hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レアメタルを用いない革新的カップリング法に基づく新規機能性物質の合成研究

希少金属の使用減に役立つ環境調和型新反応や反応剤を開発し、持続可能な手法として有用物質の合成へと応用した。さらに超原子価ヨウ素反応剤を用いるメタル触媒フリー酸化的カップリング反応を、申請者らが培ったヨウ素や硫黄、さらに酸素(オキソニウム)などの性質を利用した合成法と組み合わせ、天然物やその類縁体、機能性分子などの合成研究を展開することで、創薬研究や物質化学の発展に資する有用な手法とした。希少資源の使用や環境への負荷が低い新反応や反応剤を開発し、持続可能な合成的手法へと発展させ、さらにそれらを有用物質の合成に役立つように最適化する。これらの基礎研究の完遂に加えて、研究の後半からは得られた有用な低分子化合物群を用い、新規機能を持った物質の創生へとつなげる。本年度は以下の成果を得た。1.ラクトナマイシンの全合成の達成とプロセスの改良:ヨウ素反応剤を用いる芳香環の酸化とホモフタル酸無水物の環化反応を用い、20工程以下でのラセミ体の全合成をほぼ達成済である。鍵となる官能基化スピロ環の構築に関して、モデル化合物でスピロラクトン骨格の不斉構築を検討し、不斉全合成への目途をつけた。2.キノンースピロ型新規抗がん剤を標的とした精密合成:研究代表者らの考案した合成ルートはブロックを連結する独自の着想に基づいており、各種類縁体を簡便に合成できるので、構造活性相関研究の実施に向けて幅広いスピロケタール類を構築し、また、in vivoで活性を示すディスコハブディン類やγ-ルブロマイシンの誘導体作成についても同様に行った。3.キラルオキソニウムイオン中間体を利用する有機合成反応:我々の方法の特徴を活かし、前年度の研究を継続して、目標とする合成天然物と類縁体の合成を行った。今後、生物活性評価を行い、より優れた化合物の創生を目指す。4.超原子価ヨウ素反応剤を用いる反応開発:これまでに開発したレアメタルを用いないクロスカップリング反応の進展として、フェニルエーテル類、アゾール類、フェノールおよびアニリン類と様々な芳香族化合物との新規クロスカップリング法の開発に成功した。また、実用性向上を目指して、高活性ヨウ素触媒を用いた有機触媒初となるクロスカップリングにも成功した。以上の方法において、我々が以前に開発したリサイクル型ヨウ素反応剤がこれまで同様用いうることを確認した。目標とする生物活性天然物の全合成やその立体中心の選択的な構築を目指し、特に希少金属に近い反応性を示す高原子価のヨウ素や硫黄、酸素(オキソニウム)などの性質を利用した新反応や反応剤を開発した。【官能基化スピロ環構築:ラクトナマイシンの改良合成】ヨウ素反応剤を用いる芳香環の酸化とホモフタル酸無水物の環化反応を用い、申請者らは最短となる20工程以下でのラセミ全合成をほぼ達成した。さらに不斉全合成の実現に役立つ、新規官能基化スピロ環構築に成功した。【キノンースピロ型新規抗がん剤を標的とした精密合成】γ-ルブロマイシンのAE環に相当する光学活性なユニットの合成と不斉合成と類縁体の合成を検討した。また、in vivoで活性を示す強力な活性を持つディスコハブディン類の誘導体合成と分子設計を行った。【キラルオキソニウムイオン中間体を利用する有機合成反応】申請者らの方法の特徴を活かし、日本および中国で鎮咳薬、駆虫薬として用いられてきた百部根に含まれるステモナアルカロイドの代表的な化合物であるステニン類の全合成を達成した。【超原子価ヨウ素反応剤をレアメタルの代わりに用いる反応開発】申請者らが開発して世界から注目されているノンメタル条件下での芳香族クロスカップリングにおいて、反応系の精密設計により、これまで十分な選択性が得られなかった基質にもカップリング法が拡張できることを明らかとした。本研究では、申請者らのレアメタルを用いない革新的カップリング法に基づいて、希少資源の使用や環境への負荷を軽減できる新反応や反応剤を開発し、その持続可能な合成手法を有用物質の合成に役立つように発展させ、新規機能性物質の創成に役立てる。前年度は、ビアリール合成において超原子価ヨウ素反応剤をカップリング反応に触媒的に利用する新手法を開発し、申請者らがすでに有するヘテロ原子等の導入技術や連続的カップリング法等と組み合わせ、天然物や生物活性物質、高分子重合体等への応用研究を推し進めた。また、脱芳香化を伴う分子内メタルフリーカップリング法を利用した官能基化スピロ環構築を軸にラクトナマイシンの全合成プロセスの改良や核構造の不斉構築、ディスコハブディン類縁体などのキノンースピロ型新規抗がん剤を標的とした精密合成を行った。さらに、キラルオキソニウムイオン中間体を利用する有機合成反応では、当初計画した目標化合物の合成を概ね達成した。そこで本年度は、これまでの基盤的な計画研究を完遂するとともに、独創的な有機合成手法の確立と創薬研究や物質化学の発展への貢献を目指し、化合物の類縁体の合成や機能評価を行った。医薬品関連物質や機能性材料への応用を見据えた研究展開として、ファーマコアとして製薬業界や関連分野において近年注目度が高く、重合体は材料科学分野で実用化されているビアリール類についての合成化学的応用研究を行った。以上に加え、申請者らのヨウ素触媒の有用性の相対的評価を図る尺度として、慣用的な遷移金属触媒を用いたカップリング法との比較を行い、その有意性を実証した。

研究課題実施の完成期にあたる本年度の研究では、創薬研究や物質化学の発展への貢献を視野に、前年度までの合成研究をさらに推し進め、適宜、天然物や機能性化合物、その類縁体の合成などへの応用展開を目指した検討を行った。具体的には、希少金属に近い反応性を示す高原子価のヨウ素や硫黄などの性質を利用した新反応や反応剤の基盤技術を、目標として設定した生物活性物質の効率的な構築へと最適化させた。特に、ビアリール類はファーマコアとして製薬業界や関連分野において近年注目度が高く、その重合体やハイブリッド型連結体は材料科学分野で実用化されているので、我々の新規カップリング法で効果的に得られる高度に官能基化された芳香環連結体のライブラリーを活かした医薬品関連物質や機能性材料への応用を見据えた積極的な研究展開として、外部機関との共同研究等、新たな研究の創造につながる連携体制を構築した。また並行して、リサイクル型反応剤や独自の触媒的利用技術を深化させ、環境にやさしく持続可能な分子変換法として、我々の基盤技術の質的改良も行った。本研究の遂行過程で発展的に見出したフェノール類の酸化的カップリングは、有機触媒を用いる効果的な酸化カップリングとしては初めての例であり、生物学的にも重要であると共に、得られる生成物は医薬品や機能性分子などの部分骨格に見られるため、興味深い研究課題として本研究計画への追加を判断した。交付申請書に掲げた研究目標を概ね達成できており、研究成果の公表についても順調である。また、当初は予期しなかった発展的で新しい知見についても、重要なものがいくつか得られている。本課題に関わる経費の支出についても、予定どおり、無駄なく活用できている。実施計画最終年度となる平成28年度は、合成化学の新手法としての完成を目指し、これまでの基盤的な研究成果のとりまとめに加えて、我々がすでに有するヘテロ原子等の導入技術や連続的カップリング法等と組み合わせた天然物や生物活性物質、その他有用な化合物の応用研究を展開した。並行して、本課題終了後の展開を見据えた新しく発展的なテーマの開拓を行い、フェノールどうしの酸化的クロスカップリングや、ジアリールヨードニウム塩形成を利用した官能基選択的なカップリング、新しい超原子価ヨウ素ラジカル発生剤の開発についても有望な成果を得た。生物学的にも重要で、医薬品や機能性分子などの部分骨格に見られるフェノールカップリング体の合成については、リサイクル・触媒等の実用的な反応剤や有機触媒酸化カップリング法への仮用、反復的合成手法による構造の高度化をさらに行った。最後に、我々の革新的カップリング手法の相対的評価を図る尺度として、本研究で開発した反応に対して、慣用的な遷移金属触媒を用いたカップリング法との比較を行い、その優位性や特徴を明らかとした。現在、関係のある物理化学や計算化学の研究者との連携を基に、得られた実験化学的結果に対して、理論化学的な整合化を試みている状況である。以上、本課題では希少資源の使用や環境への負荷を軽減できる新反応や反応剤を開発し、持続可能なレアメタルを用いない革新的カップリング法を軸に有用物質の合成へと応用して、新規機能性物質の創成に役立てる研究を行った。希少金属の使用減に役立つ環境調和型新反応や反応剤を開発し、持続可能な手法として有用物質の合成へと応用した。
低分子量ストレス蛋白質、HSP22による原発性肝がんの増殖・転移能の分子制御機構

ストレス蛋白質(HSP)は、熱や化学物質などのストレスにより細胞内に誘導される一群のタンパク質の総称である。一連のHSPはストレス応答に際し、生体防御機構の中心的役割を担い、細胞内で分子シャペロンとして作用すると考えられているが、一方、最近、分子シャペロン作用以外にも各HSP固有の作用が明らかにされつつある。私共は肝細胞がんの発症・進展の機序の解析を、がん細胞の細胞内情報伝達機構と低分子量ストレス蛋白質、特にHSP27及びHSP20との関連において着目し、既に、細胞増殖促進経路であるp44/p42 MAPキナーゼおよびAKTを抑制することで、HSP27及びHSP20が肝がん細胞の増殖において抑制的な役割を担う分子機序を明らかとしてきた。その解析の過程で最近、同じ低分子量ストレス蛋白質であるHSP22がHSP27と結合していること、加えてヒト肝がん組織においてHSP22が高発現していることを見い出した。これまでに私共はHSP20が肝がん細胞において、MAPキナーゼスーパーファミリーの中でSAPK/JNKの細胞内情報伝達系を調節し、TGF-α刺激による遊走・転移能を制御していることを明らかとしている。また、HSP22が、TGF-α刺激による細胞の遊走・転移能を抑制的に制御していることを明らかとしている。しかし、肝細胞がんにおける低分子量ストレス蛋白質の役割の詳細は未だ明らかとされていない。本研究では、肝細胞がんにおいて恒常的に発現しているHSP22、HSP27およびHSP20の相互関係に注目し、その存在様式を検討した。その結果、がん抑制情報伝達経路の一つであるHippo経路において中心的役割を果たすYAPがHSP20とは複合体を形成しないが、一方、HSP22と複合体を形成していることを明らかとした。ストレス蛋白質(HSP)は、熱や化学物質などのストレスにより組織・細胞内に誘導される一群のタンパク質の総称である。私共は肝細胞がんの発症・進展の機序の解析を、がん細胞の細胞内情報伝達機構と低分子量ストレス蛋白質(HSPB)、特にHSP27及びHSP20との関連において着目し、既に、細胞増殖促進経路であるp44/p42 mitogen-activated protein (MAP)キナーゼおよびAKT signaling pathwayを抑制することで、HSP27及びHSP20が肝がん細胞の増殖において抑制的な役割を担う分子機序を明らかとしてきた。一方、がん細胞の遊走・転移能においてMAPキナーゼスーパーファミリーが重要な役割を果たしていると考えられている。これまでに私共は低分子量ストレス蛋白質の一つであるHSP20 (HSPB6)が肝がん細胞において、MAPキナーゼスーパーファミリーの中でSAPK/JNKの細胞内情報伝達系を調節し、TGF-α刺激による遊走・転移能を制御していることを明らかとしている。本研究では、肝細胞がんにおいて恒常的に発現している低分子量ストレス蛋白質の一つのHSP22 (HSPB8)に注目し、TGF-α刺激による遊走・転移能における役割を検討した。その結果、HSP22 (HSPB8)の発現を抑制すると、肝がん細胞の遊走・転移能が増強されることを明らかとした。肝がん細胞において、HSP22 (HSPB8)のタンパク質の発現レベルを低下させると、TGF-α刺激による細胞の遊走・転移能が増強されることを明らかとすることが出来た。また、ヒト肝がん組織標本において、HSP22 (HSPB8)は非がん部と比較して平均値は同様のレベルであるが、低発現レベルのグループが、がん部に多いことを見出すことが出来た。この結果からHSP22 (HSPB8)が肝がん細胞の転移能において抑制的な役割を担っていると考えられ、HSP22 (HSPB8)が新たな肝細胞がん治療の標的となりうる可能性を示唆することが出来た。

これまでに私共はHSP20が肝がん細胞において、MAPキナーゼスーパーファミリーの中でSAPK/JNKの細胞内情報伝達系を調節し、TGF-α刺激による遊走・転移能を制御していることを明らかとしている。また、HSP22が、TGF-α刺激による細胞の遊走・転移能を抑制的に制御していることを明らかとしている。しかし、肝細胞がんにおける低分子量ストレス蛋白質の役割の詳細は未だ明らかとされていない。本研究では、肝細胞がんにおいて恒常的に発現しているHSP22、HSP27およびHSP20の相互関係に注目し、その存在様式を検討した。その結果、HSP27はHSP22およびHSP20と独立して複合体を形成していること、また、HSP22とHSP20は複合体を形成しないことを明らかとした。肝がん細胞において、低分子量ストレス蛋白質のHSP22(HSPB8)、HSP27(HSPB1)およびHSP20(HSPB6)の相互関係に注目し、HSP27(HSPB1)はHSP22(HSPB8)およびHSP20(HSPB6)と独立して複合体を形成していること、また、HSP22(HSPB8)とHSP20(HSPB6)は複合体を形成しないことを明らかとすることができた。これまでの私共の結果と今回の結果から、二種類の低分子量ストレス蛋白質の複合体が肝がん細胞の増殖・転移能を制御していると考えられ、この複合体の存在様式が新たな肝細胞がん治療の標的となりうる可能性を示唆することが出来た。ストレス蛋白質(HSP)は、熱や化学物質などのストレスにより細胞内に誘導される一群のタンパク質の総称である。一連のHSPはストレス応答に際し、生体防御機構の中心的役割を担い、細胞内で分子シャペロンとして作用すると考えられているが、一方、最近、分子シャペロン作用以外にも各HSP固有の作用が明らかにされつつある。私共は肝細胞がんの発症・進展の機序の解析を、がん細胞の細胞内情報伝達機構と低分子量ストレス蛋白質、特にHSP27及びHSP20との関連において着目し、既に、細胞増殖促進経路であるp44/p42 MAPキナーゼおよびAKTを抑制することで、HSP27及びHSP20が肝がん細胞の増殖において抑制的な役割を担う分子機序を明らかとしてきた。その解析の過程で最近、同じ低分子量ストレス蛋白質であるHSP22がHSP27と結合していること、加えてヒト肝がん組織においてHSP22が高発現していることを見い出した。その結果、がん抑制情報伝達経路の一つであるHippo経路において中心的役割を果たすYAPがHSP20とは複合体を形成しないが、一方、HSP22と複合体を形成していることを明らかとした。肝がん細胞の細胞遊走・浸潤における低分子量ストレス蛋白質HSP22 (HSPB8)による抑制の分子機序およびその分子標的を検討し、その詳細を明らかとする。肝がん細胞の細胞増殖における低分子量
文学と理論－「新批評」再考

本研究は、「文学と理論」すなわち「『文学的なるもの』を理論化する」という知的営為/意志の所在を歴史的に探究することを目的とし、その主たる研究対象として英語圏における「新批評」を焦点化することでスタートした。一次資料の調査や国内外の研究者との対話を通して、従来の文学史的理解には収まらない「新批評」の潜在力を引き出そうとするうちに、当初の歴史的アプローチから離れ、より原理的な考察へと舵をきることとなった。また、その過程で他分野の若手研究者たちとのネットワークが形成され、結果的に「文学理論の生態学的転回にむけた学際的共同研究」(科学研究費補助金・基盤(B))へと発展することとなった。本年度の研究実績は、(予定よりやや遅れ気味とはいえ)当初の計画通りに実施されたアーカイヴ調査と、研究を進めていくなかで見出された全く新たな方向性を開拓するための準備段階の研究との、ふたつに大別できるであろう。以下、それぞれについて、簡略に記す。夏季休暇を利用し、昨年度諸般の事情により実施できなかった、ハーヴァード大学ホートン図書館におけるアーカイヴ調査を行った。今回集中的に調査したのは、T.S.エリオットのベルクソン関連資料(コレージュ・ド・フランスでの聴講ノートや未公開のベルクソン論原稿など)である。これにより、ベルクソン哲学と英米文学理論との間のミッシング・リンクを探る試み、ひいては「新批評」を同時代の西洋思想史のなかに位置づける試みは、その端緒についた。他方、「文学と理論」すなわち「『文学的なるもの』を理論化する」という「新批評」のうちに先駆的に見出される「理論化への意志」をいかに評価すべきか、という問いを探究していった結果、「生態学的文学理論の可能性」という全く新たな問題系に到達するに至った。これは、「テクストに外部がない」として通常批判の対象となる性格を、かえって「テクストを環世界とする生態学的アプローチ」として肯定的に捉えなおす、という発想の転換を伴うものである。この新領野を積極的に開拓すべく、同様の問題意識を持つ異分野の若手研究者たち(人類学、哲学、認知言語学、コミュニケーション科学)を集め、国際日本文化研究センターの場を借りて、「人文学の生態学的転回(エコロジカル・ターン)のために」と題するシンポジウムを企画した。また、表象文化論学会(於・東京大学駒場キャンパス)主催の企画パネル「ポール・ド・マン没後30年ー記憶、機械、翻訳」に招聘された際にも、同様の問題意識から、ポール・ド・マンの文学理論を「生態学的アプローチ」から読み直すという試みを行った。本年度は、その主要な目的を「広い意味での資料調査による、本研究の基礎固め」と位置づけ、研究に着手した。その最大の成果は、夏期休暇中に実施した北米調査旅行であろう。まず訪れたプリンストン大学図書館では、R. P. Blackmur Papersの一次資料を詳細に調査することができた。本研究の目指す「『新批評』再考」における範例的地位を担うであろうこの独異的詩人・批評家の全体像を知るうえで、当アーカイブに保管されているBlackmurのノート(若年から晩年にわたる膨大なもの)を通読する機会を得たことの意義は大きい。また、多くの書簡の中から、Blackmurが日本や韓国の研究者たちと広範な交友を持っていたこともわかった。次に訪れたニューヨーク市では、ニューヨーク市立大学Berg Collectionでの調査の傍ら、Johns Hopkins大学のDouglas Mao教授と面会し、モダニズム文学や「新批評」の再読について意見を交わす機会をもった。最後の訪問地・Cornell大学では、Jonathan Culler教授と面会し、数年来の共通の話題である「文学と理論」について親しく意見を交換し、また、酒井直樹教授とは東アジアにおける英文学研究の思想史的意義について討議する機会を得た。他方、国内においては、「新批評」に関する二次資料の収集・整理を行うとともに、同時代の英米哲学(とくに、今日では忘却されがちな英米観念論の伝統)についての基礎研究に着手した。この両者を結びつける論点は、従来の研究において文学研究と哲学研究のはざまで見逃されがちであったために、今後重要な発見につながるものと期待される。3年にわたる本研究は、「文学と理論」すなわち「『文学的なるもの』を理論化する」という知的営為/意志の所在を歴史的に探究することを目的とし、その主たる研究対象として英語圏における「新批評」を焦点化することでスタートした。しかしながら、その探究の途上において(昨年度の「研究実績の概要」に記した通り)

「文学理論の生態学的転回」という全く新たな着想を得るに至り、さらにこの新たな問題系の模索は、同様の問題意識を抱きつつそれぞれの分野で独自の研究を進める異分野の若手研究者たちとの共同研究へと発展した。この予期せぬ「発展」は、当初の具体的な研究計画とは違った形になったとはいえ、もともと掲げていた「目的」の大局的観点からすれば、本研究課題の延長線上にありながらそれを大きく超え出る「飛躍」の可能性を胚胎したものであると評価できよう。その意味では、共同研究に集ったメンバーを糾合し、基盤研究(B)「文学理論の生態学的転回にむけた学際的共同研究」への申請を果たしたことが、本研究の最大の成果であったと言っても過言ではないだろう。以上のような見取り図からいえば、最終年度にあたる本年度は、「発展的解消」にともなう成果の一部とりまとめ、および、次期研究プロジェクトへの助走の期間であったと位置づけられる。前者については、ケンブリッジ大学キングズ・コレッジにおけるアーカイヴ調査(継続)、ゲント大学(ベルギー)における招待講演、香港大学におけるワークショップ参加といった海外での活動に加え、国内の雑誌に主に文学理論をめぐる文章をいくつか発表したことが挙げられる。後者の「助走」に関して言えば、上述の科学研究費補助金への申請と平行して、「文学理論における生態学的転回とはなにか?(プロレゴメナ)」というタイトルで口頭発表を行い新プロジェクトの方向を呈示したことをもって、「予備的」実績と考えたい。英文学・批評理論昨年度の遅れを完全に取り戻すまでには至っていないが、修正した計画に沿ったアーカイヴ調査を順調に行うことができたのに加え、当初予期していなかった研究の新たな展開が期待されることとなった。また、後者の関連で、当初計画とは少々性質の違うものとなったとはいえ、異分野の若手研究者たちとのネットワークが構築された。以上により、研究はおおむね順調に進展していると評価されうると考える。本年度は所属大学の大規模な改組にともない、新学部の開設ならびに校地の移動が実施された。とくに後者については、その移動に責任を持つ主任職にあったために、下半期はその作業に忙殺されることになった。そのため、収集した資料等の整理・解析を十分に行うことができず、これは次年度の宿題となった。また、夏期休暇の北米調査旅行の期間も十分にとれず、当初計画していたハーヴァード大学ホートン図書館の訪問を断念せざるをえなかった。くわえて、国内における活動時間が制限されていたこともあり、国内のおける研究者のネットワーク作りは大幅に立ち遅れていると言わざるを得ない。当初計画の遅れを取り戻すべく研究計画を着実に実行に移すとともに、それにこだわり過ぎず、新たに見出された研究の方向を積極的に開拓し、それらが有機的に結びつく地点を模索していく。初年度に多少積み残した部分もあるが、それらを取り戻しつつ、おおむね当初の予定通り研究を推進していく。国内における若手研究者との交流や研究補助員の雇用なども積極的に行い、初年度に収集した資料の整理・分析を進める。昨年度実施できなかったハーバード大学ホートン図書館への調査旅行を昨年度よりの繰越金でまかなうことができ、それ以上の調査旅行を実施する時間的余裕がなかったために、ふたたび繰り越すこととなった。当初計画では2年目に実施する予定だった英国へのアーカイヴ調査旅行を実施する。また、今年度は、新たな方向性を開拓するために、積極的に内外の研究者と交流することに予算をさく必要が生じることが見込まれる。
GIRKチャネル阻害作用もつ薬物の新規抗うつ様作用に関する研究

チペピジンの新規抗うつ様作用メカニズムを追及すべく、行動薬理学的、免疫組織化学的および神経化学的研究を展開し以下の成績を得た。1)チペピジン(50μg/side)を正常および治療抵抗性うつ病モデルラットの腹側被蓋野へ投与すると、強制水泳試験において抗うつ様作用が得られた。2)ドパミンD_1受容体遮断薬SCH23390(5μg/side)を線条体へ直接投与すると、全身投与したチペピジン(40mg/kg,i.p)の抗うつ様作用は強く抑制された。3)チペピジン(40mg/kg,i.p.)は、治療抵抗性うつ病モデルラットを用いたマイクロダイアリシス法において、側坐核および線条体ドパミンレベルをそれぞれ約180%および200%上昇させた。4)チペピジン(40mg/kg,i.p.)は、側坐核のc-fos(神経興奮マーカー)陽性細胞数を約4.6倍上昇させた。以上のことより、チペピジンの抗うつ様作用の作用部位として腹側被蓋野-側坐核ドパミン系および線条体ドパミンが関与することが示唆された。また、腹側被蓋野にGIRK _2c/3チャネルが発現していることより、本薬物の作用の一部にGIRKチャネルが関与する事が示唆された。腹側被蓋野-側坐核ドパミン系および線条体ドパミンは、治療抵抗性うつ病の改善に重要な部位として近年、注目されているが、その部位を活性化させる抗うつ薬は、これまでほとんど存在しない。よって、本研究結果は、次世代抗うつ薬開発のための重要な基礎知見を与えるものと考えられる。さらに、本薬物は既存薬であることから、抗うつ薬としての臨床試験が早期に開始できることが予想される。したがって、本結果は、その際に必要な基礎知見として、大変意義のあるものになると考えられる。基礎研究関連に関しては、当初の予定通りに進展している。しかし、臨床研究関連に関しては、協力医師の確保が困難なため、実施できていないのが現状である。そのため、臨床研究に関しては、進展が遅れている。4月1日より就職のため、平成24年度の交付申請を辞退する予定である。
主権・セキュリティ・人種-排斥を正当化する論理と対抗的公共圏の限界と克服-

1年目には、19世紀後半にチャイニーズが国及び国民の安全を脅かす存在として構成された過程とチャイニーズの移民排斥法反対運動・諸権利獲得運動を、セキュリタイゼーション・脱セキュリタイゼーションという枠組みで整理した。そして、脱セキュリタイゼーション、つまり、移民はアメリカ・アメリカ市民にとり脅威でないということの証明として、「同化運動」が起きたことを明らかにした。結果的にこの運動が挫折した、移民という存在に内在的な要因によるものというよりは、国家主権形成及び海外への拡張という外在的要因によるものだったという回答に至った。2年目には、研究対象を地域・時代・集団の点で広げ、メキシコからの非登録移民に対する移民政策と、それに反対する対抗的公共圏形成について分析するとともに、東部のチャイニーズも視野に入れた研究に着手した。本年度は、19世紀後半の連邦議会の議論において「連邦の主権」と「安全」が結び付けられ、中国系移民を排斥する論理となるまでの過程を新しく収集した史料を用いて考察、それに対して移民がどのような論理で対抗運動を起こし、挫折したか考察した。この考察は、とくに2001年アメリカ同時多発テロ事件以後、移民とセキュリティが結び付けられて「問題」視される中で、人種差別や自由の制限がともすると正当化されてきている現代において、重要である。なぜなら、9.11以降の状況が特殊ではないことを明らかにし、現状を打開する上でのヒントを与えてくれるだけでなく、秩序と正義という、移民に限定されないという意味で、より広い問題を具体的に考察する一助となるからだ。史料収集は、(1)国立国会図書館(東京)(2)NationalArchives and Records Administration(アメリカ・シアトル)及び(3)サンフランシスコ市立図書館などで行った。(1)では、中国系移民排斥諸法に関してまだ入手していなかった連邦議会の記録を収集して分析し、反対・賛成がそれぞれどのような論理に基づいていたのか、中国人が国家のセキュリティにかかわる問題として構成される過程(セキュリタイゼーション)で、連邦の主権がどのように構成されていったのか、まとめた。(2)では、税関の史料、移民局を収集した。いわゆる不法移民がどのような方法を使ってアメリカへ入り、それがどのように問題にされ、国境管理に対する意識が形成されたのか、分析を開始した。(3)では、San Francisco Chronicle紙やSan Francisco Morning Call紙を中心に、中国人がどのように問題として構成されていったのか、分析した。実証研究と並行して、近年出版された移民とセキュリタイゼーションに関する文献の整理を行った。民主主義と対抗的公共圏の限界の限界について考察するため、前年度に国立国会図書館(東京)、NationalArchives and Records Administration(アメリカ・シアトル)及びサンフランシスコ市立図書館で収集した史料を引き続き読む作業を行った。また、これまで西部・中西部に限定されてきた視野を広げるため、ニューヨークのChinese Museum in Americaの見学及び東海岸のチャイニーズ・アメリカンに関する資史料を集めた。今年度の特筆すべき成果としては、論文「潜在的脅威から潜在的市民へ?-移民問題がアメリカへ提起する問題」が挙げられる。本論文では、近年アメリカで増加したメキシコからの「非登録移民」について、これまでチャイニーズ系について蓄積してきた対抗的公共圏とセキュリティに関する知見をもとに分析した。具体的には、アリゾナ州はじめ複数の州で近年通過し、世論でも賛成が反対を上回った合法的な移民排斥とそれに対する反対運動に着目した。民主主義は平等と結び付けられる概念・理念である。しかし、チャイニーズや非登録移民の事例は、民主主義的に人種主義的な選択がなされたことを意味する。これは、民主主義の陥穽と言えるのではないだろうか。論文では、反対運動の考察により、形式的平等が達成された後でも「民主的に」選択される差別にどのように抵抗し、覆していくことが可能か示唆を得た。本研究の意義は、民主主義の陥穽とそれがどのように是正されうるか示した点にある。
歩行中の膝関節の動きを角度変化と大腿骨と脛骨の変位量として測定する方法

歩行中の膝関節角度は,従来は,大転子,大腿骨外側上顆と外果の3点で測定されてきた.本研究では,大腿骨と下腿の延長線が交わる角度を測定した.健常者では,従来の方法に比して立脚期膝関節最大屈曲が2.4°大きく測定された.膝の最大屈曲の時期は従来法では1歩行周期の16.3%であるが,考案した方法では14.3%であり,股関節の伸展の開始は同様に7.9%と10.7%であり,膝関節屈曲と股関節伸展の時期には同期性があった.膝OA患者では,立脚期中に大きな角度変化は示さないが,立脚後期で急激に骨間距離が大きくなり,荷重期に比して9mmの離解が生じ,膝周囲筋の筋力低下による不安定性が認められ.歩行中の膝関節角度の測定は,関節角度計を下肢に装着する方法,マーカーをつけての三次元解析装置による方法など多くの研究がなされている.しかし,従来のそれらの方法では,膝関節の動きが大腿骨に対して下腿の脛骨が回転しつつ滑ることにより関節運動であることを分析するには不十分である.それは,従来の測定方法は膝関節の関節中心は大腿骨の外側上顆にあるものとしての測定であり,実際の膝関節の動きを測定したものになっていないからである.本研究の目的は,実際の膝関節の動きを測定するものであり,従来の教科書的に理解されている膝関節の歩行中の関節角度を訂正し,歩行中の膝関節での滑りの状態も含めて,膝の動きを明らかにするものである.臨床的応用として,変形性膝関節症患者での膝関節の動き,膝靭帯損傷患者での膝の動きを明確にできるものと考えられる.本研究の測定方法の特徴は,膝関節が多軸関節であることを考慮して,関節の動きを回転運動としての角度変化と,すべりのある並進運動としての骨の移動距離の測定を行うものである.大転子をランドマークした場合には,皮膚上のずれによりマークは股関節の動きによっても移動してしまう.そこで,比較的皮膚のずれの少ない,大腿外側面の2点,下腿外側面の2点にマークを貼り,それら各2点を通過する直線間の角度を膝関節角度とし,事前に測定した大腿長,下腿長から,大腿骨,下腿骨の動きを計算しようとするものである.この手法が確立すれば,変形性膝関節症や十字靭帯損傷の場合の治療プログラムの参考資料として,また予防的な発症リスクについての検討も可能になるものと考えられる.歩行中の膝関節角度は,従来は,大転子,大腿骨外側上顆と外果の3点で測定されてきた.本研究では,大腿骨と下腿の延長線が交わる角度を測定した.健常者では,従来の方法に比して立脚期膝関節最大屈曲が2.4°大きく測定された.膝の最大屈曲の時期は従来法では1歩行周期の16.3%であるが,考案した方法では14.3%であり,股関節の伸展の開始は同様に7.9%と10.7%であり,膝関節屈曲と股関節伸展の時期には同期性があった.膝OA患者では,立脚期中に大きな角度変化は示さないが,立脚後期で急激に骨間距離が大きくなり,荷重期に比して9mmの離解が生じ,膝周囲筋の筋力低下による不安定性が認められ.歩行中の膝関節角度の測定は,関節角度計を下肢に装着する方法,マーカーをつけての三次元解析装置による方法など多くの研究がなされている.また一方関節生理学的に,膝関節の動きは研究され,大腿骨に対して下腿の脛骨が回転しつつ滑ることにより関節運動が生じていることも良く知られている.しかし,歩行中の膝関節角度の従来の測定方法は,膝関節の関節中心は大腿骨の外側上顆にあるものとしての測定であり,実際の膝関節の動きを測定したものになっていない.本研究は,基本的な二次元での動作の撮影,画面でのマーカー位置のデジタイズによる方法であるが,事前に大腿骨長,下腿骨長を測定しておき,大腿骨外側の2箇所,下腿骨外側の2箇所のマーカー位置から大腿骨と下腿骨の動きを再現するものであり,この方法により,大腿骨と下腿骨のなす角度とともに,関節内での滑りでの変位距離を測定できる.初年度においては,健常者の歩行中の角度,骨の変位距離を測定した.被験者10名についての結果では,従来の膝の関節運動の中心を大腿骨外側上顆とする方法と比して本実験方法では,歩行中の立脚中期での膝伸展角度が5°10°従来の方法よりは小さな値を示すことが明確になった.また,大腿骨と脛骨間距離は歩行立脚期中に,1.5cm程度の滑りを生じていることが明らかになった.歩行立脚期中期での膝関節角度を15°屈曲位としている先行研究が多いが,本実験では20°から25°を示し,また関節での骨間の滑り距離を測定できることが分かった.この方法でより例数を増やすことで,実際の骨の動きに焦点を当てた動作中の正確な骨の動きの測定につながると考えられる.

歩行中の角度変化は,1歩行周期で2回の屈曲,伸展があり二重膝作用といわれており,膝関節角度の測定において,大転子,大腿骨外側上顆,外果3点の成す角度が膝関節角度される.しかし,膝関節は一軸性の回転をする以外にも並進運動が歩行中でも生じると考えられており,大腿骨と脛骨がなす角度測定し,骨面の移動距離も測定することが正確な動きを測定するためには必要である.測定方法はマーカーを貼付,ビデオ画像より角度と,並進運動としての骨間の距離を算出するものであるが,マーク位置は,大転子,大腿骨外側上顆とそれらを3等分した大腿骨の近位1/3と遠位2/3の点,腓骨頭,外果とそれら両者を3等分した下腿骨の近位1/3と遠位2/3の点の合計8点であり,それらから大腿長軸と下腿長軸の動きと骨間の変位距離を計算した.健常者25名の測定では,従来の方法に比して立脚期膝関節最大屈曲が2.4°大きく測定された.また,従来方法での測定では,膝の最大屈曲は歩行周期の平均16.3%の時期であるが,考案した方法では平均14.3%であり,股関節の伸展の開始は同様に平均7.9%と平均10.7%であり,12名においては股関節伸展と膝関節最大屈曲は同時に起こり,股関節伸展と膝関節屈曲には同期性があった.変形性膝関節症患者20名において,関節角度は立脚期中では大きな角度変化は生じず,立脚荷重期中では大腿と下腿の変位にも特徴は認められなかった.しかし,立脚後期で荷重が減少するとともに急激に骨間距離が大きくなり,荷重期に比して9mmの離解が生じていた.これは,膝周囲筋の筋力低下による不安定性によるものと考えられた.本研究により,歩行中の膝関節角度の測定方法について,より正確な方法を提案したが,結果より,膝関節と股関節の連動性,変形性膝関節症患者における変位の様子が明らかになった.バイオメカニクス研究は2段階を想定しており,初段階では基礎研究として健常者の歩行の分析,第2段階としては臨床応用である.基礎木なデータの収集は終了し,健常者における分析では,歩行中の立脚期中で,踵接地時期での角度は,従来法よりも本手法では5度程度屈曲角度が小さく,立脚後期では同程度であるが,立脚の後期においては,反対に5度程度屈曲角度は大きくなる傾向であった.また全体の波形を観察すると,二重膝作用の現象が小さくなる傾向であった.これらのことは,歩行中の角度測定における従来の方法との対比から,大転子での皮膚のずれ,または立脚期での脛骨に対する大腿骨のずれによると考えられ,撮影した原画像も合わせて確認することで,原因を解析しているところである.初年度においては,当研究施設内での基礎的なデータの収集と解析として,健常者での基礎データの収集として,歩行中の正確な膝関節角度,大腿骨と下腿骨の変位距離の測定を行った.予定していた被験者数は30名であったが,測定方法確立のための,カメラの距離,マーカーの大きさ,種類の決定,環境の明るさ,ライティング等の設定,導入したソフトへの習熟等に期間を要し,データ収集数が予定より少なくなった.現在,それらの方法が確立できており,被験者数を増やす事は容易である.本研究の第2段階としては,臨床での測定を予定している.予定人数に対して,測定済み人数が半数程度であり,今後測定数を増やして解析を進める予定である.また,基礎データは収集済みであるが,より詳細な解析を試みることで,信頼性を高めて行く予定である.初年度においては,当研究施設内での基礎的なデータの収集と解析として,健常者での基礎データの収集では,予定していた被験者数は30名であったが,機器設定,操作の測定方法の習熟等に期間を要し,データ収集数が予定より少なくなった.現在,それらの方法は確立しており,次年度の初期の段階で基礎的データの予定数を測定し,以降臨床でのデータ収集と解析を予定している.臨床施設でのデータの収集は,変形性膝関節症患者,前十字靭帯損傷患者を想定しており,各施設およびに各施設研究協力者の同意は得ている.次年度使用額が生じたのは,当初予定していた測定解析ソフトが比較的安価な価格で購入できたことによる.また,当初成果の発表を予定していた学会が,4年毎であり旅費が当初予算額の執行が遅れたからである.物品,その他の新規の購入の予定はなく,成果の発表としての国際学会出席に伴う費用が主要な使用となる.
不飽和脂肪酸による発がんプロモーションと抑制

1.ジメチルヒドラジン(DMH)による化学発がんに対し、ベニバナ油あるいは高オレイン酸ベニバナ油を与えて大腸がん発がん及び組織内脂肪酸組成を検討した。2.6週齢のICR雌マウスを各25匹ずつ4群に分け、それぞれベニバナ油高脂肪(HS:配合飼料中脂肪含量23.5%)、低脂肪(LS:同5%)を与えた。DMH(20mg/kg)は週一回腹腔内注射を12回行った。注射開始30週後に解剖し、発生した腫瘍のすべてについて組織学的検査を行った。また、肝及び大腸組織のリン脂質について脂肪酸組成をGC-MSで測定した。3.HSで25匹中15匹に大腸腺がんを確認したのに対し、HO群では25匹中3匹と有意に腺がん発生率を抑制した。また、5%脂肪食群間では有為な差は認められなかった。4.大腸がんに対する脂肪酸作用機構を検索するため、各食群間におけるリン脂質脂肪酸組成を分析した。肝臓のリン脂質組成では、HS,LSに比し、HO,LOでオレイン酸が有意に高く、リノール酸はHS,LSがHO,LOに比し有意に高かった。大腸ではリノール酸組成がHSにおいて特に他の3群より高かった。各リン脂質分画における脂肪酸組成では、ホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノルアミン、ホスファチジルイノシトール及びホスファチジルセリンの脂肪酸組成が食餌脂肪酸を反映していたが、スフィンゴミエリン(SM)ではネルボン酸(24:1、n-9)がHSにおいて他の3群に比し有意に低下していた。5.以上の結果から、大腸の発ガンプロモーション過程でリノール酸が促進的に効いており、オレイン酸はその促進効果を抑制していると考えられる。またアラキドン酸に食ゼA_2群間で有意差が認められなかったことから、プロスタグランジンの発がん関与の可能性は少ない。SM中ネルボン酸のHSにおける低下と発がんの関係は今のところ不明であるが、SM誘導体が細胞内情報伝達に関係すると言われており興味がもたれる。
セリン生成関連遺伝子PSAT1の機能解析による統合失調症の病態解明と治療法の開発

統合失調症患者ではL-セリンの合成に必要な酵素の一つホスホセリンホスファターゼの酵素活性が健康人より上昇していた。また、血漿中L-セリン濃度と統合失調症の重症度が関連していた。さらには統合失調症患者でホスホセリンホスファターゼのmRNA量が低下し、同じくセリンの合成に必要な酵素の一つであるホスホグリセリン酸デヒドロゲナーゼのmRNA量が増加していた。以上のように統合失調症患者でL-セリンの合成異常を見出した。これまでに染色体均衡型相互転座46,XX,t(3;9)(q13.12;q21.31)を持つ統合失調症患者及び同一の転座を持つ息子(失調型パーソナリティ障害)を見出している。2名から作成されたリンパ芽球の解析より、9番染色体上転座点のセントロメア側50kb付近にL-セリンの生合成に必要な酵素の一つであるPSAT1が認められた。染色体構造異常を持つ2名ではmRNAの発現量解析で、PSAT1の転写量が減少していることが見出され、同時に血中L-セリン濃度及びグルタミン酸濃度が低下していた。さらに、一般統合失調症患者由来リンパ芽球では、一部にPSAT1の発現が異常に高い群と低い群があることを見出した。こうした結果に引き続き、一般的な統合失調症患者のPSAT1活性、血中L-セリン濃度測定などから、一部統合失調症患者の診断やL-セリン投与などの治療法の開発への手掛かりが得ることを目的に研究を進めている。現在PSAT1酵素の活性測定が行える状況となり、検体の収集および測定を行っている。現時点ではまだ一定の方向性はみられていないが、次年度に検体集を進めてゆくことで、一定の結果が得られるものと考えている。また、PSAT1の分子生物学的な機能と疾患発症の関連を詳細に検討する目的での解析も開始している。現在イースト2ハイブリッド法を用いてPSAT1の酵素活性を調節する分子の検索を行っており、分子が特定されつつある。こうした研究の進展は、統合失調症の分子病態解明から診断や治療法の開発へつながってゆくことが期待され、疾患克服につながるという意義があり、重要なものであると考えられる。これまでに染色体均衡型相互転座46,XX, t( 3 ; 9)(q13.12 ; q21.31)を持つ統合失調症患者及び同一の転座を持つ息子(失調型パーソナリティ障害)を見出している。染色体構造異常を持つ2名ではmRNAの発現量解析で、PSAT1の転写量が減少していることが見出され、同時に血中レセリン濃度及びグルタミン酸濃度が低下していた。さらに、一般統合失調症患者由来リンパ芽球では、一部にPSAr1の発現が異常に高い群と低い群があることを見出した。現在統合失調症患者40名のPSAr1活性、mRNA発現量測定など生物学的な指標の解析を行っており、一部臨床症状との間に関連があることが見出されつつある。現在イースト2ハイブリッド法を用いてPSAT1の酵素活性を調節する分子の検索を行っているが、成人の中枢神経で発現しているmRNAを標的とした検索では.相互作用のある遺伝子は見出されなかった。現在ヒト胎児脳で発現しているmRNAを対象として、PSAT1タンパクと相互作用をする遺伝子の検索を行っている。こうした研究の進展は、統合失調症の分子病態解明から診断や治療法の開発へつながってゆくことが期待され、疾患克服につながるという意義があり、重要なものであると考えられるはじめに:我々はこれまでに染色体均衡型相互転座を持つ統合失調症患者家系からL-serin合成酵素の1つphosphoserin aminotransferase(PSAT)のmRNA発現量の低下と、血漿中L-serine低下を見出した。この結果から、一般的な統合失調症患者におけるセリン合成経路の異常を予測し、研究を開始した。成果:統合

失調症患者43名(男性:25名女性:18名平均年齢:51.7[13.6])と健常被験者33名(男性:18名女性:15名平均年齢:46.8【13.7】)を対象にセリン合成酵素の1つphosphoserine phospatase(PSP)の酵素活性を測定し、重回帰分析で年齢と性別を補正して比較したところ有意な差を認めた(p=0.010、統合失調症患者の活性:平均43.7[20.6]μU,健常被験者:29.0[23.8]μU)。また、血漿中L-serine濃度と統合失調症の重症度(陽性・陰性症状評価尺度)が有意に関連すること(p<0.05)、さらにはPSPのmRNA発現量が統合失調症患者で低下し、セリン合成酵素の1つphosphoglycerate dehydrogenaseのmRNA量が統合失調症患者で増加していることを見出した(共にp<0.05)。現時点ではPSATの酵素活性は疾患に特徴的な変化は認められていない。考察:本研究によって統合失調症患者ではセリン合成系の異常があることが示唆され、こうした経路をさらに調べることで、客観的な指標を用いた統合失調症の診断方法や統合失調症の治療・予防方法が見出される可能性が示唆された。
リン酸カルシウムセラミックス、象牙質削片、水酸化カルシウム、レジンの直接覆髄効果

本研究は、露髄部の新生象牙質庇蓋について光顕的に観察した。水酸化カルシウムを対照群として,接着性レジン系材料群、HAPまたはα-TCP群、自家象牙質削片の4実験群を設定し、カニクイザル5頭120歯を用いた。実験は1、2、4、7、13週とし、接着性レジン系材料については術直後と24時間後も調べた。1)接着性レジン系材料では、術直後から血管の拡張、充血、出血としてみられ、組織の循環障害は強く持続していた。1週例で、すでに根尖病変の成立も1例あり、応用直下歯髄には壊死性変化もみられた。2、4週例では、露髄部は炎症反応が少ないものの、歯髄の進行性の萎縮傾向を示し、線維性組織で被覆され、周辺にはマクロファージの散見や露髄部が化膿に陥っている例もあった。4、7週例では、小孔状の露髄部生活歯髄には線維性組織の増生したが正常組織へと移行し、4週例でも血餅組織が露髄面にしばしばみられ、厚い結合組織で被覆されていた。12週以後では、歯髄は崩壊し、根尖病変が多くみられた。庇蓋硬組織は形成されなかったが、成績不良の原因としてレジン系材料の刺激による歯髄の循環障害、歯髄の膿瘍形成、血餅の影響も考えられた。2)HAPとα-TCPは共に生体親和性が高く、それ自体は著明な炎症反応を示さなかった。2週以後に修復性変化がみられ、4週例では露髄面を越えて、窩洞内に肉芽組織がきのこ状に増生する傾向がみられた。4週以後は、歯髄内に本材を核とした硬組織形成がみられ、α-TCPでは50日例で露髄部の庇蓋硬組織による完全閉塞例も観察された。4)象牙質削片群では、歯髄反応が穏やかで2週以後の削片周囲には庇蓋硬組織形成が進行し、炎症反応は示さなかった。
電荷密度分布の制御による大強度陽子ビームの高品質化

J-PARC 3GeVシンクロトロン(RCS)をはじめ、大強度陽子シンクロトロンでは、多くの粒子を蓄積させるためにビーム入射を複数周回にわたって行い、入射ビームを周回ビームに繰り返し重ねる多重入射が行われる。またRCSは、多重入射中に横方向の位相空間上の任意の領域に入射ビームを塗り込める機構を有している(ペイント入射)。RCSでは、先に入射されている周回ビームの軌道を変化させ、入射ビームの軌道とずらしていくことで意図的にビームを太らせ電荷密度を緩和している。このペイント入射は、入射ビームとして周回ビームと反対の電荷をもつ負水素イオンを用いて、入射点に設置した荷電変換膜で陽子に変換して入射する荷電変換入射によって可能となっている。私は、ペイント入射手法を用いてビームの電荷密度分布をコントロールし密度を均一化することで、ビームロスの原因となる空間電荷力が緩和されたビームの形成を目指した研究を行った。1つ目に、RCSで用いられているシミュレーションコードについて、開発者の方と共同での継続的な開発を行った。2つ目に、シミュレーションによって計算された入射過程のビーム分布の妥当性を、実験を通して間接的に確認した。荷電変換多重入射の際、先に入射された周回ビームは繰り返し荷電変換膜に衝突することになる。衝突した粒子は散乱され、一部は入射点下流部の真空ダクト等で直接ロスする。ペイント入射中の膜への衝突数はペイント入射の軌道変動とビーム分布に応答して時間的に変化するため、散乱ロスの実測結果とシミュレーションで得られた膜への衝突数を比較した。その結果、シミュレーションは実験をよく再現しており、シミュレーションの妥当性が確認出来た。26年度が最終年度であるため、記入しない。陽子加速器の大強度化のためには、ビームロスを低減させ機器の放射化を抑えることが最重要課題である。このロスの起源の一つとして、空間電荷力によるチューンスプレッド(Δr)がある。本研究では、ビームの電荷密度分布をコントロールすることで空間電荷力を緩和し、Δrを最小化したビームの形成を目指している。本研究は、J-PARC 3GeVシンクロトロン(RCS)を舞台として行なっている。1.入射過程を用いた電荷密度分布のコントロールRCSは、線形加速器からの入射を多周回に分けて繰り返し行うことで大強度を実現している。この入射中に、入射ビームの軌道と先に入射されている周回ビームの軌道とを変化させずらしていくことで、意図的にビームを太らせ電荷密度を緩和している。この軌道変化パターンは、低強度の場合において最適化されている。そこで、空間電荷力が大きな大強度のビームの場合に最適となる軌遣変化パターンを、シミュレーションを用いて検討した。その結果、現在よりもビームを平均化し電荷密度を緩和できる新しい軌道変化パターンを提案することができた。2.高周波2極エキサイタのための磁性体コアの試作と実機の検討ビームに大きな蹴り角を与える高周波2極エキサイタを導入することで、Δrを測定できる可能性がシミュレーションより示唆されていた。そこで、高周波磁場に対応できる磁性体金属を芯とした、磁場エキサイタを検討した。実機を制作するにあたっては、必要となる入力電力が現実的なもめであるかが問題となる。そこで、実機の1/4サイズの磁性体コアを試作し、共振回路系でのシャントインピーダンスの測定から、必要電力を検討した。その結果、磁場エキサイタに必要な入力電力は、実現可能な値であることが確認できた。

26年度が最終年度であるため、記入しない。入射過程を用いた電荷密度分布のコントロールについては、シミュレーションより良好な結果が得られており、実際に加速器に適応できる段階にきている。一方で、チューンスプレッドを測定する手法として有力視されていた2極エキサイタを用いる方法は、困難であることが示唆されてきている。入射過程を用いた電荷密度分布のコントロールについて、シミュレーションで得られた軌道変化パターンを実際に加速器に適用し、実験を行うつもりである。シミュレーションによる検討の過程で、高周波2極エキサイタはチューンスプレッドの測定よりも、ビーム形状を入射後に変化させるために使用する方が効果的であると示唆されている。そこで、この目的での使用を検討していく。
飛行時間型質量分析計を用いたペルフルオロアルキル化合物群の光分解反応の解析

残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約の緊急課題となっているペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)やペルフルオロオクタン酸(PFOA)に代表されるペルフルオロアルキル化合物群(PFASs)の環境残留性を評価するため、自然環境試料中に混合物として存在するPFASs全体で生じる段階的な光分解反応の解析を行う。分解産物の解析のため、ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS/MS)および液体クロマトgラフ質量分析計(LC-MS/MS)を用いた分析方法および、未知の分解産物の高感度測定が可能な飛行時間型質量分析計での分析方法を開発した。また、フッ素収支を解析するためにフッ素に特化した燃焼イオンクロマトグラフ(Combustion Ion Chromatography)の開発も行った。LC-MS/MS測定では、数pg/mL程度の高感度分析が可能となった。しかし、GC-MS/MSおよびCIC測定では、分析感度が低くブランクレベルが高いため、試料の解析に適用させるために、さらなる分析感度の高感度化およびブランクレベルの低減などの改善を進める。本年度は、PFOS、、FOSA、N-EtFOSAA、8:2FTSA、9Cl-PF3ONS、PFOA、HFPODA、DONA、8:2FTUCA、8:2diPAP、8:2FTOHの11種のペルフルオロアルキル化合物群(PFASs)の低濃度標準物質とブランク試料として超純水を石英管に封かんし、キセノンアーク灯式ウェザーメータ(SX-75、スガ試験機株式会社製)を用いて、0時間、50時間、100時間、400時間の促進耐光試験を実施した。対象成分は、自然環境下で分解しないと考えられているPFOSおよびPFOAと、これらの前駆体となりえる成分を選定した。放射照度は180 W/m2(300400 nm)で太陽光の約3倍の高照度とした。また、インド高山および極域のスバルバード諸島の自然環境下での分解試験も実施した。分解産物の解析のため、ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS/MS)および液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS/MS)を用いた分析方法および、未知の分解産物の高感度測定が可能な飛行時間型質量分析計での分析方法を開発を行った。しかし、開発したGC-MS/MS分析の測定感度は数百ng/mL程度と高いため、さらなる高感度化を図る必要がある。また、フッ素収支を解析するためにフッ素に特化した燃焼イオンクロマトグラフ(CIC:Combustion Ion Chromatography)の開発も行った。特にブランクの低減についての検討を行った。イオンクロマトグラフにおけるフッ素ブランクは、PTFEなどのフッ素樹脂等を排除することにより、数pg-F/mLの分析を可能とした。しかし、燃焼部におけるフッ素ブランクは、装置全体で数ng-F程度と高いため、さらなるブランクの低減が今後必要となる。本年度は、全波長人工太陽光分解装置による長期間分解試験に供した前駆物質・スルホン酸類・カルボン酸類を含むペルフルオロアルキル化合物群(PFASs)の低濃度標準試料について解析をすすめる。解析は、ターゲットの成分の高感度測定が可能な液体クロマトグラフタンデム質量分析計(LC-MS-MS)とガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS/MS)、未知成分の探索が可能な飛行時間型質量分析計(TOFMS)および、フッ素としての収支解析が可能な燃焼イオンクロマトグラフ(CIC:Combustion Ion Chromatography)を用いる。GC-MS/MSおよびCICを用いた測定方法については、分析感度の高感度化およびブランクレベルの低減などの改善を行う。開発したLC-MS/MS、GC-MS/MSおよびTOFMS分析方法を用いて、試料溶液中の分解産物のターゲット分析および精密質量数やMS/MSスペクトル同定を進める。また、CICを併用し、総フッ素/無機フッ素/有機フッ素の光分解反応前後での化学形態の変化と個別分解産物の網羅分析を試みる。本年度は、PFOS、、FOSA、N-EtFOSAA、8:2FTSA、9Cl-PF3ONS、PFOA、HFPODA、DONA、8:2FTUCA、8:2diPAP、8:2FTOHの11種のペルフルオロアルキル化合物群(PFASs)の低濃度標準物質とブランク試料として超純水を石英管に封かんし、キセノンアーク灯式ウェザーメータ(SX-75、