hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高Mg♯カンラン岩の起源と形成プロセス

これらの高Mg♯カンラン岩については岩石学的資料に乏しく,今後の詳細な資料の蓄積が必要である.上部マントルに由来する高Mg#カンラン岩の起源については議論が多く,部分融解による涸渇残留マントル起源やマグマの結晶作用によるキュムレート起源,カンラン岩-メルト反応による置き換え起源など様々である.本研究では,北海道日高変成帯の幌満カンラン岩本・奥新冠カンラン岩体および神居古潭帯の岩内岳カンラン岩体の産する高Mg#カンラン岩を研究対象とし,(1)産状観察と試料採集,(2)全岩化学組成および主要構成鉱物のEPMA分析を行ない,(3)マグマチャネルの復元,マグマの結晶作用および固相-メルト反応などの上部マントルプロセスの解析を試みた.高Mg#カンラン岩は上部マントルカンラン岩中で通過マグマが関与したチャネルに生じており,壁岸カンラン岩と通過マグマとの接触部に反応帯を形成していることがわかった.とくに,幌満カンラン岩体では,カンラン岩中を通過したマグマのチャネリング様式に違いが認められた.チャネリングマグマが同じ同じ場合でも,カンラン岩壁岩の違いによって壁岩の改変(置換性カンラン岩の成因)が異なっているらしい.この違いは,主にカンラン岩壁岩が局所的に部分融解してメルト成分の涸渇が生じる場合とカンラン岩壁岩に通過マグマのメルト成分が一方的に付加する場合の違いによっている.奥新冠カンラン岩体・岩内岳カンラン岩体の高Mg#カンラン岩(ダナイト・クロミタイト)もハルツバ-ジャイト質カンラン岩壁岩中に大規模に形成されている.現在,これらの研究成果を印刷公表中である.
鍛造加工用解析ソフトを活用した金型設計の応用

研究目的1.塑性加工で良く行われている押出し加工において、(1)前方押出し、(2)後方押出し、(3)前後方押出しの原理や特性について、鍛造解析ソフトの結果と実験結果と比較検討する。また、加工力を下げるためにアルミニウム系を素材として使用する。2.製品加工難易が大きいと焼付き等を生じる。実験に支障を起こさない加工行程の限界を検討する。3.持ち運びが簡単な装置でも実験を可能にして、出前授業などに使用できるようにする。実験装置平成18年度の科研費では、大小2つの実験装置を作成した。小形装置は分解組立や持運びとも容易であるが、加工行程が短いため(1)(2)(3)の加工力線図の特性は顕著に現れない。大形装置では加工力や加工行程は大きく、(1)(2)(3)の特性は顕著に現れた。しかし、焼付きが激しく工具に凝着した材料を除去することに長時間を要した。これらの経験を踏まえ、今年度のパンチ径は18年度の中間、製品高さはパンチ径の2倍の装置とした。小形装置ほどではないが、分解組立は容易で実験も加工行程も容易に調整できるようになった。実験結果1. (1)(2)の加工力は行程とともに最大値に到達、その後徐々に下がり文献と同様な特性を示した。しかし、製品高さがパンチ径以上になると、焼付きのため上昇する。また、解析ソフトでは加工力は下がらない。2.素材は旋削加工で表面も粗く、焼付きを起こさず実験できる製品高さはパンチ径までが限界であった。3.分解組立が容易で持運びも十分可能であるが、加工力は最大で1000kN近く必要とすることが難点である。考察と今後の課題焼付きはサンドペーパで磨く程度で、素材にボンデ処理を施せば十分に防止でき加工力も下がる。また構想段階では、加工現場を考えダイと素材間に隙間を設けた。そのため、隙間を充満させる行程と加工力は無駄となる。隙間のないH公差素材を使用すれば、各加工特性の違いが顕著になると思える。これを実験で検証できれば、装置は小形になり加工力も小さくなる。少し現場的ではないが、公開実験には有利である。
腎癌に対する特異的キラ-細胞の局所投与による養子免疫療法

腎細胞癌組織から分離した腫瘍浸潤リンパ球(TIL)は、表面マ-カ-の解析から、各種のcell lineageのものが含まれており、1Lー2を添加して培養した場合はT細胞優位の構成になったが、特にCD8陽性細胞であるCTL (Cytotoxic T Lymphocyte)の増加は証明できなかった。in vitroでTILをILー2により増殖させることにより、明らかにLAK活性が出現したが、細胞障害性試験の結果では末梢血リンパ球から誘導したLAK活性との間に有意差がなかった。CD3抗体を添加培養した場合は、リンパ球数の増加が顕著な例がみられたものの、細胞障害能に有意差はなく、低下する場合もあった。各種の腫瘍細胞に対する細胞障害能の検査結果から、TILが自己腫瘍に対して特異性があるとはいえなかった。また、全ての標本が良好な細胞数の増加を示すとは限らなかった。従って、これらの方法によりCTLを大量に誘導することは難しいと思われる。TILの細胞障害能が著しいものでないこと、局所転移を有する適当な症例がなかったことから、臨床例に対する局所投与は行なわなかった。しかし、TILにはT細胞が多いと思われるので、高い殺細胞能を有するCTLを効率よく誘導できる物質や方法がILー2やOKTー3の添加培養以外にみつかれば、将来的に有効な治療手段となり得る可能性がある。さらに治療方法として確立するためには、リンパ球の培養をなるべく手作業によらない、半自動化した方法で行なえるようにすることが必要である。腎癌患者の手術時に摘出した腎細胞癌組織を摘出後ただちに培養液中で細切処理し、比重遠心法およびプラスチック付着法により腫瘍浸潤リンパ球(TIL)を分離した。いずれの例でも比較的多くのTILの分離が可能であった。TILをeffector細胞とし、また自己腫瘍細胞をtarget細胞としてクロム放出法により細胞障害性試験をおこなった。effector細胞としては末梢血リンパ球も、target細胞としてはK56z、Raji、ACHNの培養細胞を用いた。さらにリンパ球の表面マ-カ-を検討した。一部の例についてはTILを添加培養後にその細胞障害能を検討しした。TILはその細胞障害能は低く、自己腫瘍に対しては68%のみである例が多く、一部は20%程度の比較的高い細胞障害能を示した。これらは、梢血リンパ球の場合と同様であった。またK56z、Raji、ACHNに対しても末梢血とほぼ同じくらいの細胞障害性を示した。IL-2添加培養後は有意に各細胞に対し細胞障害能は増強したが、多くの場合は末梢血リンパ球の場合と差がなく、特に強い細胞障害能はみられなかった。また自己腫瘍に対する特異性が証明できる例はなかった。表面マ-カ-は主にT細胞系のものが多かったが、症例によりバラツキが大きく、はっきりとした傾向は証明できていない。このようにTILが末梢血リンパ球に比べて自己腫瘍に対して特異的な細胞障害能をもっているとは思えない。一部はCD3抗体塗布したプラスチックシャ-レで培養し、細胞障害能につき検討したが、TILの数の増加はみられたが、細胞障害能の有意な増強な今のところ証明されていない。従って臨床例での投与はおこなっていない。腎細胞癌組織から分離した腫瘍浸潤リンパ球(TIL)は、表面マ-カ-の解析から、各種のcell lineageのものが含まれており、ILー2を添加して培養した場合はT細胞優位の構成になったが、特にCD8陽性細胞であるCTL(Cytotoxic T Lymphocyte)の増加は証明できなかった。

また、全ての標本が良好な細胞数の増加を示すとは限らなかった。従って、これらの方法によりCTLを大量に誘導することは難しいと思われる。TILの細胞障害能が著しいものでないこと、局所転移を有する適当な症例がなかったことから、臨床例に対する局所投与は行なわなかった。しかし、TILにはT細胞が多いと思われるので、高い殺細胞能を有するCTLを効率よく誘導できる物質や方法がILー2やOKTー3の添加培養以外にみつかれば、将来的に有効な治療手段となり得る可能性がある。さらに治療方法として確立するためには、リンパ球の培養をなるべく手作業によらない、半自動化した方法で行なえるようにすることが必要である。
顕示選好アプローチによる社会的選好の頑健性の検討

本研究では顕示選好理論にもとづく選好のテスト実験を実施し、利他的選好の頑健性を検討した。具体的には、顕示選好アプローチにもとづいて、利他的選好の頑健性を検討するための行動実験を複数回実施した。一連の実験によって得られた実験参加者の選択結果が顕示選好の弱公理や強公理、一般公理を満たすか否かを検討したところ、大多数の実験参加者の行動は顕示選好の公理を満たして居ることが明らかになった。従来の利他行動の研究では、自己利益追求型および平等主義型のみの対比が主に検討されているが、本研究の結果、社会余剰が増加するように配分量を決める人々も無視できないほど多いことが明らかになった。過去20年あまりにわたる実験経済学、行動経済学の様々な実験研究によって、人々は利他的選好を持っているということが繰り返し指摘され、多様な行動モデルが提唱されてきた。しかしながら、このようにして指摘されてきた利他的選好が選好が満たすべき性質を満たしているかどうかは必ずしも明らかになっていない。こうした背景を受け、本課題では経済学分野における伝統的な手法である顕示選好理論を用いることで従来の実験経済学・行動経済学で広く研究されてきた利他選好の頑健性を検討する。本課題では複数の行動実験を国内外で実施し、自身と他者との間の分配場面に直面した際の人々の選択結果が顕示選好の公理を満たすか否かを検討する。また、人々の利他選好が様々な状況を超えて一貫性を有するのか否かを検討するために、自身と他者との間で金銭の分配方法を決定する獲得状況、自身と他者の双方から金銭を減額する方法を選択する損失状況などの実験課題を用意することで各状況それぞれについて顕示選好理論にもとづくテスト実験を実施する。そのうえで一連の行動実験から経済水準や文化の違いによる利他選好傾向の相違や効用関数の類型比較を行い、利他選好と経済活動との関連を検討する。こうした背景を受け、本研究では顕示選好理論にもとづく選好のテスト実験を実施し、利他的選好の頑健性を検討した。実験では、参加者は、自身と他者との間の報酬の取り分を決定する分配者の立場としてあらかじめ設定された様々な予算制約のもとで自身と他者にいくらのお金を分配するかを決定する分配実験課題を行った。さらに、各参加者の選択行動データについて、CES(Constant Elasticity of Substitution)型関数へフィッティングを行い、参加者の効用関数を推定した。その結果、利他選好(利他的効用関数)のタイプは、自己利益追求型および社会余剰最大化型が大多数を占めることが明らかになった。従来の利他行動の研究では、自己利益追求型および平等主義型のみの対比が主に検討されているが(e.g., Fehr & Schmidt, 1999など)、本研究の結果、社会余剰が増加するように配分量を決める人々も無視できないほど多いことが明らかになった。初年度にあたる平成26年度は、実験課題パラメータ等を設定するための予備的検討実験を行い、実験課題の精査を行った。またこれらの予備的検討を受けて、行動実験を複数回実施し、実験データの解析をするとともに、次年度以降の実験の準備を進めた。行動経済学前年度の実験結果の解析をさらに進めるとともに、研究計画にもとづき引き続き国内外での行動実験を実施する。予備的検討を受けて、経済実験の実施日程および実験費用等に変更が生じたため。前年度に繰り越した助成金は、予備的検討をもとに修正した実験課題をもちいた経済実験を実施するために支出する予定である。
ダンスを応用した健康・体力づくり運動における適切な運動強度の設定基準に関する研究-基本ステップの強度分析に基づく運動強度別プログラム例の作成-

ダンスのような複雑な動作を用いた健康・体力づくり運動においても、適切な運動強度の設定ができるようにするために、報告者はこれまで、エアロビックダンスプログラムの中で頻繁に実施されている16種類の基本的な下肢運動(ステップ)の酸素摂取量及び着地衝撃力を測定したほか、音楽のピッチや上肢運動の付加効果についても検討してきた。そこで、本研究はそれらのデータに基づき、強度別の運動プログラム例を作成し、それらが実際に適切な強度を提供できているかどうかを検証した。まず、基本的なステップの運動強度を安静時代謝(1MET)を基準としてランキングをしたところ、59METSの範囲に分布した。そこで、その内の強度の低いステップ(およそ7METS以下)を中心とした組合せからなるプログラム(低強度プログラム(L-pro):22分)と強度の高いステップ(およそ89METS程度)を中心とした組合せからなるプログラム(高強度プログラム(H-pro):29分)を作成し、エアロビックダンスの熟練者5名(平均年齢29.4歳)に実施してもらった。プログラム構成の際には、音楽のピッチや上肢運動の付加効果についての知見も考慮に入れた。そして運動中の心拍数と酸素摂取量(Vo_2)を無線式計測器を用いて測定した。その結果、L-proは平均7.8METS、エネルギー消費量は約150kcal、H-proは平均9.4METS、約232kcalで、その強度には明確な差がありながら、両プログラムとも運動時間の65%以上が呼吸循環器系の機能向上のために適当とされる運動強度(5085%Vo_2max)の範囲内で、しかもエアロビックダンスとして望ましい運動強度の変動パターン(釣鐘型のカーブ)を示していた。これらのことから、ダンスを応用した健康・体力づくり運動においても、客観的な基準を設けることによって、目的に応じた適切な運動強度の設定が可能になることが確かめられた。
冠動脈バイパスグラフト内の乱流強度に基づくグラフトの機能評価に関する研究

流体力学で乱流の解析に用いられるTurbulence index(T.index)に基づき、大伏在静脈(SVG)と内胸動脈(LITA)グラフトの機能評価を乱流強度の面から試みた。〔研究対象〕左冠動脈へのSVG14本,LITA13本に正常左冠動脈7本を対象として研究対象に加えた。〔研究方法〕冠動脈造影時に20MHz Doppler catheterを各グラフト内,対照側では左冠動脈近位部内に挿入し,各部の冠流速波形を連続20心拍記録した。次いで,1心周期各時相での冠流速uのアンサンブル平均<u(t)>を20ms毎に求め,次式から20ms毎の乱流速度と乱流強度を求めた。◎乱流速度U^^i=Ui(t)-<U(t)>,◎乱流速度√<<U^^^2(t)>>=√<<1/(20)Σ^^<20>__<i=1>U^^i(t)>,そして1心周期の乱流速度の平均値をそのアンサンブル平均流速の平均値で除した値をT.indexとして相対的乱流速度の指標とした。◎T.index=√<<U^^^2(t)/<U(t)>>.〔測定結果〕SVG群のT.index(0.18±0.07)が他の2群より有意(P<0.01,P<0.01)に高値を示したが,対照群(0.09±0.031)とLITA群(0.08±0.026)のT.indexには有意差はなかった。〔結論〕相対的乱流強度を示すT.indexの比較からLITAがSVGよりグラフトの開存性に有利とされる乱流形成の少ない優れたグラフト材料であることが示唆された。
不確実なモデルによる経済時系列の予測

本年度は、ボラティリティのスピルオーバー効果が非線形の因果性検定にどのような影響を与えるかについて、昨年度から継続していた研究を行った。具体的には、円滑遷移モデルを使用した非線形因果性検定に対して、ボラティリティのスピルオーバー効果が与える影響を検証した。その結果、ボラティリティのスピルオーバー効果が存在するとき、因果性なしの帰無仮説を過剰に棄却することが示された。これらは、不確実なモデルによる時系列の予測を行うときの欠点となる。本研究は、学術誌に出版された。次に、誤って特定化された条件付き平均と分散の存在下で、時変的な特性を検証する検定の統計的性質を検証した。事前に平均もしくは分散の時変的な特性を知ることは困難であり、分散が時変的な性質を持っているにも関わらず、誤って平均の時変的な性質を検定することが考えられる。また、平均が時変的な特性を持っているにもかかわらず、誤って分散の時変的な性質を検定することもありうる。そのため、誤って特定化された平均と分散の存在下における時変的な検定の影響を検証することは、不確実なモデルによる経済時系列の予測を行う際に重要な問題となる。分析の結果から、bootstrapによる平均の時変的性質の検定は時変的な分散のモデルに対しても頑健である一方で、分散の時変的な検定は、誤って特定化された平均の存在下ではあまり機能しないことが示される。本研究は、現在学術誌に投稿中である。本研究課題が採択されてすぐに所属研究機関が変わり、新たな研究機関での基本設備を整えるために時間を要した影響が出ているためである。また、当初予想していた結果と異なる分析結果が出ることがあり、その解釈をするとともに再度プログラムを構築しなおして計算を行っているため、本研究課題の進捗状況はやや遅れている。次年度は、誤って特定化された条件平均において、どのような分析手法を使用すれば適切にボラティリティモデルの1つであるARCHモデルを検出することができるかを検証する。ノンパラメトリック回帰分析や多項近似を使用した回帰モデル等から、様々な平均の非線形時系列モデルに対してARCH効果を適切に検定できるかを明らかにする。この結果から、不確実なモデルに対して効果的なボラティリティ予測をするにはどうすべきかを示す予定である。様々な非線形時系列モデルやボラティリティモデルの使用は、経済時系列モデルの精緻化を可能にし、経済時系列の予測に有効となり得る。しかし、モデル特定化を誤っている可能性も十分に考えられる。そのため、経済時系列の予測には不確実性が伴う。本研究では不確実なモデル選択や誤ったモデルを使用した時に予測精度や予測評価がどのように機能するかを検証する。本年度の研究成果としては、まずモデルやボラティリティ特定化の誤りが予測にどのような影響を与えるかを試験的にシミュレーション分析した。具体的には、2つの分析を中心に行った。1つ目は、線形自己回帰モデル、円滑遷移自己回帰モデル、閾値自己回帰モデルを考慮する因果性検定で、確率的ボラティリティやGARCHタイプの不均一分散がどのような影響を与えるかを検証した。因果性検定は予測を行う上で、基本となる方法の一つであるため、ボラティリティモデルの誤りが与える影響を明らかにすることは重要となる。また、不均一分散頑健標準誤差やWild bootstrap法といった、不均一分散を修正する手法が因果性検定をどの程度改善し、予測の精度を高められるかを分析した。さらに、ボラティリティのスピルオーバー効果が観察されるときには、誤って非線形モデルを選択してしまう可能性が高いことを試験的に示した。次年度は、これらの結果を多方面から分析し、頑健性を確かめたうえで、研究結果を論文として公刊する予定である。科研費の採択が10月後半であったため、研究を開始してから年度末までは研究計画に挙げた文献のサーベイや実験プログラムの基本的なコード作成を中心に行った。そのため、十分に計算結果を検証することができなかった。時系列分析において変数間の因果関係を検証することは、重要なテーマの1つである。因果関係の検証は、通常、予測の概念に基づいており、線形のベクトル自己回帰モデルによって検証される。しかし、近年、多くの研究者が非線形因果性検定を提案し、それらを用いた応用分析がなされている。これら非線形の因果性を検証することは変数間の関係を検証するうえで重要であるものの、多くの研究ではボラティリティスピルオーバーの効果を考慮していない。ボラティリティスピルオーバーとは、ある変数のボラティリティが他の変数のボラティリティに与える影響である。そこで、本年度の研究では、非線形の因果性検定におけるボラティリティスピルオーバーの効果を検証した。ボラティリティスピルオーバーの存在の有無は不確実性を考慮するうえで重要となる。本研究ではロジスティック円滑遷移モデル、円滑遷移モデル、時変モデルの3つの非線形因果性検定について、ボラティリティスピルオーバーの効果を分析した。分析結果から、ボラティリティスピルオーバーが存在するとき、非線形因果性検定は、見せかけの因果関係を発見することが明らかとなった。特に、ボラティリティの持続性が高いときとボラティリティスピルオーバー効果が大きいとき、非線形因果性検定の過剰棄却は増加しやすいことが示された。これらの特性は、漸近的な検定に付け加え、不均一分散頑健検定とワイルドブートストラップ検定にも観察された。本研究結果をまとめた論文は、現在投稿中である。所属研究機関が変わり、新たな研究機関での基本設備を整えるために時間を要した。

その間、シミュレーションを行うためのプログラムを作成し、基本設備が整った後、様々な想定のもとで計算を行ったため、本研究課題の進捗状況はやや遅れている。本年度は、ボラティリティのスピルオーバー効果が非線形の因果性検定にどのような影響を与えるかについて、昨年度から継続していた研究を行った。具体的には、円滑遷移モデルを使用した非線形因果性検定に対して、ボラティリティのスピルオーバー効果が与える影響を検証した。その結果、ボラティリティのスピルオーバー効果が存在するとき、因果性なしの帰無仮説を過剰に棄却することが示された。これらは、不確実なモデルによる時系列の予測を行うときの欠点となる。本研究は、学術誌に出版された。次に、誤って特定化された条件付き平均と分散の存在下で、時変的な特性を検証する検定の統計的性質を検証した。事前に平均もしくは分散の時変的な特性を知ることは困難であり、分散が時変的な性質を持っているにも関わらず、誤って平均の時変的な性質を検定することが考えられる。また、平均が時変的な特性を持っているにもかかわらず、誤って分散の時変的な性質を検定することもありうる。そのため、誤って特定化された平均と分散の存在下における時変的な検定の影響を検証することは、不確実なモデルによる経済時系列の予測を行う際に重要な問題となる。分析の結果から、bootstrapによる平均の時変的性質の検定は時変的な分散のモデルに対しても頑健である一方で、分散の時変的な検定は、誤って特定化された平均の存在下ではあまり機能しないことが示される。本研究は、現在学術誌に投稿中である。本研究課題が採択されてすぐに所属研究機関が変わり、新たな研究機関での基本設備を整えるために時間を要した影響が出ているためである。また、当初予想していた結果と異なる分析結果が出ることがあり、その解釈をするとともに再度プログラムを構築しなおして計算を行っているため、本研究課題の進捗状況はやや遅れている。次年度は、本年度に試験的に行ったシミュレーションを本格的に稼働させ、ボラティリティの波及効果が経済時系列の予測にどのような影響を与えるかを明らかにする。さらに、影響が大きい場合は、どのようにすればその影響を軽減できるか検証する。次年度は、誤って特定化された条件付き平均と分散において、時変的特性を検定するときに、どのような特性が観察されるか検証する。時変的特性は多くの経済データで観測されるものの、それが平均の特性か分散の特性かを事前に判断することは難しい。そのため、不確実な状況の下で検証する可能性が高い。そこで、不確実な状況下で検定を行うとどのような統計的特性が観測されるかを明らかにする。次年度は、誤って特定化された条件平均において、どのような分析手法を使用すれば適切にボラティリティモデルの1つであるARCHモデルを検出することができるかを検証する。ノンパラメトリック回帰分析や多項近似を使用した回帰モデル等から、様々な平均の非線形時系列モデルに対してARCH効果を適切に検定できるかを明らかにする。
環状オリゴ糖の不斉認識機構の解明とキラル分離剤としての評価

1.トリメチル-β-シクロデキストリン(TMe-β-CDx)によるビナフチル類の軸不斉認識機構:1,1'-ビナフタレン-2,2'-ジイルホスファート(BNP)をゲスト分子とするTMe-β-CDxによる軸不斉認識機構を検討した結果、好ましいエナンチオマーである(S)-体の錯体は、親水部である環状リン酸エステルをCDxの疎水的空洞に挿入した構造を取り、一方好ましくないゲストである(R)-体の場合には親水部を空洞外に位置する構造を取ることがNMRや化学計算ならびに熱力学的パラメータから明らかになった。2.アミノ化シクロデキストリンによる不斉認識:ホストーゲスト化学における不斉認識は、一方のゲストエナンチオマーが三点でホスト分子と相互作用するときに実現される。この点相互作用として静電相互作用を用いるという新しい試みを実施した。その結果、β-CDxの全ての第一級水酸基をアミノ基に変換したポリアミノ-β-CDxはN-アセチルアミノ酸の不斉を認識し、β-CDxの1つの水酸基をアミノ基に変換したモノアミノ-β-CDxは、マンデル酸やその類縁化合物の中心キラリティーを認識することを始めて見いだした。3.アルカロイドの立体異性体認識:α-CDxがシンコニンーシンコニジン、キニン-キニジンといったアルカロイドの立体異性体を見分ける機構について、NMRにより検討した。その結果、アルカロイドのキノリンの3位のあたりがα-CDxにより包接され、その結合定数が立体異性体間で大きく異なることが明かとなった。
タウオパチーの線条体におけるタウ異常蓄積機序の解明

神経原線維変化型認知症(TPD)は海馬辺縁系に神経原線維変化を認める一方、老人斑の蓄積を欠くアルツハイマー病(AD)の類縁疾患である。AD、TPD、正常高齢者の患者脳(線条体)を用いて、タウの異常蓄積を抗タウ抗体等の各種抗体を使用し免疫組織学的に脳各部位で解析をした。結果、TPDでは辺縁系から入力する部位にのみタウ蓄積を認める一方、ADでは疾患前後期共、辺縁系入力部位に加え、大脳皮質からの入力部位にもにタウ蓄積を認めた。近年モデル動物の実験では、タウは領域の近接性よりも神経線維で連絡した領域に伝播することが報告されており、伝播仮説を実際のヒト疾患脳の病変形成にも適用出来る研究成果が得られた。神経原線維変化型認知症(tangle predominant dementia: TPD)は,神経細胞内に蓄積したタウの形態や生化学的性質がADと類似しているとされるが,ADとTPDとでは,海馬辺縁系において,各部位におけるNFTの出現頻度が異なる.また,TPDでは側坐核において高度なタウ蓄積が明らかになっており,側坐核のタウ蓄積が疾患後期に出現し,海馬・辺縁系からの入力に沿ってこれらの部位からの伝播によって生じたと仮説を立て研究を行った.H27年度は,AD・TPD患者,非認知症高齢者の剖検時に採取した脳組織から,ホルマリン固定パラフィン標本,ならびに4%パラフォルムアルデヒド短時間固定・凍結切片を作製し,対応する部位の未固定凍結試料を得た.さらに海馬・辺縁系の様々な部位,大脳新皮質,線条体(尾状核,被殻,側坐核)のタウ異常蓄積を免疫組織学的に解析した.線条体はstriosomeとmatrixと呼ばれる2つの神経化学的・神経解剖学的に性格が異なる部位で構成されているため,calbindin,tyrosine hydroxylase,AChE等,既知のマーカーによりstriosomeとmatrixとを染め分け,その連続切片において異常リン酸化タウの分布と比較し,その隣接切片において異常リン酸化タウの免疫染色を行った.同時に大脳皮質の様々な部位におけるタウ異常蓄積も免疫組織化学的に検索した.結果は,TPDにおいて,タウ異常蓄積はmatirxよりstriosomeに多数認められ,大脳新皮質からの入力が主体であるmatrixにはタウ陽性細胞は稀であった.一方,ADでは病変の進展が軽い時期には少数のタウ陽性細胞がstriosomeに出現するが,大脳新皮質にNFTが多数出現する後期ではmatrixにおいても多数のタウ陽性細胞が認められ,結果は仮説を裏付けるものであった.免疫組織学的検討は概ね結果が終了しつつあるが,生化学的検討に関しては,TPDの凍結脳の線条体,とくに側坐核の部分を有する症例が予想以上に少なく,Western Blotting解析によって,疾患に特異的なアイソフォームパターンを調べることが困難な状況である.今後も検索は継続する予定である.神経原線維変化型認知症(Tangle Predominant Dementia; TPD)は神経細胞内に蓄積したタウの形態や生化学的性質がADと類似しており、ADとTPDとでは海馬辺縁系におけるNFTの出現頻度が異なる。また、近年の我々の研究でTPDでは側坐核において高度なタウ蓄積が明らかにされ、側坐核のタウ蓄積が疾患後期に出現し、海馬・辺縁系型の入力に沿ってこれらの部位からの伝播によって生じたと仮説を立て、検証を行った。AD、TPD、正常高齢者の患者脳を用いて剖検時に採取した脳組織から、ホルマリン固定パラフィン標本、4%パラフォルムアルデヒド短時間固定凍結切片を作製し、海馬、辺縁系、大脳皮質、線条体(尾状核、被殻、側坐核)のタウ異常蓄積を各種抗体(抗タウ抗体、calbindin、tyrosine hydroxylase、Acetylcholinesterase等)を用いて免疫組織学的に解析をした。TPDの線条体におけるタウの異常蓄積は側坐核のstriosomeに限局し、大脳新皮質からの入力が主体であるmatrixにはタウ陽性細胞は稀であった。一方、ADでは病変の進展が軽い時期においてもstriosome、matrixの両領域でタウ陽性像の出現を確認し、大脳新皮質にNFTが多数出現する後期では側坐核にとどまらず、尾状核においても高度にタウ陽性像を認めた。これらの結果は大まかにH27年度に確認し、H28年度はさらに症例を増やし、またAchEやタウ抗体の種類を増やし、蛍光二重染色で検証した。CalbindinやAchE抗体は、染色性は低いもののTHにおける結果と同様であった。近年、タウモデル動物の実験では、異常タウ蛋白は領域の近接性よりも神経線維連絡で繋がった領域に伝播することが報告されており、タウの伝播仮説を、実際の疾患脳の病変形成にも適用出来る研究成果が得られた。

引き続き疾患患者の解析を継続して行い,データの蓄積に努める.生化学的な解析が実施困難な場合は.RD3やA4R等のタウのアイソフォームパターンを染め分ける抗体を用いて組織学的に検討し.成果をまとめることを考慮する.神経病理学、老年期精神医学既に実験機器や試薬が所属先の実験室に準備されており,新たに購入する必要がなかった.さらに, TPD症例の凍結脳が少なく,生化学的実験の実施が困難であったことからこれらの実験にあてる試薬等の購入をしなかったことが原因である.免疫組織学的手法を充実する必要があり,新たに抗体や試薬等の購入費用にあてることを検討している.
チラコイドエネルギー変換系の環境応答としての光化学系形成調節の分子機構

本研究は、酸素発生を伴う光合成でPS I/PS II比が調整されることにより、光合成収率が維持されると言う我々が見出した調節現象の性格を更に明らかにする事を目的とする。第1については、PS I光、PS II光生育の細胞のRNAについて、PsaA/B翻訳活性を調べ、転写レベルでの制御は考えられず、翻訳段階で制御されている事が示唆された。一方、Chl a合成についての制御の検討を、Chla合成系の中間体の動態を調べる事で行った。結果は、Chla合成が末端で制御され、その制御に回転の早いたん白が関与している事を示唆した。第2では、紅藻アマノリと緑藻Chlamydomonas reinhardtiiについて、PSI光下及びPSII光下で生育した細胞の持つPSI/PSII比を検討した。いずれの藻種でもPSI/PSII比は、ラン藻と同様に、生育に用いる光質に応じて変化した。量比の変動はPSI含量の変動による事もラン藻と同じであり、PSI/PSII比の調節による光合成収率の維持と言う現象は、緑色植物の光合成系が一般的に持つ調節能力の表れである事を示した。第3では、光質変化以外の光合成電子伝達に偏重を与える環境因子として、無機炭素源の分子形態と高NaCl濃度環境の効果について調べた。無機炭素源をHCO_3イオンとした場合、また、高NaCl濃度下では、循環電子伝達が促進され、PSI光からPSII光へのシフトと同じ電子伝達偏重が起きるが、いずれの場合も、PSI量の増加によるPSI/PSII比の増加をもたらした。これらの結果は、PSI/PSII比の調節が電子伝達状態に対応すると言う我々のモデルの正しさを立証するものである。光合成環境に対応してチラコイドの光化学構成に変更がおこり、その環境下での光合成効率の維持がはかられていることを我々は見いだした。この環境調節の機構どのように光合成状態がモニターされ、どのようにその信号が伝達され、そしてどのようにチラコイド構成が制御されるのかの解析を進めている。今年度は1.チラコイド構成を制御するしくみと2.どのようにチラコイド電子伝達状態がモニターされるのかの二点に焦点を当て、ラン藻synechocustis PCC6714について解析を行い、以下の結果を得た。(1)どの部位でPSI合成の制御が起こるのかをパルスラベル法で蛋白合成の洋装を追跡する方法を検討し、これを調べたところ、この適応調節でのアポ蛋白の合成制御は転写部位ではなく、Chlaとアポ蛋白による複合体形成段階であることを示す結果を得た。また、アポ蛋白のmRNAはかなりのスピードで回転していることも判った。目下その調節メカニズムの解析を進めている。(2)この調節現象と平行してChla合成調節が起こることを見いだし、この調節によりPSI合成が調節されることを確かめ、Chla合成調節を解析することから信号系、信号伝達系を解析する手法を開発した。目下の所では、信号伝達系にCa^<2+>が介在するらしいことが判ってきた。光合成反応中心の量比を調節している光化学系I複合体の合成制御がどのようなしくみで行われているかについて、二つの方向から研究を進めた。第一は、同複合体の安定な形成に不可欠なChlaの合成レベルでの制御の可能性を検討するもので、Chla合成の前駆体の動態を系I合成の促進・抑制との関連で調べた。

その結果、(1)系I合成が抑制されている時、Mg-プロトポルフィリンとプロトクロロフィリド(Pchlide)が蓄積され、(2)系I合成が促進されるとその蓄積が解除されること、(3)また、これがPchlide還元反応活性の抑制によるので、系I合成の制御の結果によるのではない事が判った。これらの結果より、Chla合成が少なくともPchlide還元反応ステップで制御されていると結論された。第二は、系I複合体のアポ蛋白の合成レベルでの制御の解析で、PsaA/Bペプチドの合成速度の制御とペプチド伸長反応の動態との関連を検討した。PsaA/Bペプチドの翻訳過程を2種の阻害剤、ペプチド伸長阻害剤と翻訳開始阻害剤、を用いて、系I合成促進・抑制時の効果を調べたところ、(1)ペプチド伸長阻害剤は、系I合成抑制時には低く、合成促進により増大すること、(2)翻訳開始阻害剤でも選択的阻害効果が見られる事が判った。以上の結果は、ペプチド合成時のペプチド伸長のポージング時間が制御されている事を示唆する。ポージングがChlaとペプチド鎖の結合によると考えられるので、Chla合成の制御の結果ペプチド合成速度が変化していると推定され、系I合成の制御がChla合成制御を通じて蛋白の翻訳レベルで起こる事が考えられた。PSI複合体合成調節の仕組みを2つの方向から解析した。第1はPSI複合体のコアとなるPsaA/Bポリペプチドの合成である。調節がどのステップで起こるかを、mRNA生成、翻訳レベル、複合体形成に分けて調べた。mRNA活性をPSI光、PSII光下生育細胞の全RNAについて測定した所、どちらの細胞でも同じであり、また、mRNA活性の減衰も変わらなかった。従って、mRNA生成段階では制御を受けないと結論した。翻訳阻害剤の効果はPSI光下で抑制を受けているPsaA/B合成では、PSII光下で抑制が解除されているペプチド合成ほど強くなく、前者では阻害剤の薄い濃度下で顕著な促進が起こった。この阻害剤の効果の異なりは、翻訳レベルで制御が起こる事を示唆する。一方、後で述べるChla合成のPchlide還元が同様な薄い濃度の翻訳阻害剤で促進されたので、Chl aがポリペプチドに配位する段階が制御段階と推定された。第2はPSI形成に多量に必要とされる、Chla合成系での制御の可能性の検討で、Chla合成系の中間体の存在量の動態を調べた。その結果、少なくともPchlide還元以前、あるいは、Chl a synthetase以前では、制御を受けない事が判明した。しかし、PSI光下では顕著なPchlideの蓄積が起こる。この蓄積はChla合成系の末端で制御が起こる事を示唆する。たん白合成段階の解析結果と合わせると、ペプチド合成レベルでのChla配位の段階が制御されていると想像出来る。光によるPSI/PSII変化と、他の光合成電子伝達に偏重を与える場合の変化と対比して見た。低CO_2条件、高NaCl条件ではPSII励起偏重と同じ効果があるが、この時もPSI量の変化によるPSI/PSII比の上昇が確認され、PSI/PSII比の変化は、必ずしも光質のみでなく、電子伝達状態の偏重に応じて誘起される事を明らかにした。
野生動物を汚染指標とする人獣共通寄生虫症に関する研究

地球環境の温暖化に伴い、再興・新興感染症の蔓延が予想されている。ヒトが動物と共存し、これを利用するうえで看過することができない人獣共通感染症について、将来激変するであろう環境変動を予測し、現時点での疫学様相を詳細に記載することを本研究の目的とした。研究成果は14篇の学術論文(投稿中を含む)に纏められた。公表された主要な研究成果は以下の通りである。1.移入種であるタイワンリスにおける人獣共通感染症の汚染状況を調査した。神奈川県鎌倉市のタイワンリス105個体を供試した結果、1個体からキチマダニ(Haemaphysalis flava)、10個体からヤマトネズミノミ(Monopsyllus anisus)、19個体からシラミ(Neohaematopinus callosciuri)が採取された。また、1個体からToxoplasma gondii、8個体からライム病ボレリア(Borrelia afzelii,B.garinii)に対する抗体が検出された。消化管内寄生虫相については、蠕虫の虫体および虫卵は陰性であり、5個体からCryptosporidiumのオーシストが検出された。本研究では、マダニ類およびノミ類として、日本の野生動物で一般的に見られる種であるH. flavaおよびM.anisusしか検出されなかった(Med.Vet.Entomol.,2004)。N.callosciuriの日本国内での報告は無く、本来の生息地である東南アジアからタイワンリスと共に移入されたと考えられる(J.Vet.Med.Sci.,2004)。2.熊本県天草地方の野生イノシシおよび同地域の動物病院に来院した飼育ネコにおけるT.gondii抗体の疫学調査を行った。イノシシ90頭における陽性率および疑陽性率は1.1%および3.3%であった。一方、ネコ50頭においては、陽性率0%、疑陽性率3.3%であった(J.Vet.Med.Sci.,2004)。本研究では、野生動物を人獣共通感染症の汚染指標のための囮動物として位置付け、それらにおける感染様相の把握を平成14年度の課題として研究を行い、以下の成果を得た。1.タイワンリス:神奈川県鎌倉地域を中心に野生化している移入種のタイワンリスの95頭(雄46頭、雌49頭)について、以下の検討を行った。(1)トキソプラズマ感染:血清の入手が可能であった75頭についてラテックス凝集反応で検討を行った結果、全例陰性(抗体価32倍以下)であり、野生動物としては極めて特別な集団であることが分かった。(2)クリプトスポリジウム感染:糞便材料の入手が可能であった20頭について蔗糖遠心浮游法および抗酸染色法によって検討を行った結果、4頭からオーシストが検出された。現在、種別や型別の解析を行っており、市民や動物愛好家に対する啓蒙の資料としても活用したい。(3)消化管内蠕虫感染:材料の入手が可能であった41頭について、各種寄生虫検査法および剖検によって検討を行った結果、全例陰性であり、野生動物としては極めて特別な集団であることが分かった。(4)外部寄生虫感染:タイワンリス体表からダニ8個体、ノミ12個体、シラミ47個体が収集され、現在、種別や病原体媒介に関する検討を行っている。2.タヌキ:神奈川県を中心に保護収容されたタヌキについて(雄70頭・雌44頭)について、以下の検討を行った。

(1)トキソプラズマ感染:血清の入手が可能であった114頭についてラテックス凝集反応で検討を行った結果、陽性(抗体価64倍以上)個体は21頭(15・2%)であり、高い陽性率と高抗体価保有個体が多いことが分かった。(2)疥癬:25頭以上がヒゼンダニに高濃度感染していた。また、194頭のアライグマについて、野兎病、ブルセラ病、紅斑熱、恙虫病、トキソプラズマ病等の血清疫学を実施しており、設備費購入のクリオスタットは研究のために効率よく使用されている。地球環境の温暖化に伴い、再興・新興感染症の蔓延が予想されている。ヒトが動物と共存し、これを利用するうえで看過できない人獣共通感染症ついて、将来激変するであろう環境変動を予測し、現時点での疫学様相を詳細に記載することを本研究の目的とした。印刷中の主要な研究成果は以下の通りである。1.移入種であるタイワンリスにおける人獣感染症の汚染状況を調査した。神奈川県鎌倉市のタイワンリス105個体を供試した結果、1個体からキチマダニ(Haemaphysalis flava)4匹、10個体からヤマトネズミノミ(Monopsyllus anisus)26匹、19個体からシラミ(Neohaematopinus callosciuri)52匹が採取された。また、1個体からToxoplasma gondii、8個体からライム病ボレリア(Borrelia afzelii, B.garinii)に対する抗体が検出された。消化管内寄生虫相については、蠕虫の虫体および虫卵は陰性であり、5個から原虫であるCryptosporidiumのオーシストが検出された。本研究では、ダニ類およびノミ類として、日本の野生動物で一般的に見られる種であるH.flavaおよびM.anisusしか検出されなかった(Med.Vet.Entomol.,in press)。N.callosciuriの日本国内での報告は無く、本来の生息地である東南アジアからタイワンリスと共に移入されたと考えられる(J.Vet.Med.Sci.,in press)。2.能本県天草地方の野生イノシシおよび同地域の動物病院に来院した飼育ネコにおけるT.gondii抗体の疫学調査を行った。イノシシ90頭における陽性率および疑陽性率は1.1%および3.3%であった。一方、ネコ50頭においては、陽性率0%、疑陽性率3.3%であった(J.Vet.Med.Sci.,in press)。
重症患者の腹腔内臓器血流と消化管粘膜機能維持に関する研究

体外循環を使用した心臓手術患者29名(冠動脈バイパスグラフト患者14名、弁置換患者15名)を対象とし経時的に、循環動態を評価し、肝静脈血酸素飽和度(ShvO2)、胃粘膜pH(pHi)、動脈・肝静脈エンドトキシン濃度を測定した。麻酔導入後心係数は2.6±0.3L/min/m2であった。体外循環は低温下に2.3±0.1L/min/m2で行った。術後心係数は上昇し、ICU入室時3.3±0.6L/min/m2、ICU24時間後3.4±0.7L/min/m2と安定し全身組織酸素供給は正常に保たれていた。ShvO2はCPB60分後88.3±3.3%と著明に上昇し、CPB終了前復温時に40.2±5.6%と著明に低下した後再び上昇した。動脈血ケトン体比はCPB30分後0.28±0.13、CPB終了前0.45±0.15に低下したが、手術終了時正常範囲に復した。pHiは、麻酔導入後7.446±0.05、CPB60分後7.559±0.1と高値を示したがCPB終了直前より低下を示しICU入室時は7.223±0.01と著明に低下した。以後pHiは上昇しICU24時間後に正常下限とされる7.32をこえた。動脈血及び肝静脈血エンドトキシン値はCPB中10pg/ml以下で経過したが、術後から術後第1日目に上昇傾向を示し術後2日目に低下した。各測定ポイントにおいて動脈血・肝静脈血濃度較差に有意差を認めなかった。低温体外循環を使用した心臓手術周術期には腹腔内臓器潅流低下が示唆される。体外循環を使用した心臓手術患者16名(冠動脈バイパスグラフト患者10名、弁置換患者6名)を対象とし以下の4項目の測定を行った。各項目の測定ポイントは、麻酔導入後、CPB60分後、CPB終了直前、ICU入室時、ICU12時間後、ICU24時間後の6ポイントである。く測定項自〉1。循環動顧の評価2。肝静脈血酸素飽和度測定3。胃粘膜pHの測定4。動脈・肝静脈エンドトキシン濃度〈結果〉1。循環動態麻酔導入後平均心係数は2.6+/0.3L/min/m2であった。体外循環は低湯下に2.2+/0.1L/min/m2で行った。術後心係数は徐々に上昇し、ICU入室時3.3+/0.6L/min/m2、ICU24時間後3.4+/0.7L/min/m2と安定し平均的全身組織酸素供給は保たれていた。肺血管抵抗、体血管抵抗はICU24時間後まで徐々に低下を示した。また血清乳酸値はICU入室時7.7+/と高値を示したが徐々に低下した。2。肝静脈血酸素飽和度CPB60分後80.3+/4.4%と著明に上昇した肝静脈血酸素飽和度はCPB終了直前に65.6+/2.8%、ICU入室時に56.4+/5.9%と低下し以後徐々に上昇した。3。胃粘膜pH胃粘膜pHは、麻酔導入後7.45+/0.05、CPB60分後7.559+/0.1と高値を示したがCPB終了直前より低下を示しICU入室時は7.223+/0.01と著明に低下した。

胃粘膜pHは徐々に上昇しICU24時間後に正常下限とされる7.32をこえた。4。動脈・肝静脈エンドトキシン濃度エンドトキシンは生化学工業社の測定システムと試薬によりエンドスペシーとベータグルカンの両者を測定した。血清エンドスペシー値は5pg/ml以下で経過したが、ベータグルカンはCPB終了直前に158+/41pg/mlと高値を示し以後徐々に低下した。冠動脈再建術または弁置換を受けた29名を対象とした。CPB開始前,CPB開始30分後,CPB終了直前,手術終了時,ICU入室6時間後,第1病日の時点で中心静脈酸素飽和度・肝静脈血酸素飽和度(ShvO2)、動脈血ケトン体比(AKBR)・肝静脈血ケトン体比(HVKBR)、動脈血・肝静脈血エンドトキシン濃度、胃粘膜pH(pHi)を測定した(平均値土標準偏差)。体外循環は低温化に2.2±0.1L/min/m2で行った。術後心係数は徐々に上昇し、ICU入室時3.3±0.6L/min/m2、ICU24時間後3.4±0.7L/min/m2と安定していた。肺血管抵抗、体血管抵抗はICU24時間後まで徐々に低下を示した。術前62.7±2.1%であったShvO2は,CPB開始30分後には88.3±3.3%に上昇し、復温時には40.2±5.6%と術前に比べて有意に低下した。術前1.14±0.36てあったAKBRは,CPB開始30分後には0.28±0.03と低下し,復温時も低値のままであった。CPB終了60分後より1.00±0.14と上昇しはじめ,以後ほぼ同じ値で推移した。HVKBRはAKBRと同様の推移を示したが,とくに復温時には術前に比べて有意に低下した。動脈血,肝静脈血ともに術当日のエンドトキシン濃度には変化が少なく,正常範囲内でした。動脈血及び肝静脈血エンドトキシン濃度は第1病日にともに正常上限をこえたが第2病日に低下した。また両者に群間の有意差を認めなかった。胃粘膜pH(pHi)は、麻酔導入後7.45+/-0.05、CPB60分後7.559+/-0.1と高値を示したがCPB終了直前より低下を示しICU入室時は7.223+/-0.01と著明に低下した。低温体外循環時腹腔内臓器還流の低下が示唆される。
抗腫瘍薬誘導性DNA複製ストレス誘導におけるRNAの関与とその意義

「がんの特性」を生み出すための性質として「ゲノム不安定性」があり、様々ながんにおける共通の性質として認識されている。多くのがんにおいて、DNA複製ストレスが染色体レベルでのゲノム不安定性を引き起こす要因とされている。DNA複製ストレスとは、DNA損傷やdNTP枯渇など、不完全な環境で正常なDNA複製進行が妨げられる状況を指す。近年、DNA複製進行を妨げる外的な要因がない場合でも、自然発生する因子が引き金となり、DNA複製ストレスが発生していることが知られるようになり、その要因の1つとして、RNA転写中間体(RNA-DNAハイブリッド構造)とDNA複製との衝突が提唱されている。今年度は、抗がん剤トリフルリジン(FTD)によるDNA複製ストレス発生時におけるRNA転写中間体の関与の有無について、検証を行った。FTD(IC50濃度=3 microM)曝露24時間後に効率よくChk1Ser345リン酸化、FancD2モノユビキチン化が観察された。この時、リン酸化RNA polymerase IIとFancD2の近接が確認された。RNA転写中間体特異的な抗体(S9.6)を用いたRNA転写中間体の検出については、再現性のある結果が得られず、その特異性、定量性について、さらなる検証が必要と考えられた。転写活性を阻害する薬剤のうち、DRB, Flavopiridol添加により、FTDによるChk1Ser345リン酸化が有意に抑制されたが、Cordycepin添加では抑制効果は見られなかった。当初計画していた実験について、おおむね実施することができ、実験における問題点を明らかにすることができたことで、至適な解析条件なども定まってきたと考えられるため。RNA転写中間体特異的な抗体(S9.6)を用いたRNA転写中間体の検出について、その特異性、定量性について実験条件を精査することにより、再現性のある結果が得られる条件を探索する。DRB, Flavopiridol添加時、またRNaseH1過剰発現時のRNA転写中間体の検出、FancD2とRNA polymerase IIとの近接などについて、定量的データを取得していく。また、RNase H1のRNA転写中間体結合ドメインによるRNA転写中間体検出法についても検証する。さらに、他の抗がん剤によるDNA複製ストレス発生時における検討も進めていく。
日本型インクルーシブ教育システムの融合的創成とその国際的意義に関する総合的研究

最終年度となる平成30年度は、以下の2点を中心に検討を行った。第一は、わが国のインクルーシブ教育がもつ特質についてより包括的に把握し、インクルーシブ教育の成立に必要な諸条件を整理することである。本年度は狭義の学校教育にとどまらず、地域コミュニティとインクルーシブ教育との関係にも分析の範囲を拡大した。こうした課題に着眼した最大の理由は、そもそもインクルーシブ教育とは何かという本質的問いと関連がある。本来のインクルーシブ教育とは、学校を媒介として地域コミュニティに変革と再生をもたらそうとする草の根の社会改革運動である。しかし、従来の日本では、インクルーシブ教育は障害のある子どもをはじめ、個別的なニーズを有する子どもたちに対する支援づくりと、彼らを包含する学校づくりを示す用語としてのみ解釈されてきた。平成29年からの継続的な研究成果により、地域コミュニティとインクルーシブ教育との関連については、豊かな制度的・財政的基盤をもつ大都市圏よりもむしろ、インフォーマルで自発的な住民相互の共助が日常的に成立している小規模都市において、地域コミュニティがインクルーシブ教育を支え、インクルーシブ教育の進展が地域コミュニティの再生や活性化を促すという好循環がみられることを明らかにした。さらに、こうした好循環は、個々の住民が「インクルーシブ教育の本質」に関する正確な知識をもつことにより、いっそう活性化することも示唆された。第二の課題は、近い将来、日本型インクルーシブ教育を新たな国際モデルとして諸外国に提案する準備作業として、障害者の社会生活にかかわる日本の理念・システムが他国に受容され、普及、変容していく過程を明らかにすることであった。日本の理念・システムは、とくにアジアをはじめとする非欧米諸国にとって親和性の高いものであり、新たな国際モデルとして高い潜在的価値をもつことが改めて示唆された。本研究の目的は、今後の国際社会において持続可能なインクルーシブ教育システムの総体を日本の主導によって開発し、これを新たな国際スタンダードとして提起することにある。本研究全体は、第1研究から第3研究までの3つの段階によって構成されており、第1研究ではまず、従来の国際スタンダードであった欧米モデルによるインクルーシブ教育の成果と限界を総合的に検証する。初年度にあたる平成26年度は、この第1研究についてとくにドイツに焦点を当て、同国のインクルーシブ教育について、1目的、2インクルーシブ教育制度の整備状況、3対象と担い手、4教育の内容・方法、5成果と困難課題等の観点から分析を行った。なお、ドイツでは教育政策の権限と責任は州におかれているが、今年度は障害児教育の分野において比較的日本に近いシステムを有する南部2州(バイエルン州およびバーデン・ビュルテンベルク州)を主な対象とした。具体的には、各種の障害児学校および障害のある子どもが在籍する通常学校において教職員ならびに生徒に対してインタビューを実施し、その実態と意義と課題を把握した。さらに、バーデン・ビュルテンベルク州文化・青少年・スポーツ省において、インクルーシブ教育の担当者にインタビューを実施し、同州の現状と課題、今後の方向性について聞き取り調査を行った。南部2州におけるインクルーシブ教育の特徴としては、1障害種別に基づく専門性を重視する立場から、障害児学校等の分離教育の場も維持されていること2ドイツ国内でも経済的に豊かな地域であり、そのことがインクルーシブ教育政策にも多大な影響を与えていること3インクルーシブ教育政策における障害児と移民の子どもの位置づけなどが挙げられるが、これらはいずれも今後「日本モデル」を構築する際に考慮すべき重要な観点となる。本研究は、過去四半世紀にわたって展開されてきたインクルーシブ教育の本質、成果、限界を検証するとともに、新たなインクルーシブ教育のシステムを日本の主導において提起することにある。平成27年度は、申請時に設定した研究1から研究3までの計画に基づき、研究1および2の一部について、それぞれ以下の内容で研究を実施した。研究1については、カナダを含む北米とドイツを主たる対象として検討を行った。ドイツについては、前年度の研究成果を踏まえ、同国のインクルーシブ教育について、法律、制度ならびに具体的な教育政策を詳細に把握した。とくに27年度は、インクルーシブ教育推進を支える必要条件として、教員養成および現職教員の再教育に着目し、同国の政策について州教育省の担当職員を対象に聞き取り調査を実施した。北米については、米国の社会的特質と教育政策との関係性に着目し、同国がインクルーシブ教育を構想・受容していく過程について、社会的課題の解決手段としての教育改革実施というアメリカ教育改革史の典型例にこれを位置づけるという仮説を設定し、そのために必要となる資料の一部を収集した。さらに、現在の日本で、インクルーシブ教育システム構築の重要な鍵となる用語として注目の集まるreasonable accommodation(日本での定訳は合理的配慮)について、この概念が障害者教育・福祉の分野で適用されるようになった歴史的経緯を明らかにするとともに、そもそもの適用範囲であった宗教上の差異に対する配慮から、対象を障害へと拡大した過程において、何がどのように変容したのかを検討した。研究2については、日本の特別支援教育の特質を明らかにするための作業課題として、障害のある子どもに対する教育カリキュラムの考え方に着目し、とくに知的障害のある子どものカリキュラムに関する議論の展開過程を歴史的な立場から分析した。平成27年度は、前年度の成果を踏まえながら、研究1および研究2について、おおよその方向性を見通すことができたと考えている。とくにドイツについては、本研究申請時の想定を超えて、同国の本質と実態に肉迫する詳細な情報を得る機会に恵まれ、このことが、結果として本研究の方向づけにも重要な示唆を与えるものとなっている。