hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光ナノアンテナを備えた蛍光相関分光分析デバイスによるプリオン病の早期診断法の開発

そこで、より小さなスケールで効率的にONAを合成する手法として、マイクロスケールのシリカビーズを担体とし、その表面で金属ナノロッド鎖の固相合成を行い、最終的に合成されたONA構造を化学処理により分離・回収する方法を新たに考案した。本手法においては、ビーズの表面処理が極めて重要であり、その条件検討に多くの時間を要した。その結果として、配列を制御した金属ナノロッド鎖を自由に合成し、高効率で回収することが可能となった。一方で、予定されていたONAを用いたFCSシステムの構築及びその評価に遅れをきたした。分析化学26年度までに構築したONAシステムを元に、27年度は、まず、3光アンテナを利用した蛍光相関分光分析(ONA-FCS)システムの構築及び評価を行う。続いて、4光アンテナ構造のアレイ化及び多項目同時測定システムの構築を行い、最後に、5本システムを用いた生体実サンプルの測定を行う。研究遂行における遅延に対しては、FCSの検出器を早期に高感度イメージングセンサーへと置き換え、多項目同時測定システム構築に着手し、研究の効率化を測る。具体的には、まず、構築するONA-FCSシステムに対して、濃度を振った量子ドット及びプリオンタンパク質PrPをモデル試料に、その性能評価を行う。続いて、多項目同時測定を目的としたアレイ化ONA基板の作製を行う。ここでは、単純に同一のONAをアレイ化したものの他に、それぞれアンテナ長の異なるONAを少なくとも3種配置し、ブロードな光源を用いて同時多波長励起を実現するシステムを構築する。これにより、各ONAのアンテナ長に応じた波長の超微小光源を視野内に数多く配置することが可能となり、一度の観察で多くの分析を行う事が可能となる。最後に、よりクルードなサンプルの測定における信頼性の評価を行う。ここでは、ONA構造への夾雑物の非特異吸着等が問題になると予想されるため、事前の表面処理等が課題となる。試料には、血液試料に精製プリオンタンパク質(PrP)の正常型および異常型をそれぞれ添加したものを用い、ONA-FCSシステムを用いて、異常型PrPの検出を行う。これをもって、本システムの最終性能評価とする。26年度の研究計画においては、効率的な金属ナノギャップ型光アンテナ(ONA)の合成を目指し、新規金属ナノロッド鎖固相合成法の確立を計画していた。しかしながら、提案した平面金電極とチオール還元脱離法とを組み合わせた手法では、生成物の回収率が低く、また、一回の合成に要する試薬量が多いため、条件を変え繰り返し試行することが困難であることが、実験により明らかとなった。そこで、より小さなスケールで効率的にONAを合成する手法として、マイクロスケールのシリカビーズを担体とし、その表面で金属ナノロッド鎖の固相合成を行う方法を新たに考案した。それに伴い、予定されていたONAを用いたFCSシステムの構築に必要となる光検出器(100万円)や顕微鏡関連部品の仕様を決定することが出来ず、購入を次年度に延期せざるを得なかった。27年度は、前年度取り組む事の出来なかった、光アンテナを利用した蛍光相関分光分析(ONA-FCS)システムの構築に必要となる光検出器や顕微鏡関連部品の購入に充てる。
日本の違法伐採対策の実効性と必要とされる対応策の検討

2018年度は調査結果のとりまとめと学会発表を進めていった。木材関連企業を対象としたアンケートの取りまとめた調査結果について、2018年9月開催の環境経済政策学会にて発表を行った。また木材関連事業者への聞き取り調査についても約15社を対象に東京、九州地方を含めて実施した。本調査の結果については、2018年11月開催の林業経済学会秋季大会にて発表を行っている。これら2つの研究結果については、学会発表の際に有益なコメントをいただいており、これらに基づいて修正作業をすすめ、2019年度中に学術論文としてそれぞれ投稿を予定している。また、クリーンウッド法とその政策運用についての分析も進めているところである。クリーンウッド法運用による事業者登録が余り進んでいないことなど、事業者の取り組みが必ずしも前向きでない点など、現行の違法伐採対策に限界があるという論点をもとに、2019年度中に結果を取りまとめ、学術論文として公表する予定をしている。また、研究成果の外部への公表として、環境NGOと共催した違法伐採に関するセミナーにおいて、上記の木材関連事業者を対象としたアンケート結果の公表を行っている。クリーンウッド法施行に向けて、事業者の登録などが進み始めているが、進捗は必ずしも順調でないように見受けられる。これらボトルネックについても、2019年度には調査に着手する。また持続可能な森林管理を導くに当たって、経済的なインセンティブを引き出すESG投資の観点から、進めていくことが出来ないかどうかについても検討をし始めている。2017年と2018年度に実施した研究について、それぞれとりまとめを行い、学会発表をするところまで進めることが出来ており、一定の進捗はある。2019年度には、各研究成果のとりまとめを行い、論文として公表をする。また木材関連の業界団体の意向が、傘下の企業の行動に大きな影響があることも見えてきた。そこで、今年度は各業界団体を対象に聞き取り調査を進めていく。またクリーンウッド法の動向と、それに対する企業の対応についても、留意していく。クリーンウッド法とその関連法制度の文献レビューを実施した。これら結果の分析及び成果の学会発表までは達成することが出来た。また木材生産国であるラオスの違法伐採対策についても、概要を把握し、その情報を元に学会発表を行った。クリーンウッド法を元に、事業者の登録が始められてところであるが、これらの動向も含め、H30年度の早い時点でまとめるようにする。アンケート調査についても、予定通り実施することができた。研究協力者によってデータ入力も終了し、一時的な分析までを行うことが出来た。木材関連事業者への聞き取り調査については、まだ限定的なところで終わっている。H30年度には、各事業者に対する聞き取りを進めていく予定である。日本のクリーンウッド法と関連法制度の文献レビューは、ほぼ進めることが出来た。今後は、詳細を詰めていき、論文等の成果として進める。木材関連事業者へのアンケートは行い、回答についても得ることが出来た。クリーンウッド法等関連法制度の文献レビューをまとめ、今年度前半に論文化を進めることとする。また木材関連事業者へのアンケート調査のデータの分析も今年度前半に行い、その成果の発表に努める。木材関連事業者についても、大手の事業者に特定し、聞き取り調査を勧めていくようにする。木材関連事業者への聞き取り長さんかかる旅費の執行として予算を使う。また論文投稿料(APC)として、予算を執行する。2018年度は聞き取り調査に九州地方を入れたこともあり、想定していたよりも旅費の出費が少なくなっていた。
大深度地下空洞における堆積軟岩の変形強度特性に及ぼす時間効果依存性に関する研究

東京理科大学において過去20年間に亘って行ってきた様々セメンテイションがある堆積軟岩等の自然地盤材料と締固めたセメント混合礫質土等のセメンテイションがある人工軟岩材料の室内せん断試験の成果、および本研究で行った人工軟岩材料の系統的な三軸圧縮試験の結果を総括し、一つの供試体を用いて異なる拘束圧における変形・強度特性を測定する多段階三軸圧縮試験の結果から、多数の供試体を用いて異なる拘束圧で行う三軸圧縮試験でのピーク強度、ピーク前の応力・ひずみ関係、クリープ変形特性を推定する方法を研究し、体系化した。多段階三軸圧縮試験は、堆積軟岩等の自然地盤とセメント混合地盤は非常に非一様であり、複数の供試体を用いた試験の結果から、Mohr-Coulombの破壊基準とクリープ変形特性を含む非線形応力ひずみ関係の拘束圧依存性を正確に評価することが困難なため研究されてきた試験法である。上記の定式化では、応力・ひずみ関係に及ぼす拘束圧の影響、繰返し載荷が継続ことによる硬化現象、除荷時に生じる構造の損傷、降伏に伴うひずみ硬化現象、繰返し載荷時の履歴特性(Masing則を一般化したProportional rule)、および変形・強度特性に影響を及ぼす年代効果と粘性による速度効果の二つの異なる時間効果を考慮した。原位置地盤での堆積軟岩のクリープ変形は不完全排水状態で生じる。このことから、系統的な室内三軸圧縮試験によって排水不完全排水非排水状態での長期クリープクリープ変形特性を検討し、室内せん断試験によるクリープ変形特性と原位置載荷試験による原地盤のクリープ変形特性との相関を明らかにする研究を行う必要がある。また、原位置から得られる試料は一様でないため、同一の試料を用いて異なる拘束圧での破壊条件を明らかにする方法を開発する必要がある。本年度は、以下の研究を行った。(a)小型三軸圧縮試験により、異なる排水条件での単調載荷試験とクリープ載荷試験等を実施するための準備を行った。また、異なる拘束圧での載荷を行う際には、載荷過程⇒除荷過程⇒拘束圧の増加⇒載荷の再開の過程を繰り返すが、除荷による供試体の損傷を定量的に評価する必要がある。そのための実験装置の整備、実験方法の検討、実験試料の用意を行った。(b)東京理科大学において過去20年間室内せん断試験による研究により体系化されつつある「地盤材料の粘性とその理論」に基づいて、上記室内実験の結果を解析し堆積軟岩のクリープ変形特性の理論的体系化の準備を行った。自然堆積軟岩のクリープ変形、応力緩和現象、異なるひずみ速度など変形強度特性の時間効果依存性に関する検討するための基礎的な研究として、堆積軟岩を摸擬したセメント改良土を用いた系統的な三軸圧縮試験によって、排水状態における変形強度特性に及ぼす様々な応力履歴が与える影響を詳細に調べた。特に、0.001%程度以下の小さなひずみ振幅の繰返し載荷で観察される弾性的性質、単調載荷で得られる応力ひずみ関係における非線形性とそれに対応した接線剛性率とせん断応力ベルの関係、ピーク強度に注目した。異なる一定の拘束圧での連続的単調載荷、上記の単調載荷の途中で異なる応力振幅での繰返し載荷、載荷の途中で異なる様々なレベルまで除荷してから拘束圧を増加、あるいは減少させてからの載荷の再開する過程を何回も繰り返すなど、多様な応力履歴を与えた。その結果、三軸圧縮試験において、単調載荷からの除荷過程において、除荷量が大きく三軸伸張方向への非可逆的な変形がより多く生じるほど、内部のセメンテーション構造は損傷を受け、その後の三軸圧縮試験の載荷を再開した時の変形強度特性は、その損傷が無いと場合と比較すると劣化することが分かった。特に、三軸伸張応力状態まで除荷すると損傷が急激に増加する。このため、原位置の非一様な地盤から採取した個別の試料を用いてモールクーロンの破壊基準を多段階載荷三軸圧縮試験によって得ようとする場合は、拘束圧の増加(減少)は載荷の途中から出来るだけ少ない量の除荷をしてから行う必要があること、拘束圧の増加と減少の二つの試験を行うと、より正確にモールクーロンの破壊基準を測定できることなどが分かった。
粉体の空気輸送における帯電量の計測

粉体の空気輸送における帯電現象については、主として管壁との摩擦により粉体が帯電されることは以前から知られているが、その詳細な機構や管壁への付着については不明の部分が多い。本研究では傾斜したパイプ中を粉体が輸送されることによる粉体の帯電電荷量と管壁の表面電位分布と関係について測定した。特に管壁に粉体が付着した状況とその影響による帯電量の変化を検討するために、管路の一部に付着粉体を模擬する高分子シートを付着して帯電による電位分布を調べた。内径25mm、長さ1m2mのパイプ(ステンレス、アクリル)に粉体としてガラスビーズ等の粒子をホッパーから供給し、粉体の帯電量はファラデーケージで、電位分布は表面電位計で測定した。その結果、管路の帯電による極性と粉体の帯電極性は常に反対に現れる。粒子径が小さくなると帯電分布は複雑になり、管路内が両極性に帯電している場合も存在する。その様な両極性帯電部分では粉体の管壁への付着が見られた。また、輸送速度が速くなると帯電電位も高くなる。管路の長さ方向の分布では粉体の供給点の電位が最も高く、ある程度輸送されて輸送状態が均一化したところからは電位が一様になってくる。輸送管の材質による影響は、ステンレスパイプなど金属性のもののほうがプラスチック製パイプに比べ帯電量は少ない。また帯電機構としては、供給点付近はホッパーから供給される粒子と管壁との衝突帯電であり、それ以外の部分では接触摩擦帯電による影響が大きいと考えられる。さらに湿度依存性が大きく、雰囲気を高湿にすることで帯電が抑えられる。
南アジアの移住商人（マールワーリー）の研究：実体と表象への学際的アプローチ

本研究では、美術史・ヒンディー文学・宗教学・社会人類学・経済史を専門とする各研究者が、「マールワーリー」とよばれるラージャスターン地方出身の移住商人について、1920-30年代という彼らにとっての大きな変革期に焦点をあてて議論を行った。それ以前には一つの実体的コミュニティとして存在しなかった「マールワーリー」が、この時期にいかにして特定の文化やアイデンティティや表象を共有する存在になったのか、また、インド的近代の形成過程にマールワーリーが与えた影響力や果たした役割の大きさや、政治経済制度、法制度、宗教制度の近代化過程に自身が適応しつつ、一方で制度自体の構築に働きかけていったことが示された。本研究は、「マールワーリー」とよばれるインド・ラージャスターン地方出身の移住商人(migrant traders)を研究対象とする。一地方出身の商人たちが全インドの商業・金融業を掌握するようになり、インドを代表する産業資本家へと成長していく時期、同時に彼らの生活やビジネスの拠点が故郷から移住先社会へと重心を移す時期、すなわち20世紀初頭に焦点をあてる。複数の南アジア地域研究者が各自のディシプリンを用いて、学際的研究をおこなうことにより、地域社会における移住商人のプレゼン(存在や影響力)を実体と表象の両側面から多元的に捉えること、移動を生業とする者からみた地域社会(出身地と移住先)、複数の地理的空間に広がるネットワーク、彼ら特有の「ロカリティ」のあり方を考察することが本研究の目的である。研究初年度にあたる本年は、問題意識の共有と相互の研究内容への理解を深めることを目的に、共同研究会を2回(7月と2月)開催した。さらに、各自研究者が個別の課題について、現地予備調査を実施した。2回目の研究会では、メンバーによる研究報告だけでなく、中国の移住母村を研究対象とする人類学者を講師として招聘し、共同研究に比較の視点を導入した。本研究は、「マールワーリー」とよばれるインド・ラージャスターン地方出身の移住商人(migrant traders)を研究対象とし、一地方出身の商人たちが全インドの商業・金融業を掌握するようになり、インドを代表する産業資本家へと成長していく時期、同時に彼らの生活やビジネスの拠点が故郷から移住先社会へと重心を移す時期、すなわち20世紀初頭に焦点をあてて研究を進めている。各研究者が、特定の商人(個人)、商人家族、企業体、カースト、コミュニティなど、異なるレベルから対象にアプローチし、複数次元の存在を重ね合わせていくことによってマールワーリーを多元的に理解することを試みた。今年度は、共同研究会2回の開催と各自研究者による現地本調査を行った。メンバー全員が個別課題について最低1回は報告をすませ、各自のこれまでの成果を確認し合い、マールワーリー・プレゼンスを多元的に明らかにするという本共同研究の目的に対して、おおよその見通しを得ることができた。2年目を終了し、各分担研究者が2度の現地調査を行った。来年度には海外から関連する分野の研究者を招聘し、国際シンポジウムを開催するところまで順調にすすんだ。今年度は、研究開始から3年目にあたり、本研究は翌年に最終年度をむかえる。このため、これまでの成果を発表する機会を多くもつようにした。今年はメンバーを中心とする研究会を3回、大阪(7月)・東京(9月)・鹿児島(2月)で開催した。各研究会には関連分野の研究者を招聘し、ご報告をいただいたり、メンバーの報告にコメントをいただくことで議論を深めることができた。また、日本南アジアで学会でパネルセッション「南アジア移住商人(マールワーリー)の研究:1920ー30年代に焦点をあてて」を企画し、メンバー全員が発表をおこなった。秋にはインド、シンガポール、米国から3名の研究者を招聘し、国際ワークショップ"Representing Marwaris in 1920-30s India"を開催した。これらによって同じ分野の研究者とのグローバルなネットワークを築くことができ、各自の報告内容を再考し、広く議論する良い機会となった。今年度は、日本の学会発表におけるパネルセッションをおこなったのみならず、国際ワークショップを開催することができ、翌年(最終年度)にむけて、最終成果発表に目処をたてることができた。また、国内では、九州産業大学を拠点とするフィランスロピー研究会と連携することができた。これによって、イギリスやその他インド以外の地域における公益活動の研究にふれることができた。今年度は、研究開始から4年目にあたり、計画では最終年度であった。このため、これまでの共同研究の成果報告に取り組んだ。中でも海外での発信を目的に、米国南アジア学会の年次大会に参加し、パネル発表を2本("Marwari Economic, Cultural, and Religious Institution"及び、"Self-representation through Literature and the Built Environment")行った。前者では、20世紀初頭に移住商人が全国的に知られるようになる過程で、彼らが新しく築いていった組織や制度について論じた。後者では、同時期に彼らが文学や建築などを通してどのように自己を表象したかについて論じた。米国でのこうしたパネル発表を通して、海外の多くの研究者の関心を得られたことや、そこで頂いたコメントは、これまでの議論を大きく発展させることに役立った。

また、本研究に関するネットワークを拡大することができた。以上のように、今年度は海外での発表を通しての成果発信では大きな成果を上げることができた一方で、書籍の出版については時間的な制約により完成させることができなかったため、来年度に取り組むことになった。科研費の延長申請を行い、認められた。成果報告として取り組んできた英文図書の出版を年度内に行うことができなかった。本研究は、「マールワーリー」とよばれるインド・ラージャスターン地方出身の移住商人を研究対象としている。一地方の商人たちたちが全インドの商業・金融業を牛耳るようになり、インドを代表する産業資本家へと成長する20世紀初頭に焦点をあてて、彼らが「インド」の構築にどのような役割を果たしたのか、どのような影響を与えたのかを様々なアプローチ(歴史、人類学、宗教学、文学など)から明らかにするものである。今年は、本研究の集大成として、調査対象地域であるインド・コルカタ市で国際ワークショップ"Marwaris in Social and Cultural Spheres"を開催し、作家や現地の研究者等、多くの方々に参加してもらうことができた。ワークショップでは、Bani Basu(作家)の招待講演につづき, Alka Sarogi(作家)によるコメント, GSL Devra(歴史家), Rahul BjornParson(ヒンディー文学), Tetuya Tanaka(宗教学)の研究報告が行われた。ワークショップの出席者は30名以上になり、研究成果を地域に還元するという目的を幾分果たすことができた。さらに本共同研究をもとに企画している本の出版について話し合う会議を開催することができた。本研究では、美術史・ヒンディー文学・宗教学・社会人類学・経済史を専門とする各研究者が、「マールワーリー」とよばれるラージャスターン地方出身の移住商人について、1920-30年代という彼らにとっての大きな変革期に焦点をあてて議論を行った。それ以前には一つの実体的コミュニティとして存在しなかった「マールワーリー」が、この時期にいかにして特定の文化やアイデンティティや表象を共有する存在になったのか、また、インド的近代の形成過程にマールワーリーが与えた影響力や果たした役割の大きさや、政治経済制度、法制度、宗教制度の近代化過程に自身が適応しつつ、一方で制度自体の構築に働きかけていったことが示された。3年目になる来年度は、国内学会での報告、国際シンポジウムの開催などを予定しており、研究のまとめを行う。来年度は、海外における学会でのパネルセッション企画や成果論文の出版を進める。来年度は国際シンポジウムの開催と書籍の出版に取り組む29年度が最終年度であるため、記入しない。社会人類学今年度研究会のために海外から招聘予定であった研究者の都合がつかず、来年度に招聘を延期することになった。
ディジタルX線撮影法に基づくじん肺症の定量的標準化と自動診断システムの開発

過去2年間の実績を踏まえ,本年度は自動診断システムの開発を主目的として研究を進めた.主な成果は以下の通りである.1.ディジタルX線写真のデータベースの完成FCR(Fuji Computed Radiography)によるじん肺症画像の収集につとめ,専門医によリ確定診断を済ませた41症例のデータベース化を行った.これらはじん肺陰影密度の均一な部分が特定されており,今後のFCR標準フィルムの作製の基礎となるものと思われる.2.じん肺症自動診断法の確立テクスチャ解析に基づく新しい陰影密度の計測法,およびじん肺陰影密度の個別抽出法に基づく2種類の方法,合計3種類の手法について検討を進めた.各手法ともILO標準フィルムに対して正常/異常分数で90パーセント程度,大分類(0, 1, 2, 3型)で70%程度の診断率を達成した.これらは左右肺野をそれぞれ3分割した部分画像に対する診断率であり,フィルム全体に対する判定率は大分類でも80パーセントを上廻る診断率が得られることが確認された.3.総合診断システムの開発3年間にわたり検討を進めてきた自動診断手法はテクスチャ解析に基づくもの3手法,陰影の直接抽出に基づくもの3手法の計6手法である.これらを統合することにより,より信頼性の高いシステムが期待できる.事実,濃度勾配ベクトル法とフラクタル解析に基づく手法との組合せにより10パーセント程度の診断率向上を確認している.現在, 6種類の手法を組合せた総合診断システムの検討を進めているところであり,近い将来システムを完成させ,初期の目標を達成させる予定である.3年間にわたる本研究の成果を要約すると以下のようである. 1.じん肺X線写真データベースの整備じん肺自動診断アルゴリズムを効率よく開発するために,診断結果の明らかな症例,すなわち,粒状陰影の密度と形・サイズが予め分かっている症例をデータベースとして完備した.データベース化したものは, ILO標準フィルム17例,ドイツ補助標準, ACR教育用および日本標準フィルム26例, FCR画像44例である. FCR症例では確定診断に対応して陰影が典型的に存在する領域も決定された.2.ディジタルX線画像の読影に及ぼす影響の解明自由な階調処理,画像処理が適用可能なディジタルX線画像が読影に及ぼす影響について検討し,次のことが明らかとなった.フィルムサイズが面積で1/4に縮小されたものでも,適当な画像処理を行えば原寸と変らない精度の読影が可能であること,周波数強調が強すぎると密度分類が高くなる傾向があり,階調処理のみでは低くなること,などである.今後,ディジタルX線画像のじん肺標準フィルムの作成に研究を進展させる予定である.3.自動診断システムの開発テクスチャ解析に基づく手法およびじん肺陰影の個別抽出に基づく手法それぞれ3種類について検討を進め,正常/異常の分類では90%前後, 0, 1, 2, 3型の大分類では70%程度の診断率を達成した.これらの手法を組合わせることにより,単一の手法を大幅に上廻る診断率を実現することは可能と思われ,現在その検討を進めている.近いうちに実現させる予定である.過去2年間の実績を踏まえ,本年度は自動診断システムの開発を主目的として研究を進めた.主な成果は以下の通りである.1.ディジタルX線写真のデータベースの完成FCR(Fuji Computed Radiography)によるじん肺症画像の収集につとめ,専門医によリ確定診断を済ませた41症例のデータベース化を行った.これらはじん肺陰影密度の均一な部分が特定されており,今後のFCR標準フィルムの作製の基礎となるものと思われる.2.じん肺症自動診断法の確立テクスチャ解析に基づく新しい陰影密度の計測法,およびじん肺陰影密度の個別抽出法に基づく2種類の方法,合計3種類の手法について検討を進めた.各手法ともILO標準フィルムに対して正常/異常分数で90パーセント程度,大分類(0, 1, 2, 3型)で70%程度の診断率を達成した.これらは左右肺野をそれぞれ3分割した部分画像に対する診断率であり,フィルム全体に対する判定率は大分類でも80パーセントを上廻る診断率が得られることが確認された.3.総合診断システムの開発3年間にわたり検討を進めてきた自動診断手法はテクスチャ解析に基づくもの3手法,陰影の直接抽出に基づくもの3手法の計6手法である.これらを統合することにより,より信頼性の高いシステムが期待できる.事実,濃度勾配ベクトル法とフラクタル解析に基づく手法との組合せにより10パーセント程度の診断率向上を確認している.現在, 6種類の手法を組合せた総合診断システムの検討を進めているところであり,近い将来システムを完成させ,初期の目標を達成させる予定である.本年度は、ディジタルX線撮影法によるじん肺症の標準X線写真を決定するための準備として、最適な画像処理条件決定のための実験、および前年度に作成したILO標準フィルムデータベースに基づき、自動診断のためのアルゴリズムの開発を行った。前者については、健常者6例、じん肺44例のディジタルX線写真を収集し、それらの進行度を決定すると共に、多数の画像処理条件の中から適当と考えられる条件を絞り込む作業を行った。その結果、階調処理および濃度-露光量の特性曲線については最適条件を設定することができた。残る周波数処理条件については、現在多数の医師による読影実験を実施中であり、近日中に最適条件の決定をみるものと考えられる。後者については、4種類のそれぞれ独立した手法によりじん肺陰影密度の評価法を検討中である。

その中の2つはテクスチャ解析の手法に属するもので、二次元線形予測モデルに基づいてパワースペクトルを評価することにより、陰影密度を推定するものと、濃度勾配ベクトルの分布状態から密度評価を行うものの2つである。いずれも、ILO標準フィルムを用いた診断実験では7080%(4クラス分類)の精度で診断可能であることが確かめられた。また、じん肺陰影を直接画像処理手法により抽出する試みも行っており、その中の1つである等濃度線処理を基礎にした方法では小円形陰影の大きさの分類で70%を越える精度で分類できることを確認している。これらの手法はそれぞれに個性があることも明らかになっており、これらの手法を併用することにより、それぞれの手法の欠点を補うことも可能であり、高精度な診断システムの実現に明るい見通しを得つつある。
気候感度の物理パラメータ不確実性のメカニズム解明と制約

気候感度(CO2濃度2倍時の全球平均気温変化量)には気候モデル間で大きな不確実性がある。本研究課題では、最先端の気候モデルMIROC5とMIROC3を用いて、気候感度がモデルの物理パラメータにどのように敏感か、また物理スキームの構造にどのように依存するかをシステマティックに調べるアンサンブル実験手法である「物理パラメータ・アンサンブル」および「マルチパラメータ・マルチ物理アンサンブル」を開発した。本研究により、気候感度が雲の日射反射量の変化に敏感であること、高度の異なる雲変化の相関関係に影響を受けることを明らかにした。CO_2濃度が産業革命前の2倍になった場合の全球平均地上気温上昇量を示す気候感度の予測には、大気海洋結合モデル間で大きな不確実性がある。ここでは日本で開発してきた最先端の大気海洋結合モデルであるMIROC5を用いて、複数の物理スキームのパラメータ値を観測の範囲内で走査する大規模なアンサンブル実験を行い、気候感度の物理パラメータ不確実性の定量化と、そのメカニズムの解明を目指す。さらに観測データとの比較により、現実的な気候場を再現しえるパラメータ値の範囲を拘束条件として、気候感度の不確実性の制約を行う。H23年度は、大気海洋結合モデルをもちいて効率的かつドリフトを避けて物理アンサンブルを行う方法を開発した。まず大気モデルによる実験を行い、各パラメータを最小値・最大値まで振った場合の、大気上端放射バランスの変化に関する情報を得た。次に、その情報を用いて、複数パラメータに摂動を与えた場合の放射バランスの変化をエミュレートした。このエミュレーション情報と、ラテンハイパーキューブサンプリング法を組み合わせることで、フラックス調節なしでも気候ドリフトを起こさずに大気海洋結合モデルで物理アンサンブル実験を行うための手法(Suppressed Imbalance Sampling)の開発に成功した。この手法を用いて、これまでに56メンバーの産業革命前条件コントロール実験と4倍CO_2濃度実験を実行した。その結果、同じMIROC5モデルであっても、パラメータ値によって1°C程度の気候感度の幅を持つことが分かった。CO2倍増時の全球平均地上気温上昇量を示す気候感度は、その重要性から長年研究されているにもかかわらず、不確実性の幅を縮めることが出来ていない。気候感度がモデルごとに異なる要因としては、モデル間で物理スキーム(パラメタゼーション)の作り方が異なるという「構造不確実性」と、同じ物理スキームであってもパラメータ値が異なればモデルの応答が変わるという「パラメータ不確実性」がある。これまで、我々はパラメータ不確実性を調べるために、大気海洋結合モデルMIROC5のパラメータ値を変えて気候感度を調べる大規模な「物理パラメータ・アンサンブル実験」を実施した。H25年度は、MIROC5の複数の物理スキームを旧バーションであるMIROC3のものと入れ替える「物理スキーム・アンサンブル実験」を行った。さらに、物理スキーム・アンサンブル実験で用いた8個のMIROC5/3ハイブリッドモデルを使って、パラメータ値に摂動を与える「マルチパラメータ・マルチ物理アンサンブル実験(Multi Parameter Multi Physics Ensemble, MPMPE)」を実施し、気候感度の構造不確実性とパラメータ不確実性の要因を分析した。その結果、気候感度と雲短波フィードバックの間に強い相関があることがわかった。また各ハイブリッドモデルにおける雲短波フィードバックのパラメータ不確実性の大きさは、下層雲量変化と中層雲量変化間の共分散関係によって決まることも明らかにした。以上の研究により、世界で初めて、気候感度の物理パラメータ不確実性と物理スキーム不確実性のシステマティックな比較が可能になった。CO2濃度が産業革命前の2倍になった場合の全球平均地上気温上昇量を示す気候感度の予測には、大気海洋結合モデル間で大きな不確実性がある。ここでは日本で開発してきた最先端の大気海洋結合モデルであるMIROC5を用いて、複数の物理スキームのパラメータ値を観測の範囲内で走査する大規模な物理アンサンブル実験を行い、気候感度の物理パラメータ不確実性の定量化と、そのメカニズムの解明を目指す。昨年度までに、MIROC5を用いて、フラックス調節なしでも気候ドリフトを起こさずに大気海洋結合モデルで物理アンサンブル実験を行うための手法の開発に成功した。本年度は、この手法を適応して、気候感度の不確実性を調べる大規模な物理アンサンブル実験を行った。その結果、MIROC5の物理アンサンブルは2-3度の気候感度の幅をもった。この幅は、中層雲による雲短波フィードバックの違いによってもたらされていた。雲短波フィードバックのばらつきは、コントロール実験における中層雲のバイアスと関係していた。この関係を用いて、観測との比較による制約を行った。当初の予定通りに、大気海洋結合モデルをもちいて効率的かつドリフトを避けて物理アンサンブル実験を行う手法の開発に成功したため。25年度が最終年度であるため、記入しない。計画していたMIROC5による物理アンサンブル実験は成功し、その気候感度のばらつきに関してもメカニズムが解明できたため。

アンサンブル実験の出力データを用いて、パラメータ不確実性による気候感度のばらつきの確率分布を調べる。次に気候感度のばらつきの主要因となるパラメータまたはパラメータ間相互作用を統計解析により特定する。特定した主要因パラメータに対する摂動が、4倍CO_2濃度実験とコントロール実験のさまざまな気候場にどのように影響を与えているかを明らかにする。さらに、その気候場の変化が、どのように気候感度の違いをもたらすか、物理メカニズムを解明する。気候感度の不確実性にとって重要な気候場に関して、可能な場合は観測データと比較を行い、パラメータの値がどの範囲内なら現実的な気候を再現できるかを判断する。25年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は、MIROC5の物理アンサンブル実験の出力データを、他のモデルの物理アンサンブル実験データやマルチモデルアンサンブル実験データと比較することで、それぞれのアンサンブルの特性、および共通する性質などを明らかにする。具体的には、下記の点を調査する。(i)コントロール実験におけるバイアスに関して、各アンサンブルで同じようなばらつきが見られるのか、それとも各アンサンブルに特有の偏りがあるのか。(ii)気候感度のばらつきを支配するプロセスが、各アンサンブルで共通するのか、違うのか。(iii)気候感度とバイアスとの間の関係が、各アンサンブルに特有の物なのか、それとも共通するのか。
病原体センサーTOLL様受容体ファミリーの応答性調節機構の解明

病原体センサー、Toll様受容体(Toll-like receptor,TLR)の活性制御機構の解析を進めた結果、TLRの活性は多くの分子により制御されている事が明らかとなった。PRAT4Aは細胞表面TLRの細胞表面への発現に重要であり、Unc93B1は核酸認識TLRの小胞体からエンドリソソームへの移送に必須であるとともに、RNAセンサーTLR7とDNAセンサーTLR9のバランスの制御にも関わっている事が明らかとなった。免疫機構は病原体などの異物を認識し、排除するために防御応答を誘導するシステムである。宿主応答を誘導するか否かの決定、誘導する宿主応答の質、強さはいろいろな要素によって決定されるが、大きく関与する分子群として、Toll-like receptor(TLR)を中心とする病原体センサーが挙げられる。TLRは病原体成分を認識し、迅速な炎症反応とともに、樹状細胞の活性化を通して獲得免疫応答も誘導するが、個体レベルでTLRの応答性がどのように制御されているのかまだ十分に明らかではない。細胞レベル、個体レベルにおいて、TLRファミリーがいかに統御されているのかについて解析を進める。下記のような進展があった。【1】自己免疫疾患におけるTLRと内因性リガンドとの相互作用:MRL/1prとRP105KOマウスをかけ合わせた結果から、B細胞に発現するRP105/MD-1が自己免疫疾患に関与していることが、明らかとなった。【2】複数のTLRの応答性に影響する新規分子群:PRAT4AKOマウスを用いて、ヒトで報告されている遺伝子多型、145番目のメチオニンのリジンへの置換が、TLR2、TLR4、TLR9の応答に大きく影響することが分かった。宿主応答を誘導するか否かの決定、誘導する宿主応答の質、強さはいろいろな要素によって決定されるが、大きく関与する分子群として、Toll-like receptor (TLR)を中心とする病原体センサーが挙げられる。我々は、Unc93BがTLR3/7/9の応答に必要であるだけでなく、TLR7/9のバランスを相反的に制御していることを見出した。現在、そのメカニズムをさらに詳細に検討するために、Unc93B1に会合する分子の検索を進めている。研究計画にのっとり、以下の進展があった。1.自己免疫疾患におけるTLRと内因性リガンドとの相互作用:MD-1を単独で認識できる抗体を用いることで、血清中にMD-1が存在することを示すことに成功した。また、精製したMD-1を用いたNative PAGEの実験系で、MD-1とリガンドとの結合を見る実験系を確立できた。この実験系を用いて、MD-1の創意性ポケットに入るリガンドを検索する。すでにリン脂質との相互作用が報告されているので、リン脂質を中心に進める。2.弱いリガンドに対するTLR応答:MPL刺激後にTLR4/MD-2のシグナルを伝達する分子TRAMに会合する分子を、質量分析を用いて同定することに成功した。その分子のノックアウトマウスを手に入れて、機能的な解析を現在進めている。3.複数のTLRの応答性に必要な新規分子群の解析PRAT4AKOマウスにおいて、TLR5の応答性が低いことが分かったので、TLR5の解析を進めるために、TLR5に対するモノクローナル抗体の作成を試み、確立することに成功した。現在、この抗体を用いて、TLR5の発現を調べている。今後、この抗体を用いて、TLR5に会合する分子の検索を行う。4.TLR間のバランスを制御する分子機構すでにUnc93B1がTLR7とTLR9のバランスを制御することを報告している。TLR7とTLR9のバランス制御を破綻させたノックインマウスを確立することに成功した。現在解析を進めている
酵素変換による高感度検出法を用いる微生物由来新規生理活性環状ジペプチド類の探索

放線菌Streptomycs albulus KO23株が生産する環状ジペプチド酸化酵素(CFLoxidase)が環状ジペプチドに対して,非常に幅広い特異性を示すこと,その反応生成物,脱水素型環状ジペプチドが特徴的なUVスペクトルを示すことから,酵素反応とDAD-HPLC法を組み合わせることで、環状ジペプチドを効率よく検出する方法を確立した。平成19年度の研究において,その検出法をより簡便で高感度にする手法へと改善し,平成20年度はこの方法を用いて,微生物および植物抽出物を探索源として環状ジペプチドの検索を行い,幾つかの抽出物中に酵素反応を受ける化合物の存在を認めた。今年度はまず,環状ジペプチドと予測される化合物の存在を認めた数種の糸状菌抽出物のうち,鰹節生産に用いられる糸状菌Aspergillus repensの培養抽出物から,目的化合物を単離し,脱水素型環状ジペプチドneoechinilin Aと同定した。さらにこの化合物を基質としたCFLoxidaseによる変換反応で得られるneoechinilin Bを単離した。これらの化合物の細胞分裂阻害活性を測定し,環状ジペプチド類の構造活性相関に関して新たな知見を得た。すなわち,これらの化合物に共通するTrp残基に置換しているイソプレニル基が,細胞分裂阻害活性の発現に重要であることが判明した。また,CFLoxidaseによる酵素反応を受ける化合物の存在を認めたマツ培養細胞抽出物から,目的化合物の単離精製に成功した。(CFLoxidase)が環状ジペプチドに対して,非常に幅広い特異性を示すこと,その反応生成物,脱水素型環状ジペプチドが特徴的なUVスペクトルを示すことから,酵素反応とDAD-HPLC法を組み合わせることで,環状ジペプチドを検出する方法を,これまでに報告してきた。本年度は,その方法をより簡便で高感度にする手法の検討を加えた。すなわち,酵素の純度,反応時間,酵素量などの条件検討を実施した。環状ジペプチドの一種aurantimineは他の環状ジペプチドと比較して本酵素による変換を受けにくいが,反応効率を上昇する条件を見いだした。またaurantiamine生産糸状菌を実際にモデル微生物として用い,低生産の状態でも,他の來雑物に邪魔されることなく,aurantiamineの存在を確認できる条件を決定できた。さらに,微生物は培地成分によりその代謝産物組成が大きく変化する事が知られているため,成分に特徴のある3培地を設定し,数十種類の糸状菌の培養を行った結果,環状ジペプチド生産菌を見いだした。さらに培地を変更させることにより,同じ菌株が異なる環状ジペプチドを生産する現象を確認できた。今後,これらの条件を,我々が保存している多くの菌株由来の培養物に適用することで,新規の環状ジペプチド生産菌の発見が期待できる。我々がみいだした,放線菌Streptomycs albulus KO23株由来の環状ジペプチド酸化酵素(CFLoxidase)が環状ジペプチドに対して,非常に幅広い特異性を示すこと,その反応生成物,脱水素型環状ジペプチドが特徴的なUVスペクトルを示すことから,酵素反応とDAD-HPLC法を組み合わせることで,環状ジペプチドを検出する方法を,これまでに報告してきた。昨年度は,その方法の適化を図り,より簡便で高感度にする手法へと改善した。本年度はこの方法を用いて,微生物とくに二次代謝産物生産能が高いとされている糸状菌100株程度を3種類の培地で培養して上記環状ジペプチド検出法でのスクリーニングに供したところ,数種類の試料に環状ジペプチドと予測される化合物の存在を認めた。その生産は,培地により異なっており,同じ糸状菌でも培地が興なると生産は認められなかった。鰹節生産に用いられる糸状菌についてもスクリーニング対象としたところ,既に報告されている抗酸化性環状ジペプチドの生産を本方法でも確認できた。興味深いことに,培地を変更させる事による生産性の変化に加え,振とう培養と静置培養の違いによっても,生産の有無が全く異なっていた。さらに微生物培養液に加えて,植物培養細胞抽出液をも対象とした。この植物培養細胞は我々の研究室で20年近くにわたり継代を続けてきた,カルス細胞および液体懸濁培養細胞であり,それらのメタノール抽出物をスクリーニング対象としたところ,1種の植物抽出物中にCFLoxidaseによる酵素反応を受ける化合物の存在を認めた。
地上オーロラ観測と衛星直接観測を連携させて挑む新しいサブストーム像の構築

地上の多点オーロラ観測および磁気圏観測の直接計測で得られたデータの解析、さらに、数値シミュレーションを併せて行うことによって研究を展開した。その結果、われわれがカタパルト電流層と名付けた領域において電子ティアリングモード不安定が発生し、その帰結として磁気リコネクションが開始すること、さらに、その両者に伴う地球向きの高速流が、内側の領域にバルーニング不安定などの圧力の不均一性に起因する不安定を励起して、大規模なオーロラの擾乱を発生させるという従来のモデルを改訂した新しいサブストーム像が得られた。また、関連の研究によって、磁気リコネクションの核心部分の解明が大きく前進した。本研究においては目的を達成するために、基盤的な3つの課題とそれらを総合した4つ目の課題を設けて研究を実施した。それぞれについて以下のような業績が得られた。1サブストーム時のオーロラの発展:サブストームのオンセット前後に現れるビーズ構造、オンセット後に現れるオメガバンドや東向きに拡大していく構造など、サブストームに伴う特徴的なオーロラ活動の研究を、昭和基地アイスランド共役点観測などによって得られたデータを用いて行った。2カタパルト電流層、カレントディスラプション、磁気リコネクションの関係の解明とMMS衛星計画への参画:THEMIS衛星データの時間重畳法解析により、カタパルト電流で発生するプラズマ流が、カレントディスラプションと磁気リコネクションを同時に開始させる様子が、より明確に示された。また、GEOTAIL衛星データの解析から、磁気中性線付近では、イオンが赤道面に向かうホール電場によって加速されることが見出された。MMS衛星計画への参画については、分担者の開発した観測装置FPI-DIS16台を搭載した4機(各機4台)のMMS衛星の一連の機能・動作試験が完了した。そして、衛星が2015年3月12日に無事打上げられた。3カタパルト電流層の不安定性に関する理論解析および計算機シミュレーション:表題の計算を行うために使用する、空間3次元の電磁ハイブリッドコードの開発を進めた。また、よりグローバルな構造を研究するための磁気圏MHDシミュレーションコードに、ホール項などの非MHD項を高精度に組み込むために、5次精度の中心セミディスクリートスキームを開発した。4サブストーム時のオーロラ-磁気圏変動の対応関係と物理機構の解明:これまでに得た観測結果に基づいて、サブストームのエネルギー収支と磁気圏尾部のエネルギー輸送について定量的な評価を行った。それを基に、磁気圏近尾部の磁気リコネクションの役割について考察した。1サブストーム時のオーロラの発展:昭和基地アイスランド共役点観測をはじめとする地上のオーロラや地磁気変動の観測網で取得されたデータの解析に準備が予定通り進んでおり、初期的な結果も得られている。2カタパルト電流層、カレントディスラプション、磁気リコネクションの関係の解明とMMS衛星計画への参画:従来よりも時間分解能を高めた解析により、われわれがサブストームのトリガーモデルとして提唱したカタパルト電流層緩和モデルの妥当性を裏付ける結果が得られた。また、磁気リコネクション過程で重要な磁気中性線付近では、ホール効果によって、南北方向の電場が生じ、それによってイオン加速の行われる様子が観測的に示された。3カタパルト電流層の不安定性に関する理論解析および計算機シミュレーション:サブストーム時のオーロラー磁気圏変動の対応関係と関与する物理機構として重要な、尾部磁気リコネクションの時空間的発展の詳細を明らかにするために、観測事実から課題を抽出し、数値シミュレーション計算のセットアップの検討を進めた。従来のTVDなどの高次精度風上スキームでは、磁気リコネクションの発達に重要となるホール項などを高精度に解くことが出来なかったが、高次精度中心セミディスクリートスキームを開発したことによって、ホール項の効果等をより正確に解くことが可能となった。4サブストーム時のオーロラ-磁気圏変動の対応関係と物理機構の解明:サブストームの過程で重要なエネルギー収支については、これまでも多くの研究報告があるが、いずれも地球近傍(X > -10 Re)の領域で磁気リコネクションの結果生じるローブからプラズマシートに向かう直流的なポインティングフラックスについて推定を適切に行っていなかった。今回それを実施することによって、正確なサブストームのエネルギー収支が実施できた。そして、その内容を学術誌において公表した。本研究では目的を達成するために、基盤的な3つの課題とそれらを総合した4つ目の課題を設けて研究を実施したが、それぞれについて以下のような業績が得られた。1サブストーム時のオーロラの発展:昨年度に引き続いてサブストームに伴う特徴的なオーロラ活動の研究を、昭和基地アイスランド共役点観測などにより得られたデータを用いて行い、成果を国際学術誌に発表した。2カタパルト電流層、カレントディスラプション、磁気リコネクションの関係の解明とMMS衛星計画への参画:THEMIS衛星データの解析によって、カタパルト電流層で発生した地球向きの流れがバルーニング不安定の発生をトリガーしている結果を得た。また、磁気中性線の朝夕方向の空間スケールと、磁気中性線付近における電子加熱低周波プラズマ波動について重要な関係を見出した。さらに、分担者が開発した低エネルギーイオンの観測装置FPI-DISを搭載したMMS衛星が、2015年3月12日に打ち上げられ、16台のセンサー全てが予定通りの性能を発揮していることを確認した。3カタパルト電流層の不安定性に関する理論解析および計算機シミュレーション:観測の成果を検討して、数値シミュレーションのセットアップを決定する作業が大きく進んだ。また、昨年度までに開発した高次精度中心セミディスクリートスキームを、プラズモイド不安定などの実問題に適用した。さらに、磁気圏-電離圏結合の影響を評価すべく、電離圏ポテンシャルソルバーの開発を進めた。

4サブストーム時のオーロラ-磁気圏変動の対応関係と物理機構の解明:オーロラの極方向への拡大が階段状に起こる現象について事例解析を行った。その結果、磁気リコネクションの位置が、尾部側に階段状にジャンプしていることを見いだした。また、THEMIS計画による観測データを用いて、サブストーム開始に伴う磁気圏近尾部とオーロラアークの発展のタイミングを詳細に調べた。1サブストーム時のオーロラの発展:計画通りに、サブストームに伴う様々な特徴的なオーロラ活動の解析を進めてきており、研究成果の公表も予定通り行った。2カタパルト電流層、カレントディスラプション、磁気リコネクションの関係の解明とMMS衛星計画への参画:カタパルト電流層の緩和による地球向きの流れの発生と、それが誘起するカレントディスラプションと考えられるプラズマ不安定の発生を示唆する結果が得られた。また、長期にわたるGEOTAIL衛星のデータの中から磁気リコネクションイベントを抽出して、磁気中性線の朝夕方向の空間長について統計的に有意な物理像を得ることができ、その成果を公表論文として発表した。平成27年度の申請時の計画は、MMS衛星群の高時間分解(30msec)のプラズマ観測データを用いて、これまでの衛星の時間分解能(約3sec)では捉えられなかった現象のデータ解析を行うことであったが、それを達成できる目途が立った。まだデータ量としては少ないものの、MMS衛星で取得された磁気圏夜側で取得された低エネルギーイオン・電子データの解析を開始した。3カタパルト電流層の不安定性に関する理論解析および計算機シミュレーション:昨年度までに開発した高次精度中心セミディスクリートスキームを実問題に適用してその信頼性を確認することができた。また、オーロラと磁気圏の変化を正確に対応付けするために必要な電離圏ポテンシャルソルバーの原型を開発した。4サブストーム時のオーロラ-磁気圏変動の対応関係と物理機構の解明:オーロラの極方向への拡大が階段状に起こる現象について事例解析の研究成果を論文発表した。また、サブストーム開始に伴う磁気圏近尾部とオーロラアークの発展のタイミング詳細に解析し、その結果を論文で公表した。本研究では目的を達成するために、基盤的な3つの課題とそれらを総合した4つ目の課題を設けて研究を実施したが、それぞれについて以下のような成果を挙げることができた。1サブストーム時のオーロラの発展: THEMIS計画によるオーロラサブストームの観測で、オーロラ爆発が10分間隔で生じ、極方向へ階段状に発達する現象について事例解析を行った結果、オーロラが階段状に拡大する時、磁気リコネクションの位置もそれに呼応して尾部側に不連続に移動していることが見出された。
血液型不適合肝移植術後患者の免疫寛容状態の解析

ABO血液型不適合肝移植後の血液型抗原に対する抗体反応が低下すること、また、そのメカニズムを明らかにするために臨床経過および実験による検証を行った。臨床経過では、血液型不適合肝移植を行ったのちには、当該の血液型に対する抗体は有意に減少することが明らかになった。再移植症例を検討することによって、血液型抗体の減少は肝臓に対する吸着によるものではなく、反応の低下によることが判明した。次に、患者血液を免疫不全マウスに注入し、血液型抗原に対する免疫応答の再現実験を行ったが、血液型不適合肝移植後の患者においては血液型抗原に対する抗体反応が健常人と比べ低下し、ほとんど、反応しないことが判明した。血液型不適合肝移植において、周術期に抗血液型抗体が産生され、抗体関連型拒絶反応の原因となる。周術期の抗体関連型拒絶反応は、致死的な移植肝障害をもたらし、これまで、さまざまな脱感作療法が試みられ、血液型不適合肝移植の成績向上が図られてきた。血液型不適合肝移植が開始された当時、成人症例に対する肝移植の1年生存率は35%であったにもかかわらず、周術期の免疫抑制療法の改善により、現在は1年生存率が75%に改善した。一方で、我々のこれまでの検討で、手術後、長期間経過した症例においては、血液型抗体価の上昇は認めず、抗体関連型拒絶反応も認めないことが判明した。また、今回の研究において、1歳以下の血液型不適合肝移植においては、血液型抗体価の上昇はなく、抗体関連型拒絶反応が起こっていないことが確認された。さらに、臨床成績の疫学的研究においてABO不適合移植肝移植後長期経過症例において、さまざまな理由で移植肝機能不全による再移植を余儀なくされた症例で、再度血液型不適合肝移植を行った症例について検討を行った。血液型不適合再移植症例について、初回移植、その後の経過、更に、再移植時の血液型抗体価の推移について検討を行った。その結果、再移植時に血液型不適合移植を行った症例のうち、初回移植が血液型一致/適合ドナーからの肝臓提供を受けた症例については、再移植時に抗血液型抗体の上昇を認め、抗体関連型拒絶反応を認めた症例もあった。この経過は初回に血液型不適合を受けた症例と同様であった。一方、初回移植が血液型不適合ドナーからの肝臓提供を受けた症例については、再移植時の抗血液型抗体の上昇は明らかに抑制され、抗体関連型拒絶反応も認めなかったことが明らかになった。このことから、血液型不適合肝移植後、長期経過症例において血液型抗原に対する液性免疫応答が低下していることが判明した。Retrospective studyによる血液型抗原に対する免疫寛容成立の証明として、血液型不適合肝移植後患者の群別を行い、1歳未満、1歳ー14歳、15歳以上の3群である。さらに、成人症例に対しては京都大学の今までの様々なプロトコールについて検討し、B細胞をdeletionするRituximabの投与の有無、形質細胞の除去を含めた免疫反応の制御を目的とする脾摘術の有無、プロスタグランディンの局所注入療法の免疫反応への影響を考慮して、1脾摘+局所注入療法群、2脾臓温存+局所注入療法、3Rituximab+局所注入療法、4Rituximabのみにわけて、遠隔期における末梢血中血液型抗原に対する抗体価の測定を行った。周術期の抗体価の上昇との関係を含め、現在分析中である。原則的にどの群においても、相対的に血液型抗体価は低値になっていた。しかし、さらに、低年齢に移植をした症例については有意差を持って血液型抗体価が低値になっていた。末梢血中のB細胞について、FACSで解析を行い、memory B細胞、naïve B細胞、B1細胞、制御性B細胞の測定を行ったが、それぞれの群におけるクラスターの分布を調べたが、特に有意差を認めなかった。さらに、現在、血液型抗原に特異的に反応するB細胞の同定を行うために、末梢血中のB細胞を血液型抗原で染色する方法を開発している。既存の論文と異なり、非特異的反応をコントロールするための条件設定を行っている。併せて、凝集反応を目視で確認する血液抗体価の測定方法をさらに、数値化できるように、FACS,ELISAによる測定系の開発を並行して行っている。血液型抗体価に併せて、ドナー特異的抗原に対する反応をするB細胞の機能解析として、抗HLA抗体についても、同様の実験系の確立を試みているところである。ドナー選択に制限のある生体部分肝移植において、血液型不適合ドナーからの肝移植が行われている。血液型不適合に伴う抗体関連型拒絶反応が周術期に発生し、予後の低下につながっている。その一方で、血液型不適合肝移植が長期経過した症例において、血液型抗原に対する免疫反応は低下することが示唆されていた。