hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性関節リウマチ患者の病巣に見いだされた胸腺外分化T細胞の機能

マウスの肝類洞や腸管上皮で分化する胸腺外分化T細胞が明らかとなり、これらの細胞はT細胞でありながらNK細胞類似の性格をもっている。ヒトでもNKマーカーであるCD56およびCD57を有するT細胞が存在しこれらがヒトの胸腺外分化T細胞と考えられている。今回慢性関節リウマチ患者(以下RA)でCD56およびCD57を有するT細胞につき検討した。対象は新潟大学整形外科で加療中のRA患者30例で男2例、女28例。27から85歳、羅病期間は10カ月から30年である。対照群は健常人14例、変形性関節症7例、計21例、年齢は22から68歳である。対照群の末血、RA患者の末血、関節液、滑膜、関節近傍の骨髄からリンパ球を分離し各種モノクローナル抗体を用いflow cytometryにて解析した。外科手術時に採取した胸腺のリンパ球も同様の解析を行った。CD57^+T細胞は胸腺にはほとんど存在しなかった。CD57^+T細胞の全T細胞中にしめる割合は、対照群の末血で9.8%、RAの末血で15.6%、関節液で21.3%、滑膜で17.8%、骨髄で34.2%で、末血では対照群と比べRAで有意に高値を示し、RAでは関節液と骨髄で末血と比べ有意に高かった。CD57^+T細胞は、形態でlarge granularlymphocyte(LGL)を呈し、CD8が有意であった。CD57^-T細胞は、CD4が有意であった。CD57^+T細胞は、CD4^-CD8^-が15.3%、TCRγδが19.8%を占めたのに対し、CD57^-T細胞は、CD4^-CD8^-が4.7%、TCRγδが4.2%で、CD57^+T細胞はマウスの胸腺外分化T細胞に似た性質を示した。CD56^+T細胞も胸腺に殆ど存在しないが、対照群と比べ末血での増加はなく、また関節液、滑膜、関節近傍の骨髄で増加は認められなかった。CD57^+T細胞はRAで増加し表面マーカー、形態からマウス胸腺外分化T細胞と共通の性格を有していた。RAでは破壊関節の関節液と関節近傍の骨髄で高値を示し骨髄と関節液の何らかの関連性が考えられ、RAの病態に関与している可能性が考えられた。
完全水中での分子認識システムの構築と生体内ポリアミン類の迅速定量

pH指示薬として一般的なフェノールフタレインを組み込んだ呈色応答型機能性分子を合成し、生体内ポリアミンである、スペルミジン、スペルミンに対して高い選択性と高い感度を持つ化合物を開発した。更にこれらの応答の場を通常の有機溶媒から完全水系へと移行することにも成功した。これらの成果は癌との相関が指摘されているポリアミンの研究領域においても、また動植物に広く分布しその作用がいまだ曖昧なポリアミン類の基礎研究においても、応用可能と考えられる。pH指示薬であるフェノールフタレインにクラウンエーテル構造を二ヶ所に導入した一連の化合物を合成しその機能化を図っている。研究の大きな目標は(1)これまでメタノール中で見出してきたさまざまな本ホストの機能がはたして完全水中でも発揮されるかどうか?(2)応用化を志向し生体内アミンのうちでもガンとの関連が指摘されているスペルミジン、スペルミンの迅速定量法を開発するの二点である。(1)については水溶性ホスト分子を合成し、実際に完全水中で本分子認識システムが機能することを見出した。本分子認識の駆動力は電荷の間に働くクーロン力と水素結合である。方向性はないものの遠くまで作用を及ぼすクーロン力と、方向性はあるものの、水分子により容易に阻害される水素結合を組み合わせることにより、水中での分子認識が可能であることを明らかにした点は大きな意味を持つものである。(2)についてはホスト分子の感度の向上が不可避である。ベンゾフラノン環上を修飾することにより、従来ホスト化合物よりも感度が10-50倍程度向上した分子を創出することができた。しかしながらこの分子を用いてもスペルミジン、スペルミンの検出感度は10mMオーダーであり、更に100倍程度の感度の向上が必要と思われる。そのために分子に蛍光性を付与することを試みており、いくつかの化合物を合成したこれら分子の機能化を来期は計っていく。前年度の研究において、研究の二大目的のうち、「完全水中における、スペルミジン、スペルミンの呈色型分子認識システムの構築」に成功した。今年度は次の大きな課題である、「生体内ポリアミン類の迅速定量」に取り組み、主として感度の向上について検討を行った。pH指示薬であるフェノールフタレインにクラウンエーテルを二箇所に導入した呈色型機能分子とスペルミジン、スペルミンとの錯体は、二種類存在する事を明らかとし、そのうちの一方は呈色を示すが、他方は無色であることを突き止めた。感度向上にはこの二種類の錯体間の平衡を呈色型にシフトさせる事が重要であると考えた。そこで、感度の向上のため母核ベンゾフラノン環に主として電子吸引性基を導入することを研究の指針とし、誘導体を合成した。その結果、中間体として合成した(電子供与基である)ジメチルアミノ基を導入した化合物が予想に反し極めて高い感度を持ち、更に蛍光応答性も併せ持つ事を見出した。その原因を追究したところ、ジメチルアミノ基導入により新たな、ロダミン型の共鳴系が成立するために感度が向上した事がわかった。さらに蛍光応答性の付与は、ベンソラクトン環に導入したジメチルアミノ基とカルボニル基の間でねじれ型分子内電荷移動(TICT)がおこり、電荷分離種からの蛍光であることが示唆された。前年度に引き続き、スペルミジン、スペルミンに対する呈色感度の向上を目的とした。基本骨格であるベンゾラクトン環上の置換基の変換のほかに、ベンゾラクトンのベンゼン環をナフタレン、アントラセンに変換した化合物も合成した。目視および、吸収スペクトルを用いた一次スクリーニングを行い、ベンゾラクトン環上にトリフルオロメチル基を持つもの(化合物1)、ジメチルアミノ基を持つもの(化合物2)、ベンゼン環をアントラセンに変換したもの(化合物3)の三化合物を、有望化合物として選択した。これらの内、化合物2、3は蛍光応答性をも併せ持つ化合物であった。その蛍光応答挙動は、スペルミジンを加えていくにっれて、蛍光が減弱するON→OFF型の応答であり、迅速定量の観点から見た場合には好ましい応答ではない事が判った。また呈色応答において最も鋭敏な検出感度を示したものは化合物2であった。化合物2の検出感度はスペルミジンに対して10マイクロモル/リットル程度であった。申請者は生体内ポリアミン研究の試薬として実際に応用可能な濃度としてマイクロモルオーダーを想定しているが、その濃度に後一歩のところまで迫るものである。更なる感度向上を目指し、ベンゾラクトン環を別の複素環に変換した化合物も合成した(化合物4)。化合物4はこれまで合成した一連の化合物の中で圧倒的に感度が向上しており化合物2の約100倍の感度を持つ事を明らかとした。今後、化合物4の機能評価を行う予定である。
p53遺伝子導入卵巣癌治療におけるテロメア解析

薬剤耐性獲得とp53遺伝子異常発現との関連が示唆されているものの,抗癌剤耐性癌におけるテロメアやテロメラーゼの役割については明らかではない,p53遺伝子誘導アポトーシスとテロメア・テロメラーゼの変化と役割を知ることは癌遺伝子治療の臨床応用に関する新知見をもたらすと期待される.本研究では,卵巣癌におけるp53遺伝子とテロメアとの関連を明らかにすることを目的とした.卵巣癌症例のp53遺伝子変異を検索した結果,卵巣癌のp53遺伝子異常は40-50%にみられ,耐性癌でその頻度か高いことを確認した.CAP療法施行前後で腫瘍組織が採取できた上皮性卵巣癌を対象とした検討では,上皮性卵巣癌においてp53を介するアポトーシスが化学療法感受性に関与する可能性が示された.CAGpromotorを組み込んだp53組換えアデノウイルスAxCAp53を作製し,CDDP耐性細胞はp53依存性および非依存性にアポトーシス耐性に陥っていること,paclitaxelによるアポトーシスはp53非依存性シグナル伝達系を介している可能性を示した.さらに,p53遺伝子導入とCDDPとの併用療法の有効性を明らかとした.卵巣癌におけるテロメラーゼの意義について検討したが,p53遺伝子とテロメレース検出率との関連はみられなかった.また,p53遺伝子導入によるhTERTのmRNA発現ならびにテロメラーゼ活性の変化はみられなかった.本研究成績から,p53遺伝子とテロメラーゼとの関連はないものと考察された.上皮性卵巣癌の発生・進展とテロメレース活性との関連を知るために,上皮性卵巣癌,境界悪性腫瘍,良性卵巣腫瘍,および正常卵巣の表層上皮を対象とし,TRAP法のよりテロメレース活性を検出した.テロメレース活性検出例では,NIHimageを用いてInternal Telomerase Assay Standard(ITAS)に対する活性強度の相対値を算出した.SSCP法により,p53遺伝子変異の有無を検索し,テロメレース検出率,テロメレース活性の検出率および活性強度を各病変において比較検討する.とともに,卵巣癌症例における予後因子との関連を検討した.テロメレース活性は上皮卵巣癌の80.5%,境界悪性腫瘍の66.7%に検出されたが,良性卵巣腫瘍および表層上皮では検出できなかった.卵巣癌症例の活性強度は境界悪性腫瘍に比して有意に高値であった(12.1vs3.6).p53遺伝子とテロメレースとの関連はみられなかった(変異例86.7%,正常例60.0%).一方,卵巣癌症例において,臨床進行期,組織分化度,リンパ節転移の有無および生存率で検出率に差を認めなかった.テロメレース活性強度はIII・IV期症例,リンパ節転移陽性症例で有意に高かかった.以上の成績から,テロメレース活性は上皮性卵巣癌の予後因子とはならないものの,その発生と進展に関与する可能性が示唆された.化学療法前後におけるテロメア長およびテロメレース活性の変化を検討した.テロメア長は有効例・無効例ともに一定の傾向を示さなかった.化学療法により,テロメレース活性は無効例のみで増強し,減弱は有効例のみでみられたことから,テロメレース活性と薬剤耐性との関連が示唆された.今後,p53欠損卵巣癌細胞株SK-OV3にp53遺伝子を導入して,テロメアの変化を解析予定である.薬剤耐性獲得とp53遺伝子異常発現との関連が示唆されているものの,抗癌剤耐性癌におけるテロメアやテロメラーゼの役割については明らかではない,p53遺伝子誘導アポトーシスとテロメア・テロメラーゼの変化と役割を知ることは癌遺伝子治療の臨床応用に関する新知見をもたらすと期待される.本研究では,卵巣癌におけるp53遺伝子とテロメアとの関連を明らかにすることを目的とした.卵巣癌症例のp53遺伝子変異を検索した結果,卵巣癌のp53遺伝子異常は40-50%にみられ,耐性癌でその頻度か高いことを確認した.CAP療法施行前後で腫瘍組織が採取できた上皮性卵巣癌を対象とした検討では,上皮性卵巣癌においてp53を介するアポトーシスが化学療法感受性に関与する可能性が示された.CAGpromotorを組み込んだp53組換えアデノウイルスAxCAp53を作製し,CDDP耐性細胞はp53依存性および非依存性にアポトーシス耐性に陥っていること,paclitaxelによるアポトーシスはp53非依存性シグナル伝達系を介している可能性を示した.さらに,p53遺伝子導入とCDDPとの併用療法の有効性を明らかとした.卵巣癌におけるテロメラーゼの意義について検討したが,p53遺伝子とテロメレース検出率との関連はみられなかった.また,p53遺伝子導入によるhTERTのmRNA発現ならびにテロメラーゼ活性の変化はみられなかった.本研究成績から,p53遺伝子とテロメラーゼとの関連はないものと考察された.p53遺伝子異常薬剤耐性獲得癌におけるテロメアの変化と役割を知ることにより癌遺伝子治療の臨床応用に関する新知見が期待される.卵巣癌症例のp53遺伝子変異と薬剤耐性について検索した結果,卵巣癌のp53遺伝子異常は40-50%にみられ,耐性癌で頻度が高いことを確認した.

CAGpromotorを組み込んだp53組換えアデノウイルスAxCAp53を作製し,このベクターが高い遺伝子導入効率と低い細胞毒性を有すること,p53遺伝子欠損卵巣癌株SK-OV3を用いてCDDPとの併用効果を検討した結果,CDDPに対する感受性増強を明らかにした.上皮性卵巣癌41例,境界悪性腫瘍3例,良性卵巣腫瘍2例(漿液性腺腫)および正常卵巣3例の表層上皮を対象として,TRAP法によりテロメレース活性を検出し,活性検出例ではNIHimageを用いてInternal Telomerase Assay Standardに対する活性強度の相対値を算出した.SSCP法により,p53遺伝子変異の有無を検索した.テロメレース活性の検出率および活性強度を各病変において比較検討するとともに,卵巣癌症例における予後因子との関連を検討した.テロメレース活性は上皮性卵巣癌の80.5%と境界悪性腫瘍の66.7%に検出されたが,良性卵巣腫瘍および表層上皮では検出できなかった.卵巣癌のテロメレース活性強度は境界悪性腫瘍に比して有意に高かった(12.1vs3.6).テロメレース活性の検出率は,卵巣癌の臨床進行期,組織分化度,リンパ節転移の有無および生存率と関連を示さなかったが,テロメレース活性強度はIII・IV期症例とリンパ節転移陽性症例で有意に高かった.p53遺伝子とテロメレース検出率との関連はみられなかった.p53遺伝子欠損細胞におけるTERT遺伝子の発現とアポトーシス誘導について検討中である.薬剤耐性獲得とp53遺伝子異常発現との関連が示唆されているものの,抗癌剤耐性癌におけるテロメアやテロメラーゼの役割については明らかではない.P53遺伝子誘導アポトーシスとテロメア・テロメラーゼの変化と役割を知ることは癌遺伝子治療の臨床応用に関する新知見をもたらすと期待される.本研究では,卵巣癌におけるp53遺伝子とテロメアとの関連を明らかにすることを目的とした.卵巣癌症例のp53遺伝子変異を検索した結果,卵巣癌のp53遺伝子異常は40-50%にみられ,耐性癌でその頻度が高いことを確認した.CAP療法施行前後で腫瘍組織が採取できた上皮性卵巣癌を対象とした検討では,上皮性卵巣癌においてp53を介するアポトーシスが化学療法感受性に関与する可能性が示された.CAGpromotorを組み込んだp53組換えアデノウイルスAxCAp53を作製し,CDDP耐性細胞はp53依存性および非依存性にアポトーシス耐性に陥っていること,paclitaxelによるアポトーシスはp53非依存性シグナル伝達系を介している可能性を示した.さらに,p53遺伝子導入とCDDPとの併用療法の有効性を明らかとした.卵巣癌におけるテロメラーゼの意義について検討したが,p53遺伝子とテロメレース検出率との関連はみられなかった.また,p53遺伝子導入によるhTERTのmRNA発現ならびにテロメラーゼ活性の変化はみられなかった.本研究成績から,p53遺伝子とテロメラーゼとの関連はないものと考察された.
発生腎および再生腎に発現するＫ＋チャネルの生理的意義について

電位依存性遅延整流型K+チャネルのひとつKv1.3は、成熟した腎臓では集合管細胞に多く発現し、尿中へのK+排泄に関与することが知られるが、発生・再生過程の腎臓における発現、およびその生理学的意義については、これまでに調べられたことがない。本研究では、電気生理学的手法を、分子生物学的手法と組み合わせて用いることにより、発生腎および再生腎においては、Kv1.3の活性が、細胞の分化・増殖を促すことを明らかにした。とくに、尿管芽から後腎間葉細胞にかけて発現するKv1.3は、腎発生初期の分化の過程に大きな役割を果たしていると考えられた。本研究では、まず、胎生腎におけるKv1.3 mRNAの発現を、real-time PCR法を用いて調べたところ、胎生12日目以降、胎生期の早い時期から、マウス腎臓における発現がみられた。また、発生腎より単離した細胞に対し、パッチクランプ法を行った結果、このチャネルの存在を示唆する電位依存性の電流応答が得られた。現在、本チャネルの発現に関し、蛋白レベルでの検証を試みていると同時に、パッチクランプ法の結果における再現性を確認している最中である。Kv1.3チャネルは、哺乳類では、胸腺リンパ球や骨髄巨核球の細胞膜上にも多く発現することが知られている。そこで、発生腎細胞におけるKv1.3チャネルの電気生理学的性質について調べるために、まず、胸腺リンパ球を用いて、以下のような電気生理学的実験を行った。本実験では、電気生理学的手法(パッチクランプ法、電気的膜容量測定法)を用いて、非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)や一部の降圧薬が免疫抑制作用を発揮する際に、リンパ球のKv1.3チャネル電流の有意な抑制を介することを明らかにした。さらに、中でも脂溶性の高い薬物は、リンパ球の電気的膜容量に不可逆的な変化を引き起こすことにより、持続的なチャネル阻害効果を示すことも明らかにした。このようなKv1.3チャネルの性質は、胸腺リンパ球に限らず、その他の細胞においても普遍的なものであると考えられるため、今後、発生腎細胞におけるKv1.3チャネルについての電気生理学的性質を明らかにしてゆくうえで、基礎になる、重要なデータであると考えられた。本チャネルの発現に関し、抗体染色法を用いて、蛋白レベルでの検証を試みた結果、胎生14日目の腎臓では、尿管芽から後腎間葉細胞にかけて、広い範囲で本チャネル蛋白の発現が見られた。そこで、本チャネルの阻害薬であるMargatoxinやPsora-4の存在下で胎生腎組織を培養した結果、細胞分化マーカー(BMP7, Wt1, Wnt4)の発現減少、および未分化マーカー(Pax2など)の発現増加が見られた。今後、Kv1.3チャネルと細胞増殖・分化との関わりについて、抗体染色法やreal-time PCR法などを用いて、さらに詳しく調べてゆく。一方、疾患モデルラットを用いた実験により、尿細管の再生過程を伴う慢性腎不全の病態下では、間質の線維化とともに、腎臓のリンパ球におけるKv1.3チャネルの発現が増加することが明らかになった。さらに、本チャネルの阻害薬であるMargatoxinを治療的に投与したところ、腎線維化の改善とともに、リンパ球の増殖が抑えられたことから、本チャネルが、リンパ球の細胞増殖を促している可能性が高いと考えられた。今後は、その細胞増殖に関わるシグナル伝達経路についても、分子生物学的手法などを用いて、調べてゆく。そこで、本チャネルの阻害薬であるMargatoxinの存在下で胎生腎組織を培養した結果、その発育が有意に障害されたことから、Kv1.3チャネルは、胎生腎の分化や増殖、アポトーシスの抑制に関与している可能性が高いと考えられた。さらにReal-time PCR法や抗体染色の結果、尿管芽のマーカーであるCalbindinの発現に比して、Pax2やWT1などの発現が有意に減少していた。従って、Kv1.3チャネルの阻害により、後腎間葉細胞から、その凝集塊であるCap mesenchymeやcondensed mesenchymeへの形成が障害されたと考えられた。一方で、より分化した構造体のマーカーであるWnt4やBMP7の発現量は変わらなかった。以上の研究結果より、尿管芽から後腎間葉細胞にかけて発現するKv1.3は、とくに腎発生初期の分化の過程に大きな役割を果たしていると考えられた。本研究を遂行することにより、発生腎細胞の尿管芽から後腎間葉細胞にかけて発現するKv1.3は、とくに腎発生初期の分化の過程に大きな役割を果たしていることを明らかにすることができた。

本年度は、発生過程の腎臓に引き続き、再生過程の腎臓に発現するKv1.3チャネルの役割について明らかにするための研究を行った。まず、本チャネルの阻害薬であるMargatoxinの存在下で胎生腎組織を培養した結果、その発育が有意に障害されたことから、Kv1.3チャネルは、胎生腎の分化や増殖、アポトーシスの抑制に関与している可能性が高いと考えられた。さらにReal-time PCR法や抗体染色の結果、尿管芽のマーカーであるCalbindinの発現に比して、Pax2やWT1などの発現が有意に減少していた。従って、Kv1.3チャネルの阻害により、後腎間葉細胞から、その凝集塊であるCap mesenchymeやcondensed mesenchymeへの形成が障害されたと考えられた。一方で、より分化した構造体のマーカーであるWnt4やBMP7の発現量は変わらなかった。以上の研究結果より、尿管芽から後腎間葉細胞にかけて発現するKv1.3は、とくに腎発生初期の分化の過程に大きな役割を果たしていると考えられた。一方で、疾患モデルラットを用いたin vivoの実験により、尿細管の再生過程を伴う慢性腎不全の病態下では、間質の線維化とともに、腎臓のリンパ球におけるKv1.3チャネルの発現が増加することが明らかになった。さらに、本チャネルの阻害薬であるMargatoxinを治療的に投与したところ、腎線維化の改善とともに、リンパ球の増殖が抑えられたことから、本チャネルが、リンパ球の細胞増殖を促している可能性が高いと考えられた。また、マウス胸腺リンパ球を用いたin vitroの実験の結果、Margatoxinや一部のCa2+拮抗薬、抗生物質、スタチン系の脂質降下薬は、Kv1.3チャネルを阻害することにより免疫抑制作用を発揮すると考えられた。Kv1.3はストア作動性Ca2+チャネルと連動しているため、Kv1.3はCa2+シグナルを介して作用を発揮すると考えられた。電位依存性遅延整流型K+チャネルのひとつKv1.3は、成熟した腎臓では集合管細胞に多く発現し、尿中へのK+排泄に関与することが知られるが、発生・再生過程の腎臓における発現、およびその生理学的意義については、これまでに調べられたことがない。本研究では、電気生理学的手法を、分子生物学的手法と組み合わせて用いることにより、発生腎および再生腎においては、Kv1.3の活性が、細胞の分化・増殖を促すことを明らかにした。とくに、尿管芽から後腎間葉細胞にかけて発現するKv1.3は、腎発生初期の分化の過程に大きな役割を果たしていると考えられた。本研究を遂行することにより、発生腎細胞に発現するKv1.3チャネルについて、蛋白レベルでの同定を行い、さらにそれらが、細胞増殖や分化に関わっている可能性が高いことを明らかにできた。また、腎不全病態下のリンパ球に発現するKv1.3については、その役割を明らかにすることができた。今後、Kv1.3チャネルと細胞分化との関わりについて、抗体染色法やreal-time PCR法などを用いて、さらにデータを集積してゆく。また、in vitro、in vivoの実験により、そのメカニズムを明らかにするための実験を引き続き行なう。生理学一般
高信頼性木質系材料製造のための微細構造制御技術の確立

高分子物質のガラス状態では、温度、水分状態などの環境が変化したとき、対応した安定な状態に即座に移れず、時間経過とともに物性が大きく変化することが知られている。近年、木材においても同様の現象が認められ、主に粘弾性的について検討がなされている。このような非平衡状態にある木材の粘弾性変化には、細胞壁内の微細構造が深く関与していると考えられる。このような状態を科学的に理解することは、木質系材料を使用・加工する際に極めて重要なことである。そこで本研究では、様々な非平衡状態を与えた木材について、粘弾性の変化挙動、寸法、IRスペクトル、細孔分布などの測定によって得られる微細構造の変化に関する情報との関連を検討した。その結果、一例として、以下に示すことを明らかにした。(1)比例限度以下の応力によっては、非平衡状態におけるような微細構造の変化は認められない。(2)粘弾性および寸法変化の測定によれば、一旦乾燥した木材は生材と同じ状態に戻ることはないことが明らかとなった。このことから、生材は特有の不可逆的な構造を有するといえる。(3)乾燥によって生じた不安定性を多く残した木材には、分子オーダーの空隙に富むという結果を得た。このことから、不安定な構造を有する木材は、微細構造に緩んだ状態を有しており、大きな自由体積を持つことを示した。以上の結果から、非平衡状態において流動性が増加するのは、木材の微細構造にひずみが生じることによって、より安定な状態に比べて、分子がルーズな構造を有しているためであると考察している。なお、本研究で得られた成果は、非平衡状態における微細構造変化が粘弾性挙動に及ぼす影響について、これまでに得られていない知見を広範に明らかにしたものであり、学術的ならびに実用的にも高い価値を有するものと考えている。木質系材料の諸特性の変化を、温度や水分による軟化及び乾燥や熱等の履歴の変化をも加味して総合的に検討した。本年度に得られた成果は以下の通りであった。(1)水分定常状態にある木材のクリープ変形は、水分変化直後の同じ含水率にあるそれより著しく大きかった。このことから、木材の流動性には微細構造変化が大きく影響していることが推察された。(2)木材や竹材の流動性には、水分や熱の影響のみならず、過去の乾燥や熱の履歴の影響が大きく影響することが明らかとなった。このことから、過去の履歴を制御することによって、木質系素材の可塑性を増大できる可能性が見いだされた。(3)木材の横方向の破壊を、20°C飽水状態で調査したところ、過去の乾燥や熱の履歴、また、履歴後の水中浸漬時間によって、破壊強度や応力-歪み曲線は大きく異なった。このことから、履歴によって、あるいは履歴後の経過時間とともに微細構造は変化し、その影響は弾性率や熱的性質のみならず、材料の強度をも左右することが明らかとなった。従って、木質系材料の安全性を検討する際には、過去の履歴を詳細に調査したり、使用する環境の変動を詳細に把握しておく必要があることが推察された。(4)履歴によって微細構造が大きく変化することはこれまでの結果から明らかであるが、その影響は木質系材料の体積には、大きくは表れず、通常の高分子材料とは異なる結果が得られた。その機構については現在も検討中であるが、木材の細胞構造や木材細胞壁の多層構造に由来することが推察された。
原子核の殻構造と集団運動

反対称化分子動力学法は通常、スレーター行列式1個によって限られた空間での変分計算を行っていることになる。それでは、エキゾチック原子核には十分でない場合が多いので、複数のスレーター行列式をある拘束条件を設定することにより導入する。この新しい方法により炭素のアイソトープを中心に、ベリリウムまで含めて系統的な計算を行ってきた。拘束条件としては、核物質の密度分布の半径を用いた。その結果、旧来の反対称化分子動力学法による計算に比べて格段の改善が見られた。しかし、15Cのような単純な原子核においてさえ、d5/2軌道とs1/2軌道の順番が出ないなど、反対称化分子動力学法の基本的な問題点に起因する困難が残った。それを改善するために、芯と粒子の角運動量の射影を別々に行い、後で両者を組み合わせるような試みを行い、一定の改善は得られた。しかし、他にも多くの欠点はあり、反対称化分子動力学法計算においてまだまだ研究すべき課題は山積している。しかし、一方では、極めて大局的な性質は得られている。また、欠陥の一部は、使用している模型的な有効相互作用のためであるかもしれず、現実的な有効相互作用を用いる散ることにより、より意味のある計算も試みるべきであろう。そのような過程の一段階の研究成果としてみなされるべきである。ただし、有効相互作用が簡単なものになっているのは、解く方法が反対称化分子動力学法になっているためでもあり、全体的に計算の質を上げるのは簡単なことではない。軽い原子核の構造を、炭素のアイソトープを例にとって、反対称化された分子動力学の方法を発展させて解析した。反対称化された分子動力学の方法はこれまでは主に、一つの多体基底を最適化して計算する近似が取られてきたが、複数の多体基底を用いることにより、重く不安定な炭素のアイソトープにおける原子核の大きさ(半径)の増大メカニズムの解明を目指した。必要な計算機用コードも開発した。その結果、一つには、14Cに於ける励起状態にクラスター的なものがあるらしい、という事が判明した。この方法がそのような構造の解明に向いているのは多いに有り得る事である。一方、当初期待されていた中性子数ととも半径が増大する、という現象については十分な効果が得られなかった。さらに、最近実験的に判明した重い不安定な炭素原子核でのエネルギーレベルについても実験とあまりいい一致が得られていない。原因としては、反対称化された分子動力学の方法論な限界、及び、使われている核子間有効相互作用の近似の悪さが考えられる。これらは京大-KEKグループが長年用いてきた、或はそれらを含んでの改良版である。そこで、これらに問題があるとなると、上記グループの計算結果の信頼性が問題となってくる。一方では、14Cのように安定核に近い領域ではクラスター的な励起状態も良く再現できているので、一番悪い点は高いアイソスピンに移行した時の相互作用、及び、それを十分いい近似で解ける方法論の能力の問題ではないかと、推定される。このような知見はこれまで得られていなかったものであり、当面は否定的なものであるが、今後の核構造解明にとって重要な手がかりを与えるものである。現在、論文としてまとめている。
魚類の繁殖に及ぼす海洋温暖化の影響解明 : 東アジア地域における国際共同調査

本研究は、日中韓と共同で海洋温暖化と人工化学物質が魚類の繁殖に及ぼす影響を、生理学的手法を用いて調べることを目的として実施した。研究開始当初は沿岸域に生息する海産魚類のみを対象としていたが、調査を進めるうちに河川河口域とその上流域においても温暖化および人工化学物質の影響を調査する必要があると判断し、ボラ・マハゼ・ハタ科魚類などの海産魚類に加え、ドジョウも対象生物といて、水温と化学物質の次世代生産に及ぼす影響を調査した。その結果、水温の上昇は、生殖内分泌系に影響を与え、生殖腺発達の促進あるいは阻害を誘導することが分かった。また、環境水の温度が変化することで、水温依存性が強い魚類は、産卵時期を大きく変える可能性が高いことも明らかとなった。加えて、温暖化のホットスポットとされる東シナ海沿岸域では依然として化学物質による魚類の生殖かく乱が続いていることが分かった。東アジア諸国が共有する東シナ海では、近年、急速な環境変化が進み、この海域に生息する魚類の安定的繁殖と次世代維持が揺らぎつつある。特に海水温の上昇(海洋温暖化)が魚類の繁殖に及ぼす影響は大きいと考えられる。そこで、これまでに我々が共同研究を通して構築した「東アジアにおける魚類の生殖研究ネットワーク」を活用し、東シナ海沿岸域において、魚類繁殖に及ぼす地球温暖化に伴う海水温上昇(海洋温暖化)の影響」に関する国際共同調査を行った。本年度は、トビハゼ、ボラ、マハゼを調査対象生物として、日本・韓国・中国の沿岸域において、同一の手法による国際調査を実施した。調査は、1)生殖周期、2)成熟状態、3)生殖現象における異常の有無、4)仔稚魚の出現数と季節的変動、に焦点を当てた。その結果、トビハゼの生殖腺発達は温度の影響を強く受けることが分かった。この研究では高温が続くことによって産卵抑制がかかることも明らかとなった。また、上記魚種の他、ハタ科魚類とドジョウの採集が可能であったことから、これについても同様の調査を行った。その結果、やはりこれらの魚種においても、その繁殖は温度の影響を強く受けることが分かった。特に生殖腺の発達と産卵現象に顕著な温度影響が現れた。さらに、マングローブキリフィッシュを用いた飼育実験も実施し、温度が化学物質に対する反応性にも影響を与えることを確認した。これらの成果は、海洋温暖化が魚類の繁殖に強く影響を及ぼすことを示している。現在、生理学的マーカーとして本研究で採用している生殖腺刺激ホルモンおよび卵黄タンパク質前駆物質(ビテロジェニン)の遺伝子解析を進めている。本研究では、これまでに我々が共同研究を通して構築した「東アジアにおける魚類の生殖研究ネットワーク」を活用し、東シナ海沿岸域において、「魚類繁殖に及ぼす地球温暖化に伴う海水温上昇(海洋温暖化)の影響」に関する国際共同調査を実施している。本年度は初年度に引き続き、ボラ・トビハゼ・マハゼを調査対象生物として、日本・韓国・中国の沿岸域において、同一の手法による国際研究を実施した。本研究では、1)生殖周期、2)成熟状態、3)生殖現象における異常の有無、に焦点を当て、実験室内での飼育実験と併せて野外における調査を実施した。また、ハタ科魚類とドジョウについても環境変動の繁殖に及ぼす影響を調べた。ボラを対象とした研究では、中国と共同で中国および我が国沿岸域において採取したボラの生殖異常の有無を調べたところ、一部の個体から異常が見つかったものの、以前に比べその数は減少していることが分かった。また、本年度は、トビハゼの卵黄タンパク質前駆物質であるビテロジェニンの遺伝子測定系の確立に成功し、日本各地で採取したトビハゼを用いてこれを測定した。その結果、我が国ではトビハゼの生殖現象に大きな変化が起きていないことが分かった。さらに、各温度設定の下でドジョウを飼育し、成熟の進行に及ぼす生殖腺発達の影響を観察した。この実験では、ドジョウの生殖腺発達は温度上昇によって誘導されるものの、一定の高温に曝されると生殖腺発達を停止することが明らかとなった。また、ハタ科魚類を用いた研究では、高温が生殖腺発達や産卵行動に阻害的影響を与える可能性が示唆された。

そこで、これまでに我々が共同研究を通して構築した「東アジアにおける魚類の生殖研究ネットワーク」を活用し、東シナ海沿岸域において、「魚類繁殖に及ぼす地球温暖化に伴う海水温上昇(海洋温暖化)の影響」に関する国際共同調査を実施した。本研究では、特に日中韓と共同で海洋温暖化と人工化学物質が魚類の繁殖に及ぼす影響を、生理学的手法を用いて調べた。当初の予定は沿岸域の海産魚類に焦点を置いていたが、調査を進めるうちに河川河口域とその上流域においても温暖化および人工化学物質の影響を調査する必要があると判断し、ボラ・マハゼ・ハタ科魚類などの海産魚類に加え、ドジョウも対象生物といて、水温と化学物質の次世代生産に及ぼす影響を調査した。その結果、水温の上昇は魚類の生殖内分泌系に影響を与え、生殖腺発達の促進あるいは阻害を誘導することが分かった。また、環境水の温度が変化することで、水温依存性が強い魚類は、産卵時期を大きく変えることも明らかとなった。これは水温が生殖腺発達を制御する内分泌系に影響を与えた結果であると考えられる。さらに、温暖化のホットスポットとされる東シナ海沿岸域では依然として化学物質による魚類の生殖かく乱が続いていることが分かった。平成23年10月には、日中韓の研究者が長崎に集まり、これらの研究成果を発表した。
潰瘍性大腸炎に対する外科治療体系の確立

1、ラットを用いた大腸全摘術後残存小腸大腸化の機序解明ラット大腸全摘モデルにおける網羅的遺伝子解析により上皮細胞の大腸化の実態とその限界を明らかにした。それによると、残存小腸上皮細胞では大腸的形質の獲得とともに小腸的形質の喪失が生じていること、また、「大腸化」は、電解質輸送能の亢進のみでは説明のつかないことが明らかとなった。これを、論文にて発表した。2、腸内細菌叢からみた回腸嚢炎発症機序の解明200余りの検体から、DNAの採取を行った。90%以上の検体から細菌DNAの回収が可能であった。T-RFLP法にて解析を行ったところ、同一症例では類似した泳動パターンをとること、術後経過とともに菌数の増加を伴うことなとが明らかとなった。3、アルドステロン製剤による「大腸化」の促進ラットを用いた、アルドステロン含有ポリ乳酸投与による検討を終了した。成果は、論文にて発表した。回腸末端部においてENaC、a-およびb-subunit、prostasin 11b-hydroxysteroid dehydrogenaseの誘導が見られ、機能的にも起電性ナトリウムの亢進が認められた。また、少なくとも形態的変化を伴わず、臨床応用への可能性が示された。さらに、短腸症候群に対する残存大腸に対する効果も認められた。回腸嚢炎診断基準に続く治療指針の作成(厚生労働省難治性炎症性腸管障害調査研究班との共同による)診断基準の検証に引き続いて、治療方針の作製を行った。1、ヒト生検組織を用いた大腸全摘術後残存小腸大腸化の機序解明分割的回腸肛門吻合術の手術時および外来での内視鏡検査時に生検組織を採取し、電気生理学的検討を行った。大腸全摘術後の経時的検討では7例をスタートし、ストーマの口側と肛門側の比較検討では3症例の検討を終了した。検体処理のスピードが上がるにつれて、データの蓄積が可能となり、現在までの定量評価では、ストーマの肛門側では絨毛長の減少が著しいにもかかわらず、グルコース投与時の短絡電流の上昇に口側と肛門側で差が認められない。また、機能分子発現の検討については、検体の蓄積を行っている。2、腸内細菌叢からみた回腸嚢炎発症機序の解明腸内細菌は個体差が大きく、また、大腸全摘術後の腸内細菌叢については不明な点も多い。そこで、個々の症例で便を経時的に解析することが重要と考え、新たなプロトコールを倫理委員会に提出する準備を行っている。さらに、解析方法としてterminal restriction fragment length polymorphism (T-RFLP)を用いることとし、検体を蓄積している。3、アルドステロン製剤による「大腸化」の促進アルドステロン含有ポリ乳酸を作製し、アルドステロンの徐放スピード、経口投与時の組織内濃度について検討した。この製剤は、48から60時間でアルドステロンが溶出すること、経口投与でさらに回腸末端全層中には1.5ng/g tissue存在しうることが明らかとなった。ナノgオーダーは、アルドステロン関連分子の発現亢進が認められるナトリウム欠乏食投与モデルやアルドステロン皮下注モデルの濃度に匹敵する。4、回腸嚢炎診断内視鏡アトラスの作製回腸嚢炎の診断は臨床的に大きな問題となっている。回腸嚢炎の診断に重要と考えられる内視鏡所見について、主要な所見を網羅した「内視鏡アトラス」を作製した。1、ヒト生検組織を用いた大腸全摘術後残存小腸大腸化の機序解明分割的回腸肛門吻合術の手術時と外来での内視鏡検査時に生検組織を採取し、電気生理学的および分子生物学的検討を行った。ストーマの口側と肛門側の比較は検討を終了した(平成17年度日本外科学会総会、アメリカDDWにて発表予定)。

肛門側では絨毛長が減少し、グルコース投与時の短絡電流の上昇はその反応性や最大吸収能が口側と比較し著しく低値である。粘膜内SGLT1mRNAの発現も有意に肛門側で低い。また、ヒト回腸嚢生検組織を用いた機能分子発現の検討は、レーザーキャプチャーマイクロダイセクションでは充分量の上皮RNAがえられず、生検組織全体よりRNAを抽出することとし、定量を行っている。2、腸内細菌叢からみた回腸嚢炎発症機序の解明腸内細菌は個体差が大きく、また、大腸全摘術後の腸内細菌叢については不明な点も多い。そこで、個々の症例で便を経時的に解析することが重要と考え、新たなプロトコールを倫理委員会に提出し承認を受けた。すでに60をこえる症例より糞便を採取蓄積しており、terminal restriction fragment length polymorphism(T-RFLP)による解析をスタートした。3、アルドステロン製剤による「大腸化」の促進アルドステロン含有ポリ乳酸を作製し、昨年度の検討に引き続き検討した。ラットを用いた実験では1週間投与では効果が見られないものの、2週間投与により回腸および左側大腸にENaC α-subunit mRNAの発現亢進が確認された。4、回腸嚢炎診断内視鏡アトラスの普及と診断基準の作製(厚生労働省難治性炎症性腸管障害調査研究班との共同による)昨年度作製した「内視鏡アトラス」の普及をはかると共に診断基準を決定した。1、ヒト生検組織を用いた大腸全摘術後残存小腸大腸化の機序解明回腸肛門吻合の際に造設される回腸ストーマの口側と肛門側でのSGLT-1を介したナトリウム吸収機構について、intestinal adaptationにおける管腔側内容物の意義を明らかにし論文として公表した。また、ヒト回腸嚢よりインフォームドコンセントのもと生検組織を採取、RNAを抽出しCEACAM-1の発現上昇を明らかにした。さらに、ラット大腸全摘モデルにおける網羅的遺伝子解析により上皮細胞の大腸化の実態とその限界を明らかにした。2、腸内細菌叢からみた回腸嚢炎発症機序の解明200余りの検体から、DNAの採取を行っている。さらに、検体の蓄積が必要である。3、アルドステロン製剤による「大腸化」の促進ラットを用いた、アルドステロン含有ポリ乳酸投与による検討を終了した。成果は来る5月に行われるアメリカ消化器病週間において発表される。回腸末端部においてENaC、a-およびb-subunit、prostasin、11b-hydroxysteroid dehydrogenaseの誘導が見られ、機能的にも起電性ナトリウムの亢進が認められた。4、回腸嚢炎内視鏡診断アトラスの普及と診断基準の作成(厚生労働省難治性炎症性腸管障害調査研究班との共同による)診断基準の検証を前向き試験により行ったところ、わが国の診断基準は欧米でもちいられるPouchitis Disease Activity Indexと比較して内視鏡的に重度の所見を有する症例を拾い上げることが明らかとなった。1、ラットを用いた大腸全摘術後残存小腸大腸化の機序解明ラット大腸全摘モデルにおける網羅的遺伝子解析により上皮細胞の大腸化の実態とその限界を明らかにした。
臓器移植における免疫抑制剤投与の新しい制御基準の開発

をpeptide合成機を用いて作製した。peptide構造のSer残基をリン酸化したpeptideとcontrolとしてのリン酸化していないpeptideを作成した。このpeptideをstreptaviginコーティングプレートに固定した。calcinuerinが合成RII peptideのリン酸化serine残基を脱リン酸化し、その後残存したリン酸化serineを抗リン酸化serine抗体を用いて検出する系をデザインした。リン酸化Serineを特異的に認識する抗体を5種類について検討した(4種類がmonoclonalそして1種類がpolyclonal抗体)。結果、monoclonal抗体のみならずpolyclonal抗体もRII peptideコーティングプレートに対して認識されなかった。抗体が実際に認識できないのか否かを確認するためにRII peptideをニトロセルロース膜にブロットし各種抗体を反応させたが測定感度以下であった。以上の結果より、RII peptide内のリン酸化Serine残基周囲の立体構造に特異的に反応する抗体が準備できなかったために、測定システムの確立が困難と考えられた。今後作成したRII peptideによる抗体の作成をすすめる予定である。calcinuerinの酵素活性測定のためにELISAをデザインした。このELISAは、streptaviginをコーティングしたプレートにcalcinuerinの基質となるBiotin付加合成RII peptideを固相化し、calcinuerinが合成RII peptideのPhospho-serine残基を脱リン酸化し、その後残存したPhospho-serineを抗Phospho-serine抗体を用いて検出することにあった。結果:calcinuerinに対する基質としてのRII peptideをpeptide合成機を用いて作製した。その構造はstreptaviginのコーティングしたプレートに合成RII peptideを固相化した。市販のPhospho-serineに対する5抗体を用いて、この合成RII peptideのPhospho-serine残基を認識するか否かを検討したところどれも検出されなかった。この結果を検証するため、合成RII peptideをニトロセルロース膜に滴下し、抗Phospho-serine抗体が認識できるか否かを検討したが、認識できなかった。以上の結果より、現在の抗体では合成RII peptideのPhospho-serineを認識できず、calcinuerinの酵素活性測定システムを確立することが困難な状況にある。今後、抗体および合成RII peptideを再検討をする予定である。
ラット肝内胆管細胞培養の確立

平成1年度にラット肝潅流操置を購入した。本装置を用いて肝細胞は95%以上のviabitityを得ることができた。肝内胆管細胞の分離は以下の2方法を試みた。(1)Isopycnic centrifugation法(2) (1)+Immunoattinity法。(1)の方法により50ー60%の純度の胆管細胞が得られた。培養を前堤に、集合した胆管上皮として分離した。分離した細胞を10%FCS,ウィリアムズ培地で培養を行った。基盤に、プラスチック,コラ-ゲン,マトリゲル(コラ-ゲン+ラミニン)を用いた。細胞接着率はマトリゲルの10.5%が最も良好であった。培養は6日間可能であった。しかし、6日間の培養で胆管細胞数は増えず,電子顕微鏡視築でも上皮性細胞接合は認められなかった。(2)のImmunoattinity法を行なうために、メイヨ・クリニックのN.F.La Russoより抗胆管上皮もモノクロ-ナル抗体の供与を受けた。同抗体を用いた場合、純度は6070%であった。一方、Brown大学のR.Farisより,異なる抗胆管上皮モノクロ-ナル抗体の供与をうけた。本抗体を用いた場合、純度は80%代になった。この方法により得られた細胞を用いて,培養条件の決定に入っている。本年度までに発表に値する成績は得られなかった。現在検討中の培養条件が決定したら発表する予定である。しかし、間葉系細胞の増殖が大きい事、胆管上皮の増殖能が低い事を考えると、長期培養は困難と考えている。今後は、純度の向上、安定した胆管上皮細胞の供給を可能にする目的で、SVー40トランスフェクション等の方法の導入を考えている。米国で開発した肝内胆管細胞単離法を用いて、胆管細胞培養系を確立する事が本年度計画であった。1.胆管細胞単離のための肝潅流操置の設計・購入に約2ヶ月,55万円(当初予定39万円)を要した。本潅流操置を用いた場合、単離肝細胞・胆管細胞は95%以上生存しており満足ゆく結果を得た。2.以後胆管細胞の分離・培養に入り、残りの補助金を試薬・バツファ-に使った。培養を確立させるには、(1)7日間細菌の混入無しに培養を継持できること、(2)胆管細胞の純度が十分に高いこと、が必要である。(1)についての検討:counterflow elutriatorを使うと細菌混入が避けられなかった為、Percoll分離のみを行なった。また、肝潅流法の一部を変更し、7日間の無菌的培養が可能となった。(2)についての検討:counterflow elutriationを省くことにより、胆管細胞の純度は40%に但下した。混入した他の細胞と共に胆管細胞は7日間生存した。従って本培養系は、胆管細胞の機能を検討する系として未だ不適切であるが、細胞傷害を検討する系としては使えるかも知れない。一方、米国肝臓病学会(1989年)で胆管腔をコラ-ゲナ-ゼで潅流し遊離した細胞を培養する方法が報告された。約3ヶ月間本法を追試したが、回収細胞数が低く、肝細胞・赤血球の混入も多く、現時点では採用すべき方法ではないと判断した。以上の如く胆管細胞培養法は未だ確立されていないため、平成2年度も同培養法の確立を目指す。

胆管細胞の純度を上げるための残された方法は、正常胆管細胞に対するモノクロ-ナル抗体を使ったImmunogffinity法である。N.F.LaRusso(Mayo Clinic)は同抗体を作製中であり、未だクロ-ニングは終っていないが培養土清に抗胆管細胞抗体活性を認めており、平成元年度の研究計画調書通り、この培養土清の供与を受け、胆管細胞の純度を上げる試みをする。平成1年度に購入したラット肝潅流操置を用いて,肝内胆管細胞の分離・培養を試みた。以下に述べる2種類の分離法を行なった。(1)Isopycnic centrifugattion法。(2)Isopycnic centrifugation+Immunoaffinity法。得られた細胞を10%FCS,ウィリアムズ培地で培養を行なった。基質に、プラスチック,コラ-ゲン,コラ-ゲン+ラミニン(マトリゲル)を用いた。(1)の方法により50ー60%の純度の胆管細胞が得られた。細胞接着率は、プラスチック1.2%,コラ-ゲン2.5%,マトリゲル10.5%であった。培養は6日間可能であった。しかし、6日後も胆管細胞数は増えず、電子顕微鏡観察でも上皮性細胞接合はほとんど認められなかった。一方、間葉系細胞は培養時間と共に増殖した。以上より、胆管細胞の純度をさらに上げる事が培養に必要と考えられ,Immunoaffinity法を追加した。(2)のImmunoaffinity法を行なうため,メイヨ・クリニックのN.F.LaRussoより抗胆管上皮モノクロ-ナル抗体の供与をうけた。同抗体を用いても純度は6070%までしか上がらなかった。一方、Brown大学のR.Farisより、異なる抗胆管上皮モノクロ-ナル抗体の供与をうけた。本抗体を用いた予備実験で,純度は90%近くに上昇した。現在この方法より得られた細胞を用いて,培養実験を行なっている。本年度までに発表に値する成績は得られなかった。現在、胆管細胞の増殖に必要な培養条件の検討に入っている。今後は、一定した胆管細胞の供給を目的に,SVー40のトランスフェクション等の方法の導入を考えている。
戦後日本の学校保健の確立とGHQ(占領軍総指令部)の役割と評価

本研究の成果は、1.学校保健をとりまく保健・医療政策の形式・展開、2.制度として学校保健が成立する過程の問題、に関わる領域でのGHQ/SCAPの役割について、当時のPHW、CIE文書の翻訳を中心として、歴史的事実の確定に迫る実証を一定程度行なうことができたところにある。それは、(1)「学校給食実施の普及奨励について」の通達に至る過程の検討に限定しつつも、戦後の学校給食の復活には、GHQ/SCAPの並々ならぬ「意志」の存在がはっきりした点であるし、(2)「中等学校保健計画実施要領(試案)」作成までの経過においても、「アメリカ教育使節団報告」とそれを機軸としたGHQ/SCAPの、新しい学校保健構築に向けられた強い「意志」の存在がはっきりしたことである。そして、「学校給食」に関わっては、戦後いち早く取り組まれた、栄養改善対策の諸活動におけるGHQ/SCAPの役割が決定的に大きかったことが改めて明らかになったし、保健所機構の確立は、日本における公衆衛生制度の実際的な運用を図る上ではもちろんのこと、学校保健が当然その内容としていた健康「管理」の側面で密接な関連をもっていたことも窺わせる状況が明らかになった。もちろん、学校保健の確立そのものについては、GHQ/SCAPの「強制力」がどれだけのものであったのかなど、まだ確定的なものではない。つまり、日本側委員の具体的作業に負うところが大きいのであるが、それに対する「指導力」のある無しが、「強制力」の大小にかかわってくるものである。こうした点の解明は、今後の課題となるが、その準備資料は一定揃えることができた。今年度の研究の進展は,資料等の検索・整理について言えば,(1)『学校保健研究』のバックナンバ-について昭和34年の創刊号から昭和48年のものまでを復刻版として入手でき,これによって,「米国教育使節団」の役割等に関する検証と,戦後初期の学校保健の確立に関する先行研究の一端について検証することができたし,(2)『公衆衛生』,『健康教室』『公衆衛生学雑誌』,『医学と民生』などの雑誌から,戦後初期の学校保健改革とGHQとの関係に関する資料の収集ができた,(3)学校保健確立の上で重要な働きをした「保健教育委員会」の委員であった関係者との面接聴き取り調査も実施できたし,(4)GHQ文書の翻訳が一定進み,「学校保健計画実施要領」の作成過程について,GHQ側の意図と,作成作業過程の状況について若干検証することができたことである。これらの作業を基礎にし,また,この間,共同研究に加わっている「学校教育とスポ-ツにおける戦後改革の実証的研究」での議論,検討を土台にしての成果については,立命館大学教育学研究所発行の『教育科学研究』創刊号において,「戦後初期改革における学校保健確立へ向けた基礎的作業の検討」をまとめることができた。また,GHQ文書の中から学校保健関係文書を収集する上で必要である,マイクロフィッシュ検索用カタログを作成することができ,それをもとにして,CIE,PHW文書(マイクロフィッシュ)の検索を行ない始めた段階である。この検索用カタログ作成によって,PHW,CIEともに,学校保健に関する文書が,まだまだ多数存在していることが予想できている。GHQ文書のうち,CIE,PHW関連文書の中から「学校給食法」「学校保健法」に関連する会議メモの検索を重点に考えていたが,検索リストの整理の不十分さもあり,求めるべき文書の入手にま至らなかった。しかし,CIE,PHWともに,マイクロフィッシュ検索回の基本リストを「学校保健」に関連するものについて作成することができ,ショッピング・リストとの照合のうえで,検索も対象をしぼって行ないやすくなった。この作業のうえに立って,関連文書一覧の作成を行ないつつある段階であり,一部ではあるが,「予防医学」,「学校給食」,「保健教育」,「公衆衛生組織」等の文書の整理が進んできている。こうした中で,学校保健を確立していく際の背景あるいは関連するものとしてある保健医療行政の側面から検証を加えることができた。

とくに,戦後改革初期段階で,学校における保健・衛生の充実を図る時に重要な観点であった「保健所」の役割に焦点を当てて検証することができた。それは,「保健所法」の改正にみられるように,太平洋戦争期に「国策遂行」の第一線機関としての保健所網の整備が,戦後の再編の中で,そのもつ意義,機能も変化してくるのであるが,そうした「性格」の変化そのものが,根本的には,学校保健確立の理念に通づるものがあるようである。今年度の研究は、保健・医療政策と学校保健との関連を考察するために、保健所の学校保健の側からの位置づけ、その役割について明らかにすることが予定されたし、学校保健の制度的確立の分析と解明のまとめを行なうことが予定された。保健所に関しては、「保健所法」が改正されることに、端的にその機能・役割の変化をみることができる。戦後改革の中で、公衆衛生機構が近代化、民主化されようとする中での保健所の機能・役割の変化がどのように行なわれたのかについては、「保健所法」が改正される過程でのGHQと日本側(主に厚生省)との議論状況を窺わせる文書の整理ができた。しかし、直接的に、学校保健にとって保健所とはどのような役割を果たし、どれだけの価値があるものなのか、についての検証を可能にする文書を検索することはできなかった。また、学校保健の制度的確立の分析と解明についても、CIE、PHW両局に所属する文書の検索が十分進んだ訳ではなく、核心に触れるような結論を導くことはできなかった。しかし、インタヴューを行なった三人の当時の関係者の話しの中から具体的な会議・作業場面でのGHQと日本側代表の立場、姿勢などを窺わせる証言を得ることができたし、それを整理しているところである。なお、戦後改革期の学校保健確立の基本的理念に関して、戦前、戦中に学校衛生に主導的立場にあった多くの関係者の論稿についても、『学校衛生』誌の中から整理することができた。さらに、CIE、PHW文書をマイクロフィッシュから検索する際の整理シートの基礎部分を作成することができた。