hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラット遊離筋弁移植モデルを用いた運動・知覚神経交差再生による筋萎縮予防効果の解明

遊離筋皮弁などによる再建を行うにあたり、筋を支配する運動神経を切断したことに続発する筋の萎縮は思わぬ変形・機能喪失を来たす場合がある。臨床ではこの様な場合において如何に筋の萎縮を抑えることができるか、は重要な課題となる。本研究では動物実験モデルを利用して、いくつかの切断後の神経の修復方法とそれぞれの間での筋体萎縮予防効果に関して検討を行った。知覚神経あるいは端側神経縫合を介した他の運動神経による交叉支配により、脱神経後の筋体量を維持できることが示された。自家遊離移植後の筋体萎縮予防は臨床上、大きな課題となるが、手術手技の単純な工夫によって予防できる可能性が強く示唆された。筋を支配する運動神経を切断した後,知覚神経で交叉支配することにより,筋の萎縮をある程度予防できる(sensory protection)ことが明らかとなってきた.本研究は,ラット薄筋わfree flapとして自家移植するモデルを用いて,sensory protectionの機序を解明することを目的としており,平成19年度は主に組織形態学的検討を行った.Wistar系のアダルトラットを対象として,深麻酔下に実験を行った.薄筋を完全に遊離してから栄養血管を再吻合する自家移植モデルを作製した後,以下の4群に分けた.それぞれ片側のみの操作とし,剥離手術操作のみを行う対側をcontrol: C群とした.1)薄筋の支配神経を切断,結紮する(dennervation: DN群),2)いったん切断した支配神経と再吻合する(rennervation: RN群),3)支配神経の遠位断端を坐骨神経と端側縫合する(motor innervation: MI群),4)支配神経の遠位断端を大伏在神経と端々縫合する(sensory protection: SP群).3か月の生存期間後に再開創して,両側薄筋の電気生理学的検査を施行し,さらに筋体を採取した.筋体の一部をHE染色組織標本として観察に供し,残る筋体の乾燥重量を測定した.乾燥重量の比較および電気生理学的検討,組織学的検討により,RN群,MI群,SP群において筋体が温存されていることが明らかとなり,知覚神経による交叉支配,あるいは端側神経縫合を介した他の運動神経による交叉支配によって,脱神経後の筋体量を維持できる可能性が示唆された.更なる検討および神経トレーサー法等による再構築神経回路の解析が必要であるが,臨床上の大きな問題である自家遊離移植後の筋体萎縮を手術手技の単純な工夫によって予防できる可能性がある.筋を支配する運動神経を切断した後、知覚神経で交叉支配することにより、筋の萎縮をある程度予防できる(sensory protection)ことが明らかとなってきた。本研究は、ラット簿筋をfree flapとして自家移植するモデルを用いて、sensory protectionの機序を解明することを目的としており、平成20年度は主に組織形態学的検討を行った。Wistar系のアダルトラットを対象として、深麻酔下に実験を行った。両側の半膜様筋に侵入する坐骨神経の枝(脛骨神経)を同定したのち、左側を剥離手術操作のみを行うcontrolとした。右側は顕微鏡下に以下の神経の操作を行った。1)切断,結紮する(dennervation: DN群), 2)いったん切断した支配神経と再吻合する(rennervation: RN群),3)支配神経の遠位断端を坐骨神経と端側縫合する(motor innervation: MI群),4)支配神経の遠位断端を伏在神経と端々縫合する(sensory protection: SP群). 3か月の生存期間後に再開創して,両側半膜様筋の筋体を採取した.筋体の一部をHE染色組織標本として観察に供し、残る筋体の乾燥重量を測定した。乾燥重量の比較の結果、RN群>MI群>SP群≧DN群の順に筋体が温存されていた。またHE染色の結果からは、筋節の大きさがRN群で優位に大きく、SP群では筋の退縮が認められたがDN群に比してその程度は軽度であった。
肝性脳症の病態と治療の再検討 : 潜在性肝性脳症を加味して

(1)肝性脳症診断用コンピュータシステムの開発検討新たに開発したコンピュータシステムによる定量的精神神経機能検査を対照と肝硬変に施行した。健常者の検討では加齢により機能検査成績は低下することから、年齢別の正常値を設定した。肝硬変の4060%の症例で正常値以下の成績を示し、潜在性肝性脳症診断のスクリーニング検査となりうる可能性が示された。(2)ポジトロン断層法を用いた脳内糖代謝の検討肝硬変症例を潜在性肝性脳症と非潜在性肝性脳症に分け、脳内各部位の2-(^<18>F)-fluoro-2-deoxy-D-glucoseを用いたポジトロン断層法による糖代謝量を検討した。脳内糖代謝量は対照に比し、非潜在性肝性脳症では低下がないが、潜在性肝性脳症では低下し、前頭葉、側頭葉、後頭葉、大脳基底核で有意(p<0.05)であった。脳内糖代謝量はWAIS成人知能検査と相関し潜在性肝性脳症の発症に脳内糖代謝量が関与すると考えられた。(3)磁気共鳴画像(MRI)と磁気共鳴分析法(MRS)を用いた脳内物質代謝の検討顕性脳症のない肝硬変と健常者にMRIとMRSを施行し、淡蒼球信号強度とglutamine、myoinositolの信号強度を測定し肝の重症度、血液アンモニアとの関連を検討した。その結果、顕性脳症のない肝硬変でも顕性脳症と同様に健常者に比し、MRIで淡蒼球信号強度は高値で、血液マンガン濃度と正の相関(p<0.01)がみられた。MRSではglutamine高値、myoinositol低値,p<0.05)を認め、血液アンモニアとmyoinositolとは有意の負の相関(p<0.01)を、グルタミンとは有意の正の相関(p<0.01)を認めた。また肝の重症度の進行に伴いmyoinositolは減少、淡蒼球信号強度とglutamineは増加した。従って、肝性脳症でみられる脳内物質代謝異常は顕性脳症のない肝硬変でも存在し肝の重症度、血液アンモニア、マンガンなどを反映すると考えられた。(4)潜在性肝性脳症の病態と予後脳症のない非アルコール性肝硬変に、精神神経機能検査と電気生理学的検査(聴覚誘発電位、脳波成分分析)を施行し、潜在性肝性脳症の有病率と顕性化率を検討した。その結果、有病率は肝硬変症の60%前後と推定された。顕性化率は初回診断時より12カ月以内で約40%であった。今後、コンピュータシステムによる定量的精神神経機能検査により潜在性肝性脳症のスクリーニングを行い、病態の解析がさらに必要である。

今後、コンピュータシステムによる定量的精神神経機能検査により潜在性肝性脳症のスクリーニングを行い、病態の解析がさらに必要である。1)臨床的検討(1)新たに開発したコンピューターシステムによる定量的神経機能検査の有用性について基礎的検討を行った。対照(健常者)26名と脳症のない肝硬変17例について検査成績に及ぼす因子と、対照と肝硬変との差異について検討した。その結果、性別や検査回数による影響はなかったが、年齢による差異が明らかとなった。また、同一年齢で対照と肝硬変を比較すると、肝硬変で異常が観察された。今後、症例数を追加し正常値域の設定と肝硬変での特徴を明らかにする。(2)ポジトロン断層法を用いて脳各部位における糖代謝の検討を肝硬変による潜在性肝性脳症5例と非潜在性肝性脳症3例に行った。脳各部位の糖代謝量の平均値(mg/min/100g)は対照(6.8±0.3)に比し潜在性肝性脳症では4.2±0.5に低下しており(非潜在性肝性脳症では6.7±1.0と低下を認めない)、とくに前頭葉、側頭葉、後頭葉および大脳基底核で有意(p<0.05)であった。(3)脳内BZ受容体の動態を検討するために、BZ受容体測定剤である^<11>C-Flumazenilの合成をFlumazenilの脱メチル体であるRo15-5528を用いて試み、純度の高い合成が可能であった。今後、本剤を用いて臨床的検討を行う予定である。2)動物実験ラットの行動リズムを観察する目的で自発運動量測定システム(スーパーメックス)を購入し、基礎的検討を行った。正常ラット8匹(SD系、雄性)について3日間行動量を観察し、従来より指摘されているように昼・夜の明らかな行動パターンの違いを確認した。さらに、インターフェロン(IFNαを10万単位/kgを大腿筋肉内に注射し、その後10万単位/kg/dayをAlzet微量注入ポンプにて7日間皮下持続投与)投与ラット(3匹)では、一日行動量の低下が認められ、とくに夜間の行動量が有意(p、0.05)に低下していた。今後、IFNの種類による差異を検討するとともに肝性脳症モデルでの検討を行う予定である。(1)肝性脳症診断用コンピュータシステムの開発検討健常者26名と脳症のない肝硬変症例30例で、新たに開発したコンピュータシステムによる定量的精神神経機能検査(8種類)を施行し、対照と肝硬変につき比較した。その結果、加齢により成績は低下し、同一年齢では、健常者に比し肝硬変では検査成績が低下する傾向がある。しかしその傾向は検査間で異なり、どのような検査組合わせが診断に有用か検討中である。(2)ポジトロン断層法を用いた脳内糖代謝の検討肝硬変症例を潜在性肝性脳症(11例)と非潜在性肝性脳症(5例)に分け、脳内各部位の^<18>F-FDGを用いたポジトロン断層法による糖代謝量を比較した。脳内糖代謝量(mg/min/100g)は対照(6.8±0.3)に比し、非潜在性肝性脳症(6.2±1.4)では低下がないが、潜在性肝性脳症(3.8±0.5)では低下し、前頭葉、側頭葉、後頭葉、大脳基底核で有意(p<0.05)であった。脳内糖代謝量はWAIS成人知能検査の積木検査(r=0.448,p=0.082)、符号検査(r=0.587,p=0.017)と相関し、精神神経機能に脳内ブドウ糖代謝量が関与している可能性が示唆された。(3)肝性脳症に対する治療^<11>C-Flumazenilを用いた脳内BZ受容体動態についてはBZ受容体測定剤である炭素-11標識fulimazenilの合成をfulimazenilの脱メチル体であるRo15-5528を用いて試み、高い純度で合成が可能であり、BZ受容体測定研究の遂行が可能な状態である。
STATによるTh1細胞分化の分子機構-STAT4標的遺伝子の同定

我々は、インターロイキン(IL)-12、受容体、JAKキナーゼ、転写因子STAT4のシグナル伝達経路を明らかにしてきたが、その下流で制御される標的遺伝子については不明のままである。IL-12は、細胞傷害性の作用を増強に関わるのことから、パーフォリン(Pf)遺伝子に注目し、そのプロモーター領域について検討した。また、恒常的な活性化を示すSTAT4遺伝子のコンストラクトを構築した。ヒトNK細胞株をIL-12で刺激し、ノザーンブロットを行なうと、Pf遺伝子の発現の増強が認められた。Pf遺伝子のプロモーター領域には、STAT結合配列(TTCNNNGAA)に類似した配列が数ヶ所認められ、STAT結合配列が二つ並んだ部分(-1089から-1081と-1063から-1055)を用いてゲルシフトアッセイを行なったところ、STAT1,3,4,5の結合が認められた。このSTAT結合配列に変異を加えると、ゲルシフトアッセイで結合が認められなくなった。Pf遺伝子のプロモーター領域を用いて、ルシフェラーゼアッセイで解析すると、転写活性が認められた。二つ並んだSTAT結合配列に点変異を加えると、片方に変異を加えるだけで転写活性が著しく低下した。STAT4の標的遺伝子のひとつとして、Pf遺伝子があり、Pf遺伝子の発現の制御には、プロモーター領域にある二つの並んだSTAT結合配列が重要である。サイトカイン、JAKにより活性化されたSTATが二量体や四量体になって、並んだSTAT結合配列に結合する機序が考えられる。STAT4遺伝子とエストロゲン受容体のキメラ分子を作成し、エストロゲンアナログで刺激すると、STAT4の活性化が認められた。エストロゲン存在下で、活性型STAT4として機能することがわかった。STAT4の標的遺伝子をスクリーニングする上で、STAT4-エストロゲン受容体キメラ分子を活性型として遺伝子導入し、発現パターンの変化を検討する方法が有用であると考えられる。
粘液のレオロジー的特性を用いた鼻粘膜吸収促進剤の評価

吸収促進剤の鼻粘膜に対する副作用を最小にするには、粘膜に作用せず、粘液に作用する吸収促進剤が有望と考えられる。そこで、鼻の粘液である鼻汁をレオメーターによって弾性的性状は動的弾性率として、粘性的性状は動的粘性率として定量化し、粘液のレオロジー的特性を明らかにするとともに、鼻粘膜の粘液へ作用して粘膜に作用しない安全性の高い吸収促進剤評価法開発の可能性について検討した。粘液としては、鼻汁を用い、薬物としてはインスリン、吸収促進剤としては賦形剤のカーボポール、ヒドロキシプロピルセルロースやカルボキシメチルセルロースの粘着性高分子と、アビセルなどの不活性高分子や大豆ステロールとそのグルコシド混合物を用いて、レオロジー的性質は粘弾性測定器のレオメーター(レオテックス)を用いて測定をした。また、賦形剤の粘度を、ブルックフィールド型回転粘度計を用いて測定した。以上の処方を用いてレオメーターと粘度計で測定した結果より、粘液のレオロジー的特性値を明らかにした。また、粘液に各吸収促進剤である賦形剤を添加した系でのレオロジー的特性値の変化を明らかにした。このことにより、各賦形剤が吸収促進剤として働く時の促進作用を鼻粘膜作用形と粘液作用形に分けることが可能であることが示唆された。鼻粘膜作用形の吸収促進剤は粘膜への副作用が高いことと良く対応しており、吸収促進剤の粘膜への影響を鼻汁粘液のレオロジー的特性値によって、定量的かつ客観的に評価することができることを明らかにした。鼻汁と気道粘液の粘性をレオメーターによって弾性的性状は動的弾性率として、粘性的性状は動的粘性率として定量化し、粘液のレオロジー的特性を明らかにするとともに、鼻粘膜の粘液へ作用して粘膜に作用しない安全性の高い吸収促進剤評価法開発の可能性について検討した。粘液としては、鼻汁と気道粘液を用い、薬物としてはインスリン、吸収促進剤としては賦形剤のカーボポール、ヒドロキシプロピルセルロースやカルボキシメチルセルロースの粘着性高分子と、アビセルなどの不溶性高分子を用いて、レオロジー的性質は粘弾性測定器のレオメーター(レオテックス)を用いて測定をした。以上の処方を用いてレオメーターと粘度計で測定した結果より、粘液のレオロジー的特性値を、弾性的性状は動的弾性率(G')と粘性的性状は動的粘性率(η')として表すと、周波数の増加とともにG'が上昇し、η'が低下する関係を明らかにした。また、粘液に各吸収促進剤である賦形剤を添加した系では、G'よりもη'の値を低下させることが明らかになった。そこで、鼻の粘膜である鼻汁をレオメーターによって弾性的性状は動的弾性率として、粘性的性状は動的粘性率として定量化し、粘液のレオロジー的特性を明らかにするとともに、鼻粘膜の粘液へ作用して粘膜に作用しない安全性の高い吸収促進剤評価法開発の可能性について検討した。粘液としては、鼻汁を用い、薬物としてはインスリン、吸収促進剤としては賦形剤のカ-ポポール、ヒドロキシプロピルセルロースやカルボキシメチルセルロースの粘着性高分子と、アビセルなどの不溶性高分子や大豆ステロールとそのグルコシド混合物を用いて、レオロジー的性質は粘弾性測定器のレオメーター(レオテックス)を用いて測定をした。

また、賦形剤の粘度を、ブルックフィールド型回転粘度計を用いて測定した。以上の処方を用いてレオメーターと粘度計で測定した結果より、粘液のレオロジー的特性値を明らかした。また、粘液に各吸収促進剤である賦形剤を添加した系でのレオロジー的特性値の変化を明らかにした。このことにより、各賦形剤が吸収促進剤として働く時の促進作用を鼻粘膜作用形と粘液作用形に分けることが可能であることが示唆された。粘膜作用形の吸収促進剤は粘膜への副作用が高いことと良く対応しており、吸収促進剤の粘膜への影響を鼻汁粘液のレオロジー的特性値によって、定量的かつ客観的に評価することができることを明らかにした。
非重合性基(α-置換アクリル基及びアリル基)を利用した完全環化高分子の合性と性質

環化重合における構造規制の最も基本的な問題は環化率の制御である。我々は既に対応する1官能性化合物が単独重合しがたい2官能性化合物は高環化率のポリマーを与えるとの原則を確立してきた。しかし、このように設計されたモノマーの低重合性が問題点として残されていた。そこでこの点を解決するため、これまでに報告されたモノマーの重合性に関する詳細な検討を行い、非重合性で高い共役性を有する官能基を利用することにより、高重合性でしかも高環化率のポリマーを与えるモノマーの設計が可能であるとの仮説を導いた。本研究ではこの仮説を立証するためにN-置換-N-アリル-2-(メトキシカルボニル)アリルアミン(SAMC)を合成し、その環化重合性を検討するとともに、N-位の置換基の環化重合性に及ぼす影響を検討した。なお、用いた置換基は、メチル、プロピル、t-ブチル及びフェニル基である。SAMCの対応する1官能性化合物である、N-置換-N-プロピル-2-(メトキシカルボニル)アリルアミンも合成し、その重合性調べたところ、いずれも重合性を有していなかった。また、もう一方の対応するモノエンに相当するアリル化合物の低重合性は良く知られている。従って、SAMCの2つの2重結合は単独重合性を有していないことになるが、上記の原則の通りSAMCはすべて完全に環化したポリマーを与えた。重合性はメチル>プロピル>t-ブチル>フェニル置換体の順に低下した。メチル及びプロピル置換体は、高重合性のモノマーとして知られている、N,N-ジ置換アクリルアミドと同程度の重合性を有していることが判明した。置換基による重合性の相違はフェニル置換体を除き、SAMCのアクリル基の共役性と関係づけることが出来、先の仮説の正当性を立証することができた。フェニル置換体については今後の検討が必要である。
コンピュータによる『カンタベリー物語』Hg, El写本及び刊本の言語比較

コンピュータを利用した『カンタベリー物語』、Hengwrt MSとEllesmere MS及び2刊本、Blake(1980)とBenson(1987)の、4テクストの交合コンコーダンスの作成の一環として、本研究においては、2写本の散文作品を除く全ての作品のコンコーダンスを作成した。また2刊本の全ての電子化を完成させた。第16回新チョーサー学会(Swansea,2008/7/19)と第17回新チョーサー学会(Siena,2010/7/19)で、研究成果の一部(形態論)を発表した。写本と刊本の間にある複雑な関係性が統計的手法を通して新事実として発掘された。今度の研究の可能性を大きく秘めていると言える。本研究の目的は、コンピュータを利用し、『カンタベリー物語』について、2つの代表的な写本と2つの代表的な刊本を取り上げ、4つのテクストを対応させたコンコーダンスを作成し、チョーサーの言語研究及びtextual criticismに貢献することである。写本は、Hengwrt(以下、Hg)写本とEllesmere(以下、El)写本を、そして刊本は、Hgに依拠したBlake(1980)とElに依拠したBenson(1987)を取り上げた。コンピュータを利用し、『カンタベリー物語』について、2つの代表的な写本と2つの代表的な刊本を取り上げ、4つのテクストを対応させたコンコーダンスを作成するために、平成22年度には、当該作品の韻文作品全て(Monk, Nun's Priest, Manciple, Man of Law, Second Nun, Physician, Pardoner, Shipman, Prioress, Sir Thopas,等)について、2写本のコレーション・コンコーダンスを作成した。7月に開催されたイタリア、シエナでの新チョーサー学会において、研究成果の一端を発表した。そこでは2写本間のvirguleの行位置の違い、midtailの文字及び語の文字列位置での違い、そして過去分詞の接頭辞y(i)-の有無について、統計学的に明らかにした。Hengwrt写本の方がEllesmere写本よりもvirguleが多く、しかも位置に偏りがあることが検証できた。過去分詞接頭辞ついては、既に電子化ずみの刊本(Blake版及びBenson版)の情報も加え考察した。Ellesmereの方が接頭辞が多用されていること、また刊本では写本に無いにも拘わらず韻律パタンに合わせるため、かなりの編集を加えていることが明らかにされた。この研究成果に関して、アメリカ、ペンシルヴァニア大学のDavid Wallace教授と意見交換した。散文作品であるMelibeeとParson's Taleについては、2写本の電子化の作業を終えた。コレーションするために必要となる写本の行の分節の仕方についても方針を決めた。
ベルクランク機構を導入したミニチュア超音波モータの開発

科学技術の発達により,情報機器端末が急速に普及し社会変革が著しいが,様々な機器に導入できるアクチュエータも小型で高性能なものが必要とされている.本研究では,圧電素子の微小な変位量を拡大するベルクランク機構を導入したミニチュア超音波モータについて,効果的な変位拡大を実現するためのステータの設計とその基礎特性の測定,さらにモータとしてのロータの回転速度やトルク特性について明らかにする.科学技術の発達により,情報機器端末が急速に普及し社会変革が著しいが,様々な機器に導入できるアクチュエータも小型で高性能なものが必要とされている.本研究では,圧電素子の微小な変位量を拡大するベルクランク機構を導入したミニチュア超音波モータについて,効果的な変位拡大を実現するためのステータの設計とその基礎特性の測定,さらにモータとしてのロータの回転速度やトルク特性について明らかにする.
先史時代の考古地磁気永年変化曲線の確立

西南日本における過去2,000年間の詳しい考古地磁気永年変化曲線の完成によって、考古地磁気法による年代推定が実用の段階に達している.また、日本列島周辺における地球磁場分布の地域差の影響を考慮して、北陸地方と東海地方に関してはそれぞれ北陸版永年変化曲線と東海版永年変化曲線が作成されており、これらの地域の歴史時代の考古地磁気年代推定法の精度は大きく向上した。しかし、古墳時代以前の先史時代については、未だ考古地磁気永年変化曲線が確立されておらず、年代推定を行う環境が整っていなかった。本研究では、より広い地域で、また、より古い時代において考古地磁気年代推定を可能にする基礎を築くことを目指した。本研究では、弥生後期から古墳時代にかかる時代(静岡県駿河山遺跡・栃木県四斗蒔遺跡)について、考古地磁気測定によって、我が国のデータの少ない時代に関する考古地磁気データを多数得ることが出来た。また、適用地城を広げるための研究として、韓国各地の遺跡について考古地磁気学的研究を推進し、西暦紀元前9世紀から紀元後18世紀にわたる期間の考古地磁気データを蓄積し、西暦3世紀から14世紀に至る時代について詳しい永年変化曲線が得られた。この結果によると、永年変化曲線の概形は西南日本の永年変化曲線と類似しているが、34世紀には韓国では偏角の東偏が著しく、西南日本よりさらに10°近く東に振れていることが判明した。これらの研究と併行して、縄文時代のデータを新たに得ることに努めるとともに、既存のデータの収集を行い、縄文草創期から晩期までで190を越す考古地磁気データ・べースを構築した。これを検討・解析することによって、縄文時代の考古地磁気永年変化曲線を確立し、年代推定に向う基礎を固めることができた。考古地磁気年代推定法は地磁気永年変化の様子が分かっている過去2,000年間についてのみ有効であるため、先史時代の測定の依頼は殆どない。そこで、本年度は、古代・弥生時代・縄文時代について、積極的に各地の遺跡で新たに試料を採取させてもらうことを依頼し、青森市の三内丸山遺跡、新町野遺跡、野木遺跡や栃木県氏家町の四斗蒔遺跡、富山県大山町の花切遺跡、京都府長岡京市の雲宮遺跡から測定試料を得ることができた。このうち、青森市の野木遺跡では、縄文の遺構は工事で消滅していたため、平安時代の住居址と土師器焼成窯から試料を得た。青森は西南日本や北陸とは地域的に大きく離れているので、地磁気の地域差も考慮に入れなくてはならない。その検証のためには、これら平安時代の試料は重要な役割を果たすと思われる。また、雲宮遺跡は弥生前期の焼土遺構で、考古地磁気データが皆無に等しい時代の試料を得ることが出来たことは重要である。現在、これらの試料は鋭意測定中である。また、富山市の北代遺跡、金沢市の北塚遺跡、三重県松阪市の鴻ノ木遺跡からも縄文期の考古地磁気データを得ている。上記のような新たな試料の採集と併行して、既存の試料の再測定も行なった。須恵器窯の出現以前の遺構は炉跡や焼土坑で、安定な熱残留磁化を獲得するには不十分な加熱である場合が多い。しかし、このような焼土も丁寧に交流消磁をすれば、比較的安定なまとまりのよい残留磁化を選り出せることが、数年前の研究で判明した。それ以前は焼土試料の消磁を行なわず、自然残留磁化の測定のみにとどめていた。今回はこれらの手持ちの試料の再測定を行ない、交流消磁を行なって、より信頼性のある測定データを得ることに努めた。その結果、富山県朝日町の境A遺跡の炉跡について、良好なデータを得た。北陸・東海・近畿を中心にした西南

日本では、過去1,5002,000年間について、詳しい地磁気永年変化が明らかにされているため、考古地磁気年代推定法が有効である。しかし、先史時代や上記の地域以外のところでは、永年変化曲線が確立されていないので、年代推定の精度が劣る。より古い時代の地磁気永年変化を明らかにすることと、より広い地域で考古地磁気年代推定が適用できるようにすることが、本研究の目的である。より古い時代データとして、本年度は、昨年度に試料採取を行なった縄文・弥生・古墳時代の青森市の三内丸山遺跡、新町野遺跡、野木遣跡や栃木県氏家町の四斗蒔遺跡、富山県大山町の花切遺跡、京都府長岡京市の雲宮遺跡の考古地磁気測定を行なって、考古地磁気データが皆無に等しいこれらの時代についての貴重なデータを得た。また、新たに、静岡県の駿河山遺跡において、弥生時代の住居址に残る炉跡の試料を得ることができ、これから測定にかかるところである。適用地域を広げるための研究として、韓国の新院里遺跡、太平洞遺跡、良将里遺跡、勿川里遺跡、龍院里遺跡、斗井洞遺跡、鶴岩里遺跡、臥牛里遺跡などから試料を採集した。これらの遺跡の焼土の年代は、紀元前8世紀から紀元後16世紀にわたっており、韓国における考古地磁気永年変化の詳細が近い将来に明らかになると思われ、韓国においても、考古地磁気学的年代推定が年代測定の有力な手段になると期待される。西南日本における過去2,000年間の詳しい考古地磁気永年変化曲線の完成によって、考古地磁気による年代推定が可能となっている。しかし、最近の考古地磁気データの著しい増加によって、従来、西南日本として一括されていた北陸地方(福井・石川・富山・新潟)と東海地方(三重・岐阜・愛知)などはその地域毎に分けてプロットすることができるようになった。その結果、北陸ではA.D.5001550年の期間、また、東海ではA.D.600年以降現在までの永年変化曲線が作製され、年代推定に適用できるようになった。これら北陸版および東海版永年変化曲線の出現によって、これらの地域の年代推定の精度は大きく向上した。しかし、先史時代や上記の地域以外のところでは、永年変化曲線が確立されておらず、年代推定の精度が劣る。古い時代の地磁気永年変化を明らかにすることと、より広い地域で考古地磁気年代推定が適用できるようにすることが、本研究の目的である。本年度は、弥生後期から古墳時代にかかる静岡県の駿河山遺跡について3度のサンプリングを行い、同遺跡の住居址群に残る炉跡の試料を多数採取することができた。これらの試料の測定によって、考古地磁気データが非常に少ない時代についての貴重なデータが得られる。適用地域を広げるための研究として、昨年試料採集を行った、韓国の新院里遺跡、太平洞遺跡、良将里遺跡、勿川里遺跡、龍院里遺跡、斗井洞遺跡、鶴岩里遺跡、臥牛里遺跡の考古地磁気測定を完了し、紀元前8世紀から紀元後18世紀にわたる韓国における考古地磁気永年変化の概要が明らかになった。これによると、一部の期間を除いて、ほとんど西南日本の考古地磁気永年変化と類似していることが判明した。韓国においても、考古地磁気学的年代推定が年代測定の有力な手段になると期待される。西南
含イオウ複素芳香環拡張共役分子の合成による長距離キャリア伝達系の構築

1.ワイヤ型オリゴチオフェンとして,3,4-trimethylenethiopheneを基本分子骨格とするモノマーユニットを用い,6量体をビルディングブッロクとして過塩素酸第二鉄を用いる逐次酸化2量化という極めて簡便な方法によって96量体までの一連のオリゴチオフェンの合成に成功した。これらは完全に単分散性の単一成分共役オリゴマーであり,96量体は単一成分共役オリゴマーとしては世界最長の37.2nmの分子長を有する。これら一連の長鎖オリゴチオフェンの電子吸収・発光スペクトル,サイクリックボルタンメトリー測定により,有効な共役は96量体でもまだ伸長し続けていることが分かり,分子ワイヤーとして極めて有望な性質を有していることを明らかにした。2.フラーレン連結オリゴチオフェンの対応するジスルフィド化合物および新たに開発した堅固な自立型トリチオールアンカーを有する連結化合物を合成して,それらの金電極上の自己集合単分子膜の作製および光電気化学特性の評価を行った。自立型アンカーの使用はスルフィドアンカーの約100倍の光電流を示し,その高い有用性が明らかとなった。また,オリゴチオフェン鎖長の伸長に伴う効率の向上を観測し,最高35%の光電変換量子収率を達成した。3.フラーレン連結オリゴチオフェンが高効率の光誘起電子移動を行うことに着目して有機単層型の太陽電池を作成し,光電変換効率を評価したところ,オリゴチオフェン16量体フラーレン連結系で,9.7%と高い光電変換量子収率を得た。4.ピレン置換オリゴチオフェンにおいて,高い正孔注入および移動性に基づく単層有機電界発光(EL)素子の開発に成功したのに続き,オリゴチオフェンに電子輸送性部位としてテルピリジン骨格を導入してさらに高効率の単層EL発光素子の開発に成功した。1.チオフェンのβ位を完全にアルキル置換することでα-β結合生成を防ぐことで,三価鉄による酸化的オリゴマー化が可能となり,オリゴチオフェン6量体を出発原料として72量体までの一連のオリゴマーの合成に成功した。72量体のオリゴチオフェンは27.9nmの分子長を有すると予想され,完全に単分散性の共役化合物としては世界最長で,これまでの分子長を大きく上回っている。2.オリゴチオフェン4量体と8量体のC60連結化合物に金電極との接合のためのジスルフィド基を導入した化合物を合成し,修飾金電極を作成した。4量体化合物は,金電極状に密な膜を形成しなかったが,8量体化合物からは緊密な自己集合単分子膜が得られた。この修飾金電極を用いて光起電力を測定したところ,電子キャリアとしてのメチルビオロゲンの存在下,顕著な光陰極電流が観測され,オリゴチオフェンが単分子光電池系のドナー部位としてだけでなく電荷キャリア移動の分子ワイヤとして高い機能を有していることを明らかにした。3.末端に蛍光特性の高いピレン部位を有する一連のオリゴチオフェン誘導体を合成し,基本的な物性と電界発光(EL)素子の発光材料としての応用に関する研究を行った。オリゴチオフェンの末端にピレンを導入することで,薄膜性能の向上,発光の著しい長波長化,オリゴチオフェンの鎖長に依存した正孔輸送性から電子輸送性までの特性変化なとが明らかとなり,これらを発光材料として用いたEL素子において黄色から橙色の発光が達成された。4.べンゾトリチオフェン誘導体からトリフェニレノトリチオフェンの合成に用いた急速真空熱分解(FVP)法によって,トリフェニレノトリチオフェンのトリベンゾ縮環化合物の合成に成功した。また,ジベンゾチアコラニュレンの合成にも初めて成功した。

これらは特異的なボール型の分子構造とconcave-convex積層型の結晶構造を有すると予想され,それらの構造と物性の解明を急いでいる。1.種々のピレン置換オリゴチオフェンを合成し,これらがITOを陽極,LiF/Alを陰極とする有機電界発光素子において正孔輸送性の発光材料として高い機能を有することを明らかにした。有機単層型EL素子としては極めて高い1,800 cdの輝度を得ることができた。2.ナノメートルサイズの分子長を有する長鎖オリゴチオフェンが電子移動担体分子ワイヤとして実際に機能するかどうかの評価を目的として,一方のα末端にポルフィリンを,他方フラーレンを連結した三元系化合物を設計し,合成に成功した。蛍光量子収率と蛍光寿命から見積もられた電子移動速度の減衰葦因子はポリp-フェニレン系を大きく下回り,ポリエンやポリインに匹敵する値となり,オリゴチオフェンが分子ワイヤとして優れた機能を有することを明らかにした。3.ワイヤ型の剛直なオリゴチオフェンに対し,より柔軟な形でπ共役系を連結した2,3-チエニレン=エチニレンオリゴマー-フラーレン連結分子を合成し,オリゴマー部がコイル型配座をとることおよびこの配座に起因して無極性溶媒中でも光誘起電子移動が部分的に起こることを明らかにした。4.フラーレン連結オリゴチオフェンが高効率の光誘起電子移動を行うことに着目して有機単層型の太陽電池を作成し,光電変換効率を評価したところ,オリゴチオフェン16量体-フラーレン連結系で,4.8%と高い光電変換量子収率を得た。3.フラーレン連結オリゴチオフェンの対応するジスルフィド化合物および新たに開発した堅固な自立型トリチオールアンカーを有する連結化合物を合成して,それらの金電極上の自己集合単分子膜の作製および光電気化学特性の評価を行った。自立型アンカーの使用はスルフィドアンカーの約100倍の光電流を示し,その高い有用性が明らかとなった。また,オリゴチオフェン鎖長の伸長に伴う効率の向上を観測し,最高35%の光電変換量子収率を達成した。1.ワイヤ型オリゴチオフェンとして,3,4-trimethylenethiopheneを基本分子骨格とするモノマーユニットを用い,6量体をビルディングブッロクとして過塩素酸第二鉄を用いる逐次酸化2量化という極めて簡便な方法によって96量体までの一連のオリゴチオフェンの合成に成功した。これらは完全に単分散性の単一成分共役オリゴマーであり,96量体は単一成分共役オリゴマーとしては世界最長の37.2nmの分子長を有する。これら一連の長鎖オリゴチオフェンの電子吸収・発光スペクトル,サイクリックボルタンメトリー測定により,有効な共役は96量体でもまだ伸長し続けていることが分かり,分子ワイヤーとして極めて有望な性質を有していることを明らかにした。2.急速熱分解法で合成したボール型複素多環芳香族であるトリフェニレノトリチォフェンのconcave-convex型積層構造に由来する焦電性の評価に成功し,詳細な温度可変X線結晶構造解析からボール形状の変化が大きな焦電係数に寄与している新しいタイプの分子焦電材料である可能性を示した。3.フラーレン連結オリゴチオフェンが高効率の光誘起電子移動を行うことに着目してメチルビオロゲンを電子移動担体として白金族金属への光誘起電子移動による水の光分解を試みたところ,オリゴチオフェン4量体フラーレン連結化合物において顕著な水素発生が見られた。
有機分子性結晶における励起子ポラリトンのコヒーレント制御

有機半導体薄膜を用いたキャビティポラリトンの作成と、その量子状態を外部から制御することを目標に、状態制御技術の開発を行った。ミラーに有機半導体薄膜を蒸着し、上からミラーをかぶせてキャビティを作成した。角度依存反射・蛍光スペクトルの解析から最大300meV程度の真空ラビ分裂エネルギーが得られ、強結合状態の生成を確認した。また、二次元平面内の量子状態をコヒーレント制御する手法開発のために、空間位相変調素子を利用した振幅位相制御の手法開発を行った。対象として固体パラ水素を選択し、二次元平面内での量子状態分布を制御できることが確認され、更にその状態を画像の強度分布として一括して取り込むことに成功した。本年度は微小キャビティ中に有機結晶を作製し、その励起子バンドとキャビティフォトンモードが結合したキャビティポラリトン状態の作製と評価を目標に研究を行った。特定波長領域で高い反射率を持ったDBRミラーを外注によって作製した。これらを2枚、向かい合わせに重ねあわせ、治具によって固定し、その隙間に毛細管現象を利用してアントラセンの飽和溶液をしみ込ませ、溶媒を蒸発させてアントラセン結晶の作製を行った。厚みの調節は治具を締め付けるトルクの強度によってある程度可能である。得られた結晶は数十100μm程度のサイズであり、顕微観測では非常にきれいな結晶が得られた。厚さの評価はキャビティを破壊してからの測定しかできていないが、数百nm1μm程度と評価された。また、自動回転ステージと分光器を組み合わせて、角度依存の蛍光スペクトルを測定できる装置およびプログラムを作製し、実際にDBR-アントラセン結晶結合系で角度依存の蛍光分散スペクトルを確認することができた。角度依存の蛍光を集光して分光器に入射する際、直入射では光学系が煩雑になり、自動化が難しいため、ファイバー入射ポートを購入し、全自動で角度分散スペクトルが測定できる装置を完成させた。測定の結果、偏光方向に応じて、a軸方向のポラリトンとb軸方向のポラリトンを確認した。現在結晶の厚さの非破壊評価及び最適化が課題となっており、それを今後の課題とする。これとは別に、二次元波面整形装置を用いた、任意の位相分布を持った集光スポットを生成する実験も行った。将来的にキャビティ中でΛ遷移を起こす際に利用する予定である。評価のために固体水素結晶をターゲットとして、振動励起状態の分布をラマン遷移によって作製した。異なる相対位相差で複数のスポットを励起することにより、異なる位相で振動する波動関数の分布を可視化することに成功した。本結果は現在論文投稿準備中である。前年に引き続きキャビティフォトンと分子励起子の強結合状態を生成するため、まず2枚のDBRミラーで構成した微小キャビティ中に溶液成長によりアントラセン結晶を作成し、その角度依存反射スペクトル及び角度依存蛍光スペクトルの測定を行った。得られた結果は標準的な二準位間の真空ラビ分裂モデルでフィットすることができ、解析の結果ラビ分裂の大きさとして300meV程度という値が得られた。二状態以上の複雑なスペクトルが観測されている原因は結晶厚さ方向の次数の異なる光子モードが共存しているためと考えられる。次にTDAF分子でも同様の実験を行った。DBRミラーの代わりにアルミ蒸着によって基板上にキャビティを作成した。こちらのサンプルでも角度依存の反射スペクトルが観測され、ラビ分裂は400meVと見積もられた。これらの値は過去の先行研究で報告された値とほぼ同程度であり、強結合状態が実現されていると考えられる。これと並行して、二次元位相変調により空間位相分布を制御したパルスを用いて、固体パラ水素をターゲットに異なる位相を持った振動波動関数を書き込む実験を行った。集光面で2x2のスポット形状になるように波面を整形し、さらにそれぞれのスポットに任意の相対位相を付与するマスクを準備した。この変調パルスを用いて固体パラ水素結晶内に振動波動関数を書き込み、その状態を遅延時間経過後に量子干渉の手法により読み出した。読み取りは弱く集光したプローブ光を用いることにより、振動波動関数の空間分布を一括して読み取ることに成功した。アントラセンおよび、TDAFの両サンプルにおいて強結合状態の生成に成功した。TDAFにおいて、角度異存の蛍光スペクトルの計測ができていないが、おそらく使用したキャビティが誘電体層ではなくアルミ積層であるため、Q値が低く、線幅が広がりすぎていることが要因である。今後DBRミラーを発注して、TDAFにおいても角度依存蛍光観測を行う。空間位相変調素子を用いて任意位相状態を持った光パルスを生成する手法は、読み出しまで含めて立ち上げることに成功した。現在は固体パラ水素を対象とした実験を行っているが同様な技術はポラリトンに対しても有用であると考えている。前年に引き続きキャビティフォトンと分子励起子の強結合状態を生成するため、既成のDBRミラー上にTDAF有機分子薄膜を成膜し、更にその上からもう一枚のDBRミラーで抑えて物理的に力を加えてキャビティを作成した。観測系を改良し、角度依存の蛍光スペクトルを一括して二次元CCDを利用して測定することに成功した。この結果角度分布をわざわざ掃引して測定する必要がなくなり、将来的な制御応用では有用な技術である。試料の状態として、薄膜を蒸着したまま使用した場合と、一旦アニールして溶かして再結晶化させたものを準備し、両者の角度依存反射スペクトル及び角度依存蛍光スペクトルの測定を比較した。

結晶の状態が大きく異なるにも関わらず、スペクトルの線幅はほぼ同じであり、現在の線幅はキャビティのQ値で決定されていることが予想された。強励起を行い、ポラリトン凝縮状態の実現を目指したが現状では確認することができなかった。理由としては前述の通りキャビティのQ値が低く、十分なポラリトンの密度が得られずにポラリトン=ポラリトン反発などの緩和過程が効率良く起こらずにフォトンがキャビティの外に漏れてしまっていることが考えられる。このため、キャビティの作成法を変更し、蒸着した有機薄膜上に更に周期酸化物薄膜をスパッタして作成することを準備している。産総研のナノプロセシング施設を利用して成膜の実験を行い、十分な質の成膜が行えることを確認した。今後、DBRの反射率も9599%程度に上げてポラリトン凝縮状態を実現したいと考えている。有機半導体薄膜を用いたキャビティポラリトンの作成と、その量子状態を外部から制御することを目標に、状態制御技術の開発を行った。ミラーに有機半導体薄膜を蒸着し、上からミラーをかぶせてキャビティを作成した。角度依存反射・蛍光スペクトルの解析から最大300meV程度の真空ラビ分裂エネルギーが得られ、強結合状態の生成を確認した。また、二次元平面内の量子状態をコヒーレント制御する手法開発のために、空間位相変調素子を利用した振幅位相制御の手法開発を行った。対象として固体パラ水素を選択し、二次元平面内での量子状態分布を制御できることが確認され、更にその状態を画像の強度分布として一括して取り込むことに成功した。結晶の厚みを評価する手法について、現在よい手法が思い浮かばず、できた所勝負な点があり効率的な研究手法とは言いがたい点がある。今後の改善が必要である。また、アップコンバージョン測定系に関しては肝心の光源が手元になく、ペンディングとした。今年度には準備できるので、本年度中に完成させる予定である。それ以外では、角度依存蛍光スペクトルの自動測定装置は動作している。一方、任意の位相分布を持った励起パルスの評価実験は順調に進み、論文投稿の段階まで進んでいる。ポラリトン系の時間依存ダイナミクスの観測を進めていくためには励起光源として、よりパルスエネルギーの高い再生増幅器ベースのフェムト秒レーザーが必要である。現状では自研究室で光源を準備することができていないため、かねての計画に従い平成28年4月から関西光科学研究所の板倉博士らと共同研究を開始し、彼らが所持する再生増幅レーザー光源を使用して強励起条件下での凝縮などの現象を確認する。また、緩和のダイナミクスや時間スケールの確認のため、アップコンバージョン光学系を用いた時間分解蛍光観測実験を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。コヒーレント制御、非線形分光今年度には、昨年度に構築した角度分解蛍光測定装置を利用したDBRキャビティの評価に基づき、より効率よく光と励起子が結合したサンプルをつくるための結晶作成技術の改善を進めていく。また、アントラセン以外のTDAF等の試料も利用して、効率よく強結合系を作製したい。まず、蛍光角度スペクトルの励起強度依存性の測定を行う予定である。
パネル調査を軸にしたホームレス経験者への包摂的支援のあり方に関する研究

本研究の目的は、ホームレス経験者の社会的包摂を進めるための支援システムのあり方を考察することである。そのため、ホームレス経験者の生活実態に関するパネル調査を3年間にわたり実施した。本調査によって、ホームレス経験者が社会的に孤立した状況にあること、精神的に不健康な状態にあることなどが明らかになった。そのほか、政府が実施した無料低額宿泊所の実態調査データを分析し、無料低額宿泊所入所者の多くが福祉事務所からの紹介によって入所していることなどを明らかにした。本研究の目的は、ホームレス問題をめぐる今日的な課題(ホームレス状態から居宅生活に移行したものの再び野宿に戻る人がみられることや、時に貧困ビジネスと非難される無料低額宿泊所が増加していることなど)を視野に入れながら、ホームレス問題を社会的排除の視点から分析し、包摂的な支援システムのあり方を構想することである。本年度は、(1)ホームレス状態から居宅生活に移行した人々の生活実態に関する調査(4年間の追跡調査の1年目)、(2)無料低額宿泊所問題に関する実証研究の2つの事業に取り組んだ。(1)の調査は10月12月に実施し、ホームレス経験者337人から回答を得た(回答率42.1%)。なお、回答者の90.7%は生活保護受給者であった。調査によって、生活必需品の普及率が低く最低限の生活が物質的に満たされていないこと、サポート・ネットワークが乏しく50%以上の人が助けてくれる人がいないこと、精神的健康度が低くリスク群の比率が一般男性の約4倍に上ることなど興味深い結果が得られた。生活保護のあり方への社会的関心が高まる中、本調査の結果は社会的意義が高いと考えプレスリリースを行ったところ、朝日新聞(2013年3月17日付愛知県版)、中日・新聞(同3月28日付愛知県版)、週刊福祉新聞(同4月8日付)で調査結果が報じられた。また3月31日には公開研究会を開催し70名以上の参加を得た。公開研究会では調査結果を報告するとともにアドバイザリー・グループとして本研究事業に参画している連携研究者から次年度以降の調査の実施に関するコメントを得た。(2)の研究に関しては、連携研究者とともに研究チームを作り4回の研究会を開催した。宿泊所問題に関する政府データの分析を行った。研究成果は次年度に発表する予定である。また、特徴的な施設6か所へのヒアリングも8月と12月に実施した。本年度は、1ホームレス状態から居宅生活に移行した人々の生活実態に関する調査(4年間の追跡調査の2年目)、2無料低額宿泊所問題に関する実証研究の2つの事業に取り組んだ。1の調査は9月10月に実施し、前年度の回答者及び1年間に新規にアパート生活に移ったホームレス経験者計377人を対象とし、297人から回答を得た(回答率78.8%)。また、量的調査を補充するための質的研究として、アディクションを抱える人の事例研究と親と離別して暮らした経験のある人(11人)へのインタビュー調査も実施した。平成26年3月16日に公開研究会を開催して、調査結果の概要及び分析結果について報告した。上記の質的研究に関する研究結果を報告したほか、縦断データを用いた1年間の経年的変化(精神的健康度の変化、就労状況の変化等)についての分析結果も報告した。2の研究に関しては、連携研究者によって特徴的な宿泊所へのヒアリング調査を実施した。その内容は、貧困研究会第6回大会において発表した。これらの他、前年度に実施した調査の分析結果を研究代表者及び研究分担者が各学会で報告した。本年度は、1ホームレス状態から居宅生活に移行した人々の生活実態に関する調査(4年間の追跡調査の3年目)、2インターネットを用いた生活保護制度に関する市民意識調査の2つの事業に取り組んだ。1の調査は9月10月に実施し、前年度の回答者及び1年間に新規にアパート生活に移ったホームレス経験者計345人を対象とし、294人から回答を得た(回答率85.2%)。また、量的調査を補充するための質的研究として、アディクションを抱える人のストレスを生物学的に分析するための調査も実施した。2015年3月15日に公開研究会を開催して、調査結果の概要及び分析結果について報告した。上記の質的研究に関する研究結果を報告したほか、縦断データを用いた3年間の経年的変化(精神的健康度の変化、就労状況の変化等)についての分析結果も報告した。2の研究に関しては、5月に調査会社に委託する形で実施した。調査会社のモニター6770人に依頼をかけ、1618人から回答を得た(回収率23.9%)。調査では、生活保護に関する意識や生活保護費に関する意識等を質問した。調査結果は、学会等で発表するとともに、結果概要を大学紀要に投稿した。

なお、無料低額宿泊所入所者への生活保護行政の運用状況を明らかにするため、「居宅生活移行支援事業」の実績データの分析を試みたが、行政文書開示請求制度による開示決定が遅れたため、データのみ入手し分析には至らなかった。今後の課題としたい。本研究の目的は、ホームレス経験者の社会的包摂を進めるための支援システムのあり方を考察することである。そのため、ホームレス経験者の生活実態に関するパネル調査を3年間にわたり実施した。本調査によって、ホームレス経験者が社会的に孤立した状況にあること、精神的に不健康な状態にあることなどが明らかになった。そのほか、政府が実施した無料低額宿泊所の実態調査データを分析し、無料低額宿泊所入所者の多くが福祉事務所からの紹介によって入所していることなどを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会福祉学26年度が最終年度であるため、記入しない。ホームレス状態からアパート生活に移行した人々の生活実態調査はほぼ計画通りに実施することができた。無料低額宿泊所問題に関する実証研究も計画通りであった。ただし、当初計画していたホームレス経験者へのインタビュー調査は十分実施することができなかった。ホームレス状態からアパート生活に移行した人々の生活実態調査は、ほぼ計画通りに実施することができた。次年度以降も当初予定していた計画に沿って研究事業を実施する。今年度十分取り組めなかったインタビュー調査については次年度に実施する。研究計画の変更は特にない。また、生活保護に対する市民意識調査をインターネット調査によって実施する。当該助成金については、平成25年3月31日に実施した公開研究会にかかる講師謝金として一部使用済みである。残額については、次年度の研究計画において、パネル調査実施にかかる業務委託費、研究会開催時の旅費、学会発表時の旅費等に使用する予定である。ホームレス経験者の生活実態調査において、調査対象者が研究計画当初の予定よりも少なくなったため、業務委託費の見積額が少なくなった。次年度使用額が生じた主な理由はそのためである。助成金の未使用額については、次年度の研究費と合わせ、パネル調査実施にかかる業務委託費や学会発表時の旅費等に使用する予定である。また、翌年度は生活保護に対する市民意識調査を実施するため、同調査にかかる業務委託費にも支出する計画である。