hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経ペプチドPACAPによる中枢神経系と免疫系間のクロストーク

これらの結果は国内外学術会議に発表した。PACAPによる造血幹前駆細胞の作用様式の解明:マウスの骨髄造血幹前駆細胞(CD34+/Sca-1+)をセルソーターにより分離、又はヒト臍帯血からの造血幹前駆細胞を用いて、造血幹前駆細胞の増殖及び分化に対するPACAPの役割をフローサイトメトリー及びCFU-assayにより調べる。さらに、PAC1Rのアゴニスト、アンタゴニストを用いて、造血幹前駆細胞に与える影響を確認する。次に、PACAP又はPAC1Rのアゴニストをマウスの腹腔内に投与し、造血幹前駆細胞の増殖及び分化を調べる。最後に化学的交感神経切除のモデルマウス(野生、PACAP遺伝子欠損マウス)を作製し、骨髄、脾臓および血中の造血細胞の存在比率を調べる。ほぼ計画通り使用した。様々なモデルマウスの作成
営巣繁殖する硬骨魚類の雄の腎臓分泌物の機能と起源に関する研究

本年度はトミヨ属淡水型を対象とした生殖周期に伴う腎臓組織の変化と雄による雌誘引作用に関する行動実験、カジカ科魚類を対象とした腎臓でのスピギン相同遺伝子の発現とスピギン相同タンパク質に対する交代の作成、ナマズ科魚類を対象とした生殖周期に関する情報収集を実施した。トミヨ属淡水型の雌雄の成熟度をそれぞれ4段階に分類した。雄の腎臓は精子形成中には小さく、機能的成熟期に入ると急激に肥大したが、繁殖期終盤には急激に退縮するといった、成熟度の進行と一致した変動を示した。腎臓の大きさの変動と一致して、近位尿細管と集合管の上皮細胞は機能的繁殖期に著しく肥厚し、近位尿細管の上皮細胞がPAS染色に陽性を示すようになった。以上より、トミヨ属魚類では繁殖期の雄の腎臓の尿細管上皮が肥厚し、スピギンと思われる多糖類を含む物質が合成されていることが示唆された。雌誘引作用に関する行動実験については、本年度は実験設備の確立に重点を置いた試行を行った。設備はほぼ確立でき、水槽内で営巣活動を行わせることにも成功した。繁殖期に雌の行動実験を実施したが、雄あるいはスピギンが付着した巣が雌を誘引する作用を持つという証拠は得られなかった。今回の実験条件(実験の時期、用いた雄と巣の数、水槽水の容量)から、スピギンの雌誘引作用が観察結果に反映されなかった可能性も考えられるため、次年度に再実験を行う必要があると判断した。カジカ科魚類の研究では、昨年度に明らかにしたカジカ・スピギン遺伝子の塩基配列から、カジカ・スピギンはムチンファミリーに属する糖タンパク質であること推定された。塩基配列情報を基に、ペプチドを合成し、このペプチドに対する抗体を作成することができた。ナマズ科魚類として営巣繁殖するアカザを対象に過去の採集サンプルの解析により、雌雄の成熟度をそれぞれ3段階に分類した。トゲウオ科に関しては実験魚をイトヨからトミヨ属淡水型へと変更したため、生殖周期に関する基礎情報収集からの実施となったが、成熟に伴う腎臓の変化に関して順調に結果が得られた。行動実験に関しては水槽内での営巣と、雌の行動実験の設備・方法を確立できたことは大きな成果である。残念ながら本年度は予想していたような結果が得られなかったため、次年度に再実験を行う必要が生じた。また、カジカ科に関しては当初の予定通り塩基配列情報から抗体の作成までを行うことができた。本年度に予定していたナマズ科魚類を用いた実験については、アカザを用いて過去の採集データから生殖周期に関する情報を得たが、営巣による尿量の増加や腎臓の変化については次年度に持ち越すこととした。本年度に予定していたハゼ科魚類ヌマチチブを用いた尿中の成分分析についても、次年度にアカザとともに実施することとした。トゲウオ科トミヨ属淡水型を用いた行動実験については、実験時期を繁殖期の初期からの実施とし、使用する雌の成熟状態や刺激液(雄と巣が入った水槽水)の濃度に関して改善した実験を実施する予定である。カジカ科については、カジカ小卵型を用いて、本年度に作成した抗体を用いた免疫学的な解析(免疫組織・免疫電気泳動など)により、スピギンの存在部位を特定し、当初の仮説である腎臓での産生・膀胱内での蓄積の証拠を得る予定である。ナマズ科を用いた研究については、アカザを対象魚種として、繁殖期を中心とした腎臓組織や営巣による尿量についての変化を明らかにし、多魚種との生理学的な相同性を検討する。また、ハゼ科のヌマチチブとともに、これまでに集めた尿のサンプルを基に、成分の分析を進める。アカザとヌマチチブについてはスピギン相同遺伝子の探索、発現解析、抗体作成、免疫学的解析も同時進行で進める予定である。本年度はハゼ科魚類を対象とした生殖周期に伴う各種生理的変化を明らかにする研究と、カジカ科魚類を対象とした腎臓での遺伝子発現に関する研究を実施した。ハゼ科魚類の研究ではヌマチチブを用いて、まず雄の生殖年周期と膀胱内尿量・腎臓組織の変化を調べた。膀胱内に尿を貯めている個体は繁殖期を含む5月から9月にのみ確認された。腎臓では近位尿細管と集合管の上皮細胞高が繁殖期の初期に最大となり、さらに集合管上皮細胞は繁殖期に糖染色で陽性を示した。次に、膀胱内に尿を貯める現象と営巣との関係を明らかにするために、レンガで営巣スペースを設けた水槽で営巣させる実験を行った結果、繁殖期の雄では営巣させると膀胱内の尿量が著しく増加したが、非繁殖期の雄では尿量の増加は認められなかった。以上の結果から、ハゼ科魚類においてもカジカ科と同様、雄は繁殖期に腎臓で多糖を含む物質を合成することと、膀胱内に尿を貯めることについての状況証拠を得るとともに、繁殖期に営巣することで膀胱内に尿を貯めることを実験により検証できた。カジカ科魚類の研究では、まず小卵型カジカがトゲウオ類に特有の腎臓分泌物質であるスピギンに相同な遺伝子を持つか否かを調べた。イトヨのスピギンの塩基配列を基に設計したプライマーを用いて、小卵型カジカの腎臓から抽出したRNAを鋳型としたcDNAに対してRT-PCRを行なった結果、増幅が確認された。

次に、この増幅産物の塩基配列から小卵型カジカに特異的なプライマーを設計し、繁殖期と非繁殖期の雌雄の各種体組織から抽出されたRNAに対するcDNAを用いてRT-PCRを行なった。その結果、予想されるサイズのバンドは繁殖期の雄の腎臓のみから検出された。以上の結果から、小卵型カジカの雄では繁殖期に向けて腎臓でスピギンに相同な遺伝子が発現するという、仮説を検証するための状況証拠を得ることができた。本年度の研究計画として、ハゼ科を用いた生殖周期に伴う各種生理的変化と、カジカ科を用いたスピギン相同物質の探索のほかに、トゲウオ科を用いた生殖周期に伴う各種生理的変化と雌の誘引作用に関する実験飼を予定していた。ハゼ科とカジカ科を対象とした研究については以下に述べるように進捗は順調であったが、トゲウオ科を対象とした研究については十分な結果を得ることができなかった。トゲウオ科の研究がうまく行かなかった原因として、対象とした魚種であるイトヨが飼育条件下で営巣をしなかったことが挙げられる。そこで、次年度はイトヨではなく、より飼育下での営巣が容易なトゲウオ科魚類として、トミヨ類を用いることで対処することとした。ハゼ科とカジカ科についてはほぼ予定通りの研究が遂行できたほか、得られた結果についても本研究の仮説を支持するものであった。さらに、ハゼ科については、予定にはなかった別種であるカワヨシノボリを用いた営巣実験で仮説を裏付ける結果が得られたほか、カジカ科においても別種であるハナカジカを用いた実験で、小卵型カジカの結果を支持する結果が得られ、次年度に計画されている研究への発展性が保証された。本年度はトミヨ属淡水型を対象とした生殖周期に伴う腎臓組織の変化と雄による雌誘引作用に関する行動実験、カジカ科魚類を対象とした腎臓でのスピギン相同遺伝子の発現とスピギン相同タンパク質に対する交代の作成、ナマズ科魚類を対象とした生殖周期に関する情報収集を実施した。トミヨ属淡水型の雌雄の成熟度をそれぞれ4段階に分類した。雄の腎臓は精子形成中には小さく、機能的成熟期に入ると急激に肥大したが、繁殖期終盤には急激に退縮するといった、成熟度の進行と一致した変動を示した。腎臓の大きさの変動と一致して、近位尿細管と集合管の上皮細胞は機能的繁殖期に著しく肥厚し、近位尿細管の上皮細胞がPAS染色に陽性を示すようになった。以上より、トミヨ属魚類では繁殖期の雄の腎臓の尿細管上皮が肥厚し、スピギンと思われる多糖類を含む物質が合成されていることが示唆された。雌誘引作用に関する行動実験については、本年度は実験設備の確立に重点を置いた試行を行った。設備はほぼ確立でき、水槽内で営巣活動を行わせることにも成功した。繁殖期に雌の行動実験を実施したが、雄あるいはスピギンが付着した巣が雌を誘引する作用を持つという証拠は得られなかった。今回の実験条件(実験の時期、用いた雄と巣の数、水槽水の容量)から、スピギンの雌誘引作用が観察結果に反映されなかった可能性も考えられるため、次年度に再実験を行う必要があると判断した。カジカ科魚類の研究では、昨年度に明らかにしたカジカ・スピギン遺伝子の塩基配列から、カジカ・スピギンはムチンファミリーに属する糖タンパク質であること推定された。塩基配列情報を基に、ペプチドを合成し、このペプチドに対する抗体を作成することができた。ナマズ科魚類として営巣繁殖するアカザを対象に過去の採集サンプルの解析により、雌雄の成熟度をそれぞれ3段階に分類した。トゲウオ科に関しては実験魚をイトヨからトミヨ属淡水型へと変更したため、生殖周期に関する基礎情報収集からの実施となったが、成熟に伴う腎臓の変化に関して順調に結果が得られた。
放射線療法を受けるがん患者のセルフケアを高めるツール「セルフケア手帳」の開発

本研究は、外来通院で放射線療法を受けるがん患者のセルフケアを高める支援ツール「セルフケア手帳」を開発することを目的とする。研究は、1国内外の文献レビューと質問紙調査によるセルフケア項目の作成、2専門家パネルによるセルフケア項目の精選およびセルフケア手帳(試案)試用によるセルフケア手帳の作成、3介入研究によるセルフケア手帳の評価の3段階で実施する。
脱焦点化現象についての比較統語論研究

本研究では、英語と他の言語における脱焦点化の諸現象に共通した統語的特性をChomsky, N. (2000以降)のフェイズ理論の枠組みで捉えることを試みた。フェイズ理論によれば、動詞句(vP)極辺まで移動した要素は、直ぐ外側の節(CP)主要部から作用を受ける。これが談話解釈に影響を及ぼすとすれば、英語以外での短距離かき混ぜされた要素の構造的位置とその意味解釈についてだけでなく、英語での非焦点要素の生起位置や総称目的語の省略についても妥当な説明が得られる。本研究は、言語によって異なる脱焦点化の現象を比較しながら、共通して関与すると思われる統語的メカニズムを極小主義プログラムの枠組みにより解明することを目的とする。平成22年度は、英語とイタリア語、更には日本語等における総称解釈の目的語の省略現象について考察を行った。総称解釈の目的語はいわゆる情報焦点とならず、究極的には脱焦点化の一様式である省略が起こる。同現象は言語により許容度が異なり、イタリア語では許容度が高く英語では低い(Rizzi(1986))。が、英語でも当該の目的語省略が全く不可能という訳ではない。そこで、英語で許容され難いという事実は何によるのか、以下のような説明を与えることができた。まず、イタリア語で観察され英語で観察されない別の脱焦点化の現象として、目的語の短距離かき混ぜに注目した。この現象は、CP主要部に素性値付与されることにより脱焦点化がなされるべく、vP極辺へ目的語等の移動が起こっていると見做せる。素性値付与による脱焦点化と同時に、vP極辺に移動した目的語に時制節のCP主要部が随意に空格を付与し、また、空格が目的語の具現を免除すると仮定してみると、脱焦点化された総称解釈の目的語は随意に省略されることになる。また、随意的な空格付与はパラメタ化されており、英語ではこのパラメタの設定がされていないとする。その結果、目的語がvP極辺に移動した場合そこで具現することになるが、これは英語では許されず、コストの高い音韻的削除が最終手段として適用される必要が生ずる。このことから、英語では総称解釈の目的語の省略が許容され難いことになるのである。更に、フェイズ理論を用いたこの分析から、生成文法研究の中で仮定されてきた主な空範疇の扱いについて理論的に興味深い示唆が得られた。以上の内容は、論文として平成22年12月、山口大学の学内紀要『英語と英米文学』45巻に刊行された。本研究は、言語によって異なる脱焦点化の現象を比較しながら、共通して関与すると思われる統語的メカニズムをいわゆる極小主義プログラムの枠組みにより解明することを目的とする。平成23年度は、特にバルカンの言語に観察される「接語重複」を取り上げ、脱焦点化について考察した。当該の接語重複では、通常、焦点要素が占める文末位置を非焦点要素が占める。これは、焦点位置を明け渡すように移動が起こる焦点化現象としてのスクランブリングとは対照的であり、一見、奇妙である。しかし、Sportiche(1996)等が論じるように接語重複にも移動が関与するとした場合、接語の位置が移動先に当たり、この位置に注目すると、接語重複とスクランブリングとの間に一定の共通性が認められる。特に、脱焦点化のための移動先が、文の周縁部でなく、いわゆる中間領域であるという点が注目される。これは一体なぜか。そのような問題について、Chomsky(2000)以降のフェイズ理論を採用し、統語的説明を試みた。フェイズ理論によれば、vPフェイズ極辺に位置することにより、CPフェイズ主要部からの探査が可能である(フェイズ不可侵性条件)。この仮定に基づき、接語重複においては文末に基底生成する目的語がvPフェイズ極辺へ移動することにより、CPフェイズ主要部から[-Foc(us)]の素性値を受け、脱焦点化が為されると論じた。このような分析をすることで、スクランブリングとも統一的な説明が可能となる。更に、言語によっては接語重複が必ずしも脱焦点化の効果を持たない場合があるが、これについてはパラメタによる説明を提案した。また、接語重複が関係しないと思われる言語においても類似の現象が部分的に観察されることを指摘した。具体的には、英語の叙実補文に一種の接語重複が関与しているのではないかと分析している。以上の内容は、論文として平成24年3月、山口大学の学内紀要『異文化研究』6巻に刊行された。本研究は、言語によって異なる脱焦点化現象を比較しながら、脱焦点化に掛る統語的メカニズムを解明することを目的とする。平成24年度は、既に着手している研究を踏まえ、特に英語における短距離かき混ぜ(の欠如)について考察を加えた。イタリア語やスペイン語では、情報焦点が常に文末に置かれる。

基底において文末を非焦点要素が占める場合、焦点が文末に現れるよう、イタリア語やスペイン語では、所謂、短距離かき混ぜが適用され調整がされる。情報焦点の位置が文末であることは英語でも多くの場合当てはまるが、それと矛盾する事例も存在する。Zubizarreta (1998)は、英語では、文末の非焦点要素を韻律的に不可視として無視できるとし、短距離かき混ぜによる調整も不要とした。しかし、英語で、なぜ、このような方策が取れるのかは明らかでない。そこで、このような英語の矛盾について、概略、次のような説明を提案する。まず、「句は、書き出し時に範疇標示されない限り、解釈不可能となる」、「句に指定部要素がある場合、指定部要素か句の主要部が句から摘出されなければ、その句は範疇標示されない」というChomsky (2013)の主張を受け入れる。ロマンス語は動詞句(vP)から主要部(v)が摘出されるため、指定部に非焦点要素が短距離かき混ぜされてもvPの標示が可能である。一方、英語はvPからvが摘出されず、指定部に短距離かき混ぜされるとvPの標示ができない。この場合、指定部の位置を占めた要素は脱焦点化を受けるが、「第2」の補部として再分析されると仮定することにより、vPの標示が可能となる。英語では補部が主要部に後続するため、非焦点要素が文末に生起することが説明される。調査や資料収集のため、時間を要している。24年度が最終年度であるため、記入しない。更に必要な資料の収集を行いながら調査・研究を継続していく。できるだけ研究会・学会等の機会を利用して情報収集及び研究成果の発表を行う。取り分け、海外の学会には積極的に参加していきたい。また、研究成果を年度中に学会機関紙あるいは学内紀要に発表するようにしたい。
青森県の小学校に二つの外国語を導入するための予備的調査研究

ソウル日本人学校と東京韓国学校の、二つの外国語(英語+韓国語/日本語)学習・指導の実態を、3年生児童と5年生児童および外国語担当教師を対象に、アンケートと聞き取り調査を実施した結果、小学生でも「二つの外国語を習うのがいい」という回答が6070%と、複数の外国語を学ぶことに抵抗がないことが分かった。また、「日本の小学校で英語に加えて韓国語を教えること」について、外国語担当教師のほぼ全員が賛成であった。生活しながら現地語として、韓国語や日本語を学ぶ調査協力校とは環境の違いがあるが、韓国との交流が盛んな地域がある青森県でも、小学生に英語学習とリンクさせるような韓国語学習の導入は可能である。平成24年度は、調査を許可された2校で調査を行い、実態調査結果集計が終わった。調査結果の分析は途中であるが、県都・青森市で公開研究会を行い、弘前市開催の研究会では参加できない人にも参加してもらえた。平成24年6月18日から22日までソウル日本人学校小学部で、外国語担当教師7名にアンケートと聞き取り調査を、3年生68名にアンケート調査を、5年生42名にアンケートと聞き取り調査を行った。調査補助として、弘前大学に留学経験のある大学生を雇用するつもりであったが、学校側が指定した調査時間と合わず、青森グローバル教育研究会のメンバー4名とともに5名で行った。平成24年9月10日は、東京韓国学校初等部で外国語担当教師27名にアンケートと聞き取り調査を、3年生91名と5年生95名にアンケート調査を、5年生のうち滞日年数の少ない22名に聞き取り調査を行った。調査に一日しか使えないため、青森グローバル教育研究会のメンバー6名の他、韓国人留学生4人、大学英語教員1人とともに11名で行った。平成25年2月16日に、青森市民ホールで公開研究会「外国語教育と地域活性」を開き、研究概要の説明のほか、高校で二つの外国語教育を行った経験のある山口章氏の講話と、青森県観光国際戦略局国際経済課の田中文義課長代理の、青森県と韓国の経済交流を中心とした講話のあと、パネラーを交えて意見交換を行った。平成25年6月22日に、弘前大学創立50周年記念会館で「小学生からの外国語学習を効果的にするには?」を開いた。研究代表者が、ソウル日本人学校児童に対するアンケート結果を中心に報告した後、日本語と英語と韓国語の異同を例を挙げながら示し、英語学習に韓国語学習が役立つことを示した。次に、ソウル日本人学校の韓国語担当教師、オユギョン先生から、ソウル日本人学校での外国語(英語と韓国語)教育の実態を話してもらい、次に、韓国京畿道の公立小学校の元校長で現在は仙台韓国教育院院長の、キムドンジュ先生から、韓国の小学校での外国語学習の実態を話してもらい、最後に、弘前市立中央公民館学習支援係長、熊谷克仁氏から、弘前市の「キッズ・アジアン」という、小学生対象の韓国語と中国語の取り組みについて話してもらった。その後、現役の小学校教員や教育委員会関係者などを交えて活発な質疑応答をした。調査協力校の児童のアンケート調査の中間報告を、平成25年7月14日に小学校英語教育学会で行うことができた。集計の中間段階での発表であったが、最終集計を待ちたいというコメントもいただいた。ソウル日本人学校と東京韓国学校の児童の調査結果を、日本語と英語と韓国語でまとめたものを中心として、『青森県の小学生への韓国語学習導入の可能性をさぐる』と題して189ページの報告書にまとめることができた。この報告書は国内の研究者にも送ったが、意義のある研究であるとの励ましを多く受けた。今後は、日本人小学生の英語学習に活かせるような、韓国語教材の開発を目指したい。当初調査対象校と想定した、東京韓国学校、ソウル日本人学校、釜山日本人学校を訪問し、調査の意図と内容を説明した。3校とも、申請者が最初に接触した時と校長が交代していた。釜山日本人学校には、訪問を許可されて訪問したが、学校の事情等により、協力ができないということで、調査対象から外すことにした。残る2校からは、調査への協力が得られることになった。ソウル日本人学校の清村校長先生のアドバイスを受けて、小学校3年生と5年生の2学年を調査の対象とすることにした。この一年間、児童対象のアンケート項目と聞き取り項目、外国語担当教師対象のアンケート項目と聞き取り項目を、申請者が代表を務める青森グローバル教育研究会のメンバーと、数回の会合で設定し、ソウル日本人学校の校長先生にチェックしていただいた。東京韓国学校の校長先生にも、調査項目を郵送しチェックをお願いしている。小学校での外国語の取り組み方を知るために、青森グローバル教育研究会主催、弘前大学人文学部共催で、(1)公開勉強会「小学校学習指導要領・外国語編を学ぼう!」

(平成23年5月22日)(2)公開講演会「小学校で二つの外国語を教えること東京韓国学校初等部の実践」(平成23年8月6日)(3)公開講演会「どうなった?どうなっていく?小学校英語コミュニケーション能力とこれからの小学校英語の進むべき方向」を開催した。児童の調査結果の公表はまだ終わっていないが、外国語担当教師の調査結果は「小学校で外国語を担当する教師の思いソウル日本人学校と東京韓国学校の外国語担当教師への調査から」(『人文社会論叢』(人文科学篇)第29号)として平成25年2月に刊行した。提言を導くための意見交換会は、予定を変更して平成25年度に開催することにしたが、公開研究会を青森市で開いたことと、県庁職員を講師に招いたこと、また、公開研究会のことが地方紙、東奥日報で報じられたことで、研究内容が広く知れ渡ることになった。そのため、各方面から理解や支援を得られることになった。平成23年度を「調査のための準備」と位置づけ、調査対象校とからの協力を取り付け、調査内容の設定と吟味ができた。東日本大震災により、青森ソウルの直行便が欠航になり、青森から羽田経由で韓国に行かざるを得なくなり、旅費がかさんでしまった。二つの小学校での実態調査結果を踏まえて公開研究会を開催する。その際、ソウル日本人学校韓国語担当教師を招いて、韓国語教育の実態を話してもらう。また、仙台韓国教育院の金東珠院長は前職が韓国の小学校校長だということで、韓国の小学校での日本語学習について話してもらう予定である。青森県総合社会教育センター所長の理解と支援により、小学生対象の「小学生のための韓国語入門(仮称)」の開設か決まったので、韓国語学習が英語学習に有効であることを示すような事例を積み上げていく。この調査研究の結果を、報告書としてまとめる。その際、できるだけ多くの分野から、青森県の小学校で韓国語学習も勧めることに対する意見の執筆をお願いする。平成24年度は、当初の計画通り「実態調査と結果整理」を行うことが可能な状況にあり、平成25年度には、調査結果を受けて、研究会の開催と結果の公表に結びつくものと思われる。平成24年度は、謝金やアンケート協力記念品の支出が大幅に減ったことと、調査結果公表の研究会が開催できなかったため、約34万円の繰り越しになっている。次年度は、調査結果公表のための公開研究会の開催のため、韓国からの講師旅費・宿泊費・滞在費として15万円、仙台からの講師旅費・宿泊費・滞在費として3万円、パネリスト謝礼として8万円、研究会広報費として2万円、研究会記録(映像・音声)のための費用として5万円、会場費等として2万円の計35万円。さらに、小学生対象の韓国語講座の実例紹介と、韓国語学習が英語学習に有効であることを、韓国語にも英語にも通じている講師を招いて講演会を開催する費用として15万円。報告書印刷費として8万円、報告書郵送費として2万円の計10万円。成果発表旅費として24万円。以上、今年度経費50万円と繰り越し34万円を合わせて84万円を使用する予定である。平成24年度は、本研究の中心となる調査を行う。
南西諸島周辺海域の温度差発電の高・冷熱源の維持機構と発電量

南西諸島周辺から東シナ海大陸棚斜面にかけての海域では、年間を通して表面水温の高い期間が長く、低温水が大陸棚斜面及び南西諸島側で浅い層に存在している。そのため、この海域は海洋温度差発電に適している。高熱源については過去の年度で解析してある程度の結論を得ている。今年度は昨年度に引き続き冷水の供給に注目し、1.効率的に冷水の得られる琉球舟状海盆の深層水が太平洋側から供給されているかどうかを知るため過去の資料を解析することゝした。南西諸島の西側の海域は黒潮が流れているため観測は多いが、東側(太平洋側)は少ない。ましてや、両側を1航海で行なっているのは最近ではほとんどないので過去の旧海軍の海洋観測の資料を使った。力学計算により流れ及び流量を求めると南西諸島を境にして、東西の出入が余りみられないときには太平洋側の水が諸島沿いに南下してきて、台湾と与那国島の間で北上し黒潮と同じ向きとなり舟状海盆に流入している。そうでない時には、沖縄と石垣島の間の1000mを越える深みを通して東西の海水が出入りをしているので、冷水の舟状海盆への供給は充分であるという結果が得られた。2.深層の冷水が表層へどの程度供給されるかを実測で求めることは非常に難しいので、理論的に解き湧昇量を求める方法を検討した。まず、黒潮に直交する方向にはコリオリカと圧力傾度力が釣り合っているとし、流去する方向にはコリオリカ十非線形項が圧力傾度力と釣り合っているとして解くとまず、水平流速が求まるのでこれと、質量保存式の積分から差分の式に直し、格子点におけるu、ωを求めれば冷熱源の湧昇流が求まることになる。この計算をするために約20年間の水温・塩分の資料を整理して実際の数値を入れる試みをしているが資料が膨大なため現在計算が進行中で整理にまだ少し時間が掛かる。
オスマン帝都イスタンブルの都市社会構造：１７３０年騒乱後の秩序維持政策と街区

本研究の目的は、多様な住民が生きたオスマン帝都イスタンブルの都市社会構造を、都市行政の末端組織であった街区に着目し解明することである。本年度は、18世紀イスタンブルの都市空間に反映されたオスマン帝国の社会的・政治的変化を多角的に考察し、その変容過程における転換点としてマフムト1世時代(1730-54年)を位置づけることで、本研究課題を完成させることを目指した。1730年騒乱後に即位したマフムト1世の治世は、オスマン朝君主の権威の拠り所としても重要性を増した帝都の秩序がますます不安定になっていった時代である。この時代、秩序維持政策の根幹を為したのは、地方からの移住者、及び女性・非ムスリムの管理強化であった。イスタンブルへの移住者の流入という問題を背景に、人口管理の単位として街区の組織化が進むと同時に、移住者が都市社会へ統合される過程でその媒介組織として街区が重要な役割を果たしたことを明らかにした。他方、女性・非ムスリムの管理強化については、イスタンブルの「公共空間」の社会的変容という文脈の中に位置づけ論じた。1730年騒乱後に慣習となった祝祭時における女性の外出禁止、及び同時期に顕在化した公衆浴場におけるムスリム女性・非ムスリム女性の混浴問題という二つの現象は、マフムト1世時代の秩序維持強化の試みの中で生じたものであり、当時のイスタンブルの「公共空間」が、オスマン君主が社会秩序の安定を表現し権力を誇示するための場となっていったことを論じた。27年度が最終年度であるため、記入しない。18世紀は、オスマン朝君主の権威の拠り所としても重要性を増した帝都の秩序がますます不安定になっていった時代である。とりわけ1730年騒乱後の秩序維持政策において、その根幹をなしたのは、地方からの移住者・女性・非ムスリムの管理強化であった。本年度はまず、このような政府による管理強化の試みの産物として今日に伝世する都市調査台帳や法令等の行政文書の整理と分析を進めた。都市の居住地区・商業地区におけるムスリム・非ムスリムの「すみわけ」や同郷者ネットワークが明らかになった。都市の治安悪化の主要因と見做された移住者に関しては、地方からの人口流入に対する政府の移住規制政策という観点からだけでなく、街区への定着を通して移住者が都市社会へ統合されていく過程として捉え分析した。そのうえで、この統合過程についての理解を深めるため、街区の「都市人口管理組織」としての側面に注目した。この考察により、行政単位として機能する街区と、その中にサブ単位として宗教コミュニティーが組み込まれるという街区の多重構造が明らかになった。さらに、このような人口管理機能の基盤にあった自治的共同体としての街区の性格にも着目した。移住者を含む部外者の受け入れや街区成員の排除・制裁のしくみを、イスラーム法廷史料に記された事例に基づき分析した。これにより18世紀イスタンブルの都市行政と秩序維持は、街区内部で取り結ばれる戦略的で多様な人間関係に大きく依存していたことが明らかになった。以上の本年度に行った研究結果は、個々の論点について投稿論文の執筆を進めつつ、国内外での研究集会・学会において複数の口頭発表を行った。本研究の課題は、以下の4点である: 1. 1730年騒乱後イスタンブルの秩序維持政策; 2.多元的都市空間における街区分布と「すみわけ」; 3.街区の行政機能とローカル・コミュニティー; 4.ムスリム・非ムスリム「混住街区」の事例研究本年度は、上記の研究課題のうち、当初の予定の1, 2点目に加えて、3点目のかなりの部分についても、収集済の史料の整理・分析を進めることができた。

そしてこれらの研究結果を個々の論点について取りまとめ、国内外での研究集会、学会で複数の口頭発表を行った。現在、これらの口頭発表をもとに複数の論文・研究ノートの執筆を進めており、来年度中に確実に完成・公刊させたい。加えて、イギリス・トルコに史料調査に出かけた。文書館・図書館において、本研究にとって重要な史料を発見・収集することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策は、1上記研究課題の4点目に取り組みながら、2同じく研究課題1, 2, 3点目の個々の論点の完成度を高めていくことである。1については、イスタンブルに短期渡航し、イスラーム法廷史料を中心とした史資料の収集と旧市街地区の実地調査を行う。2については、上記研究課題1, 2, 3点目のそれぞれの論点について現在執筆中の複数の論文・研究ノートの完成に向けて取り組む。とくに、本研究が対象とするマフムート1世時代(1730-54年)の社会的・政治的背景をより多角的に考察するため、本年度中に新たに収集した史料の仔細な分析に加えて、フランス(ナント)においても史料調査を行いたい。なお、このマフムート1世時代の社会的・政治的背景を含めた当時の都市政策については、2015年秋の国内学会のパネル・セッションで報告することが確定している。
オンライン前濃縮によるマイクロチップ電気泳動法の高感度化と新型チップの開発

マイクロチップ電気泳動は、電気泳動装置のダウンサイジング・迅速な自動分析・パラレル処理などの特徴から、特にDNA断片やタンパク質など生体関連試料の分析において近年注目を集めている。しかしながらキャピラリー電気泳動と異なり、マイクロチップの分離チャンネルは数10mmと短いため、分離能は低い。また試料仕込み体積が3μL程度と少ないため、濃度感度が低いという問題がある。これは従来用いられてきた電気的試料導入法(Pinched injection)では、仕込み試料のごく一部しか分離チャンネルに導入されないためである。例えば市販装置(UV検出)を使用した場合、DNA断片分析における濃度感度は数100μg/mLである。これを改善するため、電気的注入と過渡的等速電気を組み合わせたオンライン前濃縮を用いる新規なメソッドを開発しElectrokinetic superchargingと名付けた。本法によると、市販されている電気泳動用マイクロチップおよび装置を用いた場合でも、DNA断片やタンパク質について濃度感度を従来法に比べ2030倍向上させ得ることを実証した。また、この方法に最適な濃縮チャンネルを持つマイクロチップを設計するため、コンピューターシミュレーションを応用し(ソフトウエア、CFD-ACE+)、新しく濃縮チャンネルを持つマイクロチップを試作した。シミュレーションは特に濃縮チャンネルの折り返し構造の設計・チャンネルクロス部の拡散等の評価に有用であった。このマイクロチップおよび分析メソッドは従来法が依存する既存特許(Ramsey特許)に抵触しない新規なものである。このチップを用いた新しいメソッドの開発・評価を行なうと共に、本研究の成果を基に、広島大学と島津製作所で特許(マイクロチップ電気泳動方法及び装置)を共同出願した。米国特許についても近々出願予定である。これを改善するため、Electrokinetic superchargingと名付けた、電気的注入と過渡的等速電気を組み合わせたオンライン前濃縮を用いる新規なメソッドを開発した。その結果、市販されている電気泳動用マイクロチップおよび装置を用いた場合でも、DNA断片やタンパク質について濃度感度を20倍以上向上させ得ることを実証した。このマイクロチップおよび分析メソッドは欧米の既存特許に抵触しない新規なものである。現在、このチップを用いた新しいメソッドの開発・評価を行なうと共に、特許申請を準備している。

本法によると、市販されている電気泳動用マイクロチップおよび装置を用いた場合でも、DNA断片やタンパク質について濃度感度を従来法に比べ2030倍向上させ得ることを実証した。また、この方法に最適な濃縮チャンネルを持つマイクロチップを設計するため、コンピューターシミュレーションを応用し(ソフトウエア、CFD-ACE+)、新しく濃縮チャンネルを持つマイクロチップを試作した。シミュレーションは特に濃縮チャンネルの折り返し構造の設計・チャンネルクロス部の拡散等の評価に有用であった。このマイクロチップおよび分析メソッドは従来法が依存する既存特許(Ramsey特許)に抵触しない新規なものである。このチップを用いた新しいメソッドの開発・評価を行なうと共に、本研究の成果を基に、広島大学と島津製作所で特許(マイクロチップ電気泳動方法及び装置)を共同出願した。
RSV感染症克服のための出生時母児血によるRSV各中和エピトープ抗体価の質的検討

Respiratory Syncytialウイルス(RSV)は乳幼児の急性呼吸不全の病因の1つであり、その疾病負担からWHOも含め全世界が克服すべき感染症の1つとしている。病態から治療に抗ウイルス薬は期待できず、より効果的な単クローン抗体による受動免疫、そしてワクチンの開発が望まれている。RSVには免疫標的として4つの中和エピトープ(サイトI、II、IV、φ(zero))が報告されている。本研究では、RSVへの中和抗体価、及び各種エピトープへの抗体価を測定する。さらに出生児の各種抗体保有の質的評価と周産期因子、出生後のRSV罹患との関連を検討し、より効果的なワクチン、および受動免疫製剤開発の中和エピトープを明らかにすることを目的としている。まず初めに解析予定の117組の母親および児の背景を、福島県内でのエコチル調査全参加者(13321人)と比較した。年齢、分娩回数、在胎週数、出生体重、児の性別、妊娠合併症、産科合併症において両群で有意な差は認められなかった。続いて、母体血117検体に関してRSV-A、RSVーBに対する中和抗体価を測定した。32倍以上の中和抗体をRSV-A、RSVーBそれぞれに対して77%、95%保有していた。それぞれの中和抗体価は在胎週数、母体年齢との間に相関は認められなかった。次に母体血および臍帯血106組のRSV-Aに対する中和抗体価を測定した。それぞれの中和抗体価は強い相関が認められた。さらに中和エピトープの1つであるsite0の抗体価は母体血および臍帯血の中和抗体価と強い相関を示し、母体血、臍帯血のsite0、site2への抗体価はそれぞれ強い相関を示すことが明らかになった。母児血のRSV中和抗体測定、ELISA法によるエピトープ特異的な抗体測定が、解析数は若干少ないが、おおむね計画通りに進んでいるため。さらに解析するエピトープの種類を増やし、中和抗体価との関連、周産期因子との関連の検討を進める。2年毎に開催されるRSV国際学会へ初年度に本研究課題の情報収集のため参加予定であったが、都合により参加しなかったたため、最終年度(3年目)に参加し、本研究の成果を発表する。当初計画していた海外出張が都合により不参加となり海外出張費が余剰となった。また、検体解析に合わせて、消耗品を購入しており、当初の解析予定数よりも少なかったため、消耗品費も余剰が出た。次年度は解析するスピードを上げ、計画通りに研究を実施する。余剰が出た場合は、今年度参加できなかった学会が本研究最終年度(3年目)に開催されるため、参加し、本研究の成果を発表するための旅費に充当する予定である。
繁殖機会の乏しい深海で進化した矮雄化を伴う環境性決定機構の解明

深海底に沈んだ鯨類の死骸に生息するホネクイハナムシは環境による性決定が提唱されている.すなわちホネクイハナムシは幼生期にはまだ性が確定しておらず,発生が進み基質に着底し,変態するタイミングで環境に応じて性が確定すると考えられている.また顕著な性的二型を示し,雄は変態後に幼生時とあまりサイズを変えずに性成熟し矮雄となり雌に付着して生活する.このホネクイハナムシの性決定機構と性決定後の性特異的な形態形成メカニズムを明らかとするために,様々な条件下での着底実験を行った.また幼生・雌への変態期・雄への変態期それぞれの発生ステージにおける発現遺伝子を比較することで,雌雄の分化に関わる遺伝子,その後の性特異的な形態形成や性成熟に関わる遺伝子を特定するために,各発生ステージ由来のRNAをもちいたトランスクリプトーム解析を行った.さまざまな着底実験の結果,雌への変態を8割以上の確率で誘導する方法を確立した.またトランスクリプトーム解析の結果,幼生は性特異的な形態形成を開始する前から3つのクラスターに分けられることが明らかとなった.そしてそのうちの1つのクラスターは遺伝子発現プロファイルが初期の雄と類似していた.またここの遺伝子の発現パターンを詳細に調べてみると,一部の性決定に関与する遺伝子の発現パターンが幼生の3つのクレードで異なることが明らかとなった.以上の結果は,性の決定がこれまで考えられていたよりも先行して行われている可能性を示唆している.本年度行った様々な条件下での着底・性決定実験の結果,特定の条件下において,高確率での雌への変態が可能となった.その結果雌雄への分化に必要な条件は解明されつつある.それぞれの個体ごとの発現遺伝子プロファイルを性や発生段階で比較するために,1個体から抽出したRNAを用いてトランスクリプトーム解析を行った.1個体から得られるRNAが非常に微量であるため,シーケンス用のライブラリを作成する段階で様々な条件検討が必要であったが,現在は問題も克服され,安定してデータを得ることに成功している.また情報解析の結果幼生が3クラスターに分かれることが明らかとなった.この結果は当初の仮説からは想定外ではあるが,上記の着底・性決定実験の結果とは整合性が有り,ホネクイハナムシの性決定と性特異的な形態形成開始のタイミングに関して,従来の考えを見直す必要がある.現在はトランスクリプトーム解析の結果,性や発生段階で発現変動のあった遺伝子のうち,性決定に関与していることが示唆される遺伝子について,より多くの発生段階のサンプルを用いて定量PCRを行い,詳細は発現変動を明らかにしているところである.以上のように本年度は予定していた研究計画について概ね順調に進展している.本年度の研究の結果から,ホネクイハナムシの性決定のタイミングはこれまで予想されていたものよりも早く,性は着底のタイミングではなく,変態着底能を得た幼生の段階ですでに決定している可能性が浮上してきた.またこのことは従来提唱されていた環境による性決定ではなく,遺伝的に性が決まっている可能性も再度考慮する必要が出てきたことを意味している.すなわち従来は着底のタイミングで,着底基質である鯨類の骨に付着すると雌になり,雌に付着すると雄になると考えられていたが,付着する以前に性が決定している可能性が高くなっているからである.今後は,本年度実施したトランスクリプトーム解析の結果,性によって発現がことなる遺伝子の発現量とタイミングについて,発生ステージをより細かくわけて定量PCRすることにより,その発現の違いが発生のどの段階で生じるのかを明らかとする.またそれらの発現変動遺伝子についてin situ hybridizationにより発現部位を特定し,どのような細胞が性特異的な遺伝子発現を示すのかを明らかとする.また着底実験の条件検討を進め,雌雄の着底条件を解明する.以上の結果を統合して,どの発生段階において,ホネクイハナムシにおける性スペクトラム上の雌雄の度合いが変化していくのかを明らかとする.深海底に沈んだ鯨類の死骸に生息するホネクイハナムシは環境による性決定が提唱されている.すなわちホネクイハナムシは幼生期にはまだ性が確定しておらず,発生が進み基質に着底し,変態するタイミングで環境に応じて性が確定すると考えられている.また顕著な性的二型を示し,雄は変態後に幼生時とあまりサイズを変えずに性成熟し矮雄となり雌に付着して生活する.このホネクイハナムシの性決定機構と性決定後の性特異的な形態形成メカニズムを明らかとするために,様々な条件下での着底実験を行った.また幼生・雌への変態期・雄への変態期それぞれの発生ステージにおける発現遺伝子を比較することで,雌雄の分化に関わる遺伝子,その後の性特異的な形態形成や性成熟に関わる遺伝子を特定するために,各発生ステージ由来のRNAをもちいたトランスクリプトーム解析を行った.さまざまな着底実験の結果,雌への変態を8割以上の確率で誘導する方法を確立した.またトランスクリプトーム解析の結果,幼生は性特異的な形態形成を開始する前から3つのクラスターに分けられることが明らかとなった.そしてそのうちの1つのクラスターは遺伝子発現プロファイルが初期の雄と類似していた.またここの遺伝子の発現パターンを詳細に調べてみると,一部の性決定に関与する遺伝子の発現パターンが幼生の3つのクレードで異なることが明らかとなった.以上の結果は,性の決定がこれまで考えられていたよりも先行して行われている可能性を示唆している.

本年度行った様々な条件下での着底・性決定実験の結果,特定の条件下において,高確率での雌への変態が可能となった.その結果雌雄への分化に必要な条件は解明されつつある.それぞれの個体ごとの発現遺伝子プロファイルを性や発生段階で比較するために,1個体から抽出したRNAを用いてトランスクリプトーム解析を行った.1個体から得られるRNAが非常に微量であるため,シーケンス用のライブラリを作成する段階で様々な条件検討が必要であったが,現在は問題も克服され,安定してデータを得ることに成功している.また情報解析の結果幼生が3クラスターに分かれることが明らかとなった.この結果は当初の仮説からは想定外ではあるが,上記の着底・性決定実験の結果とは整合性が有り,ホネクイハナムシの性決定と性特異的な形態形成開始のタイミングに関して,従来の考えを見直す必要がある.現在はトランスクリプトーム解析の結果,性や発生段階で発現変動のあった遺伝子のうち,性決定に関与していることが示唆される遺伝子について,より多くの発生段階のサンプルを用いて定量PCRを行い,詳細は発現変動を明らかにしているところである.以上のように本年度は予定していた研究計画について概ね順調に進展している.本年度の研究の結果から,ホネクイハナムシの性決定のタイミングはこれまで予想されていたものよりも早く,性は着底のタイミングではなく,変態着底能を得た幼生の段階ですでに決定している可能性が浮上してきた.またこのことは従来提唱されていた環境による性決定ではなく,遺伝的に性が決まっている可能性も再度考慮する必要が出てきたことを意味している.すなわち従来は着底のタイミングで,着底基質である鯨類の骨に付着すると雌になり,雌に付着すると雄になると考えられていたが,付着する以前に性が決定している可能性が高くなっているからである.今後は,本年度実施したトランスクリプトーム解析の結果,性によって発現がことなる遺伝子の発現量とタイミングについて,発生ステージをより細かくわけて定量PCRすることにより,その発現の違いが発生のどの段階で生じるのかを明らかとする.またそれらの発現変動遺伝子についてin situ hybridizationにより発現部位を特定し,どのような細胞が性特異的な遺伝子発現を示すのかを明らかとする.また着底実験の条件検討を進め,雌雄の着底条件を解明する.以上の結果を統合して,どの発生段階において,ホネクイハナムシにおける性スペクトラム上の雌雄の度合いが変化していくのかを明らかとする.
自律神経活動量を指標とした産後適正体重管理プログラムの実証

産後の適正体重維持を目的として,産後3ヶ月間の定期的な身体組成の測定,ストレッチ教室による体重管理支援策を実施し,効果を検討した.結果,1)体重減少量,体脂肪率,自律神経活動量では,その効果はなかった.2)非妊時体重への復帰には,夕食後の飲食,エレベーターの使用,日中の活動などの生活習慣や妊娠中の体重管理とセルフケア能力との関連が認められた.本研究成果は,妊娠中の体重管理や産後の自宅での体重管理プログラムの作成へと展開できる.[目的]出産後から育児期の女性の肥満及び隠れ肥満の予防としての自律神経活動の活性化の意義を探ることを目的に、1産後1年のBMI(body mass index)や身体組成を調査し、2育児期の女性の生活を考慮した産後適正体重管理の支援策を検討する。[方法]1妊娠経過及び分娩経過において合併症のない褥婦を対象として質問紙調査(健康状態、妊娠・産後の経過、生活習慣、食生活習慣、睡眠の状況)と身体組成の測定(体組成計による体水分量・筋肉量・体脂肪率・内臓脂肪)を行った。2体重管理支援として、3ヶ月を単位として、定期的な身体組成の測定、ストレッチ教室への参加による効果を検討した。自律神経活動動態は、低周波成分〈LF)と高周波成分(HF)に加え、超低周波成分(VLF)を定量化し、(VLF+LF)/HF比を交感神経活動指標(SNS Index)、HF/Total比を副交感神経活動指標(PNS Index)とした。[結果]介入群25名、非介入群15名であり、平均年齢は介入34.1歳、非介入32.2歳、非妊時のBMI19.9、20.9であった。介入開始時期は175.3日3ヶ月であった。介入期間中の体重減少量の一日当たりの平均は、介入-4.9g、非介入69.2g、体脂肪率は27.7%、28.8%、SNS Index4.90、4.71、PNS Index0.38、0.33であった。両群共にBMIは25以下を示すものの体脂肪率25%以上であり、隠れ肥満をきたしていた。介入群において自律神経活動と唾液アミラーゼを従属変数として教室の参加前後と参加回数による二要因分散分析を行ったところ、唾液アミラーゼにおいて参加後に有意に減少を示し、SNS Indexでは回数による差が確認された。PNS Indexでは差はなかった。ストレッチ教室の参加による交感神経の沈静化とストレス度の低下が示唆された。[目的]出産後から育児期の女性の肥満及び隠れ肥満の予防としての自律神経活動の活性化の意義を探ることを目的に、1産後1年のBMI(body mass index)や身体組成を調査し、2育児期の女性の生活を考慮した産後適正体重管理の支援策を検討する。2体重管理支援として、3ヶ月を単位として、月1回の定期的な身体組成の測定、ストレッチ教室への参加による効果を検討した。介入期間中の体重減少量の一日当たりの平均は、介入-4.9g、非介入69.2g、体脂肪率は27.7%、28.8%、自律神経活動動態のSNS Index(交感神経活動指標)4.90、4.71、PNS Index(副交感神経活動指標)0.38、0.33と有意差はなかった。両群共に体脂肪率25%以上であり、隠れ肥満をきたしていた。産後の体重復帰に影響する生活習慣を検討したところ、体重復帰には夕食後の飲食、エレベーターの使用、日中は活動的に過ごすこととの関連が認められた。昼間の活動以外は体重増加の方向に機能する生活と思われたが、夜間の授乳や子どもとの移動を考慮すると適切な行動であると推測された。月1回のストレッチ教室に加え、普段の生活の中での昼間の活動量を増加させる方法の提案が課題である。産後の適正体重維持を目的として,産後3ヶ月間の定期的な身体組成の測定,ストレッチ教室による体重管理支援策を実施し,効果を検討した.結果,1)体重減少量,体脂肪率,自律神経活動量では,その効果はなかった.2)非妊時体重への復帰には,夕食後の飲食,エレベーターの使用,日中の活動などの生活習慣や妊娠中の体重管理とセルフケア能力との関連が認められた.本研究成果は,妊娠中の体重管理や産後の自宅での体重管理プログラムの作成へと展開できる.[目的]出産後から育児期の女性の肥満及び隠れ肥満の予防としての自律神経活動の活性化の意義を探ることを目的に、産後1年のBMI(body mass index)や身体組成を調査し、適正体重に維持できている女性(BMI25未満、体脂肪率25%未満)と肥満及び隠れ肥満をきたした女性を比較し、自律神経活動量や生活行動の違いや特性を明らかにする。[方法]

定期的に健診を受診し、妊娠経過及び分娩経過において合併症のない褥婦を対象として質問紙調査(健康状態、妊娠・産後の経過、生活習慣、食生活習慣、睡眠の状況)と身体組成の測定(体組成計による体水分量・筋肉量・体脂肪率・内臓脂肪)を行った。[結果]自律神経活動動態は、まず、CM5誘導の心電図を多チャンネル生体アンプで増幅し、1024HzでA/D変換を行った。次に、R-R間隔を2Hzの時系列データに変換し、高速フーリエ変換を行い、心拍変動中に含まれる周期成分の周波数とその強さを算出した。さらに、低周波成分〈LF)と高周波成分(HF)に加え、超低周波成分(VLF)を定量化し、(VLF+LF)/HF比を交感神経活動指標(SNS Index)、HF/Total比を副交感神経活動指標(PNS Index)とした。PNS Indexは産後1週では0.2140.759、1ヶ月0.1210.842、4ヶ月0.2490.726を示し、SNS Indexは1週.3183.670、1ヶ月0.1887.231、4ヶ月0.3773.019であった。体脂肪率は1週12.240.7%、1ヶ月22.642.2%、4ヶ月23.637.4%であり、BMIとの相関を見たところ、0.580.97と高い相関を示した。さらに、産後4ヶ月の時点でBMI25以下を示すものの体脂肪率25%以上は75.0%であり、隠れ肥満をきたしていることが明らかにされた。24年度の計画の産後適正体重管理の支援策は試行しており、順調に進展している。平成24年度の研究計画は、(1)平成23年度の測定・調査の継続とデータ解析、(2)データ解析に基づいた育児期の女性の生活を考慮した産後適正体重管理プログラムの提案であるため、24年度は、23年度の調査を継続して行い、データの解析とそれに基づいたプログラム提案へと繋げる予定である。平成25年度は、24年度に試行した産後適正体重管理の支援策の実施と効果検証と産後の体重や自律神経活動と身体活動量、心身の健康、生活行動等との詳細な検討を行い、その成果を公表する。平成24年度は、(1)平成23年度の調査の継続とデータ解析と(2)データ解析に基づいた育児期の女性の生活を考慮した産後適正体重管理プログラムの提案である。平成25年度は、(1)24年度に作成した育児期の女性を対象に開発した産後適正体重管理プログラムの実施と効果検証を行い、その成果を公表する。主なものは、調査補助者への謝金、データ解析に必要な消耗品費、調査用の交通費である。24年度にかけて実施予定の個別の生活実態調査に必要な機器(生活習慣記録機:ライフコーダPLUS)を揃える。その他、大きな割合を占めるものが、データ解析に必要な消耗品費、調査用の交通費である。