hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジアにおける土器出現の背景の多様性解明にむけた国際比較研究

こうした問題意識のもとで、報告者らは2001年より日露共同調査を進めると共に、日本国内の遺跡事例の分析を進め、本研究課題の前提となるデータを蓄積してきた。こうした研究の蓄積を土台として、本研究課題では以下の具体的到達目標を設定した。1.比較研究の前提となる考古誌(調査報告書)の整備、刊行を行う。2.日露両地域における当該期人類の環境変動への適応行動の特殊性と、地域をこえた共通性の解明を試みる。本年度は、昨年度に引き続き基礎資料の整理と分析など上記課題の解明に向けた基礎作業を重視して研究を進めた。具体的には、12001年に日露共同発掘を行った、アムール川下流域のゴンチャルカ1遺跡出土資料の整理・分析をハバロフスク地方郷土誌博物館で行い、研究報告書を出版した。結果として、本遺跡をこれまでに分析、研究報告書を刊行したオシノヴァヤレーチカ10遺跡、ノヴォトロイツコエ10遺跡と同様に約13,000年前に位置付けることができた。一方で、遺跡間で出土遺物の内容に異なる特徴も認められた。資料の蓄積が進んだことで、研究課題遂行の基礎となる確実な遺跡データ整備を行うことができた。2長岡市立科学博物館所蔵の新潟県小瀬ヶ沢洞窟遺跡および室谷洞窟遺跡出土資料の整理・分析を継続した。本年度は特に出土石器の器種分類結果の整理と、船底形石器と呼ばれてきた石器の再検討を中心に整理・分析を進め、成果を研究論文として公表した。現状での進捗状況を確認する。まず、アムール川下流域のゴンチャルカ1遺跡出土資料の整理・分析をハバロフスク地方郷土誌博物館で行うとともに、これまでに整理・分析を行い研究報告書刊行済みのオシノヴァヤレーチカ10遺跡と、ノヴォトロイツコエ10遺跡出土資料との比較分析を実施した。これらの成果を踏まえ、本年度中にゴンチャルカ1遺跡の研究報告書の出版を行うことができた。今回、研究報告書を刊行したゴンチャルカ1遺跡と、既報告のオシノヴァヤレーチカ10遺跡とノヴォトロイツコエ10遺跡との比較分析を行ったことで、これら3遺跡がいずれも約13,000年前に位置づけられることが明らかとなった。既報告の関連遺跡に比べ、より信頼性の高い値であり、本地域の土器出現器の年代を検討する上での基準資料を整備することができた。一方、出土遺物等についてはゴンチャルカ1遺跡と他の2遺跡の間には相違も存在しており、出土遺物の内容の多様性についても議論すべき対象が広がった。以上の本年度の研究成果によって、当地における研究の基礎資料を整備することができた。次に日本国内では、長岡市立科学博物館所蔵の新潟県小瀬ヶ沢洞窟遺跡および室谷洞窟遺跡出土資料の整理・分析を中心に研究を進めた。本年度は同博物館での資料調査・分析を実施し、特に出土石器の器種分類の再検討と、器種組成表の整備を進めた。さらに、こうした作業と並行して、これまで「船底形石器」と分類されてきた石器の再検討を行い、器種分類の再編成を行った。また、これらの成果を研究論文として公表した。本年度中に行ったデータの整理、分析によって、結果として両遺跡の研究報告書刊行に向けた作業を進捗することができた。さらに、比較データの構築のために愛知県、奈良県、滋賀県での資料調査を実施した。このように本課題の遂行に向けた資料の選定や、資料分析については順調に進行している。
現代会計システムの構造と論理に関する総合研究

本研究は、会計学の重要課題である現代会計システムの構造と論理を理論的側面から総合的に研究し、現代会計システムの一般理論の構築を目指すものである。世界の経済基盤は、実物経済から金融経済へ、さらに無形(知的)資産経済へと大きく移行しつつある。このような経済基盤の変化を背景にして、会計は、従来の取得原価会計から時価会計に移行しつつあり、さらに近年では、無形資産等に対処すべく現在価値会計が重要になりつつある。これに伴って、会計システムも、取得原価会計に基づく現行会計シスデムのほかに、いくつかの時価会計に基づく会計システム、さらには現在価値会計に基づく会計システムが実務的および理論的に提唱されてきた。これに加えて、キャッシュ・フロー会計、EVA(経済付加価値)会計、CFROI(キャッシュ・フロー投資利益率)会計、リアル・オプション会計などの会計システムの提唱も近年の特徴である。本研究は、これらの会計システムがどのような構造を有しており、それらがいかなる論拠のもとに形成されているのかを解明することによって、各会計システムを評価し、これらに基づいて、論理の異なる会計システムがどのように統合され、これからの会計システムはいかにあるべきかを一般理論として提唱することを目的としている。これらの目的を達成するために、本研究は個別研究および総合研究の双方を行った。個別研究とは、各個別の現代会計システムの構造と論理に関する研究であり、具体的には、FCF(フリー・キャッシュ・フロー)会計、APV(調整現在価値)会計、EVA会計、CFROI会計、リアル・オプション会計を取り扱った。そこでは、各会計システムの構造、機能、特質等を公正価値および公正価値利益概念を中心として解明した。他方、総合研究はこれまで提唱されてきた様々な会計システム論を論理的に統合し、現代会計システムの一般理論の構築を目指した研究であり、本研究の究極的な目的とするところのものである。これに関して、やはり公正価値会計および公正価値利益を鍵概念とし、EVA会計およびリアル・オプション会計を会計における測定単位および評価基準の一般概念として論理統合を図り、さらにAPV会計およびCFROI会計の会計システムに果たす役割を明確にすることによって、現代会計システムの一般理論に関する結論を得た。本研究は、会計学の重要課題である現代会計システムの構造と論理を理論的側面から総合的に研究し、会計システムの一般理論の構築を目指すものである。このようは経済基盤の変化を背景にして、会計は、従来の取得原価会計から時価会計に移行しつつあり、さらに近年では、無形資産等に対処すべく現在価値会計が重要になりつつある。これに伴って、会計システムも、取得原価会計に基づく現行会計システムのほかに、いくつかの時価会計に基づく会計システム、さらには現在価値会計に基づく会計システムが実務的および理論的に提唱されてきた。これに加えて、キャッシュ・フロー会計、EVA(経済付加価値)会計、リアル・オプション会計、金融資産会計、無形資産会計などの会計システムの提唱も近年の特徴である。これからの目的を達成するために、本年度は個別研究および総合研究の双方を行った。

個別研究とは、各個別の会計システムの構造と論理に関する研究であり、具体的には、フリー・キャッシュ・フロー会計、EVA会計、リアル・オプション会計、金融商品会計および無形資産会計を取り扱った。そこでは、各会計システムの構造、機能、特質等を公正価値および公正価値利益概念を中心として解明した。他方、総合研究はこれまで提唱されてきた様々な会計システム論を論理的に統合し、会計システムの一般理論の構築を目指した研究であり、本研究の究極的は目的とするところのものである。これに関して、本年度は、公正価値会計および成果現在価値会計を鍵概念として論理統合を図り、会計システムの一般理論に関する一応の結論を得た。本研究は、会計学の重要課題である現代会計システムの構造と論理を理論的側面から総合的に研究し、会計システムの一般理論の構築を目指すものである。世界の経済基盤は、実物経済から金融経済へ、さらに無形(知的)資産経済へと大きく移行しつつある。このような経済基盤の変化を背景にして、会計は、従来の取得原価会計から時価会計に移行しつつあり、さらに近年では、無形資産等に対処すべく現在価値会計が重要になりつつある。これに伴って、会計システムも、取得原価会計に基づく現行会計システムのほかに、いくつかの時価会計に基づく会計システム、さらには現在価値会計に基づく会計システムが実務的および理論的に提唱されてきた。これに加えて、キャッシュ・フロー会計、EVA(経済付加価値)会計、リアル・オプション会計、金融資産会計、無形資産会計などの会計システムの提唱も近年の特徴である。本研究は、これらの会計システムがどのような構造を有しており、それらがいかなる論拠のもとに形成されているのかを解明することによって、各会計システムを評価し、これらに基づいて、論理の異なる会計システムがどのように統合され、これからの会計システムはいかにあるべきかを一般理論として提唱することを目的としている。これらの目的を達成するために、本年度は個別研究および総合研究の双方を行った。他方、総合研究はこれまで提唱されてきた様々な会計システム論を論理的に統合し、会計システムの一般理論の構築を目指した研究であり、本研究の究極的な目的とするところのものである。これに関して、本年度は、公正価値会計および成果現在価値会計を鍵概念とし、EVA会計およびリアル・オプション会計を会計における測定単位および評価基準の一般概念として論理統合を図り、会計システムの一般理論に関する結論を得た。
疲労き裂の検出および停止機構を備えたインテリジェント生体材料の開発

材料自身が疲労き裂の進展を検出し,そしてその進展を阻止する能力を示す人工骨の開発を目的として,ハイドロキシアパタイト多結晶体中にリン酸4カルシウム粒子を分散させた,2相系複合材料を設計した。提案したこの複合材料のインテリジェント機能のメカニズムは以下の通りである。その内部を唾液で満たされた疲労き裂が複合材料表面からリン酸4カルシウム粒子にまで到達した時,そのリン酸4カルシウム粒子は唾液中に溶解し,それからき裂内にハイドロキシアパタイト結晶が析出する。リン酸4カルシウムの溶解とそれに続くハイドロキシアパタイトの析出の結果,疲労き裂の進展は,き裂先端に実際に作用する有効なき裂の駆動力を減少させることで抑制され,それはき裂先端の鈍化やき裂面間のくさび力,架橋力,もしくは摩擦力に基づいている。本研究では,ハイドロキシアパタイトとリン酸4カルシウムからなる圧粉体の焼結挙動を調べるために,30mol%リン酸4カルシウムを含む圧粉体を,空気中およびCaO粉末中で,1150°Cから1350°C,3時間焼結した。焼結した複合材料の嵩密度は,トルエン中でアルキメデス法を用いて決定した。1250°Cで3時間焼結した場合,理論密度の96%の最大密度が得られたが,リン酸4カルシウムの添加はハイドロキシアパタイトの焼結を抑制することが分かった。X線回折の結果から,空気中およびCaO粉末中のいずれの雰囲気中でも,1350°Cで3時間焼結した複合体では,その表面から深さ約500μmの範囲でリン酸4カルシウムはハイドロキシアパタイトと共存することが分かった。その内部を唾液で満たされた疲労き烈が複合材料表面からリン酸4カルシウム粒子にまで到達した時,そのリン酸4カルシウム粒子は唾液中に溶解し,それからき裂内にハイドロキシアパタイト結晶が析出する。本研究では,ハイドロキシアパタイトとリン酸4カルシウムからなる圧紛体の焼結挙動を調べるために,30mol%リン酸4カルシウムを含む圧紛体を,空気中およびCaO粉末中で,1150°Cから1350°C,3時間焼結した。材料自身が疲労き裂の進展を検出し,そしてその進展を阻止する能力を示す人工骨の開発を目的として,ハイドロキシアパタイト多結晶体中にリン酸4カルシウム粒子を分散させた,2相系複合材料を設計し゚た。その内部を唾液で満たされた疲労き裂が複合材料表面からリン酸4カルシウム・粒子にまで到達した時,そのリン酸4カルシウム粒子は唾液中に溶解し,それからき裂内にハイドロキシアパタイト結晶が析出する。

リン酸4カルシウムの溶解とそれに続くハイドロキシアパタイトの析出の結果,疲労き裂の進展は,き裂先端に実際に作用する有効なき裂の駆動力を減少させることで抑制され,それはき裂先端の鈍化やき裂面間のくさび力,架橋力,もしくは摩擦力に基づいている。本研究では,ハイドロキシアパタイトとリン酸4カルシウムからなる圧粉体の焼結挙動を調べるために,30mol%リン酸4カルシウムを含む圧粉体を,空気中およびCaO粉末中で,1150°Cから1350°C,3時間焼結した。焼結した複合材料の嵩密度は,トルエン中でアルキメデス法を用いて決定した。1250°Cで3時間焼結した場合,理論密度の96%の最大密度が得られたが,リン酸4カルシウムの添加はハイドロキシアパタイトの焼結を抑制することが分かった。X線回折の結果から,空気中およびCaO粉末中のいずれの雰囲気中でも,1350°Cで3時間焼結した複合体では,その表面から深さ約500μmの範囲でリン酸4カルシウムはハイドロキシアパタイトと共存することが分かった。
フレキシブル有機半導体素子の座屈剥離損傷防止技術および評価・設計手法の確立

本研究の最終的な用途は、ウェアラブルコンピュータ、フレキシブルテレビ等多岐にわたるもので、イノベーションにより生活様式を変革させる可能性を有する。本研究では、産業界で問題となっているフレキシブル有機半導体素子の剥離損傷(バックリング)防止技術および評価・設計手法の確立を目指し、フレキシブル基板上の有機半導体素子が圧縮歪を受ける時の、(1)剥離損傷(バックリング)の評価手法の確立、(2)剥離損傷に及ぼす有機材料、密着力の影響の検討ならびに防止手法の提案、(3)力学モデル解析による圧縮曲げ変形時の剥離メカニズムの解明と力学設計手法の構築を行う。「(1)剥離損傷(バックリング)の評価手法の確立」については、計画どおり、実験装置、条件、現象把握が出来たため、剥離損傷(バックリング)の評価手法はほぼ確立できたと考えられる。「(2)剥離損傷に及ぼす有機材料、密着力の影響の検討ならびに防止手法の提案」については、密着性測定装置の設計・製作を実施中である。「(3)力学モデル解析による圧縮曲げ変形時の剥離メカニズムの解明と力学設計手法の構築」については、材料力学的な簡易解析によってメカニズムが理論的に説明できる見通しが得られており、今後は,2次元モデルと具体的な材料の組み合わせを用いて詳細を検討する計画である。なお、上記(1)および(3)の一部については、「実験力学に関する国際シンポジウム(ISEM2019,於:高雄/台湾)」および「欧州表面科学会議(ECOSS2019,於:オーフス/デンマーク)で口頭発表済みであり,前者に関する論文(査読有り)は日本実験力学会の英文誌(2019年8月)への掲載が確定している。これまでに、屈曲性試験機を設計・試作し、厚さ0.1mmのPET基板上に製膜した電極用のAlおよびAg合金薄膜を用いて基本的な屈曲試験を行い、座屈剥離の生じる条件を把握した。その結果、材料力学的な簡易解析によって、座屈剥離数におよぼす皮膜の厚さ、皮膜材質の影響が理論的に説明できる見通しを得た。また、圧縮曲げひずみの増大とともに座屈剥離数が増加しピーク値を示した後、減少し、逆に座屈剥離の間隔は増大する現象を実験により見出した。以上より、「(1)剥離損傷(バックリング)の評価手法の確立」については、計画どおり、実験装置、条件、現象把握が出来たため、剥離損傷(バックリング)の評価手法はほぼ確立できたと考えられる。密着性測定装置の設計・製作を実施中で、今年度は試験法、条件の確立と、密着力に及ぼす界面インサート材の影響を検討する。並行して、座屈剥離に及ぼす界面インサート材、金属層厚さ、金属層材質の影響を定量化し、密着力との、各々の試験法の力学的な相関を整理する。さらに、取得した実験データと一連の解析結果の整合性を考察し、力学設計手法を構築するための基礎固めを行う。以上を総合して、主として、界面インサート材、金属層厚さ、金属層材質の適正化による剥離の防止手法の提案を行う。さらに、力学モデル解析による圧縮曲げ変形時の剥離メカニズムの解明と力学設計手法の構築を行う。

また、圧縮曲げひずみの増大とともに座屈剥離数が増加しピーク値を示した後、減少し、逆に座屈剥離の間隔は増大する現象を実験により見出した。以上より、「(1)剥離損傷(バックリング)の評価手法の確立」については、計画どおり、実験装置、条件、現象把握が出来たため、剥離損傷(バックリング)の評価手法はほぼ確立できたと考えられる。「(2)剥離損傷に及ぼす有機材料、密着力の影響の検討ならびに防止手法の提案」については、密着性測定装置の設計・製作を実施中である。「(3)力学モデル解析による圧縮曲げ変形時の剥離メカニズムの解明と力学設計手法の構築」については、材料力学的な簡易解析によってメカニズムが理論的に説明できる見通しが得られており、今後は,2次元モデルと具体的な材料の組み合わせを用いて詳細を検討する計画である。密着性測定装置の設計・製作を実施中で、今年度は試験法、条件の確立と、密着力に及ぼす界面インサート材の影響を検討する。並行して、座屈剥離に及ぼす界面インサート材、金属層厚さ、金属層材質の影響を定量化し、密着力との、各々の試験法の力学的な相関を整理する。さらに、取得した実験データと一連の解析結果の整合性を考察し、力学設計手法を構築するための基礎固めを行う。以上を総合して、主として、界面インサート材、金属層厚さ、金属層材質の適正化による剥離の防止手法の提案を行う。さらに、力学モデル解析による圧縮曲げ変形時の剥離メカニズムの解明と力学設計手法の構築を行う。(理由)H30年度に未使用額があるが、屈曲試験装置については設計し製作済みであるものの、密着力測定装置については、現在設計中で未だ発注していないことと、密着力測定に用いる試験片は発注済みではあるが、未だ納入されていないため収支簿に現われていないためである。(使用計画)本研究においては、有機半導体素子を製作する装置、評価装置などの数千万円以上する装置が必要であるが、研究代表者が所属する津山高専ではそれらの装置を保有していない。したがって、これまでと同様に、試験片は試験片製作を専門のベンチャー企業(ベンチャー企業に対する助成金で導入された装置を活用)に発注するとともに、合理的な簡易試験装置を津山高専で設計し、加工業者に部品で発注することによって、最小限の研究費用で最大の研究成果が出せるように努める計画である。
低消費電力・機能性デバイスに向けた強磁性/半導体融合系の創出とそのスピン物性

(1) III-V族系スピン機能ヘテロ構造材料の開発:1) GaMnAs/GaAs/GaMnAsからなる縦型スピンMOSFET構造を作製し、サイドゲートからのゲート電圧V_GSによるソース・ドレイン電流I_DSの変調と強磁性GaMnAsの磁化(平行/反平行)による大きなI_DSの変調を実現した。2) GaMnAsにテラヘルツハルス光を照射し、1ps以下の高速で磁化が変調できることを示した。(2)IV族系スピン機能ヘテロ構造材料の開発とデバイス応用:1) Fe/Mg/SiOxNy/Siからなるトンネル接合を作製し、薄いMg層の挿入がdead layerを抑制すること、シリコンCMOS技術と整合性の良いアモルファスSiOxNy層の挿入がSiへの高効率スピン注入・検出にとって有望であることを示した。2) Fe/Mg/MgO/SiOx/n+-Si(001)接合を形成し、界面でスピン散乱がほとんどない理想的なスピン注入効率を実現した。(3)狭ギャップ半導体スピン機能ヘテロ構造材料の開発とデバイス応用: 1) n型強磁性半導体(In,Fe)Sbを作製し、この材料ではキュリー温度T_Cが335 Kに達するを示した。さらに、これまでの実験結果をもとに、高いT_CをもつFe系強磁性半導体の統一的な設計指針を示した。2)室温で強磁性を示すp(Ga,Fe)Sbのバンド構造をMCDスペクトルにより調べ、禁制帯中に不純物バンド(IB)が存在しフェルミ準位EFがIB中にあることを示した。3) (Ga,Fe)Sbの室温強磁性共鳴を観測し、歪みによる磁気異方性の変化を定量的に明らかにした。(4)Co/Fe/GaOx/MgO/Feからなる縦型スピンMOSFET構造を作製し、サイドゲート電圧および磁化による電流の変調を示すことにより、室温におけるスピンMOSFETの動作を実証した。III-V族、IV族、および狭ギャップ強磁性半導体とそのヘテロ構造、およびデバイス応用の研究において、大きな成果と進展を得た。GaMnAs/GaAs/GaMnAsからなる縦型スピンMOSFET構造を作製し、スピンMOSFETとしての性能の実現と動作を低温で実証した。さらに、Co/Fe/GaOx/MgO/Feからなる縦型スピンMOSFET構造を作製し、サイドゲート電圧および磁化による電流の変調を示すことにより、室温におけるスピンMOSFETの動作を実証した。IV族系スピン機能ヘテロ構造材料の開発とデバイス応用においても、強磁性体から半導体へのスピン注入、輸送、検出の理論を確立し、Fe/Mg/MgO/SiOx/Si接合を形成して界面でスピン散乱がほとんどない理想的なスピン注入効率を実現するなど、大きな進展を成し遂げた。さらに、狭ギャップ強磁性半導体の研究においても、n型とp型の両方で室温で強磁性を示す半導体(In,Fe)Sb、(Ga,Fe)Sbの作製に成功し、高いT_CをもつFe系強磁性半導体の統一的な設計指針を示した。これらは世界トップレベルの大きな成果であり、スピントロニクス分野の研究をリードしている。それぞれの材料系において、さらなる高品質材料の作製(結晶成長条件の最適化)、強磁性発現機構の解明、高品質の超薄膜・ヘテロ接合の作製、強磁性トンネル接合やスピントランジスタなどスピントロニクスデバイスに向けた機能の発現と実証に向けた研究を進める。今後も、論文発表、国際会議、学会、シンポジウム、ワークショップ、研究会での発表を通じて、研究成果の積極的な発信と学術交流に努める。(1) III-V族系スピン機能ヘテロ構造材料の開発:1) GaMnAs超薄膜・量子井戸を含む共鳴トンネル素子を作製し、本研究チームが開発した強磁性半導体の共鳴トンネル分光法を用いて、価電子帯と不純物帯の電子状態、量子効果を明らかにした。2)共鳴トンネル分光により、磁性不純物MnをGaAs中に添加してその濃度を増加させた際に、半導体の強磁性転移に伴い電流を担うキャリア(正孔)の散乱が抑えられコヒーレンスが増大する特異な現象を観測した。この結果は、電子や正孔の散乱が強く高速動作が難しいとされてきた磁性不純物を含む半導体を用いて、高速で動作する量子スピントロニクスデバイスを実現する可能性を示している。(2)IV族系スピン機能ヘテロ構造材料の開発とデバイス応用: IV族強磁性半導体GeFeを作製し、IV族で最も高いTc(220K)を観測した。また、Fe濃度揺らぎにより、室温強磁性をもつナノスケールドメインが存在することを見出した。(3)狭ギャップ半導体スピン機能ヘテロ構造材料の開発とデバイス応用: 1)n型強磁性半導体(In,Fe)As/p型InAsからなるエサキダイオードを作製し、トンネル分光により、(In,Fe)Asの伝導帯に大きなスピン分裂(30-50meV)を観測した。III-V族強磁性半導体の伝導帯に大きなスピン分裂が見出されたのは初めてで、スピンバンドエンジニアリングに適した材料であることを示す結果である。2) p型強磁性半導体(Ga1-x,Fex)Sb(Fe濃度xは最大25%)の作製に成功し、様々な構造評価と物性評価から真性の強磁性半導体であること、TCが340Kに達することを示した(Appl. Phys. Lett.のFeatured Articleに選ばれた。また、APL in Newsに掲載され、2016年で最も読まれた論文にランクインした)。

III-V族、IV族、および狭ギャップ強磁性半導体とそのヘテロ構造のすべてにおいて、材料物性および機能開発の研究を行い、大きな進展を得た。GaMnAsの強磁性転移に伴い電流を担うキャリア(正孔)の散乱が抑えられコヒーレンスが増大するという発見、GeFeにおいてIV族で最も高いTc(220K)を実現、さらにFe濃度揺らぎにより室温強磁性をもつナノスケールドメインが存在することを見い出した。狭ギャップ強磁性半導体においては、n型(In,Fe)Asの伝導帯における大きなスピン分裂の発見と実証、p型(Ga1-x,Fex)Sb(Fe濃度xは最大25%)の作製に成功し、真性の強磁性半導体であること、TCが340Kに達することを示した。これらは世界トップレベルの大きな成果である。(1) III-V族系スピン機能ヘテロ構造材料の開発:1) GaMnAs超薄膜・量子井戸を含む共鳴トンネル素子を作製し、本研究チームが開発した強磁性半導体の共鳴トンネル分光法を用いてその電子状態と磁気異方性を調べた。2)強磁性半導体の量子井戸薄膜の膜厚を変えて正孔の量子閉じ込め効果の強さを変えることにより、バイアス電圧によって磁化の向きやすい方向(磁化容易軸、磁気異方性)を人工的に制御できる新たな可能性を示した。これは将来のスピントロニクスを用いたデバイスにおいて、低い消費電力で磁化を制御できる新方式の実現につながる成果である。(2)IV族系スピン機能ヘテロ構造材料の開発とデバイス応用:強磁性金属/絶縁膜/Siからなるトンネル接合において、スピン注入と検出、輸送の理論を確立し、強磁性金属/絶縁膜の界面に形成されるdead layerの抑制が重要であることを実験により実証した。薄いMg層を挿入したFe/Mg/MgO/Si接合においてスピン輸送効率の向上を示した。(3)狭ギャップ半導体スピン機能ヘテロ構造材料の開発とデバイス応用: 1) n型強磁性半導体(In,Fe)Sbを作製し、この材料ではキュリー温度TCが335 Kに達し、室温での異常ホール効果が大きく現在最も感度の良いInSbの正常ホール効果によるセンサーよりも感度が良いセンサーデバイスが作製可能であることを示した。2) n型強磁性半導体(In,Fe)Sbをチャネルとする電界効果トランジスタ(FET)を作製し、ゲート電界によって電子濃度を変調し、電気的手法でTCを変調できることを示した。これにより、真性の電子誘起強磁性半導体であることを示した。ただし、電子濃度に依存しない強磁性秩序の寄与もあり、これが近接Fe原子間の強磁性的超交換相互作用である可能性を示した。GaMnAsの強磁性転移に伴い電流を担うキャリア(正孔)の散乱が抑えられコヒーレンスが増大するという発見、GeFeにおいてIV族で最も高いキュリー温度Tc(220K)を実現、さらにFe濃度揺らぎにより室温強磁性をもつナノスケールドメインが存在することを見い出した。
作用素空間論の、C^*環およびフォンノイマン環の分類問題への応用

今年度は引き続き、離散群に関連する作用素環の研究を行った。作用素環には大別してC*環とフォンノイマン環の二種類あり、多くの研究者はどちらか一方を専門にしているが、私は両方の分野で活発に研究している。離散群Gの複素係数群環CGはヒルベルト空間1_2(G)に畳み込み積で作用している。このCGを作用素ノルム位相のもと完備化したものを既約群C*環と言い、C*_r(G)と表す。一方、畳み込み積で作用する作用素全体のなす環のことを群フォンノイマン環と言い、L(G)で表す。群が可換の場合、Gのポントリャーギン双対をXと書けば、フーリエ変換によって、C*_r(G)とコンパクト空間X上の連続函数のなす環C(X)は自然に同型になる。また、X上のプランシェレル測度をμと書けば、L(G)はL^∞(X,μ)と自然に同型になる。これらのことから、一般の非可換群Gに対する既約群C*環や群フォンノイマン環の研究は非可換位相空間論や非可換測度空間論であると捉えることが出来る。私は離散群Gの「幾何学」がこの非可換空間の構造に反映されることを示した。これは通常の測度空間が原子を除けば一意であることと非常に対照的である。今年度は特に、Kazhdanの性質(T)と作用素環の関連について研究した。今年度は離散群に関連する作用素環の研究を行った。より具体的には相対的双曲群の境界作用について研究し、群の幾何学、既約群C*環のK理論、群フォンノイマン環の分類に対する応用をいくつか発見した。今年度は特に、ここ数年で得た結果を拡張し、統一的な証明をつけることに成功した。さらに、群の幾何学、既約群C*環のK理論、群フォンノイマン環の分類に対する応用をいくつか発見した。また、X上のプラン

シェレル測度をμと書けば、L(G)はL^∞(X,μ)と自然に同型になる。これらのことから、一般の非可換群Gに対する既約群C*環や群フォンノイマン環の研究は非可換位相空間論や非可換測度空間論であると捉えることが出来る。私は離散群Gの「幾何学」がこの非可換空間の構造に反映されることを示した。これは通常の測度空間が原子を除けば一意であることと非常に対照的である。今年度は特に、Kazhdanの性質(T)と作用素環の関連について研究した。
自己接触感を利用したデバイスレス視触力覚システムの研究

本研究では,視触覚間相互作用により深部感覚を操作し,バーチャル物体との接触感の提示に自己の身体同士の接触を用いることで,外部的な触力覚提示装置を全く用いず,物体を掴み,操作している感覚を提示する手法を実現した.この手法では,視覚提示しているバーチャル物体の大きさに合わせ,実際の指同士が接触する瞬間に,バーチャル物体と映像中の指が接触するよう,手映像の姿勢を変形して視覚提示する.この手法の性能を検証する心理物理実験をおこなったところ,バーチャル物体の直径が25mm以下であれば,80%以上の確率で視覚提示されている大きさのバーチャル物体をつかんでいる感覚が提示できることが示された.本研究の目的は,視触覚間相互作用により深部感覚を操作し,バーチャル物体との接触感の提示に自己の身体同士の接触を用いることで,外部的な触力覚提示装置を全く用いず,物体を掴み,操作している感覚を提示する手法の実証と適用限界の検証にある.従来より申請者らはPseudo-hapticsの原理を活用し,物体に触れる手の姿勢を変調し視覚提示することで,実際に触っている物とは異なる形状の物体を知覚させられる事を確かめてきた.しかし,本手法でも接触感を提示するためには簡単であるにせよ実際に触る物体が必要であり,何らかの物理的存在が不可欠であった.本研究はこれを拡張し,何も持たない状況でも指同士の接触をバーチャル物体との接触のように提示できる手法を実現し,その適用限界(提示物体の形状・大きさ等)を明らかにする.本年度は(1)自己接触感を用いた触覚提示のための視覚フィードバック生成アルゴリズム確立として,触力覚提示装置を全く用いずとも,指同士の接触をバーチャル物体との接触であるかのように知覚させる視覚フィードバックを生成する基本アルゴリズムを構築し,その効果を定量的に評価した.提案アルゴリズムでは,二指での掴み動作に関して,手指の姿勢を,リアルタイムに適切に変形させ,指同士が接触した瞬間と視覚提示映像内でバーチャル物体と接触した瞬間を同期させることで,自己接触感をバーチャル物体との接触とすり替えて知覚させる.被験者実験を通じて,本手法で物体との接触感を提示可能であることを確認し,提案手法の実現可能性と有用性を示した.他方,物体を操作するような場合には指先どうしの摩擦感から物体を把持しているという感覚が弱まってしまうことが示唆され,指先にゴムキャップ等を装着すると物体把持感・操作感が向上することが示唆された.基礎となるアルゴリズムを構築し,提案手法の実現可能性を検証することができたため.本研究の目的は,視触覚間相互作用により深部感覚を操作し,バーチャル物体との接触感の提示に自己の身体同士の接触を用いることで,外部的な触力覚提示装置を全く用いず,物体を掴み,操作している感覚を提示する手法の実証と適用限界の検証にある.従来より申請者らはPseudo-hapticsの原理を活用し,物体に触れる手の姿勢を変調し視覚提示することで,実際に触っている物とは異なる形状の物体を知覚させられる事を確かめてきた.しかし,本手法でも接触感を提示するためには簡単であるにせよ実際に触る物体が必要であり,何らかの物理的存在が不可欠であった.本研究はこれを拡張し,何も持たない状況でも指同士の接触をバーチャル物体との接触のように提示できる手法を実現し,その適用限界(提示物体の形状・大きさ等)を明らかにする.本年度は単一の関節角度の見えを補正して提示するのではなく,複数の感覚に少しずつ補正を分散させて与えることによって,生起する触力覚を維持したまま違和感を低減させるアルゴリズムを開発した.腕アバタの関節角度の補正が疑似触力覚を生起させることを示し,その上でアルゴリズムの検証を行った.その結果,手首関節の角度のみをずらすと強い疑似触力覚を提示しようとした際に違和感が生じるものの違和感も強くなること,一方で手首関節だけでなく手首関節と肘関節の角度を同時に補正することで,強い疑似触力覚の提示と違和感の低減を両立させることが可能なことを示した.アルゴリズムの開発は進められたが,評価に関して適切な体系の構築に時間がかかったため,計画よりも若干遅れている.本研究の目的は,視触覚間相互作用により深部感覚を操作し,バーチャル物体との接触感の提示に自己の身体同士の接触を用いることで,外部的な触力覚提示装置を全く用いず,物体を掴み,操作している感覚を提示する手法の実証と適用限界の検証にある.従来より申請者らはPseudo-hapticsの原理を活用し,物体に触れる手の姿勢を変調し視覚提示するこで,実際に触っている物とは異なる形状の物体を知覚させられる事を確かめてきた.しかし,本手法でも接触感を提示するためには簡単であるにせよ実際に触る物体が必要であり,何らかの物理的存在が不可欠であった.本研究はこれを拡張し,何も持たない状況でも指同士の接触をバーチャル物体との接触のように提示できる手法を実現し,その適用限界(提示物体の形状・大きさ等)を明らかにする.本年度は,触覚提示デバイスを使用しない視覚のみによる深部感覚操作手法を効率化する手法として,バーチャルリアリティ環境においてエンドエフェクタだけでなく途中の関節についても関節角を変えて見せることで,強い深部感覚操作を実現しつつ違和感を低減させる手法を構築した.これまで物体に接触する手の位置変化・形状変形のみを扱って深部感覚を操作してきたのに対し,この手法では,手首や肘にも位置変化を与えることで身体姿勢全体を変化させる.心理物理実験の結果,この手法の有効性が示された.

また,足裏で床と接触する感覚に少しの変化を与えるとともに,視覚的には階段を提示することで昇降感覚を提示する手法を構築した.この手法では階段の縁に相当する場所に高さ1センチ程度の突起をおいておくことで,このパッシブな触覚刺激と視覚的に提示される自らの足と階段の映像の間で視触覚間相互作用が起こり,身体姿勢が変わっているように感じられる.実験を通じ,効果的に身体姿勢変化を知覚させ,VRで安全に階段昇降感覚を提示できることを示した.本研究では,視触覚間相互作用により深部感覚を操作し,バーチャル物体との接触感の提示に自己の身体同士の接触を用いることで,外部的な触力覚提示装置を全く用いず,物体を掴み,操作している感覚を提示する手法を実現した.この手法では,視覚提示しているバーチャル物体の大きさに合わせ,実際の指同士が接触する瞬間に,バーチャル物体と映像中の指が接触するよう,手映像の姿勢を変形して視覚提示する.この手法の性能を検証する心理物理実験をおこなったところ,バーチャル物体の直径が25mm以下であれば,80%以上の確率で視覚提示されている大きさのバーチャル物体をつかんでいる感覚が提示できることが示された.これまでに順調な成果が得られているため,引き続き現在の体制で研究を進める.基本アルゴリズムを拡張し,多指や両手を用いたより複雑な把持方法に対応可能なアルゴリズムの開発を目指す.初期の設計では生理指標測定によって微細な生変化を捉えることができず,生理指標を用いた効果の定量化にはいたらかなった.実験系の再検討により,タスク評価と生理計測を組み合わせた評価ができる可能性を検証できたため,実験系を練り直しての評価を進めていく.バーチャルリアリティ基本アルゴリズムの構築および基礎評価がスムーズに進み,想定以上の成果が得られたため,発展的なアルゴリズムの開発に取り組むこととし,本来基礎評価でおこなう予定としていた多様な計測を発展的なアルゴリズムの評価においておこなうようにしたため.アルゴリズムの構築はスムーズに進んだものの,予備的におこなった生理指標評価では微細な生理指標の変化を捉えることができず,適切な評価ができないことがわかった.そこで実験系を再検討し,予備調査を重ねたところ,新しい実験系においてタスク評価と生理計測を組み合わせた評価ができる可能性が示された.そこでこの研究計画見直しに伴い,新しい実験系での実験でデータを集めるために,研究期間延長を申請した.本年度得られた成果を基に発展的なアルゴリズムを構築するとともに,タスク評価や生理計測などの多様な指標を用いて,被験者実験によって効果を定量評価する.システム改良,計測に必要な機材のための物品費,実験に必要な謝金等に次年度使用額を充てる計画である.タスク指標と生理指標を組み合わせた評価実験を行う.そのために必要な消耗品の購入や実験者謝金,被験者謝金に研究費を使用する.また,この成果の成果発表のためにも研究費を使用する.
機能性配位子を有する鉄錯体触媒を用いた環境調和的酸化システムの構築

環境負荷の大きな酸化剤を使用しない触媒的酸化反応の開発が進められてきており,環境調和性に優れた分子変換技術として成熟しつつあるが,既存の手法の多くは高価・希少な貴金属錯体を触媒として利用するものであり,持続可能性の観点から,安価・豊富に存在する卑金属(ベースメタル)触媒系の開発が強く望まれている.貴金属錯体触媒系でも有効である金属-配位子協働作用を活用できる機能性配位子を導入したベースメタル錯体,とりわけ鉄錯体を設計・合成し,触媒的脱水素化反応への応用を試みる.有機小分子の酸化反応は,有機合成化学における最も基礎的な分子変換反応の一つであり,古くからの研究対象であるが,基本的に化学量論量の酸化剤を必要としており,使用する酸化剤の有害性や生じる副生成物の後処理など,環境調和性の面では未だ改善すべき課題が残されている.近年では,外部酸化剤を使用しない,脱水素的酸化反応が注目されており,主として高価な貴金属触媒が利用されているが,これをさらに実用に耐える合成手法とするために,安価・豊富に存在する鉄を中心金属とする錯体触媒をデザインし,合成に着手した.とりわけ,酸化剤を必要としないアルコール類の脱水素化反応において高い活性を示すヒドロキシピリジン類を配位子として選択し,単純な鉄塩との錯形成反応により目的錯体の合成に成功した.得られた錯体種のアルコール類の脱水素化反応における触媒活性を現在調査しているが,現在のところ貴金属錯体触媒と比較するとその活性は著しく低くとどまっており,有効な触媒系の実現には至っていない.機能性配位子のみではなく錯体の支持配位子の種類を現在種々変更したものを合成し,触媒活性調査を継続して行っている.また,機能性配位子として,アセチルメチルピリジン類やメルカプトピリジン類を検討しており,更に広範囲に渡って探索を続けていく.新規に設計したアセチルメチルピリジン配位子の配位挙動,および錯体の性質を調べるために貴金属ではあるがイリジウムやルテニウム中心への配位を検討しており,イリジウム錯体においては十分に触媒活性を示すことを見出した.本配位子を鉄錯体へと適用することを計画している.目的としていた錯体触媒の合成については,金属種の異なる類似錯体の合成手法を参考とすることで当初の計画通り十分に達成できており,ヒドロキシピリジン-鉄錯体やジヒドロキシビピリジン-鉄錯体の合成に成功した.得られた錯体の酸化剤を要しない脱水素化反応における性能評価においては,現在のところ優れた触媒活性を示す錯体を見出すことはできていない.鉄錯体を触媒とした脱水素化反応は報告例は少ないもののいくつか存在しており,それらを参考にしながら錯体触媒の性能向上を検討している.単純な鉄塩自体が触媒活性を示す可能性も示唆されているが,触媒性能の再現性,持続性の観点から,構造規定された錯体触媒の基礎的な物性評価,反応性評価が必要である.現在,触媒系開発の点から見ると直接的アプローチではないが,錯体自体の素反応における挙動を精査している.また,当初計画していた機能性配位子としてヒドロキシピリジンをまず用いているが,これに縛られず,水素原子の授受を可能とする候補配位子の探索を進めている.より高周期遷移金属錯体触媒を用いたアルコール脱水素化反応において有効な配位子であった,ヒドロキシピリジン類を単純に第一遷移金属である鉄を中心とする錯体に適用するのみでは,触媒活性を発現させるのは困難であることが判明してきたため,配位子の設計に工夫を加える.具体的には,ヒドロキシピリジンの同族類縁体であるメルカプトピリジン類の利用を検討している.特に鉄-ヒドロゲナーゼにおいては,チオールが鉄へ配位した構造を示しており,水素原子の移動に有効であるのではないかと考えている.また,鉄の酸化状態が二価と三価を取りやすく一電子移動を引き起こしやすいことを踏まえると,ホモリシスを得意とするチオフェノール構造を配位子に持たせることにより,反応性の向上を期待している.また,鉄-アセチルアセトナートが有効であるという報告例を参考に,アセチルメチル基置換ピリジン配位子を設計し,その触媒性能の評価を行う.環境負荷の大きな酸化剤を使用しない触媒的酸化反応の開発が進められてきており,環境調和性に優れた分子変換技術として成熟しつつあるが,既存の手法の多くは高価・希少な貴金属錯体を触媒として利用するものであり,持続可能性の観点から,安価・豊富に存在する卑金属(ベースメタル)触媒系の開発が強く望まれている.貴金属錯体触媒系でも有効である金属-配位子協働作用を活用できる機能性配位子を導入したベース

メタル錯体,とりわけ鉄錯体を設計・合成し,触媒的脱水素化反応への応用を試みる.有機小分子の酸化反応は,有機合成化学における最も基礎的な分子変換反応の一つであり,古くからの研究対象であるが,基本的に化学量論量の酸化剤を必要としており,使用する酸化剤の有害性や生じる副生成物の後処理など,環境調和性の面では未だ改善すべき課題が残されている.近年では,外部酸化剤を使用しない,脱水素的酸化反応が注目されており,主として高価な貴金属触媒が利用されているが,これをさらに実用に耐える合成手法とするために,安価・豊富に存在する鉄を中心金属とする錯体触媒をデザインし,合成に着手した.とりわけ,酸化剤を必要としないアルコール類の脱水素化反応において高い活性を示すヒドロキシピリジン類を配位子として選択し,単純な鉄塩との錯形成反応により目的錯体の合成に成功した.得られた錯体種のアルコール類の脱水素化反応における触媒活性を現在調査しているが,現在のところ貴金属錯体触媒と比較するとその活性は著しく低くとどまっており,有効な触媒系の実現には至っていない.機能性配位子のみではなく錯体の支持配位子の種類を現在種々変更したものを合成し,触媒活性調査を継続して行っている.また,機能性配位子として,アセチルメチルピリジン類やメルカプトピリジン類を検討しており,更に広範囲に渡って探索を続けていく.新規に設計したアセチルメチルピリジン配位子の配位挙動,および錯体の性質を調べるために貴金属ではあるがイリジウムやルテニウム中心への配位を検討しており,イリジウム錯体においては十分に触媒活性を示すことを見出した.本配位子を鉄錯体へと適用することを計画している.目的としていた錯体触媒の合成については,金属種の異なる類似錯体の合成手法を参考とすることで当初の計画通り十分に達成できており,ヒドロキシピリジン-鉄錯体やジヒドロキシビピリジン-鉄錯体の合成に成功した.得られた錯体の酸化剤を要しない脱水素化反応における性能評価においては,現在のところ優れた触媒活性を示す錯体を見出すことはできていない.鉄錯体を触媒とした脱水素化反応は報告例は少ないもののいくつか存在しており,それらを参考にしながら錯体触媒の性能向上を検討している.単純な鉄塩自体が触媒活性を示す可能性も示唆されているが,触媒性能の再現性,持続性の観点から,構造規定された錯体触媒の基礎的な物性評価,反応性評価が必要である.現在,触媒系開発の点から見ると直接的アプローチではないが,錯体自体の素反応における挙動を精査している.また,当初計画していた機能性配位子としてヒドロキシピリジンをまず用いているが,これに縛られず,水素原子の授受を可能とする候補配位子の探索を進めている.より高周期遷移金属錯体触媒を用いたアルコール脱水素化反応において有効な配位子であった,ヒドロキシピリジン類を単純に第一遷移金属である鉄を中心とする錯体に適用するのみでは,触媒活性を発現させるのは困難であることが判明してきたため,配位子の設計に工夫を加える.具体的には,ヒドロキシピリジンの同族類縁体であるメルカプトピリジン類の利用を検討している.特に鉄-ヒドロゲナーゼにおいては,チオールが鉄へ配位した構造を示しており,水素原子の移動に有効であるのではないかと考えている.また,鉄の酸化状態が二価と三価を取りやすく一電子移動を引き起こしやすいことを踏まえると,ホモリシスを得意とするチオフェノール構造を配位子に持たせることにより,反応性の向上を期待している.また,鉄-アセチルアセトナートが有効であるという報告例を参考に,アセチルメチル基置換ピリジン配位子を設計し,その触媒性能の評価を行う.
中国の戸籍制度が農村から都市へ移住した子供たちの人的資本形成に与える影響

農村から都市へ移住する安価な労働力は中国の急速な経済成長を支えてきた。しかしその裏で、親と共に都市へ移住した子供は差別を受け、学力の低下や健康の悪化が懸念されている。本研究では、中国の主要地域をカバーする独自のパネルデータ(Rural-Urban Migration in China (RUMiC))を使い、出稼ぎする親と共に都市へ移住した子供の人的資本(学力や健康状態)が、農村部にとどまる子供や都市部の子供と比べてどう異なるか、そしてその違いは経年変化するかを分析する。さらに、移住者のための各市の政策や民間の取り組みを評価分析し、有効な差別緩和策に関する政策的インプリケーションを導く。平成30年度は中断していた研究が再開されたが、研究代表者の家庭の事情により研究に必要な時間が予定したほど確保できなかった。このため、本研究は平成31年度まで延長されることとなった。限られた研究時間内ではあったが、共同研究者のXin Meng教授を招聘し、中国の主要都市における農村出身者に対するサービスの情報をコード化する方法について話し合った。また新しい年のデータが入手可能になったRUMiCデータの整備をさらに進めた。本研究は平成28年度から研究代表者が産休・育休を取得したため、その間研究が中断されていた。平成30年度から元々の計画に沿って研究を進める予定であったが、家庭の事情により研究に必要な時間が予定したほど確保できなかった。今後は、中国の主要都市における農村出身者に対するサービスの情報をさらに収集・集約する。今年度話し合われたコード化の方法がすべての年の情報に対して適応できるか考察を続ける。この作業の後に農村出身の子供たちの健康状態や教育水準が都市部出身の子供たちと比べてどうであるか、またその違いが上記の都市部におけるサービスの違いによって説明されるかについて実証研究を進める。しかしその裏で、親と共に都市へ移住した子供は差別を受け、学力や健康の悪化が懸念されている。本研究では、中国の主要地域をカバーする独自のパネルデータを使い、出稼ぎする親と共に都市へ移住した子供の人的資本(学力や健康状態)が、農村部にとどまる子供や都市部の子供と比べてどう異なるか、そしてその違いは経年変化するかを分析する。平成26年度には2008ー2012年のパネルデータの整備を行い、移住者の子供たちが親と共に都市で暮らしているかどうか、子供たちの健康状態や教育水準がどの程度であったかを把握した。パネルデータは農村から都市部に移住した子供については5年間、もともと都市部に居住する子供や農村部出身で都市部へ移住しない子供については2008ー2010年の3年間の分が構築された。都市部出身の子供のデータ年数が少ないのは2011年度から予算の削減のため移住者に対する調査のみに限られたためである。この結果、農村からの移住者が家計長である世帯のうち16歳以下の子供が住んでいる家計は2008年で17%見つかった。この割合は都市世帯よりも低く、特に小学校入学後の子供が都市で移民である親と一緒に住んでいるケースが少なかった。この差は農村部からの移住者が一時的に都市に居住しているのにすぎないことを反映していると思われる。子供の健康状態や教育水準といった指標を見ると移住児童(120cm前後、32kg程度)は都市自動よりいくらか背が低く体重が少ない。またほぼ全員が就学しているが、都市児童の殆どが公立学校へ通うのに対して私立学校へ通う移住児童の割合は14%と高かった。この問題は深刻視されているにもかかわらず、科学的データに基づく包括的分析は未だ乏しい。この研究は、中国の主要地域をカバーする独自のパネル・データを使い、出稼ぎする親と共に都市へ移住した子供の人的資本(学力や健康状態)が、農村部にとどまる子供と比べてどう変化するかを分析する。平成27年度にはRural-Urban Migration in China (RUMiC)というパネル・データの整備をさらに進めた。昨年度の研究結果から農村から都市へ労働移住した親が子供と一緒に都市で暮らしている確率は二割に満たず、中国独自の戸籍制度のため都市部での生活にはコストがかかることを反映していることが考えられた。また全体の身長や体重といった身体的成長を表す指標を見ると、調査年度にかかわらず都市部居住の農村出身の子供たちは平均的に小柄であることが分かったが、新たに居住状態の経年変化と合わせてみた所、これは長期的に都市部に住み続ける農村出身の子供が少ないことと関係していることが分かった。つまり、ある年に都市部で見つかった子供でも次の年やさらに次の年には田舎に帰っていることが多いため、都市部で何年も暮らしている農村出身の子供というのは少数派になることが分かった。本研究ではRUMiCデータのうち都市に居住する子供のサンプルを用いて、農村出身の子供と都市部出身の子供との間で健康状態や就学状態・学業成績に差がみられるか。

農村出身者用の教育・医療サービスが整っている地域において差が緩和される傾向があるか、という課題を分析することを目的としていた。現在この比較分析は基礎的な結果がほぼ出そろい、農村出身の子供の方が都市部出身の子供よりも身体的・学業的に遅れているということが分かった。現在はこうした差が農村出身者用の教育・医療サービスが整っている地域において小さくなるかどうかを検証するために、主要な都市における農村出身者に対するサービスの情報を収集している。農村から都市へ移住する安価な労働力は中国の急速な経済成長を支えてきた。しかしその裏で、親と共に都市へ移住した子供は差別を受け、学力や健康の悪化が懸念されている。本研究では、中国の主要地域をカバーする独自のパネルデータ(Rural-Urban Migration in China (RUMiC))を使い、出稼ぎする親と共に都市へ移住した子供の人的資本(学力や健康状態)が、農村部にとどまる子供や都市部の子供と比べてどう異なるか、そしてその違いは経年変化するかを分析する。さらに、移住者のための各市の政策や民間の取り組みを評価分析し、有効な差別緩和策に関する政策的インプリケーションを導く。平成28年度には中国の主要都市における農村出身者に対するサービスの情報収集を進めた。特に子供たちの身体的発達や学業に影響を与えると思われる政策やサービスについての情報を集めた。収集方法は主にインターネットの検索によった。中国の幾つかの主要都市では政策やサービスなどに関する情報をインターネット上に公開しており、これを中国語を理解するリサーチアシスタントの協力を得ながら収集した。研究代表者の産前・産後休暇及び育児休暇取得のため研究作業を平成28年7月で一時中断せざるを得ず、十分な時間をとることができなかったため。尚、本研究の補助事業期間を平成30年度末まで延長し、研究を継続する。平成29年度は研究代表者が育児休暇明けで研究に必要な時間が確保できなかったため、本研究は中断されていた。本研究は平成28年度までの予定であったが、平成28年7月から平成29年3月まで研究代表者が産休・育休を取得したため平成28年7月30年3月までの間中断されていた。このため進捗はやや遅れているが、平成30年度から元々の計画に沿って研究を進める予定である。しかしその裏で、親と共に都市へ移住した子供は差別を受け、学力の低下や健康の悪化が懸念されている。
超音波断層法による吸啜・咀嚼・嚥下時の口腔諸器官の運動解析

乳児における吸啜と嚥下第1相,小児・成人における咀嚼と嚥下第1相では舌が主体の一つをなす複雑な運動が展開されている。今回,超音波断層法を応用することによって,このような吸啜・咀嚼・嚥下時の舌の動きや形態変化,舌と硬・軟口蓋との関係における動きの特徴などについて,各分担研究において主として以下のような知見が得られた。1.乳児の哺乳運動の解析(1)チルトタイプのプローブを使用し,正中下顎下をエコーウィンドーとする方法が最も適している。(2)母乳,人工乳首いずれの場合にも乳首の先端部は硬・軟口蓋境界部に達している。(3)母乳でも人工乳首でも舌の動きは蠕動様運動であり,差はない。(4)舌根部が下がって軟口蓋との間に空隙ができるときに射乳がみられる。2.小児の咀嚼・嚥下運動の解析(1)実用的正中矢状断エコー像は側方下顎下縁部をエコーウィンドーとしコンベックス型プローブを使うことによって得られた(小児および成人)。(2)舌の嚥下時の基本的動きは蠕動様運動であるが,食塊が咽頭に送り込まれる直前には舌根部の上方が前下方に押し開かれる。(3)前額断では食塊形成時に舌中央部に凹陥ができる。(4)咀嚼時矢状断では舌根上方部の行下方移動がみられる。(5)前額断では作業側の舌縁が低くなる。3.成人の嚥下運動の解析(1)正中矢状断エコー像では嚥下第1相を4期に区分して観察できることが分かった。(2)第3期(食塊が咽頭に送り込まれる直前)に舌根部が前下方に凹む動きが特徴的であったが,10例中1例では欠如していた。4.障害児の嚥下運動の解析(1)正中矢状断エコー像の特徴から,「逆嚥下型」と「押しつけ不全型」の2型に分類できた。(2)食品増粘剤を使用した試験結果から,この方法が摂食機能障害者の舌を中心とした動きの診断と訓練経過観察に応用が可能なことが示唆された。平成2年度の研究状況は大きく2つ分けられ内容は以下の通りである。1.母乳と人工乳首による哺乳時の吸啜の動きを哺乳力良好の新生児10名(母乳栄養児2名・人工栄養児8名)について超音波断層法を用いて舌の動きを中心に検討した。方法は通常の姿勢で哺乳中の乳児の下顎下に小児用セクタ電子プロ-ブ(中心5MHz)のチルトタイプをあて、矢状断面と前額断面の超音波断層像をビデオに収録した。収録したビデオ画像から吸啜時の動きを1/10秒ごとの静止面像としてビデオプリンタ-でプリントし、それをトレ-スして吸啜時の舌と軟口蓋と乳首の動きについて検討した。