hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在宅看護におけるモニター導入に関する基礎的研究

近年在宅看護対象者のなかに、気管カニューレ装着など呼吸障害が重い状態にある者が増加している。在宅看護職員は患者の呼吸状態を的確に把握し、客観的情報をすばやく医師に提供することが必要である。本研究では、一般病棟看護で一部使用が開始された簡易呼吸モニタ(経皮的動脈血酸素飽和度測定装置:パルスオキシメータなど)を在宅看護の場で試用し、在宅看護におけるモニタ導入の有効性を分析・検討し、在宅看護技術としてまとめた。対象:呼吸障害をもつ筋・神経系疾患患者で在宅療養中の者18例研究成果:在宅医療関係者および患者・家族の協力のもとに分析した結果、以下の点を明らかにした。1.在宅医療/看護において呼吸障害が大きな問題となるのは、(1)気管切開を行う直前の時期、(2)人工呼吸器を装着する時期、(3)人工呼吸器装着で在宅療養を開始する時期、である。2.在宅看護を安全かつ確実に遂行していく上で、呼吸・循環モニタが特に重要である時点は、(1)呼吸不全の進行が懸念され、呼吸状態を客観的に把握する必要があるとき、(2)患者の日常生活行動を拡大するとき、(3)吸引等看護行為を行うとき、であった。3.モニタの導入は、(1)呼吸状態の継続的観察、(2)看護行為時の酸素不足の予測・防止、(3)生活拡大のための動作訓練や行動開始期の状態の観察、を行ううえで有効であった。4.今後、在宅看護で使用する上で、(1)機器機能の改善、(2)測定技術の訓練、(3)測定値の活用システム、(4)普及、(5)動脈血炭酸ガス分圧モニタ等の併用、などの課題があった。平成2年4月に行われた健康保険制度の改訂によって,在宅人工呼吸管理に関する医療管理料の支給が認められるようになった。在宅で人工呼吸器を用いて療養する患者も今後の増加が予測される。人工呼吸器や呼吸障害が著しい患者では発声困難な状態やコミュニケ-ション手段を欠く場合もあり,さらに意識状態が極度に低い場合さえある。このような在宅患者に対して、呼吸状態を確保しつつ,安全に看護するために、患者に侵襲が少なくかつ客観的に患者の状態を把握できる方法を見つけることは大切な在宅看護課題である。そこで経皮的に末梢血液中の酸素ガス飽和度測定器を用いて、患者の状態をモニタ-しつつ、看護を行うことを試みた。「結果」在宅療養中の4例において、試行を試みた。A例:筋萎縮性側索硬化症、男性、45歳。人工呼吸器装着8年。B例:筋萎縮性側索硬化症、女性、50歳。人工呼吸器装着3年。C例:神経ベ-チェット、男性、50歳。気管切開、無呼吸発作頻回、意識レベルが低く、呼びかけに応じない。1.経皮的酸素飽和度測定器の試用について従来は呼吸観察、顔面の表情や末梢のチアノ-ゼを観察しながら、吸引や全身清拭を行っていたが、モニタ-を実施し、観察が客観化され,警報音が鳴ることにより,看護を安心して行えるようになった。しかし,長時間モニタ-は患者の皮膚に発赤や腫脹が生じることがあったこと,測定器の置き場などに今後の課題があった。2.人工呼吸器患者モニタ-では,従来,洗髪時の気道の確保に不安を抱いていたが、酸素飽和度は98%前後を維持できていることや呼吸器をはずした際には、即飽和度は90%を下回るが、再装着後1分以内には従前の値に戻ることが明らかになった。在宅療養中の進行性筋ジストロフィ-症および筋萎縮性側索硬化症の患者14例を対象にパルスオキシメ-タ-(経皮酸素飽和度および脈拍測定モニタ-)を使用して、呼吸・循環状態に関する資料を収集し、医師連絡および看護提共の安全性における活用について検討した。

(1)対象者は、進行性筋ジストロフィ-症12例、筋萎縮性側硬化症2例である。病状は人工呼吸器装置4例、酸素使用1例で、ADLは全例が要介助であった。(2)進行性筋ジストロフィ-症患者12例の日常生活行動別呼吸・循環状態の測定結果では、生活行動と呼吸・循環障害との関係は著明には見られなかった。本調査での測定結果を医師と共に分析・検討した。対象者の病態は今後呼吸障害の進行により在宅療養から入院医療が必要となる時期であり、呼吸不全の進行を客観的に把握するためには、日常生活行動別のモニタ-をさらに長期的に継続観察すること、および夜間の呼吸・循環状態を定期的にモニタ-する必要があるとの結果を得た。(3)人工呼吸器装着患者では、気管内吸引行為において、吸引時間が長びくと経皮酸素飽和度(SaO_2)値が低下することが確認され、看護行為を安全に行ううえで、モニタ-器機を使用することの有用性を示唆する結果を得た。(4)モニタ-使用体験者の調査では、看護機は、患者の病状把握の一指標として活用が有効であることを、患者・家族は、夜間や病状に不安がある時にモニタ-使用により状態を数値で客観的に把握することが出来、安心感が得られたとの評価を得た。患者・家族が使用する時の教育について課題があることも明らかになった。本年度の結果を踏まえて、平成4年度は(1)さらに継続調査を行い、資料に収集する(2)在宅看護に適したモニタ-の機能(3)モニタ-導入の有効性と使用条件(4)医師連絡における活用や看護提供の安全性における活用の基準に関して分析・検討し、在宅看護技術としてまとめる。昨年度までの対象に症例を追加して継続的に調査した。呼吸障害のある在宅看護対象者[呼吸障害が疑われる群(8例)、呼吸管理を受けている群(人工呼吸器装着6例、気管カニューレ装着3例、在宅酸素療法1例、計10例)]18例について、経皮的動脈血酸素飽和度測定装置(パルスオキシメータ)を試用し、在宅看護への導入の有効性と普遍化のための課題を検討した。1.看護行為に伴う測定では、(1)体位変換に伴い無呼吸発作を生じる患者および「苦しい」と訴える患者について測定したところ、無呼吸発作患者で測定値に異常がみられたのは1例であったが、医学的評価としては看護行為上の指示や助言は「従来通り」であった。「苦しい」と訴える事例では、測定結果から医学的には異常無しの評価があり、患者・家族は納得し安心した。(2)清拭中の測定では、5例中2例に変化が見られたが医学的評価では「従前通りで可」であった。入浴では測定した2例ともに一時的に経皮的動脈血酸素飽和度の低下がみられたが、短時間に回復した。入浴に不安をいだいていた事例も測定結果から不安が軽減した。(3)気管内吸引時では、測定した6例中一時的に経皮的動脈血酸素飽和度が低下したのは3例であり、内2例は短時間に平常値にもどり、平常値に回復するまでに時間を要した1例では、介護者に指導して吸引法を変更することができた。2.夜間睡眠中の呼吸状態の測定は、起床時の頭痛、夜間浅眠、随時深呼吸などの症状をもつ5例および呼吸管理をうけている4例で行った。その結果、夜間も呼吸状態の安定が医学的に確認された5例は在宅療養に安心感をもった。夜間無呼吸発作をおこしていた例では、モニタの警報機能により酸素飽和度の低下を介護者に通報でき、覚醒した介護者が患者に呼吸を促すことで、患者の安全をはかれることが分かり、夜間無呼吸発作の対応策を得て患者・家族が安心した。3.病状の進行により呼吸状態が変化した例では、保健婦が測定値から異常を疑い、主治医にファクシミリでデータを転送し、入院の診断となった。
犬の慢性肝障害に対する自己骨髄細胞移植治療法の確立

自己BMSCを凍結保存し、解凍増殖したところ、接着細胞は凍結解凍前と比べて表面抗原や細胞形態に異常は認められなかった。この解凍自己BMSCを四塩化炭素(CCl4)誘導性肝障害モデル犬の末梢静脈から移植したところ、各種パラメーターに統計的な有意差は認められなかった。しかしながら、興味深いことに肝障害の程度が大きい例ほどBMSC治療効果が認められた。股動脈からの経カテーテル肝動脈に自己BMSC治療を実施したところ、肝の線維化領域が縮小した。犬BMSCは肝線維症を軽減する能力を有し、肝動脈経路による動注法は治療効果をより高める可能性が示唆された。犬の肝機能検査として一般的に行われている血清総胆汁酸(TBA)測定や生化学的検査は、必ずしも肝機能を反映しておらず、実質的な肝機能を評価する検査系は確立されていない。また、犬の肝切除適応基準も定まっていない。そこで、犬のICGクリアランス試験が犬の肝機能を評価しうるのか、肝臓障害モデル犬を用いて検討した。健常ビーグル31頭、部分胆管閉塞モデル犬5頭(BDL群)、CCl4誘導性慢性肝炎モデル犬7頭(CCl4群)を用いて、ICGクリアランス試験を行った。血液検査がすべて正常であった健常犬12頭(血検正常群)のICGクリアランス試験結果から算定されたk値は0.085±0.014、T1/2値は8分19秒±1分9秒であった。これらの結果とBDL群、CCl4群の結果を比較すると、両群ともk値は有意に低く、T1/2は有意に遅延しており、両群の肝機能低下が検出された。さらに、CCl4群はBDL群に対し有意に肝機能が低下していた。従来の検査法ではBDL群の軽度な肝機能低下を検出できたものはなかった。これらのことから、ICGクリアランス試験は、既存の検査項目とは異なる検査系であり、肝臓障害の重症度に関して定量できうることが明らかにされた。肝臓に対する治療効果を評価する上で、有用な検査であると考えられた。犬慢性肝障害に対する犬骨髄間質細胞移植の治療的効果を検討するために、犬肝炎モデルの作成ならびに肝障害の客観的評価法を確立した。犬に四塩化炭素(CCl4)を長期的に投与しCCl4が犬の肝臓に及ぼす影響を多角的・継時的に評価した。CCl4投与後は、食欲減退、体重減少、活動性低下、黄疸などの臨床症状がみられた。CCl4誘導性肝障害モデル犬では、ヒトの慢性肝炎に類似した病態を示すことが示唆された。また腹腔鏡下の肝表面像所見は特に肝組織線維化と強い相関が認められたことから、これらの検査は慢性肝炎自然発症例に対する診断に有用である可能性が示唆された。一方で、CCl4誘導性肝障害モデル犬では全身症状が強く発現することがあり、実験から除外せざるを得ない状況も存在した。そこで、H25年度後半から、全身症状を伴わない、再現性の高い犬の慢性肝疾患モデルを作製するために、犬に部分胆管結紮(BDL)を行い、肝臓に及ぼす影響について評価した。BDL肝葉では炎症細胞の浸潤、線維化が確認されたが、BDL肝葉の容積は著しく減少しており、肝線維症や肝硬変とは異なる病態を示すことから、犬におけるBDLは肝線維症モデルとしては不適切だと思われた。非BDL肝葉では、肝臓の代償機構を反映し、容積が増大していたが、肝臓全体としての機能は低下していることが明らかになった。これらのことから、部分胆管結紮や肝内結石による胆管閉塞など特定の肝葉が障害された場合の悪影響は肝臓全体に及ぶ可能性が示唆された。これら慢性肝炎モデル犬の作製を通じて、病理組織像と相関する所見は腹腔鏡下観察であり犬の肝臓評価に有用であることが示唆され、ICGクリアランス試験は、犬の肝機能を評価する感度の高い検査であることが示唆された。犬骨髄間質細胞(BMSC)の移植治療効果を研究する一環で、2種類の肝障害モデル犬を作製した。胆管の一部を結紮した部分胆管結紮モデルでは結紮肝葉は線維症になるが、線維化領域が絶対的に増多するのではなく、肝細胞が脱落することで相対的に線維化領域が増大することが示唆された。犬部分的胆管結紮モデルはBMSC移植治療の効果を評価するためには不適当なモデルであると考えられた。四塩化炭素(CCl4)誘導性肝障害モデル犬では、黄疸などの臨床症状がみられ、AST、ALT、ALP、GGT、総ビリルビンは上昇し、フィブリノーゲン、ATIII、フィッシャー比、肝容積などは減少することが明らかになった。腹腔鏡下による肝表面の観察では、島田の番地分類を実施し100400番台まで分類され、肝臓の病理組織学的検査では、HAIスコアIshak変法に基づき線維化ステージF1F6と分類された。病理組織学的な線維化ステージは、他のパラメーターに比べて腹腔鏡下肝表面像と最も高い相関が認められた。これらのことから、CCl4誘導性肝障害モデル犬は、犬BMSCの移植治療効果を観察する上で有用であることが示唆された。また、より直接的な肝機能検査であるインドシアニングリーン(ICG)クリアランス検査を犬で確立した。

自己BMSCを凍結保存し、解凍増殖したところ、接着細胞は、CD44+、CD90+、CD45-であり、凍結解凍前と比べて表面抗原や細胞形態に異常は認められなかった。この解凍自己BMSCをCCl4誘導性肝障害犬の末梢静脈から移植したところ、各種パラメーターに統計的な有意差は認められなかった。しかしながら、興味深いことに肝障害の程度が大きい例ほどBMSC治療効果が認められた。股動脈からの経カテーテル肝動脈に自己BMSC治療を実施したところ、ICGクリアランスは有意に短縮し、肝の線維化領域が縮小した。これらのことから、犬BMSCは肝線維症を軽減する能力を有し、肝動脈からのBMSC動注法は治療効果を高める可能性が示唆された。自己BMSCを凍結保存し、解凍増殖したところ、接着細胞は凍結解凍前と比べて表面抗原や細胞形態に異常は認められなかった。この解凍自己BMSCを四塩化炭素(CCl4)誘導性肝障害モデル犬の末梢静脈から移植したところ、各種パラメーターに統計的な有意差は認められなかった。股動脈からの経カテーテル肝動脈に自己BMSC治療を実施したところ、肝の線維化領域が縮小した。犬BMSCは肝線維症を軽減する能力を有し、肝動脈経路による動注法は治療効果をより高める可能性が示唆された。H26年度の成果として、おおむね良好な成果が得られた。肝障害の程度を、肝線維化の範囲を定量するだけでなく、ICGクリアランス試験という新たなパラメーターが付与され、より多角的に肝臓を評価できるようになった。すでに、四塩化炭素誘導性慢性肝障害モデル犬に対して、骨髄間質細胞を移植しデータが揃いつつある。また、慢性肝炎モデルとして部分胆管結紮犬を作製し、胆管結紮された肝葉を精査したところ、線維化の進行というよりは、むしろ肝小葉の脱落・萎縮が主な病態であることを明らかにした。これらの事実はマウスラットでは解明しきれていない内容であり、犬肝疾患の病態解明に貢献し得ると思われた。獣医外科学H26年度の成果として、おおむね良好な成果が得られたことから、研究最終年度も予定通り進めていく。すでに、四塩化炭素誘導性慢性肝障害モデル犬に対して、骨髄間質細胞を移植しデータが揃いつつあり、データ解析を急ぐ。H25年度の成果として、おおむね良好な成果が得られた。犬骨髄間質細胞(BMSC)治療の評価をする上で、ICGクリアランス試験という新たなパラメーターが付与された。これまで、当研究室で確立した肝容積や血中アミノ酸分析に加えて、真の肝機能検査が犬で可能になった。また、肝炎モデルとして部分胆管結紮(BDL)犬を作成し、特定肝葉の線維症を作成したところ、ラットでの報告とは異なり、肝線維症と呼べるものではなく、むしろ肝小葉の脱落・萎縮が主な病態であることを明らかにし、その過程で肝内胆管閉塞症の病態の解明に有用な、組織学的所見およびCTによる画像診断的所見が得られれた。肝線維症モデルの作成としては有用ではないが、獣医臨床診断学上、有益な副産物であると考えられた。ELISAキット購入予定であったが、海外輸入かつ消費期限が短期間であり、年度を越えてから使用しなければならなくなったため。H25年度の成果として、おおむね良好な成果が得られたことから、H26年度も予定計画通り、進めていく。H27年度は予定通り、ELISA測定キットを購入する。また、一部実験の追加のためにウェスタンブロット検査系を確立するELISA測定キット購入予定であったが、海外輸入かつ消費期限が短期間であり、年度を越えてから使用しなければならなくなったため。H26年度は予定通り、ELISA測定キットを購入する
チクシトゲアリの多雌創設巣で女王はなぜ血縁に関係なく協力するのか?

チクシトゲアリ(Polyrhachis moesta)は樹上性のアリで、秋に結婚飛行を行い、交尾して翅を落とした女王が枯れ枝中の空洞で越冬し、翌春産卵を開始する。その際、50%近くの巣が複数の女王で構成され、女王どうし口移しの栄養交換さえ行うが、それらに血縁はないことがDNA指紋法により確かめられている(Sakaki,Satoh and Obara,1996)。女王間には餌交換行動や共同育児といった協力行動がみられる。しかし、成熟した巣は多くの場合単女王であることから、多雌創設巣の女王は巣の成熟過程で一個体をのぞき除去されるか、あるいは別の場所へ分かれていくものと推定される。では、なぜ多雌創設が進化したのだろうか?女王の体サイズ、生体重には単雌、多雌創設に関わらず有意差はないことが分かった。創設女王数の頻度分布がポアソン分布の期待値と一致していたことと考え合わせると、創設女王は個体の体サイズやボディコンディションに関係なくランダムに出会ったものどうしで多雌巣を形成していることが示唆された。また、多雌創設巣の女王は、より早く産卵を開始し、より多くのワーカーを育て上げられることが分かった。コロニーの初期の成長速度を速めることは、種内・種間の資源を巡る競争や補食圧の回避を考えると大変重要である。おそらく、野外においても単雌創設より多雌創設の方が、女王あたり期待される繁殖成功率は高いか、悪くても下回らないのではないかと考えられる。ただし、複数いる女王の全てがそのコロニーの女王としては残れず、次第に数が減少していくので、全ての女王が積極的に多雌創設を行うわけではないと考えられる。この種の多雌創設は、出会ったらする、出会わなかったらしない、という日和見的なものではないか。チクシトゲアリ(Polyrhachis moesta)は樹上性のアリで、秋に結婚飛行を行い、交尾して翅を落とした女王が枯れ枝中の空洞で越冬し、翌春産卵を開始し巣を創設する。その際、50%近くの巣が複数の女王で構成される。それら女王間に血縁関係のないことが、DNAフィンガープリントにより確かめられている(Sasaki et al,1996)。しかし、成熟した巣は多くの場合単女王であることから、多雌創設巣の女王は巣の成熟過程で一個体をのぞき除去されるか、あるいは別の場所へ分かれていくと考えられる。多雌女王のうち単女王となる個体はどのような個体か、また単女王への移行はどのように進行するかなどについて調べるために、個体の行動や産卵数などを比較検討した。その結果、女王の体サイズ、生体重には単雌、多雌創設に関わらず優意差はないことが分かった。創設女王数の頻度分布がポアソン分布の期待値と一致していたことと考え合わせると、創設女王は個体の体サイズやボディコンディションに関係なくランダムに出合ったものどうしで多雌創設巣を形成していることが示唆される。一方、多雌創設巣の女王は、単雌創設巣の女王よりも早く産卵を開始し、ワーカーを育て上げられることが分かった。社会性昆虫では一般に創設期における死亡率が最も高く、より早くワーカーを生産し餌資源を集めることが重要である。この転で多雌創設は有利といえる。ただし、多雌創設の女王は全てがそのコロニーの女王としては残れず、次第に数が減少していくので、トレードオフが生じ、全ての女王が多雌創設を行うように淘汰圧が働いていないのではないかと考えられる。今後はより詳細な野外調査、飼育実験によりその点を明らかにしていく必要がある。
概念の理解と知識の定着をはかる知的CAIに関する研究

計算機による教育支援システムには、マイクロワ-ルドに代表される発見的学習を支援する方法と、知的CAIに代表される演繹的学習を中心に支援する方法がある。本研究ででは、2つの方法を融合し、学習者の状態に適応的に発見的学習を支援する教育支援システムを提案する。学習者が発見的に新しい概念を獲得する過程では、次のような思考錯誤を繰り返していると考えられる。(1)実験環境から得られる情報、自分の持っている背景知識を用いて仮説を立てる。(2)新しい実験結果や、仮説、背景知識を用いた推論結果によって、仮説を検証する。(3)検証に応じて仮説を修正する。したがって帰納的学習過程における支援は、実験環境と学習者が持っている背景知識に対するなんらかの働き掛けである。これに対して、われわれは、次の方法をとる。(1)発見的学習が行える条件は、学習者が必要な前提知識を持っていることである。前提知識の理解状態は、演繹的学習の結果、学習者モデルに記録されるので、その情報を基に試行錯誤的に発見させる目標概念と実験環境の制約条件を決定する。(2)次の3つの目的で、課題を与える。(1)発見するべき事柄に対する目標を与え、関連のある背景知識をしぼり込む。(2)不足しているデ-タを補うことを促す。(3)手のつかない学習者に対しては、課題の形式で新しい知識を与える。(3)実験環境の自由度を制限する。(4)試行錯誤に利用する道具を制限する。課題を与えたり、実験環境、道具を限定することは従来のマイクロワ-ルドでも行われていたことであるが、われわれの方法は、目標概念獲得に至るプロセスに関する知識をシステムが持ち、学習者の試行錯誤のプロセスをモニタ-して、適応的に学習環境を変異する部分に本質的な相異がある。
古典原本用光学的文字認識（OCR）装置に関する開発研究

国文学研究支援用デジタルライブラリの一部分であるイメージデータベータベースと連動し、歪みが大きく、点などが欠落することの多い古典原本の文字を識別するためのOCR(光学的文字認識装置)を開発する。平成10年度は、データの作成、文字種の識別プログラムの開発、および漢字属性情報の整理等を中心に行った。1)昨年度に引き続き、文字識別についての研究事例を文献および海外レビューに基づいて検討した。2)昨年度に引き続き、イメージ処理のツールプログラムをライブラリ化した。3)研究対象とする画像データを作成した。対象として、同じ内容について多くの版のある資料を選んだ。これにより、認識のための属性辞書の作成が容易になることが期待される。4)意味的な文字認識を考慮し、漢字の属性辞書に意味的な情報の付加を試みた。追加される属性情報としては、ヨミ、関連する異体字との関連、出典などを取り込んだ。5)統計的手法(KL展開法)に基づき、少ないサンプによる学習から、漢字、仮名、カナといった文字種の識別ができるプログラムを開発した。国文学研究支援用デジタルライブラリの一部分であるイメージデータベータベースと連動し、歪みが大きく点などが欠落することの多い、古典原本の文字を識別するためのOCR(光学的文字認識装置)を開発する。平成9年度は、研究設備の構築と基礎的検討が中心であった。設備の構築ではコンピュータシステムの導入、基本的なイメージ処理プログラムの整備および文字領域の抽出プログラムの作成を行った。基礎的検討では、関連領域の研究動向調査、基本的な文字識別知識の収集と整理およびアルゴリズムの開発を行った。1)文字識別についての研究事例を文献および海外レビューに基づいて検討した。文法を適用した事例やシステムとして実現されている事例については、その特徴・長所・問題点など詳細に検討した。2)従来の文字分類法および文字判読法について整理し、その特色・長所・問題点などを明確化した。同様に文字構造の記述法あるいは検索法(部首、四角号碼など)についても調査した。3)これまでの研究で作成したイメージ処理プログラムをライブラリ化した。その際に、バグの修正、不足している機能の追加および処理速度の向上を図った。4)上記ライブラリを利用して、ページイメージのノイズ除去、文字領域の抽出、および大きさなどの正規化を行うプログラムを開発した。
働き方の多様化と長時間労働問題に関する実証研究―「裁量」概念に着目して

平成23年度の研究では、働き方の多様化という時代的背景の中で、労働時間が問題になる局面について社会学的観点から検討した。その際、労働者が自らの仕事に関して裁量を有することによるインパクトに着眼した。具体的には、裁量に関する理論的検討を踏まえ、以下の3点の実証的研究を行った。1点目の研究として、職業能力開発における時間的制約問題について検討し、学会報告、論文執筆を行なった。厚生労働省『能力開発基本調査』などのマクロ統計からは、仕事の忙しさから能力開発に支障がでていることがうかがえる。一方で、既存の分析結果は、労働時間が長いほど能力開発が実施されないというシンプルな関係ではないことをうかがわせる。仕事の忙しさが能力開発に問題を生じさせるメカニズムを解明することを研究目的とした。そして、「忙しさ」を労働時間の量的な長さのみならず仕事の裁量性など質的な側面からも検討したことに本研究の特色がある。2点目の研究として、出産・育児期の女性の就業継続に対する労働時間・裁量性の影響について分析し、論文を執筆した。第1子妊娠・出産期に正規雇用の女性が退職(出産退職)する要因の一つとして、既存研究では労働時間の長さが問題とされてきた。しかし、労働時間の長さの影響は分析によって必ずしも頑健ではない。本研究では、労働時間は問題ではあるものの、問題は労働時間の長さよりも裁量性の有無や就業時間帯がより直接に出産退職に関係するという仮説に基づいて分析し、仮説を支持する結果を得た。また、労働時間が問題になる局面は出産退職に限らない点も分析の俎上にあげ、特に出産して復職後に夜間勤務があることが保育との両立問題から就業継続の大きな妨げになる可能性を実証的に検討した。3点目の研究として、労働時間・裁量性が勤続志向という意識面に与える影響について分析し、学会にて報告した。女性では、現勤務先での時間的柔軟性の乏しさ・労働時間の長さが現勤務先での勤続志向を弱くする。男性では、現時点の労働時間の長さや柔軟性の有無よりも柔軟性ある働き方を希求する人において勤続志向が弱い。この結果から、働く者の勤続志向の決定には、現に存在する時間拘束的な働き方を許容できるかどうかが関係するという含意を得た。平成22年度の研究では、働き方の多様化という時代的背景の中で、労働時間の長さが問題になる局面について社会学的観点から検討した。その際、労働者が目の前の仕事に関して裁量を有することのインパクトに着眼した。具体的には以下の3点の研究を行った。1点目の研究として、正規労働者における労働時間の長さ・働き方における時間的柔軟性の乏しさが勤続志向に及ぼす影響について分析した。結果、女性においては、時間的柔軟性が乏しい場合、週40時間を超える労働時間であることが現在の勤め先での勤続志向を弱くする。男性では、現勤務先での労働時間や時間的柔軟性の有無ではなく、時間的柔軟性を重視する志向をもつ場合に勤続志向が弱まることがわかった。2点目の研究として、男性労働者における職業能力開発における問題について分析した。結果、労働時間が長いことは時間的制約として能力開発の阻害要因になるが、仕事上の目標が明確で裁量性が高い職場であれば問題が生じにくい一方、仕事管理が厳しい場合は問題が生じやすい。また、勤務先の企業が計画的なOJTを行うなど、従業員の能力開発に対して配慮がなされている場合は能力開発に関する問題の発生を抑制するが、労働時間が長くなく裁量性が高い職場で能力開発への配慮があった。3点目の研究として、女性労働者における出産・育児期の就業継続について分析した。結果、就業継続しやすい職場の雰囲気を作るためには、長時間労働をよしとする職場の規範改革に取り組む必要があるが、そのためには、管理職の意識改革とともに、長時間労働がプラスにならない評価制度の導入など、残業削減のインセンティブを与えることが重要である等の発見があった。以上の成果は、働き方の見直しや労働政策上にインパクトのある知見であり、報告書としてまとめた。

本研究では、労働時間は問題ではあるものの、問題は労働時間の長さよりも裁量性の有無や就業時間帯がより直接に出産退職に関係するという仮説に基づいて分析し、仮説を支持する結果を得た。また、労働時間が問題になる局面は出産退職に限らない点も分析の俎上にあげ、特に出産して復職後に夜間勤務があることが保育との両立問題から就業継続の大きな妨げになる可能性を実証的に検討した。3点目の研究として、労働時間・裁量性が勤続志向という意識面に与える影響について分析し、学会にて報告した。女性では、現勤務先での時間的柔軟性の乏しさ・労働時間の長さが現勤務先での勤続志向を弱くする。男性では、現時点の労働時間の長さや柔軟性の有無よりも柔軟性ある働き方を希求する人において勤続志向が弱い。この結果から、働く者の勤続志向の決定には、現に存在する時間拘束的な働き方を許容できるかどうかが関係するという含意を得た。
ラット大動脈遮断後くも膜下モルヒネ投与による脊髄前角細胞障害とアポトーシスの関係

ラット胸部大動脈遮断による一過性短時間(6分間)脊髄虚血後のくも膜下モルヒネ投与による脊髄運動神経(前角細胞)の障害が、アポトーシスによるものであるか否かを検討した。脊髄虚血後、脊髄前角細胞の機能を評価するために、経時的に下肢運動機能ならびに経頭蓋的運動誘発電位(MEP)を記録した。脊髄虚血後のくも膜下モルヒネ投与(30μg)後72時間目に脊髄膨大部を摘出し、パラフィン固定しニッスル染色により脊髄運動神経を観察した。さらに、アポトーシスを検出する目的でTUNNEL染色を行い検討した。脊髄虚血後モルヒネ投与により、下肢は次第に痙性を示し、投与後2時間で痙性対麻痺となった。MEPによる検討では、モルヒネ投与前後でMEP振幅の増加(約5倍)が認められ、脊髄前角細胞の異常興奮が示唆された。脊髄虚血後72時間目の摘出脊髄ニッスル染色の結果、脊髄前角細胞は選択的に障害され(萎縮性)ており、その他の介在神経や後角細胞に明らかな障害はみられなかった。TUNNEL染色により脊髄前角細胞を観察したが、脊髄前角細胞においてアポトーシスを示唆する所見は認められなかった。以上より、短時間一過性脊髄虚血後のモルヒネ投与により下肢運動機能は著しく低下し、それは脊髄前角細胞の異常興奮によるものであることが示唆された。更に、脊髄前角細胞は萎縮を伴なう細胞変性を示すことが明らかとなったが、アポトーシスを示唆する所見は認められなかった。今後は、モルヒネ投与後の脊髄標本を経時的に採取し、TUNNEL染色を行うことによりアポトーシスの検出を試みたいと考えている。非障害性脊髄虚血後のくも膜下モルヒネ投与により起こる痙性対麻痺と脊髄神経細胞c-FOS発現について検討する目的で、まず対照群である非障害性短時間脊髄虚血後くも膜下生理食塩水投与による脊髄神経細胞c-FOS発現を検討した。予めくも膜下カテーテルを挿入していたSDラットを用いて、胸部下行大動脈血流遮断と中枢側の脱血により脊髄虚血を加えた。その後くも膜下カテーテルから生理食塩水10μlを投与した。虚血後、2、4そして24時間後に腰部脊髄を摘出し、c-FOS免疫組織染色を行った。非障害性短時間脊髄虚血後のくも膜下生理食塩水により、虚血後2時間目では脊髄の後角から前角にかけて神経細胞が全般的にc-FOSを発現していた。虚血後4時間目では脊髄前角以外の神経細胞がc-FOSを発現しており、24時間目ではc-FOS発現が減少する傾向であった。これらの結果から大動脈遮断により非障害性脊髄虚血が起こった後に、c-FOSが発現するのは虚血後2時間目がもっとも強く、その後前角細胞領域から減少していく傾向が見られた。従って、非障害性一過性脊髄虚血後のくも膜下モルヒネ投与による脊髄前角細胞のc-FOS発現への影響に関しては、虚血後24時間目の脊髄組織で判定することが適していると思われた。
iPS細胞を用いた変異型IDH1に基づくグリオーマモデルの作成

2016年に発表されたWorld Health Organizationの脳腫瘍分類において分子診断が形態的診断に加えられ、神経膠腫においてはイソクエン酸デヒドロゲナーゼ(IDH)変異の有無と1p/19q codeletionの有無が診断に必須となった。Lower grade gliomaにおいては大部分で変異型IDHを有しており、変異型IDHはこれらの腫瘍のdriver mutationであるとされている。IDHはイソクエン酸をアルファケトグルタル酸(α-KG)に変換するが、変異型IDHはα-KGを2ーヒドロキシグルタル酸に変換し、結果としてヒストンのメチル化やDNAのメチル化が生じ神経膠腫の発生へとつながるとされている。しかしながら、どのタイミングでIDHに変異が起こるかは不明である。本研究ではiPS細胞、あるいはiPS細胞由来の神経幹細胞、アストロサイトに変異型IDHを発現させ、腫瘍化モデルを作成しその特性を調べることを目的としている。まず、iPS細胞をアストロサイトまで分化させる手技を確認した。適切な培養条件下にてアストロサイトまで分化させることが確認できた。次にiPS細胞にいくつかのパターンの変異型IDH1発現ベクターを導入した。残念なことに変異型IDH1を高発現させたiPS細胞は生存が困難であり、その作成に多大な時間と労力を費やしたが、なんとか作成に成功した。この細胞を用いてアストロサイトへと分化させていく予定である。一方、アストロサイト由来の不死化細胞を用いて変異型IDH1を過剰発現させた腫瘍化モデルと変異型Rasを導入することで腫瘍化させた腫瘍化モデルを作成した。これらの細胞を用いて、網羅的遺伝子解析、代謝解析を行い、その差異を解析した。これらの結果をもとに新規治療法あるいは既存の治療法の効果を高める方法を探索中である。近年の脳腫瘍に対する遺伝子学的解析の成果により、WHO2016の脳腫瘍分類においては分子診断が形態的診断に加えられるようになった。神経膠腫においてはIDHの変異の有無と1p/19q codeletionの有無が診断に大きく関与することとなった。WHO grade 2、3のlower grade gliomaにおいては大部分で変異型IDHを有しており、これらの腫瘍のdriver mutationであると考えられている。更には変異型IDHを有する腫瘍に特異的な変化を標的とした治療法が考えられ始めている。本来IDHはイソクエン酸をアルファケトグルタル酸に変換するが、変異型IDHはアルファケトグルタル酸を2ーヒドロキシグルタル酸に変換する。結果としてヒストンのメチル化やDNAのメチル化が生じ神経膠腫の発生につながるとされている。我々は、以前にヒト正常アストロサイト(NHA)にHPV16E6E7を用いてp53とRb蛋白を抑制させ、更にはhTERTを過剰発現させることで不死化させた細胞(NHAE6E7hTERT)を作成した。その細胞はsoft agar培地ではコロニーを形成しない、つまり腫瘍化していないのであるが、この細胞に変異型IDH1を過剰発現させることで腫瘍化させた。また、不死化していないNHAE6E7に変異型IDH1を過剰発現させることで不死化させるだけでなく腫瘍化させることに成功した。これらの細胞を用いてがん代謝に関係している解糖系やTCAサイクルの代謝にいかなる変化が生じているかをまず評価した。腫瘍化のおける代謝の変化は、治療の標的となりうる可能性は十分あり、今回の解析は不死化や腫瘍化における代謝変化の解析にとどまらず、今後の新規治療法あるいは既存の治療法の効果を高める方法を探索するにあたり非常に有意義なものと考えられる。iPS細胞に変異型IDHを導入した後に継代をくりかえしてアストロサイトへと分化させる実験を開始する予定であったが、実験に必要なプラスミドや培地などの準備等に手間がかかってしまったため予定より遅れている。しかしながら、一方では既に作成してあった神経膠腫モデルを用いて代謝に関する解析が開始されており全体としてはやや遅れている状況である。近年の脳腫瘍に対する様々な研究成果により、WHO2016の脳腫瘍分類において分子診断が形態的診断に加えられ、神経膠腫においてはIDHの変異の有無と1p/19q codeletionの有無が診断に必須となった。Lower grade gliomaにおいては大部分で変異型IDHを有しており、変異型IDHはこれらの腫瘍のdriver mutationであると考えられている。本来IDHはイソクエン酸をアルファケトグルタル酸(α-KG)に変換するが、変異型IDHはα-KGを2ーヒドロキシグルタル酸に変換し、結果としてヒストンのメチル化やDNAのメチル化が生じ神経膠腫の発生へとつながるとされている。しかしながら、どのタイミングでIDHに変異が入るかは不明であるため、本研究ではiPS細胞を用いて未分化な状態あるいは神経幹細胞まで分化させた状態で変異型IDHを導入して腫瘍化モデルを作成しその特性を調べることを目的としている。現在iPS細胞の培養系を構築し、導入する遺伝子を組み込んだベクターを作成し遺伝子導入を開始した。また我々は、ヒト正常アストロサイト由来の不死化細胞を作成しており、この細胞に変異型IDH1を過剰発現させることで腫瘍化させることを確認した。一方変異型Rasを導入することで腫瘍化させた、変異型IDHに依存しないアストロサイト由来の腫瘍モデルも作成した。これらの細胞を用いてがん代謝に関係している解糖系やTCAサイクルの代謝産物にいかなる変化が生じているかを評価した。また不死化細胞、変異型IDHにより腫瘍化した細胞、変異型Rasにより腫瘍化した細胞間の遺伝子発現の差異をRNAseqにて解析した。

腫瘍化のおける遺伝子発現の変化や代謝の変化は、治療の標的となりうる可能性は十分あり、これらの結果をもとに新規治療法あるいは既存の治療法の効果を高める方法を探索中である。ひとつにはiPS細胞に導入する予定であった変異型IDHを組み込んだベクターの作成に難渋したことが問題として挙げられる。幸いベクターは作成でき、他の細胞に導入しその発現は確認できた。もうひとつの理由としてiPSの扱いに不慣れであったため研究分担者に指導をうけつつ培養系を構築するのに時間がかかってしまった。以上のことから予定より遅れている。しかしながら、一方では既に作成してあった神経膠腫モデルを用いてRNAseqによる遺伝子発現解析、代謝の網羅的解析が終了し現在その差異を標的とした治療が有効であるかを確認中である。全体としてはやや遅れている状況である。2016年に発表されたWorld Health Organizationの脳腫瘍分類において分子診断が形態的診断に加えられ、神経膠腫においてはイソクエン酸デヒドロゲナーゼ(IDH)変異の有無と1p/19q codeletionの有無が診断に必須となった。Lower grade gliomaにおいては大部分で変異型IDHを有しており、変異型IDHはこれらの腫瘍のdriver mutationであるとされている。IDHはイソクエン酸をアルファケトグルタル酸(α-KG)に変換するが、変異型IDHはα-KGを2ーヒドロキシグルタル酸に変換し、結果としてヒストンのメチル化やDNAのメチル化が生じ神経膠腫の発生へとつながるとされている。しかしながら、どのタイミングでIDHに変異が起こるかは不明である。本研究ではiPS細胞、あるいはiPS細胞由来の神経幹細胞、アストロサイトに変異型IDHを発現させ、腫瘍化モデルを作成しその特性を調べることを目的としている。まず、iPS細胞をアストロサイトまで分化させる手技を確認した。適切な培養条件下にてアストロサイトまで分化させることが確認できた。次にiPS細胞にいくつかのパターンの変異型IDH1発現ベクターを導入した。残念なことに変異型IDH1を高発現させたiPS細胞は生存が困難であり、その作成に多大な時間と労力を費やしたが、なんとか作成に成功した。この細胞を用いてアストロサイトへと分化させていく予定である。一方、アストロサイト由来の不死化細胞を用いて変異型IDH1を過剰発現させた腫瘍化モデルと変異型Rasを導入することで腫瘍化させた腫瘍化モデルを作成した。これらの細胞を用いて、網羅的遺伝子解析、代謝解析を行い、その差異を解析した。これらの結果をもとに新規治療法あるいは既存の治療法の効果を高める方法を探索中である。ヒトiPS細胞を用いて変異型IDH1を導入し、その後薬剤にてセレクションを行い安定株を作成する。ウェスタンブロットにて変異型IDH1の蛋白発現が上昇していることを確認した後、この安定株を用いて継代をくりかえし、アストロサイトへの分化を誘導する。
マスコンクリートの温度ひびわれとその制御に関する研究

本研究は,マスコンクリートの温度ひびわれ制御を目的としたものである.以下に,本研究の成果を示す.(1)各種混和材料(高炉スラグ微粉末およびフライアッシュ)をもちいて,コクリートの断熱温度上昇量の抑制効果をはかった.その結果,フライアッシュはその混和率に比例して温度上昇量を低減することができる.高炉スラグは混和率が50%以上でないと抑制できないことがわかった.(2)水和熱から断熱温度上昇量を予測するため,水和熱試験から求めた水和熱速度を養生温度をパラメーターとした式で表し,これより断熱状態における水和熱を求め,さらに断熱温度上昇量を算定した結果,本方法により,断熱温度上昇量の予測が可能であることがわかった.(3)温度応力の発生機構を解明するため,圧縮応力履歴を受ける若材令時のコンクリートの引張クリープ特性について実験的に検討した.その結果,圧縮応力履歴を受けると,受けない場合よりも引張クリープは大きくなる.また,引張クリープの一部はAE(アコースティックエミッション)測定の結果から,微細ひびわれの発生による変形であることが明らかにされた.(4)温度ひびわれ幅の予測方法を確立するため,乾燥収縮を考慮した早期材令時のRC部材の付着性状について解析的に検討した.その結果,解析値は実験値の性状をよくとらえることができ,実際の付着性状を定量化することができた.(5)温度ひびわれの進展を予測するため,コンクリート中に配置されている鉄筋の影響を考慮した有限要素法を用いて解析した結果,温度ひびわれ先端付近の変形,応力を定量的にとらえることができ,ひびわれの進展の予測へほぼ可能となった.本研究は,マスコンクリートの温度ひびわれ制御を目的としたものである.以下に,本研究の成果を示す.(1)各種混和材料(高炉スラグ微粉末およびフライアッシュ)をもちいて,コクリートの断熱温度上昇量の抑制効果をはかった.その結果,フライアッシュはその混和率に比例して温度上昇量を低減することができる.高炉スラグは混和率が50%以上でないと抑制できないことがわかった.(2)水和熱から断熱温度上昇量を予測するため,水和熱試験から求めた水和熱速度を養生温度をパラメーターとした式で表し,これより断熱状態における水和熱を求め,さらに断熱温度上昇量を算定した結果,本方法により,断熱温度上昇量の予測が可能であることがわかった.(3)温度応力の発生機構を解明するため,圧縮応力履歴を受ける若材令時のコンクリートの引張クリープ特性について実験的に検討した.その結果,圧縮応力履歴を受けると,受けない場合よりも引張クリープは大きくなる.また,引張クリープの一部はAE(アコースティックエミッション)測定の結果から,微細ひびわれの発生による変形であることが明らかにされた.(4)温度ひびわれ幅の予測方法を確立するため,乾燥収縮を考慮した早期材令時のRC部材の付着性状について解析的に検討した.その結果,解析値は実験値の性状をよくとらえることができ,実際の付着性状を定量化することができた.(5)温度ひびわれの進展を予測するため,コンクリート中に配置されている鉄筋の影響を考慮した有限要素法を用いて解析した結果,温度ひびわれ先端付近の変形,応力を定量的にとらえることができ,ひびわれの進展の予測へほぼ可能となった.本研究は、マスコンクリートの温度ひびわれ制御を目的としたものであり、本年度は各種混和材によるセメントの水和熱の低減効果および若材令時のコンクリートの物性について検討を行った。その成果を以下に示す。(1).セメントの水和熱によるコンクリートの温度上昇を抑制するため、セメントに混和材としてフライアッシュまたは高炉スラグ微粉末を混入し、水和熱の低減効果を水和熱試験と断熱温度上昇試験によって検討した。その結果、フライアッシュを用いた場合、水和熱は無混和と比べて大幅に減少し、断熱温度上昇量も小さくなった。一方、高炉スラグ微粉末を用いた場合、水和熱の低減はあまり見られず、また断熱温度上昇量は大きくなったが、フライアッシュとの併用混入により、水和熱および断熱温度上昇量の抑制を計ることができた。現在、断熱温度上昇試験により温度上昇量を測定するのが一般とされているが、測定方法が極めて難しく、今回の実験により、測定簡易な水和熱試験が断熱温度上昇試験に変わり得ることがわかった。(2).温度ひびわれ幅の機構解明のため、若材令時の鉄筋コンクリート引張部材の付着クリープ特性をコンクリートの乾燥収縮およびクリープの影響を考慮した付着式によって定式化した。その結果、解析値は実験値とよく一致し、実際の付着クリープ特性を定量的に表すことができた。(3).温度ひびわれの発生機構解明のため、AE測定によりコンクリートの引張クリープ特性を検討した結果、応力-強度比はコンクリートのクリープの長さ変化およびAE測定発生個数と密接な関係があり、応力-強度比が0.3から0.9に増加すると、AEカウント累積数は約4倍、単位クリープは約3倍に増加した。従って、応力-強度比が大きくなるほど、内部微細ひびわれが増大し、これによって生じる引張クリープが増大するという機構が明らかになった。
歯科医療機関におけるインシデントレポート分析による医療事故リスク因子の検討

本研究では歯学部付属病院のインシデントレポートを比較分析し、歯科医療事故の発生率や特徴を分析した。2004年度と2012年度のインシデントレポートを集計した結果、有害事象が発生した割合は2004年度が14.7%、2012年度は30.3%と増加していた。さらに複数の要因が重なったときの有害事象の発生率を求めた結果、経験5年以上の歯科医師について12-13時及び16-17時の発生率が約75%、経験5年未満の歯科医師では男性かつ12-14時の間で100%、研修医においては月の第1週目において78%と高くなっていた。今後,歯科医師の経験や勤務形態によって研修や対策方法を講じていく必要がある。本研究では歯学部病院に研修が義務づけられた平成14年と10年後の平成24年について、インシデントレポートを比較分析し、この10年間で歯科事故の特徴と原因がどのように変化してきたかを明らかにする。その結果から、今後の医療安全研修のあり方について検討し、最終的には国民の安心・安全な歯科医療の向上に利することを目的とする。インシデントや事故の種類や原因を分析するためには、単に記述統計的に事象を羅列するだけでは不十分と言える。医療事故はReasonのスイスチーズモデルで示されるように、いくつかの要因が重なったときに起こるといわれる。これは複数の要因が同時に発生したときに生じる条件付確立モデルのひとつとして捉えることができる。そこでインシデントレポートから医療事故の発生率を求めるベイジアンネットワークを用いたモデルを作成し、どのような条件が重なったときに医療事故が発生する確率が高くなるかを分析し検討する。平成26年度はまず関東圏の私立大学歯学部付属病院の10年分のインシデントレポートについて、平成14年度と平成24年度のインシデトレポートから個人情報を抜いた形で、以下の項目を抽出し電子化したカテゴリーデータとした。1医療従事者の職種(歯科医、歯科衛生士、看護師、栄養士、事務等)2医療従事者の職名(学生、研修医、大学院生、専攻生、助教、講師、准教授、教授等)3医療従事者の年齢4医療従事者の性別5医療従事者の所属科6治療内容7事故の発生時間8事故の発生曜日9事故の発生場所10患者の年齢11インシデントレポートの提出時間12事故のレベル分類(国立大学附属病院医療安全協議会が定めた影響度分類)13事故の原因分類(手技によるもの、指示等の連携によるもの、合併症によるもの、機器の不具合によるもの、診断によるもの、検査によるもの)14事故の詳細(自由記述)平成27年度は前年度に電子化したデータからクロス集計を行い、この8年間でインシデントの特徴がどのように変化をしたかを調べるため記述統計的な分析を行った。2004年度と2012年度のインシデントレポートはそれぞれ300件と277件であった。有害事象が発生した割合は2004年度は14.7%(44件)であったが、2012年度は30.3%(84件)と増加していた。次に有害事象の有無と各要因のクロス集計を行い2004年度と2012年度の比較を行った。カイ二乗検定の結果、2004年度と2012年度ともに医療従事者の職種、医療従事者の年代、インシデントの発生時間に有意差を認めた。2012年度ではさらに発生場所の項目にも有意差を認めた。医療従事者の年代については2004年度と2012年度ともに50-59歳でそれぞれ有害事象発生率が30.0%、38.9%と高かったが、2012年度はさらに20-29歳において41.1%と特に高くなっていた。職種については2004年度において研修医・学生での有害事象発生率が37.2%と高く、20012年は同カテゴリーでの発生率が50.0%とさらに上昇していた。さらに20012度は歯科医(卒後5年未満)において有害事象発生率が18.4%から50.0%に上昇していた。曜日については2004年度と2012年度ともに土曜日が31.8%、41.4%と高かったが、2012年度は金曜日においても有害事象発生率が38.6%と高くなっていた。発生時間については2004年度は11-12時、16-17時の時間帯において34.4%、27.3%と高かったが、2012年度では12-13時の時間帯において66.7%と特に高くなっていた。発生場所については2004年度は特に高い要因はなかったが、2012年度は手術室・技工室において58.8%と発生率が高くなっていた。当初の研究計画では歯学部病院に安全管理のための指針の整備,安全管理委員会の設置,院内報告制度の整備,安全に関する職員研修等の実施が義務づけられた直後の2002年度と10年後の2012年度について比較検討する予定であったが、2002-2003年度は報告数が安定していなかったため、報告が定着した2004年度と8年後の2008年度を比較検討することに研究計画を修正した。本研究では歯学部付属病院に院内安全管理体制の整備が義務化された直後の2004年と8年後の2012年について、インシデントレポートを比較分析し、歯科医療事故の発生率や特徴がどのように変化してきたかを分析した。

某歯学部付属病院のインシデントレポートについて、2004年度と2012年度のインシデントレポートを集計した結果、報告数はそれぞれ300件と277件であった。そのうち有害事象が発生した割合は2004年度が14.7%(44件)、2012年度は30.3%(84件)と増加していた。各項目について有害事象の発生の確率が高い要因を検討した結果、医療従事者の年代について2004年度は2012年度ともに50代でそれぞれ有害事象の発生率が30.0%、38.9%と高かったが、2012年度はさらに20代において41.1%と特に高くなっていた。職種については研修医・学生が2004年度は37.2%、20012年は50.0%と高かった。また卒後5年未満の歯科医の有害事象率は18.4%から50.0%に上昇していた。さらに有害事象の発生の有無を目的変数、その他の変数を説明変数として多変量ロジスティツク回帰分析を行ったところ、2004年度においては50代の医療従事者に有意に高いオッズ比が得られ、2012年度は手術室・技工室でのインシデントに有意に高いオッズ比が得られた。本研究では歯学部付属病院のインシデントレポートを比較分析し、歯科医療事故の発生率や特徴を分析した。2004年度と2012年度のインシデントレポートを集計した結果、有害事象が発生した割合は2004年度が14.7%、2012年度は30.3%と増加していた。さらに複数の要因が重なったときの有害事象の発生率を求めた結果、経験5年以上の歯科医師について12-13時及び16-17時の発生率が約75%、経験5年未満の歯科医師では男性かつ12-14時の間で100%、研修医においては月の第1週目において78%と高くなっていた。今後,歯科医師の経験や勤務形態によって研修や対策方法を講じていく必要がある。平成26年度はまず関東圏の私立大学歯学部付属病院のインシデントレポートについて、平成14年度及び平成24年度のインシデトレポートについて個人情報を抜いた形で、電子化したカテゴリーデータとすることを予定としていた。本年度、実際に私立大学歯学部の倫理委員会での審査を経た上で書類データから電子化データへと変換するところまで作業が進んでいるため、予定通り順調に研究が進展しているとした。平成27年度は記述統計的な分析を行ったが、平成28年度はReasonのスイスチーズモデルで示されるように、いくつかの要因が重なったときの条件付確立を多変量分析で分析する予定である。医療・福祉マネジメント公衆衛生平成27年度度は平成26年度に電子化したデータからまずクロス集計を行い、この10年間で事故の特徴がどのように変化をしたか記述統計的な特徴を把握する。その後、事故の発生を従属変数、その他の因子を独立変数とした多変量のロジスティツク回帰分析を行い、どのような要因がリスクになっているかを求める。これらの結果からリスクとなっている複数の要因を求め、条件付確立モデルを作成する。その際は過去に作成したモデルを参考に、より詳細な要因を条件に加えてモデルを作成する。作成したモデルから平成14年度と平成24年度で事故の原因がどのように変化しかを比較検討する。仮に収集したデータで詳細な要因を用いたモデルがうまく作成できない場合は、過去に作成した基本的なモデルを用いる。分担研究者が本年度予定していた学会への参加が延期となったため、旅費は持ち越した。また研究の進捗状況に合わせて一部の物品費を次年度に持ち越した。本年度の研究の進捗はデータのデジタル化までとなり、学会発表までは至らなかったため学会に参加するための旅費は持ち越した。