hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミクロゲル星型ポリマーの精密架橋空間制御:高選択的ミクロゲル核機能場の創成

本研究では、ミクロゲル星型ポリマーの核架橋空間を精密に制御し、高選択的なミクロゲル核機能場を創出することを目的とした。ここでは、核に導入する架橋剤やモノマーの設計に着目して機能性星型ポリマーを合成し、以下の成果を得た。(1)イオン性架橋ミクロゲル星型ポリマー:pH応答分解性(2-1)親水性PEGミクロゲル星型ポリマー:色素取り込み・放出、相間移動触媒(2-2)インプリントPEGミクロゲル星型ポリマー:核へのサイズ・形状の記憶(3)金属錯体担持型ミクロゲル星型ポリマー触媒:リビングラジカル重合(4)金属錯体担持不斉ミクロゲル星型ポリマー触媒:不斉還元本研究では、ミクロゲル星型ポリマーの核架橋空間を精密に制御し、高選択的なミクロゲル核機能場を創出することを目的とした。(1)イオン性架橋ミクロゲル星型ポリマー:pH応答分解性(2-1)親水性PEGミクロゲル星型ポリマー:色素取り込み・放出、相間移動触媒(2-2)インプリントPEGミクロゲル星型ポリマー:核へのサイズ・形状の記憶(3)金属錯体担持型ミクロゲル星型ポリマー触媒:リビングラジカル重合(4)金属錯体担持不斉ミクロゲル星型ポリマー触媒:不斉還元1.金属イオンテンプレートを用いた架橋網目空間制御星型ポリマーの合成と機能ナトリウムイオンとポリエーテルスペーサー有するジビニル化合物をトルエン中で撹拌し、クラウンエーテル類似のナトリウムテンプレート内包環状ジビニル化合物(架橋剤)を合成した。このテンプレート架橋剤を用い、リビングラジカル重合により直鎖状枝ポリマーを結合し、ナトリウムイオンをテンプレートとしてミクロゲル核に導入した「ナトリウムイオンテンプレート星型ポリマー」を直接合成した。さらに、メタノール再沈殿により、このテンプレート分子を除去し、ナトリウムイオンの形状・サイズを空孔としてミクロゲル核に記憶させた「テンプレート空孔型インプリント星型ポリマー」を合成した。得られたポリマーは、核をナトリウムイオンによりインプリント化していない星型ポリマーと比べ、カリウムイオンに対しナトリウムイオンを6倍選択的に取り込むことが分かった、以上から、鋳型となるテンプレート分子を架橋時に存在させることで、その鋳型の形状やサイズをミクロゲル核に記憶することができ、ナノレベルで架橋網目空間を精密制御できることが分かった。2.金属錯体担持型ミクロゲル星型ポリマー触媒によるリビングラジカル重合ルテニウム錯体を用いたリビングラジカル重合により核にルテニウム錯体を担持させた星型ポリマーを直接合成後、核内残存オレフィン及びハロゲンを連続的に水素化し、さらに水溶性リン化合物による配位子交換で核内ルテニウムを除去することで、ミクロゲル核にリン配位子を多数有する「リン配位子空孔型星型ポリマー」を合成した。ここに、ルテニウムシクロペンタジエニル型錯体を導入し、メタクリル酸メチルのリビングラジカル重合触媒として用いたところ、従来の低分子ルテニウム錯体と比べ、活性と制御性が向上した。さらに、生成ポリマーとの相分離を利用した、簡便な触媒リサイクルも達成した。1.相補的相互作用を用いた官能基位置配向制御星型ポリマーの合成と機能非共有結合性のイオン結合は、溶媒のpHにより可逆的に結合を生成及び切断できる。そこで、イオン結合など極性官能基に耐性のあるルテニウム触媒によるリビングラジカル重合を用い、直鎖状枝ポリマーをイオン性自己組織化ジビニル化合物(架橋剤)で架橋することで、核に切断可能なイオン結合を導入した星型ポリマーの合成を検討した。実際、長鎖PEGを有する塩素型マクロ開始剤をメタクリル酸と2級ジアミンによりイオン結合させたジビニル化合物で架橋すると、pHに応じて分解可能な星型ポリマーをone-potで簡便に収率よく(>75%)得ることができた。これは、従来のポリイオンコンプレックスミセルとは異なった新規pH分解可能型ポリマーとして大変興味深く、今後pH分解性を利用することで、各種応用展開や、従来困難であったミクロゲル核の構造や特徴を解明することが可能と期待できる。2.キラル配位子モノマーを用いた金属錯体担持不斉星型ポリマー触媒星型ポリマーのミクロゲル核は、架橋構造を有するにも関わらず、周囲を多数の溶解性枝ポリマーで覆われているために完全に溶解し、一方で外界から隔離されたナノサイズの空間であるため、この核空間を触媒反応場として用いることは大変興味深い。そこで、ルテニウム触媒によるリビングラジカル重合により、不斉ジアミン配位子存在下、直鎖状枝ポリマーを架橋させることで、Ru触媒をミクロゲルに直接導入すると同時に、one-potで不斉Ru錯体含有ミクロゲル星型ポリマー触媒を合成した(収率一90%)。得られた星型ポリマーは、核内不斉Ru錯体に由来するUV並びにCDスペクトルを示した。また、この星型ポリマー触媒を用いたケトンの不斉還元反応も検討した。
児童虐待防止を担う保健師の困難感の解明に基づいた支援能力向上プログラムの開発

本研究は、子ども虐待に携わるうえで保健師が感じる困難の実情とその関連要因について明らかにすることを目的としている。平成28、29年度は、文献検討を行い、その結果をもとに保健師が支援を行ううえで感じる困難の実情に関する50項目からなる質問紙を作成した。そして、全国の保健所、市町村に勤務する保健師を対象に調査を行った。3年目となる平成30年度は、この質問紙調査にて得られたデータの分析を進めた。保健師の困難感の因子構造を確認するために因子分析を行った結果、親、家族への支援や虐待を受けた子どもへの支援、さらに関係機関との連携など6つの因子が抽出された。さらに、こうした困難感に関連する要因について検討するために、保健師の属性に着目し因子との関連について分析を行った。その結果、保健師の経験年数や携わった事例数、研修受講経験などによって因子の項目得点に差があることが明らかとなった。子ども虐待に関する保健師の研修ニーズについては、昨年度より詳細に分析を進めており、親への関わり方や支援、事例検討、関係機関との連携などの内容が抽出され、保健師が必要とする研修の内容は多岐にわたることが示された。研修ニーズを分析した結果については、子ども虐待に関する学会にて発表を行った。今後は、分析結果を統合して、保健師の経験年数や携わった事例数、研修の受講経験などによる困難感の特徴および研修へのニーズなどを反映した支援の内容について検討を進めていく。当初の計画では、これまでに得られたデータの分析を完了し、その結果をもとに支援内容を検討する予定であった。しかし、因子分析および関連要因の検討を行い、自由記載内容の質的な分析を詳細に進めていく過程で時間を要したため、分析結果を統合し支援内容を検討することへの着手が遅れた。今後の推進方策として、これまでに本研究で得られたすべての分析結果を統合し、保健師の属性による困難感の特徴および研修へのニーズ等を反映した支援内容をまとめるために、子どもの虐待に携わった経験のある保健師、保健師教育の専門家等と協議を行い、内容の検討を進めていく。そして、最終年度となる今年度は、これまでの研究成果をまとめて報告書を作成する。全国の児童相談所における児童虐待相談対応件数が増加しているなか、虐待防止に携わっている専門職への支援は重要である。本研究は児童虐待に携わる保健師が抱える困難感を解明し、保健師の支援能力向上のためのプログラムを開発することを目的としている。研究初年度である平成28年度は、保健師が児童虐待に携わるなかで経験した困難についての文献検討を行い、その結果を基に保健師の困難感を解明するための質問紙の原案を作成した。国内の文献を対象に文献検討を行った結果、保健師が感じる困難の内容として、「保健師としての責任」、「子どもの支援」、「家族への関わり、支援」、「部署の体制」、「情報収集」、「関係機関との連携」が抽出された。保健師は児童虐待に携わっていくなかで、子どもや家族への関わりや支援においてだけでなく、他機関との連携など様々な局面において困難を感じていることが示された。一方、こうした保健師の困難感に関連する要因について分析を行っている文献は少なく、十分には明らかにされていなかった。そのため、困難感に関連する要因については、児童虐待に携わる他の専門職を対象とした先行研究についての検討も行った。保健師の困難感を解明するための質問紙の原案は、文献検討の結果を基に測定項目を構成した。今後は、作成した質問紙原案について内容の妥当性を高めるために、臨床現場で児童虐待に携わった経験がある保健師、さらに保健師教育の専門家等からスーパーバイズを受けて検討を重ねて、質問紙を完成させる。平成28年度は、文献検討を行いその結果を基に質問紙の原案を作成して、ほぼ予定通りに進んでいるため。本年度は、全国の保健師を対象に子ども虐待に関した支援を行ううえで感じている困難の実情および困難感に関連する要因を明らかにするための質問紙を作成し、調査を実施することを目標に進めた。平成28年度に行った文献検討を基に作成した調査項目からなる質問紙の原案について、子ども虐待に携わった経験がある保健師および保健師教育の専門家からスーパーバイズを受けて検討を重ねた。その後、保健師10名を対象にプレテストを実施し修正を加えて、質問紙を完成させた。調査内容は、対象者の属性(性別、年齢、所属機関、保健師経験年数、役職、所属機関の保健師人数、虐待に関する研修の受講経験等)、子ども虐待に関した支援を行ううえで感じる困難の実情に関する50項目、支援に対するニーズについてであり、無記名で回答を求めた。調査は、全国から無作為に抽出した保健所、市町村において子ども虐待に携わっている保健師を対象に質問紙を配布し、郵送にて回収を行った。対象となった保健師が希望する研修内容について、主な内容としては事例検討を望む意見が多く、困難な事例への対応についての研修希望が多かった。その他には、関係する諸機関との連携方法、親への関わり方および支援、子どもへの支援、虐待が子どもに及ぼす影響、関係する法律や制度、緊急度の判断、保健師としての役割等があり、保健師が希望する研修内容は多岐に及んでいた。今後、さらに調査データの分析を進めていく。平成29年度に計画していた質問紙の作成および全国の保健師を対象とした調査を実施できた。

平成28、29年度は、文献検討を行い、その結果をもとに保健師が支援を行ううえで感じる困難の実情に関する50項目からなる質問紙を作成した。そして、全国の保健所、市町村に勤務する保健師を対象に調査を行った。3年目となる平成30年度は、この質問紙調査にて得られたデータの分析を進めた。保健師の困難感の因子構造を確認するために因子分析を行った結果、親、家族への支援や虐待を受けた子どもへの支援、さらに関係機関との連携など6つの因子が抽出された。さらに、こうした困難感に関連する要因について検討するために、保健師の属性に着目し因子との関連について分析を行った。その結果、保健師の経験年数や携わった事例数、研修受講経験などによって因子の項目得点に差があることが明らかとなった。子ども虐待に関する保健師の研修ニーズについては、昨年度より詳細に分析を進めており、親への関わり方や支援、事例検討、関係機関との連携などの内容が抽出され、保健師が必要とする研修の内容は多岐にわたることが示された。研修ニーズを分析した結果については、子ども虐待に関する学会にて発表を行った。今後は、分析結果を統合して、保健師の経験年数や携わった事例数、研修の受講経験などによる困難感の特徴および研修へのニーズなどを反映した支援の内容について検討を進めていく。当初の計画では、これまでに得られたデータの分析を完了し、その結果をもとに支援内容を検討する予定であった。しかし、因子分析および関連要因の検討を行い、自由記載内容の質的な分析を詳細に進めていく過程で時間を要したため、分析結果を統合し支援内容を検討することへの着手が遅れた。平成29年度は、作成した質問紙原案について専門家のスーパーバイズを受けて、質問紙を完成させる。研究者が所属する大学の倫理審査委員会に研究計画を申請し承認を得た後に、保健師への質問紙調査の実施を予定している。保健師の困難感に関する項目の因子分析を行い、困難感の特徴を明らかにするとともに、保健師の属性との関連についても検討する。これらの結果をもとに、子ども虐待に携わる保健師への支援プログラムの開発を行う。調査結果をまとめて、学会で発表する。今後の推進方策として、これまでに本研究で得られたすべての分析結果を統合し、保健師の属性による困難感の特徴および研修へのニーズ等を反映した支援内容をまとめるために、子どもの虐待に携わった経験のある保健師、保健師教育の専門家等と協議を行い、内容の検討を進めていく。そして、最終年度となる今年度は、これまでの研究成果をまとめて報告書を作成する。文献検討において分析対象となった文献の複写に関する費用が、当初の計画より少額であったため。(理由)質問紙の送付に要する準備を効率よく行うことができ、そのための人件費が予定より少額となった。(使用計画)研究成果を学会で発表するための旅費および参加に必要な経費として使用する予定である。次年度使用額が生じた理由研究結果を国際学会で発表するにあたり研究者2名が参加する予定であったが、諸事情により1名の参加となったため、次年度使用額が生じた。次年度の使用計画研究結果を学会で発表するための旅費および学術論文として投稿するために必要な費用としての使用を計画している。
新たな磁界計測法に基づく金属物体の位置推定および画像化に関する研究

本研究は、新たに提案した計測原理による埋設金属物体の非破壊検査技術の開発(正確な位置推定、埋設物の画像化)を目的として、今年度は以下の内容を実施した。・試作した精密実験装置を用いた実験的に位置推定精度を検討した。現状の空心型コイルを用いる場合、深さ40mmまでの鉄筋を誤差4mm以内で推定可能である。しかし、深い鉄筋の検出ではSNが悪いことやさらに深い鉄筋を推定するためには、印加磁界強度を強くしなければいけないことが分かった。・印加磁界強度を上げるために、コイルに鉄心を用いた場合の影響について有限要素法を用いたシミュレーションを行った。この結果、鉄心を用いることにより印加磁界は約4倍増えることが分かった。この結果、検出される信号は十数倍増えることが分かった。しかし、実験結果とシミュレーション結果では、30%程度の誤差があり、更なる検討が必要である。・有限要素法を用いて、ダブル配筋の推定の検討を行った。実際の建築現場で利用されるダブル配筋の状態を調べ、シミュレーションによる検討を行った。実際の利用条件では、2つの鉄筋の深さの違いが大きく、浅い鉄筋の信号に深い鉄筋の信号が埋もれて判別が困難であった。理論的には、ダブル配筋の推定が可能であるため、今後適応可能範囲を検討する必要がある。・昨年度、第2世代の検出コイルとして、新たに提案したインピーダンス計測法による、高い感度を有するコイル(コイルのQが高い)を開発した。その結果、簡易的なコンクリートモデルならびに実際の建築物の床スラブに類似したコンクリートモデルにおいて、埋設された鉄筋と銅線によるインピーダンスの増加、鉄筋による位相の進み、銅線による位相の遅れが確認できた。これにより、埋設された鉄筋と配線の検出が可能であり、さらに位相により両者の弁別が可能であることが分かった。本研究は、新なに提案した計測原理による埋設金属物体の非破壊検査技術の開発(正確な位置推定、埋設物の画像化)を目的として、今年度は以下の内容を実施した。・本提案手法は、従来一意に位置決定が不可能であったコンクリートなどに埋もれた金属物体を三角関数を用いた簡易な方法で一意に位置決定を行えるものである。そこで、初めに提案した原理の検証を目的として、簡易型実験システムを作成し、実験的に検討した。この結果、埋設金属の正確な位置推定が本原理により実現可能であると判断できた。・鉄筋コンクリートを摸擬した試験体において、作成した簡易型実験システムを用いて、位置推定を行い、誤差の原因を検討した。その結果、印加磁界の周波薮や強度、さらに計測面の傾斜角度に大きく依存することが分かった。また、測定時のコイル設置位置の精度が誤差に大きく影響することが分かった。・磁界印加用コイルと磁界検出用コイルのもっとも単純なモデルによる磁界解析を行い、コイルの形状の検討を行った。この結果は、七分な成果が得ちれていないため、引き続き次年度も実施する。・現状では、深さ40mm程度までの鉄筋を誤差5mm以内で推定可能であることが実験的に分かった。・今後は、印加磁界の強度を上げることや磁界印加用コイルと磁性界検出用コイルの解析を行い、より深い金属物体の推定と誤差の低減を試みる。また、精度の高い計測が可能な実験システムの構築を行う。・前年度試作した簡易型実験システムを用いた実験結果から推定誤差の主要因が、コイルの設定時の位置誤差と小さな角度による原理的な誤差であることが分かった。したがって、コイルの設定位置を0.5mm単位で移動できる実験装置(精密実験装置)を作製した。・試作した精密実験装置を用いて、鉄筋深さ位置の推定実験を行い、引き続き最適な形状の磁界印加コイルと磁界検出コイルの設計・製作を行った。また、この設計の際、コイルによる磁界分布の解析のために、有限要素法を用いた磁界分布の解析プログラムの作成も殆めた。現状では、深さ40mm程度までの鉄筋を誤差4mm以内で推定可能であることが実験的に分かった。・さらに、第2世代の検出コイルとして、新たに提案するインピーダンス計測法による、高い感度を有するコイル(コイルのQが高い)を開発した。この原理は、コイルの共振現象を用いて高感度化するとともに、コイルの作り方を工夫することによりコイルのQ値が200を超えることが可能となり、超高感度化につながった。この結果、鉄筋のみでなく、電源などの銅線の位置推定も可能になることを実験的に示した。・実際の鉄筋コンクリート構造物に近いモデルを作成した。そして、新たに作成した高Qを持つコイルを用いて鉄筋および銅線の位置推定を行った。この結果、深さ50mm程度の鉄筋は十分に検出可能であることが分かった。さらに、深さ30mm程度の銅線も位置推定可能であることが分かった。しかし、このモデル実験より、近接する鉄筋の影響が大きいことが分かった。したがって、今後分解能が高い高感度のコイルの設計製作が必要不可欠であることが分かった。この問題を解決し、実際の現場に利用できる非破壊検査装置の開発を目指す。

本研究は、新たに提案した計測原理による埋設金属物体の非破壊検査技術の開発(正確な位置推定、埋設物の画像化)を目的として、今年度は以下の内容を実施した。・試作した精密実験装置を用いた実験的に位置推定精度を検討した。現状の空心型コイルを用いる場合、深さ40mmまでの鉄筋を誤差4mm以内で推定可能である。しかし、深い鉄筋の検出ではSNが悪いことやさらに深い鉄筋を推定するためには、印加磁界強度を強くしなければいけないことが分かった。・印加磁界強度を上げるために、コイルに鉄心を用いた場合の影響について有限要素法を用いたシミュレーションを行った。この結果、鉄心を用いることにより印加磁界は約4倍増えることが分かった。この結果、検出される信号は十数倍増えることが分かった。しかし、実験結果とシミュレーション結果では、30%程度の誤差があり、更なる検討が必要である。・有限要素法を用いて、ダブル配筋の推定の検討を行った。実際の建築現場で利用されるダブル配筋の状態を調べ、シミュレーションによる検討を行った。実際の利用条件では、2つの鉄筋の深さの違いが大きく、浅い鉄筋の信号に深い鉄筋の信号が埋もれて判別が困難であった。理論的には、ダブル配筋の推定が可能であるため、今後適応可能範囲を検討する必要がある。・昨年度、第2世代の検出コイルとして、新たに提案したインピーダンス計測法による、高い感度を有するコイル(コイルのQが高い)を開発した。その結果、簡易的なコンクリートモデルならびに実際の建築物の床スラブに類似したコンクリートモデルにおいて、埋設された鉄筋と銅線によるインピーダンスの増加、鉄筋による位相の進み、銅線による位相の遅れが確認できた。これにより、埋設された鉄筋と配線の検出が可能であり、さらに位相により両者の弁別が可能であることが分かった。
チタン酸化物とのヘテロ接合を用いた銅酸化物の光キャリア注入電子相制御の研究

銅酸化物単膜試料(La1-xSrxCuO4)、チタン酸化物単膜試料(TiO2)、その二つのヘテロ接合試料において光ポンプ・テラヘルツプローブ分光を行った。銅酸化物単膜試料においては光照射によって過渡的に超電導状態が壊れ、その回復に数十ピコ秒かかることを見出した。TiO2単膜試料においては光照射によってDrude応答が現れることを見出した。ヘテロ接合試料においては光キャリア注入による超電導状態の出現は観測されなかった。これを観測するためにはドーピング濃度が極力制御されたヘテロ接合試料を用いて、4 Kまで冷却可能なオプティスタットを用いて実験を行う必要があることがわかった。本研究では、チタン酸化物と銅酸化物のヘテロ接合を利用した光キャリア注入によって、新規な光誘起絶縁体ー金属転移、金属ー超伝導転移の実現と光誘起相の電子構造の解明を目指した。25年度においては、24年度にパルスレーザー堆積法によって作成した4種のヘテロ接合試料に対して光キャリア注入の実験を行った。試料はLa1-xSrxCuO4 (LSCO): x< 0.01(ノンドープ試料), x=0.055, 0.08, 0.125の4種のドーピング濃度とチタン酸化物(TiO2)とのヘテロ接合試料である。試料x= 0.08のヘテロ試料においては、ヘテロ接合を利用したホールのみの注入によって、ホールドーピング濃度を上昇させ、光キャリア由来の超電導が発現することが期待された。しかしながら、光キャリア注入による金属ー超伝導転移は観測されなかった。光キャリアドープで変調できる濃度Δxは0.01に満たないことがおもな原因であると考えられる。0.01程度のドーピング濃度の変調で金属ー超電導転移を起こさせるためには、相図上で、ちょうど金属相と超電導相の際にあるサンプルを用意する必要があるが、これはサンプル作成上非常に困難であることが推察される。また光キャリアの注入と同時に一部の電子とホールが再結合することによって温度上昇が生じることも光キャリア注入による超電導相の発現を妨げる一つの原因であると考えられる。以上より、光キャリア注入による超電導状態の発現を目指すには、ドーピング濃度が極力制御されたヘテロ接合試料を用いて、4 Kまで冷却可能なオプティスタットを用いて実験を行う必要があることがわかった。本研究では、チタン酸化物と銅酸化物のヘテロ接合を利用した光キャリア注入によって、新規な光誘起絶縁体ー金属転移、金属ー超伝導転移の実現と光誘起相の電子構造の解明を目指している。24年度においては、実験に用いる4種の試料をパルスレーザー堆積法によって作成した。それぞれ、銅酸化物単膜試料(La1-xSrxCuO4 (LSCO): x< 0.01(ノンドープ試料), x=0.055, 0.08, 0.125の4種のドーピング濃度)、銅酸化物とチタン酸化物(TiO2)とのヘテロ接合試料(単膜の場合と対応した4種のドーピング濃度)、チタン酸化物単膜試料である。此等を可視・赤外領域における吸収スペクトル測定によって評価し、試料が正しく作成されていることを確認した。さらに銅酸化物単膜試料についてはテラヘルツ時間領域分光を行い、テラヘルツ領域の複素光学伝導度を評価した。ただし、x=0.08の試料は極低温において超電導を示す濃度であるが、熱伝導型のクライオスタットを用いる範囲では、テラヘルツ分光においては超電導相の確認が困難であることが判明した。この解決は今後の課題である。さらに銅酸化物単膜試料およびチタン酸化物単膜試料に対して光ポンプ・テラヘルツプローブ分光を適用した。銅酸化物においては、光励起によって瞬時に超電導相が破壊されることを確認し、その回復に数ps要することが分かった。チタン酸化物においては光キャリアによる過渡的なDrude的な応答がテラヘルツ領域において検出された。この結果を研究代表者の所属する研究室で既に行われていた光ポンプ・赤外プローブ分光の結果と比較することで、TiO2におけるDrude的な応答は、フォノン散乱の影響を強く受けていることを見出した。この結果は学会で発表し、論文を執筆中である。また構築した測定系の一部を用いた結果も論文発表した。24年度の計画は大きく分けて下記の5項目であった。それらは、(1)試料作製、(2)可視・赤外領域における吸収スペクトル測定、(3)テラヘルツ時間領域分光による超電導相の確認、(4) LSCO単膜のポンプ・プローブ分光、(5)TiO2単膜のポンプ・プローブ分光、である。此等は(3)を除いてすべて達成されたため、上記の評価を与えた。

計画どおり25年度は(6) LCO/TiO2およびLSCO/TiO2ヘテロ接合薄膜のポンプ・プローブ分光を行う。ただし前項で上げた:(3)テラヘルツ時間領域分光による超電導相の確認、においては、x=0.08の試料は極低温において超電導を示す濃度であるが、熱伝導型のクライオスタットを用いる範囲では、テラヘルツ分光においては超電導相の確認が困難であることが判明した。この原因として、熱伝導型タイプでは、試料の冷えにむらが生じていたことが考えられる。そこで、冷媒を直接試料に接触させるタイプのクライオスタットを新たに測定系に導入し、超電導相のテラヘルツ光を用いた検出を試みる。これにより超電導を示さないx=0.055のドープ濃度のヘテロ試料に対して光ホール注入を行うことにより生じた超電導相の検出に備える。該当なし
寄生原虫におけるプロスタグランジン合成酵素の分子生物学的解析と医薬品開発への応用

我々は、リーシュマニア症の病原寄生虫であるLeishmania majorやシャーガス病の病原寄生虫であるTrypanosoma cruziが、哺乳類の代謝系とは薬剤感受性の異なるプロスタグランジン(PG)生合成系を持つことを発見した。そして、L.majorのPGF_<2α>合成酵素のcDNAをクローニングし、大腸菌を用いて遺伝子組換え型酵素の発現と精製を行なった。その結果、本酵素が、我々が既に同定したアフリカ睡眠病の病原寄生虫であるT.bruceiのPGF_<2α>合成酵素と同じアルド・ケト還元酵素遺伝子ファミリーに属する分子量34,000蛋白質であり、T.bruceiのPGF_<2α>合成酵素に対する抗体に対して免疫交差性を示すことを見い出した。そして、RT-PCRとウェスタンブロット法を用いて、本酵素はL.major、L.donovani、L.tropica等の旧世界リーシュマニアには存在するが、L.mexicanaやL.amazonensis等の新世界リーシュマニアには存在しないことを証明した。さらに、大腸菌を用いて発現したT.bruceiのPGF_<2α>合成酵素の結晶化に成功し、大型放射光施設SP-ring8でのX線回折データの収集を行ない、2.6Å分解能の結晶構造を決定した。その結果、本酵素の全体構造は、アルド・ケト還元酵素遺伝子ファミリーに共通に認められるTIMバレルであるが、触媒部位付近は非常に特徴的な構造を持つことを明らかにした。さらに、T.cruziのPGF_<2α>合成酵素の精製とcDNAクローニング、および、大腸菌を用いた遺伝子組換え型酵素の発現と精製を行なって、本酵素が旧黄色酵素遺伝子ファミリーに属する分子量42,000のフラビン蛋白質であることを証明した。
宗教文化教育の教材に関する総合研究

本研究によって現代における宗教文化教育にとって教材のオンライン化がきわめて有効であることが示された。本科研のウェブサイトを利用して、研究の結果得られた成果を公開した。すなわち宗教文化教育のための基本文献の解説、宗教文化に関わる世界遺産のデータベース、映画と宗教文化に関わるデータベース、そして宗教文化教育に有用な日本の博物館に関するデータベースである。国際フォーラムの開催、多くの大学の教員が参加した研究会を通して、宗教文化教育はグローバル化が進行する世界において大きな課題となっており、それに対する取り組みがそれぞれの国の宗教文化を基盤にして行われていることが明らかになった。(1)宗教文化教育の教材に関する文献資料・データの収集:基本的文献、DVD等を収集し、その目録を作成した。(2)教材のウェブ公開に関する研究:世界遺産と宗教、映画と宗教文化に関するデータベースを作成し、オンラインで公開した。2011年11月12日には、第1回の宗教文化士の資格試験に際し、各会場で受験生に宗教文化についてどのような学習を行ったか等のアンケート調査を行った。11月23日、12月4日には、研究会を開催し、その調査結果の検討を行った。インターネットを利用して学習する学生が多く、HPを活用した教材の発信の必要性が確認された。(3)国外における教材調査:2011年10月16日(日)に、国際研究フォーラム「デジタル映像時代の宗教文化教育-開かれたネットワークによる取り組み」を国学院大学日本文化研究所と共催で開催し、国外における宗教文化教育の教材に関する情報を得た。今回はイギリスにおける宗教文化教育の教材のうち、日本の宗教文化を紹介する教材の現状についての報告を得た。ニュージーランドでは、遠隔地の学生向けのE-Learningの授業が増えており、そのバックアップ体制の整備が進んでいるという報告も得た。(4)研究会の開催:2012年2月26日に、研究分担者、連携研究者とともに天理教の月次祭と教団本部、天理参考館を見学し、教材研究、授業実践の参考とした。午後には「宗教文化教育の教材研究会」を開催し、3人の発表者が宗教文化教育の教材の利用等に関する発表を行い、これをもとに参加者で討議を行った。宗教社会学の授業運営、学生の宗教調査、宗教文化の授業におけるデジタルメディアの利用などをテーマに討議をし、教員間の情報共有の必要性の確認されるとともに、ステレオタイプ化などデジタルメディアを利用する上での注意点や、学生のみで調査を行う上での留意点などが明らかにされた。1.宗教文化教育の教材に関する文献資料・データの収集: 2013年6月30日と11月10日に実施された宗教文化士の資格認定試験に際し、前年度に引き続き各会場で宗教文化を学ぶ際に参考とした教材についてのアンケート調査を行った。入門書とともに、より具体的な知識の活用に参考となる教材を求めていることが分かった。教材のデータベース化はほぼ完了し、最終年度に公開する準備を行った。2.教材のウェブ公開に関する研究:すでに構築しているオンライン教材データベースをスマートフォン・アプリを通じて利用できるようにした。先行的に「世界遺産と宗教文化」「博物館と宗教文化」の2つを利用可能とした。3.国外における教材調査:2013年9月に米国のボストンにおいてボストン美術館を訪問し、展示資料に含まれている宗教文化について調査した。ハーバード大学日本文化研究所の研究員とともにボストンにあるキリスト教科学の本部を調査し、近代のキリスト教系教団に関する参考資料を収集した。フランスの宗教文化教育については、2014年3月に日仏会館主催の公開討論会等を通じ、フランスのライシテ研究の第一人者であるボベロ教授と井上順孝が意見を交わし、教材の開発について今後の協力について議論した。4.研究会の開催:宗教文化教育の教材についての情報と、これを大学の講義において活かしていくための具体的方法について意見を交換する研究会を開催し、学生が宗教文化について自習するためのe-learning教材の作成に向けた作業を開始した。2014年2月13日には「日常生活と宗教文化ー戒律をめぐる問題を中心に」をテーマに國學院大學日本文化研究所と共催で国際フォーラムを開催した。英国のイプグレイブ教授が基調講演し、日本に在住するユダヤ教、イスラム教、ジャイナ教の信者が発題者となり、研究会メンバーと討議を行った。1.宗教文化教育の教材に関する文献資料・データの収集:収集した文献を精査し、「宗教文化を学ぶための基本書案内」を作成し、オンラインで公開した。2012年6月24日と11月11日に実施された宗教文化士の資格試験に際し、各会場で宗教文化を学ぶ際に参考とした教材についてのアンケート調査を行った。7月15日と12月2日の研究会で、その調査結果の検討を行ったが、宗教文化について学ぶ基本書についての情報が不足していることが確認された。2.教材のウェブ公開に関する研究:オンラインで公開中の「世界遺産と宗教」、「映画と宗教文化」のデータベースの内容をさらに充実させた。あらたに「博物館と宗教文化」のデータベースを作成し、公開した。

3.国外における調査:國學院大學研究開発推進機構日本文化研究所と共催で、2012年9月29日に国際研究フォーラム「宗教文化教育の射程ー文学と美術をめぐってー」を開催し、アメリカの研究者から、国外における日本文学と宗教に関する授業の方法と教材に関する情報や、アニメと宗教文化との関わりについての情報を得た。8月31日には北京における国際会議で日中の宗教文化教育について議論した。4.研究会の開催:2012年度は、「宗教文化教育の教材研究会」を3回開催した。2012年4月15日に、東洋文庫ミュージアムを訪問し、博物館の教材としての利用の参考とした。また、同日の研究会では、宗教社会学の授業実践や、宗教学概論の授業構築について参加者で討議を行った。2012年12月2日には、國學院大學において研究会を開催し、青山学院大学のキリスト教文化教育の現状について報告を受け、主に宗派教育と宗教文化教育の関係について参加者で討議した。2012年12月22日には、龍谷大学龍谷ミュージアムにおいて「宗教文化教育の教材研究会」を開催した。同ミュージアムを見学し、副館長を交え討議を行った。2014年度は以下の4つの研究目的を掲げたが、それぞれについて研究実績の概要は次の通りである。(1)宗教文化教育の教材の刊行:4年間の研究によって収集・整理、さらに分析された宗教文化教育の教材について、教員や学生が利用しやすい形態にまとめ、『宗教文化教育の教材開発』として2015年2月に刊行した。「宗教文化教育のための基本文献」、「世界遺産と宗教文化」、「博物館と宗教文化」、「映画と宗教文化」の項目に整理し、それぞれについて教材とその概要を紹介した。DVDを付録として、オンライ教材との連携を図った。(2)教材のウェブ公開に関する研究:本科研のホームページにおいて、世界遺産と宗教文化に関するデータベースを作成し、解説、写真を掲載するとともに、グーグルマップと連携させて宗教文化と関わりの深い世界遺産を地図上に示すシステムを構築した。同様に、宗教文化の理解に資する映画、宗教文化について学べる国内の博物館のデータベースも作成し、映画に関しては関連する都市、また博物館については所在地を地図上に示した。これらはいずれも宗教文化教育に関心をもつ大学教員及び学生をはじめ、誰もがオンラインで自由に利用できるシステムである。(3)国外における教材調査:2014年5月に中国の北京、鄭州、西安の調査を行った結果に基づき、現代中国の宗教文化に関する画像、動画資料を収録した。(4)研究会の開催:イギリスおよびアメリカの研究者を招いて、欧米における博物館を宗教文化教育に際してどのように利用していくかについて国際フォーラムを開き、意見を交換した。学生をともなった教団調査などを踏まえつつ、宗教文化教育の具体的方法についての研究会を数度開催した。これらの研究成果は論文として公刊した。26年度が最終年度であるため、記入しない。宗教社会学
産地試験設定を伴うミズナラのフェノロジーの地理的変異に関する研究

9大学11演習林において,平成810年度の3年間,各演習林で選抜した母樹についてのフェノロジー観察を行った.また,各演習林で収集・配布されたミズナラ,コナラおよびクヌギの種子を用い、11全演習林において産地試験地造成を行った.さらに,産地試験地に育成した産地・母樹毎の実生苗について,フェノロジー観察を行った.具体的な内容は下記の通りである.1.母樹フェノロジーの観察:開葉,開花,着葉,着花,着果について,目視による測定と写真撮影による記録を行うとともに,樹冠下に設置しているリター・トラップに捕捉された落葉,落花,落果の数・量等を計測した.また,環境要因として気温測定も継続して行った.2.産地試験地の造成:北大(雨竜・和歌山),山形大,筑波大,東大(北海道・秩父),東京農工大,静岡大,京大(上賀茂),鳥取大,九大(福岡)の11演習林において,ミズナラ,コナラ,クヌギの種子を用い,産地試験地の造成を行った.3.産地試験地実生苗のフェノロジー観察:産地試験地に育成した苗木について,個体毎の発芽,着葉量等について計測し,さらに葉色の変化を葉緑素計(ミノルタSPAD-502)を用いて定量的に計測した.また,環境要因として気温測定も継続して行った.以上の計測結果に基づき,母樹については計測地点間におけるフェノロジカルな特性を,また,産地試験については産地間におけるフェノロジカルな特性を比較,検討し,成果報告書として取りまとめを行った.9大学11演習林において,平成810年度の3年間,各演習林で選抜した母樹についてのフェノロジー観察を行った.また,各演習林で収集・配布されたミズナラ,コナラおよびクヌギの種子を用い、11全演習林において産地試験地造成を行った.さらに,産地試験地に育成した産地・母樹毎の実生苗について,フェノロジー観察を行った.具体的な内容は下記の通りである.1.母樹フェノロジーの観察:開葉,開花,着葉,着花,着果について,目視による測定と写真撮影による記録を行うとともに,樹冠下に設置しているリター・トラップに捕捉された落葉,落花,落果の数・量等を計測した.また,環境要因として気温測定も継続して行った.2.産地試験地の造成:北大(雨竜・和歌山),山形大,筑波大,東大(北海道・秩父),東京農工大,静岡大,京大(上賀茂),鳥取大,九大(福岡)の11演習林において,ミズナラ,コナラ,クヌギの種子を用い,産地試験地の造成を行った.3.産地試験地実生苗のフェノロジー観察:産地試験地に育成した苗木について,個体毎の発芽,着葉量等について計測し,さらに葉色の変化を葉緑素計(ミノルタSPAD-502)を用いて定量的に計測した.また,環境要因として気温測定も継続して行った.以上の計測結果に基づき,母樹については計測地点間におけるフェノロジカルな特性を,また,産地試験については産地間におけるフェノロジカルな特性を比較,検討し,成果報告書として取りまとめを行った.本年度(平成8年度)は,9大学11演習林において,ミズナラ及びコナラ成木のフェノロジー調査,観察木近傍における温度環境調査を開始し、さらに産地試験のための種子の採取と各研究担当者への分配を行い,これによる産地試験地の造成を行った.具体的な内容は以下の通りである.1.観察木の選定:北大(雨竜,和歌山),東大(北海道,秩父),山形大,筑波大,農工大,静岡大,京大,鳥取大,九大の各演習林において,フェノロジーを観察するミズナラあるいはコナラの成木3個体以上を選定し,胸高直径,樹高を測定した.2.フェノロジーの観察:平成57年度科研・試験研究(A)「森林地域における酸性雨等地球環境モニタリング体制の確立」により得られている成果「観測調査法の再提案・森林樹木のフェノロジー」に基づき,78月からフェノロジーの観察を開始した.各観察木下に,落葉,落花,落果量等を計測するためのリター・トラップ,及び温度環境を計測するための温度記録計の設置を行った.観察とリター回収は12回/週の頻度で行い,気温は1時間ごとの計測を行った.なお,九大では天空写真による観測を試行的に開始した.3.種子の採取と分配-産地試験地の造成-:観察木から種子(ドングリ)を採取し,産地試験造成に供するため,各担当者への分配を行った.本年度は,北大(和歌山),山形大,筑波大,東大(秩父),京大,鳥取大において,充実した種子が採取できたが,他の演習林では凶作のため採取・分配が不可能であった.各演習林において,分配された種子を播種し,産地試験地の造成を行い,発芽以降のフェノロジー調査のための準備を完成させた.本年度(平成9年度)は,9大学11演習林において,昨年度(平成8年度)からの継続調査として,各演習林で選抜した母樹についてのフェノロジー観察を行った.また,昨年度にミズナラ,コナラ種子が不作であった演習林では種子の採取を行い,各演習林へ配布し,産地試験地造成を行った.さらに本年度から,産地試験地に育成した産地・母樹毎の実生苗について,フェノロジー観察を開始した.具体的な内容は下記の通りである.

1.母樹フェノロジーの観察:昨年度と同様に,開葉,開花,着葉,着花,着果について,目視による測定と写真撮影による記録を行うとともに,樹冠下に設置しているリター・トラップに捕捉された落葉,落花,落果の数・量を計測した.また,環境要因として気温測定も継続して行った.2.種子の採取と分配-産地試験地の造成-:本年度は北大(中川・雨竜・和歌山),筑波大(八ケ岳),東大(秩父),東京農工大(大谷山,草木),静岡大(上阿多古),京大(上賀茂),鳥取大(蒜山,熊谷),九大(福岡)の各演習林において採取されたミズナラあるいはコナラの種子を用い,各大学に新たな産地試験地を造成した.3.産地試験地実生苗のフェノロジー観察:昨年度に分配された種子を用いて育成した苗木について,個体毎の発芽,着葉量などについての観察を行い,さらに葉色の変化を葉緑素計(ミノルタSPAD-502)を用いて定量的に計測した.以上の計測結果についての中間打ち合わせを行い,測定方法について再検討し,特にリター・トラップ捕捉物の計測項目について修正を加え,観察・測定を継続している.本年度(平成10年度)は,9大学11演習林において,これまでの(平成8・9年度)継続調査として,各演習林で選抜した母樹についてのフェノロジー観察を行った.また,各演習林で収集・配布されたミズナラ,コナラおよびクヌギの種子を用い,11全演習林において産地試験地造成を完了した.さらに,産地試験地に育成した産地・母樹毎の実生苗について,フェノロジー観察を継続し行った.具体的な内容は下記の通りである.1.母樹フェノロジーの観察:開葉,開花,着葉,着花,着果について,目視による測定と写真撮影による記録を行うとともに,樹冠下に設置しているリター・トラップに捕捉された落葉,落花,落果の数・量等を計測した.また,環境要因として気温測定も継続して行った.2.産地試験地の造成:北大(雨竜・和歌山),山形大,筑波大,東大(北海道・秩父),東京農工大,静岡大,京大(上賀茂),鳥取大,九大(福岡)の11演習林において,ミズナラ,コナラ,クヌギの種子を用い,産地試験地の造成を完了した.3.産地試験地実生苗のフェノロジー観察:産地試験地に育成した苗木について,個体毎の発芽,着葉量等について計測し,さらに葉色の変化を葉緑素計(ミノルタSPAD-502)を用いて定量的に計測した.また,環境要因として気温測定も継続して行った.以上の平成810年度における計測結果を集計し,母樹については計測地点間におけるフェノロジカルな特性を,また,産地試験については産地間におけるフェノロジカルな特性を比較,検討し,成果報告書として取りまとめを行った.
再発乳がん患者のQOLを高めるためのサポートグループプログラムの開発に関する研究

1.再発乳がん患者のニーズ調査文献検討の結果に基づいて質問紙を開発した。この質問紙を用いて、基準((1)癌診断が告げられ、自分が乳癌に罹患し、且つ、再発していることを理解している、(2)心身の状態が質問紙を完成させることのできる状態にある)をみたす対象者35名に対して調査を行い、17名から回答を得た(回収率48.6%)。再発乳がん患者は、身体的心理社会的に様々なニーズをもつが、乳癌という病気について、および、乳癌の検査・治療・治療に伴う副作用とその予防・対処方法について強いニーズをもっていることが明らかになった。また、サポートグループの開催については、14名(82.4%)の者が参加に興味を示し、そのうち6名(35.3%)の者が参加を希望した。2.サポートグループプログラムの考案この結果等をもとに、以下のように再発乳がん患者に対するサポートグループプログラムを考案した。(1)目的:心身の問題に対する参加者自身の問題解決能力を高め、QOL向上を図る。(2)方法:情報提供と参加者による話し合いを1セッションとし、計4回のセッションで構成する。プログラムの評価は、プログラム開始前後および各セッション終了後に自己効力感尺度および自作の質問紙調査により行った。3.サポートグループプログラムの実施と評価第1回目は研究協力に同意した4名に対してプログラムを適用した。各セッションの評価は良好で、プログラム開催後の自己効力感得点は、対象者全員において下降した。一方、参加者の募集方法や情報提供の内容など検討すべき点が明らかになり、次回のプログラム適用にむけて修正を行った。第2回目は5名に対してプログラムを適用した。各セッションの評価は良好で、プログラム開催後の自己効力感得点は、5名中4名は下降し、1名は上昇した。一方、各セッションにおける情報提供と話し合いの時間の配分など、今後のプログラム適用にむけて検討すべき点が明らかになった。1.再発乳がん患者のニーズ調査1)質問紙の開発再発乳がん患者のニーズを明らかにするための指標を得る目的で文献検討を行い、その結果に基づいて質問紙を開発した。質問紙は、病気に関する項目4,検査・治療に関する項目13、日常生活に関する項目8、心理状態や人との関わりに関する項目17、利用できるサービス・資源に関する項目7、患者の属性およびサポートグループプログラムの開催に関する項目17、の合計66から構成した。2)調査の実施とサポートプログラムの考案質問紙を郵送する対象者の基準は、(1)癌診断が告げられ、自分が乳癌に罹患し、且つ、再発していることを理解している、(2)心身の状態が質問紙を完成させることのできる状態にある、であり、この基準すべてに該当する者を質問紙を郵送する対象者として選定した。対象者の選定は乳腺外来担当医師および乳腺外来担当看護師と共に行った。質問紙を郵送した対象者は35名で、そのうち17名から回答が得られた(回収率48.6%)。再発乳がん患者は、身体的、心理社会的に様々なニーズをもつが、乳癌という病気について、および、乳癌の検査・治療・治療に伴う副作用とその予防・対処方法について強いニーズをもっていることが明らかになった。この調査結果に基づいて、再発乳がん患者に対するサポートグループプログラムを考案している。1.再発乳がん患者に対するサポートグループプログラムの考案

平成15年度に実施した調査結果、および、文献検討の結果、乳腺専門医師・看護師からのアドバイス等をもとに、以下のように再発乳がん患者に対するサポートグループプログラムを考案した。プログラムの目的・目標は「心身の問題に対する参加者自身の問題解決能力を高め、QOL向上を図る」である。プログラムは4回のセッションから成り、週1回、連続して4回開催する。各セッションのテーマは、1回目:「乳がんの再発・転移までの体験を振り返る」、2回目:「再発後の治療法と副作用対策および日常生活の工夫」、3回目:「自分の気持ちをみつめ心を癒す」、4回目:「活用できる資源/サービスと有効な利用方法を知る」である。1回のセッションは120分(最終回は135分)であり、プログラムの目的・目標、話し合いのルールなどの説明に引き続いて、情報提供と参加者による話し合い(1回目は話し合いのみ)を行う。プログラムの評価は、プログラム開始前後および各セッション終了後のアンケート調査により行う。2.サポートグループプログラムの実施準備サポートグループプログラムの実施計画について、千葉大学看護学部倫理審査委員会から承認を得た。また、サポートグループファシリテータ育成プログラムに参加し研修を修了した。さらに、プログラム実施に際して必要な教材および物品の準備を完了した。3.サポートグループプログラムの実施今後は、施設に対して研究協力依頼を行い、考案したサポートグループプログラムを実施する予定である。平成1516年度に開発した再発乳がん患者に対するサポートプログラムを研究協力の得られた対象者に適用した。1.研究対象者(プログラム参加者)の条件研究対象者は、以下の条件をすべてみたす再発乳がん患者とした。(1)研究協力施設に現在通院している。(2)乳がんの診断を受けた時あるいは乳がんの治療を受けた後、乳房以外の他の臓器に転移・再発があると医師から話された。(3)120分のセッションに参加できる身体的状態である。(4)4回のセッションすべてに参加できる。2.研究対象者の募集方法研究対象者の募集方法は以下のとおりであった。上記1の条件をみたす再発乳がん患者が外来を受診した際に、本プログラムを紹介したパンフレットを医師から手渡してもらう。プログラム参加に興味を示した者に対して研究者が研究目的・方法、倫理的配慮等を説明し、研究協力に対して同意を得る。3.研究対象者の募集とプログラムの適用研究対象者の募集期間は平成17年7月から8月上旬までであり、4名が研究協力に同意した。これらの者に対してプログラムを適用した。4.プログラムの評価1)各セッションの満足度評価:全てのセッションにおいて、全員が「とても満足」或いは「まあ満足」と評価し、"自己流の対処方法が間違っていないことを確認できてよかった""普段あまり話せないことを話せてよかった"などの感想がよせられた。
胚中心B細胞におけるBCL-3およびBCL-3結合蛋白の機能解析

BCL-3結合蛋白は1770アミノ酸からなる新規なものであり、N末側にWalker型NTP結合配列を有し、そのNTP結合配列を含む領域は2 ́-3 ́cyclic nucleotide phoshodiestraseと、またC末端領域はミスマッチ修復に関与するMutS2ファミリーにみられるSmrドメインと相同性があることが示された。そこで、それぞれの領域を含むリコンビナント分子を作製し、種々の酵素学的活性に関して検討を行った。その結果、NTP結合配列を含む領域はATP加水分解活性を示すと共に、5 ́-polynucleotide kinase活性をもつことを明かにした。またATP結合活性を欠失した変異体は、BCL-3および転写コアクティベーターp300/CBPとの相互作用か弱くなることが示された。また、Smrドメインは酵母からヒトまで保存されたドメインであり、現在ミスマッチ修復に関与する酵素活性に関して詳細に検討を行っている。以上のことよりこのBCL-3結合蛋白はDNAの修復や組換え反応に関与することが示唆された。また前年度報告したように、BCL-3結合蛋白はp300/CBPとも相互作用すること、また最近p300/CBPが塩基除去修復に必要とされる酵素と機能的相互作用することか報告されたこと等を考えあわせると、BCL-3結合蛋白は転写活性化とDNA修復や組換えとの共役反応における接点となる分子である可能性が考えられた。また、胚中心B細胞の性質をもつヒト培養細胞株であるRamos細胞およびCL-01細胞を用い、BCL-3およびBCL-3結合蛋白が抗体のクラススイッチ組み換えや体細胞超変異等、転写と共役した遺伝子組み換え反応に関与するかどうか検討を行っている。ノックアウトマウス作製に関して、BCL-3結合蛋白遺伝子の破壊ES細胞が得られており、解析の準備を進めている。1.BCL-3結合蛋白のアミノ酸配列の決定配列を決定した結果、この蛋白は、1770アミノ酸からなる新規なものであった。またN末側にWalker型NTP結合配列を有し、そのNTP結合配列を含む領域は2′-3′cyclicnucleotide phoshodiestraseと、またC末端領域はミスマッチ修復に関与するMutS2ファミリーにみられるSmrドメインと相同性があることが示された。2.BCL-3との相互作用の生化学的解析欠失変異体を用いた、in vitro及びin vivoの解析より、上記NTP結合配列を含むN末側領域において、BCL-3と相互作用する事が示された。また、同様の解析により、N末側領域は転写コアクティベーターp300/CBPとも相互作用すること、さらにRNAに対して高い親和性を有することが明かとなった。また、C末側のSmrドメインはオリゴマー形成に関与することを示唆する結果が得られた。3.発現様式(組織および細胞内局在等)の検討各組織におけるmRNAの発現をノーザンブロット法により検討した結果、脳以外の組織で発現が検出された。特に胸腺、膵臓で高い発現が見られた。また、胎児においても高い発現が認められた。現在、遺伝子発現に対する影響を調べると共に、ノックアウトマウス作製の準備を進めている。また、胚中心形成過程において発現が誘導される遺伝子に関してBCL-3およびBCL-3結合蛋白の関与を検討している。
神経幹細胞生存因子の同定

近年、様々な研究によって神経幹細胞の維持・分化機構等の解明が進んでいるが、神経幹細胞の維持における生存機構についてはあまりよく分かっておらず、いわゆる生存因子とされるものも同定されていなかった。そこで本研究では、ストローマ細胞の一種であるPA-6の培養上澄がマウスES細胞由来および胎仔脳由来神経幹細胞の低密度培養下でのneurosphere形成を促進する活性を持つことを見出し、その活性分子の少なくとも1つと考えられるものを精製・同定した。近年、様々な研究によって神経幹細胞の維持・分化機構等の解明が進んでいるが、神経幹細胞の維持における生存機構についてはあまりよく分かっていない。いわゆる生存因子とされるものは同定されておらず、神経幹細胞の増殖を促進する成長因子である上皮成長因子(EGF),線維芽細胞成長因子(FGF),およびインスリン様成長因子(IGF)が結果的に生存・維持を促しているのではないかと考えられている。そこで、神経幹細胞の生存を促進する因子の探索を行った。我々は、これまで、ストローマ細胞であるPA6細胞の培養上清(PA6CM)が、低細胞密度下での生存を促進するタンパク質を分泌しているこ,とを見出しており、そのタンパク質の精製を試みた。まず、硫安沈殿による粗分画を試みたところ、その生存因子活性は35%硫安で塩析されたことから、比較的分子量の大きなタンパク質であることが予想された。次にこの活性のレクチン各種(ConA,LCA,RCA,WGA)およびヘパリンアフィニティーカラムへの結合を調べたところ、ConA,LCA,およびWGAへの結合が確認され、複合糖鎖を有する糖タンパク質であることが示唆された。また、特にLCAアフィニティーカラムを用いることによって高純度な精製が可能であることも明らかとなった。さらに、各種イオン交換カラムクロマトグラフィーを試みたところ、SP-セファロースカラムにより高度な精製が可能であることも明らかとなった。そこで、神経幹細胞の生存を促進する因子の探索を昨年度に引続き行った。我々は、これまで、ストローマ細胞であるPA6細胞の培養上清(PA6CM)が、低細胞密度下での生存を促進するタンパク質を分泌していることを見出しており、そのタンパク質の精製および同定を行った。前年度までに、PA6CMの糖タンパク質と考えられる目的活性成分が、硫安沈殿による粗分画、ConA,LCAなどのレクチンカラムやSP-セファロースカラムによって高度に精製できることを見出していた。そこで、これらのカラム精製を組合わせることによって(75%硫安沈殿→ConAアガロース→LCAアガロース2x→SP-セファロース)、大量のPA6CMより目的成分の高度精製を行ったところ、SDS-PAGEにおいて10種類のタンパク質バンドが確認された。これらのうち量的にLC-MS/MSによる質量分析が可能と思われる7種類のバンドについて実際に質量分析を行ったところ、2種類のタンパク質が同定された。現在、これらのタンパク質の神経幹細胞の生存促進活性の有無を検討中である。