hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳腫瘍診療への外部エネルギーとポルフィリン系物質応用に関する基礎的臨床的研究

(目的)外部エネルギーとポルフィリン系(PD)物質との至適な相互作用の条件を知る事によって難治性脳腫瘍を診療する.(方法)(1)人脳腫瘍例に対するHPD-PDT外照射法の臨床病理学的検討, (2)PD物質と外部エネルギーとの効果的な相互作用を得るための基礎的研究;(2)-(ア)脳血液関門解放法を利用した実験脳腫瘍への光増感剤移行に関する検討, (2)-(イ)外部エネルギーとPD物質との殺腫瘍効果のエネルギー量の検討を行った.(結果)(1)については再発膠芽腫に対するPDT外照射法は,他治療法に比して有意な効果は得られなかったが再発良性神経膠腫に対しては,術後28月に於いても局所再発は見られず1つの治療法の可能性が示唆された.組織学的検索では37mm深さまではPDT外照射効果は時に認められるが,それよりも深部の浸潤性腫瘍に対してはPDT外照射法の限界を示していた.(2)については, 20%マニトールを使って脳血液関門を開放し, HPDを内頚動脈内に注入する方法はHPD濃度を積極的に腫瘍末梢部まで高めさせ,投与量も従来の静脈内投与法の1/10である事から,副作用の日光過敏症の発生が抑えられ,今後有効な投与法と思われる.腫瘍組織内にfiber tipを刺入しdyeレーザーによるHPD-POF内照射と電磁波を併用する事により約87%の抗腫瘍効果が得られ,今後充実性腫瘍の治療法の1つとして期待された.しかしtipの位置によって正常脳傷害も時として発生した.(目的)外部エネルギーとポルフィリン系(PD)物質との至適な相互作用の条件を知る事によって難治性脳腫瘍を診療する.(方法)(1)人脳腫瘍例に対するHPD-PDT外照射法の臨床病理学的検討, (2)PD物質と外部エネルギーとの効果的な相互作用を得るための基礎的研究;(2)-(ア)脳血液関門解放法を利用した実験脳腫瘍への光増感剤移行に関する検討, (2)-(イ)外部エネルギーとPD物質との殺腫瘍効果のエネルギー量の検討を行った.(結果)(1)については再発膠芽腫に対するPDT外照射法は,他治療法に比して有意な効果は得られなかったが再発良性神経膠腫に対しては,術後28月に於いても局所再発は見られず1つの治療法の可能性が示唆された.組織学的検索では37mm深さまではPDT外照射効果は時に認められるが,それよりも深部の浸潤性腫瘍に対してはPDT外照射法の限界を示していた.(2)については, 20%マニトールを使って脳血液関門を開放し, HPDを内頚動脈内に注入する方法はHPD濃度を積極的に腫瘍末梢部まで高めさせ,投与量も従来の静脈内投与法の1/10である事から,副作用の日光過敏症の発生が抑えられ,今後有効な投与法と思われる.腫瘍組織内にfiber tipを刺入しdyeレーザーによるHPD-POF内照射と電磁波を併用する事により約87%の抗腫瘍効果が得られ,今後充実性腫瘍の治療法の1つとして期待された.しかしtipの位置によって正常脳傷害も時として発生した.(目的)外部エネルギーとポルフィリン系(PD)物質との至適な相互作用の条件を知る事によって難治性脳腫瘍を診療する。(方法)前年度の結果をふまえ、PD物質としてphotfrin【I】レーザーはArgon-Dye(630nm)、電磁波(2,45GH2)を用いた。Photofrin【I】を10mg/kgを照射2日前に尾静脈注入し、実験脳腫瘍内にfiber tipを脳表から約3mm深さに刺入し、25100mW,2.510分間の照射条件でPDT内照射法を行った。局所加温法は電磁波のprobeを脳表面に接触して行い、ファントム実験で12W、5分間の接触照射では44°Cの加温範囲はprobeを中心に直径34mmに及ぶ事を確認し、その照射条件にてPDT内射后に併用した。1群3【III】のラットを使用した。照射実験は移植后8日目にphtofrin【I】を静注した実験(【I】)と移植后14日目に静注した実験(【II】)について行い、いづれも静注后2日目に照射を行った。照射后5日目にsacrifyして組織学的検索を行った。(結果)実験(【I】)Dyeレーザーで50mw5分間の照射条件に加えて電磁波を12W、5分間接触照射する事により、Dyeレーザーの単独内照射法の効果に比べて8187%の抗腫瘍効果の増強が得られた。しかし脳傷害の範囲も照射野の20%を占めていた。実験(【II】)腫瘍組織内に正確にfibertipが刺入されている場合には、周辺正常脳組織傷害は25mw、510分、50mw、25分間照射では全く出現しないが、抗腫瘍効果は非常に小さく25mw,10分間照射で、4050%の効果のみであった。(考察)Dyeレーザーによるphotofrin【I】-PDT内照射と電磁波を併用する事により約87%の抗腫瘍効果が得られており、充実性腫瘍の治療法の1つとして期待される方法である。今后、(1)定位的なfibertipの設置と内照射法に於ける腫瘍内dosimetryの検討。
腎不全モデルを用いたプラスマローゲン前駆体摂取による抗動脈硬化作用の検討

主要なHDL機能であるマクロファージ細胞からのコレステロール引き抜き能とプラスマローゲンとの関係を検討した。末期腎不全患者由来のHDLにdetergent removal methodにより様々なリン脂質を付加し、それらのコレステロール引き抜き能に及ぼす影響を検討したところ、特にドコサヘキサエン酸(DHA)を構成脂肪酸に持つプラスマローゲンに有意なコレステロール引き抜き能の増加効果(リン脂質未付加のHDLの約2倍)を認めた。さらに、健常者由来のHDLに構成脂肪酸が異なる各種プラスマローゲンを付加し、コレステロール引き抜き能を測定・比較したところ、同様にDHAをもつプラスマローゲンのみに有意な引き抜き能の増加効果を認めた。以上の結果、特にDHA含有プラスマローゲンの増加効果を有する海産物由来アルキルリン脂質の摂取は、HDLのコレステロール引き抜き能の向上を通して抗動脈硬化作用を発揮する可能性が示唆された。次に、プラスマローゲン欠乏を伴う動脈硬化モデル動物として、老化促進マウスSAMP8(20週齢)の特徴を検討した。プラスマローゲン欠乏は血清およびHDLに加え、肝でも顕著であった。各種組織における遺伝子発現(mRNA)を検討したところ、肝でのプラスマローゲン合成酵素(AGPS)、HDLの主要アポリポ蛋白質(ApoA1)、脂質代謝関連核内転写因子(PPARα)、HDL中の抗酸化酵素(PON1)、および抗酸化ストレス酵素Hmox1の有意な発現低下を認めた。さらに、コレステロール逆転送系トランスポーター(ABCA1)および胆汁酸合成酵素(Cyp7a1)の遺伝子発現の低下傾向が観られた。以上から、SAMP8(20週齢)はプラスマローゲン欠乏と共にHDL代謝(合成およびコレステロール逆転送系)の低下を伴う動脈硬化モデル動物として有用であることを確認した。シンプルなモデル系として、HDLの主要なアポ蛋白であるapo A-1とリン脂質から成る再構成HDLを作製した。コントロールリン脂質としてパルミトイル・オレオイルホスファチジルコリン(POPC)で構成された再構成HDLに対して、リン脂質の1割をプラスマローゲンに置換した再構成HDLのコレステロール引き抜き能は約30%上昇した。以上から、プラスマローゲンはHDLのコレステロール引き抜き能に関与することが示唆された。プラスマローゲン欠乏を伴う動脈硬化モデルとして、当初、腎不全モデル動物を検討していたが、適した実験モデル動物が見つからなかったことから、予定を変更し老化促進マウスSAMP8に着目した。SAMP8は老化促進に伴う酸化ストレスの亢進と慢性炎症が見られるマウスで、高脂質食飼育下で動脈硬化を発症する。SAMP8は同系統の正常老化マウスSAMR1と比較して、老化があまり進んでいない10週齢の段階から、既に血清およびHDL中のプラスマローゲン量の低下が見られた。これと関連する脂質代謝変動を各組織における遺伝子発現の解析から検討したところ、SAMP8ではSAMR1に比べ、小腸でプラスマローゲン合成の律速酵素であるFAR1発現の低下に加え、小腸および肝でのPPARA発現の低下、肝でのAPOA1発現の低下、小腸でのABCA1の発現の低下傾向が見られた。以上から、SAMP8はプラスマローゲン欠乏を伴う動脈硬化モデルとして適していると考えられた。プラスマローゲン前駆体であるアルキルリン脂質の摂取(2週間)により、血清プラスマローゲンレベルの増加とHDLのコレステロール引き抜き能の有意な増加(30%以上)が観られた。HDLのコレステロール引き抜き能とプラスマローゲンとの関係を検討する実験の1つとして、腎不全患者由来HDLにプラスマローゲンを付加し、コレステロール引き抜き能が改善するかを検討しているが、プラスマローゲン付加が方法的に難しく進捗していない。他のHDL機能(抗酸化、抗炎症、血管内皮保護など)とプラスマローゲンとの関係に関する検討がほとんど進んでいない。プラスマローゲン前駆体アルキルリン脂質の摂取によるコレステロール逆転送系への影響(細胞側コレステロールトランスポーターABCA1,SCARB1などの発現)に関する検討がほとんど進んでいない。次に、プラスマローゲン欠乏を伴う動脈硬化モデル動物として、老化促進マウスSAMP8(20週齢)の生化学的特徴を検討した。また、血清総コレステロール濃度の有意な低下、血糖および肝機能障害マーカーALTの有意な上昇を観察した。各種組織における遺伝子発現(mRNA)を検討したところ、SAMP8肝でのプラスマローゲン合成酵素(AGPS)、HDLの主要アポリポ蛋白質(ApoA1)、脂質代謝関連核内転写因子(PPARα)、HDL中の抗酸化酵素(PON1)、および抗酸化ストレス酵素Hmox1の有意な発現低下を認めた。

さらに、コレステロール逆転送系トランスポーター(ABCA1)および胆汁酸合成酵素(Cyp7a1)の遺伝子発現の低下傾向が観られた。以上から、SAMP8(20週齢)はプラスマローゲン欠乏と共にHDL代謝(合成およびコレステロール逆転送系)の低下を伴う動脈硬化モデル動物として有用であることを確認した。昨年度からの課題であり技術的に難易度の高かったHDLへのプラスマローゲンを含むリン脂質の付加法を確立し、付加によるコレステロール引き抜き能への影響を評価することが可能となった。動脈硬化モデル動物として検討している老化促進マウスSAMP8は、プラスマローゲン欠乏に加えHDL代謝(産生系および逆転送系)の低下も観られることが明らかとなった。これはSAMP8がプラスマローゲンとHDL代謝との関係を検討する上できわめて有用なモデル動物であることを意味しており、この発見は本研究を遂行していく上で大きな進展と考えられた。主要なHDL機能であるマクロファージ細胞からのコレステロール引き抜き能とプラスマローゲンとの関係を検討した。末期腎不全患者由来のHDLにdetergent removal methodにより様々なリン脂質を付加し、それらのコレステロール引き抜き能に及ぼす影響を検討したところ、特にドコサヘキサエン酸(DHA)を構成脂肪酸に持つプラスマローゲンに有意なコレステロール引き抜き能の増加効果(リン脂質未付加のHDLの約2倍)を認めた。さらに、健常者由来のHDLに構成脂肪酸が異なる各種プラスマローゲンを付加し、コレステロール引き抜き能を測定・比較したところ、同様にDHAをもつプラスマローゲンのみに有意な引き抜き能の増加効果を認めた。以上の結果、特にDHA含有プラスマローゲンの増加効果を有する海産物由来アルキルリン脂質の摂取は、HDLのコレステロール引き抜き能の向上を通して抗動脈硬化作用を発揮する可能性が示唆された。次に、プラスマローゲン欠乏を伴う動脈硬化モデル動物として、老化促進マウスSAMP8(20週齢)の特徴を検討した。プラスマローゲン欠乏は血清およびHDLに加え、肝でも顕著であった。各種組織における遺伝子発現(mRNA)を検討したところ、肝でのプラスマローゲン合成酵素(AGPS)、HDLの主要アポリポ蛋白質(ApoA1)、脂質代謝関連核内転写因子(PPARα)、HDL中の抗酸化酵素(PON1)、および抗酸化ストレス酵素Hmox1の有意な発現低下を認めた。細胞実験などにより、コレステロール引き抜き能を含めたHDL機能全般とプラスマローゲンとの関係を明らかにする。老化促進
石灰岩地域における物質循環に関する研究

1.秋吉台の地下水の約50%を排出する秋芳洞地下川について、降雨時の溶存成分の変動を追跡した。平成元年度の科学研究費を使って、地下川の洪水流出が終わって完全に平水位に戻った後約1週間後に、銅含量は10ppbを越える高い値を示すという結果を得ていたが、その期間に採取した水のトリチウム濃度の測定が完了した。80mmの雨が2日の間隔で2回降ったが、2回目の雨による増水時に通常の2倍のトリチウム濃度をもつ地下水が流出していることが明かとなった。滞留時間が40年近いことになり、その流出機構に関して現在検討している。2.秋芳洞地下水の平水位時におけるpHの日変化が観測された。洞口から200m下流の観測地点まで流下する間に、水棲生物による光合成により溶存二酸化炭素が消費されており、その量を見積った。3.秋芳洞とは流出形態の異なる地下水として、秋芳洞と平行して温水(ぬくみず)湧泉の調査を行っている。今の所、水位計と温度計しかセットできていないが、今後さらにpH、導電率の連続観測のための装置を設置する予定である。4.地下水中の溶存成分含量に及ぼす寄与を明らかにするために、乾性、湿性降下物についての追跡を秋吉台と宮崎県椎葉村で行った。この研究は継続している。5.石灰岩地域での物質循環には土壌中二酸化炭素の役割が大きく、亜熱帯地域の二酸化炭素濃度についてはまだ測定値がないので、沖縄県公害衛生研究所の協力を得て、現在観測を継続している。また、秋吉台においても、秋吉台科学博物館の協力を得て、草原、林地におけるさらに詳細な深さ方向の土壌二酸化炭素濃度を測定するために、昨年12月に器材を設置し現在測定を続けている。6.報告書を作成して関係機関、研究者に配布する予定である。1.秋吉台の地下水の約50%を排出する秋芳洞地下川ついて、降雨時の溶存成分の変動を追跡した。平成元年度の科学研究費を使って、地下川の洪水流出が終わって完全に平水位に戻った後約1週間後に、銅含量は10ppbを越える高い値を示すという結果を得ていたが、この追試を2回行った。紫外・可視分光光度計を用いたイオン交換体相吸光光度法によりppbレベルの銅の定量を行った。長雨が続く期間での調査であったため、銅濃度の顕著な増加は今回は見られなかった。次年度再び調査を行う予定である。マラカイト等の銅鉱物の、秋芳洞地下川の水に対する溶解度について検討することで、銅濃度が高くなった時点でマラカイトに関して過飽和になっていることがわかった。この銅高濃度水は、流域内の非石灰岩地域に存在する小規検接触交代鉱床域の土壌層で供給される可能性が最も高く、そうであれば、降雨時における土壌層から地下川までの地下水浸透速度を510m/日と見積ることができる。今後石灰岩地域の水循環における水質形過程を解明する上で、重要なデ-タとなり得る。2.秋芳洞とは流出形態の異なる地下水として、温水(ぬくみず)湧泉の調査を行うことに決定し、地元との折衝を行った。協力が得られることになったので、3月に水位、水温、pH、導電率の連続観測のための装置を設置する。3.地下水中の溶存成分含量に及ぼす寄与を明らかにするために、乾性湿性降下物についての追跡を秋吉台と吉崎県椎葉村で行った。4.石灰岩地域での物質循環には土壌中二酸化炭素の役割が大きく、亜熱帯地域の二酸化炭素濃度についてはまだ測定値がないので、沖縄県公害衛生研究所の協力を得て、現在観測を継続している。

また、秋吉台においても、秋吉台科学博物館の協力を得て、草原、林地におけるさらに詳細な深さ方向の土壌二酸化炭素濃度を測定するために、昨年12月に器材を設置し現在測定を続けている。6.報告書を作成して関係機関、研究者に配布する予定である。1.秋吉台の地下水の約50%を排出する秋芳洞地下川について、降雨時の溶存成分の変動を追跡した。平成元年度の科学研究費を使って、地下川の洪水流出が終わって完全に平水位に戻った後約1週間後に、銅含量は10ppb越える高い値を示すという結果を得ていたが、その期間に採取した水のトリチウム濃度の測定が完了した。80mmの雨が2日の間隔で2回降ったが、2回目の雨による増水時に通常の2倍のトリチウム濃度をもつ地下水が流出していることが明かとなった。滞留時間が40年近いことになり、その流出機構に関して現在検討している。2.秋吉洞地下水の平水位時におけるpHの日変化が観測された。洞口から200m下流の観測地点まで流下する間に、水棲生物による光合成により溶存二酸化炭素が消費されており、その量を見積った。3.秋芳洞とは流出形態の異なる地下水として、秋芳洞と平行して温水(ぬくみず)湧泉の調査を行っている。今の所、水位計と温度計しかセットできていないが、今後さらにpH、導電率の連続観測のための装置を設置する予定である。4.地下水中の溶存成分含量に及ぼす寄与を明らかにするために、乾性、湿性降下物についての追跡を秋吉台と宮崎県椎葉村で行った。この研究は継続している。5.石灰岩地域での物質循環には土壌中二酸化炭素の役割が大きく、亜熱帯地域の二酸化炭素濃度についてはまだ測定値がないので、沖縄県公害衛生研究所の協力を得て、現在観測を継続している。
粘性土におけるダイレタンシーの局所化と供試体の破壊

地盤材料は少なくとも土と間隙水との混合体であって,両者の力学的な相互作用の考慮が重要である.せん断帯の生成のみを追跡していたのでは地盤材料の破壊を説明することはできない.土供試体の破壊形態はせん断速度か異なる.供試体内ひずみの局所化は,土と間隙水との相互作用の発現の仕方に左右されて,せん断が進むにつれて,「はじめほとんど均質場→ひずみが局所化→局所的に体積膨張→吸水軟化→強度低下」というプロセスを経ることが予見される.供試体が正規粘土であれば当然,供試体全体での平均過剰間隙水圧は正であるが,局所化変形領域では,負の過剰間隙水圧が発生する.すなわち「ダイレタンシーの局所化」の発現である.本研究は,まず,土のダイレタンシー特産を考慮できる弾塑性構成モデルを検討し,このようなダイレタンシーの局所化メカニズムに注目しながら,土供試体のせん断破壊現象を土/水連成の有限要素法を用いてシミュレーションしている.さらに,土のダイレタンシー挙動が,実際の土構造物において,どのような力学的相互作用を引き起こしているか,ジオシンセティックスのような異種材で補強された土構造物において,どのような補強効果を担っているのかを,現場実測事例と有限要素シミュレーションによって検討している.多くの人工土構造物は,間隙が水で満たされた飽和土から成らない.間隙に水ばかりでなく空気も存在する「不飽和」状態にある.このような不飽和状態におけるダイレタンシー挙動の発現メカニズムについても検討を行っている.不飽和土内部の間隙水分布の違いによって,その挙動は大きく異なることが分かった.さらには,そのような挙動を考慮できる数理モデルの開発した.地盤材料は少なくとも土と間隙水との混合体であって,両者の力学的な相互作用の考慮が重要である.せん断帯の生成のみを追跡していたのでは地盤材料の破壊を説明することはできない.土供試体の破壊形態はせん断速度か異なる.供試体内ひずみの局所化は,土と間隙水との相互作用の発現の仕方に左右されて,せん断が進むにつれて,「はじめほとんど均質場→ひずみが局所化→局所的に体積膨張→吸水軟化→強度低下」というプロセスを経ることが予見される.供試体が正規粘土であれば当然,供試体全体での平均過剰間隙水圧は正であるが,局所化変形領域では,負の過剰間隙水圧が発生する.すなわち「ダイレタンシーの局所化」の発現である.本研究は,まず,土のダイレタンシー特産を考慮できる弾塑性構成モデルを検討し,このようなダイレタンシーの局所化メカニズムに注目しながら,土供試体のせん断破壊現象を土/水連成の有限要素法を用いてシミュレーションしている.さらに,土のダイレタンシー挙動が,実際の土構造物において,どのような力学的相互作用を引き起こしているか,ジオシンセティックスのような異種材で補強された土構造物において,どのような補強効果を担っているのかを,現場実測事例と有限要素シミュレーションによって検討している.多くの人工土構造物は,間隙が水で満たされた飽和土から成らない.間隙に水ばかりでなく空気も存在する「不飽和」状態にある.このような不飽和状態におけるダイレタンシー挙動の発現メカニズムについても検討を行っている.不飽和土内部の間隙水分布の違いによって,その挙動は大きく異なることが分かった.さらには,そのような挙動を考慮できる数理モデルの開発した.せん断帯の生成やひずみの局所化に注目して、地盤材料の進行性破壊や支持力発現のスケール効果に対する合理的な説明を試みている。地盤材料は少なくとも土と間げき水との混合体であって、両者の力学的相互生の考慮が重要である。このような相互作用を考慮した土/水連成有限変形増分理論を組み立て、飽和粘土供試体と対象に、有限要素法によるせん断シミュレーションを行ってみたところ、供試体の破壊は「はじめほとんど均質→ひずみが局所化→局所的体積膨張→吸水軟化→供試体の強度低下」というプロセスと全ていたることが明らかとなった。ここで局所的体積膨張は「ダイレタンシーの局所化」と呼べるものであり、間げき水のマイグレーションを引き起こし、供試体内の局所的変形分布と顕在化させることがわかった。間げき水のマイグレーションはもとから時間依存性を有するから、結局、このような局所変形の顕在化→せん断帯の生成が、実は供試体の進行性破壊の元区である。さらに、局所変形分布は、本質的にパターンを形成するから、供試体とそのパターン形成の幾何的相対割合によって、供試体の強度発現は影響を受けることになる。これが供試体のスケール効果である。以上のように、進行性破壊とスケール効果に対して、従来にない筋の通った解釈が可能となってきた。この理解を工学的判断に導き入れると、「壊れない構造物」にたよる盲信から、「安全に壊れる構造物」の設計・施工への糸口が開かれることとなる。地盤材料少なくとも土と間隙水と混合体であって,両者の力学的な相互作用の考慮が重要である.せん断帯の生成のみを追跡していたのでは地盤材料の破壊を説明することはできない.

土供試体の破壊形態はせん断速度が異なる.供試体内ひずみの局所化は,土と間隙水との相互作用の発現の仕方に左右されて,せん断が進むにつれて,「はじめほとんど均質場→ひずみが局所化→局所的に体積膨張→吸水軟化→強度低下」というプロセスを経ることが予見される.供試体が正規粘土であれば,当然,供試体全体での平均過剰間隙水圧は正であるが,局所化変形領域では,負の過剰間隙水圧が発生する.すなわち「ダイレタンシーの局所化」の発現である.本研究は,まず,土のダイレタンシー特性を考慮できる弾塑性構成モデルを検討し,このようなダイレタンシーの局所化メカニズムに注目しながら,土供試体のせん断破壊現象を土/水連成の有限要素法を用いてシミュレーションしている.さらに,土のダイレタンシー挙動が,実際の土構造物において,どのような力学的相互作用を引き起こしているか,ジオシンセティックスのような異種材で補強された土構造物において,どのような補強効果を担っているのかを,現場実測事例と有限要素シミュレーションによって検討している.多くの人工土構造物は,間隙が水で満たされた飽和土から成らない.間隙に水ばかりでなく空気も存在する「不飽和」状態にある.このような不飽和状態におけるダイレタンシー挙動の発現メカニズムについても検討を行っている.不飽和土内部の間隙水分布の違いによって,その挙動は大きく異なることが分かった.さらには,そのような挙動を考慮できる数理モデルの開発した.
ドイツにおけるローカル市民イニシアチブの現代的展開-反対運動から地域自治へ-

昨年度に引き続き、ドイツにおける環境運動、とりわけ原子力施設反対運動の展開過程の研究を進めた。研究活動の具体的な内容は次に示すとおりである。まず、昨年度にニーダーザクセン州ヴェントラント・ゴアレーベンでおこなった聞き取り調査の記録を分析し、当該地域で展開されている原子力施設反対運動の参加者がもつ運動観および運動の参加動機に関して、第31回環境社会学会セミナーで報告した。次にこれを論文にし、『東北社会学研究』に投稿した(現在査読中)。これらのなかで指摘したのは、当該反対運動の参加者に共有されている特殊ドイツ的な運動観の存在である。第二次世界大戦の経験者に共通するのが、「もう二度と故郷を失いたくない」という感情と「権力に盲目的に従ってはいけない」という強い反省の念であり、学生運動世代にみられるのが、行動を起こした証を後の世代に残したいという思いであることを明らかにした。同時に、バイエルン州オーバープファルツ・ヴァッカースドルフにおける原子力施設反対運動の事例をもちいて、運動開始当初は連邦政府の公正さを信じていた反対派住民が敷地占拠を経て連邦政府と対峙するに至った運動観の変化の過程を検証した。さらに、これらの成果に加えて、原子力施設反対運動終結後の地域におけるビュルガーイニシアティヴによる市民活動や環境運動の動向の分析をおこない、現時点までの研究活動の総括として博士論文『ドイツにおける原子力施設反対運動の展開過程-環境志向型社会へのイニシアティヴ』を執筆した。最後に、博士論文における考察に関してインフォーマントにインタビューをおこない追加資料を収集するために、3月にゴアレーベン、ヴァッカースドルフ、ヴィール(バーデン・ビュルテンベルク州)の3地点を中心にフィールドワークをおこなった。今年度は、ドイツ国内の原子力関連施設の諸立地点において現地調査をおこないドイツ反原子力運動の潮流をまとめた。なかでも、19811989年に展開された「ヴァッカースドルフ使用済み核燃料再処理施設反対運動」に着目して重点的に資料を収集し、その展開過程を分析した。今年度の特別研究員奨励費は、主に、反対運動の担い手へのインタビューや、1980年代のローカル紙、反対運動団体機関誌、個人の手記など日本では入手困難な調査資料の収集費に当てられた。調査によって明らかになったのは以下の二点である。第一に、反原子力運動の中心地が推移してきたことである。ドイツでは1970年代以降、連邦各地で原発建設反対運動が展開されてきた。なかでも、1974年以降、今も運動が続けられているゴアレーベンは、現在、連邦全土の運動家を惹きつける反原子力運動の中心地である。だが、それは運動開始以降一貫していたわけではない。1970年代前半のヴィール、ブロックドルフを経て1970年代後半にゴアレーベンへと移った反原子力運動の中心地は、1980年代後半にヴァッカースドルフへと移り、当地の運動が世論の注目を集めた。第二に、連邦全土の中心地として運動が盛り上がるにつれて浮上した暴力問題と、それに対する地元の反応である。ヴァッカースドルフの反対運動では、運動の担い手団体が、住民たちの地域への「思い」をくみ取りながら住民への働きかけをおこない彼らを運動に取り込んでいった。それでも暴力的な若者の受け入れに否定的であった地元住民の姿勢を変化させた直接的な契機は、担い手団体の働きかけではなく、敷地占拠での実体験であった。占拠地で警察隊と対峙した住民たちは、暴力的な若者と同様に自分たちも国家権力から敵対視されていることを実感した。住民たちは、自らの正当性をも揺るがしかねない複雑な感情を抱きながらも暴力的な若者への共感を強めていったといえよう。
緑膿菌多剤排出ポンプを阻害する抗体および有機低分子化合物の開発

緑膿菌の多剤耐性化因子の一つは多剤排出ポンプ(MexAB-OprM)にある。このポンプを阻害して、多剤耐性の抑制を試みた。(1)OprMの細胞外ループに対する抗体を作成し緑膿菌に作用させると、菌は薬剤に感受性となった。(2)ポンプサブユニットの集合を阻害するためのペプチドを合成した。このペプチドを作用させると、菌は感受性となった。これらの結果は抗体とペプチドはポンプ阻害剤として働くことを示す。感染症が再び大きな脅威となってきているが、その原因の一つが菌の多剤耐性化にある。日和見感染の主要起因菌である緑膿菌も多剤耐性を示し、化学療法が有効に機能せず大きな問題となっており、その対策が急務となっている。緑膿菌の多剤耐性に大きく関与するのが多剤排出ポンプであり、本菌の主要な排出ポンプはMexAB-OprMである。OprMは外膜で薬剤透過のチャネルを形成するが、細胞に露出するループ領域を二箇所もち、それぞれ10アミノ酸残基からなる小さな領域である。これらループはポンプの機能に重要な役割を果たすこと、さらに基質の認識にも関与することを、変異導入実験から明らかにした。さらにこの知見はループがポンプ阻害の標的になり得ることも示唆する。そこでループに結合する抗体が阻害剤として機能する可能性を考えた。まずループと同じ配列を有するペプチドを作成し、これを抗原としてモノクローナル抗体の作成を試みた。その結果、ペプチドに結合活性を有する抗体を産生する約20クローンのハイブリドーマを調製することができた。これら細胞の培養上清からGプロテインカラムを用いてモノクローナル抗体(mAb)を精製し、これらmAbを用いてMexAB-OprMポンプ機能の阻害効果を以下のようにして検討した。抗生剤であるアズトレオナムをサブMIC濃度になるように緑膿菌に加え、そこへmAbを添加し一定時間培養後、プレートに播いて生菌数をカウントした。その結果、mAb存在下で生菌数が減少し、その程度はmAb濃度に依存することがわかった。さらに、このポンプの基質ではないイミペネムを同様の方法で調べた結果、mAbはこの抗生剤の有効性には何ら影響を及ぼさなかった。以上の結果から、今回開発したmAbはMexAB-OprMに特異的に作用して、その機能を抑える阻害剤として機能することが示された。現在使用されている抗生剤に耐性化した病原細菌の出現が、細菌感染症を再び大きな問題にしている。その中で、日和見感染症の主要起因菌である緑膿菌は多剤耐性を示すので、特に問題となっている。本菌の多剤耐性化因子に多剤排出ポンプ、MexAB-OprMがある。我々はこのポンプを阻害することで本菌の多剤耐性の抑制を目指した。そのために、MexAB-OprMの唯一外界に接する外膜チャネルであるOprMに着目した。OprMは細胞外に出た二か所のループを持つが、このループがポンプ機能に重要である事を明らかにしてきた。そこでこれらループの働きを抑えることでポンプを阻害することを考え、ループに対する抗体の作成を行った。その際、二つのループのなかで、より重要な役割を果たすループ2に対する抗体を作成することにし、ループ2と同じアミノ酸配列をもつペプチドを合成し、抗原とした。その結果、10数種類のモノクローナル抗体(mAb)を得ることができた。これら抗体はELISAでペプチドに結合することが確かめられた。次に抗体産生細胞の培養上清を集めて、proteinLカラムを用いてmAbを精製し,ポンプ阻害活性を有するかを調べた。サブMIC濃度にある抗生剤存在下で緑膿菌にmAbを加えた時、菌の生存に及ぼす影響を検討した。その結果、mAbは菌の生存率を減少させ、その作用は濃度依存的であることが分かった。これはmAbがポンプを阻害して、菌を感受性化したことを示すものである。そしてポンプ阻害活性を有するmAbが数種類あることを見出している。それらmAbの間で阻害活性の違いがみられるので、最適のmAbを調製するための研究を続けている。将来このような効率的なmAbを多剤耐性菌の治療に応用したいと考えている。
高機能高品質ソフトウエアの基礎理論に関する研究

高機能高品質ソフトウエアとその構成原理についての基礎的な理論研究を行うと共に、理論に基づいてソフトウエアの構成・検証・記述を支援するシステムを試作し、実験的に評価した。伊藤は、構造化ネットと並列プロセスのネット表現の研究を行い、構造化ネット操作システムを試作した。また、ATMSを用いた項書き換え系の実現方式とその試作・評価の研究を行った。佐藤は、構成的プログラミングのための論理体系として、構成的数学体系RPTを作成し、これをRPTシステムとして計算機上で実現し、プログラムの検証・合成が行えることを示した。萩谷は、高階の型理論に基づく証明チェッカを汎用テキストエディタ上に構築すると共に、図形を用いた証明の基礎付けを与えることにより、証明の中の図形を計算機上で形式的に扱う枠組みを提唱した。林は、singleton,union,intersectionの型を持つ型理論としてATTとAGTTを提唱し、これらを用いるとプログラムの抽出がより明解に行え、かつ、効果のよいプログラムの抽出がでることを示した。井田は、項書き換え系に基づく遅延ナローイング計算系の研究を行い、関数・論理融合型プログラミング言語に対する遅延ナローイング計算系の設計およびその完全性の証明、制約評価系の遅延ナローイング計算系への導入の研究を行った。榎本は、ソフトウエアプロセス全体の流れの記述に関して、TELLシステムを設計・試作し、TELLシステムを用いて、カラー画像描画と処理の統合を目指したシステムの作成を行った。
時差消失マウスを用いた時差環境下での生活習慣病の発症機構の解明と治療法の開発

経済活動のグローバリゼーション化に伴い増加しているシフトワークは、生活習慣病の高リスクファクターであり、大きな社会問題となっている。しかし、シフトワークが示す慢性時差は、未だその分子機構は全く解明されていない。今回我々は、バソプレッシンV1a、V1bの両受容体を欠損したマウスが完全に時差が消失することを発見し、中枢時計である視交叉上核におけるバソプレッシンーV1a、V1b受容体の神経連絡が時差に重要な役割を果たすことを明らかにした。つづいて、シフトワークのモデルにて、行動リズムを計測したところ、時差消失マウスは瞬時に再同調したが、通常のマウスは再同調できず常に明暗リズムとは乖離していた。経済活動のグローバリゼーション化に伴い増加しているシフトワークは、生活習慣病(糖尿病、高血圧、発癌等)の高リスクファクターであり、大きな社会問題となっている。これは、シフトワーカーの就業時間が体内時計のリズムが大きくずれる慢性時差状態になっており、時計システムが破綻したためと考えられる。しかし、現在も未だその分子機構は全く解明されていない。今回我々は、時差消失(NJL)マウスを開発し(Science 2013)、これと野生型(WT)マウスが、時差条件下でどのように反応するかを検索した。明暗リズムを5日毎に8時間前進させたところ、NJLはその都度瞬時に再同調したが、WTは再同調できず、常に明暗リズムとは乖離したリズムで行動していた。まず、中枢時計である視交叉上核(SCN)における細胞時計は、WTではシクロヘキシミド除去後、一週間ほどかけて、時計細胞はオリジナルの時間位相を回復するが、NJLでは時間位相の回復は起こらなかった。また、時差環境下におけるSCNや肝臓の時計遺伝子の発現プロファイルをReal-Time PCR法により定量的に解析したところ、時計遺伝子の日周リズムが、NJLにおいてはWTよりもずっと早く回復することがわかった。続いて、4か月間にわたって、明暗周期を5日毎に8時間前進させるという慢性時差環境下(シフトワークのモデル)にマウスをおいて、行動リズムを計測した。この条件下では、WTでは、常時、体内時計と環境時計は脱同調していたが、NJLでは、時差の都度、瞬時に再同調し、脱同調は見られなかった。この時差条件下で、食事の影響を検索した。通常食を自由飲食下で与えたマウスの体重変動は、WTとNJLの間に差は無かった。また、高脂肪食を自由飲食化で与えても体重変動は無かった。現在、制限食餌下で、この両者に差が出るか検討中である。
高等植物の時計関連遺伝子APRR1/TOC1ファミリーの分子機能解析

高等植物のモデル植物であるシロイヌナズナにおいて環境応答に重要な役割を果たす。多くの時計関連因子が見いだされてきた。中でも、疑似レスポンスレギュレーターと呼ばれる一連のタンパク質因子PRRsは興味深いファミリー因子群である。なぜならば、シ戸イヌナズナの時計構威因子として同定されたTIMING OF CAB EXPRESSION1(TOC1)がそのファミリーに含まれるからである。概日リズムと光応答機構の関連性を分子レベルで理解するうえで、PRRl/TOC1だけでなく、他のPRRファミリー因子も重要であることを示す証拠が蓄積している。また、詳細な解析からPRR9は概日時計機構からの転写制御を受けるだけでなく、フィトクロムシグナル情報伝達を介した迅速な光誘導も受けることが特徴的である。初年度では、PRR9の特徴的な転写レベルでの制御機構を解析するため、PRR9の5'上流領域をLUCレポータトを用いて詳細に解析した。これらの解析から、PRR9プロモーター上流に少なくとも二つの別々の調節シス領域、(1)光シグナル応答配列と(2)概日リズム形成に必要な配列を同定した。次年度は、エピトープタグを付けたPRR9タンパク質を発現する形質転換植物体を確立しタンパク質量を検出した。実際にPRR9のタンパク質量は、mRNA量を反映して概日変動していた。この変動にはユビキン-プロテアソーム系による分解機構が関与していることが示唆された。最終年度においては核内で重要な働きをしていると考えられるシロイヌナズナの振動体分子PRRと相互作用を行いタンパク質の活性や、分解を制御していると報告のあった、時計関連因子GIGANTEA(GI)と、PRRとの多重変異体を作成し、その様々な時計関連の表現型を指標にした遺伝学的上下関係を解析し重要な知見を得ることができた。高等植物のモデル植物であるシロイヌナズナにおいて多くの時計関連因子が見いだされてきた。中でも、疑似レスポンスレギュレーターと呼ばれる一連のタンパク質因子APRRsは興味深いファミリー因子群である。なぜならば、シロイヌナズナの時計構成因子として同定されたTIMING OF CAB EXPRESSION1(TOC1)がそのファミリーに含まれるからである。さらに、APRRsは夜明けとともに自身の発現レベルがAPRR9→APRR7→APRR5→APRR3→APRR1の順に23時間のずれをもって規則正しく概日リズムを刻んでいることが分かった。概日リズムと光シグナル情報伝達機構の関連性を分子レベルで理解するうえで、APRR1/TOC1だけでなく、他のAPRRファミリー因子も重要であることを示す証拠が蓄積している。今回、光シグナル及び概日時計により制御されるAPRR9プロモーターの調節シス領域の詳細な解析を行った。そのために、T-DNA挿入変異植物体の解析に加えて、シロイヌナズナ培養細胞(T87細胞)にAPRR9プロモーター::ルシフェラーゼ(LUC)融合遺伝子レポーターを導入して解析を行った。これらの解析から、APRR9プロモーター上流に少なくとも二つの別々の調節シス領域を同定した:L領域と名付けた光シグナル応答配列とR領域と名付けた概日リズム形成に必要な配列である。加えて、L領域を介したAPRR9の光誘導には、直接か間接かは別として、APRR1/TOC1が深く関わっていることも示唆された。さらに、PRRsは夜明けとともに自身の発現レベルがPRR9→PRR7→PRR5→PRR3→PRR1の順に23時間のずれをもって規則正しく概日リズムを刻んでいることが分かった。概日リズムと光シグナル情報伝達機構の関連性を分子レベルで理解するうえで、PRR1/TOC1だけでなく、他のPRRファミリー因子も重要であることを示す証拠が蓄積している。詳細な解析からPRR9は概日時計機構からの転写制御を受けるだけでなく、フィトクロムシグナル情報伝達を介した迅速な光誘導も受けることがわかった。PRR9の特徴的な転写レベルでの制御機構を解析するため、PRR9の5'上流領域をLUC(luciferase)レポーターを用いて詳細に解析した。しかしながらこれらの解析から得られた転写レベルの調節が本当にタンパク質量に実際に反映されているかどうかは疑問である。これらの問題にアプローチするため、エピトープタグを付けたPRR9タンパク質を発現する形質転換植物体を確立しタンパク質量を検出した。さらにPRR9タンパク質は明条件で蓄積し、暗条件で減少していた。今後は、核内で重要な働きをしていると考えられるシロイヌナズナの振動体分子とPRRとの関係を明らかにするため、時計複合体の分離精製を行おうと予備実験を進めている。

なぜならば、シ戸イヌナズナの時計構威因子として同定されたTIMING OF CAB EXPRESSION1(TOC1)がそのファミリーに含まれるからである。概日リズムと光応答機構の関連性を分子レベルで理解するうえで、PRRl/TOC1だけでなく、他のPRRファミリー因子も重要であることを示す証拠が蓄積している。また、詳細な解析からPRR9は概日時計機構からの転写制御を受けるだけでなく、フィトクロムシグナル情報伝達を介した迅速な光誘導も受けることが特徴的である。初年度では、PRR9の特徴的な転写レベルでの制御機構を解析するため、PRR9の5'上流領域をLUCレポータトを用いて詳細に解析した。これらの解析から、PRR9プロモーター上流に少なくとも二つの別々の調節シス領域、(1)光シグナル応答配列と(2)概日リズム形成に必要な配列を同定した。次年度は、エピトープタグを付けたPRR9タンパク質を発現する形質転換植物体を確立しタンパク質量を検出した。実際にPRR9のタンパク質量は、mRNA量を反映して概日変動していた。この変動にはユビキン-プロテアソーム系による分解機構が関与していることが示唆された。最終年度においては核内で重要な働きをしていると考えられるシロイヌナズナの振動体分子PRRと相互作用を行いタンパク質の活性や、分解を制御していると報告のあった、時計関連因子GIGANTEA(GI)と、PRRとの多重変異体を作成し、その様々な時計関連の表現型を指標にした遺伝学的上下関係を解析し重要な知見を得ることができた。
ヒトぶどう膜炎におけるEpstien-Barrウィルスの病因的関与についての研究

ヒトぶどう膜炎におけるEpstein-Barr virus(EBV)の病因的関与を検討する目的で、原因不明のぶどう膜炎患者より得られた種々の検体を用いてEBV特異的抗体価の測定およびPolymerase chain reaction(PCR)法によるEBVゲノムの検索を行った。結果として、1)HLA-B27と強い相関を示すとされている急性前部ぶどう膜炎患者の中にEBV特異的抗体価の異常(VCA IgM抗体陽性)を示す症例を認めた。これらの症例はすべてHLA-B27陰性であり、新しい概念に属する一つの疾患単位として考えられた。2)ある種の網膜色素上皮症においてEBV特異的抗体価の異常高値および血中EBV感染リンパ球の増加を認め、EBVとの関連が示唆された。3)原田病患者の髄液から高率にEBV DNA並びにEBV特異的抗体を認めた。原田病の疾患感受性を規定しているHLA-DR抗原中のT細胞認識部位である第3超可変領域とEBV複製の際に感染細胞の核と細胞質に存在するnucleocapsidglycoproteinであるgp110との間に相同性の高いアミノ酸配列が存在することを文献的に見い出し、このアミノ酸配列を含む合成ペプチドに対する反応性(proliferation法)が原田病急性期患者のリンパ球において上昇していることを認めた。またこのことは、特に原田病患者においてEBVがなんらかの関連を有していることを示すものである。以上の結果から、ぶどう膜炎におけるEBV関与の可能性が示された。さらに上記疾患の発症機序解明にむけてのひとつのステップとして、正常眼内組織(死体眼)におけるEBVレセプター(EBVR)の発現の有無および部位についてEBVRを認識するモノクローナル抗体(OKB7)を用いて免疫組織学的染色ならびにウエスタンブロッティング法による解析を行った。その結果、網膜色素上皮及び毛様体の一部において、EBVRの発現が確認された。これにより、EBVが直接眼内に感染性を有する可能性が示された。ヒトぶどう膜炎におけるEpsteinーBarr virus(EBV)の病因的関与を検索する目的で,原因不明のぶどう膜炎患者より得られた種々の検体を用いてEBV特異的抗体価の測定およびPolymerase chain reaction(PCR)法によるEBVゲノムの検索を行った.結果として,1)急性前部ぶどう膜炎患者の中にEBV特異的血清抗体価の異常(VCA IgM抗体陽性)を示す症例を認め,これらの症例はすべてHLAーB27陰性であった.従来HLAーB27と強い相関を示す急性前部ぶどう膜炎はひとつの疾患単位として知られているが,今回の症例は新しい概念に属すると考えられた.2)ある種の網膜色素上皮症においてEBV特異的血清抗体価の異常高値および血中EBV感染リンパ球の増加を認め,EBVとの関連が示唆された.3)原田病患者の髄液から高率にEBV DNAが検出され,また髄液中にEBV特異的抗体を認めた.同様の結果は,低い頻度ながら視神経炎患者にもみられたが,対照とした無菌性髄膜炎患者の髄液からは検出されなかった.このことは,特に原田病においてEBVが何らかの関連を有していることを示すものである.上記1)2)3)の結果から,ぶどう膜炎におけるEBV関与の可能性が示された。さらに上記疾患の発症機序解明に向けてのひとつのステップとして,正常眼内組織(死体眼)におけるEBVレセプタ-(EBVR)の発現の有無および発現の部位についてEBVRを認識するモノクロ-

ナル抗体(OKB7)を用いて免疫組織学的に検索を行った.その結果網膜色素上皮層に一致して強い陽性所見を呈し,EBVが直接眼内に感染性を有する可能性が示された.今後は症例の集積に加え,局所におけるEBVのmRNAレベルでの発現状態の解析などを行い,上述の研究内容をさらに発展していく予定である.ヒトぶどう膜炎におけるEpstein-Barr virus(EBV)の病因的関与を検討する目的で,正常眼内組織(死体眼)におけるEBVレセプター(EBVR)の発現の有無につきウェスタンブロッティング法による蛋白レベルでの解析を行った。その結果、虹彩毛様体、網膜、網膜色素上皮、脈絡膜の各組織から抽出した蛋白質中にEBVRのモノクローナル抗体に反応する145kdの蛋白質が分離された。これは従来報告されているEBVRの分子量と一致するものであり、同様の蛋白質はRaji細胞(EBVゲノム陽性Burkittリンパ腫Cell line)においても同定された。以上の結果はEBVが眼内に感染性を有する可能性を示している。また片眼性の網膜色素上皮症(網膜色素上皮の萎縮)の所見を有する症例の末梢血を用いた検索の結果、1)EBV血清抗体価の持続的異常高値、2)EBV特異的細胞性免疫能(Regression法)の低下、3)末梢血リンパ球中のEBV DNAの有意な増加(PCR法)を認めた。上記1),2),3)、に加え発熱のリンパ節腫脹がしばしばみられたことより本症例を慢性活動性EBV感染症と診断し、EBVの持続的活性化により網膜色素上皮に障害が出現する可能性が本症例により示された。原田病の疾患感受性を規定しているHLA-DR抗原中のT細胞認識部位である第3超可変領域とEBV複製の際に感染細胞の核と細胞質に存在するnucleocapsidglycoproteinであるgp110との間に相同性の高いアミノ酸配列が存在することを文献的に見いだし、このアミノ酸配列を含む合成ペプチドに対する反応性(proliferation法)が原田病急性期患者のリンパ球にあいて上昇していることを認めた。今後は、眼局所におけるm-RNAレベルでの発現状態の解析を行っていく予定である。
長寿社会における稽古事・習い事からみた地域施設計画のあり方の研究

1.地域施設の利用実態の調査を大都市部(大阪市)・都市近郊農村部(岸和田市)にて行い。非公共施設、特に住戸内施設の建築改造・特殊設備等のしつらえについて調査した。その結果住宅を改造使用している例はほとんどなく、地域施設として何ら特殊なしつらえがないのに関わらず、これらの施設で行われている活動の多様さおよび活発さが明らかになった。しかし、特に大都市部では、昨年度実施した、新興住宅地、農村部と違い、住宅の地域施設的利用は少ないという特徴が明らかになった。2.大都市部(大阪市)、都市近郊農村部(岸和田市)において、地域施設の利用動向についてアンケート調査を行い、非公共施設に対する住民の期待および施設利用の地区的差異を明らかにした。昨年度行った、農村剖、新興住宅地と比べると、大都市部では、住戸内施設での活動が少なく、都市近郊農村でも、比較的少ないことが明らかとなるとともに、公共施設あるいは、民間施設への期待が高いことがわかった。これは同時に行った公共施設の実態調査と比較検討すると、公共施設、民間施設の質・量の豊かさが起因していると考えられる。3.大都市部、農村部に置いて、高齢者を対象に地域施設の利用頻度、利用状況についてアンケートを行った。結果として、農村部の方が高齢者の地域施設での活動頻度が高く、さらに希望も多いことがわかった。さらに、両地域とも公共施設・民間施設を希望する層と住宅内施設を希望する層に2分されていることがわかった。1.地域施設関連の既往文献・論文等の資料から、わが国の地域施設計画において想定されてきた具体的利用方法・主体等について整理し、その変化および計画論の変化を整理した。2.地域施設の利用実態の調査を振興住宅地(三田ニュータウン)・農村部(今田町)にて行い。非公共施設、特に住宅内施設の建築改造・特殊設備等のしつらえについて調査した。3.農村部(今田町)において、地域施設の利用動向についてアンケート調査を行い、非公共施設に対する住民の期待および施設利用の地区的差異を明らかにした。これによって、以前行った三田ニュータウンでの調査に比べ、住戸内施設での活動が多いことが明らかとなるとともに、公共施設より住戸内施設への期待が高いことがわかった。これは同時に行った公共施設の実態調査と比較検討しても、公共施設の数・設備が貧しいことが起因しているとは必ずしも言い難く、農村部での住戸内施設への期待が高いといえると考えられる。今後は、非公共施設に対する住民の期待および施設利用の地区的差異の解明のため、本年度調査していない地区(大都市部・都市近郊農村等)において、地域施設の利用実態の調査・地域施設の利用動向についてアンケート調査を行い、さらに地区的差異を明らかにしていく予定である。またこれらの成果をもとに、高齢者の稽古事・習い事への関心度の把握および地区的差異、高齢社会における地域施設の役割についてアンケート調査を行う予定であり、これらの研究から、長寿社会における地域施設計画のあり方の方向性を提示することが可能であると考えている。
猫の自然免疫応答とウイルス性腎炎発症機構の解析

2012年に香港で発見されたネコモルビリウイルス(FeMV)は、パラミクソウイルス科モルビリウイルス属に属するウイルスであり、尿細管間質性腎炎との関連が示唆されている。これまでに、FeMVがネコに持続感染することが明らかになっているが、発症機構に関しては不明である。本研究は、FeMV感染と疾患との関連を明らかにするとともに、病原性発現機構を探るものである。本年度は、前年度に引き続き、FeMV感染に対する自然免疫因子の解析を行い、FeMV感染によって複数のインターフェロン・炎症性サイトカイン遺伝子が誘導されることを明らかにした。これにより、FeMV感染による自然免疫応答が腎炎発症に関与している可能性が示唆された。FeMVの受容体は未だ明らかになっておらず、個体への感染経路も不明である。そこで、FeMVの受容体の解析を行い、FeMVが、他のモルビリウイルス属のウイルス(麻疹ウイルスやイヌジステンパーウイルスなど)の受容体である、SLAMやNectin4とは異なる分子を受容体として利用している可能性を明らかにした。また、SPFネコを用いたFeMVの感染実験によって得られたサンプルの解析を行った。その結果、本ウイルスは感染時に、明確な急性臨床症状を引き起こすことはないことがわかった。FeMV感染により慢性腎炎を引き起こすか否かについては依然として不明であるが、病態再現には、年単位の長期的な観察が必要であると考えられる。さらに、ネコ個体において、不活化FeMV抗原を用いた試作ワクチンの接種実験も行ったところ、すべての個体で中和抗体価の上昇が認められ、FeMV株間での交差反応性も確認することができた。本研究により、FeMVに対する自然免疫応答とFeMVの病原性発現機構を解明する上で重要な知見が得られた。また確立したFeMVの感染実験系は、今後のワクチン開発に役立つことが期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2012年に香港で発見されたネコモルビリウイルス(FeMV)は、慢性腎不全との関連が報告されている。FeMVは、腎炎を発症した個体の腎臓から検出され、尿細管間質性腎炎と関与することが知られているが、その発症機構は不明であった。本研究では、FeMVに対する免疫応答(特に自然免疫応答)とウイルス性腎炎の関係を明らかにし、その機構を解明することを目的とした。FeMVによって腎炎が誘発される機構の一つに、宿主の継続的な免疫応答が関わっている可能性が考えられた。そこで、本年度は当研究室で分離された株を用いてFeMVに対する中和試験法を確立し、FeMV感染個体における液性免疫応答を解析した。本研究によって、FeMVが腎臓に持続感染し、中和抗体によってもウイルスは完全に排除されずに、感染性のウイルスが尿中に排出し続けることが明らかとなった。また、交差中和試験によってFeMVに血清型が存在するか否かを調べたところ、異なる二つの遺伝型に属するFeMV分離株で中和活性の差はほとんどなく、その抗原類似性からFeMVの血清型は一つであると考えられた。さらに、FeMV感染と疾患の関連を探るため血清調査を行った結果、腎不全の個体でFeMVの中和抗体陽性率が有意に高く、FeMV感染によって腎不全のリスクが高まることが明らかとなった。過去の報告では、FeMV陽性で腎炎を発症した個体の腎臓において炎症性細胞の浸潤や尿細管変性が認められており、病理組織学的に尿細管間質性腎炎との関連が示唆されていた。したがって、今回の結果は、FeMV感染と腎不全の関連性を裏付けるものとなった。本研究で得られた知見は、FeMVに対する免疫応答と病原性発現機構を解析する上で、重要な手がかりとなることが期待される。また、今回確立した中和抗体測定法は、今後FeMV感染に対する液性免疫応答を調べるのに有用であると考えられる。本年度は、FeMVに対する中和試験法を新たに確立し、FeMV感染個体における液性免疫応答を解析した。本研究成果から、FeMVが中和抗体存在下で持続感染し尿中に感染性のウイルスを排出し続けることを初めて見出し、本ウイルスの免疫応答と病原性発現機構に関わる重要な知見を得た。また、FeMVに対する中和抗体陽性率と腎不全の有無に相関があることを示し、議論されていたFeMV感染と腎不全の関連性を裏付けた。