hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症性腸疾患における腸管神経の関わりについて

本研究では、腸管神経が過剰に存在しDSS誘導腸炎モデルにおいて高い感受性を示すNcx-KOマウスを用いて、腸管神経による腸内細菌の恒常性に対する影響および、腸炎との関わりについて明らかにした。NCX-KOマウス腸内細菌叢は、培養法およびPCR法により、好気性菌および腸内細菌科の菌が増加しており悪化していた。またNcx-KOマウスにおいては、病原性が高いNO還元酵素norVをもつ細菌が有意に増加していた。さらに、Ncx-KOマウスの糞便を野生型マウスに移植したところ、DSS誘導腸炎モデル悪化した。以上の解析から、腸管神経が腸内細菌叢の制御に重要な役割を持つことが示唆された。腸管神経が過多である、Ncx-KOおよびKif26a-KOマウスを用いて、(1)腸管神経と腸内フローラとの関わりに関する解析、(2)腸管神経と腸管免疫細胞との関わりに関する解析を行った。(1)糞便培養法による腸内フローラのスクリーニングを行ったところ、Ncx-KOおよびKif26a-KOマウスでは、マッコンキー培地を用いた好気培養法において、野生型と比較して10ー1000倍コロニー数が増加した。さらに16srRNA-RealTimePCR法により、Ncx-KOでは腸内細菌科(Enterobacteriaceae)の増加を認めた。さらにDSS投与化において、上記のバランス異常がさらに悪化した。以上から、Ncx-KOおよびKif26a-KOマウスでは、腸内フローラがバランス異常をおこしていることがわかった。一方で、Ncx-KOマウスでは、腸管神経過多による腸管神経由来NOの産生が過多であるため、nNOSインヒビターであるL-NPAを投与して同様に検討を行った。投与前後においては、マッコンキー培養および腸内細菌化の数に特に変化を認めなかった。しかしながら、Ncx-KOマウスでは、nNOS由来NOによって腸管上皮細胞のニトロ化およびe-cadherinの発現低下が認められ、神経過多による上皮細胞のダメージを起こすことが明らかとなった。(2)Kif26a-KOマウスでは、糞便中のIgA減少傾向を認めた。以上の結果から、神経過多であるNcx-KOおよびKif26a-KOマウスでは、腸内フローラのバランス異常が起こっており、腸管神経過多にともなうNOよる影響であることが推測された。1,腸管組織における腸管神経由来一酸化窒素(Nitric Oxide:NO)による影響について。生体内において、NOは、活性酸素と反応し、その代謝産物であるPeroxinitrateは強力な毒性を持ち、細胞・タンパク・DNAに障害を与えることが知られている。Ncx-/-マウスにおいても、産生されたPeroxinitrateが腸管にダメージを与えている可能性があるため、その産生について調べた。Peroxinitrateそのものの検出は難しいため、Peroxinitrateによってニトロ化されるタンパクの検出を行った。Ncx-/-マウスの大腸組織はニトロ化されたタンパクが増加していた。さらに腸管上皮において、免疫染色を行ったところ、Ncx-/-マウスでは、ニトロ化されたタンパクが腸管上皮細胞でみられた。以上の結果から、Ncx-/-マウスの腸管では、nNOS由来NOが多く産生されており、その結果、腸管上皮細胞が障害を受けており、Ncx-/-マウスの腸管上皮におけるe-cadherinの発現低下は、以上の結果によるものであると示唆された。2,腸管神経由来NO過剰による腸内フローラの影響について。NO還元酵素norVをもつ細菌は、脱窒反応を行い、ATPを合成し、嫌気条件において生育する。マクロファージは病原細菌を貪食すると、殺菌のためにNOを産生するが、norVを持つ大腸菌は、マクロファージ由来NOによる増殖抑制を受けないことが報告されている。そこで、糞便DNAを用いて、norV遺伝子について解析し、Ncx-KOマウスでは多くの個体が高いnorV遺伝子の含有を示した。以上の結果から、Ncx-KOマウスの腸管では、過剰なNOの環境下の結果、norV遺伝子を持った腸内細菌科の菌が増加していると考えた。結果、腸管神経が腸管の恒常性の維持において、非常に重要な役割をもつことが示唆された。DSS誘導腸炎モデルにおいて、Ncx-KOマウスは高い致死率と著しい体重減少を認め、高率に血便を呈した。Ncx-KOマウスでは腸管神経が増多しており、腸管における恒常性維持において、腸管神経の役割について解析を進めた。(1)腸管神経と腸内フローラとの関わりに関する解析:Ncx-KOマウスにおけるDSS誘導腸炎モデル下において、抗生物質投与によって症状が改善されたことから、Ncx-KOマウスの腸管では、dysbiosisが起きていると考えられた。マウス糞便について、MacConkey培地を用いて発育した細菌数は、Ncx-KOマウスでは、野生型と比較して10-1000倍増加した。さらに、Ncx-KOマウスの糞便DNAでは、腸内細菌科の菌が10-1000倍増加した。一方で、Ncx-KOマウスの大腸組織では、神経系由来NO合成酵素の発現が亢進していることから、NOの腸内細菌叢への影響が考えられた。

norVを持つ大腸菌は、マクロファージ由来NOによる増殖抑制を受けないことが報告されている。Ncx-KOマウス糞便では多くの個体が高いnorV遺伝子の含有を示した。以上の結果から、Ncx-KOマウスの腸管では、dysbiosisが起きていることが明らかとなった。(2)腸管神経と腸管免疫細胞との関わりに関する解析:腸管において、神経とリンパ球は、組織学的に近接しており、それらの相互作用についてフローサイトメトリー法を用いて調べた。Ncx-KOマウス小腸の粘膜固有層では、好酸球の増加(CD11b+CCR3+)および活性化(siglecF+、CD63+)、また、骨髄細胞では好酸球分化がみられた。以上の結果について、好酸球増多が、腸管神経過剰によるものか、または、細菌感染などの二次的な影響によるのかについて、組織のケモカインの発現解析、組織学的な解析により引き続き研究を続けている。本研究では、腸管神経が過剰に存在しDSS誘導腸炎モデルにおいて高い感受性を示すNcx-KOマウスを用いて、腸管神経による腸内細菌の恒常性に対する影響および、腸炎との関わりについて明らかにした。NCX-KOマウス腸内細菌叢は、培養法およびPCR法により、好気性菌および腸内細菌科の菌が増加しており悪化していた。またNcx-KOマウスにおいては、病原性が高いNO還元酵素norVをもつ細菌が有意に増加していた。さらに、Ncx-KOマウスの糞便を野生型マウスに移植したところ、DSS誘導腸炎モデル悪化した。以上の解析から、腸管神経が腸内細菌叢の制御に重要な役割を持つことが示唆された。腸管神経が腸管において、その恒常性の維持に対しどのような役割をもつのか、部分的に明らかにできた。分子生物学発生工学腸管神経過剰であるNcx-/-マウスの腸内フローラを用いて、(1)次世代シークエンサーを用いた網羅的な解析を行う。(2)糞便移植実験により、腸内フローラそのものが悪化し、腸炎の原因であることを示す。腸管神経過多であるNcx-KOマウスにおいて腸内フローラのバランス異常を明らかにしたこと、また、腸管における腸内神経由来NOの役割について解明が進んでいる。腸管神経由来NOもしくは腸内神経と、腸内フローラのバランスの関係について明らかにする。培養法、16srRNA-RealTimePCR法と合わせて、次世代シークエンサーを用いた腸内細菌の解析について検討を行う。また、腸管免疫について、経口免疫法を用いてIgA産生能について明らかとし、腸管免疫担当細胞の抽出により解析を行う。
ユーザーから見た著作権等の技術的保護手段のありかた

本研究では、著作物の大規模な複製を防止する技術的保護手段(TPMs)とデジタル著作権管理システム(DRMs)の効率性を検証し、近時の判例法や学術文献を精査し、4つの重要な経済圏(日本・米国・ドイツ・中国)においてオンラインでのアンケート調査を行った。これによれば、TPMsとDRMsよる著作物の利用の制限について、各国の消費者の態度には類似点と相違点があった。この相違点は各国の経済的・文化的な違いから説明され得る。たとえば、著作物のオンライン市場が発展している国の消費者は、有体物の著作物に対する制限に比べて、インターネットからダウンロードした著作物に対する制限により敏感になるという傾向を示した。社会科学
腎細胞癌に対するインターフェロンの作用とインターフェロン+樹状細胞療法の検討

インターフェロン(IFN)-αを中心としたサイトカイン併用療法による抗腫瘍効果の有効性と腎細胞癌に対する免疫療法が生体内に与える影響を解析した。IFN-αやインターロイキン(IL)-2などのサイトカインや癌治療としての骨髄幹細胞移植によって生体内で変化する抑制性T細胞と抗腫瘍効果についての関係を調査し、抑制性細胞の存在が抗腫瘍効果に抑制的に働いていることが証明された。また、IFN-αと樹状細胞療法や分子標的治療薬との併用による安全性と治療効果の増強について証明した。進行性腎癌に対するIFN-α+樹状細胞併用療法の検討;難治性腎細胞癌患者に対して、不活化した腫瘍をパルスした樹状細胞とIFN-α投与による併用療法を施行し、その安全性と有効性を検討した。腎癌に対するIFN-α療法が抑制性T細胞に与える影響についての検討;本研究では、IFN-αの導入が必要となった転移性腎癌患者における、免疫療法が末梢血細胞に与える影響を調査し、治療効果と末梢血細胞の変化について検討した。進行性腎癌に対するIFN-α+樹状細胞併用療法の検討【目的】難治性腎細胞癌患者に対して、不活化した腫瘍をパルスした樹状細胞とIFN-α投与による併用療法を施行し、その安全性と有効性を検討した。【対象】根治的腎摘除術施行時、または術後に転移を有し、IFN-αとIL-2による免疫療法によって効果が認められない患者7名に対して、IFN-αと樹状細胞併用療法を施行した。【結果】治療効果は7名中、NC5名、PD2名であった。6名の患者で前治療に比べて、有意に無増悪期間が延長していた(2.8ヶ月vs.7.8ヶ月、P<0.025)。腫瘍特異的反応を示す遅延型過敏反応が7名中6名で認められた。1名にGrade IIの発熱が認められた以外、特記すべき有害事象は認められなかった【まとめ】IFN-α、樹状細胞併用療法の安全性と難治性腎癌に対して有効である可能性が示唆された。腎癌に対するIFN-・療法が抑制性T細胞に与える影響についての検討【目的】IFN-αによる免疫療法では、様々な細胞群に対して影響を与えることは数多く報告されているが、抑制性T細胞に影響を与えるかについては不明な点が多い。本研究では、IFN-αの導入が必要となった転移性腎癌患者における、免疫療法が末梢血細胞に与える影響を調査し、治療効果と末梢血細胞の変化について検討した。【対象】根治的腎摘出術施行後、転移を有する患者16名に対してIFN-αによる免疫療法を行い、治療前後の末梢血中の抑制性T細胞(CD4+FoxP3+T細胞)をFACSにて測定した。【結果】CD4+FoxP3+T細胞はIFN-α投与2週間後では有意に減少するが、投与2ヵ月後では投与前のレベルにまで回復していた。単核球の数的変化は認められなかった。臨床効果との比較では、IFN-α治療によるSD群ではPD群に比べてIFN-α前のCD4+FoxP3+T細胞数は有意に低値であった。【考察】IFN-αによる治療効果は、治療前の抑制性T細胞が少ないほうが有利であることが示唆された。【対象】

根治的腎摘出術施行後、転移を有する患者18名に対してIFN-αまたはIFN-α+IL-2による免疫療法を行い、治療前後の末梢血中の抑制性T細胞(CD4+FoxP3+T細胞)をFACSにて測定した。【結果】抑制性T細胞はIFN-α単独投与2週間後で有意に減少するが、投与2ヵ月後では投与前のレベルにまで回復していた。一方、IFN-α+IL-2では治療開始後2週間で抑制性T細胞は有意に増加していた。IFN-α単独治療による抑制性T細胞数と臨床効果の比較では、SD群ではPD群に比べてIFN-α投与前の抑制性T細胞が有意に低値であった。【考察】IFN-αによる治療効果は、治療前の抑制性T細胞が少ないほうが有利であることが示唆された。本研究助成により、我々はこれまでに難治性腎細胞痛患者に対して、不活化した腫瘍をパルスした樹状細胞とIFN-α投与による併用療法を施行し、その安全性と有効性を確認した(Tatsugami K et al. International Journal of Urology 2008)。IFN-αによる免疫療法では、樹状細胞状の分子の発現や樹状細胞とT細胞の反応を増強することは報告されているが、抑制性T細胞に影響を与えるかについては不明な点が多い。このため、腎細胞がん患者に対するIFN-αによる免疫療法が末梢血細胞に与える影響を調査し、治療効果と末梢血細胞の変化について検討した。抑制性T細胞はIFN-α単独投与2週間後で有意に減少するが、投与2ヵ月後では投与前のレベルにまで回復していた。IFN-αによる治療効果は、治療前の抑制性T細胞が少ないほうが有利であることが示唆された(Tatsugami K. etal. J Interferon Cytokine Res.2010)。また、実験動物を使用した研究において、我々はサイクロフォスファミドを使用したトレランスモデルにおける骨髄幹細胞移植の抗腫瘍効果について研究し報告してきた(Eto M, Tatsugami K et al. Clin Cancer Res. 2008, Hamaguchi M, Tatsugami K et al. Cancer Sci. 2009, Kamiryo Y, Tatsugami K etal. Cancer Res. 2009)。今回、このモデルにける抑制性T細胞が抗腫瘍効果に与える影響に関して調査した。骨髄幹細胞移植による抗腫瘍効果では、サイクロフォスファミドによるレシピエントの抑制性T細胞の減少が、抗腫瘍効果を発揮するホストからの反応性T細胞増殖とIFN-γ産生に影響を与え、抗腫瘍効果を発揮することが証明された。
口腔機能の低下に対応した誤嚥性肺炎予防ガイドライン

I.研究目的誤嚥性肺炎をはじめとする気道感染症を予防するために、要介護高齢者に対する目常的口腔〓速に普及した。しかし、本疾患は口腔衛生状態だけが原因ではなく、その他の因子が複雑に〓て発症すると考えられる。本研究では誤嚥性肺炎の発症に影響もつ因子の解明を目的とした〓II.研究方法特別養護老人ホームと介護老人保健施設において、総計236名の入居者の「口腔内状態」「〓「日常生活状態」「全身状態」「印象評価」について調査を行った。3ケ月間の誤嚥性肺炎と気〓を原因とする発熱の有無を記録し発症のリスク因子を推定した。さらに施設間における相違〓行った。総合では、発症のリスク因子は「BMI」「残存歯数」「開口協力」であった。特別養護老人〓は「残存歯数」「食事時間」であった。介護老人健康施設では、「印象評価」「BMI」であっ〓の施設間〓で有意な差が認められたのは「口腔機能」と「全身状態」であった。一方、施設間められなかったのは「歯磨き回数」「食後の姿勢変化」などであった。誤嚥性肺炎の発症に関わるリスク因子は施設間で差が見られた。これは施設入居者の持つ〓介護にかかわる背景に影響されることが示唆された。発症予防には定期的な口腔機能の観察〓態を把握する必要性がある。また、介護者の日常の関わり(介護の質と量および関心度等)〓防の鍵として重要な役割を担っていると考えられた。I.研究目的本研究の目的は,口腔の機能の低下が,誤嚥性肺炎の発症に与える影響について疫学的に解析することで,肺炎予防のための適切な口腔機能に関するスクリーニング法を確立し,個々の高齢者に対応した誤嚥性肺炎予防ガイドラインを確立することにある.II.研究計画1.ベースラインの設定(介入前の調査と被験者の選定)(1)対象施設:特別養護老人ホーム(2)対象者:入所要介護高齢者100名「介護度」「全身状態」「口腔内状態」「口腔機能」について介入前調査を行う.発熱,肺炎発症の有無について集計し,発熱多発者とそうでない者,肺炎発症者とそうでない者における臨床的な口腔機能レベル,他の指標の比較を行ない,ロジスティック分析を行い,リスク因子を抽出する.2.介入に対するインフォームドコンセント口腔ケアに対するインフォームドコンセントを得ることができた対象者を被験者とする.3.マッチングを用いたグループ分けと介入(口腔ケア)「1.で抽出したリスク因子」がグループ間で同程度になるようにマッチングさせ,3つのグループに分け,1.と同様の「調査」を行う.以降,3ヶ月に一回の調査を次年度の終わりまで継続する.III.結果と考察(1)ベースライン設定のための,調査に必要なプロトコールを作成した.また,科学研究費で計測に必要な機材の整備を行った.(2)昭和大学歯学部医の倫理委員会へ,現在研究計画を提出した状態である.今後,対象者等から同意書を得て介入を行う予定である.I.研究目的本研究の目的は,口腔の機能の低下が,誤嚥性肺炎の発症に与える影響について疫学的に解析することで,肺炎予防のための適切な口腔機能に関するスクリーニング法を確立し,個々の高齢者に対応した誤嚥性肺炎予防ガイドラインを確立することにある.II.研究計画介入前調査を行い「介護度」「全身状態」「口腔内状態」「口腔機能」について調査する.発熱・肺炎発症の有無について集計し,発熱多発者とそうでないもの,肺炎多発者とそうでないものにおいて,調査結果より得られた指標のロジスティック分析を行い,リスク因子を抽出する.III.調査資料調査資料には個人情報が含まれるので,記号化し,個人が特定できないようにしたうえで昭和大学高齢者歯科学教室内のパスワード認証ハードディスクに蓄積される.また,調査に先立って昭和大学歯学部医の倫理委員会で承認を受けた.
老年期うつ病者のナラティヴから創出する治療的ケアプログラムの開発

老年期うつ病者のナラティヴから創出する治療的ケアプログラムを開発するために、前年度に引き続き、老年期うつ病者の抑うつにつながる「ビリーフ」に焦点を当てて調査を実施した。医師から紹介を受け、同意が得られた老年期うつ病者にナラティヴインタビューを実施した。研究参加者は、19名の老年期うつ病者(男性7名、女性12名)であり、年齢は73.7±5.6歳であった。得られたデータをRiessman(2008)のナラティヴ研究法に基づいて分析した結果、12のサブテーマと4のテーマが導き出された。テーマ1【罪悪感と後悔】サブテーマ<過剰な罪悪感><未解決の課題への後悔><積み上げてきた功績の否定>、テーマ2【悲観】サブテーマ<身体や認知面の不安><死にたくなる><自己への関連づけ>、テーマ3【治療は無効】サブテーマ<自己の生き方との向き合いが必要><若い人には分からない>、テーマ4【愛する人や社会から必要とされる人でいたい】サブテーマ<家族に尽くしたい><いい人でいたい><がんばりすぎる><働いていたい>。老年期うつ病者の抑うつにつながるビリーフは、一般的なうつ病者のビリーフと違い、人生の統合という老年期の発達課題を反映したものであること、老年期の喪失体験を基盤としていることなどが特徴であった。また高齢者にとって、愛する人や社会から必要とされることは、Well beingのために重要なことであり、老年期うつ病者はこのような人や社会とのつながりのなかで回復するが、このビリーフが強すぎたり、老いに伴う喪失体験によって従来のような役割を担うことが困難になったりする状況では、葛藤や悲哀が大きくなることが考えられた。老年期うつ病者が社会の中で人間としての尊厳が満たされ、自己の生き方の肯定ができるような環境を創造していくことの重要性が示唆された。研究参加者の確保とデータ分析のプロセスで時間を要したため、治療的ケアプログラムの作成まで至らなかった。・今回明らかにした老年期うつ病者の抑うつにつながる「ビリーフ」について、学会発表ならびに論文投稿を行う。・老年期うつ病者の抑うつにつながる「ビリーフ」と、前回の研究課題であった「老年期うつ病者のレジリエンス」の知見を統合し、老年期うつ病者にとって有効な治療的ケアプログラムを作成する。・作成した治療的ケアプログラムをもとに、老年期うつ病者に介入を行い、効果を検証する。老年期うつ病者のナラティヴから創出する治療的ケアプログラムを開発するために、基盤知識として老年期うつ病者の「レジリエンス」を特定し、「レジリエンス」向上に寄与する治療的看護実践の指針の洗練化を行った。さらに、治療的ケアプログラムの開発に向けて、新たな知識を獲得するために、29年度は老年期うつ病者の「ビリーフ」に焦点を当てて調査を実施した。「ビリーフ」とは、Wright,L.M.(2009)によって提唱された概念であり、問題や苦悩をつくり続ける「苦しめるビリーフ」とそれらを緩和する「楽にするビリーフ」がある。うつ病者には、病気の悪化を導くメタ認知的な信念、すなわち「苦しめるビリーフ」があることが言われている。そこで、老年期うつ病と診断され、入院治療を受けている高齢者6名に対してインタビューを行い、抑うつにつながる「ビリーフ」を探求した。現在、追加の研究参加者を確保しながら、得られたデータの分析を進めている。結果として、老年期うつ病の発病時には「苦しめるビリーフ」によって支配される傾向にあるが、回復に伴って人生との対話が進み「楽にするビリーフ」が芽生えるという現象がみえてきた。抑うつにつながる「ビリーフ」には、老年期うつ病者が長年の生活の中で構築してきた勤勉さや責任感の強さなどの関連が考えられた。今後、分析結果を明確化し、老年期うつ病者の抑うつにつながる「ビリーフ」を緩和するための治療的ケア方法について検討していく。研究参加者の確保に時間を要し、インタビューの実施ならびに分析作業に遅れが生じた。

老年期うつ病者の抑うつにつながるビリーフは、一般的なうつ病者のビリーフと違い、人生の統合という老年期の発達課題を反映したものであること、老年期の喪失体験を基盤としていることなどが特徴であった。また高齢者にとって、愛する人や社会から必要とされることは、Well beingのために重要なことであり、老年期うつ病者はこのような人や社会とのつながりのなかで回復するが、このビリーフが強すぎたり、老いに伴う喪失体験によって従来のような役割を担うことが困難になったりする状況では、葛藤や悲哀が大きくなることが考えられた。老年期うつ病者が社会の中で人間としての尊厳が満たされ、自己の生き方の肯定ができるような環境を創造していくことの重要性が示唆された。研究参加者の確保とデータ分析のプロセスで時間を要したため、治療的ケアプログラムの作成まで至らなかった。研究参加者数の追加とデータ分析を進め、老年期うつ病者の「ビリーフ」を緩和するための治療的ケア方法について検討する。さらに、現在と研究結果と先行研究で明らかとなった老年期うつ病者の「レジリエンス」向上に寄与する治療的看護実践の指針を統合し、老年期うつ病者のナラティヴから創出する治療的ケアプログラムを構築していく。・今回明らかにした老年期うつ病者の抑うつにつながる「ビリーフ」について、学会発表ならびに論文投稿を行う。・老年期うつ病者の抑うつにつながる「ビリーフ」と、前回の研究課題であった「老年期うつ病者のレジリエンス」の知見を統合し、老年期うつ病者にとって有効な治療的ケアプログラムを作成する。・作成した治療的ケアプログラムをもとに、老年期うつ病者に介入を行い、効果を検証する。研究参加者数が予定していた人数よりも少なかったため、データ起こしのための費用で繰り越しが生じた。繰り越し分は、30年度分と合わせて、データ起こしならびに成果発表のための費用として使用する。研究参加者の確保とデータ分析に時間を要し、年度内に学会発表ならびに論文作成ができなかったため。次年度は、学会発表の旅費及び論文翻訳料に使用予定である。
プロテインキナーゼCと直接相互作用するLIM及びRINGタンパク質の解析

先に我々は、亜鉛フィンガーであるLIM及びRINGドメインの多くが、細胞の増殖、分化、癌化及びアポトーシスに関係するプロテインキナーゼC(PKC)と直接相互作用する機能ドメインであることを見いだした。本研究では、新規のPDZ-LIMタンパク質ENH及び新規のRING-IBRタンパク質RBCK1の細胞内での役割をPKC等のプロテインキナーゼ群との相互作用を通して解析を行った。その結果、心筋細胞においてENHはPDZドメインを介してZディスクに局在し、LIMドメインを介してcPKC(PKCサブタイプ:α、β、γ)をリクルーティングして心肥大化機構に関与すること、また神経細胞においてはLIMドメインを介してカルシウムNチャネルとcPKCを同時にリクルーティングして同チャネルのConductivity制御に関係していることが明らかになった。また、RBCK1はプロテインキナーゼ群と相互作用をする転写因子であると同時に、ユビキチンリガーゼE3として機能する「1分子2機能タンパク質」であることが判明した。さらに、同じRING-IBRファミリーに属する若年性パーキンソン病原因遺伝子産物Parkinや原癌遺伝子産物であるBRCA1やPMLも同じ活性を有することが判明した。今後は「1分子2機能」の意義を細胞レベルから検討する必要がある。
高分子ブロック共重合体を鋳型とするメソ細孔材料とナノ粒子の創製とその機能発現

局分子ブロックコポリマーのミクロドメイン構造を鋳型として、高分子微結晶を成長させることに成功した。この1,4-ポリブタジエン-b-1,4-ポリイソプレンジブロックコポリマー(PB-b-Pl)を水素添加して得られたポリエチレン-b-ポリエチレンプロピレンジブロックコポリマー(PE-b-PEP)を鋳型に用いた。プレカーサーポリマーであるポリブタジエンとポリイソプレンのマイクロストラクチャーはそれぞれ96.4%と89.1%であった。また分子量はPB-b-Pl全体が44.2kg/mol、PBが21.3kg/mol、分子量分布は1.06と1.05だった。また、ポリブタジエンの重量分率は52wt.%であり、平衡状態においてラメラ状ミクロドメインを有していた。このミクロドメイン構造を鋳型として高分子微結晶を成長さた。言い換えるとミクロドメインの構造の大きさ(数十ナノメートル)で分散された微結晶(微粒子)を作成した。条件によっては、結晶がミクロドメイン構造を破壊して成長することがあるという事も知られているので、結晶が大きく成長しないように制御することが必要となった。このため、まず結晶の成長機構を精査するためその測定装置(小角・広角X線散乱/小角光散乱またはDSC(示差走査型熱量計)同時測定装置)を制作し、結晶化のごく初期の誘導期の観察を行った。結晶化のごく初期の弱い散乱を観察するために、大型放射光実験施設(高エネルギー加速器研究機構放射光共同利用実験施設ビームライン9C)を利用した。これにより、結晶化初期における構造形成機構を明らかにすることができた。この結果を利用して微結晶(微粒子)の作成に成功した。高分子ブロックコポリマーのミクロドメイン構造は海(マトリックス)/島(ドメイン)構造と見なせる。目的の第1はミクロドメイン構造から、選択的に1成分を除去する方法を確立することである。島を除去すればメソ細孔材料が得られ、海を除去すればナノ粒子が得られる。第2の目標として、予めミクロドメイン構造を配向させておくことにより、異方的なメソ細孔の作成を行える。第3に、実際に作成した試料の機能発現を試みる。メソ細孔は分離膜または反応場として応用し、ナノ粒子は充填剤または触媒としての応用を検討する。さらに、ナノ粒子をコア-シェル型の2重構造の球とすることも容易であるが、この場合、内核を反応場として利用することも可能であると期待される。これを用いて、ナノ・シリカゲルの作成を試みる。この目標の中で平成13年度は、ブロック共重合体/添加材料が構成する階層構造から一成分を、分解除去し、メソ細孔材料/ナノ粒子を作成することを試みた。添加材料としてSiO_2のゾルを用いた。ブロック共重合体のコアシェルミセルの中に、ゾルを選択的に可溶化させ、ブロック共重合体の1成分の中に「閉じ込める」ことに成功した。この、構造の確認は大型放射光施設(財団法人・高輝度光科学センターSpring8ビームライン40B2/45XU、および、高エネルギー加速器研究機構・Photon Factoryビームライン15A/10C/9C)を用いて、小角X線散乱測定により確認を行った。また、同時に、これらの構造を透過型電子顕微鏡を用いて観察した。
急性心臓死例における細胞内小器官のCaイオン濃度の変動について

急性心臓死のモデル実験として除草剤パラコートおよびグラモキソンをラットなどの実験動物に投与し、心、肺、肝、腎などの細胞内小器官(ミトコンドリア,マイクロソーム)におけるカルシウムイオン濃度の変動がどのように機能に影響をもたらすかを検討し、以下のような成績を得た。(1)急性のパラコート(グラモキソン)が心臓毒として作用することが明らかになった。(2)【Ca^(++)】の取り込みはATPに依存し、肝および肺のマイクロソームにおける【Ca^(++)】の取り込みは抑制されたが、心では明らかな抑制はみられなかった。(3)ATP依存の【Ca^(++)】の取り込みに重要な働きをすると考えられているマイクロソームのMg-ATPareの活性測定を行ったところ、肝、肺、心のマイクロソームMg-ATPaseの活性は抑制されなかった。(4)ミトコンドリアでは、ATPaseの活性が上昇する。(5)パラコートによる膜の脂質過酸化の上昇が見られたが、これは酸素供給が十分な場合にはみられたが、低酸素状態ではMADの増加として検出できる程度にはおこらなかった。(6)パラコートは肝、腎の細胞膜を傷害する。とくに腎において細胞内【Ca^(++)】の蓄積がみられた。(7)急性心臓死別の心筋についても同様の成績が得られている。とくに機能面では、動物実験において、心拍数の著明な抑制として表現されることが推定された。
固定化酵素を用いたダイオキシン類、環境ホルモン、残留農薬の分解浄化法の開発研究

ダイオキシン類や環境ホルモンなどによる環境汚染が大きな問題となっている。しかし、未だ実用的な浄化法は見出されていない。本研究では、天然から選抜したダイオキシン分解菌からの粗酵素をゲル包括剤で固定化した固定化酵素及び粗酵素を用いて、環境中に放出されダイオキシン類、環境ホルモン、残留農薬を分解して浄化する方法の開発を試みた。(1)ダイオキシン分解菌からの固定化酵素、粗酵素によるダイオキシン類などの分解:固定化酵素のゲル包括剤濃度が分解に及ぼす影響を解明すると共に、ゲル包括剤の酵素保持能も解明した。そして、この結果を基に粗酵素から固定化酵素を調製した。この酵素を用いて、土壌中のダイオキシン類(TCB,PCDD/Fs)、環境ホルモン(DDT)、残留農薬(リンダン)を浄化する方法を開発した[各々の分解率:TCB(80%,95%、30,60日処理、PCDD/Fs(65%,30日処理)、DDT(65%,30日処理)、リンダン(45%,30日処理)]。さらに、この固定化酵素を基に酵素賦活化剤をも含有させた二重膜を持つ固定化酵素も作製した。その酵素により分解率は低いものの、ダイオキシン類や環境ホルモンが分解できた。また、粗酵素を用いた処理法でも固定化酵素の場合と同様にダイオキシン類等が分解されることを見出した。(2)固定化酵素、粗酵素を用いたバイオリアクターによるダイオキシン類等の分解:固定化酵素を分解剤とするバイオリアクターを用いることにより、ダイオキシン類(TCB,PCDD/Fs)を短期間で分解浄化できる方法を開発した[TCB分解率:65%(72時間)、PCDD/Fs分解率:60%(TEQ換算)(72時間)]。このリアクター処理法は、土壌処理法に比べ分解速度が5倍速くなった。この処理法は環境ホルモン、残留農薬の分解浄化もできる。(3)ダイオキシン分解菌および固定化酵素、粗酵素による焼却灰中のダイオキシン類の分解:焼却灰はアルカリ性であり、粗酵素の至適pH(pH4.5)が異なるため、ダイオキシン類の分解(約30%)は起こるものの、その分解には多量の酵素が必要であることが判明した。また、固定化酵素によるダイオキシン類の分解では焼却灰中の多量の無機塩類のため、ダイオキシン類は殆ど分解されなかった。しかし、ダイオキシン分解菌を分解剤として用いる、焼却灰浄化法を開発した。この方法により、焼却灰中のダイオキシン類が30日間の処理で40%(TEQ換算)分解できた。都市ゴミ焼却炉等から環境中に放出されたダイオキシン類や環境ホルモン等の環境汚染が大きな社会問題となっている。しかし、未だ実用的な除去法は見出されていない。

本研究では、天然から選抜したダイオキシン分解菌から抽出した粗酵素を包括剤で固定化した固定化酵素および粗酵素自身を用いて、環境中に放出されたダイオキシン類、環境ホルモン、残留農薬に汚染された土壌などを分解浄化して、元のきれいな環境に修復する方法を研究開発することを試みた。(1)ダイオキシン分解菌から抽出した粗酵素を固定化した固定化酵素によるダイオキシン類等の分解:粗酵素を包括剤で包括した固定化酵素を調製し、これを用いて土壌中の高濃度のダイオキシン類[(TCB(コプラナーPCBの一種、2,8-DCDD)およびダイオキシン汚染土壌中のダイオキシンを分解浄化する条件を見出した(各々30日処理、分解率約50%)。また、TCB汚染土壌を粗酵素で分解する時の条件も明らかにした(60日処理、分解率約30%)更に、ダイオキシン汚染土壌を粗酵素で分解浄化する条件も見出した(30日処理、約40%)。また、土壌中の環境ホルモン(DDD)を固定化酵素および粗酵素で分解できる条件も見出した(各々30日処理、分解率約15,30%)。更に、土壌中のリンダン、DDTなどの残留農薬も分解できる条件も明らかにした(各々30日処理、分解率約40,60%)。なお、DDD,DDE,リンダン,DDTの固定化酵素により短期間での分解条件についても検討中である。(2)固定化酵素及び粗酵素を用いたバイオリアクターによるダイオキシン類等の分解:固定化酵素を用いたバイオリアクターにより、TCBを短期間(72時間)で分解浄化できる条件を見出すとともに(分解率約50%)、撹拌速度の調節により分解率は更に向上することも見出した(分解率約1020%向上)。また、固定化酵素によるTCBの分解メカニズムも明らかにした。ダイオキシン汚染土壌も短時間で分解できる条件も見出した(分解率約50%)。(3)固定化酵素および粗酵素を用いた焼却灰中のダイオキシン類の分解:粗酵素により焼却灰中のダイオキシン類を約30%分解できることを明らかにした(2472時間処理)。なお、固定化酵素による焼却灰の分解については検討中である。(4)固定化酵素の包括剤及び包括法の検討:粗酵素を包括剤(アルギン酸)で固定化したもの固定化酵素の安定性が高く、分解率も高かった。しかし、他の包括剤(κカラゲナン)で包括した固定化酵素は、ダイオキシン類を分解したが、分解率はアルギン酸の場合よりも低かった(アルギン酸の約30%)。他の包括剤について検討中である。ダイオキシン類や環境ホルモン等による土壌汚染などが大きな社会問題となっている。しかし、未だ実用的な浄化法は見出されていない。本研究では、天然から選抜したダイオキシン分解菌から抽出した粗酵素をゲル包括剤で固定化した固定化酵素および粗酵素を用いて、環境中のダイオキシン類、環境ホルモン、残留農薬を分解してこれらにより汚染された土壌などをその現場での処理で浄化する方法を研究開発することを試みた。(1)ダイオキシン分解菌からの固定化酵素、粗酵素によるダイオキシン類等の分解:粗酵素を固定化する際のゲル包括剤の濃度が分解に及ぼす影響を調べ、最適ゲル濃度を明らかにした。そして、この条件により粗酵素をゲル包括剤で固定化して固定化酵素を調整した。この酵素を用いて、土壌中の高濃度のダイオキシン類[TCB(コプラナーPCBの一種)]を分解浄化できる方法を開発した。また、環境ホルモン(DDT)、残留農薬(リンダン)に汚染された土壌もこの処理法により、効率的に分解浄化できることを見出した[DDT(65%、30日処理)、リンダン(45%、30日処理)]。さらに、粗酵素を用いてダイオキシン類(2,8-DCDD,2
量子・ランダムスピン系のモンテカルロシミュレーション

ランダムネスが相転移や臨界現象に及ぼす効果は興味ある研究対象で、本研究の目的は、大規模なモンテカルロシミュレーションにより、量子・ランダムスピン系に関する精度の高い情報を得ると同時に、理論解析をおし進めることにあった。2年間にいくつかの問題を扱ったが、主な3つの成果に絞って報告する。第1に、ユニバーサル有限サイズスケーリングという問題を取り扱い、その存在を2次元イジングモデルの場合に示すと共に、境界条件依存性を考察した。特に、格子の縦横比とゆがんだ(tilted)周期境界条件の場合の有限サイズスケーリングの関係を調べ、ある縦横比とtilt比をもつ格子と他の異なる縦横比とtilt比をもつ格子の有限サイズスケーリングの関数が同形になることを見出した。第2に、3成分保存系の秩序形成過程の研究に、交換モンテカルロ法を適用することを試みた。通常の方法では深く急冷した場合にはダイナミクスが非常に遅くなり、成長の後期過程における法則の解析がむずかしくなるが、交換モンテカルロ法を適用すると速いドメイン成長を得て、ドメインの特徴的な長さの成長則が1/3乗則に従うことを見出した。第3に、ずり流動場中の相分離の問題をスピンモデルで取扱う新しいシミュレーション手法を開発した。この手法は非常に高速であるばかりでなく、ミクロなモデルに基づいている、従来の方法では調べられない熱ゆらぎ効果を調べられる、など数多くの利点がある。さらに、ずりによる構造因子の異方的な時間変化を解析する有効な手法を開発し、その有効性を確かめた。種々のランダム性が相転移や臨界現象に及ぼす効果は興味ある研究対象である。本研究の目的は、大規模なモンテカルロシミュレーションを行うことにより、量子・ランダムスピン系に関する精度の高い情報を得ると同時に、純理論的解析をおし進めることにある。本年度の研究課題として、まず3次元ランダム磁場イジングモデルの相転移の研究を取り上げた。主にモンテカルロ法を用いて3次元ランダム磁場イジングモデルを調べたが、ランダム系特有の長い緩和時間の問題を軽減するため、モンテカルロの過程として大局的なスプンフリップを取り入れ、またmultispin codingなどのコーディングの工夫を凝らした。ヒストグラム法を応用し、有限サイズスケーリングを用いてデータを解析して、転移温度、種々の臨界指数を評価した。これまでの報告より精度の良い臨界指数の評価値を用いて臨界指数の間のスケーリング則の検証を行った。次に、ユニバーサル有限サイズスケーリングという問題を取り扱った。最近、Hu et alが、2次元のパーコレーション問題に関して、この問題を論じた。我々は、イジングモデルを例に、彼らの議論を拡張して、種々の格子の有限サイズ系の臨界点近傍の状態方程式が2つのスケーリング振幅を選ぶことによりユニバーサルになること、さらに秩序パラメータの分布関数にこの考えを拡張できることを示した。また、ユニバーサル有限サイズスケーリングは、通常の格子系のスピン系だけでなく、ペンローズ格子のような準周期性しか持たない格子上のスピン系についても成立することを示した。昨年度に引き続き、ユニバーサル有限サイズスケーリングという問題を取り扱った。本年度は特にユニバーサル有限サイズスケーリング関数の境界条件依存性を詳細に考察した。2次元イジングモデルを例に、縦横比の異なる正方格子の有限サイズスケーリング関数をモンテカルロシミュレーションにより調べた。周期境界条件を課した系について縦横比を変えた場合の依存性と、ずらした(tilted)境界条件を課した異なる縦横比の系のスケーリング関数の間に特別な関係があることを見出した。また、3成分保存系の秩序形成過程の研究に、最近福島-根本により提案された交換モンテカルロ法を適用することを試みた。これは温度の異なる複数の系を同時に取扱う拡張アンサンブルの方法であり、遅いダイナミックスが問題となる系でも速い時間発展が期待できる。

実際に3状態ポッツモデルの秩序形成過程において、深く急冷した場合にも速いドメイン成長を得た。交換モンテカルロ法のダイナミックスは単純ではないものであるにもかかわらず、ドメインの特徴的な長さの成長則が1/3乗則に従うことを見出した。
改正まちづくり3法下における、まちづくりの担い手形成の都市間比較に関する研究

本研究は全国24地点を調査した都市間比較研究を通じて、まちづくりの担い手形成=中心市街地活性化の過程を示した。これらに共通するものとして、土地の所有と利用の分離を適切に行うことで、土地の利用者=まちづくりの担い手が生み出されている事が明らかになった。本年度は、今後のまちづくり担い手形成過程の都市比較を行うためのプレ調査として、熊本市の商店街のエリアマネジメントの試み、徳島市の中心市街地活性化の活動、徳島県佐那河内村のまちづくり活動、長浜市のまちづくり活動への参与観察を行った。また、全国的なまちづくりの動向を把握するために、東京のまちづくり(東京駅周辺再開発、隅田川の水辺空間をいかしたまちづくり、下北沢、高円寺、品川宿)、富田林・寺内町(伝統的建造物保存地区)のまちづくり、東海市太田川駅前再開発(とれたてマーケット『どんでん広場』)、金沢市のまちづくり、群馬県沼田市の沼田商店街のまちづくり、香川県高松市のまちづくり活動の視察を行った。まちづくりの担い手が既存の地権者である場合や、地権者でない場合もあるが、いずれにせよ、まちづくりが積極的に動いている場合、地権者の信託を受けたまちづくり組織をつくり、そこが主体になることで、土地の流動化を促進させ、多様なまちづくりの担い手を生み出している様子が見いだされた。今後は、地域特性をふまえて、それぞれの地域において、地権者の信託をうけるまちづくり組織の成立要因を探ることで、地域活性化を可能にするまちづくりの担い手形成の分類と一般化を試みたい。本年度は、現在のまちづくりの担い手形成過程の状況を把握するために、前年度より引き続き、「熊本市の商店街のエリアマネジメントの試み」、「徳島市の中心市街地活性化の活動」、「徳島県佐那河内村のまちづくり活動」、「長浜市のまちづくり活動」への参与観察を行った。日本のまちづくりの問題点として、普遍化しモデル化するよりは、その個別特徴を協調するために、他地域への水平展開が弱い点が指摘されるが、熊本市でのエリアマネジメントの試みは、小倉、長崎においても展開される状況が生まれ、予備調査を行った。来年度は、九州地区での熊本、小倉、長崎でのまちづくりの担い手の都市間比較研究を行う予定である。また、前年度にも調査を行った、「群馬県沼田市の商店街のまちづくり」、「香川県高松市のまちづくり」の視察を行った。沼田市では一部の商店街では自主的なプランの元に再開発を進める動きが立ち上がり、高松市の丸亀町商店街では、A街区に引き続きB街区の開発が進んでおり、継続的なまちづくり活動が見られた。全国的なまちづくりの動向把握のために、東京圏では、「舎人ライナー開設により再開発が進むと思われる荒川区・足立区西部地区」、「墨田区が進めている墨田マイスター・3M運動のまちなか美術館」、「浅草六区周辺のまちづくり」、「日本最大の長さを誇る戸越銀座商店街」、「TBSの再開発により活気を呈している赤坂商店街」、「創造都市を掲げ芸術による地域再生を行っている横浜市が行っている黄金町バザール(横浜市中区初音町、黄金町、日ノ出町周辺の都市再生)」、大阪圏では、「現在再開発が進んでいる北浜三越百貨店跡」、「上方落語の定席小屋である繁昌亭の建設などにより、全国の商店街の中でも成功事例のひとつと言われている天神商店街」の視察を行った。当初は、改正まちづくり3法の成功事例である青森市、富山市への聞き取り調査を計画していたが、九州地区のまちづくり活動が活発になったために、本年度も引き続き、熊本を中心とした九州地区のまちづくり活動の調査(福岡・北九州)を中心に進めた。その代わりに、青森市、富山市同様、改正まちづくり3法の成功事例である高松市の丸亀商店街への聞き取り調査を進めた。また、本年度も、現在のまちづくりの担い手形成過程の状況を把握するために、これまで継続して行っている、「熊本市の商店街のエリアマネジメントの試み」、「徳島市の中心市街地活性化の活動」、「長浜市のまちづくり活動」への参与観察を行った。加えて、新たなまちづくり会社が設立された札幌市、創造都市で注目されている横浜市、地域通貨(アトム通貨)により全国展開を志向している早稲田商店街など、新しい動きをしている注目地域への聞き取り調査を行った。また、これまで継続した参与観察を行っている長浜の事例を、9月12日に開催された計画行政学会にて「まちづくり組織による中心市街地再生-長浜型まちづくりにおけるコモンズの形成過程」というテーマで、報告を行った。本年度の新たな試みとして、これまで都市部のまちづくりの担い手形成と都市再生のダイナミズムにのみ注目していたが、地域社会学会第34回のシンポジウムに参加し、近年注目されている、北川フラム氏による越後妻有トリエンナーレによるアートを用いた中山間村のまちづくりにも、土地の所有と利用の分離を基本としたダイナミズムが根底にあることが見出された。また、このダイナミズムは、アメリカのまちづくり会社(Community development corporation)とも共通する点があると考え、7月18日の地域社会学会研究例会で報告した。本成果は、来年度発行予定の『地域社会学会年報』に掲載される予定である。
耳音響放射を用いた聴覚的注意の推定

耳音響放射が聴覚的注意の影響によって変化するかどうかを確かめるために,音刺激の音圧レベルや周波数,時間変化,音列の呈示パターンを操作した刺激を用いて耳音響放射の測定を行なった。研究の結果,注意と直接関係する耳音響放射の特性変化を見つけることはできなかった。しかし,耳音響放射には,刺激入力後に即時的に現れる成分と,ある程度の時間遅れをもって現れる成分とが混合して含まれており,高次の脳内処理による遠心性の制御は,その処理にかかる時間分の遅れを持って蝸牛のふるまいに影響を与えることが示唆された。本研究の目的は,音が入力された時に耳から自発的に音が放射される耳音響放射を測定することで,聴取者の注意を客観的に推定することが可能かどうかを検討することである。第一年度には,非常に小さな音圧である耳音響放射を精密測定するための測定装置を構築した。装置の接続方法,フィルタの係数,加算処理といった信号処理方法を検討することで,音圧レベルで20から30 dBと非常に小さな耳音響放射を観測することが可能になった。この装置を使って,音圧や周波数,呈示パターンの異なる音を呈示し,入力音による耳音響放射の変化を観測した。その結果,耳音響放射の非線形な成分が,音圧や周波数によって変化することがわかった。また,耳音響放射には,発生機序の異なる複数の成分が含まれており,単純に耳音響放射の全体の大きさを見るだけでなく,時間・周波数領域における変化を精密に観測する必要があることも示された。耳音響放射が何に起因して発生しているのかはまだ完全に解明されておらず,今回の結果は,複雑な耳音響放射の発生メカニズムを解明する手がかりになると考えられる。一方で,入力音の呈示パターンを変えても,同じ音に対する耳音響放射は変化しないこともわかった。次年度に行う聴覚的な注意に関する実験では,単純に同じ音を繰り返すだけでなく,様々な音を組み合わせて注意を誘導し,その変化を観測する必要がある。注意を加味しない場合の耳音響放射の結果から,同じ音を呈示した時に耳音響放射の音響特徴が変化したとすれば,それが刺激の呈示パターンによる影響ではなく,注意の誘導による変化であると結論づけるための基礎が確立された。研究計画書に示した耳音響放射の測定装置の構築は問題なく終了し,すでに実験を始めている。また,入力音の特徴を変化させた際の耳音響放射の変化を観測することで,これまで考えられてきた耳音響放射の発生メカニズムよりも複雑な処理機構が,耳音響放射によって明らかにできる可能性を示唆する興味深い結果も得られている。そのため,おおむね順調に進展していると自己評価した。本研究の目的は,音が入力された時に耳から自発的に音が放射する耳音響放射を測定することで,聴取者の注意を客観的に推定可能かを検討することである。第二年度には,第一年度に構築した装置を用いて,呈示音の時間特性や時間パターンを変化させた音を呈示した時に発生する耳音響放射を録音し,音響特性の分析を行った。第一年度の成果では,耳音響放射には発生機序の異なる複数の成分が含まれていることがわかっている。そこで,これまでの耳音響放射の研究で用いられているような,全体の音圧レベルではなく,耳音響放射音の時間パターンに注目して分析を行った。その結果,呈示音と耳音響放射音の立ち上がり,立ち下がり時間差の分析によって,(1)呈示音の周波数が増加することで,耳音響放射音の立ち上がり・立ち下がり時間が遅れる,(2)遅れ時間は,蝸牛遅延による遅れ時間の二倍よりも長い,ことがわかった。この結果から,(1)蝸牛における物理的な遅れ時間(蝸牛遅延)との対応が良いことから,耳音響放射が蝸牛内の基底膜振動と強い関連がある,(2)耳音響放射は,呈示音の周波数に対応した基底膜振動の最大振幅点からの単純な反射成分ではない,といえる。呈示音による基底膜の振動によって神経系が賦活し,その情報が中枢にいたる途中もしくは中枢からの遠心性フィードバックが働くことで耳音響放射が発生するために,耳音響放射音の遅れ時間は,蝸牛遅延による遅れ時間+フィードバック経路分の遅れ時間になると考えられる。このフィードバック経路にかかる遅れ時間を詳しく分析することで,聴覚的注意によるフィードバック時間の短縮・延長効果を測定できる可能性がある。まず,研究計画書にもある通り,様々な音環境において耳音響放射を測定し,注意と耳音響放射との関連性について検討するためのデータベースを構築する。平成27年度の結果から,当初は予想していなかった,発生機序の異なる複数の成分が耳音響放射に含まれている可能性が示唆されたため,単純に耳音響放射を一つの現象として捉えて分析するのではなく,含まれる成分一つ一つの変化を細かく分析していくこととする。

そのための信号処理技術についてはすでに初年度から新たに検討を始めており,研究計画書に記載した単純なスペクトル形状よりも詳細な音響特徴を発見できると考えている。耳音響放射の特徴と聴覚的注意の関係性のモデル化については,当初は単純に結果を基にした現象観察的なモデルを想定していた。しかし,こちらについても,複数成分の変化を個別に分析することで,聴覚のメカニズムにより深く関係したモデルを構築できる可能性がある。今後は,聴覚末梢から脳にかけての上行性の処理と脳から聴覚末梢にかけての下行性の処理に関連付けられるようなモデルの構築を目指す。聴覚心理学平成27年度は,当初に予想していなかったような結果が表れており,慎重に研究を進めるために,実験装置の構築や初動実験の実施に注力した。そのため,学会発表が少なく旅費に残額が生じた。国内会議中心に発表する予定であったが,新規性の高い結果が得られそうなため,国際会議への投稿を視野に入れて積極的に成果の発表を行う。そのための旅費や投稿費用として使用する。