hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
墳墓副葬品から見た古代日韓の地域間交流と社会変化についての研究

日本の古墳時代は、東アジア各国とさまざまな体外交渉や技術交流を遂げながら倭王権が国家として成熟していく時期にあたる。その中でも朝鮮半島に興った新羅、加耶、百済との関係は、近年増加のめざましい墳墓資料から具体的に比較研究できるようになってきた。しかし、それには各地域の併行関係を確定するという重要な懸案事項がある。そのため、本研究では墳墓出土の良好な一括資料をもとに朝鮮半島の各国における土器の編年を確立し、相互の併行関係を築くことを第一の目的とした。あわせて、今日の日本の古墳編年も共通の土俵の上に作成することにより、はじめて日韓交流を個別具体的に論じる基盤を容易することができた。これにより、研究者によっては同じ古墳を取り上げても数十年の開きがある現状に対して、根拠をもって確固たる年代観を体系的に提示することができた。この前提作業を踏まえ、本研究では、日本の古墳時代の開始が中国との関係のみならず、朝鮮半島の動向と密接に連動して比較的急激に起きたことを指摘した。その中で、日本海側の地域の果たした役割が大きかったことがわかった。次に、5世紀前半頃までは加耶と北部九州や筑紫の勢力が日韓交流の中心的担い手であったが、その頃から肥後地域と百済とのラインが倭王権によって重要視されるようになることが、石室の比較などからわかった。これは朝鮮半島の情勢変化を反映したものでもある。そして、新羅、加耶、百済各地域の墳墓副葬品の集成を行った結果、組成や階層性、そして威信財のあり方などを対照的に比較することができた。また、5世紀前半から中ごろにかけて馬具を中心とした金属製品の画期が日韓で同時に大規模に起きていること、6世紀前半になると、おそらく中国の力が働いて威信財の秩序や地域色に大きな変化が生じることなどが判明した。弥生時代から古墳時代にかけての墳墓には、鏡などの宝器、甲冑などの武具、刀剣槍などの武器、鎌、斧などの農工具、玉類といったさまざまな副葬品が納められる。その種類や量に関するデータを集めた結果、弥生時代と古墳時代を分けるもっとも大きな差が、鉄製武器や農工漁具の多種大量副葬であることがわかった。これは、鏡や文献史学から推測されていた中国からの影響だけでは説くことのできない変革であり、それを解明すべく近年資料の蓄積の著しい朝鮮半島の同様なデータをできるだけ地域ごとに細かく収集した。それにより(1)日本と同様に弥生時代的な少量の武器や農工具をもつ段階から、鏡を欠くことが多いが、大量の鉄製品を副葬するようになることが全地域で認められること(2)その時期は半島南部で木槨墓が作られるようになるのと軌を一にしており、2世紀代にまでさかのぼること、などがわかった。その背景にはそれまで強大な影響を極東地域に及ぼしていた後漢や楽浪の勢力が衰えたことがあったと考えられる。これにより半島では鉄生産に関する技術や物資の拡散がおこり、結果的に各地で鉄器を大量に副葬するリーダー達を誕生させたのであろう。日本もそうした再編に巻き込まれ、それまで交渉の中心であった北部九州の地位が低下し、それに代わるように丹後地方を中核とする新たな日韓交渉が活発化した。その証拠は丹後の弥生時代後期における墳墓副葬品の変化にも読み取れ、それが畿内に大和政権を誕生させる一因になったことが推察された。この間の交渉の実際を示すのが、定角式鉄鏃や同一の規格で作られた環頭大刀である。朝鮮半島ではその後、4世紀後半から5世紀にかけて副葬品における地域色が顕在化する。

加えて次の大きな画期は百済の勢力が南方へ大きな影響を与える5世紀後半であるという予察が得られた。金銅装大刀がそれを証明するであろう。前年度の調査によって、日本の弥生時代終末から古墳時代前半期の日韓交渉の様相を明らかにしたが、今年度は古墳時代後半期の変化を考えるための資料収集に努めた。とくに、伽耶・新羅地域に比べて出土資料の蓄積や検討が遅れている百済、そして馬韓地域の様相の解明が急がれた。それにより、伽耶、新羅同様、百済地域でも4世紀後半から5世紀にかけて馬具や金銅製品に代表される新たな文化が北方から伝播してくることと、それらが、甕棺や周溝墓によって特徴付けられる馬韓地域へ伝えられるのは、百済領域の南方拡大にともなう百済系横穴式石室の浸透が見られる5世紀後半以後であることがわかった。しかし、その時期は前方後円墳が全羅南道に展開する時期にも対応し、栄山江流域が日韓関係において重要な地域となったことが知られる。そこに見られる墳墓には、百済、日本両地域からの威信財が副葬されたり、百済土器や須恵器がもたらされたりした。これは、伽耶がそれまで担っていた日韓交渉の窓口的役割が相対的に減少したのにともない、九州熊本地方と百済とのパイプが時の倭王権にとってそれにかわる生命線となったことを示しており、そのことの一端が熊本県江田船山古墳の副葬品に読み取れるのである。このつながりは、石室の比較研究からすると5世紀前半から存在していたことが明らかであり、もともとあった地域間交流が新たな外交政策のために利用されたにすぎないともいえる。馬韓地域に見られる日本的様相の濃厚な墳墓も、この外交政策が推進されたことを受けたものであった。いっぽうで、従来からの朝鮮半島南部地域から北部九州、山陰、若狭にかけて広がる広範な交流は依然続いており、この新たな外交は中国を射程に入れた倭の外交の一側面を見せるものといえよう。本研究課題の達成のためには、朝鮮半島三国の各地域の併行関係を確定することが肝要である。それには特異な副葬品による対比ではなく、各地域の副葬土器編年を確立し、それらを相互に比較できるようにすることが基本的な前提となる。そこで、新羅、加耶、百済の中心地域の土器の移り変わりを調べ、日本の副葬品や土器との関係で年代のわかる資料をキーにそれぞれ相対的な年代を付与し、三国の併行関係を確定することができた。これにより、研究者間で数十年以上の開きがある各古墳の年代観を是正した。この土器編年に基づいて、馬具や金銅製沓などの特殊な製品の展開を地域ごとに対比し、各地での生産や地域間の交流、配布行為などの有無を確かめた。その結果、馬具は4世紀後半以後よく似た鉄製鐙や鏡板が各地でしだいに普遍的に見られるようになるが、日本ではそれがやや遅れて始まること。その後の日本の金銅装馬具は従来、加耶をはじめ朝鮮半島製品との関係が説かれていたが、朝鮮半島とは技術や形態の伝統が異なり、両地域とも基本的に同一のモデルをもちながら6世紀にかけて独自に生産を行っている姿が浮き彫りになった。それらのモデルは基本的に中国にあったと考えられる。このほか、金銅製沓は5世紀中ごろ以後、新羅と百済でやはりそれぞれ別々の伝統を保持しながら製作が続くことが確認され、日本は百済の影響で製作を開始することになる。また、龍鳳文環頭大刀は加耶を含め広く中国から配布されているらしいことなどが推測されるに至った。
ポジティブ感情が精神的健康に与える影響―拡張－形成理論の実証と精緻化―

本年度では,ポジティブ感情を活性度(arousal)の次元で分けた際に認知の柔軟性に与える影響を検討すること,ポジティブ感情が認知の柔軟性を媒介してレジエンスやwell-beingといった精神的健康に与える影響について縦断調査によって検討することが主な目的であった。ポジティブ感情を高活性(例えば,喜び)と低活性(例えば,落ち着き)に分けた際に,認知の柔軟性の1つの指標である視野の広がりに与える影響と前年度の研究から派生して原因帰属のレパートリーに与える影響を実験的に検討した。実験の結果から,統制群と比べて,高活性と低活性のポジティブ感情群は原因帰属も多様に考えられることが分かった。また,続く実験研究では,前年度におこなった思考ー行動レパートリーの指標も含めて,さらに前年度作成した7つのポジティブ感情特性を測定する尺度を用いて,追試的な検討をおこなった。この点については,当初の予定であった,活性度の違いによる説明だけでなく,個別のポジティブ感情(特性)による違いも見出すことができた。縦断調査については,当初は大学生だけに限っていたが,発達的な観点や社会的な要因も本研究を遂行するためには重要な要因であると考えられたため,20-60代まで調査の対象を広げた。最終的なサンプルも416名と多く,より複雑な統計解析にも耐えうるデータを集めることができた。データの一部については分析を終え,国内・国際学会で発表をおこなった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,(1)覚醒度の異なるポジティブ感情が認知に与える影響の検討,(2)認知の変容によるストレス抑制効果の検討,(3)ポジティブ感情が精神的健康をもたらすメカニズムの実証と精緻化を目的としている。現在,ポジティブ感情が精神的健康をもたらすメカニズムは実証されていない。ただし,拡張一形成理論によれば,ポジティブ感情人々の思考や認知が拡張し,肯定的な個人資源(例えば,ストレス抑制)が形成されるとされている。そこで,本研究では拡張ー形成理論を元に下記の研究を遂行した。1つ目は,覚醒度が異なるポジティブ感情が認知や思考に与える影響についての検討である。これまでポジティブ感情は,思考一行動レパートリーといった認知的な変数に影響を与えることが知られた。しかし,実験的に操作をされるのは,ポジティブ感情かネガティブ感情かといつた快の感情価の差異の検討であり,覚醒度の変化は検討されてこなかった。そこで,今年度は,実験的に喜びやリラックスといった覚醒度の異なるポジティブ感情を誘導した後に,思考ー行動レパートリーを測定する課題をおこなった。結果としては,仮説どおりの結果が得られ,覚醒度が高いポジティブ感情が,思考ー行動レパートリーを増加させることを示した。2つ目に,高覚醒のポジティブ感情が思考ー行動レパートリーを増加させることが示されたため,そもそも思考ー行動レパートリーが多いことが,どのようなメリットをもつのかを検討した。実験方法としては,思考ー行動レパートリーを測定した後に,ストレス課題を実施した。その結果,思考ー行動レパートリーが多いほど,ストレス事象を楽観的に提えることが明らかとなった。3つ目に,拡張一形成理論の実証のために,web調査による縦断調査を実施した。今年度は,当初の予定通りポジティブ感情が認知過程に与える影響について,検討することができた。視野に与える影響については検討中であるが,平成28年度に実施予定の実験・調査は予定通り終了している。これまでの実験研究を補足するために,複数の調査研究も実施しているため,おおむね順調に進展していると判断した。平成29年度には,下記の研究を遂行する。まずは,ポジティブ感情の覚醒度が視野に与える影響である。これらを検討した後に,認知課題とストレス課題との関連を検討する。また,実施予定であるWeb調査による縦断研究を実施し,本研究の取りまとめをおこなう。これまでの研究知見をまとめ,精力的に学会発表と論文投稿をおこなう。
地震地すべりリスクから考える関東地域の各種ローム土の類型化

火山由来土から成る斜面における地震地すべりの発生リスクを評価するため、風化軽石を含む鋭敏粘土の力学特性の把握とともに、こうした地層を有する斜面が関東地域でどのように分布しているかを、ボーリングデータベース等に基づいて検討した。また、斜面での現地調査およびサウンディング、採取した土試料による室内試験等に基づく土の物性評価などによって、個々の斜面のリスク評価を効率的に実施するためのケーススタディを行った。本年度は、前年度に実施した研究成果の継続検討として、火山由来土から成る斜面における地すべり発生リスクを評価するため、風化軽石を含む鋭敏粘土層の力学特性の把握とともに、こうした地質的特徴を有する斜面が関東地域でどのように分布しているかを広域的に把握することを目標とした、既存資料に基づく基礎的な検討を行った。前年度には、東日本大震災による被災斜面として、栃木県および同県と隣接する福島県白河市での地震地すべり斜面をいくつか巡検し、地質構造を明らかにするための詳細な室内試験およびサウンディング(簡易動的コーン貫入試験)を実施したが、本年度は、これらの被災斜面での共通した傾向である、風化軽石に由来する軟弱かつ鋭敏な凝灰質粘土層の力学特性を調べるため、まず群馬県西部のある斜面において採取した同土の試料の室内土質試験を実施した。浅間山の噴火に由来する軽石から成る層とその風化した軟弱粘土層、ならびにそれらを包含する主体としてのローム層それぞれの力学特性および物理特性を調べ、風化軽石を多く含む軟弱粘土層では自然含水比が液性限界に極めて近いあるいはやや大きいことが鋭敏な力学特性を呈する原因となっていることなどを確認した。一方、広域的な分析としては、東日本大震災時に栃木県の中東部に位置する喜連川丘陵において発生した地すべりを事例として、広域的に得られる地形・地質的な素因(具体的には、斜面を構成する地層の中にローム層あるいは風化軽石に関連する地層が含まれているか否か等)について分析することにより、それらと地すべりとの相関性を把握するための手順を検討した。このような手法を別の地域に適用する際の留意点を調べるため、試行的に南関東のある地域における同様の検討を試みた。本年度は、課題の主眼である火山由来土からなる斜面地の実態把握に研究の重点を置いた。疫学的な検討の前段階として、典型的な震災被災斜面やその他の類似した地形・地質的条件を有する斜面において、詳細な土質調査と機構解析を行った。東日本大震災による被災斜面として、栃木県および同県と隣接する福島県白河市での地震地すべり斜面をいくつか巡検し、地質構造を明らかにするための詳細な室内試験およびサウンディング(簡易動的コーン貫入試験)を実施した。これらの被災斜面での共通した傾向として、段丘の肩や丘陵地それぞれの中で集水傾向の微地形を有している点(埋積谷を含む)、風化軽石に由来する軟弱かつ鋭敏な凝灰質粘土層が斜面中・下部に挟在され、それ以外は火山灰質粘性土(いわゆるローム層)が厚く堆積する地質条件であること、などが確認された。ローム優勢な斜面における地震地すべりリスクの増加メカニズムを確認するため、現場採取土による室内力学試験から解析パラメータを同定した数値シミュレーション(有限要素解析)を実施し、震災時の地震地すべり機構を再現することに成功した。あわせて、震災を経験していないが、同種の土が分布する群馬県西部のある斜面においても同様の検討を実施した。これらの解析結果およびその前提となる各種の力学的前提の妥当性などから総合的に判断して、厚いローム層内に風化しやすい軽石層を挟在する斜面が長期間の滞水環境に置かれると、軽石内のガラス質が徐々に溶脱して、鋭敏で軟弱な乳白色の凝灰質粘土層を形成しやすいと考えられる。難透水の粘土層の上部でさらに地下水は上昇し、ここへ仮に強い地震動が作用すると、鋭敏な粘土層がまず繰返し軟化を生じて強度を急激に失い、そこからすべり面が進展し、やがて厚いローム層がそのせん断に追随して斜面全体の地すべり機構が形成されるのだと推定られる。以上が初年度の実績である。火山由来土から成る斜面における地震地すべりの発生リスクを評価するため、風化軽石を含む鋭敏粘土層の力学特性の把握とともに、こうした地質的特徴を有する斜面が関東地域でどのように分布しているかを広域的に把握することが本研究の目的である。このために、研究期間の1年目および2年目では、既往の研究資料等に基づく基礎的な資料収集分析とともに現地調査を行った。例えば、1年目には、東日本大震災による被災斜面として、栃木県および同県と隣接する福島県白河市での地震地すべり斜面をいくつか巡検し、地質構造を明らかにするための詳細な室内試験およびサウンディング(簡易動的コーン貫入試験)を実施した。2年目には、これらの被災斜面での共通した傾向である、風化軽石に由来する軟弱かつ鋭敏な凝灰質粘土層の力学特性を調べるため、まず群馬県西部のある斜面において採取した同土の試料の室内土質試験を実施した。

浅間山の噴火に由来する軽石から成る層とその風化した軟弱粘土層、ならびにそれらを包含する主体としてのローム層それぞれの力学特性および物理特性を調べ、風化軽石を多く含む軟弱粘土層では自然含水比が液性限界に極めて近いあるいはやや大きいことが鋭敏な力学特性を呈する原因となっていることなどを確認した。2年目の後半から本年度にかけては、広域的な分析として、東日本大震災時に栃木県の中東部に位置する喜連川丘陵において発生した地すべりを事例として、広域的に得られる地形・地質的な素因(具体的には、斜面を構成する地層の中にローム層あるいは風化軽石に関連する地層が含まれているか否か等)について分析することにより、それらと地すべりとの相関性を把握するための手順を検討した。このような手法を別の地域に適用する際の留意点を調べるため、試行的に南関東のある地域における同様の検討を試みた。地盤工学研究課題の最終的な目標は、火山由来地盤における地震地すべりを引き起こす鋭敏かつ軟弱な凝灰質粘土層の分布状況の把握と類型化である。関東地方だけを例にとっても地域ごとに分布する火山由来土の力学特性は大きく異なっており、最初からそれらを包括的に扱うことは極めて困難であるため、いくつかの現場を対象にして動的コーン貫入試験による軟弱層の検出の試行や鋭敏土の力学特性の詳細調査を実施してきた。調査の結果得られたいくつかの知見は、こうした課題を解明するための重要な手がかりをもたらしている。例えば、未風化の軽石層の見かけの密度に比べて風化部の密度がやや大きいことから、地下水によって供給される層外からの細粒分が軽石粒子間の間隙を充填して、全体として不透水層を形成するとともに風化を促進し、全体として軟弱な粘土層を形成する過程が推定された。これらは軽石のハロイサイト化がもたらす力学特性の変化と関連していると考えられる。一方、広域的な分析においては、東日本大震災時の被災斜面の分布との関係から、地すべりの直接的な原因となっているローム層とそれに含まれる鋭敏な粘土層(風化軽石など)について、層の堆積厚さとの相関性に基づく分析が有効であることが示唆された。こういった視点での分析も研究課題を遂行する上での重要な知見と考えられる。関東地方を対象にした地震地すべりを誘発する火山由来軟弱土のいくつかの典型的な事例の分析を含め、広域的な検討との連携に向けてどのような視点での研究が必要であるか、効率的な考察を行うことができたことから、全体の研究計画の中での二年目の進展はおおむね順調であると判断できる。研究課題の最終的な目標は、火山由来地盤における地震地すべりを引き起こす鋭敏かつ軟弱な凝灰質粘土層の分布状況の把握と類型化である。関東地方だけを例にとっても地域ごとに分布する火山由来土の力学特性は大きく異なっており、最初からそれらを包括的に扱うことは極めて困難であるため、まずは東日本大震災により被災した斜面で確認された火山由来土の性質を詳細に把握し、それが地震地すべりにどのように影響を与えているのかを、数値解析を援用しながら、正確かつ詳細に把握することに努めた。数値解析結果はかなり正確に実現象を再現できており、翻って仮定した力学的前提の妥当性を確認できたことは、他の物性把握の信頼性を担保している。
高誘電性線形二置換フラーレン半導体の開発

高い誘電率を有する有機半導体材料を開発するため、本年度は計算化学手法を用いた二置換フラーレン誘導体の具体的な分子設計を行った。これまで誘電率の計算には一分子あたり数時間程度を要したため、関連する指標を用いた間接的な評価を行っていたが、本年度はプログラミングによる処理の自動化や経験的な計算条件の調整を行い、一分子あたり15分程度で妥当な計算結果を得る手法を開発した。これにより簡略化したモデル化合物の間接的な構造評価ではなく、大量のフラーレン誘導体構造の誘電率を直接計算評価する事が可能になった。データベースから取得した約7000個の一置換C60フラーレン誘導体構造に対し、類似性に基づき階層的クラスタリングを行い1000分子からなる多様性の高い化合物ライブラリを作成した。これらの分子に対し高速計算を行い誘電率が高い既知化合物構造45個を選択した。更にこれらをC70に二つ組み合わせて置換した990個の分子構造を生成し、誘電率の計算スクリーニングを行った。この結果、比誘電率の平均値は一置換体では4程度であったのに対し、二置換体では5.9と高い値が得られた。またシリコン半導体に匹敵する誘電率9以上の分子構造も多数得られた。これらの構造に関してデータベースを用いて試薬入手性や反応収率等を考慮して合成経路を探索し、C70への反応において位置異性体を生じさせにくいBingel反応を用いる置換基構造を選択した。これらの検討により、合成可能性が高く、誘電率が高いと予想される新規フラーレン誘導体の設計に成功した。このような高い誘電率を示すフラーレン誘導体はこれまでの経験的な有機構造設計手法では得られておらず、情報・計算化学を用いた本研究の優位性が示唆される。当初計画していた計算結果からの知見を基に逐次分子構造の設計を進める方法から、合成経路の情報を含むデータベース上の膨大なフラーレン誘導体構造を基に網羅的に検討を行い、誘電率の予想値を直接用いて候補化合物を選択する方法に研究手法を変更した。そのため予定していた化合物の合成着手には至らなかったが、当初想定よりも実現性の高い分子構造の設計、合成経路の計画が行えたため、今後の誘導体合成・評価がより短期間で実行出来ると考えられる。計画した合成経路に従い、二置換フラーレン誘導体の合成を行う。選択した置換基構造の前駆体を合成し、C70フラーレンへの反応を行う。反応部位の選択性や反応収率の検討を行った後、二置換フラーレン誘導体の合成条件の最適化を行う。得られた誘導体を基板上に塗布し、評価用素子を作成する。素子の比誘電率、及び電子移動度を測定し、開発した二置換フラーレン誘導体の特性評価を行う。高い誘電率を有する有機半導体材料を開発することは有機エレクトロニクスの実用化に関して重要な課題である。本年度は計算化学手法を用いた高誘電性フラーレン誘導体の分子設計について検討を行った。高精度に誘電率の計算予測を行うため、フラーレン分子の結合長や分極率の実験値に対して整合性の高い計算条件の探索を行った。特に分極率の計算値が低く見積もられることが課題であったが、擬ポテンシャル法と実空間基底を用いた計算法に変更することでフラーレンのような大きな分子に対しても短時間で実験値と整合する値が得られることがわかった。このような最適化の結果、フラーレン誘導体の誘電率を高精度に見積もる計算スキームが得られた。誘電率の高い分子構造についての知見を得るため、既知化合物の構造を元にスクリーニングを行った。データベースから取得した2236個のC60フラーレン誘導体の構造から、アルキル鎖などの末端置換基を除去した457個の中心骨格構造を抽出した。これらの構造に対して誘電率に関係する双極子モーメントを計算し、双極子強度の高い197分子を選択した。更にこれらの分子構造の分極率と分子体積を計算により見積もり、理論式を元に誘電率への寄与のパラメータとして単位体積当たりの双極子強度、分子分極率を取得した。これらのパラメータの正規化を行い、高誘電性構造の指標とした。この指標の高い分子について、双極子モーメントがフラーレンに対し外側に向いたアクセプター性の置換基構造29個、内側に向いたドナー性の置換基構造8個を候補化合物として選択した。これらの置換基構造にはフラーレンへの結合や環構造、官能基などに特徴が見られ、高誘電性フラーレン誘導体の分子設計について有用な知見が得られた。アクセプターとドナー性置換基を組み合わせた線形の二置換フラーレン誘導体の具体的な分子設計には至っていないが、当初計画していなかった化学情報工学の技術を取り入れることで、多くの化合物群から構造探索を行うことができ、想定していなかった有望な分子構造についての知見が得られている。また高精度な分極率の取得には多大な計算時間を要すると想定していたが、計算手法の変更によって1分子当たりの計算時間を大幅に短縮することができ、多くの分子構造の探索を効率的に行うことが可能となった。次年度以降の計画である、C70フラーレンへの置換基の位置選択的導入法についても、誘導体の合成、理論計算による反応機構の解析を行い、置換基構造に由来する反応遷移状態や反応速度の違いについて有用な知見を得ている。

これまで誘電率の計算には一分子あたり数時間程度を要したため、関連する指標を用いた間接的な評価を行っていたが、本年度はプログラミングによる処理の自動化や経験的な計算条件の調整を行い、一分子あたり15分程度で妥当な計算結果を得る手法を開発した。これにより簡略化したモデル化合物の間接的な構造評価ではなく、大量のフラーレン誘導体構造の誘電率を直接計算評価する事が可能になった。データベースから取得した約7000個の一置換C60フラーレン誘導体構造に対し、類似性に基づき階層的クラスタリングを行い1000分子からなる多様性の高い化合物ライブラリを作成した。これらの分子に対し高速計算を行い誘電率が高い既知化合物構造45個を選択した。更にこれらをC70に二つ組み合わせて置換した990個の分子構造を生成し、誘電率の計算スクリーニングを行った。この結果、比誘電率の平均値は一置換体では4程度であったのに対し、二置換体では5.9と高い値が得られた。またシリコン半導体に匹敵する誘電率9以上の分子構造も多数得られた。これらの構造に関してデータベースを用いて試薬入手性や反応収率等を考慮して合成経路を探索し、C70への反応において位置異性体を生じさせにくいBingel反応を用いる置換基構造を選択した。これらの検討により、合成可能性が高く、誘電率が高いと予想される新規フラーレン誘導体の設計に成功した。このような高い誘電率を示すフラーレン誘導体はこれまでの経験的な有機構造設計手法では得られておらず、情報・計算化学を用いた本研究の優位性が示唆される。当初計画していた計算結果からの知見を基に逐次分子構造の設計を進める方法から、合成経路の情報を含むデータベース上の膨大なフラーレン誘導体構造を基に網羅的に検討を行い、誘電率の予想値を直接用いて候補化合物を選択する方法に研究手法を変更した。そのため予定していた化合物の合成着手には至らなかったが、当初想定よりも実現性の高い分子構造の設計、合成経路の計画が行えたため、今後の誘導体合成・評価がより短期間で実行出来ると考えられる。本研究課題の主要な目的である分子設計に関して、アクセプター性の構造については多くの候補から知見が得られているが、ドナー性の分子構造については検討した母数に対して得られた候補分子が少なく、環構造を対象とした骨格探索では不十分であったと考えられる。このため中心骨格の探索だけでなく、末端の置換基構造についても探索を行うため、分子構造のデータベースから類似構造で分類した分子ライブラリを作成し、より多様な置換基構造について探索を行う。また分子動力学法による計算の効率化を行い分子構造探索を加速させると共に、候補化合物の合成経路についての調査を進め高誘電性フラーレン誘導体の合成に着手する。計画した合成経路に従い、二置換フラーレン誘導体の合成を行う。選択した置換基構造の前駆体を合成し、C70フラーレンへの反応を行う。反応部位の選択性や反応収率の検討を行った後、二置換フラーレン誘導体の合成条件の最適化を行う。得られた誘導体を基板上に塗布し、評価用素子を作成する。素子の比誘電率、及び電子移動度を測定し、開発した二置換フラーレン誘導体の特性評価を行う。概ね予定通りの支出であったが、旅費およびその他経費が予定を下回った。
B_1-アドレナリン受容体の調節機構

B_1-アドレナリン受容体(B_1-AR)のアゴニスト刺激によって引き起こされる活性調節のメカニズムを明らかにする目的で、以下の実験を行った。まず、B_1-ARは促進性G蛋白質(G_S)を介してアデニル酸シクラーゼを活性化する。その結果として細胞内cAMP量が増加し、cAMP依存性蛋白質リン酸化酵素(PKA)が活性化される。B_1-ARにはPKAによってリン酸化される部位が一カ所存在することから、この部位のセリンをアラニンに変えた変異受容体(PKA変異受容体)を作製した。また、細胞内のカルボキシ末端にもPKA以外の蛋白質リン酸化酵素(おそらく活性化された受容体のみをリン酸化する受容体キナーゼ)によってリン酸化される可能性のあるセリンおよびスレオニンが存在するすることから、この部位を含まないカルボキシ末端を削除した変異受容体(削除受容体)も作製した。野生型受容体、PKA変異受容体および削除受容体を細胞に安定かつ恒常的に発現させた。これらの受容体を発現している細胞をアゴニストで刺激し、細胞膜のアデニル酸シクラーゼ活性を測定すると、野生型受容体およびPKA変異受容体はアゴニスト前処理により脱感作されたが、削除受容体はほとんど脱感作されなかった。この結果は、B_1-ARの脱感作はPKAによるリン酸化が主要な経路であるという従来考えられてきたことを否定するものであり、今回の一連の実験により初めて明らかにされた。この先、削除受容体に存在しないカルボキシ末端をリン酸化する受容体キナーゼの性質を明らかにした後、投稿する予定である。
外眼筋は何故萎縮を免れるのか＿筋衛星細胞を活性化する神経シグナルの解明と検証

1)外眼筋抽出液中に含まれるサテライト細胞増殖因子の探索;1外眼筋抽出液の作成;野生型C57B6マウス外眼筋および比較のための下肢筋を摘出し、ホモジェナイズ後に遠心分離し、上清分画を採取してタンパク濃度を測定の後に適切な濃度に希釈して凍結保存した。2マウス骨格筋組織(体幹筋および外眼筋)からのサテライト細胞の単離・培養;野生型C57B6マウスの外眼筋、および下肢筋を摘出し、蛋白分解酵素を加えて37度で2時間処理した後に遠心して上清を取り除き細胞分画を培養用ディッシュに播種し培養器中で一晩おき接着性の高い線維芽細胞をディッシュに吸着させた。翌日上清を採取して細胞数を計測後、iMATRIXをコートしたディッシュで培養した。3調整した外眼筋抽出液を添加した際の培養サテライト細胞の増殖活性の評価;外眼筋抽出液を添加した場合は、培養6日目のディッシュ中の細胞数が添加しない場合の1.5倍に増加していた。この効果は、下肢筋から単離したサテライト細胞に対しても外眼筋から単離したサテライト細胞に対しても同様だった。比較のための下肢筋から作成した抽出液を添加した場合は、外眼筋で見られたような大きな増殖効果は見られなかった。これより、外眼筋抽出液には、外眼筋のみならず他の骨格筋の増殖をも促進する因子が含まれていることが示唆された。2)eGFPマウスから単離したサテライト細胞を異なる部位の骨格筋に移植した際の生体内筋管生成過程の観察:1CAG-eGFPマウスより1)と同様な方法でサテライト細胞を単離した。単離したサテライト細胞を数日間増殖させた後に野生型C56B6マウスの前脛骨筋に移植した。2移植されたマウス骨格筋内のeGFP陽性細胞の検出;移植翌日から一か月の間に前脛骨筋を摘出し、eGFP陽性筋管細胞を蛍光顕微鏡により観察した。eGFP陽性筋管細胞は緑色蛍光を示す細胞として観察された。eGFPマウスから単離したサテライト細胞を移植した際の生体内筋管生成過程の観察を行ったが、ホストマウスの骨格筋の自家蛍光が予想以上に強かったため、予定していた実態蛍光顕微鏡での確認が困難となり、その後に予定していた神経放電パターンの影響を評価する実験や生理機能実験に進むことができなかった。eGFPマウスから単離したサテライト細胞を移植したホストマウスのeGFP信号をeGFP抗体を用いることで増強し、実態蛍光顕微鏡での確認を可能にした上で、神経放電パターンの影響を評価する実験や生理機能実験を実施する。来年度に実験の一部を繰り越したため。
糖ヌクレオチド輸送体群:構造と機能、調節とその生理的意義

糖ヌクレオチド輸送体ファミリーの全体像を明らかにし、輸送体機能とその分子的基礎、および、輸送体の生理的役割を総合的に解明することを目的として研究を行い、以下の成果を得ることができた。(1)UDP-Gal輸送体関連遺伝子として、新たにヒトUGTrel7およびショウジョウバエUST74Cを同定し、出芽酵母細胞中で発現させることにより、輸送基質を同定した。前者はUDP-GalNAc, UDP-GlcA, UDP-GlcNAcを、また後者はUDP-Sugar全般を基質とする、いずれも多重特異的な輸送体であった。これらの輸送体はグルクロン酸抱合への関与を通じて解毒作用に、あるいはプロテオグリカン合成を通じて胚発生過程に関与する可能性があり、その生理的役割および制御機構の解明に強い興味が持たれている。(2)UDP-Gal輸送体およびCMP-Sia輸送体の間の相同性を利用して両者の間のキメラタンパク質を構築して基質特異性について検討した結果、UDP-Gal, CMP-Siaの両者を認識して輸送することができる二重特異的輸送体が見いだされたことから、二種類の基質を認識するモチーフが相互に排他的ではなく、機能的に両立しうるものであることを明らかにした。これは多重特異的輸送体の存在とも関連して、注目すべき事実である。(3)大腸がん患者のがん組織において、UDP-Ga1輸送体mRNAの発現が特異的に昂進していることを明らかにした。UDP-GlcNAc, CMP-Sia輸送体mRNAの発現量には有意差はない。UDP-Gal輸送体の発現は特に浸潤、転移のあるhigh stageの患者で有意に高く、sialyl LeA, sialyl LeXの発現の増加と関連していた。大腸がんの血行性転移に関わるこれらの糖鎖抗原の発現量がUDP-Gal輸送体レベルによって規定されていることを示すこの事実は、糖ヌクレオチドの供給量を介する細胞表面糖鎖構造の制御を示す最初の例として重要である。UDP-ガラクトース(UDP-Gal)輸送体(UGT)およびCMP-シアル酸(CMP-NeuAc)輸送体(CST)はいずれもゴルジ膜に局在する10回膜貫通型膜タンパク質であり、約40%のアミノ酸相同性を示すが、それぞれの基質に対する特異性はきわめて厳格である。このことを利用して、両者の配列を相互に部分的に置換したキメラタンパク質を構築し、その基質特異性を検討することによって、糖ヌクレオチド輸送体の基質認識機構の解明をはかった。そのためにまず、キメラcDNAをUGTまたはCSTを欠損する変異細胞の中でそれぞれ一過性に発現させ、特異抗体によって輸送体タンパク質の発現を確認すると同時に、変異細胞表面の特異的糖鎖構造を認識するレクチンの結合の有無によって発現タンパク質の輸送活性を迅速、簡便に評価する判定系を開発した。この評価系を利用して研究した結果、UGTの10個の膜貫通ヘリックス(h1-h10)のうち、h3-h7をCST由来の配列で置き換えたキメラ分子は、UDP-Ga1、CMP-NeuAcの両方を認識して輸送することができる二重特異的輸送体であることが明らかになった。このことは、UDP-Gal,CMP-NeuAcの認識に必要なモチーフが分子内の別々の箇所にあり、それぞれの基質を識別するためのモチーフが相互に排他的ではなく、機能的に両立しうることを示すものであり、注目に値する。

基質認識のために最小限必要な領域、特に重要な残基の同定、アンチポート基質であるUMP,CMPに対する二重特異的輸送体の特異性の解明、その識別機構などを次年度以降の課題として、さらに研究を進める予定である。1.ヒトUGT遺伝子の単離と解析を行い、Xp11.22-p11.23に位置するUGT遺伝子を含む約20kbの領域の塩基配列を決定した。UGT遺伝子はほぼ10kbの範囲に存在し、5個のエキソンから構成されている。決定された塩基配列から、cDNAクローニングの過程で見出されていた2種のアイソザイムの内、hUGT1は第1第4エキソンから、また、hUGT2は第4エキソン内のスプライシング供与配列を用いたalternative splicingによって第5エキソンまでの領域からそれぞれ生成することが示唆された。また、UGT遺伝子の近傍1.2kb上流にはprotooncogene homologueであるpim2遺伝子が見出された。2.UGT発現Had-1細胞のミクロソームからUGTを可溶化し、コール酸-透析法によるリン脂質膜小胞への再構成系を構築した。再構成膜小胞はミクロソーム膜と同等の、温度および時間依存性・基質濃度依存性のUDP-Gal取り込み活性を示した。さらに、UGTのC末ペプチド部分に対する特異抗体を用いた抗体力ラムによるUGTの精製を試み、抗体力ラムに吸着したコール酸可溶化輸送体タンパク質をアルカリ性条件下で溶出することによってUGTタンパク質を高度に精製し、銀染色で検出することができた。しかし、この条件下では輸送活性の低下が著しかった。そこで、輸送活性を保持した精製UGTを得ることを目的として、C末にHis-tagを付加したUGT(hUGT-cHis)をHad-1細胞中で発現させ、hUGT-cHisの可溶化、精製、および再構成を行った。hUGT-cHisを導入したHad-1細胞(Had-1/hUGT-cHis)から得たミクロソーム膜(粗ゴルジ膜)をコール酸で可溶化し、Ni-キレートカラムへの吸着およびイミダゾールによる溶出を2回繰り返すことにより、SDSゲル電気泳動上で銀染色によって認められる夾雑タンパク質が数種類となる程度にまでhUGT-cHisタンパク質を高度に精製することができた。1.ヒトUDP-Gal輸送体関連遺伝子hUGTrel7輸送体の基質特異性を精査した結果、hUGTrel7はUDP-グルクロン酸、UDP-GalNAc、UDP-GlcNAcを輸送する多重特異的輸送体であることが明らかになった。基質特異性から見てこの輸送体はグルクロン酸抱合、プロテオグリカン合成など重要な反応に関与する可能性があり、今後の展開が期待される。hUGTrel7は、動物細胞中では小胞体に局在する。小胞体の糖ヌクレオチド輸送体が同定されたのはこれが最初の例である。2.ショウジョウバエFrc遺伝子の変異体は、胚発生過程においてnotch機能の低下に由来する形態形成異常を示す。Frc遺伝子を同定し、その構造を解析したところ、hUGTrel7ときわめて高い相同性を示した。Frc cDNAを出芽酵母細胞中で発現させ、その産物(UST74C)の機能について検討した結果、UST74Cは調べた限りすべてのUDP-sugarを基質とする多重特異的糖ヌクレオチド輸送体であることが明らかになった。
異相界面での反応拡散とイオン交換による高イオン伝導性結晶配向セラミックスの開発

平成29年度に実施した研究で、「気相ー固相反応拡散による配向多結晶体生成の速度論的解析」に成功した。具体的には、固相のLa2GeO5ランダム配向多結晶体と気相の[GeO + 1/2O2]が反応すると、La9.33+2xGe6O26+3x組成のゲルマン酸ランタンオキシアパタイト(LGO)の多結晶体が生成する。この多結晶体は(001)面に垂直な方向に伸長した柱状結晶の集合体から構成されており、元の反応界面に垂直な方向に伸長方向が揃っている。そのため、ロットゲーリングファクター(f00l)の値は0.94から0.99の間を示しており、極めて高い配向度を有する。ランダム配向多結晶体と気相との反応拡散(気相ー固相反応拡散)で生成するLGO配向多結晶体の厚み(L(LGO))は、加熱温度(T/K)と加熱時間(t/s)を用いて、L(LGO) = {exp(-1.502 ×10^4/T - 5.233)} ×t^1/2で表された。一方、固相のLa2SiO5ランダム配向多結晶体と(La2Si2O7から放出される)SiO2成分が反応すると、La9.33+2ySi6-1.5yO26組成のケイ酸ランタンオキシアパタイト(LSO)の多結晶体が生成する。この固相ー固相反応拡散で生成するLSO配向多結晶体の厚み(L(LSO))は、加熱温度(T/K)と加熱時間(t/s)を用いて、L(LSO) = {exp(-2.378 ×10^4/T - 1.6573)} ×t^1/2で表される。L(LGO)とL(LSO)の温度・時間変化を表す式から、反応速度を比較した。例えば1748 Kでは、LGOの生成速度はLSOの生成速度よりも3倍以上速いことが分かった。以上から気相ー固相反応拡散は、固相ー固相反応拡散と比較して、反応速度や形状の自由度などの点で極めて優れた結晶配向化手法であることを実証した。配向多結晶体の作製に関して、従来の固相ー固相反応拡散法と新規手法としての気相ー固相反応拡散法を比較して、後者の特長を明確化することができた。平成29年度の研究計画を十分に達成していることから、おおむね順調に進展していると判断する。従来の固相ー固相反応拡散法と新規手法としての気相ー固相反応拡散法を比較して、後者のメリットを明確にすることができた。今後は、両手法を目的に応じて使い分けて、それぞれの特長を生かした配向多結晶体の作製を行い、結晶構造と化学組成、微細組織を最適化することでイオン伝導度のさらなる向上を目指したい。セラミックスは結晶粒子の高配向化によってその機能が著しく向上する場合がある。研究代表者は拡散対を空気中で加熱するだけの簡便な方法で、酸化物イオン伝導体の伝導経路が接合界面に垂直に揃った結晶配向セラミックスを作製し、イオン伝導度の飛躍的な向上に成功している。本研究では反応拡散法を多相系へ拡張し、従来の固相反応法では作製が不可能な一次元トンネル構造を有するイオン伝導性の配向多結晶体を作製すると共に、陽イオン交換を行なうことで、リチウムイオンが高速伝導する配向多結晶体の創製を目的とした。さらにイオン伝導性と結晶構造、微細組織の詳細な評価結果を基に、一次元トンネル骨格構造を操作することでイオン伝導度のさらなる向上を目指す。平成28年度に実施した研究で、(1)ナトリウムイオン伝導性のチタノガリウム酸ナトリウムの配向多結晶体の作製に成功した。反応拡散を利用することで、極めて簡便に配向多結晶体を作製できる一方で、粒子の配向方向に沿った一次元の拡散を生じさせるために、比較的高温下で焼成する必要があり、目的物質の熱的安定性に応じて当該反応拡散を利用できないことが判明した。今回、(2)反応拡散とイオン交換という二つの異なる手法を併用することで、リチウムイオン伝導性の配向多結晶体の作製に初めて成功した。具体的には、b軸配向チタノガリウム酸ナトリウム多結晶体のナトリウムイオンをリチウムイオンに交換して、b軸配向チタノガリウム酸リチウム多結晶体を作製した。当該手法は、化学組成の異なる多様な結晶粒子の配向化への適用が期待される。配向多結晶体の作製に関して、反応拡散法とイオン交換法を併用することで、融点や分解温度が比較的低い物質などの多様な化学組成の粒子配向多結晶体の作製方法を確立した。平成28年度の研究計画を十分に達成していることから、おおむね順調に進展していると判断する。

そのため、ロットゲーリングファクター(f00l)の値は0.94から0.99の間を示しており、極めて高い配向度を有する。ランダム配向多結晶体と気相との反応拡散(気相ー固相反応拡散)で生成するLGO配向多結晶体の厚み(L(LGO))は、加熱温度(T/K)と加熱時間(t/s)を用いて、L(LGO) = {exp(-1.502 ×10^4/T - 5.233)} ×t^1/2で表された。一方、固相のLa2SiO5ランダム配向多結晶体と(La2Si2O7から放出される)SiO2成分が反応すると、La9.33+2ySi6-1.5yO26組成のケイ酸ランタンオキシアパタイト(LSO)の多結晶体が生成する。この固相ー固相反応拡散で生成するLSO配向多結晶体の厚み(L(LSO))は、加熱温度(T/K)と加熱時間(t/s)を用いて、L(LSO) = {exp(-2.378 ×10^4/T - 1.6573)} ×t^1/2で表される。L(LGO)とL(LSO)の温度・時間変化を表す式から、反応速度を比較した。例えば1748 Kでは、LGOの生成速度はLSOの生成速度よりも3倍以上速いことが分かった。以上から気相ー固相反応拡散は、固相ー固相反応拡散と比較して、反応速度や形状の自由度などの点で極めて優れた結晶配向化手法であることを実証した。配向多結晶体の作製に関して、従来の固相ー固相反応拡散法と新規手法としての気相ー固相反応拡散法を比較して、後者の特長を明確化することができた。平成29年度の研究計画を十分に達成していることから、おおむね順調に進展していると判断する。反応拡散法とイオン交換法の併用によって、新規化合物から構成される結晶配向セラミックスの作製が可能であることを確認できた。今後は一次元トンネル骨格構造の結晶構造と化学組成を最適化することで、イオン伝導度のさらなる向上を目指す。異方性物質のイオン伝導度を改善する方法には、結晶配向化に加えてドーピング法が有効な場合がある。拡散対の片方に多相混合物を用いることができれば、多様な化学組成のイオン伝導体を作製することが可能となる。反応拡散法による配向多結晶体の作製において、化学組成の自由度が著しく増大することから、三成分系拡散対を用いた配向化実験を重点的に推進する。従来の固相ー固相反応拡散法と新規手法としての気相ー固相反応拡散法を比較して、後者のメリットを明確にすることができた。今後は、両手法を目的に応じて使い分けて、それぞれの特長を生かした配向多結晶体の作製を行い、結晶構造と化学組成、微細組織を最適化することでイオン伝導度のさらなる向上を目指したい。
分節時計遺伝子Ｈｅｓ７の発現振動における細胞間同期化機構の解明

体節形成遺伝子Hes7の未分節中胚葉(PSM)における2時間周期の発現振動(オシレーション)を可視化し、一細胞レベルでのオシレーション位相の定量を行うため、Hes7蛍光レポータートランスジェニックマウスを作製、細胞の3Dトラッキングを行い、ヒルベルト変換により位相を推定、可視化に成功した。このレポーターマウスを用いて、Notchシグナルによる細胞間相互作用の有無により、Hes7振動子の動態、シンクロ率がどのように変化するかについてリアルタイム定量データを用いて解析を行った。加えて、より内在性の発現動態を観察できるよう、改良版として融合タンパク質型のものも樹立した。このレポーターは、Hes7-UbLuc発光レポーター(Takashima et al. 2011 PNAS)と同様の周期で振動する。このレポーターを用いることで、頭尾軸に沿った位置関係と併せて各細胞の周期、周囲の細胞からの位相ずれなどについて定量できる。またこのレポーターは、PSM細胞の分散培養系との組み合わせも可能であることを確認した。28年度が最終年度であるため、記入しない。体節形成遺伝子Hes7の未分節中胚葉(PSM)における2時間周期の発現振動(オシレーション)を可視化し、一細胞レベルでのオシレーション位相の定量を行うため、Hes7蛍光レポータートランスジェニックマウスを作製した。ここでは、新規に作製された改変型YFPにCL1およびPESTの2つの分解シグナル配列を付加することで、2時間周期の振動をモニターできるようにした。このマウスのPSMを用いたex vivoculture系において、2光子顕微鏡での一細胞レベルでのイメージングに成功した。これは、従来の発光レポーター系では空間解像度が低く、なし得なかったことである。画像解析ソフトウェアFiji/ImageJのトラッキングプラグインの設定を最適化し、個々の細胞のトラッキングと輝度値の定量を実現した。これらの輝度値の情報をヒルベルト変換することで、オシレーション位相を推定した。この位相情報を取り出すことで、シンクロ率の定量・可視化を実現することができた。ここまでで、実験・解析の基盤が実験計画通り完了したこととなる。現在このレポーターマウスをLfngまたはDll1変異マウスと掛け合わせており、同期機構に関わっているとされるこれらの因子を欠損した際、それぞれの細胞でどのようにHes7の発現位相変化するかを解析する。同時に、DAPT等Notch-Deltaシグナルの阻害剤存在下でのイメージングも計画している。マウスにおける2時間周期の体節(背骨、肋骨等の原基)形成を制御するHes7遺伝子の2時間周期の発現振動(オシレーション)が、体節の前駆組織である未分節中胚葉(PSM)の細胞間で同期し、組織レベルの発現ダイナミクスを生み出す「同期」機構について解明すべく、そのための方法論の確立から取り掛かった。具体的にはHes7のオシレーションを蛍光レポーターにより可視化、一細胞レベルでのオシレーション定量系を確立することにより、組織レベルでのオシレーション位相同期機構の解明を試みている。前年度に作製したHes7蛍光レポータートランスジェニックマウス(Hes7-YFP)を用いた共焦点タイムラプスイメージングによるシングルセル観察のパラメータ、培養条件を最適化することで、24時間程度の培養中、最大78回のオシレーションを観察することに成功し、一つのPSM組織から定量、統計的解析に十分なデータを得ることができた。また、画像解析ソフトウェアFiji/ImageJのTrackMateプラグインを用いた細胞3Dトラッキング、ヒルベルト変換による位相推定過程を一連の処理として数値計算ソフトMatlab上で制御するプログラムを作成中である。このHes7-YFPマウスをLunatic FringeまたはDelta-like 1変異マウスと交配し、Notchシグナルによる細胞間相互作用の有無により、Hes7振動子の動態、シンクロ率がどのように変化するかについてリアルタイム定量データを用いて解析を行っている。野生型と比較して、Lunatic fringe変異マウスでも、個々の細胞におけるHes7の振動は安定的に観察される。今後頭尾軸に沿った位置関係と併せて各細胞の周期、周囲の細胞からの位相ずれなどについて定量を行う。Hes7オシレーションの一細胞イメージング定量系については既に確立した。またDelta/Notch経路変異体バックグラウンドでのHes7ダイナミクスの定量についても現在進行中である。新たに開発されたYFP変異体を使うことにより、Venus等従来の蛍光タンパクより輝度の高いレポーターを得られ、イメージング条件の最適化を早い段階で行うことができた。

またオープンソースのフリーソフトFiji/ImageJを画像解析に使用し、当研究室で開発された解析用プラグインと組み合わせることで、解析過程も効率化できた。いずれにしても研究室内・外の研究者との議論によりフィードバックを得、それを反映させた結果であると言える。現在進行中の解析(Delta/Notch変異体での位相定量)を早急に行い、数理モデルと照らし合わせてオシレーターの動態を説明できるカップリングの形(自身の位相に応じてどのように隣接する細胞の位相に影響を与えるか)について推定する。近年報告のあるPSM細胞の二次元培養系と、現受け入れ先研究室の青色光による発現制御技術を組み合わせ、直接位相結合関数を測定することを最終のゴールとしている。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究手法の基盤は出来上がっているので、研究計画通り掛け合わせたマウスのイメージング、解析を進める。解析結果に関しては、理論生物学分野の共同研究者と議論の上で解釈していく。今年度中に論文投稿まで持ち込みたい。
生活文化の東西交流:アール・ヌーヴォー様式におけるジャポニスムの研究

本研究は、19世紀末ヨーロッパで産業デザインや建築インテリアの革新的様式として登場したアール・ヌーヴォー様式が、日本の美術・工芸から決定的な影響を受けていた事実を証明することを目的とする。本年度の成果は以下の通りである。1、平成11年度に行った、19世紀末に収集されベルギー王立美術歴史博物館に未整理のまま所蔵されている江戸-明治初期の絵入り版本・写本調査のデータを整理し、コレクションの所蔵目録を出版した。これらの古書の多くは、絵本・画譜類あるいは絵入り狂歌本、地図など図像を伴う書籍であり、19世紀末日本美術愛好家やデザイナー自身によって収集されたことが明らかになった。彼等の多くが、同時に浮世絵版画や工芸品を博物館に譲渡しており、日本美術の一環として日本の図像を掲載した絵入り版本・写本に焦点をあてて収集していたことが考察できる。2、上記の絵本・画譜類が具体的にアール・ヌーヴォー様式のデザインのヒントになったことを明らかにするため、特にポスターに焦点を絞り比較した。ポスターは産業と芸術と生活にかかわる媒体である。19世紀末のポスターは公刊されていないものも多いので、ポスターコレクションで知られるブリュッセル市イクセル区美術館で写真撮影・データ収集をおこなった。そして、具体的にどのような日本の意匠がアール・ヌーヴォー様式のポスターデザインに取り入れられたかを比較分析する。成果はベルギー王立美術歴史博物館年報に発表する予定である。ベルギー王立美術歴史博物館の日本部門は、540タイトル、約1000冊の江戸から明治初期に制作された写本・版本を収蔵している。それらの多くは19世紀末に日本の美術や工芸がヨーロッパ芸術に決定的な影響を与えていたジャポニスムの時代に収集された。同時代のベルギー前衛派アーティストたちが所有していた作品もふくまれている。ところが、この古書コレクションには、十分なレフェランスを掲載した所蔵目録が存在せず、約1世紀の間、未整理のままの状態であった。未整理の資料は展示できないという点からも、書誌学的目録作成が長年強く望まれていた。本課題は、このコレクションがアール・ヌーヴォー様式の具体的な発想の源となっていたことを証明しようとするものである。本年度は、その前段階として、コレクションの全体像を明らかにするために、現地において書誌学的な観点から整理分類をおこない、目録を制作した。この所蔵目録では、写本・版本の、書名、巻冊、著者・編者、成立、刊行者・筆写者、旧蔵印、分類、ローマ字読み、注記を日本語で記述した。主要な参考文献にあたると共に、国文学研究資料館のデータベースにインターネットでアクセスして調査をすすめた。題簽や刊記が失われている作品については、持ち帰った写真資料を日本において比較検討し、書名等を確定する必要がある。本年度の成果は、今後、日本での比較検討・校正をへて、ベルギーと日本で発表する予定である。