hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幹細胞と細胞増殖因子とを利用した生体組織の再生誘導

本研究員は、熱脱水架橋コラーゲンスポンジに収着させたトランスフォーミング増殖因子β1(TGF-β1)が、スポンジの生体内分解に伴い徐放され、骨再生を促進することを報告してきた。この骨再生に影響する要因を検討するため、スポンジの熱架橋時間を変化させることによる生体吸収性の制御・スポンジの厚さを変化させることによる再生組織体積の制御・スポンジ調製時の凍結温度変化によりスポンジの孔のサイズを変化させることによる足場性の制御・生分解性高分子繊維との複合化や紫外線架橋の併用によるスポンジの物性制御を試みた。特に、生体吸収性制御の実験結果から、この材料による骨再生は、スポンジの生体吸収性、およびTGF-β1の徐放性のみに依存しないことが示された。他に寄与する要因として、スポンジへの熱架橋処理による細胞浸潤性への影響が考えられた。そこで、組織再生に関わると考えられる間葉系幹細胞のスポンジへの接着性を振盪培養系で、そして長期の材料への細胞浸潤性をマウス背部皮下移植系で評価した。その結果、熱架橋時間の増加に伴い、培養でも生体中でも細胞のスポンジへの浸潤性が低下していることが示された。こうしたデータの数値と骨再生の数学的関係付けを試みた結果、残存したスポンジ中の細胞数・TGF-β1の残存量・細胞の浸潤しうる深度の単純な積が最終的な再生骨の骨密度に近いプロフィールを示すことを見出した。この数式から求められる値の次元は、密度と一致する上、数式の各項は、組織工学の三要素とされている細胞・細胞増殖因子・足場に対応する。従来、これらの三要素は別々に評価が行われており、本研究は各要素間および組織再生の結果との関係を評価した最初の研究の一つであり、今後、組織再生に働く三次元の場(ニッチ)を理解・設計するために重要な知見を得ることができたと考えられる。組織再生を促す目的で、既に確立したコラーゲンスポンジ製チューブを用いた神経再生の系に、材料埋入手術中、骨髄由来間葉系幹細胞の播種を行った。しかし、神経伝導試験や組織学的評価において、有意な改善は見られなかった。また、コラーゲンチューブに神経成長因子(NGF)を含浸した試みでも、神経組織再生の有意な促進は認められなかった。この原因として、昨今他グループより報告されている神経損傷に伴う炎症の影響が考えられた。そこで本研究員はこの炎症反応の制御を目的とし、生分解性材料であるフマル酸誘導体ポリマーを用いた低分子消炎剤の徐放系を考案した。この新規な材料についてノウハウを取得するため、本研究員は平成16年9月まで、米国ライス大学のA.G.Mikos研究室にて出向研究を行った。ここで、フマル酸誘導体ポリマーの特徴を活かし、架橋による分解性の調節、疎水性薬剤との共溶による製剤化、生体内架橋・溶媒拡散による留置・サブナノサイズの粒子化など、臨床応用における簡便性を向上させる注入可能製剤化に成功した。また、本研究員の出向先研究グループが昨年示した親水性化フマル酸誘導体ポリマーと成長因子の組み合わせによる軟骨組織の再生を、より広範囲の組織・成長因子・分化因子・サイトカイン・siRNAなどに適用して更に発展させるため、同タンパク質をコードする遺伝子の徐放を試みている。具体的には、まず成長因子徐放に用いたゼラチン粒子の粒径を更に微細化することにより細胞への取り込み性向上、次にこの遺伝子を収着させた粒子を親水性フマル酸誘導体ポリマーと組み合わせることにより、理想的な遺伝子の放出の実現と幹細胞のための足場性材料との複合化を目指している。既に骨形成因子-2(BMP2)遺伝子・ゼラチン粒子・親水性フマル酸誘導体ポリマーの複合体を生体骨欠損に埋入し、プレリミナリーなin vivo骨再生の実験を行った。この結果を改善するため、現在、ポリマーと上記粒子の調製法の改善を進めている。

従来、これらの三要素は別々に評価が行われており、本研究は各要素間および組織再生の結果との関係を評価した最初の研究の一つであり、今後、組織再生に働く三次元の場(ニッチ)を理解・設計するために重要な知見を得ることができたと考えられる。
タンパク尿ストレスによる腎障害機構の解析

IR24h後におけるGMF-TG血清クレアチニン値は、controlに比し有意に低値を示した。control腎臓におけるmRNA発現量を1としてp21・PAI-1・CTGF mRNA発現量を検討した。controlにおいてはIR24h後に各mRNA発現量が有意に増加した。しかし、GMF-TG IR24h後の各mRNA発現量は、controlに比し有意に低値を示した。GMF-TG IR24h後において腎組織障害が軽度であった。in vivoにおけるGMF発現は、IRモデルにおいて腎障害を軽減する可能性が示された。In vitroの検討結果からGMF発現によりIRに対しても障害性を獲得する事が予想されたが、結果は驚くべき事に逆であった。急性期の腎障害と長期的なタンパク尿ストレスなどによる障害とはそのメカニズムに違いがある可能性が示唆された。GMF強制発現近位尿細管細胞mProx24(PatentWO9927363)(GMF-PT)を用いてAlbumin負荷により細胞死が生じる。Albumin負荷によるGMF-PTの細胞死はp38依存性のcaspase3活性増加を伴ったapoptosisであることが確認された。GMF-PTにAlbumin負荷と同時に種々の抗酸化剤(N-Acetyl-L-Cysteine、resveratrol、vitamin C and E)処理を行うと細胞死およびcaspase-3活性は有意に低下した。GMF-PTにおいてゲルシフトアッセイによりNF-kBの活性がmProx24細胞より低下する事を確認した。また、GMF-PT細胞では癌抑制作用・細胞アポトーシスの制御に関与するp53発現量が増加することをWestern解析により確認した。血清中でアルブミンは脂肪を結合している。最も量的に多い事が報告されているオレイン酸を結合したアルブミン(OA-BSA)を負荷すると、mProx24細胞のアポトーシスが生じる事を認めた。OA-BSAによるアポトーシスはやはり抗酸化剤投与により抑制された。また、GMF強制発現transgenic mice(GMF-TG)を作成し、導入したGMF遺伝子発現をRT-PCRにより腎臓において確認した。GMF-TGの腎臓GMF mRNA発現量をreal time PCRにより検討し、コントロールマウス腎臓における発現に比し約8倍と有意な増加を認めた。GMF-TGとnormal miceの腎組織は光顕での検討では生後8週において同様であった。現在、in vivoにおけるアポトーシス細胞の変化や種々の酸化ストレス負荷による反応を検討している。control腎臓におけるmRNA発現量を1としてp21・PAH・CTGF mRNA発現量を検討した。
生薬の修治における化学過程の解明

動植物など天然物由来の薬用材料が漢方で医療に供される場合,新鮮材料がそのまま用いられることは少なく,修治と称される加工行程を経たのちに生薬として方剤中に配剤されている.しかし,修治の目的や効能が臨床経験から裏づけられている場合もあるが,不明な点が多く近代科学的解明は充分ではない.私達は,生薬修治の科学的解明が新しい医薬素材の発見にもつながると考え,附子,人参などの重要生薬の修治における化学過程の解明研究を進めている.本研究では地黄,甘草についてこれまでに以下の知見を得た.地黄は新鮮根(生地黄)を乾燥処理した乾地黄と,蒸すなどの加工処理した熱地黄に大別され,性味,効能の異なった薬物として区別して方剤中に用いられる.そこで,まず中国産乾地黄の含有成分を詳細に検討した結果,新規成分としてイリドイド4種rehmaglutin A,B,C,D,イリドイド配糖体glutinoside,ヨノン配糖体rehmaionoside A,B,Cおよびモノテルペン配糖体rehmapicrosideを単離し,それらの絶対構造を含めた全化学構造を決定した.さらに,中国産熟地黄,韓国産乾地黄および日本産生,乾,熟地黄の含有成分を比較検討し,地黄修治における含有成分の化学変化や含量の変動を明らかにした.また,これらの地黄成分の中から膀胱や尿道平滑筋に対する作用を有するものが見いだされた.甘草は最も繁用される生薬であり,中国では甘草を蜜と加熱処理するなどした炙甘草やコルク皮を除いた皮去り甘草が用いられている.漢方方剤中に主として用いられる東北甘草について,その含有成分を検討したところ種々のフラボノイド配糖体などを単離同定するとともに,新規トリテルペンオリゴ配糖体licorice-saponin A3,B2,C2,D3,E2,F3,G2,H2を単離しそれらの化学構造を明らかにした.この様に当初の計画に対し,ほぼ満足できる結果を得た.動植物など天然物由来の薬用材料が漢方で医療に供される場合,新鮮材料がそのまま用いられることは少なく,修治と称される加工行程を経たのちに生薬として方剤中に配剤されている.しかし,修治の目的や効能が臨床経験から裏づけられている場合もあるが,不明な点が多く近代科学的解明は充分ではない.私達は,生薬修治の科学的解明が新しい医薬素材の発見にもつながると考え,附子,人参などの重要生薬の修治における化学過程の解明研究を進めている.本研究では地黄,甘草についてこれまでに以下の知見を得た.地黄は新鮮根(生地黄)を乾燥処理した乾地黄と,蒸すなどの加工処理した熱地黄に大別され,性味,効能の異なった薬物として区別して方剤中に用いられる.そこで,まず中国産乾地黄の含有成分を詳細に検討した結果,新規成分としてイリドイド4種rehmaglutin A,B,C,D,イリドイド配糖体glutinoside,ヨノン配糖体rehmaionoside A,B,Cおよびモノテルペン配糖体rehmapicrosideを単離し,それらの絶対構造を含めた全化学構造を決定した.さらに,中国産熟地黄,韓国産乾地黄および日本産生,乾,熟地黄の含有成分を比較検討し,地黄修治における含有成分の化学変化や含量の変動を明らかにした.また,これらの地黄成分の中から膀胱や尿道平滑筋に対する作用を有するものが見いだされた.甘草は最も繁用される生薬であり,中国では甘草を蜜と加熱処理するなどした炙甘草やコルク皮を除いた皮去り甘草が用いられている.漢方方剤中に主として用いられる東北甘草について,その含有成分を検討したところ種々のフラボノイド配糖体などを単離同定するとともに,新規トリテルペンオリゴ配糖体licorice-saponin A3,B2,C2,D3,E2,F3,G2,H2を単離しそれらの化学構造を明らかにした.この様に当初の計画に対し,ほぼ満足できる結果を得た.動植物など天然物由来の薬用材料が漢方で医療に供される場合、新鮮材料がそのまま用いられることは少なく、修治と称される加工行程を経たのちに生薬として漢方方剤中に配剤されている。しかし、修治の目的や効能が臨床経験などから裏づけられている場合もあるが、不明な点が多く近代科学的解明は充分ではない。われわれは、生薬修治の科学的解明が新しい医薬素材の発見にもつながると考え、重要修治生薬の成分解明を進めている。本研究では、最も重要な修治生薬の一つである地黄の修治における化学過程の解明研究を行なった。地黄は新鮮根(生地黄)を種々の方法で乾燥処理した乾地黄と、新鮮根を酒などとともに蒸すなどの加工処理した熟地黄に大別され、漢方医学ではそれぞれ性味,効能の異なった薬物として区別して方剤中に用いられる。そこで、現在主として漢方方剤中に用いられている中国産乾地黄の含有成分を詳細に検索した結果、イリドイド配糖体6種,複合糖脂質セレブロシド,フェノール性配糖体acteosideを単離同定するとともに、新規成分として、イリドイド4種rehmaglutin A,B,C,D,イリドイド配糖体glutinoside,ヨノン配糖体3種rehmaionoside A,B,Cおよびモノテルペン配糖体renmapicrosideを単離し、それらの絶対構造を含む全化学構造を決定した。

さらに、中国産熟地黄,韓国産乾地黄および日本産生,乾,熟地黄の含有成分を比較検討し、地黄修治における含有成分の化学変化や含量の変動を明らかにした。また、これらの地黄成分の中から膀胱や尿道平滑筋に対する作用を有するものが見い出された。この様に、地黄修治における化学過程の解明を行ない、当初に計画した研究目的,計画,方法に対し、ほぼ満足できる結果を得ることができた。
グリコーゲン合成酸素の遺伝子変異とインスリン抵抗性との相関性についての検討

1 75g-OGTTを施行し,DMまたはIGT patternを示した症例のうち,AUC_<IRI>値より高反応群(1200pmol/L・2H)51名,低反応群(120pmol/L・2H)37名および耐糖能正常の健常人(46名)のDNAを用いた。統計的検討:3群間におけるA_2 allele保有率はそれぞれ0%,0%,2%であり日本人ではGS geneのXba IのRFLPは関与していないことが明らかになった。
眼筋自己受容器の基礎的および臨床的応用の研究

眼筋自己受容器については、まだ不明な点が多い。本研究では眼筋自己受容器の全貌を明らかにするのが目的である。解剖学的には、向野はホ-スラディシュ・ペルオキシダ-ゼ注入法により、毛様体と内直筋由来の三叉神経の構造の差を観察した。その結果、三叉神経節で細胞直径に差が見られた。生理学的には、下奥は三叉神経節に電気刺激を加えて外転神経節の反応を観察した。その結果、三叉神経節から外転神経節への伝達経路は、複数のシナップスを介していると思われる所見を得た。伊藤は、骨格筋内筋紡錘で機械受容変換機序にsecond messengerやprotein kinase Cが関与していることを究明した。病理学的には、伊藤は下斜筋過動症の下斜筋の筋紡錘、カエルの坐骨神経損傷による筋紡錘を観察した。向野は、下斜筋過動症の下斜筋、外転神経不全麻痺の外直筋、筋無力症および眼筋ミオパチ-の内直筋について筋紡錘を観察した。その結果、これらでは一次的または永久的な変化が筋紡錘に見られた。臨床的研究では、高橋は眼筋自己受容器が障害されていると思われる症例について、視力、複像検査、視野、立体視、角膜知覚、眼位検査、EOG、OKN、Forced duction test、Magicians forceps試験を行なった。その結果、脱髄疾患では眼筋自己受容器の求心性インパルスが輻湊を昂進させる等の知見を得た。筒井は、ポツリヌス毒素による斜視の治療前後の眼位、さしこし現象の測定を行ない、筋の異常緊張の有無、さしこし現象の変化による空間覚の変化を検討した。田村は、外斜視患者の三叉神経節ブロック前後の眼球運動をEOGで記録し、眼筋自己受容器が正常眼球に及ぼす影響について検討した。本研究のうち、基礎的な領域では伊藤文雄が眼筋からの固有感覚信号と両眼視の形成との間に関係があることを解明した。向野和雄は外眼筋求心性神経ノイロンをラベルして、半月神経筋の局在を究明した。この2つの研究は眼筋自己受容器の機能および構造についての基礎を解明したものである。臨床的な領域では、阿部真知子が三叉神経の半月神経筋をブロックすることにより、外斜視が治ることを発見した。高橋洋司は三叉神経に障害を与える眼部帯状疱疹の患者の眼球運動をしらべて、視運動性眼振や前庭眼反射に異常が認められる例を発見した。筒井純は斜視のボッリヌストキシン療法時における筋電図を検査し、トキシンを注入した筋以外の筋電図も変化することを発見し、その原因は眼筋自己受容器であることを究明した。筒井純、下奥仁、稲富昭太は種々の方面から斜視患者の眼球位置覚を測定し、多くの斜視患者で眼球位置覚が障害されることを発見した。可児一孝はシネ・モードMRIをもちいて眼球運動を記録し、眼球運動と眼筋の状態を動的に観察する方法を開発した。以上のように、眼球自己受容器の研究は、まだ緒についたばかりなので不明な点が多い中で基礎的臨床的領域で種々な発見がなされた。これらの研究を有機的に結びつけて解明して行けば、今までほとんど解明されていなかった眼筋自己受容器の生理、解剖が明らかになり、その結果今まで関係が証明されていなかった眼球運動と眼筋自己受容器との関連が証明されるものと思われる。

眼筋自己受容器の基礎的および臨床的性状を調べるのが、本研究の目的である。向野は、内直筋支配および毛様体支配の三叉神経の三叉神経筋における分布と細胞の大きさを示した。分布には差は見られなかったが、毛様体支配群では小さい細胞が、内直筋支配群では大きい細胞が多く見られた。下奥は、三叉神経節と外転神経核との間の伝達時間を測定し、この間には複数のシナップスが存在することを証明した。伊藤は、セカンド・メッセンジャ-とプトテイン・カイネ-スCが機械受容変換機構に関連があることを発見した。伊藤と向野は、下斜筋過動症の下斜筋等病的な筋の筋紡錘の構造を詳しく観察し、これらの一次的および永久的な変性等があることを見い出した。高橋は、脱髄疾患等の患者で視力、複像検査、視野、立体視、角膜、知覚、眼位、EOG、OKN、牽引試験、Magician's forceps試験などの検査を行い、脱髄疾患が輻湊過度をおこすこと、三叉神経第一枝が正常眼球運動に関与していることを明らかにした。筒井は、ポツリヌス毒素による斜視の治療を行い、外斜視の輻湊不全と開散過多とでは効果が異なり、これは筋緊張の有無によるものと考えた。また、さしこし現象が治療後では変化するが、眼位の変化のわりには小さく、γ線維は毒素の影響が少ないと考えた。田村は、三叉神経節ブロックの前後で眼球運動を記録し、ブロックした側の眼球運動に遅れが出ることを発見した。眼筋自己受容器の本態は、ほとんど知られていないが、本研究によってその一部が解明されて来た。
再生医療を革新的に効率化する機能性バイオ界面の創製

現在、細胞を様々な形状に加工して作製する細胞組織を移植することで治療を行なう再生医療が新たな医療として展開されている。この細胞組織を作製するためには、様々な工程が必要となる。そこで本研究では、これらの工程を簡略化する機能を有する細胞培養基材を開発する。これにより、細胞組織の作製を容易にすることで、細胞組織を用いた再生医療の普及を推進できる可能性がある。
異種材料界面における酸化物イオン交換特性評価と電極反応

本研究では、固体酸化物型燃料電池の空気極性能向上を目指し、固体電極-電解質界面における酸素イオン交換特性を定量評価した。界面における交換反応特性を評価するため、同位体酸素交換法と二次イオン質量分析を組み合わせた手法の開発を行った。その結果、開発した手法により固体界面におけるイオン交換反応係数の定量評価に成功した。また、界面におけるイオン交換は電極表面における酸素交換反応係数と比較して大きいことを定量的に見出した。さらに、緻密膜電極を用いた交流インピーダンス測定により観測された電極抵抗と界面イオン交換係数の相関を明らかにした。本研究は、固体酸化物型燃料電池などの高温作動型電気化学デバイスにおける、電解質-電極界面イオン交換特性と電極過電圧の関係を明らかにすることを目的とする研究である。本研究では、同位体酸素を用いた異種材料界面でのイオン交換特性評価手法を開発し、電気化学測定によって得られた電極過電圧と比較することで両者の関係を理論的に解析する。初年度においては、固体ー固体間界面交換反応係数測定方法の最適化に重点を置き研究を遂行した。具体的には、(1)ToF-SIMSを用いた高空間分解能測定、(2)測定試料表面状態の効果、(3)粉末を用いた簡易型短時間測定手法の開発の3点に取り組んだ。いずれの実験も電解質材料にはイットリア安定化ジルコニア、電極材料にはSr添加La2NiO4を用いた。(1)においては、四重極型二次イオン質量分析計を用いた先行研究によって得られていた酸素の拡散曲線より正確なプロファイルが得られ、測定精度の向上が確認された。(2)については、試料表面を熱処理により緩和した試料、していない試料の2種類を評価した。熱的緩和により表面の再構築が起こり、表面エネルギーの高い未処理試料に比べ界面でのイオン交換特性が低下することが示された。(3)においては、(1)、(2)で用いた手法では1試料あたり100-150時間の同位体交換時間を要するため、測定時間短縮を目的に検討した。簡易測定においては評価可能な温度域が限定され、特定の温度領域でのみ評価できることが分かった。今後は当初の計画通り、電気化学測定による電極-電解質界面におけるイオン交換特性を評価しこれまでに得られている界面イオン交換反応係数と電極過電圧の関係を明らかにする。当初の計画通りにおおむね研究を進められている。しかし、当初計画していた電解質材料の影響、イオン伝導機構の違いによる影響は検討できていないため、上記評価とした。酸化物イオン伝導体(固体電解質)と混合伝導体(空気極)界面における酸化物イオン交換反応係数の直接測定と、電極過電圧の関係を明らかにすることを目的として本研究を遂行した。空気極ー電解質界面におけるイオン交換係数を実測することは、固体酸化物型燃料電池(SOFC)の空気極反応機構を明らかにし、空気極過電圧の低減にむけた材料設計方針を提案する上で重要である。最終年度は混合伝導体であるSr添加La2NiO4緻密薄膜(20-180nm)をイットリア安定化ジルコニア上に作製し、交流インピーダンス法による電極過電圧測定を行った。本測定結果を前年度測定した界面交換反応係数と比較することにより、電極ー電解質界面の酸化物イオン交換と空気極過電圧の関係を調査した。その結果、電極過電圧が電極内における酸化物イオン拡散律速となる厚みの大きなSr添加La2NiO4におけるインピーダンスにおいて界面における酸化物イオンの交換反応の影響が観測された。ナイキスト線図において、高周波数領域と低周波数領域において2つの円弧が観測された。観測されたインピーダンスを解析したところ、高周波数領域における抵抗値は、同位体交換法にて観測した界面交換反応係数から予想される抵抗値と一致することが分かった。また、インピーダンス測定結果によりSr添加La2NiO4とイットリア安定化ジルコニア界面における酸化物イオン交換特性は、Sr添加La2NiO4表面における気相酸素との交換反応係数と比較して大きいことが分かった。この結果は、前年度測定した同位体交換法にて評価した結果と一致した。以上、本研究により空気極過電圧と電解質ー空気極界面におけるイオン交換特性の関係を定量的に評価することに成功し、固体界面においては非常に高い酸化物イオン交換特性を示すことが分かった。次年度は電解質材料にイットリア安定化ジルコニア、電極材料にSr添加La2NiO4を用いた電気化学測定を行う。電極には電極面積、電極厚みを正確に規定するためにレーザーアブレーション法を用いた緻密膜電極を用いて電極過電圧の計測を行う。さらに、同位体交換法について初年度検討できなかった材料の影響、温度の影響、酸素分圧の影響について検討予定である。固体イオニクス当初の計画では測定材料を複数種行う予定であったが、現在のところ1つの試料でのみ測定している状況である。そのため、次年度に異なる電解質材料もしくは電極材料で検討する予定に計画を変更した。これにより試料合成試薬費用の一部を留保している。
近現代ユーラシアにおける遊牧社会の変容にみる新生活原理の構築

本研究は、近現代のトルコ共和国・キルギス・モンゴル国における遊牧社会の変容過程と社会・経済活動の現状および課題とを歴史学・人類学的視角から明らかにし、遊牧民が直面する問題解決の方策を提示することを目的とした国際共同研究である。2018年度は第一に、5月の公開研究会で冨田敬大(人類学)が「現代モンゴルにおける都市と遊牧民のかかわりー畜産物とりわけ乳製品の利用に着目して」と題して報告した。第二に、8月にウランバートルで開催された第7回アルタイ諸集団国際会議において、パネル「CHANGES IN NOMADIC LIFESTYLES AND THEIR FUTURE: THE COMPARATIVE STUDY OF NOMADIC SOCIETIES IN TURKEY, KYRGYZSTAN AND MONGOLIA」(座長江川ひかり)を組織し、研究成果を国際発信した。この中で冨田は、第二次世界大戦後のモンゴルにおける都市化の過程で地方の牧畜生産の基本単位となった農牧業共同組合(ネグデル)が1991年の民営化で解体されるまでの約40年間の土地法および農業協同組合関連法規定を分析した結果、前期は土地と資源の適正な利用が経済性を追求していたのに対し、1970年代前半頃を境に後期は環境の保全・管理を含む観点が重視され始めたことを明らかにした。松宮邑子(地理学)は、ウランバートル都市周縁部に形成されたゲル(テント)地区居住者が、都市移住後も家畜を飼育し続けたり、地方で遊牧を営む親族と畜産物を共有するなど家畜との多様な結びつきを保持していることを明らかにした。海外研究協力者のI.シャーヒン(歴史学)はキルギスにおけるボズユイ(テント)、T.アヨーシ(民俗学)はモンゴルにおけるゲルの歴史的変遷を報告し、本パネルは好評を博した。目下、本研究成果を英文書籍として出版する準備をしている。本研究は、トルコ・キルギス・モンゴルにおける遊牧社会の変容過程と社会・経済活動の現状および課題とを歴史学・人類学的視角から明らかにし、彼らが直面する課題解決のための諸方策を提示することを目的とする。2016年度は第一に、連携研究者松原正毅氏による公開講演会「遊牧研究と地域研究」を11月18日明治大学駿河台キャンパスで開催し、人類史上における遊牧民が果たした役割とユーラシア遊牧社会研究の今日的意義をアピールした(参加者54名)。第二に、研究代表者江川ひかりが19世紀オスマン帝国において発布された土地法令の整理を、連携研究者冨田敬大(立命館大学)がモンゴルの社会主義期(19211991)における土地法令の収集・整理をおこなった。第三に、二回の公開研究会を実施した。第一回は2016年6月25日明治大学において、松宮邑子(明治大学大学院)「ウランバートルにおけるゲル地区の変容:民主化後の動向に着目して」および冨田敬大「遊牧民とミルク、社会主義モンゴルにおける変容:乳・乳製品の域内消費と域外販売の関係に着目して」の二報告(参加者12名)が、第二回は、2017年1月24日明治大学において、暁剛(明治大学)「近現代東部内モンゴルにおける土地利用方式の転換ー遊牧による牧畜業から半農半牧畜業に至る過程ー」の報告(参加者14名)がなされ、近現代モンゴル・中国内モンゴルにおける遊牧社会の変容に関する議論および理解を深めた。10月には、トルコ共和国トラブゾン市黒海工科大学で開催された「第22回オスマン朝以前・オスマン朝研究国際会議(CIEPO-22)」で、本科研のパネルNomads: Masters of Natural Life and Productionを組織し、江川と海外共同研究者イルハン・シャーヒンおよび研究協力者奥美穂子(明治大学)の三名が研究成果を発信した。国内においては、松原正毅氏の講演会も含めて合計3回の研究会を実施し、国外においてはトルコ共和国で開催されたCIEPO-22で本研究のパネルNomads: Masters ofNatural Life and Productionを組織することによって、研究成果を国内外に広くアピールすることができた。CIEPO-22のパネルで、イルハン・シャーヒンは、今日のキルギスに見られる人生の通過儀礼時に親族間で家畜を贈答する慣行が、人間の親族呼称の起源となっていることを明らかにした。江川は、19世紀のオスマン帝国地方社会においてアバと呼ばれる毛織物製造を遊牧民グループがその根底で支えていたことを指摘し、史料に記録されることが少ない遊牧民の役割を可視化する重要性を強調した。奥美穂子は、1582年にイスタンブルで開催された「王の祝祭」において、すでに生業としての遊牧をせず、定住していた王族たちも、「非日常」的祝祭空間においては、遊牧時代に生活していたテントを張り、そこで飲食していたことを文字・図像史料で明示し、遊牧生活文化が色濃く残存していたことを示した。同時に、近現代ユーラシアにおける遊牧民の定住化に密接に関わる土地所有・利用関連法令の収集を継続しておこなった。以上、述べてきた本研究課題の取り組みは、当初の計画どおりに進展している。ただし、8月末に予定していたトルコ共和国ドゥズジェ県「雪ノ平夏営地」およびアンタルヤ県におけるチョシル遊牧民の夏営地における現地調査は、同国で7月15日に軍事クーデタ未遂事件が発生し、日本の外務省による渡航自粛勧告が発令されたため、渡航を断念せざるを得ず、実施できなかった。

本研究は、トルコ・キルギス・モンゴルにおける遊牧社会の変容過程と社会・経済活動の現状と課題とを歴史学的・人類学的視角から明らかにし、彼らが直面する課題解決のための諸方策を提示することを目的とする。2017年度は第一に、遊牧社会の現状を把握するため、モンゴル国ボルガン県では江川ひかり、冨田敬大およびイルハン・シャーヒンが、トルコ共和国ドゥズジェ県「雪ノ平夏営地」等では江川およびシャーヒンが、キルギス国ナルン県夏営地ではシャーヒンが、夏営地利用の実態に関する調査を実施した。モンゴルでは、乳製品を毎日都市へ売りに行くため、敢えて都市に隣接した夏営地を選択する家族や、ウランバートルにある大学に通う学生が夏休みに夏営地で実家の家業を手伝う事例もあり、牧畜社会の多様性が観察された。第二に、江川が19世紀オスマン帝国において発布された土地法令の整理・考察を、冨田がモンゴルの社会主義期(19211991)における土地法令の整理・考察を継続した。第三に、公開研究会を2017年6月9日と2018年3月6日に実施し、冨田が「社会主義モンゴルにおける土地法令の変遷とその意味」、松宮邑子(明治大学大学院地理学専攻博士後期課程)が「都市への定着と『遊牧』との距離」について発表し、それぞれの報告に関して活発に議論がなされた。第四に、2018年1月14日2月3日にシャーヒンを招聘した。オスマン帝国において1695年に終身徴税請負制度が導入されたことは、ティマール制における徴税システムが大きく変容したことを意味している。その後、遊牧民が新たな終身徴税請負制度へ組み込まれていく過程は、オスマン帝国において約1万ともいわれる遊牧民グループによって異なる。この徴税請負制度へ、遊牧民がいかに組み込まれていくかを明らかにするための公文書『遊牧民徴税台帳』の解読・分析作業を江川とシャーヒンとで進めた。キルギス近現代の土地法に関する資料の入手が完了していないが、その他の作業は滞りなく進んでいる。本研究は、近現代のトルコ共和国・キルギス・モンゴル国における遊牧社会の変容過程と社会・経済活動の現状および課題とを歴史学・人類学的視角から明らかにし、遊牧民が直面する問題解決の方策を提示することを目的とした国際共同研究である。2018年度は第一に、5月の公開研究会で冨田敬大(人類学)が「現代モンゴルにおける都市と遊牧民のかかわりー畜産物とりわけ乳製品の利用に着目して」と題して報告した。第二に、8月にウランバートルで開催された第7回アルタイ諸集団国際会議において、パネル「CHANGES IN NOMADIC LIFESTYLES AND THEIR FUTURE: THE COMPARATIVE STUDY OF NOMADIC SOCIETIES IN TURKEY, KYRGYZSTAN AND MONGOLIA」(座長江川ひかり)を組織し、研究成果を国際発信した。この中で冨田は、第二次世界大戦後のモンゴルにおける都市化の過程で地方の牧畜生産の基本単位となった農牧業共同組合(ネグデル)が1991年の民営化で解体されるまでの約40年間の土地法および農業協同組合関連法規定を分析した結果、前期は土地と資源の適正な利用が経済性を追求していたのに対し、1970年代前半頃を境に後期は環境の保全・管理を含む観点が重視され始めたことを明らかにした。松宮邑子(地理学)は、ウランバートル都市周縁部に形成されたゲル(テント)
ケロイドにおけるMFAP5の機能解析と新規治療薬の開発

MFAP5の検討では有効な結果で得られず、ケロイドの治療薬としてレスベラトロールに変更して検討を行った。レスベラトロールは、ケロイド由来線維芽細胞のI型コラーゲン、α-SMA、HSP47のmRNA発現を、濃度依存性に抑制し、TGF-β1産生を抑制した。さらに、レスベラトロールは、ケロイド由来線維芽細胞の増殖を抑制し、アポトーシスへ誘導していた。これらの結果より、レスベラトロールはケロイド由来線維芽細胞に対して線維化抑制効果を有すると考えられ、ケロイドに対する予防や治療への応用の可能性が示唆された。本研究の最中にポリフェノールの一種であるレスベラトロールが、ケロイドに対しても線維化抑制効効果が示唆されたため、詳細に検討を行うことにした。つまり、ケロイドに対するレスベラトロールの線維化抑制効果、アポトーシス誘導能などについて検索を行うこととした。研究方法は、同意を得られたケロイド患者よりケロイドを採取し、explant法により線維芽細胞の培養を行った。ケロイドは、萎縮傾向をしめす中央部と拡大・浸潤傾向を示す辺縁部とに分けて採取し培養した。ケロイド由来線維芽細胞を、レスベラトロール添加培養液で培養を行い、以下の検討を行った。ELISA法により、培養上清のTGF-β1量を評価したところ、レスベラトロールは、ケロイド由来線維芽細胞のTGF-β1産生を抑制した。本研究の最中にポリフェノールの一種であるレスベラトロールが、ケロイドに対しても線維化抑制効果が示唆されたため、前年度に引き続き詳細に検討を行うことにした。前年度の研究により、レスベラトロールがケロイド由来線維芽細胞のtype Icollagen、α-SMA、HSP47のmRNA発現を濃度依存性に抑制し、また、ケロイド由来線維芽細胞のTGF-β1産生を抑制することが分かった。今年度は、ケロイド患者より採取したケロイドから、萎縮傾向を示す中央部と拡大・浸潤傾向を示す辺縁部に分けて採取し培養を行い、ケロイド由来線維芽細胞をレスベラトロール添加培養液で培養を行い、以下の検討を行った。WST-1 assayにて細胞増殖能を評価するため、ケロイドの中央部および辺縁部のケロイド由来線維芽細胞それぞれにレスベラトロールを0、25、50、100μM添加下に培養を行った。その結果、ケロイドの中央部および辺縁部のケロイド由来線維芽細胞共にレスベラトロールの濃度依存性に細胞増殖が抑制された。また、それらの細胞を顕微鏡下に観察するとケロイド由来線維芽細胞にレスベラトロールを添加培養すると浮遊細胞が増加することが分かった。本研究の最中にポリフェノールの一種であるレスベラトロールが、ケロイドに対しても線維化抑制効果が示唆されたため、引き続き詳細に検討を行うことにした。前年度までの研究により、ケロイドの中央部および辺縁部のケロイド由来線維芽細胞共にレスベラトロールの濃度依存性に細胞増殖が抑制されることが分かった。レスベラトロール添加の有無によるアネキシンVアッセイを行ったところ、コントロールと比較し、レスベラトロール添加培養では、アポトーシス細胞が増加していた。次に細胞周期の解析を行うことにした。レスベラトロール添加により、アポトーシス細胞が増加していることが分かった。これらにより、レスベラトロールはケロイド由来線維芽細胞のアポトーシスを誘導することが分かった。MFAP5(microfibrillar associated protein 5)の機能分析を行う予定であったが、その研究の最中でレスベラトロールの有用性が示唆されたため、その検討を優先させて行ったため。cDNAマイクロアレイ解析の結果、正常皮膚と比較してケロイド組織においてMFAP5(microfibrillar associated protein 5)の発現が高いことから、当初、MFAP5の機能解析により、ケロイド形成のメカニズムの解明することを目的にしていた。しかし、本研究の最中にポリフェノールの一種であるレスベラトロールが、ケロイドに対しても線維化抑制効果が示唆されたため、引き続き検討を継続した。現在までの研究により、ケロイド中央部および辺縁部のケロイド由来線維芽細胞は共に、WST-1アッセイの結果、レスベラトロールの濃度依存性に細胞増殖が抑制された。細胞増殖が抑制される原因として、アネキシンVアッセイと細胞周期の解析を行ったところ、レスベラトロール添加によりアポトーシス細胞が増加していた。そのため、レスベラトロールはケロイド由来線維芽細胞のアポトーシスを誘導していることが示唆された。さらに、アポトーシスの実行因子であるカスパーゼ3について検討したところ、ケロイド中央部および辺縁部のケロイド由来線維芽細胞は共にレスベラトロールを添加することにより、カスパーゼ3活性が増強していた。現在までの研究により、レスベラトロールのケロイド由来線維芽細胞に対する、線維化抑制効果、細胞増殖抑制、アポトーシス誘導効果が示された。今後、さらなる検討によりケロイド予防や治療への応用が期待できると予想される。これらの結果より、レスベラトロールはケロイド由来線維芽細胞に対して線維化

抑制効果を有すると考えられ、ケロイドに対する予防や治療への応用の可能性が示唆された。MFAP5(microfibrillar associated protein 5)の機能解析を行う予定であったが、その研究の最中でレスベラトロールの有用性が示唆されたため、その検討を優先させて行ったため。今後もMFAP5の検討を行いながらも、同時にレスベラトロールの有用性をより詳細に検討していく予定である。形成外科今後もMFAP5の検討を行いながらも、同時にレスベラトロールの有用性をより詳細に検討していく予定である。MFAP5(microfibrillar associated protein 5)の機能解析と行う予定であったが、その研究の最中でレスベラトロールの有用性が示唆されたため、その検討を優先させて行ったため。臨床業務の多忙により、研究が予定通りに進まなかったため。前年度に購入した試薬もしくは元々持っていた試薬などにより研究が可能であったため。使用しなかった金額については、今年度に新たに試薬や機器を購入するために使用する予定である。MFAP5の検討も行いながら、同時にレスベラトロールの有用性をより詳細に検討していく予定である。
カキ殻バイオフィルム利用によるリン回収型浄化処理システムの開発

養豚場で発生する汚水には,高濃度のリンが含まれており,排水時は積極的なリンの除去が求められている。また,リンは枯渇が懸念される有限資源であるため,汚水中のリンを回収し再利用することが望まれる。本研究では養豚業の小規模事業所向けに,汚水の排水浄化を低コストで運用したリン回収システムを開発した。カキ殻を担体にした成熟バイオフィルムは高い浄化能を持つばかりでなく,有機リン化合物を吸着し菌体にポリリン酸として取込むことが可能である。副産物のカキ殻バイオフィルムはリン酸質肥料へ再利用することや脱着させてリンを回収することも可能である。本研究は,畜産排水に含まれる高濃度のリン回収を主目的とした,バイオフィルム形成カキ殻砕片を濾材にした浄化システムを構築することである。小規模畜産農家において低コストで設置できる排水処理法を考案するだけでなく,問題となっている臭気,色度の低減を図っていく計画である。下記に,本年度実施した研究項目を示す。1.畜産現場において家畜排水の水質分析を季節毎に実施した。全リン濃度,全窒素濃度はともに高く季節変動があまり認められず,気温上昇に伴う臭気の発生が現場で大きな問題であった。排水工程の全容を明らかにするために,10カ所で水質分析を行い,カキ殻濾材の配置場所を検討した。2.カキ殻担体を排水溝に設置して,排水流量の計測ならびに水質検査を行い,設置カキ殻の大きさを検討した。その結果排水する流路に従って,全殻次いで砕片カキ殻を設置する方法が効果的で水質検査値が改良されることが認められた。3.バイオフィルム菌は3種類の湖沼用浄化菌,活性汚泥用種菌,ポリリン酸分解菌を選定し,カキ殻砕片に吸着させて成熟したバイオフィルム形状を確認した後に,浄化能とリン酸蓄積能を水質検査により求めた。それらの解析の結果,それぞれの菌種には一長一短があることから,バイオフィルム菌の植え付けを混合種で試みることにした。また悪臭防止菌を加える比率についても検討を行っている。4.PCR-DGGE(微生物群集解析システム)による混合バイオフィルム菌の解析を行った。まず泳動温度(60 °C)や泳動距離(20 cm)について検討を行い,電気泳動解析手法を確立した。特定の16S rRNA遺伝子バンドの解析から,バイオフィルム菌が成熟するに従い,菌種,菌量に変化がみられた。さらに長期間バイオフィルム形状を保持できる菌種について検討した。本研究は,畜産排水に含まれる高濃度のリン回収を主目的とした,バイオフィルム形成カキ殻砕片を濾材にした排水浄化処理システムを構築することである。昨年度に引き続き,畜産現場において効果的にカキ殻担体を排水溝へ設置する場所および方法を,水質検査に基づき検討した。三種類のカキ殻バイオフィルム菌は,混合するよりも,し尿排水の浄化処理段階に応じて,三種のバイオフィルム菌の特性を生かして設置するほうが,より効果的な浄化を実施できることが判明した。し尿排水は,全殻のカキ殻を濾材にして濾過させたのち,曝気条件下で粉砕カキ殻担体に活性汚泥用種菌(BP菌)のバイオフィルムを入れた槽で浄化し,次に湖沼用浄化菌(FM菌)のカキ殻バイオフィルム槽で浄化ならびにリン酸の吸着を行い,最後にポリリン酸分解菌を添加したカキ殻バイオフィルム槽の浄化処理過程で,無機リン酸態として回収可能であることを明らかにした。最終年度は浄化処理効率だけではなく,高濃度のリン回収ができるように,濃縮法や回収法の改良を試みる計画である。気温上昇に伴い発生する臭気は,二段階目の活性汚泥用種菌に悪臭防止菌を加えバイオフィルム形成することで,ある程度抑えられることが判明した。昨年度,カキ殻バイオフィルム菌の解析に確立したPCR-DGGE(微生物群集解析システム)法を用い,し尿浄化段階で繁殖するカキ殻バイオフィルム菌の16S rRNA遺伝子のバンドを分離し精製を行った。さらに,バイオフィルム菌から分泌される酵素の生化学的解析の結果,プロテアーゼ活性値とアルカリフォスファターゼ活性値は浄化能とほぼ相関関係にあり,浄化指標として最適であることが示唆された。本研究は,小規模養豚業の蓄舎汚水中のリンを簡便な処理装置で回収することを目的としている。蓄舎汚水の中には,水質汚染物質であるリンが高濃度で含まれているため,除去操作を必要とする。また,リンは枯渇資源でもあるため,汚水中のリンを回収し,再利用することが望まれている。産業廃棄物のカキ殻を利用した畜産排水の処理システムを開発した。糞を含む蓄舎汚泥を最初沈殿槽で沈殿除去させた後の畜産排水から,リンの回収を効率良く行うだけでなく,排水時の着色や,窒素濃度を低減させ,大腸菌群を99%以上除去することができた。回収したカキ殻は無臭化し,リン付加肥料や土壌改良材として活用することが可能である。利点としては薬剤の投入やpH管理を行わなくても良いので,低コストがはかれることである。最終年度は現場(広島県庄原市)で応用可能なカキ殻の有効利用法について検討した。

その結果,沈殿させた後の畜産排水をまず全殻(周辺部をカットしただけの殻)を入れた槽へ入れ,曝気を行うことで,バイオフィルム菌による有機物の分解が促進できた。夏場など気温の高い時期には,少量の消臭菌の添加により悪臭の軽減を図ることができた。この段階で汚水中の全リン量の著しい低下(約50%)がみられ,悪臭が低減した。次に破砕した細粒のカキ殻を詰めたカラムまたは水槽を通す行程を経て,さらに全リン量と全窒素量の低減,着色の低下を確かめることができた。使用したカキ殻表層を電子顕微鏡で観察すると,複雑な微細間隙がみられ,細菌の接着や付着に適したバイオフィルム形成の基盤と考えられ,環境ストレスを与えることで,成熟したバイオフィルムを構築していた。微生物群集の代謝活性測定,分泌タンパク質の解析からも,カキ殻利用による効率の良いリン回収方法ならびに排水浄化法についてまとめる予定である。養豚場で発生する汚水には,高濃度のリンが含まれており,排水時は積極的なリンの除去が求められている。また,リンは枯渇が懸念される有限資源であるため,汚水中のリンを回収し再利用することが望まれる。本研究では養豚業の小規模事業所向けに,汚水の排水浄化を低コストで運用したリン回収システムを開発した。カキ殻を担体にした成熟バイオフィルムは高い浄化能を持つばかりでなく,有機リン化合物を吸着し菌体にポリリン酸として取込むことが可能である。副産物のカキ殻バイオフィルムはリン酸質肥料へ再利用することや脱着させてリンを回収することも可能である。畜産農家の現場において,小規模であるが段階的に浄化することによって,効率の良い浄化処理システムを構築できることを今年度明らかにした。すなわち,最初の浄化槽に全カキ殻を濾材として使用することにより,過剰の有機物を吸着除去でき,常に安定した排水を次のカキ殻バイオフィルムを入れた浄化槽へ送ることができる。また,このカキ殻は土壌改良剤としてリユース可能である。次浄化槽には粉砕したカキ殻に活性汚泥種菌(BP菌)の成熟バイオフィルムを形成させたものを設置し,曝気条件の下でCOD値が優位に減少するという有機物浄化処理能に優れていた。バイオフィルム層のみは嫌気性環境にあるので,窒素化合物の脱窒が期待できる。この浄化槽ではカキ殻バイオフィルムは長期間効果を発揮できるため,交換する手間が省け維持コスト削減できると思われる。次に排水を送る浄化槽には,活性汚泥種菌にポリリン酸分解菌を添加させた粉砕カキ殻バイオフィルムを設置している。バイオフィルム内に取り込んだリンを無機リン酸態として取り出す方法について,実験室へ持ち帰って検討している。外分泌の収量が少ないため,増量条件や濃縮方法,菌破壊後に吸着カラムによるリン回収方法についての検討を行い,効率の良い方法を最終年度で提言できる予定である。浄化処理システム構築後に改めてPCR-DGGEによる微生物解析を行い,微生物同定委託するまでの精製段階まで進めることができ,各浄化槽での微生物群集の解析の見通しがついている。成熟バイオフィルム形成の伴う高次機能発現の解析は,分泌タンパク質のうちの代謝酵素(プロテアーゼ,アルカリフォスファターゼ)のザイモグラフィーの解析を行っている。それらの酵素活性と有機物浄化能,リン蓄積量との関係についても新たな知見を得ることができた。
戦後教育における学校儀式と国旗・国歌に関する基礎的研究

本研究は、戦後日本の学校儀式において、国旗と国歌をどのように扱ってきたのかを実証的に考察したものである。通説では、戦後教育改革の成果により、祝日の学校儀式は、少なくとも1947年以降には消滅したといわれてきた。本研究により、このような通説は基本的には誤りであり、講和独立後まもなくして、国旗掲揚と国歌斉唱とを主たる内容とする祝日学校儀式が復活し、増加傾向にあったことを明らかにした。しかし、こうした動向も建国記念の日制定により鈍化し、1989年以降、これらは卒業式・入学式により実施されるようになったことを指摘した。平成26年度は、研究開始年度にあるため、先ず、所属機関である日本大学文理学部所蔵の申請課題に関する基本文献・史料をリストアップし、「仮目録」を作成した。その後、CiNiiなどを利用し、戦後学校儀式と国旗・国歌に関する関連論文分の悉皆調査を行い、研究の到達点と残された課題について検討した。結論としては、当該分野については、被占領期に関する研究論文は若干あるもの、日本の講和独立後における学校儀式と国旗・国歌に関する研究は、ほとんど行われておらず、先行研究が皆無に近いことが明らかになった。そのため、戦後教育における学校儀式と国旗・国歌に関しては、1958年から1977年迄の学習指導要領(小学校)では、国民の祝日における儀式に国旗掲揚と国歌斉唱を奨励していたものが、1989年の学習指導要領では、国民の祝日における学校儀式という文言がなくなり、それに代わり入学式・卒業式が対象となり、義務化されたことの要因さえも明らかになっていないことが判明した。その後、国立国会図書館憲政資料室所蔵の「有光次郎文書」などの個人文書、国立公文書館において、戦後文部省関係資料、そして、国立教育政策研究所附属図書館において、「厚沢留次郎文書」「太田周三文書」「日高ノート」、さらには「戦後教育資料」などに治められている、関連史料の調査・収集を行った。さらに、古書購入により、被占領期からおよそ1960年代迄をも含む、学校儀式や国旗・国歌問題に関する文献を収集した。さらに、戦後早い時期から県主導で祝日学校儀式に国旗掲揚と国歌斉唱を実施した愛知県、戦後も一貫して戦前の四大節学校儀式の準じた儀式を行い続けていた繁藤小学校のある高知県、その他、これらに準じた動きがみられた秋田県、宮城県などに赴き、実態調査を行った。これら収集した史料は、整理・分析を行うとともに、データベース化して、常時公開できるような準備を行った。本年度は、研究実施計画にも記した通り、本研究にかかわる史料収集を中心に研究を進めた。結果として、古書店を通じて、予想以上の史料を収集することができた。具体的には、戦後学校儀式に関する政治的状況を明らかにすることができる、国会(衆議院・参議院)の議事録、都道府県関係(愛知県、奈良県、大分県、高知県などの県庁文書、議会議事録、学校所蔵文書の一部など)の史料を入手することができた。さらに、戦後学校儀式が、戦前のそれにどう影響したのかの一端を知ることのできる史料も入手することができた。そのなかで、本年度の最も大きな成果は、前年度からの継続調査を実施した高知県の事例研究である。高知県では、繁藤小学校長溝淵忠広の独自の判断で敗戦直後から一貫して旧紀元節に実施した学校儀式に関する考察を深め、戦後教育における祝日学校儀式の挙行が、政治、教育、さらにには地域社会に大きな与えた影響を与えたが、日本国憲法と旧教育基本法の制定という時代状況のもと、保守層の思惑通りにいかなかった事実などを明らかにすることができた。具体的には、高知県議会関係資料の収集・分析、教育関係雑誌の関連記事の収集・分析、『高知新聞』関連記事の収集・分析、及び、国会(衆議院・参議院)の関連議事録の収集・分析を行った。これら、収集・分析した史料については、随時目録化するとともに、論文化した。その他、戦後教育雑誌にみられる学校儀式に関する議論、祝日における学校儀式を含めた学校行事に関する新聞・雑誌の論調についても調査を実施した。さらに、戦後学校儀式を考えるうえで重要と思われる、戦前の国民学校期における学校行事に関する史料も古書店を通じて入手した。これらは、予想以上に膨大な量のものであり、分析をほぼ終えたものの、その目録化については、次年度に持ち越す結果となった。当初計画では、史料収集のための調査、および史料整理を重点的に行う予定でいた。その点においては、ほぼ順調に研究が進行していると自己評価している。とくに、古書店から購入した史料のなかには、一般的な事実として、通史的、あるいは教科書的に論及されるものの、実証レベルで詳細を明らかにできなかった事項に関する、具体的な事項を示す、貴重なものを入手することができた。平成27年度は、こうした史料群の分析に多くの時間を費やすことになった。そのため、以下に掲げるような事項に関する面についての進捗に若干の遅れをきたした。第二点は、史料の目録化である。本研究では、基本的に研究代表者が史料を解読・分析した後に、研究室所属の大学院生に委託して、目録化を試みている。しかしながら、本年度は、史料の解読・分析に多くの時間を費やす結果となり、目録化に若干の遅れがみられた。このため、謝金などが未使用の状況になった。上記二点については、平成28年度において、軌道修正できる範囲のものである。従って、本年度の進捗状況は、「おおむね順調に進展している」とした。

本年度は、前々年、前年の成果、すなわち、本研究に関わる一次史料の広範な収集をもとに、1史料整理、および史料目録の作成、2研究成果の一部の口頭発表、3研究論文の執筆を中心に研究活動を推進した。さらに、これまでに収集しきれていなかった一次史料の収集も補足的に行った。これらの状況を、より具体的に示せば、以下の通りである。先ず、史料整理であるが、古書店を通じて購入した戦後学校儀式関係史料、国立国会図書館、国立公文書館、国立教育政策研究所附属教育図書館、長野県歴史館などで前年度までの収集した史料の体系的整理を行った。具体的には、文書史料については、件名目録化の準備であり、図書については目録化、雑誌記事については、記事目録の作成に取りかかった。つぎに、研究成果の一部の口頭発表であるが、教育史学会第60回大会(於横浜国立大学、2016年10月1日から2日)のコロキウム、および研究代表者所属の機関を中心とする、日本大学教育学会2016年度春季学術発表会で、それぞれ研究成果の一部を口頭発表し、その成果を広く問ってみた。そして、研究論文の公表であるが、教育史学会紀要『日本の教育史学教育史学会紀要』第56集(2016年10月)、日本教育史学会『日本教育史学会紀要』第七集(2017年3月)という、二つの全国学会誌にその成果を公表することができた。また、研究代表者所属機関の研究紀要である日本大学教育学会『教育学雑誌』第53号にも、研究成果の一部を公表した。さらに、歴史学研究会編集『歴史を社会に活かすー楽しむ・学ぶ・伝える・観る』(2017年5月刊行予定)にも、本研究の成果を寄稿した。今後は、本年度の成果をもとにしながら、戦前学校儀式と戦後学校儀式における国旗・国歌の取扱いを含め、通史的展望を持った研究に深化させていきたいと考えている。当初の研究実施計画では、「基本史料の調査・収集は、基本的に平成28年度で終える予定にして、平成29年度は、補足的な調査に限定しようと考えている」と記したが、この点については、おおむね達成されたものと考えている。また、同じく研究実施計画で「研究代表者、研究協力者は、個人のレベルでも、研究成果を積極的に学会誌へ投稿することにしたい」とした点については、二つの教育史関係のふたつの全国レベルの学会(教育史学会、日本教育史学会)の紀要に論文を掲載することができた。また、歴史学研究会という歴史学の全国学会の企画する編著にも論考を寄稿することができた。当初の研究計画以上の成果を得たものと判断している。当初の研究実施計画からみて、若干の遅れを生じているのが、「仮目録」作成の進捗である。当初は、平成28年度の段階で、仮製本して、「関係者に送付する予定」でいたが、未だに製本する段階には至っていない。しかし、目録に関してはその多くはエクセルにほぼ入力を終えており、参照可能な状況になっている。この点については、平成29年度においても十分に達成できる範囲のものであると判断した。そのため、平成28年度の進捗状況を「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究は、戦後教育における学校儀式と国旗・国歌との関係を、敗戦直後から1989年改訂の学習指導要領が全面施行まで射程にして、その基本史料を可能な限り収集するとともに、学校における国旗・国歌の取り扱いの変容過程を実証的に究明した。