hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素ガスの蛍光検出を実現する革新的有機色素群の創製

近年、水素燃料を中心とする水素社会の実現に向けた取り組みが世界中で進められており、水素ガスセンサに対する需要が高まっている。本研究では、有機ホウ素化合物と有機窒素またはリン化合物からなる嵩高いルイスペアによる水素分子開裂を鍵とした、貴金属を用いない水素ガス検出を実現することを目的としている。平成30年度の研究では、主に有機ホウ素化合物と有機窒素化合物からなる嵩高いルイスペアによる、芳香族アルデヒドの水素化に基づく水素ガスの蛍光検出について検討を行った。まず、ナフチル基やピレニル基を有するエチニルベンズアルデヒド誘導体を合成し、トリス(ペンタフルオロフェニル)ボランとピペリジン誘導体からなる嵩高いルイスペアと混合したところ、いずれの場合もアルデヒド単独よりも長波長側で発光することが分かった。通常、嵩高いルイスペアを用いた芳香族アルデヒドの水素化は、嵩高いルイスペアにより予め水素分子を活性化した後にアルデヒドを加える手順で行うため、水素ガスの検出には適さない。そこで本研究では、水素ガスを最後に加える手順について種々検討を行った。その結果、嵩高いルイスペアとして用いる有機窒素化合物を、3級アミンである1,2,2,6,6-ペンタメチルピペリジンとすることで、嵩高いルイスペアとアルデヒドの共存下に水素ガスを混合した際にアルデヒドの水素化が起こり、蛍光波長が大きく短波長シフトすることを見出した。研究代表者が知る限り、本手法は嵩高いルイスペアを活用することで水素ガスの存在を蛍光発光色の変化として検出した初めての例である。一方、有機リン化合物を嵩高いルイスペアとして利用した水素ガスの検出については検討が不十分であり、平成31年度も引き続き検討する。当初の計画通り、有機ホウ素化合物と有機窒素化合物からなる嵩高いルイスペアと芳香族アルデヒドを組み合わせることで、水素ガスの蛍光検出を実現することに成功した。特に、ピレニル基を有するアルデヒドでは、蛍光極大波長の変化が250 nm程度となり、当初の想定以上に優れた応答性を示す系を構築することができた。一方、当初計画した有機リン化合物を嵩高いルイスペアとした検討については期待した成果は得られておらず、さらなる検討が必要である。以上を総合すると、本研究課題は概ね順調に進展している。平成31年度は、有機窒素化合物からなる嵩高いルイスペアに関しては、当初の計画通り、新規ドナー・アクセプター型複素環式アルデヒドを合成することで、応答速度の向上を目指した検討を行う。また、有機リン化合物からなる嵩高いルイスペアに関しても、平成30年度に引き続きアントリル基やジメチルフェニル基を有する各種トリアリールホスフィンを合成し、水素ガスの蛍光検出への適用について検討を行う。
マイクロチャンネルを用いる重力非依存・可搬型化学プロセスの構築と特異反応系の実現

1.渦巻き型のチャンネルを用いて遠心力を発生させ、異相系分離特性に応用した。とくに、出口で液体と固体粒子を分離しようとする場合につき、固液分離効率に及ぼす重力の影響を調査し、安定に液固分離ができる条件を明らかにした。2.固体表面における小さな接触角は、表面に平行な方向からの観測では決定するのが難しい。そこで、表面上の液滴にレーザ光を照射し、液滴周縁における干渉縞から接触角を導出する手法を開発した。3.マイクロチャンネルの壁面を疎水性および親水性に修飾した。このマイクロチャンネル中に、互いに混じり合わず、異なる密度を有する2種の液体を上下に供給し、液体の密度と接触角が流れの安定性に及ぼす影響を調査した。これによって、上下液体問の密度差が重力方向に逆らっていても、流れが安定となることを明らかにした。4.ナノサイズの蛍光粒子を、マイクロチャンネルを用いて合成した。急速に一定となるマイクロチャンネルにおける温度特性が、生成した粒子の蛍光特性に及ぼす影響を明らかにした。さらに、蛍光粒子の生成過程を、核の生成、核の成長に分割し、粒度分布に及ぼす温度と濃度の影響を明らかにして、蛍光スペクトルが極めて狭い粒子を製造した。5.マイクロチャンネル壁に酵素を異なる方法で固定化し、固定化法が酵素反応速度に及ぼす影響を明らかにした。6.以上に基づいて、プロセスシミュレータおよびCADを用いて、マイクロチャンネルから構成される可搬型化学プロセスの設計法とマイクロチャンネルにおける重力の効果について検討した。(1)屈曲チャンネル中の連続液相と粒子相の流動について、実験ならびにCFDシミュレーションで調査し、適切な屈曲構造を検討した。とくに、渦巻き型のチャンネルを用いて遠心力を発生させ、出口で液体と固体粒子を分離しようとする場合につき、固液分離効率に及ぼす重力の影響を調査し、安定に液固分離ができる条件を明らかにした。(2)固体表面における小さな接触角は、表面に平行な方向からの観測では決定するのが難しい。(3)ガラスとシリコンウエハを組み合わせ、同一パターンのマイクロチャンネルの壁面を疎水性および親水性に修飾した。このようにして構成した異なる表面濡れ性を有するマイクロチャンネル中に、互いに混じり合わず、異なる密度を有する2種の液体を上下に供給し、液体の密度と接触角が流れの安定性に及ぼす影響を調査した。これによって、上下液体間の密度差が重力方向に逆らっていても、流れが安定となることを明らかにした。(4)マイクロチャンネルでは剪断力が大きいので、2次循環流が形成される。相隣るマイクロチャンネル間に杭状の仕切を入れた2相接触型マイクロチャンネルを形成し、液-液2相間における抽出速度に及ぼす2次流を伴う流動の影響を実験的に検討した。(5)渦巻き型のチャンネルを用いて遠心力を発生させ、出口で気体と液体を分離した。チャンネル形状と操作条件を変化させて、安定に気液分離ができる条件を調査した。(6)ナノサイズの蛍光粒子を、マイクロチャンネルを用いて合成した。(7)マイクロチャンネル壁に酵素を異なる方法で固定化し、固定化法が酵素反応速度に及ぼす影響を実験的に調査した。1.前年に引き続いて以下の項目につき研究を行った。(1)渦巻き型のチャンネルを用いて遠心力を発生させ、出口で液体と固体粒子を分離する場合につき、固液分離効率に及ぼす重力の影響を調査し、安定に液固分離ができる条件を明らかにした。(2)マイクロチャンネルの表面処理法を開発し、濡れ性の制御法を調査した。(3)ガラスとシリコンウエハを組み合わせ、同一パターンのマイクロチャンネルの壁面を疎水性および親水性に修飾して構成した異なる表面濡れ性を有するマイクロチャンネルに、互いに混じり合わず、異なる密度を有する2種の液体を上下に供給して、液体の密度と接触角が流れの安定性に及ぼす影響を調査した。

(4)ナノサイズの蛍光粒子を、マイクロチャンネルを用いて合成し、マイクロチャンネルにおける温度特性が、生成した粒子の蛍光特性に及ぼす影響を明らかにした。(5)マイクロチャンネル壁に酵素を異なる方法で固定化し、固定化法が酵素反応速度に及ぼす影響を実験的に明らかにした。2.さらに以下の項目について研究を行った。(1)マイクロチューブを用いてヒートパイプを構成し、温度分布を付けたときに各成分が分離する状態を計測した。これによって重力にとらわれない蒸留ベース分離操作を開発するためのデータを得た。(2)マイクロチャンネルにおける蛍光粒子の製造過程を、核の生成、核の成長に分割し、粒度分布に及ぼす温度と濃度の影響を明らかにして、蛍光スペクトルが極めて狭い粒子を製造した。これによって急速伝熱マイクロリアクタにおける蛍光粒子の粒度分布制御法を明らかにした。(3)熱容量が小さい特長を生かした触媒マイクロリアクタを開発した。(4)プロセスシミュレータおよびCADを用いて、マイクロチャンネルから構成される可搬型化学プロセスの設計法とマイクロチャンネルにおける重力の効果について検討した。
細胞増殖因子徐放能を有する機能型Scaffoldの開発と骨再生への検討

骨組織再生における機能型Scaffoldの開発を目的に、ポリ-D, L-乳酸-ポリグリコール酸共重合体(PLGA)、アパタイト(AP)および細胞増殖因子であるbFGFを組み込んだscaffoldを作製し、骨組織における反応について検討した。Scaffoldを骨組織内に埋入すると、早期に内部まで新生骨の形成を認めた。このことから、骨組織工学において、このscaffoldの有用性が示唆された。顎骨欠損部を自家骨により再生させることは、臨床の場において非常に重要である。近年、これらを解決するために、再生医療による組織再生法が有用になりつつある。再生医療による骨組織の再生には、組織のもとになる細胞だけでなく、3次元構造の細胞から組織への再生の場(細胞の足場)となる材料(Scaffold)が必要である。そこで、骨形成を誘導する細胞増殖因子の徐放能を有し、早期に骨を再生させるScaffoldを開発するために、培養系および動物実験で骨再生を試み、臨床応用に最適な条件を見いだすことを目的とした。Scaffoldの作製は、PLGA(ポリ-D, L-乳酸-ポリグリコール酸共重合体)にわれわれが開発した生体吸収性アパタイトを混合(重量比1:2 )させ、solvent-casting particulate leaching法により行った。塩基性線維芽細胞増殖因子(以下bFGF)をヘパリンと結合させ、bFGFを安定した状態でscaffold内に含浸させ、細胞増殖因子を含むScaffoldを作製した。Scaffoldが臨床応用に耐える機械的強度があるか否かについて小型万能試験機を用いて圧縮強さ、引張り強さを測定したところ、作製したScaffoldの強度は、PLGAのみで作製したscaffoldと比較して有意に高かった。さらに走査型電子顕微鏡にてScaffoldの表面構造を観察すると、内部結合を有する連続した気孔を認めた。これらのScaffold物性は骨再建において重要であり、また、細胞工学的に細胞の増殖に適した環境と考えられた。これらの結果をもとに、ウサギの頭蓋骨とScaffoldを埋入し、骨組織内での骨形成能およびScaffoldの吸収性について組織学的検討を現在行っているところである顎骨欠損部を自家骨により再生させることは、臨床の場において非常に重要である。前年度では、Scaffoldの作製を行い、機械的強度について、観察を行い良好な結果を得たため、本年度では、動物にScaffoldを埋入し、組織内での変化について検討を行った。方法としては、ウサギ頭蓋骨に骨欠損を形成し、試作したScaffoldを埋入した。埋入後、一定期間ごとにラベリング剤(カルセイン、テトラサイクリン)を投与する。屠殺後に、マイクロCTと3D骨梁構造解析装置を用いて骨梁構造の観察および形成骨量を測定した。また、非脱灰組織切片を作製し、組織学的に骨の形成およびScaffoldの形態変化について検討した。その結果、対照群のPLGA単独で作製したscaffoldでは、scaffold内に骨形成が認められず、PLGAとアパタイト複合体scaffoldと複合体にbFGFを組み込んだscaffoldでは、内部まで骨形成がみられ、骨欠損部の修復が認められた。さらに、bFGFを組み込んだscaffoldでは、scaffold中心まで骨形成が認められ、明らかに、bFGFを組み込むことで、骨形成が促進したことが示された。
タスク形式が英語リスニングテスト得点へ与える影響:量的および質的分析を通して

本研究の目的は、「タスク(出題)形式」が「英語リスニングテスト得点」にどのような影響を与えるかを調べることである。2年計画の最終年度の目的は、多肢選択式と記述式の比較に焦点を当て、英語テスト得点へ与える影響を量的に調べることである。研究方法は、公刊・未公刊両方の先行研究を幅広く収集するため、以下3点の方法を用いた。第1に、ERICなどのデータベースを使用した。第2に、言語テスト、第2言語習得、教育測定の分野の本、ジャーナルを参照した。第3に、出題形式の影響を研究している研究者に連絡を取り、関連する先行研究についての情報を聞いた。収集した先行研究を、特徴ごと(例:L1の研究か、L2の研究か)にコーディングした。コーディングは、訓練を受たけ複数の研究者で行った。その後、各先行研究ごとに出題形式の影響の大きさを算出し、それらの値を研究間で統合した。研究の結果、以下の2点が分かった。第1に、多肢選択式が記述式よりも容易になるのは、L1リーディングの研究・L2リスニングの研究で見られた。一方、L2リーディングの研究において多肢選択式が記述式よりも容易になるのは、受験者間デザインを用いたとき、受験者をランダムに配置したデザインを用いたとき、出題形式間で設問が平行(stem equivalent)に作られているとき、受験者のL2レベルが高いときのいずれかを満たした場合であった。第2に、多肢選択式が記述式よりも容易になることには多くの要因が関わるが、L1リーディングの研究・L2リーディングの研究・L2リスニングの研究間で共通した要因として、受験者間デザインを用いたとき、受験者をランダムに配置したデザインを用いたとき、出題形式間で設問が平行に作られているときの3要因が見られた。本研究の目的は、「タスク(出題)形式」」が「英語リスニングテスト得点」にどのような影響を与えるかを調べることである。具体的には、テスト得点に注目した量的分析に加え、受験者の回答過程を重視した質的な観点からの分析を行う。また、分析はリスニング熟達度レベルが低い学習者から高い学習者を対象にレベルごとに行う。この分析を行うことにより、リスニング熟達度レベルに応じ、学習者のリスニングテスト得点のより妥当な解釈の仕方が可能になる。2年計画の初年度の目的は、タスク形式が英語リスニングテスト得点へ与える影響を量的に調べることである。研究方法は、以下3点である。第1に、2種類のリスニングテストを使用する。1つ目はリスニング熟達度を測るテスト、2つ目はタスク形式を変えたリスニングテスト(多岐選択式[MC]、記述式[OE]、要約穴埋め式[SG])である。両方のテスト共に、ケンブリッジ英検から採択した。これら2つのテストを468人の日本人大学生に実施する。第2に、Messick(1996)の妥当性の枠組みを包括的に使用し、使用したテストの妥当性検証を行う。第3に、受験者の回答データ分析を、統計的手法を用い量的に分析する。研究の結果、以下の3点が分かった。第1に、MCはOE・SGよりも常に容易であった。第2に、より難しいテキストではOEはSGよりも常に容易であった。第3に、より容易なテキストでは受験者の熟達度が低い場合、OEはSGの難易度順はテキストの難易度と受験者の熟達度によって変わった。1点目・2点目は受験者のリスニング熟達度に関わらず見られた。研究成果は、論文として執筆中である。
ソーシャルワーカーのライフコースにおけるジレンマとストレスに関する調査研究

ソーシャルワーカーは対人サービスの専門職としてライフコースの過程で、ジレンマやストレスにさらされる機会は多い。新人、中堅、ベテランの経験段階において、またヒラ、主任、管理職などの職階において、固有のジレンマやストレスが存在する。本調査はそれらのジレンマやストレスの傾向や内容、個人による対処法から専門職者としての解決法について、個人のライフヒストリーと経験世代別のアンケート調査の両面から明らかにしたものである。ソーシャルワーカー個人がバーンナウトを防ぐためにできる自己管理やストレス解決法を示し、職能団体や都道府県、施設協議会などによるキャリア支援への道筋を示した。具体的には若者や学生がソーシャルワーカーという職業選択段階での適切なキャリアデザイン、またライフコースにおけるキャリア発展過程での適切なエンパワーメントやスーパーヴィジョン、研修システムにおけるジレンマやストレス解決へのキャリア支援の充実である。ジレンマやストレスの要因となる施設内での経営・人事管理の問題点、また介護保険制度、自立支援法など法制度の改善も必要であるが、本調査では守備範囲としていない。本調査はソーシャルワーカー個人と職能団体に注目して、個人のライフヒストリーの中から導ける生きる姿勢として説得力ある解決法を若手の後続、またソーシャルワーカーを目指す学生にも役立つキャリア指針として示している。ソーシャルワーカーという専門職は、力量形成の契機、専門職としてのキャリア形成の過程で、ジレンマやスレスに晒される頻度が高い。専門職として、またキャリア発展におけるジレンマやスレスは男女共通であるが、出産・育児・介護など家庭生活に関するものは女性特有のものもある。本調査研究は多様な分野で活躍するソーシャルワーカーのライフコースにおけるジレンマとストレスに、個人のライフヒストリーとアンケート調査から迫る所に独創性がある。またジレンマへの対処方法や解決方法が実在モデルのライフヒストリーとして示され、同業者やソーシャルワーカーを目指す若者に、バーシナウトをふせぐための自己管理やストレス解決への参考となる。同時にジレンマやストレスを自分史として語ることにより、自分のエンパワーメントになり、スーパーヴアイザーや研修指導者の教育システムにも応用可能である。個人のライフヒストリーという質的な実証的研究であり、世代ごとに一定数のアンケート調査を行うことにより、世代や分野に共通なジレンマやストレス、その解決方法や対処法を数量的データーで裹付け、分析抽出することにより、ライフコースにそったキャリア支援システムに利用可能である。本年度は国内外の専門職のライフコスのキャリア発展に関する研究、ライフコースにおけるジレンマとストレスに関する先行研究を集め分析を行った。職能団体の日本社会福祉士会の協力を得て、6県での調査を準備した。そのうち3県での調査を実施し、30サンプルを回收した。また2県の協力を得て、ヒアリングの調査研究会を実施した。これらの分析は来年度、アンケート調査やヒアリング調査のサンプル数を80以上にした段階で分析する。現段階ではべテラン女性のライフヒスリトリーを6サンプル集積し、それぞれ家族の影響、特に父親の期待が職業選択、キャリアアップに影響が大きいことが証明された。同時に個人のパーソナリテイの遠いも、最終的なキャリア達成には影響している。またジレシマやストレズにおいて世代での共通点、女性のライフコースでの共通点が証明された。今後2年でライフヒストリー、アンケート共サンプルを集め、総括的な分析まとめを行う。特にジレンマとストレスヘの対処の方法、それとパーソナリテイとの関係、職場や専門職団体での支援システムについて分析していく。ソーシャルワーカーという専門職は、専門職としてのキャリア形成の過程で、ジレンマやストレスに晒ざれる頻度が高い。専門職として、またキャリア発展におけるジレンマやストレスは男女共通であるが、出産・育児・介護など家庭生活に関するものは女性特有のものもある。またジレンマへの対処方法や解決方法が実在モデルのライフヒストリーとして示され、同業者やソーシャルワーカーを目指す若者に、バーンナウトをふせぐための自己管理やストレス解決への参考となる。

個人のライフヒストリーという質的な実証的研究であり、世代ごとに一定数のアンケート調査を行うことにより、世代や分野に共通なジレンマやストレス、その解決方法や対処法を数量的データーで裏付けでき、ライフコースにそったキャリア支援システムに利用可能である。昨年度に続き本年度も職能団体の日本社会福祉士会の協力を得て、5か所での研修会に協力を得て、ヒアリングや調査を実施したい。アンケート調査のサンプルプルの有効数を確保するためである。回収したサンプルの内、半数は回答内容や経歴から有効サンプルとして分析に使えないため、本年もアンケート調査を実施し、追加で集めたい。全体で80サンプルにして分析を世代ごとに行いたい。また、ヒアリングの調査研究では、ライフヒストリー事例を5例追加したい。最終年度のため、ライフヒストリーとキャリアデザインを関連づけた、若い福祉人材の参考書として出版を計画している。特にバーンナウト傾向とそれへの対応、個人的なストレス解消法などの参考にもなる。バーンナウトは必ずしも若いから陥るのではなく、キャリアの初期、または新たなポストや部署での2, 3年のうちに見舞われることが多いことが事例から分析できた。ソーシャルワーカーの仕事の魅力に取りつかれた人は、一度バーンナウトしても中断後復職し、何故か転職しても福祉分野を選んでいる。そのような人にソーシャルワークのキャリアを積んでもらうため、この調査研究によって仕事の奥深さと困難さを提示できればと思う。本年度はライフヒストリー、アンケートの集めたサンプルに総括的な分析まとめを行う。本を出版するとともに、アンケート調査結果報告書により、3年間の調査研究の詳細な成果を報告書としてまとめたいと思っている。ソーシャルワーカーという専門職は、専門職としてのキャリア形成の過程で、ジレンマやストレスに晒される頻度が高い。専門職として、またキャリア発展におけるジレンマやストレスは男女共通であるが、出産・育児・介護など家庭生活に関するものは女性特有のものもある。本調査研究は多様な分野で活躍するソーシャルワーカーのライフコースにおけるジレンマとストレスに、個人のライフヒストリーとアンケート調査から迫る所に独創性がある。またジレンマへの対処方法や解決方法が実在モデルのライフヒストリーとして示され、同業者やソーシャルワーカーを目指す若者に、バーンナウトをふせぐための自己管理やストレス解決への参考となる。同時にジレンマやストレスを自分史として語ることにより、自分のエンパワーメントになり、スーパーヴアイザーや研修指導者の教育システムにも応用可能である。
DNA・ヒストン・オズモライトの三元効果による遺伝子発現人工制御系の構築

本研究では、DNA、ヒストン、化学環境を決定する浸透圧調節分子の三元的な効果を定量することを目的とした。ヒストンタンパク質を模倣した合成高分子やペプチドとその化学修飾体とTMAOや尿素などの代謝産物存在下におけるDNA構造安定性を検討した。その結果、模倣高分子が、DNAの重らせん構造をB型からA型へ遷移させることや、DNAの三重らせん構造を特異的に安定化することが示された。また、TMAOがDNAの二重らせん構造を直接相互作用することも示唆された。このように、細胞核内におけるDNAの構造やその熱力学的安定性を予測するために有用な知見が得られた。エピジェネティクスの最小単位であり、がん発症にも関与するヌクレオソームは、DNAとヒストンタンパク質から構成されている。ヌクレオソームの構造や挙動は、(1)DNAの化学修飾、(2)ヒストンの化学修飾、(3)ヌクレオソーム近傍の化学環境に依存する。そのため、ヌクレオソームの化学的理解には、DNA、ヒストン、化学環境を決定するオズモライトの三元的な相乗効果を解明する必要がある。研究開始年度の2015年度では、上記の要素について次の成果が得られた。1.ヒストンとDNAからなる複合体の構築:様々な化学修飾をもつヒストン模倣ペプチドを化学合成し、様々な二次構造を形成するDNA鎖との結合親和性を検討した。その結果、DNAの非標準構造である三重らせん構造と強固に結合することが示された。また、ヒストンペプチドは、DNAの三重らせん構造を特異的に安定化することも分かった。さらに、これらの結合親和性と構造安定化は、エピジェネティック修飾であるリシンのアセチル化度合いによって制御されていることも示された。同時に、ヒストンを模倣したポリリシンとデキストランをグラフト重合した人工高分子を用いて、水溶性の高いポリイオンコンプレックスを構築することにも成功し、そのコンプレックス中の核酸構造の評価も進みつつある。2.オズモライトによる分子クラウディング効果:とくに重要なオズモライトとして、尿素とその変性効果を中和することが知られているTMAOの分子クラウディング効果を定量した。その結果、標準構造である二重らせん構造と、非標準構造である四重らせん構造では、オズモライトの効果が異なることが示された。その他にも、細胞模倣環境中でも機能する分子放出システムの構築にも成功するなど、当初に計画した研究内容に加えて、その展開研究を推進することもできた。2015年度には、次の二点について検討を進めることを当初の予定としていた。1.ヒストンとDNAの化学修飾に関する評価系の構築2.オズモライトの分子クラウディングに関する評価系の構築それぞれの課題に取り組み、課題1に関しては、エピジェネティック就職を施したヒストン模倣ペプチドやヒストンを模倣した水溶性人工高分子を設計・合成し、DNAの構造や熱力学的安定性に及ぼす効果を定量した。課題2に関しては、当初の計画通りに両性オズモライトを用いて分子クラウディングを誘起し、その環境下での核酸構造安定性を定量評価することができた。これらの評価系を用いることで、細胞を模倣した環境下で、抗がん効果が期待される分子を放出できる分子デバイスの構築も行った。以上のように、当初の検討課題に取り組み、期首の目標をおおむね達成している。これらのことから、研究初年度としておおむね順調に進展しているといえる。DNAとヒストンの複合体であるヌクレオソームは、エピジェネティックな遺伝子発現制御機構の最小単位であり、その構造や安定性はDNAとヒストンの化学修飾、及びヌクレオソーム近傍の化学環境によって制御されている。このことから本研究では、ヌクレオソームとエピジェネティック機構の化学的理解を目的とし、DNA、ヒストン、及び化学環境を決定する浸透圧調節分子の三元的な効果を定量することを目指している。研究計画のうち、2年目である2016年度には、次の二点について検討を進めた。(1)ヒストン模倣分子が及ぼすDNAの構造への影響:ヒストンを化学模倣したカチオン性人工高分子(デキストラン側鎖修飾型ポリアリルアミン以下、PAA)を合成した。DNAの配列を系統的に変化させ、PAAの効果を検討したところ、GC含有量が多くなるにつれ、PAAがB型の二重らせん構造をA型の二重らせん構造に遷移させることが明らかとなった。PAAはGCリッチな配列が形成するB型二重らせん構造の脱水和を促進し、A型二重らせん構造を誘起していることも示唆された。また、アニオン性高分子を添加することで、このBーA遷移を可逆的に制御できた。A型構造は遺伝子発現に重要であることから、この構造遷移が遺伝子発現制御に関与している可能性が示された。本成果は、英国王立化学会誌の表紙として取り上げられた。(2)浸透圧調節分子存在下でのDNAの構造安定性:細胞内で特に高濃度に存在する浸透圧調節分子(TMAOや尿素)を用いて細胞内の分子クラウディング環境を再現し、DNAの二重らせん構造と四重らせん構造に及ぼす効果を検討した。その結果、TMAOと尿素はそれぞれ、DNA構造を安定化、不安定化することが示された。さらに、TMAOのようにトリメチルアミン基をもつ分子は、DNA二重らせん構造と特異的に相互作用することも明らかとなった。3か年の研究計画の2年目として、ヒストン模倣実験系の構築が達成され、さらに熱力学的な解析手法も確立された。また、浸透圧調節分子が及ぼす効果についても定量解析が進んだ。

これらのことから、研究計画最終年度に向けて、十分な準備と成果が得られていると考えられ、おおむね順調に進展していると判断できる。負電荷をもつDNAと正電荷をもつヒストンのポリイオンコンプレックスであるヌクレオソームは、ヒストンとDNAの化学修飾、ヌクレオソーム近傍の化学環境に依存して、その構造や熱力学的安定性が変化する。本研究では、ヌクレオソームの構造安定性とその変化に伴うエピジェネティックな遺伝子発現制御機構の化学的理解を目的とし、DNA、ヒストン、化学環境を決定する浸透圧調節分子の三元的な効果を定量することを目的とした。具体的には、次の三点の検討を進めた。(1)ヒストンを化学的に模倣した合成高分子とDNAのポリイオンコンプレックスにおけるDNAの構造と安定性の検討。(2)ヒストンやDNAに見られるエピジェネティックな化学修飾(メチル化やアセチル化)を前述の人工高分子やDNA鎖に導入した際のDNAの構造安定性の評価。(3)オズモライト依存的なDNAの構造安定性や、ヒストン模倣高分子の複合効果についての解明。その結果、上記(1)に関しては、ヒストンを模倣したポリアリルアミン高分子(PAA)が、DNAの三重らせん構造を特異的に安定化することが見いだされた。またこの安定化機構が、三重らせん構造形成に伴う対イオン濃縮をPAAが緩和していることによるものであることが示唆された。(2)に関しては、ポリリシン(PLL)と、前述のPAAのアミノ基の部分に、エピジェネティック化学修飾である、アセチル化とトリメチル化を任意の割合で導入する方法を確立した。メチル化高分子はDNAに対する効果を減弱させるのに対し、アセチル化高分子はその効果を維持することが示された。(3)に関しては、上述の化学修飾高分子と、大乗的な浸透圧調節であるトリメチルアミンNオキシド、グリセロール、尿素の複合効果に関して定量的な知見を得ることできた。本研究では、DNA、ヒストン、化学環境を決定する浸透圧調節分子の三元的な効果を定量することを目的とした。ヒストンタンパク質を模倣した合成高分子やペプチドとその化学修飾体とTMAOや尿素などの代謝産物存在下におけるDNA構造安定性を検討した。その結果、模倣高分子が、DNAの重らせん構造をB型からA型へ遷移させることや、DNAの三重らせん構造を特異的に安定化することが示された。また、TMAOがDNAの二重らせん構造を直接相互作用することも示唆された。このように、細胞核内におけるDNAの構造やその熱力学的安定性を予測するために有用な知見が得られた。2015年度に取り組んだ二つの研究課題(1.ヒストンとDNAの化学修飾に関する評価系の構築、及び2.オズモライトの分子クラウディングに関する評価系の構築)に加えて、当初の予定通りに、3.ヒストン・DNA・オズモライトの化学修飾による遺伝子発現制御系の構築に取り組む。また、4.試験管内で得られた成果を、実細胞へと応用することにも取り組む。研究課題3に関しては、2015年度中に無細胞系において、mRNAの発現量を定量できるシステムをすでに構築できている。これに研究課題
量子波束イメージング分光による動的分子構造論の新展開

本研究は、赤外・紫外分光に匹敵する高い検出感度を有し、マイクロ波からテラヘルツ領域までを連続的にカバー可能であり、振動・回転準位はもとよりトンネル分裂なども明確に観測しうる分解能を持つ新規分光法として量子波束イメージング分光を開発し、大規模な構造変化が容易に引き起こされる系を対象として異性化ポテンシャル上でのダイナミックスを含めた動的分子構造の解明に挑戦することを目的としている。本研究の遂行の上では、分子種や量子状態を選別したうえでイオンイメージング計測が可能なシステムの開発が最重要であり、研究初年度である平成30年度にはこの課題に重点的に取り組んだ。分子種・量子状態選別法としては、「静電deflector」と呼ばれる選別器を導入することを計画している。ここでは、超音速ジェットにより極低温に冷却された気体分子試料を不均一電場中を通過させることによって、分子種や回転状態が異なる場合には分子に働く静電力が各々異なるために飛行軌跡が分かれることを利用する。不均一電場中での分子の飛行軌跡をモンテカルロ法によって計算するプログラムを新たに開発して、適切な形状を有する静電deflectorの設計を完了した。本研究においては、振動や回転に関する量子波束を適切に生成することも重点課題の1つである。そこで、低振動数で大振幅な内部運動を有する典型的な系としてビフェニルの誘導体やベンゼンクラスターを対象として取り上げ、高強度フェムト秒パルスによるコヒーレント励起と共鳴2光子イオン化スペクトル測定による状態分布観測とを組み合わせた手法を適用した。特に、励起パルス光強度やフェムト秒パルス対間の遅延時間を調整することにより、振動励起の程度を制御可能であることが確認された。また、遅延時間に対するスペクトル強度の変動をフーリエ変換することにより、ねじれ振動や分子間振動の振動数を決定することができた。分子種・量子状態選別用の「静電deflector」については、自作のモンテカルロ・シミュレーションプログラムを用いて分子の分離度を評価し、十分な分離能力を示す電極形状の設計を完了した。引き続いて、工作方法や実装法について制作業者とも綿密に検討を行った上で、現在、静電deflectorならびに真空チャンバーを制作中である。回転ならびに振動運動の時空間イメージングの研究の一環として、これまでに(N2)2クラスターについてクーロン爆発イメージングによる観測を行ってきている。解離イオンの空間配向分布が周期的に変動する現象を見出し、この時間依存配向分布をフーリエ変換解析することにより、回転準位のエネルギー差に相当するビート信号を抽出した。さらに、内部回転励起状態に対する信号を帰属することができ、クラスター内でN2分子がほぼ自由に内部回転していることを明らかにした。同様の測定を、これまでほとんど分光学的研究例がない(CH4)2についても適用する研究にも着手している。現時点で、(CH4)2由来と思われる信号をクーロン爆発イメージングによって検出することができている。2つのフェムト秒パルスを用いたポンプ-プローブ実験を行うことにより、(N2)2と同様に回転エネルギー準位に関して情報が得られるものと期待される。また、キラル化合物であるプロピレンオキシドについても、クーロン爆発イメージングの計測を行った。この場合も、フェムト秒パルスを用いたポンプ-プローブ実験を行うことにより、キラル分子の回転波束生成を世界に先駆けて実現しうるものと期待される。高強度フェムト秒パルスによるコヒーレント励起と共鳴2光子イオン化スペクトル測定による状態分布観測とを組み合わせた手法に関しては、励起パルス光強度を調整することにより、多段階的に振動励起が実現できる可能性が示唆された。測定データの詳細な解析が待たれる。「静電deflector」による分子種ならびに量子状態選別実験については、装置の製作が終了次第、早急に検証実験に取り掛かる。まず、シミュレーションプログラムによって分離の程度を定量的に評価できているアンモニア分子を対象として測定を行う予定である。アンモニアは、大規模な構造変形運動である反転振動を有する分子として良く知られているが、静電deflectorを用いることによって、この反転運動によるトンネル分裂の2つの成分を空間的に分離することが可能である。周波数可変ナノ秒紫外光パルスを利用した共鳴2光子イオン化によって、トンネル分裂成分や回転状態を選別した検出を行うことにより、静電deflectorによる空間分離度を評価する。引き続いて、マイクロ波照射によってトンネル分裂成分をコヒーレントに結合し、反転振動に関する量子波束を生成することに取り組む。最終的には、反転振動量子波束の時間発展を、イオンイメージングを用いて実空間で追跡することを目指す。分子クラスターにおける回転ならびに振動運動の時空間イメージングに関しては、(CH4)2に対するポンプ-プローブ実験を実施し、回転エネルギー準位に関する実験情報の取得を目指す。また、キラル化合物であるプロピレンオキシドについても、フェムト秒パルスを用いたポンプ-プローブ実験を行うことにより、キラル分子の回転波束生成と観測を世界に先駆けて実現する。高強度フェムト秒パルスによるコヒーレント励起と共鳴2光子イオン化スペクトル測定による状態分布観測とを組み合わせた手法については、測定データの詳細な解析を行い、多段階的に振動励起が実現されているかを確認する。

本研究は、赤外・紫外分光に匹敵する高い検出感度を有し、マイクロ波からテラヘルツ領域までを連続的にカバー可能であり、振動・回転準位はもとよりトンネル分裂なども明確に観測しうる分解能を持つ新規分光法として量子波束イメージング分光を開発し、大規模な構造変化が容易に引き起こされる系を対象として異性化ポテンシャル上でのダイナミックスを含めた動的分子構造の解明に挑戦することを目的としている。本研究の遂行の上では、分子種や量子状態を選別したうえでイオンイメージング計測が可能なシステムの開発が最重要であり、研究初年度である平成30年度にはこの課題に重点的に取り組んだ。分子種・量子状態選別法としては、「静電deflector」と呼ばれる選別器を導入することを計画している。ここでは、超音速ジェットにより極低温に冷却された気体分子試料を不均一電場中を通過させることによって、分子種や回転状態が異なる場合には分子に働く静電力が各々異なるために飛行軌跡が分かれることを利用する。不均一電場中での分子の飛行軌跡をモンテカルロ法によって計算するプログラムを新たに開発して、適切な形状を有する静電deflectorの設計を完了した。本研究においては、振動や回転に関する量子波束を適切に生成することも重点課題の1つである。そこで、低振動数で大振幅な内部運動を有する典型的な系としてビフェニルの誘導体やベンゼンクラスターを対象として取り上げ、高強度フェムト秒パルスによるコヒーレント励起と共鳴2光子イオン化スペクトル測定による状態分布観測とを組み合わせた手法を適用した。特に、励起パルス光強度やフェムト秒パルス対間の遅延時間を調整することにより、振動励起の程度を制御可能であることが確認された。また、遅延時間に対するスペクトル強度の変動をフーリエ変換することにより、ねじれ振動や分子間振動の振動数を決定することができた。分子種・量子状態選別用の「静電deflector」については、自作のモンテカルロ・シミュレーションプログラムを用いて分子の分離度を評価し、十分な分離能力を示す電極形状の設計を完了した。引き続いて、工作方法や実装法について制作業者とも綿密に検討を行った上で、現在、静電deflectorならびに真空チャンバーを制作中である。回転ならびに振動運動の時空間イメージングの研究の一環として、これまでに(N2)2クラスターについてクーロン爆発イメージングによる観測を行ってきている。解離イオンの空間配向分布が周期的に変動する現象を見出し、この時間依存配向分布をフーリエ変換解析することにより、回転準位のエネルギー差に相当するビート信号を抽出した。さらに、内部回転励起状態に対する信号を帰属することができ、クラスター内でN2分子がほぼ自由に内部回転していることを明らかにした。同様の測定を、これまでほとんど分光学的研究例がない(CH4)2についても適用する研究にも着手している。現時点で、(CH4)2由来と思われる信号をクーロン爆発イメージングによって検出することができている。2つのフェムト秒パルスを用いたポンプ-プローブ実験を行うことにより、(N2)2と同様に回転エネルギー準位に関して情報が得られるものと期待される。また、キラル化合物であるプロピレンオキシドについても、クーロン爆発イメージングの計測を行った。
農業生産組織化および法人化の規定要因に関する社会学的研究

本研究の目的は、確たる将来を見通せない日本農業の担い手像を、社会学の立場から一つの論点に絞って考察しようとするももである。その論点とは、農業・農村の担い手を個人(個別農家)に求めるか集団(農家の集合体あるいは集落など。さらには法人体)に求めるかということである。申請者の立場は、後者に重点を置きながら、前者との調整を図るという点にある。しかし、その構想は論理的にも政策的にも首肯されてはいるものの、現実には遅々として進展しない。それを規定するのは何か。これを主として家(イエ)と村(ムラ)という日本農村の伝統的集団との関連から解明しようするのが本研究の目的である。そのためにいくつかのフィールドでの調査を実施し、そこで得られた資料についての分析と考察の結果を、以下のような暫定的な知見としてまとめた。(1)多くの農家は、個別経営の限界も集団化の有効性・必要性を理解している。(2)しかし、集団化により、独立してきたイエがその自立性と個別性(所有と経営)を失い、集団の中に溶解していくことに対する根強い躊躇感と抵抗感がある。(3)その大きな理由は、ムラの成員としての重要な資格として自ら農業経営を行っているという要件があると考えられていることである。(4)それと併行して、イエにおける所有と経営の一体性こそに独立したイエ(所有と経営の一体性)の存在理由があるという伝統的な観念がある。(5)また、集団化・法人化を主張し実現しようするリーダーに対する不信感が少なくない。その理由は、それを実現しようとするリーダーが自身の個別利益を得るための行為であり、そのために自分たちが利用されているとみなす不信感がある。(6)そこには、ムラの中でのイエの平等性を尊重しようとする意識が働いている。(7)これらの要因が複雑にせめぎ合い絡み合いながら、集団化と法人化の行く方を規定している。本研究は、日本の日本農業の多様な担い手の一つである農業生産組織を研究対象として取りあげ、生産組織をめぐる担い手形成の政策課題であるその法人化の条件を探ることを目的としている。研究初年度の平成11年度においては、(1)研究の方法や枠組みについて既存文献の検討、(2)調査対象地の選定((1)水田単作地帯・・・・・・新潟県中魚沼群川西町、(2)水田・畑作複合経営地帯・・・・・・同津南町、(3)水田・畑作・畜産複合経営地帯・・・・・・宮崎県高城町)および(3)現地調査の実施による資料収集などを中心に研究を進めてきた。その結果、これまでの調査から得られた暫定的知見は以下のように整理できる。(1)既存の生産組織に限らず個別農家においても、それらの法人化は優れた経営感覚と利潤獲得動機をもった経営者がいてはじめて可能となる。(2)集落ぐるみ的生産組織は、関係農家から利潤獲得動機についての十分な理解が得られた場合のみ法人への移行が可能となるが、現実にその理解を得ることは困難である。一般に、生産組織加入農家は、自家の農業経営の経営環境と将来展望が甘いことが、その理解の妨げになっている。(3)同士的結合によって法人化した生産組織は、構成員の人間関係の安定的な維持に配慮しながら、法人の運営に努めている。(4)生産組織が法人化した場合、集落との既存の関係を協調的に維持していくことが、法人が安定して存続していくための条件となっている。農業生産の担い手の高齢化と後継者の確保

難が続くなかで、農外からの新規参入も含めて、生産の多様な担い手の形成が求められている。その担い手の一つとして、すでに1993年の「新農政」では「組織的経営体」の育成とその法人化の推進が打ち出され、さらに昨年制定された「食料・農業・農村基本法」でも、経営の法人化および生産組織の活動推進が盛り込まれた。しかし、こうした政策目標の提示にもかかわらず、生産組織の展開とその法人化は期待通りには進行していない。そこには、農家の組織化や法人化を阻害する条件が、農家・農業者の主体的側面とそれをとりまく農村地域社会の客観的側面の双方において、数多く存在するものと考えられる。そこで、本研究では、こうした農業生産組織化とその法人化を規定する社会学的要因を実証的に解明することを目的とした。2年間の研究期間において、新潟県中魚沼郡川西町、同津南町、福島県福島市、同県耶麻郡猪苗代町、宮崎県高城町などにおいて、役場農政担当者、農協、農業改良普及センター、個別農家農業経営者、農業法人経営者、生産組織関係者などに対する聞き取りを主体とする調査を行った。その結果、これまでえた主な知見は以下の通りである。組織化、法人化を促進する要因としては、(1)地元農政当局(農協を含む)の自治体農政の組織化・法人化に対する強力なリーダーシップと指導、(2)農業経営者の積極的な将来営農志向、(3)経営者の農業をビジネスチャンスととらえる感覚、(4)これら(2)および(3)を兼ね備えた複数の農業者の存在と仲間意識、(5)周辺農家の組織化・法人化および土地流動化に対する理解と協力、などがあげられる。
有効理論を用いたハドロン現象の理論的研究

本研究テーマでは、低エネルギー領域のハドロン現象において、中間子、特にパイ中間子の果たす役割の重要性について、種々の現象を通して具体的に示してきた。Large-N_Cの極限で成り立つ代数関係を用いて、核子の性質を議論した。本研究では、代数表現にパイ中間子の効果を取り入れる方法を提唱し、それがg_A、g_A^<(O)>等のスピン量を再現する際に、重要な要素であることを示した。また、この表現に含まれる、パイ中間子の場の強さを示すパラメータを変えることで、クォーク模型とスキルム模型を内挿できることを示した。2.カイラルバッグ模型Physics Reports(North-Holland)の依頼を受け、土岐との共同研究であるカイラルバッグ模型の総合報告を執筆した。本研究では、1で得られた最近の成果までを含め、低エネルギー領域における核子の構造を詳細に議論した。クォーク模型とスキルム模型の複合性を、カイラル対称性のもとに取り入れることで、核子の性質の多くが説明されることを示した。3.数GeV領域のハドロン物理核子によるイ-タ中間子の光生成反応を、スキルム模型を用いて解析した。核子の励起状態N(1535)がイ-タと核子の準束縛状態となっている可能性を示し、さらに、パイ-核子チャンネルとの結合によって、実験データがよく再現できることを示した。これは、従来のクォーク模型とは全く異なった解釈であり、今後の詳しい研究が期待される。
患者の安全面の査定に基づく看護の質評価法の開発-与薬ミスを指標として-

この研究では,病棟の患者数,看護度,使用薬剤量などの「業務環境」が患者の安全に及ぼす影響について調査し,患者の安全面から看護の質を評価する方法を開発することを目的とした。国内の高機能病院の成人一般病棟(17病棟)に勤務する看護職員約300名を対象に,与薬ミスに関する質問紙調査を行った。調査期間は1週間,調査内容は各勤務時間中に気づいた与薬ミスの種類や頻度などである。また同時に,病棟の患者構成と薬剤使用量についても調査して,業務環境と安全性の関連について分析した。調査票の回収数は1650(うち,勤務日は1060),回収率は84.2%であった。1週間のニアミスは138件,ミスは68件,他の人のミスに気付いて未然あるいは迅速に対応したもの(対処行為)は205件であった。業務環境との関連については,回収率が65%以下の3病棟を除いた14病棟(平均回収率91.8%)を対象に分析した。病棟で必要とされる看護量は,患者数に厚生省の看護度の「観察の程度」で重み付けをしてスコア化したもの(看護度スコア)を用いた。対処行為の回数と看護度スコアとの間には有為な関連が見られ(P<0.05),ナ-スが患者の安全性を高めている状況が推察される。この病院では,与薬ミスのリスクには薬剤使用量よりも看護度スコアの方が影響を及ぼしており,患者の症度に応じた対策(人員配置など)が患者の安全性を高めるのに有効であることが示唆された。この研究方法を用いると,与薬ミスやニアミスおよび患者の安全性を高める行為(対処行為)は指標化でき,看護業務環境因子との関連を分析することによって個別の方策を立てられることが確認された。「与薬ミス」を単にネガティブなものとして扱うのではなく,ミスをニアミスにとどめている看護機能を評価する指標として扱うことも,患者の安全性を確保する上で重要である。
戦前日本の社会事業の現代的特質に関する研究-社会・共同性を中心に-

戦前に成立した日本の社会事業は、従来欧米と同様の傾向を指摘されていたが、明治後半から昭和初期まで社会事業の形成と展開をみていくときに、社会事業の対象認識は広範囲におよび地域の取り組みはかなりの差異が認められ、その展開は多様である状況にあることが明らかとなった。また近代日本の慈善事業が果たした役割に比べ、社会事業の段階は国民生活に対する国家関与が強まり、国家の役割を重要視する現代的特質がみられた。平成19年度は、共同研究の初年度であり、研究分担者12名と研究協力者5名の計18名の研究組織において大正期中頃に成立されたと指摘される社会事業の一般的見解に対して、地域社会・宗教・施設・団体・専門職・制度・政策という多様な観点から社会事業の歴史的評価について先行研究の収集とその評価の分析をもとに議論を進めた。その結果、社会事業は明治期後半にはじまる地方改良事業の一環として国家的指導にもとづく感化救済事業が展開するなかで、地域社会の行政組織が社会事業に関与することで展開するとの共通認識を得ることができた。さらに、その社会事業は社会政策の動向のなかにおいてもある一定程度の役割と機能を担っており、国民統合の問題とも不可分である傾向がみられた。しかしながら、個別の地域や宗教、専門職・団体や施設の組織形態を通して社会事業の具体的展開について検討すれば、個別の社会事業の独自性に加え、現代的特質とも指摘できる社会性の問題ならびに共同性の確保の問題も垣間見ることが可能であるとの中間的な共通認識に達している。この点については、地域や宗教、施設等の違いにその個別的展開を見出しつつも、他方で国家の政策に連関せざるをえないという共通性もあるのではないかと総括しているが、この点は、次年度の一次史資料をもとにした歴史分析とその検討結果によってさらに研究課題に接近でき社会事業に対する多様性を明らかにすることができるものと考えている。平成20年度は、16名の連携研究者を交えた共同研究として2年目にあたり、初年度の社会事業に対する一般的見解に対して新たな一次史資料を収集・分析しながら地域社会・宗教・施設・団体・専門職・制度・政策という多様な観点から社会事業について歴史分析することを試みた。その結果、各個別課題の報告から従来の社会事業の歴史分析では十分に取り上げられなかった課題があることが指摘された。特に、地域における組織化の問題には地域的特徴や時期的特徴がみられ町村郡の再編との関連性で検討する必要性、施設運営では同種別でありながらも設置主体や運営主体が異なることでの実践の差異を検討する必要性、都市部に比べ農村部への社会事業の拡がりが遅れた分析の必要性、諸外国の制度が国内に与えた影響の問題、社会事業に関わった人物の諸外国での見聞・知見が社会事業に与えた影響の検討、院内救済から院外救済への転換時期が統計資料上で認められる点等が明らかになった。それらの報告と議論を通して、社会事業とは何かを定義するためには、社会事業で通説的に指摘されている画一的社会事象の説明では不十分で、社会事業の具体性や多様性を分析することの必要性を確認した。そのために、鍵概念として社会認識や、共同性の問題が現代社会にかかわる基本問題であることを共通認識したうえで、共に生活を支え合うという現代的理念における共同性確保の問題は、社会事業における国と地方の関係、都市部と農村部の関係、同種別施設における社会事業・実践の共通性並びに差異、国や自治体が国民生活に関与する理念と政策の検討を通して入間の尊厳性の確保問題として歴史分析することを継続していく。平成21年度は、先行研究の到達点を踏まえ引き続き蒐集した史資料を通じて社会事業の現代的特質と共同性の議論を試みた。7月の研究会では、「大正少年法における『保護処分』-大正8年に行われた議論を主たる素材として-」(田中亜紀子)、「ストラスブルク制度と婦人方面委員-海野幸徳の主張を媒介に-」(今井小の実)の2報告がなされた。9月の研究合宿では「石川県における地域の組織化と社会改良」(元村智明)、「もう一つの民間救済と地方救済体制の成立-鳥取県における奨恵社の展開から-」(小池桂)、「大正期育児事業の展開(博愛社にみる)と若干の考察」(水上妙子)、「日露戦争後の感化救済事業とキリスト教」(細井勇)、「地方の私立感化院の公立化とその影響」(佐々木光郎)、「昭和恐慌下におけるキリスト教と農村社会事業」(杉山博昭)、「衛生から厚生へ-後藤新平における社会事業の形成」(田中和男)、「社会政策からみた社会事業その2-戦前の議論から-」(池本美和子)の8報告がなされた。そして11月の研究会では、「社会福祉研究における科学認識について」(池田敬正)をもとに現代社会と社会事業・社会福祉について議論した後に、各自が論文執筆し2月に全体をまとめる最終報告の機会を設けて研究成果物に向けた議論を行った。

従来の社会事業の成立時期・成立指標をめぐる解釈は限定的に捉えられて抽象化されたものであったが、実際の社会事業の形成と展開ではその範疇は非常に幅広く地域的取り組みにも差異を見出す結果となった。加えて、国民生活に対する国家介入や社会事業に対する国家関与の問題は、近代の自由主義的傾向ではない現代的特質であることが明らかとなった。その他、1890年創立の博愛社(大阪)の写真史資料を「博愛社蒐所蔵・写真史資料データベース集」(全322頁)と「映像でみる博愛社のあゆみと養護実践」(解説付き・DVD)を纏めた。
微小電流刺激による同種骨骨形成促進化に関する実験的研究

組織学的検索において、通電1日目における電極周囲の組織学的変化は非通電側と特に大きな変化はみられなかった。通電3日目では電極周囲に毛細血管および線維性結合織の増生が、非通電側にくらべ密に認められた。通電5日目は線維性結合織の肥厚、骨芽細胞の増生を認め、既存皮質骨側に新生骨梁が見られたが、非通電側においては骨梁形態をとるも電極周囲に限局していた。通電7日目では新生骨梁が非通電側に比べ多数認められ、内骨膜に沿って骨髄腔全体に成長し、移植骨に破骨細胞の出現を認めた。CMR検索において7日例では、既存皮質骨断端付近に形成された新生骨がX線不透過度の極めて低い梁状構造を呈しており、移植骨は不透過性であった。以上の所見より10μAの直流微小電流刺激は、骨欠損部の初期治癒過程においてinternal remodelingを活発にし、骨形成を促進させた。
魚類の社会行動の脳内機構

昨年産に引き続き、キンギョを被験体として魚類の視覚に関わる脳領域のcytochromeoxidase (C.O.)活性を指標とした実験を実施した。終脳背側野外側部の背側部分(Dld)が視覚情報の入力を受けることは先行研究や昨年度実施した実験から明らかであるが、その経路は不明であった。神経連絡研究からは、網膜から視蓋を経て終脳に到達する系と、視蓋を経ずに視床から直接的に終脳に至る系の2つが提唱されているが、近年では前者の経路が優勢であると考えられている。これを機能的な面から確認するため、本研究では片側視蓋損傷を行った後に視覚入力領域であるDldと中脳のisthmi核(NI)のC.O.活性を測定した。視覚情報が視蓋を経てDldに入力されるのであれば、片側視蓋の損傷によって同側DldのC.O.活性の低下が予測される。結果、視蓋と相互的な連絡を持つNIでは損傷の同側でC.O.活性の低下が認められた。一方、DldではC.O.活性の左右差は認められなかった。したがって、DldのC.O.活性は網膜の有無に依存するが、視蓋の有無には依存しないことが明らかとなり、視蓋を経ずにDldに到達する視覚経路が存在することが示唆された。ただし、Dldには視覚以外の感覚情報も入力されることから、平時は視蓋によって抑制されているほかの感覚情報が視蓋の損傷によって脱抑制され、視覚情報の欠落によるDldのC.O.活性の低下を補償した可能性もありうる。これは今後の検討課題である。本研究は、キンギョにおける脳内cytochrome oxidase活性を測定することで、他個体の視覚的認知に関わる神経機構を同定することを目的とした。実験1では、キンギョの単眼の網膜を外科的に除去した。損傷の48週間後、被験体を灌流固定し、脳切片を作成した。切片をcytochrome oxidase染色し、顕微測光装置(P101,Nikon)によって活性を測定した。測定領域は終脳背側野外側部の外側部(dDl)、視蓋(OT)、nucleusisthmi(NI)、horizontalcommissure(HC)とした。各領域の左右半球の測定値の比を算出し、HCを基準として比較した。その結果、dDl、OT、NIのいずれにおいても損傷眼の対側において有意な活性の低下が認められた。網膜からの入力を一次的に受けるOTだけでなく、終脳や視覚的注意に関わるとされるNIにおいても効果が見られたことから、この手法により魚類視覚系の活性を測定可能なことが確認された。実験2では他個体の単眼提示の効果を検討した。水をはった60cm水槽内に透明なプラスチック水槽を3つ並べ、中央の水槽に被験体を入れて24時間隔離した。その後、被験体を透明な角型アクリルチューブ内に固定し、左右どちらかの水槽に他個体を入れた。3時間の提示の後、被験体を灌流固定し、実験1と同様に染色・測定を行った。その結果、dDl、OT、NIのいずれにおいても左右半球の活性に差は認められなかった。より広範囲にわたる測定のほか、短時間の提示でも鋭敏に検出できる手法(c-fos等)の採用が必要と考えられる。