設置後、関係機関の連携はすすんだが、子ども虐待の早期発見にはつながりにくい地域の課題が明らかになった。子ども虐待のない地域づくりを築いていくには,個人の側から「相談の社会化」を進めるととともにニーズキャッチ不全を惹起しない福祉コミュニテイづくりが大きな役割を果たす。このことから平成20年度は,(1)虐待当事者(N=52),(2)地域住民,高校,大学生,里親会会員,行政職員(N=665),(3)要保護児童対策地域協議会構成員(N=329)を対象に、相談行動の心理社会的機制及び要保護児童対策地域協議会を中心とした福祉コミュニテイの形成に関する調査を実施した。このうち,(1)虐待当事者についてはevidenced based practiceの立場から,虐待を犯罪として立証するために検討が施されている裁判例をもとに,子ども虐待の生起メカニズムと相談行動の促進・阻害要因について事例分析を行った。(2),(3)については,それぞれミクロ、メゾ・エクソレベルにおける相談行動とsocial capitalについてアンケート調査を実施した。この結果,子ども虐待が惹起される家庭では,被虐待児,虐待加害者ともに発達上の課題や経済問題など多様な要支援要素を内包していたが、「私が困ったときに周りは助けてくれなかった。公私にわたるこれまでの相談は役にたたなかった」負の体験からパワレスな状態に陥るとともに社会とのインターフェース機能に失調をきたし,相談援助サービスへのアクセス不全を招いていることが明らかになった。一方,地域における相談援助体制は充実してきていると関係者は認識しているが,「子ども虐待防止について知っていること」が「実際に相談通告する」行動にはつながらないことがうかがわれ,子ども虐待のない福祉社会を構築していくためには、目減りしてきていると考えられる地域社会におけるsocial capitalを蓄積していく福祉コミュニティの取り組みが今後肝要であると考えられた。子ども虐待のない地域づくりには,「相談の社会化」を進め,ニーズキャッチ不全をきたさない福祉コミュニテイづくりが大きな役割を果たす。このことから平成20年度は,(1)虐待当事者,(2)地域住民,高校,大学生,里親会会員,行政職員,(3)要保護児童対策地域協議会構成員を対象に,主に相談行動の心理社会的機制についてミクロ,メゾ・エクソの各レベルから検討を進めた。この結果,重篤な子ども虐待を惹起した事例からは「私が困ったときに周りは助けてくれなかった。公私にわたるこれまでの相談は役にたたなかった」負の体験から社会とのインターフェース機能に失調をきたしパワレスな状態に陥り,相談援助サービスへのアクセス不全を招いていることが明らかになった。子ども虐待の防止と解決は一機関単独では困難であり,相談支援過程で地域との協働は欠かせない。このことから平成21年度は,「要保護児童対策地域協議会(以下要対協という)を核にした子ども虐待のない地域づくり」を福祉コミュニティの形成,ソーシャルキャピタルの蓄積過程としてとらえ,要対協が設置されたあと地域における子ども家庭福祉をめぐる状況がどのように変化してきたかを,児童相談所の視点から分析した。都道府県及び政令市の(中央)児童相談所67か所を対象に,郵送及び現地聞き取りの方法により実施した。22年度引き続いて現地聞き取り調査を行い,最終まとめを行うが,多くの児童相談所が要対協設置後市町村は,児童相談所と市町村の役割分担・連携に苦慮しながらも,子ども虐待相談に主体的に取り組み始め,要対協の設置は子ども虐待のない福祉のまちづくりの機運醸成につながると考えていた。要保護児童対策地域協議会を核とした子ども虐待のない地域社会づくりを児童家庭福祉領域における福祉コミュニティ形成の過程としてとらえ,要保護児童対策地域協議会設置後の地域の変化について、全国児童相談所及び政令市区(旧市町村相当)を対象に郵送(回収率60%、N=45)、現地聞取り(7か所)により調査し次の結果を得た。1)要対協の3層構造会議の年間における開催頻度(いずれも中央値)は、代表者会議1回、実務者会議8回、個別ケース会議16回で、実務者、個別ケースの2会議について「うまく機能している」と評価していたが、代表者会議については形骸化している等の理由により機能していないの回答が多く、その運営の課題が明らかになった。2)要対協の運営

形態と設置後の地域の変化の関連をみていくと、人口規模、設置後の経過年数(平均3.6年)、個別ケース会議の開催頻度とは有意差が認められなかったが、代表者会議では年1回開催群が複数回開催する要対協より「関係機関同士の隙間がなくなった」、実務者会議の頻度では、開催回数が多いほど「機関連携がすすんだ」と肯定的変化が統計的に確認された。また、児童相談所に比して政令市区では、「総合的支援が可能になった」、「関係者の負担が軽減した」ととらえていた。さらに地域の変化を問う17項目同士の相関係数を求めその関連について検討した。この結果、要対協を核とした子ども虐待のない福祉コミュニティの形成に有用と考えられる次の知見を得た。3)地域の主な変化として、(1)機関連携がすすみ、「初期段階から連絡を取り合い」、その結果「関係機関の隙間がなくなり」、「連帯感がうまれ」、地域の「アセスメントカが向上し」、「市町村が主体的に取り組む」ようになった。このことは(2)「たらい回し」がなくなり、(3)「問題を共有し、負担感の軽減」を促し、「全般的に援助の質があがり」、「失われた地域の相互互助の取り戻し」の機運醸成につながる。(4)一方、「子ども虐待の発見する機会が増えた」では、他のどの項目とも関連が認められなかった。上記のような地域の取り組みにも関わらず、子ども虐待の早期発見の難しさを示している、ものと考えられる。(5)変化を尋ねた項目で相互に関連が多く認められた項目は、「初期段階から連絡を取り合う」「援助の質があがった」「問題を共有し負担感軽減」「個人の対応力が向上した」であった。
絵巻を中心とした古代・中世絵画の伝来に関する研究

本研究は、絵巻の研究を従来顧みられることのなかった伝来や鑑賞歴といった作品の付属情報から捉え直し、推進した。研究にあたっては、絵巻の伝来、鑑賞歴に関わる情報を収集・蓄積した上で、絵巻が今日に至るまでにどのような軌跡を経て伝世したのかという、各作品の通時的な歴史性に配慮し、絵巻という媒体全体を視野に入れた総合的な分析を行うことを最終的な目標として設定した。4年間の調査研究により、以下の成果を上げることができた。(1)古代中世の文献資料に記載された絵巻関係資料の抜き出しとデータ化:本研究が主な対象とする古代中世絵巻の伝来、鑑賞情報を得るためには、日記、古記録等の文献資料を博捜し、そこに記載された本文を整理する必要がある。抜き出しにあたっては、絵巻のみならず仏画、肖像画、屏風等、絵画関係の記事をピックアップし、今年度は約820件の記事を抜き出し、その一部をデータ化した。(2)東京国立博物館所蔵絵巻模本の調査:絵巻模本の多くは近世に作られたが、その制作に際して、所蔵者や伝来等の情報が記されている場合がままある。本研究では、東京国立博物館所蔵絵巻模本の悉皆調査を目指し、目録の整理、撮影、所蔵者や伝来、模写者等の情報を収集すべく、模本リストの整理を継続して行った。(3)絵巻詞書のデータ化:絵巻作品の文字情報には伝来などについて記すものもある。そこで公刊されている絵巻作品の詞書及び伝来情報のデータ化を進め、24タイトルの入力を終えた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、絵巻の研究を従来顧みられることのなかった伝来や鑑賞歴といった作品の付属情報から捉え直し、推進する。研究にあたっては、絵巻の伝来、鑑賞歴に関わる情報を収集・蓄積した上で、絵巻が今日に至るまでにどのような軌跡を経て伝世したのかという、各作品の通時的な歴史性に配慮し、古代・中世絵画を視野に入れた上での絵巻の特質を総合的に分析することを最終的な目標として設定している。本年度は、主に以下の三点について調査、研究等を行なった。【1.古代中世の文献資料に記載された絵巻関係資料の抜き出しとデータ化】本研究が主な対象とする古代中世絵巻の伝来、鑑賞情報を得るためには、日記、古記録等の文献資料を博捜し、そこに記載された本文を整理する必要がある。抜き出しにあたっては、絵巻のみならず仏画、肖像画、屏風等、絵画関係の記事をピックアップし、本年度はおよそ15タイトルの文献資料から約3,000件の記事を抜き出し、その一部をデータ化した。【2.東京国立博物館所蔵絵巻模本の調査】絵巻模本の多くは近世に作られたが、その制作に際して、所蔵者や伝来等の情報が記されている場合がままある。本研究では、東京国立博物館所蔵絵巻模本の悉皆調査を目指し、目録の整理、撮影、所蔵者や伝来、模写者等の情報を収集すべく、模本リストの整理を行った。本年度は幕末の狩野派、および復古やまと絵師による模本など約20件の調査を行うことができた。【3.調査・研究の展示での公開】上記の調査・研究を踏まえ、以下の展示として成果の一部を公開した。1特集「鳥獣戯画と高山寺の近代ー明治時代の宝物調査と文化財の記録ー」東京国立博物館特別1室4月28日6月7日2特集「春日権現験記絵模本IIー神々の姿ー」東京国立博物館特別1室9月1日10月12日本研究は、これまでまとめて取り上げられることの少なかった、古代・中世絵画の伝来や鑑賞歴といった付属情報を取り上げる点において独創性は高い。また、従来断片的にとらえられてきた日記、古記録等の文献資料に記載された情報を俯瞰的に把握することは、絵画史研究のみならず、日本美術史、日本文化史全般へもその成果を提供することができる。本年度は、1.古代中世の文献資料に記載された絵巻関係資料の抜き出しとデータ化、2.東京国立博物館所蔵絵巻模本の調査を進めたが、当初の計画をやや上回るデータ収集を行うことができた。加えて、これらの調査・研究を東京国立博物館の展示(特集「鳥獣戯画と高山寺の近代ー明治時代の宝物調査と文化財の記録ー」及び「春日権現験記絵模本IIー神々の姿ー」)で広く一般に公開できたことは特筆される。研究にあたっては、絵巻の伝来、鑑賞歴に関わる情報を収集・蓄積した上で、絵巻が今日に至るまでにどのような軌跡を経て伝世したのかという、各作品の通時的な歴史性に配慮し、絵巻という媒体全体を視野に入れた総合的な分析を行うことを最終的な目標として設定している。本年度は以下の成果をあげることができた。抜き出しにあたっては、絵巻のみならず仏画、肖像画、屏風等、絵画関係の記事をピックアップし、本年度はおよそ8タイトルの文献資料から約1,150件の記事を抜き出し、その一部をデータ化した。

(2)東京国立博物館所蔵絵巻模本の調査:絵巻模本の多くは近世に作られたが、その制作に際して、所蔵者や伝来等の情報が記されている場合がままある。本研究では、東京国立博物館所蔵絵巻模本の悉皆調査を目指し、目録の整理、撮影、所蔵者や伝来、模写者等の情報を収集すべく、模本リストの整理を継続して行った。本年度は約30件の調査を行うことができた。(3)絵巻詞書のデータ化:絵巻作品の文字情報には伝来などについて記すものもある。そこで公刊されている絵巻作品の詞書及び伝来情報のデータ化を進め、本年度は18タイトルの入力を終えた。(4)調査・研究の展示での公開:上記の調査・研究を踏まえ、以下の展示として成果の一部を公開した。1特集「歌仙絵」東京国立博物館特別1・2室平成28年10月17日11月27日、2特集「春日権現験記絵模本IIー神々の姿ー」東京国立博物館平成館企画展示室平成29年1月17日3月12日科学研究費助成事業4年計画の2年目である本年度は、当初計画にのっとり、文献資料記載絵巻関係資料の抜き出しとデータ化、絵巻模本の調査、絵巻詞書のデータ化という、本研究推進にあたっての基礎作業を着実に進めることができた。あわせて、調査・分析を展覧会という形で一般向けに行うことができたのは大きな成果と言える。本研究は、絵巻の研究を従来顧みられることのなかった伝来や鑑賞歴といった作品の付属情報から捉え直し、推進する。研究にあたっては、絵巻の伝来、鑑賞歴に関わる情報を収集・蓄積した上で、絵巻が今日に至るまでにどのような軌跡を経て伝世したのかという、各作品の通時的な歴史性に配慮し、絵巻という媒体全体を視野に入れた総合的な分析を行うことを最終的な目標として設定している。本年度は以下の成果を上げることができた。(1)古代中世の文献資料に記載された絵巻関係資料の抜き出しとデータ化:本研究が主な対象とする古代中世絵巻の伝来、鑑賞情報を得るためには、日記、古記録等の文献資料を博捜し、そこに記載された本文を整理する必要がある。抜き出しにあたっては、絵巻のみならず仏画、肖像画、屏風等、絵画関係の記事をピックアップし、29年度は約360件の記事を抜き出し、その一部をデータ化した。29年度は特に(4)下記の特集に関わる模本など約10件の調査を行うことができた。そこで公刊されている絵巻作品の詞書及び伝来情報のデータ化を進め、29年度は4タイトルの入力を終えた。特集「室町時代のやまと絵」東京国立博物館特別1・2室29年10月24日12月3日科学研究費助成事業4年計画の3年目である本年度は、当初計画に則り、文献資料記載絵巻関係資料の抜き出しとデータ化、絵巻模本の調査、絵巻詞書のデータ化という、本研究推進にあたっての基礎作業を着実に進めることができた。本研究は、絵巻の研究を従来顧みられることのなかった伝来や鑑賞歴といった作品の付属情報から捉え直し、推進した。
消化器心身症状を呈する若年者に対する臨床心理援助の生理・心理・行動学的効果検証

本研究では若年期に好発する過敏性腸症候群(IBS)について,有症状者の心理行動的特徴と,心理社会的要因が症状に与える影響を検討し,これらの知見を踏まえた臨床心理援助を行った。高校・大学・看護学生計200名を対象に調査を実施。Rome II Modular Questionnaireを用いてスクリーニングを行ったところIBS有病率は7.2%であった。次にIBS者のコーピングスタイルの特徴を検討した。STAIの特性不安とMCSD(社会的望ましさ)の得点の高低から各人のスタイルを4種に分けた。健常者とIBS者のスタイルを比較した結果,IBS者は,自身の不安を抑制・抑圧してもなお高不安なDefensive-anxiousの傾向が大であった。また,MCSDの下位尺度-望ましくない衝動の否認と,ストレス内分泌指標-クロモグラニンAの間に中程度の相関が認められた。さらに,ストレス(自覚ストレス調査票)とコーピングの柔軟性(Coping Flexibility Questionnaire)がIBS症状の程度(IBS Severity Index)に与える影響を検討した。ストレス事に対する対処可能感が低く情動焦点型コーピングを多用する特徴を持つ者においてのみ,不安上昇とともに症状が増悪することが確認された。これらより,不安が即増悪要因となるのではなく,社会的望ましさに沿った症状否認,対処可能感の低さといった特徴を持つ者の場合不安が増悪要因になるという,コーピングと不安の交互作用が示された。以上の知見に基づき,希望者を対象に集団認知行動療法を行った。主な内容はIBSとコーピングに関する心理教育,出来事を合理的に捉える,対処方法のレパートリーを増やす,状況に応じて臨機応変に対処方法を使い分ける等である。これらの援助の効果を多角的に検討したところ,一定のストレス低減効果,症状緩和効果が確認された。過敏性腸症候群をはじめとする消化器心身症状は目常生活のQOLを著しく低下させる。思春期・青年期例の場合,欠席,学業不振といった教育臨床的問題につながる可能性もある。本研究は,若年者の消化器心身症状の実態を明らかにし,ストレス低減・症状緩和を目的とした臨床心理援助を行い,その効果を生理,心理,行動面から多角的に検証しようとするものである。今年度はまずパイロットスタディとして,一般の思春期・青年期例(高校生)に対する集団認知行動療法の効果を検証した。一般高校生39名に対し,授業時間を利用した集団自己主張訓練を実施し,実施前後の主張パターンの変化を確認した。この結果,assertive(適応的な主張パターン)は介入後増加し,aggressive, non-assertiveといった不適応的な主張パターンは減少していることが認められ,高校生に対する集団認知行動療法は一定の効果が見込めることが示唆された。この結果は日本教育心理学会第46回総会にて発表した。上記スタディと併行し,思春期・青年期例(高校生)における消化器心身症状の調査,臨床心理援助,効果検証の準備を進めた。先行研究を詳細に検討した結果,過敏性腸症候群や反復性腹痛には心理社会的ストレスが関与しており,うつ・不安等の症状併発が高頻度に確認されること,その症状緩和には自律訓練,認知療法,ストレスマネジメント等が有効であることが確認された。これらの知見に基づき,本研究ではstress copingに焦点を当てた集団認知行動療法を行うこととした。また,東北大学の協力を得て,消化器心身症状を定量化するための各種質問紙を準備した。生理指標については,より効果的な検証を行うために,当初計画のchromogranin-Aに加えcortisolも計測することとした。今後,順次援助介入を進め,結果の分析,論文執筆を進めていく予定である。
蛍光X線CT高速撮影装置の開発

生きた生体内の微量元素を高空間分解能で検出でき、分子イメージング技術として利用可能な蛍光X線CT(FXCT)を実用化する上で不可欠な、高速データ収集技術の確立を本研究では目指す。先行研究で、核医学検査で使用する放射性ヨウ素の換わりに、非放射性ヨウ素を標識した化合物を投与し、マウス脳血流や心筋脂肪酸代謝の画像化に我々は成功した。生きた動物の実験で示された画像の容積分解能(0.05mm^3)は、放射性化合物を用いる最新の動物用micro-PET(目標1mm^3)やmicro-SPECT(0.5mm^3)より一桁以上高く、従来の手法では到底到達できない分解能の画像がFXCTでは得られる。しかし、1素子Ge半導体検出器で生体試料を撮影した時、試料から多量の蛍光X線と散乱線が発生し、検出器が飽和(dead timeが高すぎ)し、高速な計測ができない。この問題を解決するため、本研究では高係数率の並列3素子検出器を開発し、FXCTで高速撮影が可能か実験を行った。実験は、高エネルギー加速器研究機構のAR放射光科学研究施設で行い、H12年度科研費で作製した機械的駆動装置を使用した。平成17年度に蛍光X線計測用に並列型3素子Ge半導体検出器を作製した。検出器各素子のエネルギー分解能は、Fe-59で120-130eV、28keVのヨウ素の蛍光X線は、280-310eVと良好であった。シートビームをファントムに照射し、コリメーションしたGe検出部で、試料から発生する蛍光X線をコンプトン散乱から弁別できる事を確認した。また、生きたマウス脳血流画像を、1素子検出により0.025mm^3の容積分解能で撮影する事にも成功した。本実験により蛍光X線CT画像が、従来の線スキャン法ではなく、シートビーム法で収集できることが確認された。ただ、検出器に入射してくる蛍光X線と散乱線量が非常に多いため、購入したルーター形式のエレクトロニクスでは更なる高速撮像が困難で、1素子ごとの高速ADが必要と考えられた。多素子検出器を用いたFXCTにより、非放射性化合物で、核医学検査より高空間分解能な機能画像が得られる可能性が確認された。生きた生体内の微量元素を高い空間分解能で検出でき、分子イメージング技術として使用できる蛍光X線CT(FXCT)を実用化する上で最大の問題となっている高速データ収集技術の確立を本研究では目指す。我々は核医学検査(SPECT)で使用する放射性ヨウ素(^<123>I)の換わりに、非放射性ヨウ素(^<127>I)を標識した化合物を投与し、生きたマウスの脳血流や心筋脂肪酸代謝の画像化に成功した。動物実験で示された画像の容積分解能(0.05mm^3)は、放射性化合物を用いる最新の動物用micro-PET(目標1mm^3)やmicro-SPECT(0.5mm^3)より一桁以上高く、従来の手法では到底到達できない分解能の画像がFXCTでは得られる。

これは、生きた生体に非放射性化合物を投与し核医学検査(SPECT)と同様な機能画像を高い空間分解能で得られる事を意味し、機能画像研究に利用できる世界に誇る撮影技術になると考えられる。1素子Ge半導体検出器で生体試料を撮影した時、試料から多量の蛍光X線と散乱線が発生し、利用した半導体検出器が飽和(dead timeが高すぎ)し、高速な計測ができないという問題が生じた。この問題を解決するため、本研究では高係数率の並列検出器を開発し、蛍光X線CTで生きた生体の高速撮影が可能な事を実証する。これは、分子イメージングとして使用できる高速蛍光X線CT撮影技術確立の鍵となる実験である。実験は、高エネルギー加速器研究機構のトリスタン前段加速器AR ringの放射光実験施設で行った。平成12年度科学研究費補助金で作製した機械的駆動装置を使用し、高速撮影のため、蛍光と同時に得られるコンプトン散乱を利用した計測手法の改良を行った。また、蛍光X線計測のため新たな並列型3素子Ge半導体検出器を作製した。検出器は、完成したばかりなので生体試料の撮影を行っていないが、Fe-59を用いた予備的な検討で、各素子のエネルギー分解能が120-130eV程度得られ、高エネルギー分解能な計測が可能になると考えられた。次年度は、本検出器により0.1mm^3以下の高分解能で、生きた生体の蛍光X線イメージングを短時間で行える事を実験的に実証する。生きた生体内の微量元素を高い空間分解能で検出でき、分子イメージング技術として利用できる蛍光X線CT(FXCT)を実用化する上で最大の問題となっている高速データ収集技術の確立を目指す。我々は核医学検査で使用する放射性ヨウ素(^<123>I)の換わりに、非放射性ヨウ素(^<127>I)を標識した化合物を投与し、生きたマウスの脳血流や心筋脂肪酸代謝の画像化に成功した。動物実験で示された画像の容積分解能(0.05mm^3)は、放射性化合物を用いる最新の動物用micro-PET(目標1mm^3)やmicro-SPECT(0.5mm^3)より一桁以上高く、従来の手法では到底到達できない分解能の画像がFXCTでは得られる。これは、生きた生体に非放射性化合物を投与し核医学検査と同様な機能画像を高い空間分解能で得られる事を意味し、機能画像研究に利用できる世界に誇る撮影技術になると考えられる。1素子Ge半導体検出器で生体試料を撮影した時、試料から多量の蛍光X線と散乱線が発生し、半導体検出器が飽和(dead timeが高すぎ)し、高速な計測ができなかった。この問題を解決するため、高係数率の並列検出器を開発し、分子イメージングとして利用できる高速FXCT撮影技術を確立する。実験は、高エネルギー加速器研究機構のAR放射光科学研究施設で行った。前年度末に作製した並列型3素子Ge半導体検出器を実際に使用し、検出器の特性及びファントム画像と生体試料画像の収集を行った。28keVのヨウ素蛍光X線で、各素子のエネルギー分解能は280-310eVであった。シートビームを試料に照射し、コリメーションしたGe検出部で、試料から発生する蛍光X線をコンプトン散乱から弁別する事に成功した。また、生きたマウス脳血流画像を、1素子検出により0.025mm^3の容積分解能でFXCT撮影する事にも成功した。本実験によりFXCT画像が、従来の線スキャン法でなく、シートビーム法で収集できる事が確認された。ただ、検出器に入射してくる蛍光X線と散乱線量が非常に多く、購入したルーター形式のエレクトロニクスでは更なる高速撮像が困難であった。
情報化時代におけるネガティブ情報の公表に対する法的統制に関する比較法研究

今日の情報化時代において、ネガティブ情報の公表が積極的になされてきている。しかし、ネガティブ情報の公表に広範な行政裁量が認められているため、それが適切に行われない場合、事業者に極めて重大な不利益をもたらす。本研究は、ネガティブ情報の公表に対する法的統制の在り方を、ネガティブ情報の公表が比較的頻繁に行われている環境行政と食品安全行政を素材に、行政による統制に焦点を当てて、共通の課題を抱えている日本・中国・アメリカの比較法的考察を行う。
「内分泌かく乱物質」の硫酸化とホルモンかく乱および解毒機構の生化学的解明

硫酸化は、生体内において広く生体外異物や薬物の解毒代謝として重要な機能を持つ。近年、野生動物の生殖および生態上の変異、ヒトにおける精子数の減少などについて報告され、「内分泌かく乱物質」(環境ホルモン)の影響が指摘されるようになってきた。このような背景から、硫酸化は「内分泌かく乱物質」の生体内代謝機構に何らかの役割を持つ可能性が考えられる。そこで合成「内分泌かく乱物質」および植物由来の「内分泌かく乱物質」疑わしき化合物を用いて、ヒト硫酸転移酵素および培養細胞を用いて、「内分泌かく乱物質」の硫酸化による生体内代謝の重要性を検討した。ヒト硫酸転移酵素としてP-PST, M-PST, SULT1B, SULT1C#1, SULT1C#2, DHEA STの6種は大腸菌によるリコンビナント酵素を作製し、実験に使用した。ESTはバキュウロウイルスにより発現させた昆虫細胞の細胞質を使用した。基質として「内分泌かく乱物質」候補物質であるビスフェノールA、アルキルフェノール類、合成エストロゲンおよび植物由来のイソフラボンなどを使用した。その結果、これらの「内分泌かく乱物質」が種々の硫酸転移酵素により硫酸化されることが判明した。HepG2細胞を使った代謝ラベル実験より「内分泌かく乱物質」は培養細胞系でも細胞内に取り込まれ硫酸化による代謝を受け、培地中に放出されることを明らかとした。されに「内分泌かく乱物質」の硫酸体は再度細胞に取り込まれることはなぐ最終代謝産物として体外に排泄されるであろうことが示唆された。一方、イソフラボン類も効率よく硫酸化された。イソフラボンのKm値はダイゼインとグリシテインでそれぞれ1.28μMと0.22μMであった。競合試験の結果、これらの化合物はエストロゲンの硫酸化を阻害した。これらの化合物はエストロゲンの硫酸化を競争的あるいは選択的に阻害し、その結果イソフラボンはエストロゲンの体内濃度を上昇させ女性の更年期障害や骨粗鬆症の改善をすることが示唆された。そこでヒト硫酸転移酵素および培養細胞を用いて、「内分泌かく乱物質」の硫酸化による生体内代謝の重要性を検討した。ヒト硫酸転移酵素としてP-PST,M-PST,SULT1B,SULT1C_<1,SULT1C>2,DHEA STの6種は大腸菌によるリコンビナント酵素を作製し、実験に使用した。基質として「内分泌かく乱物質」候補物質であるビスフェノールA、アルキルフェノール類、合成エストロゲンなどを使用した。されに「内分泌かく乱物質」の硫酸体は再度細胞に取り込まれることはなく、最終代謝産物として体外に排泄されるであろうことが示唆された。

近年、エストロゲン様作用を示す化合物が多方面から注目されている。イソフラボンは女性の更年期障害や骨粗鬆症の改善効果、またトリブチルスズ(TBT)やビスフェノールA(BPA)は内分泌かく乱物質として生体内のホルモンバランスを乱している等の報告がある。従来これらの物質のエストロゲン様作用は、エストロゲンの構造との類似によりエストロゲン受容体とこれらの物質が結合するためと考えられていた。今年度の研究では、ステロイドホルモン類の体内濃度調節に関与している硫酸化について、これらの化合物の選択的あるいは競争的なエストロゲン硫酸化の阻害による生体内濃度に与える影響と新たな作用機構について検討した。イソフラボン類、TBTおよびBPAの硫酸化は、主に解毒代謝を行う酵素であるP型フェノール硫酸転移酵素(SULT1A1)、M型フェノール硫酸転移酵素(SULT1A3)、エストロゲンの硫酸化を主に行うエストロゲン硫酸転移酵素(SULT1E1)を使用し検討を行った。その結果、イソフラボン類は効率よく硫酸化され、BPAも硫酸化された。TBTだけは硫酸化されなかった。イソフラボンのKm値はダイゼインとグリシテインでそれぞれ1.28μMと0.22μMであった。競合試験の結果、これらの化合物はエストロゲンの硫酸化を阻害した。SULT1E1では阻害率50%を示す値であるIC50はβ-エストラジオール0.1μMに対してダイゼインは8μM、グリシテインは1.5μMとなった。これらの化合物はエストロゲンの硫酸化を競争的あるいは選択的に阻害し、その結果イソフラボンはエストロゲンの体内濃度を上昇させ女性の更年期障害や骨粗鬆症の改善をすることが示唆された。一方TBTやBPAなどの内分泌かく乱物質は硫酸化によりエストロゲンの代謝を阻害しエストロゲンの体内濃度を上昇させ内分泌かく乱作用を起こしている可能性が考えられた。
吸啜から咀嚼への行動転換に関与する脳幹神経回路の再構成

哺乳動物の摂食行動は、出生後母乳の吸啜から固形食物の咀嚼へと転換する。我々はモルモットで、成熟動物の大脳皮質咀嚼野の連続刺激では咀嚼運動が誘発されるのに対して、吸啜を行う幼弱動物では咀嚼野の吻側に隣接する吸啜野の連続刺激によって吸啜運動が誘発されることを見出した。本研究では、吸啜野および咀嚼野の細胞構築を明らかにするとともに、成熟動物の咀嚼野の吻側で幼弱動物の吸啜野に相当する領域の、リズミカルな顎運動の誘発に関する役割について検討し、以下の結果を得た。1.細胞構築学的解析:Nissl染色を施した連続前頭断標本の、画像処理装置による定量的解析により、吸啜野は無顆粒皮質の尾側端に、咀嚼野は顆粒皮質の吻側端に位置することが判明した。また咀嚼野は、顆粒皮質内で顆粒層が周囲よりも薄い不全顆粒皮質に対応していた。2.皮質連続刺激の顎運動誘発効果:吸啜野の連続刺激による吸啜運動時の顎二腹筋のリズミカルな筋電図活動は各刺激パルスに同期した短潜時の筋電図活動の振幅の増減によって構成され、これは咀嚼野刺激による咀嚼運動時の同一筋電図活動様式と類似していた。これに対して、成熟動物の咀嚼野の吻側の無顆粒皮質の連続刺激は、顎二腹筋筋電図に刺激パルスとは時間的に無関係な群発活動を、顎のリズミカルな開口相に一致して誘発した。さらに、成熟動物の無顆粒皮質の3発刺激で誘発される顎二腹筋筋電図活動の潜時は咀嚼野の同一刺激による誘発筋電図活動の潜時より約1.5ms長かった。3.吸啜野および咀嚼野から悩幹への投射経路:幼弱および成熟動物の大脳半球内のリズミカルな顎運動を誘発する刺激有効部位は、幼弱動物では吸啜野,成熟動物では咀嚼野の直下から内包を腹内尾側に下行して錐体路に連続しており、成熟動物の無顆粒皮質直下の白質刺激は無効であった。さらに、成熟動物では咀嚼野除去により吻側の無顆粒皮質刺激による咀嚼運動は消失した。
マウスschnurri遺伝子ファミリーの胸腺T細胞の分化における機能の解析

平成13年度の研究成果Schnurri-2変異マウスにおいてthymocyteの分化異常が見られたにも関わらず、若干の末梢T細胞は観察されていた。ThymocyteにおけるPositive selectionと末梢T細胞における活性化は、共にTCR signalingを通して起こることが知られている。そこで、Schnurri-2変異マウスにおいてpositive selection同様に末梢T細胞の活性化にも影響を受けていないか検討した。その結果、末梢T細胞の活性化後の細胞増殖能には影響されなかったが、IL-2産生能の有意な低下が見られた。このことより、Schnurri-2は、TCR signalingの伝達に関わる転写因子であることが示唆された。Schnurri-2はHIV、MHC、IFN-βなど主に免疫系に関係する遺伝子の転写制御領域に結合する因子として単籬された。Schnurri-2遺伝子が生体内において免疫系でどのような機能を担っているのか明らかにするために、Schnurri-2遺伝子のKOマウスの解析を行っている。前年度までの研究経過平成12年度の研究成果1)Schnurri-2変異マウスとTCR transgenicマウスの掛け合わせることにより、Schnurri-2ホモmutantの胸腺T細胞におけるnegative selectionは正常であるが、positive selectionに異常があることを明らかにした。