hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Vα19NKT細胞の免疫系調節因子分泌能と自己免疫病の抑制

Vα19NKT細胞はTCRへの刺激の種類により免疫応答を変化させ、この能力に基づいて免疫系を制御し、自己免疫病やアレルギー疾患を抑制する可能性を示した。実際疾病モデルマウスにおいてinvariant TCRトランスジーンの導入によりVα19NKT細胞を過剰発生させることで病状の進行が抑制されること、加えてVα19NKT細胞の活性化作用を持つα-ManCer4Phの投与により抑制効果が増強されることがわかった。Vα19NKT細胞の機能的特徴を明確にするため、刺激の種類に応答したサイトカイン分泌の変化を分析した。均一Vα19TCR Tgマウス(TCRα^<-/->の遺伝的背景)の肝臓単核球細胞(TCR発現細胞としてTg発現細胞のみが発生する)を培養下異なる濃度の固相化抗CD3抗体で刺激をしたときのサイトカイン分泌はTCRへの刺激の強度(固相化抗CD3抗体の濃度)および刺激の時間(培養時間)に強く依存した。比較的微弱な刺激を受けることによりVα19NKT細胞はIL-4,IL-5,IL-10等のTh2推進性のサイトカインの分泌が相対的にIFN-γやIL-17の分泌に優先しこれが持続することが明らかになった。この性質はVα19NKT細胞の持つ臓器特異的自己免疫の抑制の基礎をなす可能性かおる。一方固相化抗NK1.1抗体によりNK受容体のひとつNK1.1に対して刺激を与えたときのVα19NKT細胞のサイトカインの分泌はTCRへの刺激時と比較して約1/301/100と小さく、これはVα14NKT細胞の場合の約1/151/30に比べても小さかった。2α-Man化糖脂質によるVα19NKT細胞の特異的活性化本年度新たに入手した種々の微生物由来及び化学合成された物質のVα19NKT細胞に対する刺激能を検討した。その結果この細胞を活性化する物質として3-(6-myristylα-Man)cholesterol(同様の構造のglucosideはHelicobacter pyloriに存在する)および放線菌の1種Saccharopolyspola由来のグリセロ糖脂質3-(α-Man1-3-α-Man)1-monoacylglycerol、ここで還元末端α-Man基6位はacyl化されている)を見出した。これらはいずれもα-Man基をもつ糖脂質で、以前見出した活性物質と同様の基本構造を有していた。1.α-mannosyl化糖脂質によるVα19NKT細胞の特異的活性化昨年度に引き続いて種々のバクテリア産生および合成α-mannosyl化糖脂質によるVα19NKT細胞の活性化を検討した。その結果、現在までに検討した物質の中でCandida albicansに存在するcholesterol 6-acyl mannosideおよびα-ManCer誘導体でスフィンゴシン部位にフェニル基を導入した化合物(α-ManCer4Ph)が比較的サイトカイン産生誘導能の大きいことが判明した。2.疾病モデルマウスにおけるVα19NKT細胞の機能Vα19NKT細胞の免疫系調節機能をin vivoで証明するため、いくつかの免疫系疾病モデルマウスの病態進行に対するinvariant Vα19-Jα33 TCRトランスジーン(Tg)の導入によるVα19NKT細胞過剰発生の効果を検討した。その結果Tg導入マウスでは、臓器特異的自己免疫性I型糖尿病モデル(NODマウス)、IV型アレルギー遅延型過敏症(DTH)病態モデル(ヒツジ赤血球投与で感作)、I型アレルギーモデル(ポリクローナルな免疫系賦活剤ヤギ抗マウスIgD抗血清あるいは卵白アルブミンによる感作)のいずれにおいても野生型マウスと比較して病態抑制効果が認められた。これは野生型マウスに予めTgマウスから調製したVα19NKT細胞を養子移入したときも同様に観察された。以上の結果からVα19NKT細胞の調節機能によりTh1/Th2いずれの過剰により増悪する疾病モデルにおいても免疫系ホメオスタシスが保たれ、病態進行が抑制されることが強く示唆された。研究計画の最終年度として、疾病モデル動物におけるVα19NKT細胞の病状抑制機能の検証を目指し、Vα19NKT細胞の特異的活性化を誘導するα-mannosyl化糖脂質の投与の効果を検討した。Vα19NKT細胞が過剰発生するinvariant Vα19TCR遺伝子導入(Vα19Tg)マウスおよび対照として野生型マウスに対しヒツジ赤血球投与によるIV型アレルギー遅延型過敏症の誘導、あるいは卵白アルブミン感作によるI型アレルギーの誘導を行い、このときVα19NKT細胞の活性化剤としてα-ManCer誘導体α-ManCer4Ph (N-[1-(α-mannosyl oxymethyl)-3-(4-octyl-phenyl)propyl]hexadecanamide)投与の病状進行に与える影響を調べた。

その結果Th1/Th17免疫過剰で増悪するIV型アレルギーおよびTh2免疫過剰で増悪するI型アレルギーの両モデルにおいてVα19Tgマウスでは病状の進行は野生型マウスと比較して抑制されていた。しかもα-ManCer4Phの投与によりさらにこの抑制は強まったが、このとき野生型マウスでは投与の影響は認められなかった。これらの結果からVα19NKT細胞はTh1/Th2/Th17免疫系のバランスのホメオスタシスに寄与し、アレルギー疾患の抑制に機能すること、また活性化剤の作用によりその抑制効果が増強されることが示唆された。Vα19NKT細胞はα-ManCer4Phや抗TCR抗体によりin variant TCRへの刺激を受けるとTh1,Th2およびTh17サイトカインのいずれの分泌をも起こす能力を持ち、その割合はTCRへの刺激の強さや持続時間に依存していることを一昨年見出した。この知見に基づいて今回この細胞がいずれの疾病モデルにおいても病状抑制効果を発揮しえた機構を今後解明していく必要があると考える。
立体保護効果により安定化された特異構造をもつリン化合物の研究

立体的にかさ高い置換基の立体保護効果を利用して,従来は不安定で単離・固定が困難であると予想されてきたようなさまざまな型のリン原子を含む高反応性活性種の発生・単離およびその物性・反応性の研究を行うことを目的とした.1.ジホスフェン類の6族金属カルボニル錯体の研究:2, 4, 6-トリーt-ブチルフェニル基(Ar基と略す)を両端に有する. ArP=PArのCr錯体は生成しなかったが, W(CO)_5錯体の合成には成功した. ArP=PMes(Mes=メシチル基)の錯体はCr,Mo,Wともペンタカルボニル錯体が合成できた.錯体のE/Z異性化も進行した.配位子遊離に関しては,配位子交換,酸化的切断などの方法を試みたが,配位子の酸化などが競争して進行し,現在までのところ所期の目的を達していない.2.非対称ジホスファアレンの合成の試み:Ar基とトリプチシル基をもつジホスファアレンの合成中間体が調製できたので,現在最終段階の条件検討を行っている.3.α,ω-ジホスファクムレン類の合成の試み:ジホスフェンとジハロカルベンとの反応でジホスフィランが合成でき,これにアルキルリチウム試薬を作用させることにより1, 3-ジホスファアレンが合成できることがわかった.現在,本反応の一般性を検討中である.4.ホスファクムレンの遷移金属錯体の研究:Cr,Mo,Wの錯体は, σ型錯体を, Pd,Ptではπ型錯体を形成することがNMR, X線結晶構造解析などでわかった. Feとは二核錯体が生成することが結晶構造解析でも確認された.5.1, 3-ジホスファアレンの熱反応:ArP=C=PArの熱反応で,新しい炭素-炭素結合反応を含む分子内環化反応が効率よく進行し,ホスファナフタレン骨格が生成した.立体的にかさ高い置換基の立体保護効果を利用して,従来は不安定で単離・固定が困難であると予想されてきたようなさまざまな型のリン原子を含む高反応性活性種の発生・単離およびその物性・反応性の研究を行うことを目的とした.1.ジホスフェン類の6族金属カルボニル錯体の研究:2, 4, 6-トリーt-ブチルフェニル基(Ar基と略す)を両端に有する. ArP=PArのCr錯体は生成しなかったが, W(CO)_5錯体の合成には成功した. ArP=PMes(Mes=メシチル基)の錯体はCr,Mo,Wともペンタカルボニル錯体が合成できた.錯体のE/Z異性化も進行した.配位子遊離に関しては,配位子交換,酸化的切断などの方法を試みたが,配位子の酸化などが競争して進行し,現在までのところ所期の目的を達していない.2.非対称ジホスファアレンの合成の試み:Ar基とトリプチシル基をもつジホスファアレンの合成中間体が調製できたので,現在最終段階の条件検討を行っている.3.α,ω-ジホスファクムレン類の合成の試み:ジホスフェンとジハロカルベンとの反応でジホスフィランが合成でき,これにアルキルリチウム試薬を作用させることにより1, 3-ジホスファアレンが合成できることがわかった.現在,本反応の一般性を検討中である.4.ホスファクムレンの遷移金属錯体の研究:Cr,Mo,Wの錯体は, σ型錯体を, Pd,Ptではπ型錯体を形成することがNMR, X線結晶構造解析などでわかった. Feとは二核錯体が生成することが結晶構造解析でも確認された.5.1, 3-ジホスファアレンの熱反応:ArP=C=PArの熱反応で,新しい炭素-炭素結合反応を含む分子内環化反応が効率よく進行し,ホスファナフタレン骨格が生成した.
日本のホームレスの事情とそれに関する行政対策-地域別・国際的な質的研究

2002年夏、ホームレス自立支援法が成立した。これは初めて日本政府が野宿者問題の存在を明確に認め、具体的な対策に取り組み始めたことを意味する。この研究プロジェクトの目的の一つは、こうした動きを受けて、日本の大都市におけるホームレス事情を調査し、各地のホームレス対策と施設の運営を比較し、さらに当事者レベルでの対策のインパクトを考察することにあった。もう一つの目的は、ホームレス問題に関して日本に比べ長い歴史と経験を有するアメリカとイギリスのホームレス対策を調べて、各国と都市のホームレス対策の共通点・相違点を確認した上で、日本のホームレス対策の特徴を抽出し、問題点を明らかにすることである。本プロジェクトにおいては、日本では東京、横浜、名古屋、大阪等で、アメリカではロサンジェルスとニューヘーブン、イギリスではリバプール、ロンドンとオックスフォードでフィールドワークを行った。結論として言えるのは日本に関しては、まず(1)地方による差異が大きく、「大阪モデル」、「東京モデル」、「横浜モデル」と呼ぶことが出来る、少なくとも三つの対策のパターンが見られることである。同じ「自立支援センター」という名称を用いながらも、各地の施設の滞在期間・入所と退所の条件設定・運営方式・再利用のルールはさまざまで、流行語になった「自立支援」は各都市で独自の解釈をされている。さらに(2)各都市では試行錯誤の過程で対策の内容と実施が常に変化しつつある。ホームレス対策は日本では比較的新しい社会問題であることから、行政の対応は現段階ではまだ確定していないといえよう。海外との比較に関しては、(1)イギリスでは2000年から集中的な対策を行われ、路上生活者の人口を数値的には激減させることに成功したが、その一方、ホームレス支援は一大事業に膨張し、シェルター運営の現場を検証すると根強い問題が多く、必ずしも成功例とは言いがたい。(2)アメリカでも各種の大規模なホームレス支援事業が活発に行われているが、これは行政・NGO・キリスト教等の教会がそれぞれ独自の理念、基準で実施しているもので、新鮮なアプローチも見られるがホームレス人口は相変わらず日本のそれよりずっと大きく、総合対策がないというのは致命的な問題に見える。第一年目(平成15年度)は東京・横浜・名古屋・大阪にあるホームレス・シェルター(「一時避難所」と「自立支援センター」)を見学して、経営者と利用者にインタビューを行った。横浜では日本初のパーマネント・シェルター(「はまかぜ」)が15年6月で開業した。他の大都市のシェルターはいずれも決まった期間の後で解体される予定である。名古屋は10年間、東京は5年間、大阪はたった3年間である。15年度には新しいシェルターが開業したと同時に、期限切れに近づいた既存施設もあった。これから、各都市で約束どおりシェルターを解体・閉鎖・移動するかどうかは難しい問題になりそうである。また、16年12月は何回か川崎市堤根町では、自立支援センターを作ろうとする市と反対運動の地域住民たちの間に長い交渉があったが、堤根町に足を運んで路上や小料理屋で住民の意見や気持ちを生で聴いた。この論争はやっと収まり、シェルターの建設が始まった。それに、平成16年3月、渡米して、ロサンジェルスとニュー・ヘーブン市(コネチカット州)で比較調査を行った。ロサンジェルスではスキッド・ロウ(LAの中心にあるホームレスの人々と彼らを支援する設備が集中する地帯)で5日間泊まって、路上で人の話を聞いて、シェルターとそれを経営するNPOを5ヶ所ほど訪ねた。

LAだけで日本の路上生活者の人口とほぼ同じだと言われるが、都市の反応も大きな、かつ複雑な制度になっている。ホームレス支援NPOは約350件あり、予算も$1.5億を超えている。シェルターのデザイン・経営・ルールは様々で、中には刑務所に近いものがあれば、一種の「オールターナティヴ・コミュニティー」になっているものもある。ニュー・ヘーブンでは3泊4日を1ヶ所のシェルターで過ごしました。LA調査より集中的な参与観察方法で、シェルターの利用者を個人レベルで付き合うことが出来た。調査の第2年目(平成16年度)ではこういう調査方法をイギリスと日本のシェルターにも使おうと考えている。日米英のホームレス問題には共通点・相違点が微妙に混ざっていて、意義のある成果が出来ると思う。前年度のアメリカ調査に引き続いて、2年日はイギリスのホームレス対策を調査しました。まず1週間をイギリス北部のリバプール市にある少年用ホームレス・シェルターで過ごしました。研究員がこういう施設に泊まるのはなかなか認められないことで、重大な研究チャンスでした。日本に存在しない施設の調査が出来ました。少年たちが24時間自由に出入りできる、「少年院」とずいぶん違う雰囲気です。リバプールの中心にある大人向きのシェルターやスープキッチンも見学して、路上のアルコール依存者とかなり長い時間を過ごしました。BBCラジオでこの研究プロジェクトに関してインタービューされました。ロンドンにも1週間の調査を行って、Saint Mungo'sという大型ホームレス支援NPOの施設を6件見学しました。毎晩約1400人の野宿者にベッドを与えるこのNPOは8件のホステル以外にも、職業訓練所、依存者専用施設、アウトリーチ・チーム等、幅広いホームレス支援を行っています。最後に、オックスフォード市の緊急避難所も見学しました。日本に戻ってから、関東・中部・関西のホームレス施設・路上状況を見学しました。新宿中央公園のホームレス・テント村を2回見学して、東京都のホームレス対策と公園使用正常化対策を調べました.文献調査も行い、3つの論文を出版しました。一年間で約3万語(英語)のフィールドノートを書きました。イギリスの政府はここ数年間、全国1000人以下という劇的に低いストリート・ホームレス(路上生活者)人口の統計を発表しています、しかし同時にホームレス施設が膨大な数に増えて、例えばリバプールという50万人以下の都市に百件以上のホームレス施設があって、ホームレス支援は一大産業になっています。イギリスの対策はどこまで日本のモデルになりうるのかは微妙な問題です。
植物のプログラム細胞死の誘導に関わる遺伝子を用いた分子育種技術の確立

本年度の研究成果は以下の通りである.1,アサガオやキンギョソウの老化花弁でプログラム細胞死(PCD)の特徴であるDNAや核の断片化が生じていることを確認し,花弁の老化にPCDが関与することを明らかにした.この結果,これらの植物の花弁老化時に発現量が変化する遺伝子(花弁老化関連遺伝子)を単離・解析することで,植物のPCDに関与する遺伝子の同定が可能であることが示唆された.2,cDNAサブトラクション法とディファレンシャルスクリーニング法を用いて単離したアサガオの20種類の花弁老化関連遺伝子について,Real-time RT-PCR法により発現解析を行ったところ,多くの遺伝子が老化症状の現れる直前の花弁で特異的に発現量が増加することを明らかにした.この結果,これらの遺伝子が花弁老化(PCD)の誘導にポジティブに関与している可能性が極めて高いことが示唆された.3,アサガオより単離した20種類の花弁老化関連遺伝子について,それぞれのcDNA断片をGATEWAY法により市販のベクター(pH7GWIWG2(II):選抜マーカーとしてハイグロマイシン耐性遺伝子を含む)に導入し,RNAiを誘導するためのコンストラクトを構築した.4,アグロバクテリウム法により4種類のRNAiコンストラクト(LR1,LR3,LR4,LR5)をアサガオの不定胚形成カルスに導入したところ,LR1,LR3およびLR4でハイグロマイシン耐性を示す再分化個体を得た.再分化個体は順化後直ちに開花し,LR1とLR3で自殖種子を得た.今後は,アサガオへのRNAiコンストラクトの導入を進め,得られた再分化個体の自殖後代について,導入遺伝子の確認や発現解析,表現型の調査などを行い,花弁老化関連遺伝子の発現抑制が植物の諸形質に及ぼす影響を明らかにする予定である.本年度の研究成果は以下の通りである.1,アサガオやキンギョソウの老化花弁でプログラム細胞死(PCD)の特徴であるDNAや核の断片化が生じていることを確認し,花弁の老化にPCDが関与することを明らかにした.この結果,これらの植物の花弁老化時に発現量が変化する遺伝子(花弁老化関連遺伝子)を単離・解析することで,植物のPCDに関与する遺伝子の同定が可能であることが示唆された.2,cDNAサブトラクション法とディファレンシャルスクリーニング法を用いて単離したアサガオの20種類の花弁老化関連遺伝子について,Real-time RT-PCR法により発現解析を行ったところ,多くの遺伝子が老化症状の現れる直前の花弁で特異的に発現量が増加することを明らかにした.この結果,これらの遺伝子が花弁老化(PCD)の誘導にポジティブに関与している可能性が極めて高いことが示唆された.3,アサガオより単離した20種類の花弁老化関連遺伝子について,それぞれのcDNA断片をGATEWAY法により市販のベクター(pH7GWIWG2(II):選抜マーカーとしてハイグロマイシン耐性遺伝子を含む)に導入し,RNAiを誘導するためのコンストラクトを構築した.4,アグロバクテリウム法により4種類のRNAiコンストラクト(LR1,LR3,LR4,LR5)をアサガオの不定胚形成カルスに導入したところ,LR1,LR3およびLR4でハイグロマイシン耐性を示す再分化個体を得た.再分化個体は順化後直ちに開花し,LR1とLR3で自殖種子を得た.今後は,アサガオへのRNAiコンストラクトの導入を進め,得られた再分化個体の自殖後代について,導入遺伝子の確認や発現解析,表現型の調査などを行い,花弁老化関連遺伝子の発現抑制が植物の諸形質に及ぼす影響を明らかにする予定である.
抗精神病薬の脳内受容体占有率を基盤とした新規投与設計法の確立

ラット脳内ドパミンD2受容体占有率を測定するために、受容体高発現部位における特異的結合の測定方法を確立した。ラットにトレーサー量のラクロプリドを静脈内投与して線条体(受容体高発現部位)および小脳(受容体低発現部位)を摘出し、脳内濃度あるいはリガンド結合量を測定した。脳内濃度は固相抽出により、リガンド結合量は急速吸引ろ過により測定したところ、小脳に比べて線条体の脳内濃度は1.6倍、リガンド結合量は2.7倍となり、線条体におけるドパミンD2受容体の特異的結合の測定にはリガンド結合量の測定が適していることがわかった。次に、特異的結合を測定するにあたり適切なホモジナイズ方法を調べた。トレーサー投与後に摘出した脳組織をポリトロンホモジナイザーあるいはビーズクラッシャーを用いて調製したホモジネートを用いて測定したところ、ビーズクラッシャーを用いた場合では結合の低下が見られた。ホモジナイズ時の温度上昇による結合の解離が考えられ、ポリトロンホモジナイザーを用いたホモジナイズが適切であることがわかった。さらに、ラクロプリドの投与量と投与時間を最適化して特異的結合測定法を確立した。脳内ドパミンD2受容体占有率を評価するための特異的結合測定法を確立できたとし、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。確立した脳内ドパミンD2受容体特異的結合測定法を用いて、被験薬の脳内ドパミンD2受容体占有率を示す。構築した受容体占有率測定法の妥当性はすでにヒトPET研究で報告されている受容体占有率との相関性を確かめることにより評価する。構築した受容体占有率測定法を利用して重複した作用の薬物併用時における受容体占有率を示し、抗精神病薬の多剤併用時における受容体占有率への影響を明らかにする。平成30年度に購入予定であった消耗品費が当初予定よりも低予算で済んだため、次年度使用額が発生した。次年度使用額は消耗品費として使用する予定である。
高脂肪食摂取が腸疾患に与える影響における腸内細菌と腸内代謝物の関与の検証

本研究では、高脂肪食の継続摂取が、腸管腫瘍、あるいは、炎症性腸疾患に影響を及ぼすのか否か、そして、その原因となる腸内細菌由来代謝物候補をメタボロミクスにより同定することを目的とした。その結果、脂肪含量の多さが腸疾患の発症に影響を与えるというよりは、脂肪の質が大きく影響する可能性を示唆できた。さらに、アミノ酸の一種であるサルコシンが、腸管腫瘍発生に寄与する腸内細菌由来代謝物候補のひとつである可能性を明らかにできた。本研究では、高脂肪食摂取が腸管腫瘍や炎症性腸疾患に及ぼす影響の原因となる腸内細菌由来代謝物をメタボロミクスにより同定し、その作用機序を明らかにすることを目的とした。大腸がんモデルであるAPCmin/+マウスに、高脂肪食(ラードベース)を摂取させることで、前がん病変であるポリープ数が増加するということを明らかにできた。また、APCmin/+マウスに高脂肪食を摂取させることで、Clostridium属腸内細菌が増加することを確認できた。この腸内細菌の増加は、野生型C57BL/6Jマウスに高脂肪食を摂取させた場合でも観察されたことから、腸内細菌叢の高脂肪食による変化は、APC遺伝子変異によるものではないことを明らかにできた。また、APCmin/+マウスへの高脂肪食の摂取は、腸内ポリープ数を増加させたことから、高脂肪食摂取による腸内細菌叢を含めた腸内環境の変化が、ポリープ数の増加に関係する可能性が示唆された。現在、高脂肪食摂取マウスから採取した検体のメタボローム解析を進めており、分析が終了次第、どのような腸内代謝物が腸管腫瘍の増悪に寄与しているのかを明らかにしていく。また、炎症性腸疾患モデルとして広く使用されているIL-10遺伝子欠損マウスに、高脂肪食(ラードベース)を摂取させることで、腸炎の発症にどのような影響があるのかについての検証を開始した。その結果、いくつかのケモカイン受容体が有意に変動することを確認できた。また、高脂肪食摂取で、IL-1alphaやIL-1betaの発現量が有意に減少する一方で、IL-5、IL-6、IL-7の発現量は、有意に増加した。現在、高脂肪食中の脂質源を変えた餌をIL-10遺伝子欠損マウスに摂取させる実験を進めており、どのような腸内分子が、腸炎の改悪に寄与しているのかを明らかにしていく。平成27年度は、高脂肪食摂取による腸内環境の変化が腸管腫瘍の増悪に寄与している原因を検証する前段階として、APCmin/+マウスのメタボローム解析を、液体クロマトグラフ質量分析を用いて実施し、代謝経路解析を実施した。APCmin/+マウスは、小腸と大腸に腸管腫瘍(ポリープ)が発生することが知られており、特に、小腸で多くの腸管腫瘍(ポリープ)が観察される。そこで、小腸ポリープと大腸ポリープの代謝経路解析の比較を行った。その結果、同じ腸管ポリープであっても、その代謝経路の変動は大きく異なり、特に、アミノ酸代謝は全く異なるということが明らかとなった。この結果は、平成28年度に実施予定の高脂肪食摂取による腸内環境の変化が腸管腫瘍の増悪に寄与している原因を検証する実験に対して有用な研究成果である。また、炎症性腸疾患モデルであるIL-10遺伝子欠損マウスに、脂肪のベースが異なる高脂肪食(植物性油脂由来、あるいは、動物性油脂由来)を長期摂取させ、高脂肪食摂取が炎症性腸疾患に及ぼす影響について検討した。餌中成分の分析では、植物性油脂由来高脂肪食と動物性油脂由来高脂肪食は、それぞれに含まれる脂肪酸プロファイルが全く異なることが明らかとなり、植物性油脂由来高脂肪食の方が、多価不飽和脂肪酸、n-6不飽和脂肪酸が多く、その一方で、飽和脂肪酸が少なかった。このような脂質成分の異なる高脂肪食の摂取実験を、現在も進めており、動物性油脂由来高脂肪食摂取が、植物性油脂由来高脂肪食摂取と比較して、IL-10遺伝子欠損マウスの大腸組織におけるIL17の発現量を増加させるなどといった結果が得られてきており、脂肪源の違いが腸炎の発症に影響を与える可能性を明らかにできつつある。高脂肪食摂取が疾患に与える影響についての評価が進んでおり、また、APCmin/+マウスを用いたメタボロミクス研究で、学会発表や論文発表も実施できたことから、おおむね順調に研究が進捗していると考える。平成28年度は、まず、C57BL/6Jマウスに、脂肪のベースが異なる高脂肪食(植物性油脂由来、あるいは、動物性油脂由来)を長期摂取させ、腸内細菌叢にどのような違いが現れるのかを検討した。次世代シークエンサーによる腸内細菌叢解析を16S rRNAに基づいて実施した結果、植物性油脂由来高脂肪食摂取と動物性油脂由来高脂肪食摂取とで、腸内細菌叢が異なることが確認でき、これらの高脂肪食は同カロリー量であることから、高脂肪食成分の違いが、腸内細菌叢のプロファイルに影響を与える可能性が示された。

次に、脂肪のベースが異なる高脂肪食(植物性油脂由来、あるいは、動物性油脂由来)をC57BL/6Jマウスに摂取させ、続けて、デキストラン硫酸ナトリウムを処理することで腸炎を発症させ、高脂肪食成分の違いが、腸炎発症に及ぼす影響を検討した。その結果、植物性油脂を含む高脂肪食を摂取した場合と比較して、動物性油脂を含む高脂肪食を摂取した方が、デキストラン硫酸ナトリウム誘発性腸炎の発症に伴うTNFαやTGFβの発現レベルが高値を示すことが確認できた。さらに、動物性油脂を含む高脂肪食を摂取することで、IL17aの発現が亢進されることも明らかとなった。一方、植物性油脂を含む高脂肪食を摂取することで、MCP-1の発現が亢進されることも確認できた。これらの結果から、高脂肪食が腸炎の発症に与える影響は、高脂肪に伴う高カロリー量ではなく、脂肪源の質に大きく左右される可能性が示唆された。本研究では、高脂肪食の継続摂取が、腸管腫瘍、あるいは、炎症性腸疾患に影響を及ぼすのか否か、そして、その原因となる腸内細菌由来代謝物候補をメタボロミクスにより同定することを目的とした。その結果、脂肪含量の多さが腸疾患の発症に影響を与えるというよりは、脂肪の質が大きく影響する可能性を示唆できた。さらに、アミノ酸の一種であるサルコシンが、腸管腫瘍発生に寄与する腸内細菌由来代謝物候補のひとつである可能性を明らかにできた。大腸がんモデルであるAPCmin/+マウスを用いた実験や炎症性腸疾患モデルであるIL-10遺伝子欠損マウスを用いた実験などを開始できており、かつ、高脂肪食摂取が疾患に与える影響についても評価できはじめていることから、おおむね順調に研究が進捗していると考える。当初の計画通りに高脂肪食摂取動物実験等を進めていき、ヒトへの応用ということを十分に考慮に入れて、腸疾患の発症に寄与する腸内環境はどのようなものなのかということを明らかにしていく予定である。メタボロミクス当初の計画通りに大腸がんモデルを用いた実験や炎症性腸疾患モデルを用いた実験を進めていき、腸管腫瘍発生や腸炎に寄与する腸内細菌由来代謝物の同定につなげていく予定である。マウスへの高脂肪食摂取実験は、長期間実施する必要があり、一部のマウスに関して、平成27年度の餌の摂取が開始したものの、その飼育が平成28年度にわたってしまった。そのため、そのマウス検体の分析が平成28年度となってしまったため、その分析のために必要となる予算が平成28年度へと繰り越された。本研究で使用するマウス特別食の製造が少し遅延し、それに伴い、動物実験の開始が遅れ、平成26年度中に実施予定であったいくつかの実験が完了できなかったため、その分に相当する予算を平成27年度に繰り越した。上記の理由の欄に記載した分に関して、平成27年度の餌の摂取が開始し、平成28年度にそのマウスの処置を行った得られたマウス検体の分析に、繰り越された予算を使用する。また、新たに平成28年度に配分された予算を使用して、高脂肪食摂取が腸管腫瘍や炎症性腸疾患に及ぼす影響を明らかにするための検証実験を進めていく。平成27年度に繰り越した予算分は、動物実験で採取した検体の分析で使用する各種試薬・消耗品の購入に使用する。
タウリンを新規適合溶質として利用した耐凍性植物の作出

本研究では,タウリン蓄積による植物への耐凍性付与を目的として,まず,モデル生物である酵母を用いてタウリン合成酵素遺伝子を発現させ,その耐凍性および酸化ストレス耐性について検討を行い,その結果を踏まえて,高等植物への遺伝子導入の検討を行った。まず,酵母での発現効率向上のため,タウリン合成酵素であるシステインジオキシゲナーゼ(CDO)とシステインスルフィン酸デカルボキシラーゼ(CSD)遺伝子を改変し,タウリン合成能向上を試みた。タウリンの蓄積量を上げるために高等植物に遺伝子を導入する前の予備実験として,酵母を用いてスペーサーを介した融合遺伝子発現を試みた。その結果,CDO-CSD融合蛋白質をWestern blottingにより確認した。また,本酵素発現によりタウリン(25μmol/g dry-weight)およびその前駆体であるヒポタウリン(41μmol/g dry-weight)の蓄積が確認された。融合蛋白質発現により,タウリンの蓄積量の向上は確認できなかったが,ヒポタウリンの蓄積量の向上が認められた。次に,タウリン高蓄積酵母の耐凍性および酸化ストレス耐性の評価を行った.耐凍性は-20°C,24時間凍結前後のコロニーカウントによる生残率の測定,酸化ストレス耐性の評価については0.2%H_2O_2,03時間処理前後のコロニーカウントによる生残率の測定によって行った。コントロール株と比較し,有意差は認められなかったが,タウリン蓄積による耐凍性向上が認められた。酸化ストレス耐性にはコントロール株と比較し,耐性向上が認められた。この結果により,タウリンが耐凍性向上に寄与し,その中間代謝物であるヒポタウリンが酸化ストレス耐性に寄与することが明らかになった。さらに,タウリン合成酵素をコードする遺伝子二種類(cdo遺伝子,csd遺伝子)を融合遺伝子として発現するコンストラクトを作製した。本年度は実施計画に基づき,下記の3項目について研究を行った.(1)酵母におけるタウリン合成の律速酵素(cdoおよびcsd)遺伝子群の融合発現によるタウリン高蓄積酵母の作出タウリンの蓄積量を上げるために高等植物に遺伝子を導入する前の予備実験として,酵母を用いてスペーサーを介した融合遺伝子発現を試みた.その結果,CDO-CSD融合蛋白質をWesternBlottingにより確認した.また,本酵素発現によりタウリン(14μmol/g dry-weight)およびその前駆体であるヒポタウリン(29μmol/g dry-weight)の蓄積が確認された.融合蛋白質発現により,タウリンの蓄積量の向上は確認できなかったが,ヒポタウリンの蓄積量の向上が認められた.(2)タウリン高蓄積酵母の耐凍性および酸化ストレス耐性の評価上記(1)により作出したタウリン高蓄積酵母の耐凍性および酸化ストレス耐性の評価を行った.耐凍性は-20°C,24時間凍結前後のコロニーカウントによる生残率の測定.酸化ストレス耐性の評価については0.2% H_2O_2, 03時間処理前後のコロニーカウントによる生残率の測定によって行った.コントロール株と比較し,有意差は認められなかったが,タウリン蓄積による耐凍性向上が認められた.酸化ストレス耐性にはコントロール株と比較し,耐性向上が認められた.この結果により,タウリンが耐凍性向上に寄与し,その中間代謝物であるヒポタウリンが酸化ストレス耐性に寄与することが明らかになった.(3)タウリン合成酵素遺伝子群またはその融合遺伝子導入によるトランスジェニック植物の作出タウリン合成酵素をコードする遺伝子およびその融合遺伝子二種類(一つはcdo遺伝子,csd遺伝子それぞれ単独で発現する形,もう一つはcdo-csd融合遺伝子として発現するもの)のコンストラクトは現在作製中である.本年度は下記の3項目について研究を行った.

(1)酵母におけるタウリン合成の律速酵素(cdoおよびcsd)遺伝子群の融合発現によるタウリン高蓄積酵母の作出タウリンの蓄積量を上げるために高等植物に遺伝子を導入する前の予備実験として,酵母を用いてスペーサーを介した融合遺伝子発現を試みた。その結果,CDO-CSD融合蛋白質をWestern blottingにより確認した。また,本酵素発現によりタウリン(25μmol/g dry-weight)およびその前駆体であるヒポタウリン(41μmol/g dry-weight)の蓄積が確認された。融合蛋白質発現により,タウリンの蓄積量の向上は確認できなかったが,ヒポタウリンの蓄積量の向上が認められた。(2)タウリン高蓄積酵母の耐凍性および酸化ストレス耐性の評価上記(1)により作出したタウリン高蓄積酵母の耐凍性および酸化ストレス耐性の評価を行った.耐凍性は-20°C,24時間凍結前後のコロニーカウントによる生残率の測定,酸化ストレス耐性の評価については0.2%H_2O_2,03時間処理前後のコロニーカウントによる生残率の測定によって行った。コントロール株と比較し,有意差は認められなかったが,タウリン蓄積による耐凍性向上が認められた。酸化ストレス耐性にはコントロール株と比較し,耐性向上が認められた。この結果により,タウリンが耐凍性向上に寄与し,その中間代謝物であるヒポタウリンが酸化ストレス耐性に寄与することが明らかになった。(3)タウリン合成酵素融合遺伝子導入によるトランスジェニック植物の作出タウリン合成酵素をコードする遺伝子二種類(cdo遺伝子,csd遺伝子)を融合遺伝子として発現するコンストラクトを作製した。
マウス大脳聴覚野における両耳聴機能の解明

大脳聴覚野内には細かな領域別な機能分化だけでなく、左右での機能分化、お互いの連絡があることが予想される。そこでわれわれはさまざまな音での大脳聴覚野の反応を調べると同時に、両側同時に大脳聴覚野を測定できる装置を開発、さらに可逆的脳局所抑制法を用いることで、左右の大脳の相互関係の研究を行った。その結果、マウス大脳聴覚野内に周波数変調音に反応する新しい領域、音の終わりに反応する新しい領域があることを発見した。加えて片側の大脳聴覚野機能を抑制することで、反対側の大脳聴覚野の反応が変化することも発見し、さらなる研究を続けている。両耳聴では片耳聴に比し、音源定位に有利になるばかりではなく、聴覚心理学的に騒音下で有意音を識別する能力が向上すると言われている。左右の耳から別々に入力された音情報は蝸牛、蝸牛神経核で処理された後、脳幹・上オリーブ核レベルで初めて統合される。その後いくつかの中継核を経由し、最終的に大脳聴覚野に達し高度な処理が行われ、一つの情報として理解される。難聴患者の日常診療において、多人数での会話に困る、騒音環境下での会話に困るという訴えをよく経験する。その原因として内耳機能の低下もさることながら、左右の音情報を統合、処理する聴覚中枢の機能低下も大きく関わっていると考えている。われわれはこれまでの研究から大脳聴覚野には領域別に機能分化があること、柔軟な可塑性があることを報告してきた。本研究では、両耳聴における優位性と、大脳聴覚野におけるそのメカニズムの解明を目的とする。われわれはこれまでの実験装置を改良し、水平方向から両側同時に大脳聴覚野が記録できる装置を設置した。本装置によりマウスに生理的な体位で測定できるとともに、両耳別々刺激、両側同時に大脳聴覚野の記録を取ることが可能となった。これまで、一般的に、片側から入った音は、同側大脳聴覚野(ipsi)では処理されず、反対側の大脳聴覚野(contra)で処理されていると考えられてきた。しかしわれわれの研究から、左右別の音刺激を行い、別々に大脳聴覚野を解析すると、contraだけでなくipsiの反応も見られることがわかった。現在ipsiに反応に注目し、conntraの反応との関係について解析している。これまでわれわれが利用していた実験装置は、顕微鏡はマウスの直上、垂直に設置していた。しかし大脳聴覚野は側頭部に位置するため、聴覚野の反応を測定する場合、マウスを側臥位で固定する必要があり、呼吸が不安定になりやすいこと、両耳同時刺激ができないこと、対側の聴覚野の測定ができないことなどの欠点があった。そこで、新たに水平方向から両側同時に大脳聴覚野が記録できる装置を設置した。本装置によりマウスに生理的な体位で測定できるとともに、両耳別々刺激、両側同時に大脳聴覚野の記録を取ることが可能となり、現在基礎的なデータを収集している。左右の耳から別々に入力された音情報は蝸牛で処理された後、脳幹・上オリーブ核レベルで統合される。本研究では、両耳聴における優位性と、大脳聴覚野におけるそのメカニズムの解明を目的として研究を行っている。われわれはこれまでの実験装置を改良し、水平方向から両側同時に大脳聴覚野が測定できる装置を開発した。本装置によりマウスに生理的な体位で測定できるとともに両耳別々刺激が可能となった。一般的に片耳から入った音は、主に反対側の大脳聴覚野(contra)で処理されていると考えられてきた。現在のわれわれの研究では刺激耳と同側の大脳聴覚野(ipsi)でも処理され、反応がみられることがわかった。このipsiの反応が何を意味しているのかを研究している。さらに両側で入力音圧に差がある場合の反応からその認知する過程の研究も行っている。両耳聴では片耳聴に比し、音源定位に有利になるばかりではなく、騒音下で有意音を識別する能力が向上すると言われている。

左右の耳から別々に入力された音情報は蝸牛で処理された後、いくつかの中継核を経由し、最終的に大脳聴覚野に達し高度な処理が行われる。本研究では、両耳聴における優位性と、大脳聴覚野におけるその処理機構の解明を目的として行った。マウスの大脳聴覚野は側方に位置するため、われわれが従来行ってきた垂直方向からの測定法では、両耳同時刺激ができない、片側の聴覚野しか測定ができないなどの欠点があった。そこで測定装置を抜本的に改良し、聴覚野のみにターゲットを絞った、水平方向からの測定装置を開発した。通常片側から入った音は反対側の大脳聴覚野(contra)で主に処理されていると考えられていたが、本研究の結果から刺激と同側の大脳聴覚野(ipsi)でも反応がみられることがわかった。そこでipsiの反応が単純に脳梁を経由し反対側の反応を反映しているだけか、もしくはipsiでの処理が何か意味あるもので、contraに影響を与えているものなのかを確認するために、過去にわれわれが報告した光抑制法を用い、片側大脳聴覚野機能を抑制し、抑制前と抑制後の反応の違いを検証した。その結果、大脳聴覚野内のコア領域といわれる一次聴覚野、前聴覚野の反応に大きな変化はみられなかったが、周囲のベルト領域と言われる部分の反応が明瞭にみられるようになった。今後もこの反応の変化が何を意味するのか研究を継続していく。さらに共同で研究を行っている研究者により、大脳聴覚野と呼ばれる領域内に、解剖学的、機能的にいくつかに分離される領域があること、それには大きな左右差はないことが報告され、その結果にも本研究が寄与することができた。大脳聴覚野内には細かな領域別な機能分化だけでなく、左右での機能分化、お互いの連絡があることが予想される。そこでわれわれはさまざまな音での大脳聴覚野の反応を調べると同時に、両側同時に大脳聴覚野を測定できる装置を開発、さらに可逆的脳局所抑制法を用いることで、左右の大脳の相互関係の研究を行った。その結果、マウス大脳聴覚野内に周波数変調音に反応する新しい領域、音の終わりに反応する新しい領域があることを発見した。加えて片側の大脳聴覚野機能を抑制することで、反対側の大脳聴覚野の反応が変化することも発見し、さらなる研究を続けている。水平方向から両側同時に測定できる装置と、両側別々に刺激をすることができる音声出力装置の構築が済み、データ収集が可能となった。しかし研究補助員の不足などから、現時点の進捗は遅れている。医歯薬学左右別にさまざまな周波数、音圧を入力できる事が可能となっている。それを用いて下記のような音を用いて研究を推進することを考えている。・片耳刺激に伴う同側大脳聴覚野(ipsi)の反応と、反対側大脳聴覚野(contra)の反応の違い。・片耳刺激の場合と両耳同時刺激の場合の大脳聴覚野の反応の違い。・両耳刺激で音圧に差をつけた場合の反応の違い。・雑音負荷時の片耳刺激と、両耳刺激の反応の違い。現在、水平方向から両側同時に測定できる装置を用い、安定して記録をとることが可能となった。また刺激音もさまざま作成することできるようになり、順調にデータ収集を行っている。両側同時に大脳聴覚野をみるための水平方向からの顕微鏡設置は比較的容易に可能であった。しかし、両側大脳聴覚野を同時にフォーカスを合わせるためのマウスを固定台の設置が予想以上に困難であり、時間を要した。それに対して、市販のカメラ固定台などを細工することにより、微調整が可能なシステムができあがり、現在安定して記録をとることが可能となり始めている。
In planta発現系を用いた定量的SRK-SCR相互作用解析系の構築

アブラナ科植物の半数は、自己の花粉との受精を防ぐため自家不和合性とよばれる機構をもち、受容体であるSRKとリガンドであるSCRにより成り立っていることが知られている。しかし、SRK-SCR相互作用の分子機構の詳細は未だ明らかになっていない。そこで、本研究ではSRK-SCR相互作用解析の構築を目指した。本研究では、SRKとSCRタンパク質の調製法を構築できた。また調製したSCRを用いることで、これまで明らかになっていなかった興味深い認識特異性をもつSCRタンパク質が単離できた。今後、本研究で構築した実験系を用いることで、より詳細はSRK-SCR相互作用の分子機構を明らかにできると期待される。われわれは、既にシロイヌナズナ葉肉プロトプラストを用いて一過的に発現したSRKが自己リン酸化能をもつことを見いだしている。そこで、本年度はシロイヌナズナ葉肉プロトプラストから調製したSRKが細胞膜に局在化しているか、検討を行った。結果、シロイヌナズナ葉肉プロトプラストで発現させたSRKは細胞膜へは輸送されておらず、小胞体に留まっていることを明らかにした。一方で、シロイヌナズナ柱頭で発現させたSRKは細胞膜へと輸送されていることを見いだした。このことから、SRK-SCR相互作用を解析するには、シロイヌナズナ葉肉プロトプラストを用いるより、シロイヌナズナ柱頭からプロトプラストを調製する必要があると考えられた。そこで、次年度はSRKを柱頭の乳頭細胞からプロトプラストを調製する方法を検討する。一方、SCRタンパク質の調製に関しては、現在、B. rapa、B. oleraceaやA. lyrataなどのSCRタンパク質をHisタグ融合タンパク質として、大腸菌で発現した後、調製している。全てのタンパク質は、大腸菌から封入体として回収した後、refoldingを試みた。その後、Niレジンを用いて精製、濃縮を行った。結果、これまで行った全てのSCRタンパク質に関して、可溶性タンパク質として回収できた。さらに、A. lyrataのSCRタンパク質に関しては、SRKを発現する自家不和合性シロイヌナズナを用いて、bioassayを行ったところ、植物体で発現しているSCRよりは活性は弱いが活性のあるタンパク質が得られた。現在、B. rapaやB. oleracea由来のSCRタンパク質に関しても、各種植物体を用いた交配実験により活性の検討を行っている。アブラナ科植物には他家との交配を促進する自家不和合性とよばれる機構をもつ。アブラナ科植物の自家不和合性は柱頭の細胞膜に局在する受容体キナーゼSRKと花粉表面に存在するリガンドSCRとのアリル特異的相互作用により成り立っている。本研究では、SRKとSCRの相互作用をin plantaで検出できる実験系の構築を目指した。今年度は、まずSRKの発現系の構築を目指した。昨年度、シロイヌナズナ葉肉プロトプラストとPEG法を用いた一過的発現系ではSRKが細胞膜に輸送されていないことを見出した。そこで、SRKの発現系に関して、既に報告のある柱頭の乳頭細胞由来のプロトプラストを用いた実験系の検討を行った。しかし、既知の論文とは異なり乳頭細胞由来のプロトプラストを単離することができなかった。そこで、35Sプロモータを用いて恒常的にSRKを発現する形質転換シロイヌナズナを作製し、作製した形質転換シロイヌナズナから葉肉プロトプラストの調製を行った。結果、恒常的にSRKを発現する形質転換シロイヌナズナから調製した葉肉プロトプラストではSRKの一部分は細胞膜に局在しており、SRKの発現系の構築が行えた。また、SCRの発現系の構築を行った。大腸菌を用いて発現したA. lyrata SCR-bをAlSRK-bを発現する形質転換シロイヌナズナの柱頭に塗布した後、シロイヌナズナ野生株の花粉を交配した。その後、花粉の発芽および花粉管伸長をアニリンブルー染色で観察したところ、AlSCR-bで処理した柱頭は顕著に花粉発芽が抑制されていた。これらの結果から、SCRのタンパク質発現系は構築できたと考えている。また、大腸菌を用いて発現したB. oleraceaS-45ハプロタイプのSCRタンパク質を調製した。調製したBoSCR-45を用いて、BoSCR-45の認識特異性を決定しているアミノ酸領域の検討を行った。SCRタンパク質を大腸菌で発現させ、封入体として回収後、refoldingを試みた。結果、可溶性画分に回収できた。

また、シロイヌナズナ葉肉プロトプラストで一過的に発現させたSRKは、細胞膜へ局在しないことを、一方で、柱頭で発現しているSRKは細胞膜に局在していることを明らかにできた。これらの結果は、研究を進めるうえで重要な知見といえる。また、A. lyrataのSCRタンパク質に関しては機能を有するタンパク質が大腸菌から回収できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子細胞生物学今後は、まず調製できた全てのSCRタンパク質が機能を有しているか交配実験により検討する。さらに機能を有するSCRタンパク質に関しては、蛍光ラベルやRIラベルしたSCRタンパク質を調製する。並行して柱頭を細胞壁分解酵素で処理し、プロトプラストを調製する。調製したプロトプラストにSCRを加えた後、相互作用の強さを生化学的に解析する予定である。
部員の心理的ストレスモデル構築に向けた基礎研究

本研究では大きく2つの研究が行われた.まず,高校運動部員のコーピングの因子構造を明らかにし部員のコーピングパターンとストレス反応との関連性が検討された(研究1).次に,高校運動部員の認知的評価とコーピング,ストレス反応との関連性について検討された(研究2).N県の高校運動部員を対象に2回の質問紙調査が行われた(2000年9月,11月).研究1について,高校運動部員のコーピングの因子構造が検討され(「問題解決」「回避」「カタルシス」「気晴らし」「肯定的思考」),4タイプのコーピングパターンが確認された.また,イベントが異なると部員のコーピング採用にも変化がみられ,コーピング採用はストレッサーの嫌悪度や経験頻度の影響を受けていることが考えられた.さらに,積極的なコーピングが部員のストレス反応を低減させることが明らかとなった.研究2について,高校運動部員の認知的評価が検討された(「影響性」「コントロール可能性」).競技力イベントに対して影響力を高く評価する部員は消極的なコーピングを多く採用し,コントロール可能性を高く評価する部員は積極的なコーピングを多く採用することが示された.また,競技力イベントに対して影響力を高く評価する部員は全般的にストレス反応の表出が高く,コントロール可能性を高く評価する部員は全般的にストレス反応の表出が低いことが示された.さらに,ストレッサーの影響性を高く評価している部員であってもコントロール可能性を高く評価している部員の場合はストレス反応の表出が比較的高くないことが示された.このような知見は,高校運動部員の心理的ストレス過程の理解を深め,彼らのストレスマネジメントを考えるうえで有益な資料になると思われた.まず,高校運動部員の部活動ストレッサーに対する対処方略について検討するため,平成12年9月に1428名の高校運動部員を対象に質問紙調査を行った.調査内容は,5部活動ストレッサー(指導者,練習時間,競技力,怪我・病気,仲間)に対する対処,及びストレス反応であった.その結果,問題解決思考,諦め,肯定的思考,回避的思考,問題解決行動,問題回避行動,カタルシス,気晴らしの8下位尺度からなる対処方略尺度が作成された.これら対処方略の採用の割合はストレッサーにより異なることが示された.全般的にストレッサーを多く経験している部員は様々な対処方略を多く用いる傾向がみられた.また,競技歴が長い部員ほど関与的な対処(問題解決思考,肯定的思考,問題解決行動)を多く用い,それらにはストレス反応の表出を抑制する効果がうかがえた.次に,高校運動部員の部活動ストレッサーに対する認知的評価について検討するため,平成12年11月に818名の高校運動部員を対象に質問紙調査を行った.調査内容は,部活動ストレッサー(競技力,仲間),認知的評価,対処方略,ストレス反応であった.質問紙は2種作成され,競技力ストレッサーについて回答する部員(450名)と仲間ストレッサーについて回答する部員(368名)とがあった.その結果,ストレッサーに対する認知的評価として,コントロール可能性と影響性の2因子が抽出された.次に,認知的評価と対処方略,ストレス反応との関係を検討した.競技力ストレッサーにおいては,関与的対処はコントロール可能性と,回避的対処は影響性とそれぞれ関連があり,ストレス反応は両方の認知的評価の影響を受けていた.また,仲間ストレッサーにおいては,関与的対処は両方の認知的評価と関連があり,ストレス反応は影響性の影響を受けていた.本研究では大きく2つの研究が行われた.まず,高校運動部員のコーピングの因子構造を明らかにし部員のコーピングパターンとストレス反応との関連性が検討された(研究1).次に,高校運動部員の認知的評価とコーピング,ストレス反応との関連性について検討された(研究2).N県の高校運動部員を対象に2回の質問紙調査が行われた(2000年9月,11月).研究1について,高校運動部員のコーピングの因子構造が検討され(「問題解決」「回避」「カタルシス」「気晴らし」「肯定的思考」),4タイプのコーピングパターンが確認された.また,イベントが異なると部員のコーピング採用にも変化がみられ,コーピング採用はストレッサーの嫌悪度や経験頻度の影響を受けていることが考えられた.さらに,積極的なコーピングが部員のストレス反応を低減させることが明らかとなった.研究2について,高校運動部員の認知的評価が検討された(「影響性」「コントロール可能性」).競技力イベントに対して影響力を高く評価する部員は消極的なコーピングを多く採用し,コントロール可能性を高く評価する部員は積極的なコーピングを多く採用することが示された.また,競技力イベントに対して影響力を高く評価する部員は全般的にストレス反応の表出が高く,コントロール可能性を高く評価する部員は全般的にストレス反応の表出が低いことが示された.さらに,ストレッサーの影響性を高く評価している部員であってもコントロール可能性を高く評価している部員の場合はストレス反応の表出が比較的高くないことが示された.このような知見は,高校運動部員の心理的ストレス過程の理解を深め,彼らのストレスマネジメントを考えるうえで有益な資料になると思われた.
低温低加圧大面積超耐熱実装技術の開発

自動車用インバータ装置をはじめとする高温環境で使用される電子機器では、さらに小型化省エネルギー化の進展に伴い、SiC等半導体チップの大面積接合技術が必要となる。250°Cを超える高温領域温度範囲で動作を保証するために、耐熱性と放熱性を兼ね備えた実装材料の革新が必要になる。本研究では最高250°Cまでの動作を保証するSiCダイアタッチのための安価なCuまたはAlシートで大面積接合技術を開発し、高度なナノレベルの観察技術・非破壊検査技術・シミュレーション技術などの学術基盤を基に、モジュールの試作及び解析により高い信頼性と優位性を証明し、実用化を図り高電力デバイス組立て技術の発展に寄与する。
終末期がん患者の家族の死への気づきや死への準備と死別後の心理や適応との関係

第1部の記述研究は、終末期がん患者の家族の死への気づきや、その気づきに対する反応や対処を明らかにすることを目的として、がんを家族を亡くした11名を対象に半構成的面接法によりデータを行い、質的帰納的方法を用いて分析を行った。その結果、終末期がん患者の家族の死への気づきとして、【死を予感させるの変化への気づき】と【死が近づいてきているという気づき】があり、その気づきに対する反応として、【死の過程に対する衝動】【死の過程の感知】【予期悲嘆】【家族の限界の実感】【不確かな状況への没入】【看取りからの見通し】【生への希求】【死にゆく人の安寧の切望】の8つが明らかになった。さらに、家族の死への気づきに対する対処として、【状態を把握/理解する】【患者に最善を尽くす】【患者との関わりを充実させる】【自分自身を保つ】【患者の力を合わせる】【サポートを得る】【死に対する準備をする】の7つが明らかになった。第2部の実態調査研究は、終末期がん患者のの死への気づきが死別後の家族の適応状況にどのような影響を及ぼしているかを明らかにすることを目的として、癌で家族を亡くした87名を対象に質問紙による調査を行った。その結果、「漠然と死は避けられない」といつも感じていた者は48名(57.8%)、たびたび感じていた者は7名(8.4%)であった。家族の死への気づきと死別後の悲嘆との関連から、「漠然と死は避けられない」と感じていた群の方が、感じなかった群よりも死別直後の悲嘆が有意に高いことが明らかになった。死別後の家族の悲嘆や抑うつに関る要因として、現在の家族との関係への満足と健康状態があった。また非難する親族の存在や現在の手助けの有無は悲嘆にしていることが明らかになった。これらの結果に基づき、看護介入への示唆として、終末期がん患者のへのケアの視点と遺族ケアの視点から論述した。終末期がん患者の家族が、患者の死が近いことをどのように気づき、その気づきに対してどのような反応を経験し、また対処しているかを明らかにするために、がんで家族員(配偶者、親)を失った11名の家族を対象に、半構成的面接法を用いてデータ収集を行い、質的・帰納的分析法を用いて分析を行った。その結果、家族の気づきとして【状態変化への気づき】と【死が近づいているという気づき】の2カテゴリーが抽出された。死への気づきに対する反応として、患者の死は免れないという現実に直面し無意識的に感覚や心が動く【死への過程に対する衝動】と【予期的悲嘆】、状況に圧倒され患者のためにできることの限界を感じる【家族の限界の実感】、どんな状態にあっても、ずっと生きて欲しいと切実に願い求める【生への希求】、家族が揺らぎながらも、患者の経過を家族なりに病状や様子から感じ取る【死の過程の関知】、患者の心身が最期まで安楽であることを強く望む【死にゆく人の安寧の切望】患者や家族の成り行きが見通せない状況に陥る