hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト科の集団と地域社会の役割の再考：Pan属の集団間関係とメスの移籍の分析から

1集団間の出会いをもたらす生態学的・社会学的要因:利用可能な食物量や発情メスの数が集団間の出会いにどのような影響をおよぼすかにいついて、昨年度に引き続き野外調査によるデータ収集を行うとともに、果実量センサスの結果とあわせた分析を行った。集団間の移籍は、利用可能な果実量が多い時期に頻繁に起こっており、発情メスの数には大きく影響されていないことがわかった。2出会いにおける雌雄の行動の分析:昨年度に引き続き、調査対象集団のE1、PE、PWの間の出会いに際する雌雄の行動を記録した。とくに集団間の出会いの際の攻撃行動において、異なる集団に属するメスが協力してオスの攻撃に対抗するといった新しい行動が観察された。これらの結果については、論文の執筆をすすめた。3集団間の出会いと地域社会がメスの移籍におよぼす影響の分析:メスの集団間移籍がどういうときに起こりやすいかを分析した結果、そのほとんどが集団の平和的な出会いの時に起こっていることがわかった。こういった傾向がボノボのメスの集団間移籍を要因にしており、チンパンジーに比べて年少の段階での移籍を可能にしていると考えられた。4集団間、集団内の個体の遺伝的距離についての分析:オス間の遺伝的距離は集団間の方が集団内より大きいが、特に親しい関係にある2集団間では、オスの遺伝的距離が集団内と同レベルの小ささになっていることがわかった。このような集団間のオスの遺伝的距離の違いは、メスが特定の集団間でより頻繁に移籍することによって起こると考えられた。研究の各項目について、着実にデータが得られ、分析も進んでいる。最終年度のまとめに向けて、データの収集を継続する。1集団間の出会いをもたらす生態学的・社会的要因の分析:GPSレコーダーを用いて同時に追跡するボノボ3集団、チンパンジー2集団の位置を記録した。とくにボノボ3集団の出会いには季節的な偏りが認められ、食物の分布との関連性が認められた。また、集団の組み合わせによって出会いの頻度やパターンに大きな違いがあることが確かめられ、地域個体群内の構造が単にいくつかの集団が集まっただけの一様なものではないことが分かってきた。2出会いにおける雌雄の行動の分析:集団間の出会いにさいしての集団内、集団間の個体間交渉についてのデータを蓄積することができた。ボノボでは、1つの集団から他の集団に移籍した若いメスが、その2つの集団が出会ったときにどういう行動を見せるかという貴重な観察例が得られた。久しぶりに出自集団と出会った若いメスは、同世代の個体とは頻繁に毛づくろいなどを交わしたが、自分の母親とはほとんど交渉をもたなかった。移籍の前後でメスと母親との関係が大きく変化することが確認され、類人猿の父系社会を維持する近接要因の解明につながる観察例となった。3集団間の出会いと地域社会がメスの移籍におよぼす影響の分析チンパンジーとボノボの対象集団について、全観察日の確認個体の出席表をチェックし、どのような年齢で時集団を離れはじめ、どのような経過を経て最終的に移籍にいたるのかを分析した。また、集団間の出会いと移籍との関係を示唆する観察例もいくつか収集することができた。4メスの帰属と子どもの父親との関係の分析:マイクロサテライトの多型分析によって調査対象集団内の父子鑑定を行うため、糞・尿のサンプルを収集し、一部の資料についてDNA解析を行った。今後同様の試料収集と解析を進め、子どもの父親がその時点に集団にいるオス以外であるケースの比率を調べ、メスが帰属する集団以外のオスとの間に子どもを作っている頻度の指標とする。1集団間の出会いをもたらす生態学的・社会的要因の分析:昨年度に引き続いて、同時に追跡するボノボ3集団、チンパンジー2集団の位置をGPSを用いて記録した。ボノボ3集団の出会いについては、集団の組み合わせと季節によって大きな偏りが見られ、発情メスの数や利用可能な食物量との関係についての分析を開始した。2出会いにおける雌雄の行動の分析:昨年に引き続いて、出会いの際に見られる集団内、集団間の個体の交渉を記録した。とくに、攻撃的交渉にはオスとメスで相手個体や頻度に大きな違いがあることがわかり、さらなる観察と分析を進めている。3集団間の出会いと地域社会がメスの移籍におよぼす影響の分析:昨年度に引き続いて、チンパンジーとボノボの対象集団について、全観察日の確認個体の出席表をチェックし、どのような年齢で時集団を離れはじめ、どのような経過を経て最終的に移籍にいたるのかを分析した。移出する年齢は個体によって大きな違いがあるが、いずれの個体でも移出する前に集団内の他個体との社会的交渉の頻度が大きく下がることがわかり、メスの移籍の近接要因として注目している。4メスの帰属と子どもの父親との関係の分析:昨年に引き続いて、糞・尿のサンプルを収集し、DNA解析を行った。マイクロサテライトの多型分析によって調査対象集団内の父子鑑定を行い、子どもの父親がその時点に集団にいるオス以外であるケースの比率を調べ、メスが帰属する集団以外のオスとの間に子どもを作っている頻度の指標とする。長期にわたるデータの収集が必要な研究であるが、データ収集が順調に進むとともに、一部興味深い結果も明らかになってきている。

1集団間の出会いをもたらす生態学的・社会学的要因:利用可能食物量や発情メスの数が集団間の出会いにどのような影響を及ぼすかを分析した結果、発情メスの数は集団間の出会いの正規頻度に有意な影響を及ぼしていないことがわかり、オスたちが自集団の発情メスを防衛するために出会いを回避する、あるいは他集団の発情メスとの交尾を求めて他集団と出会といういずれの仮説も支持されなかった。果実生産量は出会いの頻度に有意な正の影響を及ぼしており、食物を巡る競合が食物の乏しい時期の出会いを回避させていることを示唆した。2出会いにおける雌雄の行動の分析:集団間の出会いが起こっているときといないときの、雌雄の攻撃行動を比較分析した結果、出会いが起こっているときには、オスたちは自集団のオスに対する許容性を高め、協力して他集団のオスに対抗することがわかった。一方メスたちは、自集団・他集団の個体を区別せず、他集団のメスと協力してオスを攻撃することもあった。この傾向は、メスにとっての集団の意味がオスとは根本的に異なることを示唆した。3集団間の出会いと地域社会がメスの移籍におよぼす影響の分析:調査対象集団間を移籍するメスの移籍前、移籍後の行動に関するこれまでの分析で、移籍の前にメスが母親も含めた他の自集団のメンバーとの交渉の頻度を低下させていること、移籍年齢に達したメスは、集団間の出会いがあると積極的に他集団の個体との交渉を持っていることなどがわかってきた。4メスの帰属と子供の父親との関係の分析:集団内の個体間の血縁度はメスよりもオスの方が高く、メスが集団間を移籍する父系社会から予想される結果が示された。また、オス間の性的競合による攻撃的行動が少ないにもかかわらず、ほぼ半数の子供が第1位のオスの子であることがわかり、メスによる相手の選択や母親による息子へのサポートが繁殖成功に大きな影響を及ぼしていることが示唆された。研究実績の概要に示したとおり、研究の各項目について、着実に成果が得られてきている。これらの成果は2016年8月の国際霊長類学会で発表されたほか、すでに投稿論文として完成または完成に近い段階に進んでいる。1集団間の出会いをもたらす生態学的・社会学的要因:利用可能な食物量や発情メスの数が集団間の出会いにどのような影響をおよぼすかにいついて、昨年度に引き続き野外調査によるデータ収集を行うとともに、果実量センサスの結果とあわせた分析を行った。集団間の移籍は、利用可能な果実量が多い時期に頻繁に起こっており、発情メスの数には大きく影響されていないことがわかった。2出会いにおける雌雄の行動の分析:昨年度に引き続き、調査対象集団のE1、PE、PWの間の出会いに際する雌雄の行動を記録した。とくに集団間の出会いの際の攻撃行動において、異なる集団に属するメスが協力してオスの攻撃に対抗するといった新しい行動が観察された。これらの結果については、論文の執筆をすすめた。3集団間の出会いと地域社会がメスの移籍におよぼす影響の分析:メスの集団間移籍がどういうときに起こりやすいかを分析した結果、そのほとんどが集団の平和的な出会いの時に起こっていることがわかった。こういった傾向がボノボのメスの集団間移籍を要因にしており、チンパンジーに比べて年少の段階での移籍を可能にしていると考えられた。4集団間、集団内の個体の遺伝的距離についての分析:オス間の遺伝的距離は集団間の方が集団内より大きいが、特に親しい関係にある2集団間では、オスの遺伝的距離が集団内と同レベルの小ささになっていることがわかった。
脳内還流法を用いたナノ粒子の神経-免疫軸への影響解析

本研究では、BALB/cマウスを1)清浄空気群(4.58μg particle concentration/m3),2)NRDE曝露群(146.86μg/m3),3)清浄空気+LTA(50μg)群,4)NRDE曝露+LTA群の4群に分け、5時間/日、5日間/週の条件で4週間の曝露を行った。LTA投与は、毎週1回腹腔内投与で行った。曝露終了後に、海馬依存的な学習.行動への影響を調べるために、モリス水迷路試験を行った。その結果、NRDE曝露とLTA投与を受けた群で、最もプラットフォームへの到着までの時間が長く、学習能力が低いことが明らかとなった。次に、リアタイムRT-PCR法を用いて、海馬における記憶情報の伝達に重要な働きをしているグルタミン酸受容体NR1,NR2A,NR2B mRNAs発現を調べたところ、NRIとNR2BのmRNAの発現がNRDE曝露とLTA投与を受けた群で対照群に比べ有意に高まる結果が得られた。また、炎症性サイトカインIL-1βとTNF-αmRNAsの発現も、NRDE曝露とLTA投与を受けた群でもっとも高い値を示した。それらの結果から、NRDE曝露は炎症を誘導する物質との併用では、海馬における記憶関連遺伝子の発現、およびマウスの学習.行動にかく乱作用を誘導する可能性が示唆された。我々はナノ粒子を気管内投与して炎症性細胞の肺への浸潤や免疫担当細胞間の情報伝達に働く物質の産生、及びリンパ節への粒子の移行について調べた。その結果、肺胞洗浄液中の炎症性細胞数の増加や炎症誘発性のサイトカイン、ケモカイン産生及びmRNA発現の増加、リンパ節への粒子の移行などが認められた(Tin-Tin-Win-Shwe et al.,2005,TAAP)。しかしながら、ナノ粒子の脳への移動の有無、または、神経免疫機能への影響についての知見は不十分である。本提案は、in vivoマイクロダイアリシスという脳内灌流法を用いて、ナノ粒子を点鼻投与したマウスの嗅球における神経伝達物質や免疫反応への影響を検出することである。本年度は、マウスの嗅球におけるin vivoマクロダイアリシス法を確立し、そこでの神経伝達物質であるグルタミン酸、glycine, taurineとGABA、または、炎症性サイトカインであるIL-1β,TNF-αmRNAの検出を目的とした。8週齢のBALB/c雄マウスを用いて、麻酔下で、嗅球にガイドカニューレを植え込み、ダイアリシスするまでに、stylet(ダミープローブ)を入れておいた。回復のため、6日以上マウスをケージにおいた。実験当日に、styletをマクロダイアリシスプローブに交換し、ポンプから人工脳脊髄液(aCSF)を流して、マウスでのマクロダイアリシス方法を確立した。その後、マウスを4グループ(vehicle+saline;カーボンブラック+saline ; vehicle+Lipoteichoic Acid(LTA);カーボンブラック+LTA)に分けて、vehicleとして0.075% Tween 80、模擬ナノ粒子として、14nm直径のカーボンブラック(250μg/100μl)を点鼻投与し、また6時間後にsaline及びLTA(5μg/100μl)を腹腔内投与し、嗅球内灌流液を採取し、アミノ酸神経伝達物質はHPLC法で測定した。LTA投与の5時間後に麻酔下で、脳を取り出し、嗅球における炎症性サイトカインIL-1β, TNF-αmRNA発現はReal-time PCR法で測定した。その結果、嗅球でのグルタミン酸とglycine濃度はvehicle投与群と比べ、カーボンブラック投与群では増加し、さらに、6時間後のLTA腹腔内投与では顕著に増加した。しかしながら、嗅球でのtaurineとGABA濃度ではカーボンブラックとLTAの影響が見られなかった。カーボンブラックを点鼻投与したマウスの嗅球における炎症性サイトカインIL-1 β, TNF-αmRNA発現は増加し、LTA投与後のIL-1 βmRNA発現では有意な相加効果を認めた。この結果、ナノ粒子が嗅球の神経伝達物質や炎症性サイトカイン産生に影響を及ぼしていることが明らかになった。

それらの結果から、NRDE曝露は炎症を誘導する物質との併用では、海馬における記憶関連遺伝子の発現、およびマウスの学習.行動にかく乱作用を誘導する可能性が示唆された。
PGAS言語のメモリ一貫性に関するプログラム検証理論とその実装

PGAS言語で採用されているメモリ一貫性モデルを調査し、それらを統一的に扱うプログラム検証理論の一つを提案し、ユーザ定義可能なメモリ一貫性モデルまでも考慮することができるモデル検査を行うための実装McSPINを開発・公開した。いくつかの最適化を提案し、それに関する論文を雑誌・国際会議に投稿し、採択された。プログラム論理の構築にも成功し、これを記載した論文を雑誌に投稿し、採択された。また、検証理論で使用する記述言語で、実際のPGAS言語であるところのXcalableMPのメモリ一貫性モデルを記述した。これはXcalableMPの仕様策定の規格部会で採用が承認され1.3版から収録される予定である。複数の計算ノード上に存在する複数のメモリに対する統一的なアクセス方法を提供する、いわゆるPartitioned Global Address Space (PGAS)言語であるUnified Parallel C (UPC)とCoarray Fortranのメモリ一貫性モデルの調査を行った。さらに、コンピュータアーキテクチャであるItaniumのメモリ一貫性モデルの調査も行った。その上で、少なくともこれら三つのメモリ一貫性モデルを記述可能にする汎用的なモデル(ベースモデル)とそのモデルの上でこれら三つのメモリ一貫性モデルを記述するための形式言語の定義を与えた。この定義の下では、この形式言語で記述されたメモリ一貫性モデルはベースモデル上におけるプログラムの実行トレースのうち、どの実行トレースを許容可能とするかという規則である。これらの定義を与えたことにより曖昧性や多義性を含みがちな自然言語によって記述されるメモリ一貫性モデルを形式的に扱えるようにした。メモリ一貫性モデルを形式的に扱うことができる利点の一つとして、形式化されたメモリ一貫性モデルを入力にとるモデル検査器の試作を行った。このモデル検査器でUPC Language Specifications V1.2のAppendix Bに載っているサンプルプログラムとItaniumの仕様書(A Formal Specification of Intel Itanium Processor Family Memory Ordering)のAppendix Aに載っているサンプルプログラムに対し検査を行い、検査器の正しさ・有用性・汎用性を確認した。前年度、複数の計算ノード上に存在する複数のメモリに対する統一的なアクセス方法を提供する、いわゆるPartitioned Global Address Space (PGAS)言語であるUnified Parallel C (UPC)とCoarray Fortranのメモリ一貫性モデルの調査を行った。また、コンピュータアーキテクチャであるItaniumのメモリ一貫性モデルの調査も行った。さらに、その形式言語で記述されたメモリ一貫性モデルを入力にとることができるモデル検査器の試作を行い、簡単な評価を行った。今年度は、より詳しい評価を行うことでそのモデル検査器の有用性の確認を行い、その有用性に関して論文(国際ワークショップ議事録)を執筆した。また、その評価を通して(研究費申請時には気づいていなかった)モデル検査をより効率的に行うことができる方法の一つを発見したため、その方法に関しても論文(国際会議議事録)を執筆した。本研究で得た知見を生かし、(研究計画書にもある通り)理化学研究所・筑波大学が中心になって開発しているPGAS言語であるXcalableMPの仕様策定において、メモリ一貫性モデルに関する章の執筆を担当することになった。開発しているモデル検査器の有用性に関する論文(国際ワークショップ議事録)の執筆・発表は平成26年度までに終えていたため、平成27年度はそれの広報と実際のプログラミング言語の仕様書への適用を行った。具体的には、国際ワークショップThe 6th Workshop on Syntax and Semantics of Low-Level Languagesにおいて、本研究課題で行っている研究の概要を発表した。また、国産並列プログラミング言語XcalableMPの仕様策定のワーキンググループに参加し、本研究課題で行った形式化されたメモリ一貫性モデルによる仕様記述の次期仕様書への採用を目指し、XcalableMPのメモリ一貫性モデルに関する章のドラフトの執筆を行った。また、主にアメリカで開発されている並列プログラミング言語Chapelの開発者から仕様書に掲載しているプログラム例がメモリ一貫性モデルの観点から正しいかの確認を依頼されたため、これのフィードバックを行った。また、メモリ一貫性モデルを考慮したプログラム検証において、正しさを保証するためのプログラム論理を構築できたため、それを使ってこれまでにプログラム論理で正しさを保証されていないプログラムを検証することができることを紹介する論文を執筆した。研究実績の概要の最後に書いた論文の執筆について、採択までを平成27年度中に終える予定であったが、間に合わなかった。本研究課題で提案したメモリ一貫性モデルを考慮したモデル検査理論に関して執筆した論文がInternational Journal on Software Tools for Technology Transferに採択された。また、メモリ一貫性モデルを考慮することで行うことができるようになる最適化の一つ「状態の統合による状態爆発の回避」に関する論文を執筆・投稿し、国際会議The 2nd International Symposium on Dependable Software Engineering: Theories, Tools and Applicationsに採択された。また、前年度に執筆を完了していたメモリ一貫性モデルを考慮したプログラム検証においてその正しさを保証するためのプログラム論理に関する論文を投稿しJournal of Information Processingに採択された。また、これも前年度から引き続いて行っていた、国産並列プログラミング言語XcalableMPの仕様書へ本研究課題で行った形式化されたメモリ一貫性モデルによる仕様記述の採用を目指す活動であるが、申請者が執筆したAppendix Eが2017年1月12日に行われたXcalableMPの仕様策定の規格部会で承認され、Version 1.3から採用される予定である。PGAS

言語で採用されているメモリ一貫性モデルを調査し、それらを統一的に扱うプログラム検証理論の一つを提案し、ユーザ定義可能なメモリ一貫性モデルまでも考慮することができるモデル検査を行うための実装McSPINを開発・公開した。いくつかの最適化を提案し、それに関する論文を雑誌・国際会議に投稿し、採択された。プログラム論理の構築にも成功し、これを記載した論文を雑誌に投稿し、採択された。また、検証理論で使用する記述言語で、実際のPGAS言語であるところのXcalableMPのメモリ一貫性モデルを記述した。これはXcalableMPの仕様策定の規格部会で採用が承認され1.3版から収録される予定である。形式言語で記述されたメモリ一貫性モデルを入力とするモデル検査の開発と評価が順調に進んでおり、またそれらに関して執筆した論文が国際会議・国際ワークショップに受理されている。研究実績の概要の最後に書いた論文について、採択までを平成28年度中に終える予定である。ソフトウェア研究計画通りに進めることができているので、今後も研究計画通りに進める。特に(研究計画書にもある通り)理化学研究所・筑波大学が中心になって開発しているPGAS言語であるXcalableMPに貢献すべく、試作したモデル検査器の開発とXcalableMPのメモリ一貫性モデルの策定を行う。既存のメモリ一貫性モデルの調査が順調に進んでおり、機能的に大きな区切りとなるところでそこまででわかったところまででそれらメモリ一貫性モデルの形式化とその形式化されたメモリ一貫性モデルを入力とするモデル検査器の実装が行えている。また、これらの結果をまとめた論文が国際会議・ワークショップに受理されている。国際会議向けに論文を執筆したが、投稿・採択までを平成27年度中に終えることができなかったため、その国際会議参加費用として計上していた予算に余りが生じた。執筆・国際会議に投稿予定であった論文の執筆が年度内に完了せず、その旅費・参加費に充てていた分が浮いたため。国際会議参加費用に充てる。研究計画通りに進めることができているので、今後も研究計画通りに進める。
レーダ・電気探査法による古墳復元の調査研究

レーダ・電気探査法によって、墳丘の形態、規模、作り出しの有無、主体部の位置、葺き石の残存状況を明らかにし、古墳研究の基礎資料を整備しようとするのが、本研究の主たる目的である。また、歴史民俗学の研究者とともに、古墳名の由来、古墳にまつわる伝承などを調査研究し、基礎データに加える。大阪府河南町平石古墳群ではシシヨツカ古墳、嶋子地区、アカハゲ古墳、ツカマリ古墳で探査を行った。これらの古墳はいずれも終末期の方墳で、大阪府教育委員会が発掘調査を行い、探査の結果と照合することができ、その有効性を確かめることができた。また、奈良県桜井市では茶の木塚と小川塚では墳丘測量と墳形を確かめるためにレーダ探査を行った。茶の木塚は径28mの円墳で、幅67mの壕がめぐること、小川塚は1辺40mの方墳ないし方形周溝墓で、幅10mの壕があり、壕の一部に渡り土手があるらしいことが推定された。この2基の古墳に関しては発掘調査を行っておいない。岐阜県大野町野古墳群では埋没あるいは削平された古墳を見いだし、また、主体部の探査を行い竪穴式石室と思われる明瞭な結果を得た。一方、大阪府柏原市玉手山古墳群の3号墳ならびに7号墳、高槻市今城塚古墳、福井県兜塚古墳で主体部の位置を確かめるために探査を行ったが、その位置を特定できなかった。4基の古墳に共通する現象は墳丘が固い粘土で構築されていることで、雨水さえ浸透しない状況であることを体験した。すなわち、レーダ波が地表面で大きく減衰しているためと推定される。なお、桜井市域の古墳に関しては別途報告書を印刷中であるので、添付の報告書には載録していない。(研究分担者安井眞奈美は平成1315年度で、16年度は休業していたので分担者に加えなかった)レーダ・電気探査法によって、墳丘の形態、規模、作り出しの有無、主体部の位置、葺き石の残存状況を明らかにし、古墳研究の基礎資料を整備しようとするのが、本研究の主たる目的である。(研究分担者安井眞奈美は平成1315年度で、16年度は休業していたので分担者に加えなかった)奈良県天理市所在の波多子塚古墳、赤土山古墳、西山古墳でレーダならびに電気探査を実施した。レーダ探査に用いたアンテナは300MHzと700MHzである。電気探査は2極法ないしダイポール・ダイポール法を用いた。波多子塚古墳については墳丘北側の裾を確認するためにレーダ探査を行ったところ、後方部では約5m、前方部では約2030m大きくなると推定できた。赤土山古墳では墳丘主体部の探査を行ったが、レーダ探査では後方部に北西から南東方向に、4×8mの長方形の異常が見える。電気探査では南北方向に抵抗が低い異常が認められた。レーダ探査の結果は浅いところがらの異常で、主体部をとらえているとしても盗掘を受けていると思われる。電気探査の異常は微地形のくぼみと一致する。西山古墳では後方部で主体部の探査を行った。レーダ・電気探査とも、いずれの結果も5×14mの真南北方向の異常が認められる。レーダ探査では強い反射であり、浅いところがらあらわれる。電気探査では抵抗が低く、水平探査では浅いところで抵抗値が高い。盗掘を受けた埋葬施設で、竪穴式石室をとらえていると思われる。この長方形異常から3m離れて1×3mの異常箇所が認められる。この異常は盗掘にさいして移動された石材の集積であろう。その他、三重県宝塚古墳群、大阪府和泉黄金塚古墳などで探査を行った。各々の結果は分析中である。探査とともに民俗班は字名から埋没古墳を探す試みをすすめた。また現地調査で奈良県天理市萱生で古墳供養塔を発見した。

古墳と現代人の関わりを分析している。レーダ・電気探査法によって、墳丘の形態、規模、作り出しの有無、主体部の位置、葺石の残存状況などを明らかにし、古墳研究の基礎資料を整備しようとするのが本研究の主たる目的である。また、歴史民俗学の研究者とともに古墳名の由来、古墳にまつわる伝承などを調査研究し、基礎データに加える。本年度行った調査研究は以下の通りである。大阪府南河内郡河南町所在の平石古墳群シシヨツカ古墳でレーダ探査を行った。この古墳は前年度に大阪府教育委員会が発掘調査を行い、トレンチ調査で方墳であることを確認していたものである。探査の結果、トレンチのおよばなかった場所にも強い応答があり、応答がL字形にのびることが確認された。この応答は発掘結果から見て、墳丘の貼石をとらえていることが分かり、発掘結果に一致する。また、平石古墳群字嶋子地区で、レーダおよび電気探査を行った。この地区に方墳が埋没していると言う考古学的状況から実施したものであるが、埋没古墳をうかがわせる異常応答はなかった。むしろ、幅30mの落ち込みが南北50mにわたり続くこと、この落ち込みには3層以上の堆積が認められること、付近の地形からみて落ち込みが埋没谷であることが推定された。その後、この地区を大阪府教育委員会が発掘し、上記推定を確認した。その他、奈良県天理市萱生町マバカ西地区、桜井市茶ノ木古墳などで埋没古墳探査、墳丘復元のためのレーダ探査を行った。データ解析を続行中であるが、発掘調査を行っていないので探査結果の検証はできていない。また、埋没古墳の位置特定のために、奈良盆地の字名調査を実施した。レーダ・電気探査法によって墳丘の形態、規模、作り出しの有無、主体部の位置、葺き石の残存状況などを明らかにし、古墳研究の基礎資料を整備しようとするのが本研究の主たる目的である。また歴史民俗学の研究者と共に古墳名の由来、古墳にまつわる伝承など調査研究し、基礎データに加える。大阪府玉手山古墳群3号墳の後円部の探査を行った。この古墳は1988年にレーダ探査が行われていて、主体部は石棺であろうとの推定が下されていた。しかし今回の探査では2箇所の盗掘壙を確認したが主体部の状況を積極的に評価できるデータは得られなかった。大阪府河南町では昨年度に続き平石古墳群で探査を行った。今年度の探査はアカハゲ古墳の排水溝の行方を追跡するために行った。排水溝は主体部とは別に墳丘の地崩れを防止するために、部分的に作られたものであることが推定できた。主体部の排水溝についても探査を行ったが、積極的な応答はなかった。岐阜県大野町所在の国史跡野古墳群で探査を行った。野古墳群は史跡指定を受けながら、圃場整備のため部分的な破壊を受けている。1990年代の重点領域研究「遺跡探査」総括班がこの古墳群の探査を行っているが、当時の方法ではタイムスライス図ができないので、再度行い、また前回の探査のおよばなかった場所についても調査対象にした。結果は前回の探査を追認するものであり、ほかにあらたに円墳を発見した。また同古墳群南出口古墳の墳頂部を探査し、竪穴石室と推定されるデータを得た。なお考古学的に推定される古墳の年代からは、竪穴系横口式石室の可能性もある。また、野古墳群では民俗班が古墳にかかわる伝承の基礎資料を整備した。福井県鯖江市兜山古墳の墳頂で主体部の探査を行った。この古墳は北陸最大とされる円墳である。
サル脊髄損傷モデルを用いた代償性神経回路再編メカニズムの解明

本研究では、脊髄損傷後の機能回復と神経回路再編のメカニズムを明らかにするため、解剖学的および生理学的にヒトに近縁のマカクザルを用いて、脊髄損傷後に起こる皮質脊髄路の代償性変化を同定し、運動機能回復との相関を解析することを目的としている。平成28年度は、研究実施計画に記載した(1)サル脊髄損傷モデルの作製、(2)脊髄損傷後の運動機能の解析、(3)脊髄における代償性神経回路の形成様式の解析、(4)代償性神経回路の機能回復への寄与の検証の4つを完了し、以下のとおり得られた実験データをまとめて原著論文を作成し、現在、国際誌に投稿中である。また、研究計画(5)「大脳皮質における代償性神経回路の形成様式の解析」についても、現在、脊髄損傷モデルを作製し、逆行性ニューロンラベルをおこなう準備を進めている。(1)サル脊髄損傷モデルの作製:マカクザルを用いて、頸髄下部(C7/8レベル)において片側2/3(内側部を除く)を傷害した脊髄損傷モデルを作製した。(2)脊髄損傷後の運動機能の解析:脊髄損傷後、自然経過に伴う運動機能の回復過程を、手指の巧緻運動能力を定量的に評価した。(3)脊髄における代償性神経回路の形成様式の解析:運動機能の回復がみられた後、脊髄において代償性の皮質脊髄路がどのように再編しているかを明らかにするため、皮質脊髄路線維の脊髄内再分布様式を順行性神経トレーシングにより解析した。その結果、皮質脊髄路線維のうち運動ニューロンが分布する9層に分布する割合が、対照群に比べて顕著に増大していることがわかった。(4)代償性神経回路の機能回復への寄与の検証:脊髄損傷側と反対側の一次運動野の手指領域を皮質内微小刺激によって刺激し、運動が惹起されることを確認した後、同定した領域にmuscimolを注入し、運動機能の解析をおこなった。その結果、手指運動が麻痺することが確認された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、脊髄損傷後の機能回復と神経回路再編のメカニズムを明らかにするため、解剖学的(皮質脊髄路の直接路が存在する)および生理学的(手指の巧緻性が発達している)にヒトに近縁のマカクザルを用いて、脊髄損傷後に起こる皮質脊髄路の代償性変化を同定し、運動機能回復との相関を解析することを目的とする。平成27年度は、研究実施計画に記載した(1)サル脊髄損傷モデルの作製、(2)脊髄損傷後の運動機能の解析、(3)脊髄における代償性神経回路の形成様式の解析、(4)代償性神経回路の機能回復への寄与の検証、のすべての研究計画を実施した。主な研究実績は以下のとおりである。(2)脊髄損傷後の運動機能の解析:脊髄損傷後、自然経過に伴う運動機能の回復過程を、手指の巧緻運動能力を定量的に評価できるBrinkman board testとreaching/grasping taskを用いて解析した。その結果、muscimol注入により手指運動が麻痺することが確認された。理由:平成27年度の研究実施計画に記載した(1)サル脊髄損傷モデルの作製、(2)脊髄損傷後の運動機能の解析、(3)脊髄における代償性神経回路の形成様式の解析、(4)代償性神経回路の機能回復への寄与の検証、のすべての研究計画を実施し、所定の研究実績を上げており、全体として研究が順調に進展していると考えられるため。

(3)脊髄における代償性神経回路の形成様式の解析:運動機能の回復がみられた後、脊髄において代償性の皮質脊髄路がどのように再編しているかを明らかにするため、皮質脊髄路線維の脊髄内再分布様式を順行性神経トレーシングにより解析した。その結果、皮質脊髄路線維のうち運動ニューロンが分布する9層に分布する割合が、対照群に比べて顕著に増大していることがわかった。(4)代償性神経回路の機能回復への寄与の検証:脊髄損傷側と反対側の一次運動野の手指領域を皮質内微小刺激によって刺激し、運動が惹起されることを確認した後、同定した領域にmuscimolを注入し、運動機能の解析をおこなった。その結果、手指運動が麻痺することが確認された。研究計画は当初の予定どおり順調に進展しているので、平成28年度は「大脳皮質における代償性神経回路の形成様式の解析」に関する研究計画を進める。具体的には、逆行性ニューロンラベル法を駆使して、代償性の皮質脊髄路を構築する大脳皮質前頭葉運動関連領野の起始細胞の分布パターンを解析する。当該研究計画では、通常の逆行性トレーサーと逆行性越シナプス的感染能を有する狂犬病ウイルスを組み合わせた逆行性ニューロンラベルにより、特に運動関連領野における皮質脊髄路の起始細胞の再構築パターンや直接路vs間接路の再形成パターンを検討する。具体的には、運動機能の回復がみられた後、実験3によって同定された神経線維終末の分布領域に蛍光色素などの逆行性トレーサーや狂犬病ウイルスを注入する。逆行性トレーサーは注入部位に直接投射している一次ニューロンをラベルすることができる。他方、狂犬病ウイルスは越シナプス的感染能を有しているため、一次ニューロンに加えて、一次ニューロンに投射している二次ニューロン、更には二次ニューロンに投射している三次ニューロンというように、注入後の生存期間を変化させることにより、多シナプス性神経ネットワークを機能解剖学的に可視化することができる。このようにして、通常の逆行性トレーサーでは困難であった皮質脊髄路に関与する多シナプス性神経ネットワークの全容を解明することができる。予備実験により、健常なサルの脊髄に狂犬病ウイルスを注入し、一次運動野を含む複数の運動関連領野において錐体細胞がラベルすることをすでに確認している。当該研究計画では、皮質脊髄路の再編に関与する運動関連領野の起始細胞の分布様式に加えて、運動関連領野から直接脊髄運動ニューロンに投射する直接路と脊髄介在ニューロンなどを介する間接路が皮質脊髄路の再編によりどのように再形成されるかを明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
癌細胞表面の擬固、線溶系活性化機構と転移形成における意義に関する研究

癌の増殖、浸潤を規定する因子は多様であるが、癌細胞および宿主間質よりみた擬固、線溶活性の特異性は重要である。本研究においては、癌の浸潤における腫瘍細胞-間質相互反応を、特に腫瘍組織内の線溶活性の機能を中心に検討した。定量的腫瘍浸潤性判定の為の実験的モデルの確立:マウスメラノーマB16系細胞株(F1、F10、BL6)を用いて諸因子の間質内浸潤性における意義を検討するために、in vitroの間質モデルとして、L型、IV型コラゲンとラミニンで構成したゲルをBoyden槽内のフィルター上に作製し、腫瘍細胞のFMLPに対するゲル内走化性の変化を示標に浸潤性を判定した。腫瘍浸潤性における線溶系因子の意義:腫瘍細胞のFMLPに対する走化性は、その濃度に依存して増加したが、細胞株の種類により差異を認めなかった。一方、ゲル内浸潤性は、F10とBL6はF1に比して大であり、ゲル内プラスミノゲン添加により濃度依存性に促進された。このプラスミノゲンの促進効果は、抗プラスミン剤、抗組織プラスミノゲン・アクチベーターIgGにより抑制されるも、抗ウロキナーゼIgGの影響は明らかでなかった。腫瘍細胞の産生するプラスミノゲン・アクチベーター(PA)の主体は、組織型PAであることから、B16系腫瘍細胞における間質内浸潤性には、腫瘍細胞の産生するPAを介した組織内線溶系活性化機構が密接に関連していることが明らかとなった。組織内プラスミンによるコラゲンやラミニンの直接的分解作用とともに腫瘍細胞由来のプロコラゲナーゼ活性化機構に関与するプラスミンの間接的作用が腫瘍細胞の間質内浸潤性に重要な役割を演じていることが示唆された。
ピルビン酸キナーゼ異常症モデルマウスにおける遺伝性溶血性貧血の発症機構解明

CBAマウス純系コロニー内に自然発症した遺伝性溶血性貧血症の原因を明らかにするため、赤血球酵素活性および解糖中間体の測定、赤血球・肝臓抽出液のイムノブロット解析、肝臓抽出液のアイソザイム解析を行った。赤血球酵素活性の検索では溶血性貧血マウスの赤血球PK活性は正常の3%以下に低下し、PKより上位の解糖系中間代謝産物の蓄積を認めたためこの貧血がPK異常症によることが明らかになった。肝(L)型PKに対するポリクローナル抗体を用いたイムノブロット解析では、赤血球・肝臓内のPKサブユニットの量および分子量に変異マウスと正常対照との差は認めなかったが、変異マウス肝臓抽出液の活性染色では本来認められるL型アイソザイム活性は認められず、正常肝ではごく低い発現を認めるM2型PK活性のみが検出された。このことから変異マウス赤血球および肝のPK蛋白量はほとんど正常だが、その活性はほぼ完全に消失していることが明らかになった。RACE法にてCBA系マウス骨髄mRNAからマウス赤血球(R)型PKcDNAクローニングを行い、得られた配列をもとに異常マウスの分子異常を決定した。マウスR型PKcDNAは574アミノ酸をコードし、翻訳領域におけるヒトR型PKとの相同性は塩基レベルで86.1%、アミノ酸レベルで91.5%であった。PK異常マウスのR型PKcDNAの塩基配列を解析したところ、単一塩基置換1013GGT→GATのホモ接合体であることが明らかになった。この変異によりR型PKの活性中心を構成する338番目のGlyがAspに置換する。337番目のArg残基を中心にした5つのアミノ酸はPK遺伝子のエクソン8にコードされ、基質ホスホエノールプルビン酸との結合に重要であり、この変異により活性中心の構造変化が引き起こされ、基質親和性が低下して赤血球内の生理的基質濃度におけるPK活性がほとんど消失したものと結論できた。ヒトPK異常症においても同様の活性中心変異が同定されており、その赤血球PKの解析で本来成熟赤血球には残存しないM2型PKが検出されている。同様の重篤な構造変異でありながら本マウスのPK異常症がヒトのPK異常症より貧血の重症度が軽いのは、主として脾臓において対照の約66倍もの著明な赤芽球産生の亢進が存在することによると考えられる。このPK異常症マウスはヒトPK異常症の病態解析および新しい治療法開発に極めて有用と考えられる。
毒素原性大腸菌変異株によるLTのAサブユニットの標的細胞侵入機構の解析

毎年、開発途上国を中心に500万人の乳幼児が下痢症により死亡している。その原因菌として毒素原性大腸菌は20%を占めている。本菌の下痢原因物質として易熱性エンテロトキシン(LT)が挙げられる。LTはコレラ毒素(CT)と構造及び下痢発現機構が似ていると考えられている。従って両毒素の下痢機構の解析及びワクチン開発が急務とされている。そこで我々は今回LTのAサブユニットの内、ニックに関与する部位を人工的に置換することにより、ニックの活性発現に対する機能を調べるために本研究を企画した。その結果、Aサブユニットにニックが入ることにより、ARF(ADPリボシル化因子)との相互作用をAサブユニットが持つことが明らかになった。しかも、ARFはアロステリック効果によりCT,LTのAサブユニット活性に相乗的に働くことが明らかになった。またARFの細胞上どの部位に存在しているか未だに定かではないが、少なくとも細胞膜の内側より内部に存在していると考えられている。従ってAIフラグメントはARFと相互作用するためには細胞膜内部に入る必要がある。そこでニックの重要性について調べてみた。一般に両毒素はトリプシン様蛋白分解酵素で切断されると考えられている。Arg192、メタロプロテアーゼの切断部位と考えられているSer194が存在している。そこでこれら各々をGly192 Leu194と変換してみた。その結果Ser194-LT-Leu194は正常LTとPF活性の変化がないのに対し、Arg192-LT-Gly192は正常LTに比べ、生物活性に変化が見られた。これはAサブユニットのニックはAIフラグメントがアデニル酸シクラーゼのGTP結合蛋白に達する際、重要であると示すと共に、Arg192のニックがSer194のニックに比べて重要な働きをしていることを示している。以上のことからAサブユニットにニックが入ることにより、ARFとの相互作用が発揮されること、Arg192の切断がSer194の切断に比べ、PF活性発現、とくにAIフラグメントのGTP結合蛋白への到達に重要であると考えられる。毎年,低開発国を中心に500万人の乳幼児が下痢症により死亡している。本国の下痢原因物質として易熱性エンテロトキシン(LT)があげられ,LTに対するワクチン,下痢機構の解明が,コレラ菌の産生するコレラ毒素(CT)と同様に急務とされている。我々は以前より変異毒素産生株の分離を行い、CTとLTの構造と機能の関連を解析してきた。今回はA_1フラグメントが細胞内に入る場合に,A_2フラグメントがどのような働きをするか解析することを同的に本研究を機能の企画した。その結果,A_2フラグメントの数種のアミノ酸を人工的にhoのアミノ酸に置換させ,Bサブユニットの会含能に変化はないが,LT先的活性が低下した毒素産生株の作製に成功した。また精製法も確立し,精製標品をsb3ーPAGEに明析したところA,Bサブユニットが産生されていた。現在DNA配列を確認しつつあり、さらに何如にしてこの変異LTが生物活性を持たないかを解析している。

以上の結果に基き,LT,CTにおけるA_2フラグメントのA_1フラグメントが生物活性発現するためにどの様な働きをし,A_2フラグメントの分子生物学的な働きを明確にしたい。毎年、開発途上国を中心に500万人の乳幼児が下痢症により死亡している。その原因菌として毒素原性大腸菌は20%を占めている。本菌の下痢原因物質として、易熱性エンテロトキシン(LT)が挙げられる。LTはコレラ毒素(CT)と構造及び下痢発現機構がにていると考えられている。従って両毒素の下痢機構の解析及びワクチン開発が急務とされている。そこで我々は今回LTのAサブユニットの内、ニックに関与する部位を人工的に置換することにより、ニックの活性発現に対する機能を調べるために本研究を企画した。その結果Aサブユニットにニックが入ることにより、ARF(ADPリボシル化因子)との相互作用をAサブユニットが持つことが明らかになった。しかもARFはアロステリック効果によりCT、LTのAサブユニット活性に相乗的に働くことが明らかになった。またARFの細胞上どの部位に存在しているか未だに定かではないが、少なくとも細胞膜の内側より内部に存在していると考えられている。従ってAlフラグメントはARFと相互作用するためには細部膜内部に入る必要がある。そこでニックの重要性について調べてみた。一般に両毒素はトリプシン様蛋白分解酵素で切断されると考えられているArg192、メタロプロテアーゼの切断部位と考えられているSer194が存在している。そこでこれら各々をGly192Leu194と変換してみた。その結果Ser194-LT-Leu194は正常LTとPF活性の変化が無いのに対し、Arg192-LT-Gly192は正常LTに比べ、生物活性に変化がみられた。これはAサブユニットのニックはAlフラグメントがアデニル酸シクラーゼのGTP結合蛋白にたっする際、重要であると示すと共に、Arg192のニックがSer194のニックに比べて重要な働きをしていることを示している。以上のことからAサブユニットにニックが入ることにより、ARFとの相互作用が発揮されること、Arg192の切断がSer194の切断に比べ、PF活性発現、とくにAlフラグメントのGTP結合蛋白への到達に重要であると考えられる。
露光変調方式による高S/N・高精細・広ダイナミックレンジカメラシステムの開発

意図的にプレを生じさせつつ露光過程で変調を加えることにより、任意の空間周波数帯域での画像強調・高解像化を可能にする方法を提案し有効性を検証するとともに、「手プレの振る舞い」および「高解像化の一手段である手プレ補正の性能水準」を調べる必要性から、手プレやカメラ自体の振動を測定し手プレ補正の効果を定量的に評価するシステムを開発した。高S/N・高精細・広ダイナミックレンジ性能をもつカメラシステムの実現には,撮像デバイスの高性能化が最大の鍵になるが,さらなる性能向上には光学系を含む撮像システム全体の見直しが不可欠である。本研究では,撮像デバイスの性能を最大限に生かすための,光学処理と撮像後のディジタル画像処理の協調による新たな撮影方式を提案し,光学処理・撮像装置・画像処理用PCからなる実験システムを構成することでその有効性を検証する。具体的には,輝度を変えつつ被写体を動かしながら撮影することにより,多重露光の結果として被写体像のある空間周波数成分を強調もしくは減衰させた画像を得る方法について検討を行う。本年度は,撮像素子の画素間隔以下の解像力を得るための下記の2つの方法について実験検証を行った。まず,ナイキスト周波数以下の低域側とそれを超える高域側についてそれぞれ露光変調により画像を分割撮影し,それをディジタル画像データ上で合成することにより,撮像デバイスの画素間隔で決まるナイキスト周波数以上の解像度(超解像)を実現する方法について検証した。次に,注目する周波数成分を強調するような信号パターンで一定時間間隔繰り返し輝度が変化するフラッシュ照明下で,被写体を移動させながら撮影して得られた多重露光画像に対して,エイリアシング歪を除去し,光学系のMTF特牲を補償する画像処理を施すことにより超解像を実現する方法について,数々の撮影実験によって有効性を確認している。昨年度は、意図的にブレを生じさせつつ露光過程で変調を加えることにより、任意の空間周波数帯域での画像強調・高解像化を可能にする方法を提案し有効性を検証してきたが、その過程において、「手ブレの振る舞い」および「高解像化の一手段である手ブレ補正の性能水準」を調べる必要性が生じた。それをきっかけとして本年度は、手ブレやカメラ自体の振動を測定し手ブレ補正の効果を定量的に評価するシステムを開発した。原理は、本研究の「露光変調」の考え方からヒントを得たものである。従来はカメラ評価に静止画テストチャートを用いていたのに対して、「動画テストパターン」を撮影することを特徴としている。シャッター開口期間中に生じた手ブレの痕跡が各フレームの位置変位として画像に記録されることを利用し、それをパターンマッチングにより撮影画像から検出するというものである。これにより撮影時の手ブレの挙動を3次元軌跡として検出し、手ブレ補正装置の効果を定量的に評価することに世界に先駆けて成功した。測定装置としての性能は、動画テストパターンの提示に液晶ディスプレイを用いた場合で、時間分解能で60frame/sec、空間分解能で0.6画素を実現している。現在は、専用LEDディスプレイの導入により測定性能の大幅向上を目指し、本成果をさらに発展すべく継続して研究を進めている。当初の研究実施計画からは外れた内容となったが、その着想は本来のテーマから派生したものであり、本テーマの活用対象であるカメラ・光学機器関連メーカーのニーズに合致した内容であることから、本成果は現在大いに有効活用されるに至っている。
箱館奉行所文書等による幕末期の箱館外国人居留地成立の研究

和親開港期の箱館には再検討すべき外国人居留地の前史がある。クリミア戦争下の安政2年フランスが3ヶ月余にわたり実行寺に病兵を養生させた事実、日米協約・日蘭追加条約・日露追加条約にもとづくアメリカ人「屋敷地」が安政4年末に亀田川河口に計画された事実などである。安政5年以降の外国人居留地の成立過程は次のような矛盾の展開である。すなわちロシア艦隊の長期にわたる箱館碇泊下でロシア領事館などが山手に確定する一方で、外国貿易の開始にともなう交渉の結果、大町海岸を埋立て外国人居留地とする。しかし、ここは北前船交易の担い手である商人層の集住地域で、外国人居留地の埋立てに対する根強い抵抗があった。結局、「一区の地」として大町居留地に外国人を集めようとする箱館奉行の計画は挫折する。かくして、外国商人は大町居留地を蔵地とし、以前から仮止宿していた寺院・町家に居住し続けるという箱館特有の外国人居留地の原型が誕生する。このような姿になった根本要因は、外国貿易が開始されても在来の北前船交易を優先せざるをえない港の性格に由来する、という仮説を持っている。
青少年期の短期海外経験がグローバルマインドセットに与える影響とそのプロセスの解明

本研究課題の目的は、青少年期の短期間の海外経験が彼ら彼女らのグローバルマインドセットの育成にどのように影響を与えるのかを解明することである。そして、各ワークパッケージの研究実績は次のとおりである。WP1:医学生の短期海外研修中のグローバルマインドセット育成プロセス2017年度に医学生が海外臨床実習プログラムに参加を決めた要因を明らかにする研究を行い、学会発表および論文製作を行った。その結果、短期海外臨床実習プログラムに参加した動機は、スキルの上達と異文化対応経験の2つであった。2018年度は、ハンガリーで医学部に通う日本人学生に、インタビューを行った。両者の違いは、海外留学が自身の学位取得(将来の職業)に直結しているか否かである。この留学目的の違いによって、日本人医学生の海外留学への動機付けを目標が異なるかを検証する。現在は、先行文献調査の章を作成中である。WP2:社会人を対象とした、青少年期の短期海外経験と現在の国際業務に対する志向との関係(グローバルマインドセットの持続性を検証するアンケート調査)2017年度に終了WP3:青少年期の短期海外経験がキャリア選択に与える影響(グローバルマインドセットの持続性を検証するインタビュー調査)国際業務経験のある社会人に青少年期の短期海外経験がキャリア選択に与える影響をライフストーリーとして語ってもらい、両者の関係とプロセスを明らかにする。本件は、インタビュー対象者を選定中である。特に問題なし本年度が最終となるため、計画の達成に向け、以下2つのワークパッケージについて取り組む。WP1:医学生の短期海外研修中のグローバルマインドセット育成プロセス海外留学を、教育投資として捉えるか、教育消費として捉えるかによって、動機付けや目標が異なるかどうかを明らかにする論文を製作する。WP3:青少年期の短期海外経験がキャリア選択に与える影響(グローバルマインドセットの持続性を検証するインタビュー調査)リサーチデザインと分析手法を明確にした上で、研究を実施する。本研究課題の目的は、青少年期の短期間の海外経験がグローバルマインドセットの育成にどのように影響を与えるのかを解明することである。WP1:医学生の短期海外研修中のグローバルマインドセット育成プロセス医学生が海外臨床実習プログラムに参加を決めた要因を明らかにする研究を行い、学会発表および論文製作を行った。具体的な内容は、海外実習に参加する医学生22名にインタビューを行い、コンピュータを使用した計量テキスト分析を行った。その結果、医学生の海外臨床実習参加の意思決定要因は6つのクラスターに分類された。クラスター1から3までが海外実習参加の動機づけに関するもの(スキルに関連する動機付け、海外留学全般に関連する動機づけ、タイミングに関連する動機づけ)、クラスター4が海外実習参加に臨む期待と不安、クラスター5と6が海外実習で達成したい目標(スキル関連の目標、異文化適応の目標)であった。WP2:社会人を対象とした、青少年期の短期海外経験と現在の国際業務に対する志向との関係(グローバルマインドセットの持続性を検証するアンケート調査)海外駐在経験者と国内における海外業務経験者、いずれの経験もない従業員で、グローバルリーダーに必要な能力と資質のレベルが異なるのかどうかを検証し、学会発表を行った。具体的な内容は、433人の社会人に対してグローバルリーダーに必要な能力と資質に関する質問票調査を行った。そして、その回答結果を、海外駐在経験者と国内における海外業務経験者、いずれの経験もない従業員の3グループで比較した。統計分析の結果、全ての項目で海外駐在経験者の数値が最も高かった。この結果から、グローバルリーダーに必要な能力と資質は、国内における海外業務経験でもある程度は育成できるが、育成できるレベルは海外駐在経験には及ばないことがわかった。特に問題なく進捗中である本研究課題の目的は、青少年期の短期間の海外経験が彼ら彼女らのグローバルマインドセットの育成にどのように影響を与えるのかを解明することである。特に問題なし今後も研究計画に沿って、推進する所存である。なお、研究計画の変更に関しては、WP1(医学生の短期海外研修中のグローバルマインドセット育成プロセス)では、当初予定していた研究協力大学からのデータ受領が難しくなったため、調査対象を変更して実施する。変更理由は人を対象とする学術研究倫理委員会の審査のためである。本年度が最終となるため、計画の達成に向け、以下2つのワークパッケージについて取り組む。

WP1:医学生の短期海外研修中のグローバルマインドセット育成プロセス海外留学を、教育投資として捉えるか、教育消費として捉えるかによって、動機付けや目標が異なるかどうかを明らかにする論文を製作する。WP3:青少年期の短期海外経験がキャリア選択に与える影響(グローバルマインドセットの持続性を検証するインタビュー調査)リサーチデザインと分析手法を明確にした上で、研究を実施する。物品費では、ノートパソコンの購入を予定したが、所属機関から貸与期間が延長になった為、支出を次年度に変更した。旅費およびその他の費用では、主に国内外学会参加費用と英文校正費用を予定していた。これらについては、所属機関の研究助成制度を優先して使用したため、次年度使用額が発生した。優先した理由は、現所属機関の任期が平成30年度に終了し、次の所属機関では独自の研究助成制度がないためである。業務の都合上長期の休暇を取ることができず、当初想定していた欧米における海外学会発表を行うことができず、その代わりとして、アジアで開催された国際学会で発表を行った結果、旅費が予定よりも下回った。今後は予定した学会での発表に取り組む所存である。