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初期キリスト教偽名文書の歴史的・文学的研究

本年度は、分析対象としている文書のうち、とくに第一ペトロ書簡に集中的に取り組み、その偽名性をめぐる議論を整理して、この書簡がペトロ自身の筆によるものではないことを立証する作業を完了した。第一ペトロ書については、今日もなお、これをペトロの真筆と見なそうとする研究者がいるが、その主張が成り立たないことを本研究において明らかにすると共に、偽名書簡としての機能、偽名性を覆い隠すための工夫、またパウロ書簡とのつながりや、文書が偽造された背景や意図についても解明を試みた。本研究の成果は、2018年9月に日本聖書学研究所において日本語で、さらに10月には国際新約聖書学会アジア・太平洋支部会において英語で発表した。また英語版は、論文の形でも公表することになっており、2019年中にオーストリアのインスブルック大学出版会から公刊される論文集(前述の国際大会における研究発表を取りまとめた共著)に収録されることが決まっている。第一ペトロ書については、これが偽名書簡であることの大きな証拠の一つとして「クリスチャン」という(異邦人キリスト教徒が使い始めたと考えられる)用語が書簡内で用いられていることが挙げられる。この問題については、2019年7月末開催の国際新約聖書学会大会(於、マールブルク)で口頭発表することが決まっている。さらに、ユダ書簡・第二ペトロ書簡についても分析を進めており、この2通の偽名文書が成立した背景については、2019年中に口頭発表を行うと共に論文にまとめる予定である。第一ペトロ書簡については分析を完了し、口頭発表および論文の形で成果を公開するに至った。またユダ書簡・第二ペトロ書簡についても分析を進めており、成果発表の準備には入っている。他方、その他の初期キリスト教文献についての分析が計画よりも遅れているが、必要な研究文献の収集と整理、また基本的な分析は進んでおり、分析作業をさらに進める段階には来ている。新約以降の初期キリスト教文献における偽名文書の分析を進め、新約聖書を含む初期キリスト教文献において偽名文書が数多く創作された背景と目的を取りまとめる作業に入っていく。また、ヤコブ書簡と第一ペトロ書簡との間の相互関係について、計画通りに進展していない面があるので、この分析も併せて進めていく。ユダ書簡および第二ペトロ書簡の分析に予想外の時間を万一要した場合には、新約以降の文献の分析を予定よりも簡略化した形で進めていく必要がある。本研究は、新約聖書に含まれている偽名文書の内、擬似パウロ書簡群以外の書簡すなわち「ヤコブ書簡」「第一ペトロ書簡」「第二ペトロ書簡」「ユダ書簡」の4通、そして新約聖書外の初期キリスト教偽名文書について、偽作の文学的手法および初期キリスト教史における位置づけを明らかにしようと試みるものである。この年度はその中で、ヤコブ書簡を対象として分析を行う計画であった。そこで、ヤコブ書簡の偽名性を再検討すると共に、偽名文書であるこの書簡がどの程度「真正」のものとして同時代以降のキリスト教会によって受容されたかを検証する作業を行なった。その結果、この書簡はきわめて簡単な偽作の工夫しかなされていないこと、著者がイエスの弟ヤコブであるという装いは、イエスの言葉伝承を援用することによって暗示的にしかなされていないこと、そして、2世紀のキリスト教文書には、この書簡への言及が極めて少ないことなどが改めて確認された。これは、同じように偽作の工夫が簡単でありながらも、比較的早くから「真正」書簡として受け入れられたことが明らかである第一ペトロ書と非常に対照的な結果であり、そのような結果がなぜ生じたかという問いを生む。この点は、次年度に予定している第一ペトロ書の分析の過程で改めて追求することにしているが、当初の研究実施計画に記した通り、ヤコブ書簡がパウロに対する批判的姿勢を示している一方、第一ペトロ書は「親パウロ的」文書であるという性格の違いに関係があるものと思われるので、その角度から研究をさらに進める。また、今回の分析対象としている4書簡は、新約正典が結集されるプロセスの中で、早くから「公同書簡」というグループで理解されるようになった経緯もあることが、偽名性の分析にとっても重要であることがわかったので、この点についても調査を進めることにする。ヤコブ書簡の分析については、概ね研究計画どおりに進んでいる。ただし、その受容史については、第一ペトロ書簡と併せて観察する必要があるということが、作業過程で新たにわかったので、その点については、次年度に継続して作業を行う予定である。本研究は、新約聖書に含まれている偽名文書の内、擬似パウロ書簡群以外の書簡、すなわち「ヤコブ書簡」「第一ペトロ書簡」「第二ペトロ書簡」「ユダ書簡」の4通、そして新約聖書外の初期キリスト教偽名文書について、偽作の文学的手法および初期キリスト教史における位置づけを明らかにしようとするものである。平成28年度はヤコブ書簡、そして平成29年度は第一ペトロ書簡を分析対象とする当初の計画であったが、ヤコブ書簡を分析する過程で、この両書簡はまとめて考察することが必要であることが明らかになった。そこで平成29年度は当初の計画にあった第一ペトロ書の分析を、ヤコブ書簡との比較を念頭に置きながら進める作業に従事した。その結果、両書簡は共に、初期ユダヤ教の「ディアスポラ書簡」という文学的伝統を継承しており、形式的には共通する一方、第一ペトロ書は親パウロ的、かたやヤコブ書簡は反パウロ的という、全く正反対の思想的傾向を見せるという内容的には対立する文書であることが明らかとなった。この対照は、両書簡が共にパウロの書いた書簡(とくにローマ書簡)を前提にして書かれているだけに際立っている。

平成29年度は上述の通り、とくに第一ペトロ書に重点を置いて研究を進め、この書簡がパウロ書簡を踏まえ、その文言を採り入れた書かれた文書であること(この点については従来議論があり、これを否定する主張も強い)、この文書がパウロ的キリスト教の流れの中で書かれ、パウロ的キリスト教の主張をパウロの伝道圏以外にも広めていく狙いを持っていることを明らかにした。この点は、次年度に学会発表および論文の形で公開する。第一ペトロ書簡がもつこの意図は、ヤコブ書簡に代表されるパウロ批判的な流れに対抗する意図も含んでいる可能性があり、次年度はこの点についてもさらに詳しく分析していく予定である。平成28年度の報告に記した計画は概ね順調に進めることができた。ヤコブ書簡と第一ペトロ書簡とのさらに詳細な比較は次年度への継続課題とし、当初予定されていたユダ書簡・第二ペトロ書簡の分析と共に進めていくことにする。本年度は、分析対象としている文書のうち、とくに第一ペトロ書簡に集中的に取り組み、その偽名性をめぐる議論を整理して、この書簡がペトロ自身の筆によるものではないことを立証する作業を完了した。第一ペトロ書については、今日もなお、これをペトロの真筆と見なそうとする研究者がいるが、その主張が成り立たないことを本研究において明らかにすると共に、偽名書簡としての機能、偽名性を覆い隠すための工夫、またパウロ書簡とのつながりや、文書が偽造された背景や意図についても解明を試みた。本研究の成果は、2018年9月に日本聖書学研究所において日本語で、さらに10月には国際新約聖書学会アジア・太平洋支部会において英語で発表した。また英語版は、論文の形でも公表することになっており、2019年中にオーストリアのインスブルック大学出版会から公刊される論文集(前述の国際大会における研究発表を取りまとめた共著)に収録されることが決まっている。第一ペトロ書については、これが偽名書簡であることの大きな証拠の一つとして「クリスチャン」という(異邦人キリスト教徒が使い始めたと考えられる)用語が書簡内で用いられていることが挙げられる。この問題については、2019年7月末開催の国際新約聖書学会大会(於、マールブルク)で口頭発表することが決まっている。さらに、ユダ書簡・第二ペトロ書簡についても分析を進めており、この2通の偽名文書が成立した背景については、2019年中に口頭発表を行うと共に論文にまとめる予定である。第一ペトロ書簡については分析を完了し、口頭発表および論文の形で成果を公開するに至った。またユダ書簡・第二ペトロ書簡についても分析を進めており、成果発表の準備には入っている。他方、その他の初期キリスト教文献についての分析が計画よりも遅れているが、必要な研究文献の収集と整理、また基本的な分析は進んでおり、分析作業をさらに進める段階には来ている。ヤコブ書簡は、単独で分析するだけでなく、次年度に分析の対象となる第一ペトロ書と併せて、両者を同時に視野に入れつつ調査していく必要があることが、分析過程でわかったので、次年度もヤコブ書の分析は継続して行うことになる。
書簡・雑記資料を中心とした17～18世紀学芸史の研究

本年度は、まず九州大学古賀文庫に所蔵される『盧氏文書』についての研究を行った。該書は、十八世紀初頭に長崎において活動した学者・盧草拙関連の資料を、近代になって、長崎の郷土史家・古賀十二郎が模写・編纂したものである。盧草拙の祖父は中国福建省からの渡来人、父は医者であった。草拙は長崎聖堂の学頭および書物改添役として、聖堂祭酒である向井元成をよく補佐した。長崎には盧氏のような渡来人の子孫も多く、そこには独自のコミュニティおよび文化が形成された。漢学ひとつをとってみても、書物による知識に偏向した日本のそれとは異なり、土俗的な信仰や思想と結びついた、いわば「本場」の漢学が展開したのである。草拙はまさしくそのような長崎漢学コミュニティの中心にいた人物であることが、今回の研究によって浮き彫りになった。具体的な作業としては、まず『盧氏文書』の書誌調査(九州大学および長崎歴史文化博物館)、撮影を行った。次に大学院生数名のアルバイトを雇用し、その翻刻原稿を作成した。そしてその原稿を、研究代表者である川平が、原本画像と突き合わせて3回にわたり校正。最後に、本資料の内容にかんする考察、すなわち草拙の交遊関係、草拙の思想などについての論じた解題を執筆、2018年度末に『盧氏文書ー盧草拙資料ー』(雅俗研究叢書IV)と題する資料集として出版した。また、次年度への足掛かりとして、室鳩巣の来信を多く集めた『兼山麗澤秘策』の研究についても取り掛かった。東京を中心に数ヶ所、書誌調査を行うとともに、翻刻をふくめたデータ構築方法についての検討を始めた。さらに、『兼山麗澤秘策』のなかの記事について紹介する小文を学術雑誌に発表した。『盧氏文書』の翻刻およびその考察を加えた資料集の刊行がスムーズであった。当初は年度末に入稿するくらいのスケジュールであったが、1月には入稿できたので、その分、次年度の研究遂行へ向けての戦略を練る機会が持てた。ただし、当初予定していた『兼山麗澤秘策』の書誌調査はやや目標を下回ったので、その点は次年度へ向けての課題である。2019年度は『兼山麗澤秘策』の書誌調査をもう少し精力的に行いたい。また、当初は全文翻刻を予定していたが、分量が多いということ、雇用できるアルバイト学生が不足していることなどの問題により、より簡易的な「人名・書名データベース」の構築へと目標を修正する方向で検討している。本年度の末に、すでにそのデータベースを試行的に作成するところまで終えている。
南極大型大気レーダーＰＡＮＳＹによるスケール階層構造と極域大気擾乱の実態の解明

2015年10月から2016年9月の1年間に亘るPANSYレーダーのフルシステム観測データに基づいた、対流圏・下部成層圏重力波の統計解析を行った。1年間にも亘る大型大気レーダーの長期連測観測は過去に類を見ない。成果についてまとめたものを、Journal of Geophysical Researchに投稿し、受理された(2018年7月)。また、重力波は時空間的に極めて間欠的な構造を持つことが知られている。重力波の間欠性の鉛直構造については、数値再現実験による推測しかなされなかったものであり、PANSYレーダーの長期に亘る高時間分解能データを用いることで初めて観測的に明らかになる。2015年10月から2016年9月の1年間の対流圏・下部成層圏の水平運動量鉛直フラックスと鉛直風バリアンスの間欠性について、季節依存性・高度依存性に着目した解析を実施した。背景風による重力波のフィルタリングによる影響と背景風に依存する飽和振幅の影響を示唆する結果が得られている。これらの成果は、EGU General Assembly (2018年4月)と日本地球惑星科学連合大会(2018年5月)にて発表を行った。さらに、申請者は第60次南極地域観測隊に参加し、2019年3月14-23日に10日間に亘るPANSYレーダーのFDI観測と同期したラジオゾンデの集中観測と無人航空機による乱流直接観測を実施した。10日間にも亘る長期連続FDI観測は過去に例がない。南極域での大型大気レーダーと無人航空機を組み合わせた観測としても初めての試みとなる。この観測の実施に先立ち、高サンプリング温度計と風速計を搭載した乱流ロガーを製作し、無人航空機に搭載した試験観測を実施した。2015年10月から2016年9月の1年間に亘るPANSYレーダー観測データを用いて、重力波の間欠性について研究を行った。論文化作業はやや遅れてはいるが、観測は既に実施されており全体としては大きな遅れはない。この研究では、今まで観測的研究がなかった重力波の間欠性の季節変化と鉛直構造について、PANSYレーダーの観測データに基づいた解析をしており、新しい知見を与えると考える。また、申請者は第60次南極地域観測隊に参加し、2019年3月と8月にそれぞれ10日間に亘るPANSYレーダーのFDI観測と同期したラジオゾンデの集中観測と無人航空機による乱流直接観測を計画している。無人航空機に搭載する高サンプリング温度・風速計ロガーの作成は既に実施しており、観測は計画通りに進んでいる。これらの観測と高解像度モデルを用いた再現実験から、極域対流圏・下部成層圏の重力波と大気乱流の力学的構造が詳らかにされることが期待される。重力波は時空間的に極めて間欠的な構造を持つことが知られている。PANSYレーダーの長期に亘る高時間分解能データを用いることで、南極域沿岸部の重力波の間欠性の鉛直構造・季節依存性を調べることが可能となる。特に、重力波の間欠性の鉛直構造については、過去のlong-duration balloonや衛星による観測では調べることができず、数値再現実験による推測しかなされなかったものである。2015年10月から2016年9月の1年間の対流圏・下部成層圏の水平運動量鉛直フラックスと鉛直風バリアンスの間欠性について、季節依存性・高度依存性に着目した解析を実施している。成果をまとめて論文とし、今年度中に学術誌へ投稿する予定である。また、大気の運動エネルギー・微量成分の輸送には大気乱流による効果が大きいことが知られている。時間・空間スケールの小さい大気乱流の力学的解明には、大気乱流を十分に解像するだけの高精度・高分解能な観測が不可欠である。PANSYレーダーの周波数領域干渉計法(FDI)観測では、PANSYレーダーの定常観測と比べて高度方向にさらに高分解能な大気乱流からの散乱エコー強度の推定が可能となる。申請者は第60次南極地域観測隊として、8月に10日間のPANSYレーダーFDI観測と同期したラジオゾンデ集中観測と無人航空機の乱流直接観測を計画している。昭和基地上空の上部対流圏は冬季(8月)に大気が力学的に不安定になり乱流が卓越することが知られている。これらの観測に基づいたデータは極域対流圏・下部成層圏の大気不安定をもたらす乱流の特徴的な力学的構造と、その変動を解明すると期待する。周波数パワースペクトル解析から、昭和基地の慣性周期に近い周期をもつ成分の卓越が下部成層圏で見られた。次に、下部成層圏で卓越している周期6時間から1日、鉛直波長5 km以下の成分を慣性周期に近い周期をもつ重力波(NIGW)として定義をして、NIGWの力学的な特徴をホドグラフ解析の手法を用いて統計的に調べたところ、NIGWの波源が、地表・対流圏界面付近・冬季の成層圏もしくは成層圏以上にあることを示唆する結果が得られた。また、成層圏のNIGWの対地水平位相速度の確率密度分布を調べたところ、上向き群速度のNIGWが地形に波源を持ち、下向き群速度のNIGWが成層圏の極夜ジェットに波源を持つと考えると整合的な結果が得られた。

さらに、NIGWの鉛直・水平波長、固有・対地周波数についての統計解析の結果を示した。これらの定量的な議論は、重力波を解析対象とする数値シミュレーションや気候モデルにおける重力波のパラメタリゼーションの改善に有益な情報である。2016年4月に昭和基地上空で観測された対流圏界面を貫く極めて強い鉛直風擾乱について、PANSYレーダー観測と高解像度全球静力学モデル(NICAM)による数値再現実験を相補的に用いた事例解析を行った。解析の結果、発達したリッジを伴う蛇行した対流圏ジェットが南極大陸の地形を吹き下る際に地形性重力波が励起され、それに伴う鉛直擾乱がPANSYレーダーでこの期間に観測されたことが分かった。さらに、PANSYレーダーで観測されたような最大級の運動量フラックスをもたらす擾乱は、蛇行した対流圏ジェットに伴って南極沿岸部で同時多発的に励起していることが分かった。南極域対流圏・下部成層圏における慣性周期に近い周期を持つ重力波に関する統計解析の内容をまとめ、11月に国際学術誌Journal of Geophysical Research Atmospheresに投稿した。当初の投稿の予定からは遅れたものの、現在条件付き受理に至っている。この論文の内容について、国内学会・国際学会にて研究発表を行い、他の研究者と議論し知見を深めた。2016年4月に昭和基地上空で観測された対流圏界面を貫く極めて強い鉛直風擾乱についての事例解析では、PANSYレーダー観測と高解像度全球静力学モデル(NICAM)による数値再現実験を相補的に用いた研究を行った。数値再現実験では、NICAMモデルの力学を担っているプログラムに変更を加えて、水蒸気による潜熱の効果を無視した理想再現実験を行った。この実験を通して、数値シミュレーションに対する知見を深めた。また、この論文の内容について国内学会にて研究発表を行った。さらに、2015年10月から2016年9月の1年間に亘るPANSYレーダー観測データを用いて、重力波の間欠性について研究を行い、現在内容をまとめ論文化作業中である。重力波の間欠性の鉛直構造については過去の観測的研究が無く、PANSYレーダー観測データに基づく研究が新しい知見を与える可能性がある。2015年10月から2016年9月の1年間に亘るPANSYレーダーのフルシステム観測データに基づいた、対流圏・下部成層圏重力波の統計解析を行った。1年間にも亘る大型大気レーダーの長期連測観測は過去に類を見ない。成果についてまとめたものを、Journal of Geophysical Researchに投稿し、受理された(2018年7月)。また、重力波は時空間的に極めて間欠的な構造を持つことが知られている。重力波の間欠性の鉛直構造については、数値再現実験による推測しかなされなかったものであり、PANSYレーダーの長期に亘る高時間分解能データを用いることで初めて観測的に明らかになる。2015年10月から2016年9月の1年間の対流圏・下部成層圏の水平運動量鉛直フラックスと鉛直風バリアンスの間欠性について、季節依存性・高度依存性に着目した解析を実施した。背景風による重力波のフィルタリングによる影響と背景風に依存する飽和振幅の影響を示唆する結果が得られている。これらの成果は、EGU General Assembly (2018年4月)と日本地球惑星科学連合大会(2018年5月)にて発表を行った。
高大連携による「21世紀型能力」育成を目指す世界史単元開発とデータベース化

本研究は、21世紀型能力の育成の観点から、高大接続の一環として大学研究者が高校地歴科教員の協力を得て行う研究である。高校の歴史授業の現状を分析して歴史的思考力育成型授業の理論と実践を収集しデータベース化を図るとともに、実践可能な授業モデルを開発し高校現場に発信することである。本研究は、当初の計画では2017年度をもって終了する予定であったが、研究の一層の充実を目指して期間を一年間延長した。延長年の2018年度は、研究代表者の田尻信壹のもとで研究成果のデータベース化と発信に努めた。また、研究分担者の多田孝志の研究は、2017年度をもって完了している。田尻は、研究の追加調査を行うとともに、研究のまとめとしての成果の整理と発信を行った。追加調査としては、先進的カリキュラムに基づく授業の調査(埼玉県立浦和高校[2018.11.6]、神戸大学附属中等学校[2019.2.9]での授業見学と記録化)を行った。また、研究成果の報告と高校現場への発信として、愛知県東三地区地歴公民教育研究会(2018.5.11)、日本社会科教育学会第68回全国研究大会(2018.11.4)、愛知県世界史研究会(2019.2.23)で高校地歴科教員等に対して発表、講演、ワークショップを行った。研究論文として「AP世界史における歴史的スキル」(『人文学研究』15、2019.3、単著)、「探究型授業で評価を可視化するための方法」(『人と教育』13、2019.3、単著)等を執筆した。田尻は、2017年開設の科研研究の成果公開用ホームページ(世界史授業アーカイブ)を、本年度にCMS機能を構築し、活動報告、資料、論文などの更新作業の利便化・効率化・迅速化をはかった。また、研究成果は、このホームページを通じて逐次、公開と発信を行った。その結果、ホームページが科研研究の成果報告としての役割を果たすことができた。研究代表者の田尻信壹は、[21世紀型能力」育成の観点から、平成27年度研究課題の世界史教科書とカリキュラムの分析に関する研究を進めた。海外の歴史カリキュラム研究として、米国カリフォルニア州のメイフェア中学高校で収集した米国史授業「冷戦の起源」を「21世紀型能力」の観点から分析し、日本社会科教育学会第65回全国研究大会で発表した(平成27年11月89日、宮城教育大学)。またその研究成果をまとめ、『目白大学総合科学研究』12号(平成28年3月発行)に研究論文「歴史カリキュラム『歴史家のように読む』の教授方略」(単著、18頁)として掲載した。また、田尻は、新潟県新潟市で、平成28年2月28日に大学教員と高校教員を対象とした研究会「世界史教育研究会」(万代市民会館、30名参加)を開き、高校歴史授業の実践報告と授業資料の収集を行った。同年2月29日に、新潟県立新発田高校で、研究協力者の竹田和夫教諭の歴史授業(2授業)を参観し、ビデオに記録した。竹田教諭の授業は、アクティブラーニングを取り入れた21世紀型能力の育成を試みた授業プランであり、実り豊かな授業実践であった。研究分担者の多田孝志は、「21世紀型能力」の必要性の背景としての持続可能な発展のための教育の概念の検討を行い、その成果を日本学校教育学会(東アジアの学校教育に関する国際シンポジウム)や刊行図書(多田孝志ほか3名編著『持続可能な社会のための教育』教育出版社)を通じて発表した。田尻と多田は、21世紀型能力についての文献研究を進め、目白大学児童教育学科編『未来を拓く児童教育学』を刊行し(平成27年12月発行、三恵社)、そこに多田「児童教育学の視座構造」(11頁)、田尻「グローバル時代の児童教育学の構図」(12頁)を執筆した。計画では、平成27、28年度に、「21世紀型能力」に関する理論的研究、教科書分析、カリキュラム研究を行うことになっている。平成27年度において、スタンフォード大学歴史教育グループが開発した歴史カリキュラム「歴史家のように読む(Reading Like a Historian)」を「21世紀型能力」の観点から分析し、その成果を日本社会科教育学会第65回研究大会、目白大学紀要『総合科学研究』12号に発表した。新潟県新潟市で高校歴史教員を対象に、高校世界史教育研究会を開催し、世界史授業を収集した。世界史単元開発のためのワークショップができたことは収穫であった。また、新潟県立新発田高校で、研究協力者の武田和夫教諭の歴史授業を参観してビデオに記録した。新潟県の歴史授業の状況をまとめることができた。上記の状況より、おおむね達成できたといえる。計画では、授業のデータベース化とWebでの公開を計画した。平成27年6月から、勤務大学(目白大学)のサーバー内にホームページを開設することを申請し、研究支援課と協議を重ねてきたが、同課より平成28年2月に使用許可は叶わないとの回答があった。そのため、今年度に外部サーバーを借り受け、開設を進めることにする。研究代表者の田尻信一は、新潟県(2016年6月、新発田中央高校、日本史B)と愛知県(2017年2月、日進西高校、世界史A、B)で歴史授業の参観と記録化を行った。前者の授業は、新潟県内から発掘された木簡の読み解きを通して、史料活用力の育成を目指した探究型授業であった。

後者の授業は、事前に用意された課題をグループ単位で協議してクラス全体で共有化を図ることを目指した反転授業であった。また、田尻は、21世紀型能力を鍵概念として歴史的思考力を検討して探究的世界史学習論としてまとめた(研究題目『探究的世界史学習論の研究ー史資料を活用した歴史的思考力育成型授業の構築ー』)。そして、同研究を博士論文として日本女子大学大学院人間社会研究科に提出し、2017年3月に博士の学位を授与された。同論文において、4つの世界史単元を開発して提案した(単元題目は「現在までの進捗状況」を参照)。さらに、田尻は、収集・記録化した歴史授業のデータベース化を目指し、研究成果を公開するために、2017年2月にホームページ(「世界史授業アーカイブArchives of World History Lesson」:http://www.archives-whl.jp/index.html)を開設した。ホームページ上に、世界史を中心とした日本内外の中等教育段階の歴史授業を文書化して紹介した(授業アーカイブ・日本、授業アーカイブ・外国)。また、同ホームページ上に、歴史授業つくりに役立つ情報、資料、論文・報告を掲載した。研究分担者の多田孝志は、21世紀型能力に関する文献研究を進め、2016年5月に「グローバル時代の対話型授業の研究」の紀要を刊行した。また、2017年1月には、武蔵大学において「21世紀の教育における教員の役割」について報告し、その中で高大連携による世界史を重視した教育の必要性を主張した。また、研究代表者の田尻は、21世紀型能力を鍵概念として歴史的思考力を検討して、探究的世界史学習論としてまとめた(論文題目「探究的世界史学習論の研究ー史資料を活用した歴史的思考力育成型授業の構築」)。同論文では、以下の4つの世界史単元を開発して提案した。開発した世界史単元を以下に列挙する。(1)考古学史資料の活用による授業構成モデルー単元「新安(シナン)沖沈船の積み荷から見た14世紀構想ー。(2)博物館史資料の活用による授業構成モデルー単元「『大航海時代』以後の人の移動やもらしたか?!」の構想ー。(3)図像史資料の活用による授業構成モデルー単元「19世紀米国南部諸州の紙幣に描かれアフリカ系アメリカ人のイメージ」の構想ー。(4)地図史資料の活用による授業構成モデルー単元「黒死病と14世紀の世界」の構想ー。どの授業モデルも、コンピテンシー・ベースの世界史カリキュラムである。研究分担者の多田は、21世紀能力をグローバル時代の対話論の視点から研究を進め「グローバル時代の対話型授業の研究」(紀要)としてまとめることで、本研究の理論構築に努めた。また、その成果を講演や発表などを通じて、精力的に発信した(2016年11月武蔵大学、2017年2月常葉大学、同年3月JICA)。本研究は、21世紀型能力育成の観点から高大連携の一環として大学研究者が高校地歴科教員の協力を得て行う研究である。高校の歴史授業の現状を分析して歴史的思考力育成型授業の理論と実践を収集しデータベース化をはかるとともに、実践可能な授業モデルを開発し高校現場に発信することである。研究代表者の田尻信一(論文等では田尻信壹を用いる)は、歴史授業の調査として愛知県歴史研究会例会での参加と調査(2017.7.12)を行った。また、歴史的思考力育成型の教材開発のための調査として富山県での調査を行った(2017.6.2829、8.78)。
ブラック・パシフィック・ナラティブ研究

本研究は、アフリカ系アメリカ文学における「ブラック・パシフィク・ナラティブ」の系譜とそれを可能にした環太平洋をめぐる大戦間の地理的想像力を探るものである。本研究では、アフリカ系アメリカ文学/文化が生産した太平洋をめぐる物語を「ブラック・パシフィック・ナラティブ」と名付けた。大戦間に「太平洋共同体」が形成されたが、この太平洋の地域システムと対位法的関係をもちながら、アフリカ系アメリカ文学が生成していったのが「黒い太平洋」という想像の共同体である。本研究は、アフリカ系アメリカ文学における「ブラック・パシィフィック・ナラティブ」の系譜とそれを可能にした環太平洋をめぐる大戦間の地理的想像力を探るものである。二十世紀に「太平洋共同体」という名称を与えられ、インターナショナルなコミュニティへと変容していった太平洋の地域システムと対位法的関係をもちながら、アフリカ系アメリカ文学がどのようにブラック・パシフィックという「想像の共同体」を生成していったのかを検証する。本年度はとりわけ、以下の研究に取り組んだ。1)シカゴ連邦劇場計画の黒人ユニットによる『スウィング・ミカド』および、ブロードウェイの商業版『ホット・ミカド』を分析し、ニューディール期の「黒い太平洋」の表象と物語の政治性を明らかにした。2)アフリカ系アメリカ作家W・E・B・デュボイスが1936年におこなった満州国視察旅行を考察し、満鉄総裁松岡洋右とデュボイスとのあいだに形成された共感のネットワークを解明した。また、米英主導の地域システムと対峙する日本の「東亜の新秩序」、「大東亜共栄圏」、「ユーラシア大陸ブロック」との間で、デュボイスがどのような海と大陸の物語を生成していったかを検証した。3)ウォルター・ホワイトと太平洋戦争のラジオ・プロバガンダについての関わりを、アメリカ国立公文書館の資料調査をおこなった。本研究により、太平洋共同体の人種と帝国主義をめぐるアフリカ系アメリカ作家たちの地理的想像力のダイナミズムを明らかにすることができた。本研究はアフリカ系アメリカ文学における「ブラック・パシフィック・ナラティブ」の系譜を明らかにするものである。1920年代に生成、発展し、そして1930年に日米の確執をとおして崩壊していく太平洋の地域システムーその歴史と対位法的関係をもちながら、アフリカ系アメリカ文学により作り上げられていった言説が、「ブラック・パシィフィック・ナラティブ」であり、「黒い太平洋」という想像の共同体である。本研究では、ハーレム・ルネサンスの作家であり、全米黒人向上協会(NAACP)事務局長を務めたウォルター・ホワイトの活動に焦点をあて、太平洋戦争および冷戦期に彼が生成した太平洋をめぐる物語を考察した。ホワイトは太平洋戦争中に、戦時情報局(OWI)に依頼され、ラジオ『自由の声』を通して日本人に向けて、アメリカ黒人の声を届けようとした。ホワイトの原稿"To the People of Japan, Greetings!"の分析を行い、戦後の太平洋地域をめぐるヴィジョンを検証した。ホワイトは、さらに戦後の1949年に、ラジオAmerica's Town Meeting of the Airが主催する世界一周旅行に参加している。アジア(パキスタン、インド、フィリピン、そして日本)を訪問しているが、冷戦期に分断されていくアジア太平洋地域をめぐり、ホワイトがどのような想像の共同体を構築していったかを調査した。本研究は、アフリカ系アメリカ文学における「ブラック・パシフィック・ナラティブ」の系譜とそれを可能にした環太平洋をめぐる大戦間の地理的想像力を探るものである。二十世紀に「太平洋共同体」という名称を与えられ、インターナショナルなコミュニティへと変容していった太平洋の地域システムと体位法的関係を持ちながら、アフリカ系アメリカ文学がどのようにブラック・パシフィックという「想像の共同体」を生成していったのかを検証する。さらに本研究では、冷戦期まで射程を拡大し、航空時代のアフリカ系・アメリカ文学における地理的想像力を理解するための"archipelagic black global imaginary"という概念の導入を試みた。「鉄のカーテン」、そしてアジア大陸で「竹のカーテン」がおりる冷戦期におけるアフリカ系アメリカの地理的想像力の行方は、今後改めて精緻な分析が必要となるだろう。米文学本年度は、今までの研究の成果を、英文の研究書としてまとめることができた。その成果は2014年秋にアメリカの大学出版局から刊行予定である。24年度は、まず、太平洋戦争中に、日本からアメリカの黒人に向けて発せられたラジオ短波放送による心理戦/プロパガンダ戦を、アメリカによって傍受された記録(米国連邦通信委員会Federal Communications Commissionおよび戦時情報局OWI)から分析を行った。また、ホワイトの"To the People of Japan, Greetings!"の原稿から、彼のPacific Charter(太平洋憲章)についての分析を行い、日本とアメリカ黒人の間の太平洋をめぐるレトリックの親和性とその内実の乖離について考察した。さらに、夏期休暇を利用してニューヨークの市立図書館所蔵のAmerica's Town Meeting of the Airのコレクション、さらにワシントンDCの米国議会図書館が所蔵するNAACPの資料を調査した。本年度目指していた、黒人/日本をめぐる太洋戦争下の心理戦・プロパガンダ戦争の全体像についてまとめるという作業を終え、おおむね順調に進展していると言える。

冷戦期にまでその研究を広げ、ウォルター・ホワイト、イーディス・サンプソン、ポール・ロブソンなどのアフリカ系アメリカ知識人たちが、アジア・太平洋の冷戦をめぐるどのような言説をつくりだしていったのかを調査したいと考えている。戦時中の1944年から1945年にかけて、ホワイトが、『ニューヨーク・ポスト』紙の戦争特派員/従軍記者として赴いたヨーロッパ、北アフリカ戦線、ならびに太平洋戦線への旅行について調査し、ホワイトの活動から、アメリカ黒人にとっての第二次世界大戦の意味を考察する。またラジオAmerica's Town Meeting of the Airが主催する世界一周旅行でのホワイトの活動(スピーチ、書き物)から、リベラルなアフリカ系アメリカ黒人知識人が見たアジアの冷戦を分析する。25年度は、主に執筆に力点を置き、海外渡航による資料収集を行わなかったため、旅費に残額がでた。次年度は、夏期休暇を利用して、ニューヨークのショーンバーグ黒人文化センターが所蔵するポール・ロブソンのコレクションおよびハーバード大学のシュレシンジャー図書館が所蔵するイーディス・サンプソン・ペーバーズの資料を調査する。またウォルター・ホワイトが戦争特派員として残した記録を調査し、研究を英文論文としてまとめる予定である。未使用額は主にこれらの旅費や資料複写料等にあてる予定である。24年度は、米国公文書館の資料に関してリサーチ・アシスタントの協力により資料収集の予定であったが、研究の遂行上、その必要がなくなったため、謝金分5,693円の残額がでた。次年度は、夏期休暇を利用してアメリカ議会図書館が所蔵するNAACP関連資料、ならびにハーバード大学のアーサー・アンド・エリザベス・シュレジンガー図書館が所蔵するEdith Sampson Papersを調査する予定である。Edith Sampsonは、ホワイトとともに、1949年にラジオAmerica's Town Meeting of the Airが主催する世界一周旅行に参加した黒人女性であり、彼女の活動活動(スピーチ、書き物)について資料を収集する。
分子内水素移動反応と内部回転の相互作用に関する理論的研究

本研究課題では、分子内水素移動反応とメチル置換基の内部回転との相互作用を理論的に解析した。この問題については、「内部回転の励起により水素移動反応が促進される」と言う特異的な相互作用が存在する事が実験により報告されているが、そのメカニズムや理由については全く明らかにされていない。そこで本研究では、まずこのような問題を取り扱うための理論とコンピューターコードの開発を行い、5メチル-9ヒドロキシフェナレノン、メチルマロンアルデヒド、メチルトロポロン等の一連の分子に関してこの問題を応用し、そのメカニズムについての詳細な解析及び謎解きを行った。開発した理論とコンピューターコードは、反応曲面法を複数個の大振幅振動を取り扱う事ができるように拡張したもので、その結果これまで不可能だった量子論を用いた定量的な解析が可能となった。上述の分子への応用では、内部回転の励起により水素移動反応が促進されると言う実験結果を理論計算でも再現できた。更にそれらの結果を詳細に解析する事により、促進のメカニズムを解明する事に成功した。また実験では報告されていない内部回転の高励起状態を解析する事により、「内部回転の高励起状態においては励起により、水素移動反応が逆に阻害される」と言う新知見も得られた。本研究では、この阻害されるメカニズムの解明にも成功した。これらの研究成果の一部は、平成1315年の分子構造総合討論会を始めとする学会、研究会等、或いは学術雑誌ですでに報告した。現在、統まとめとしての研究成果を学術論文にまとめ学術雑誌に投稿中である。本研究課題は、平成1315年度の3年間で研究を行う。この中で研究初年度の今年は、主に計算のための方法論とコンピューターコードの開発を行った。特に本研究では、分子内水素移動反応と内部回転と言う2つの運動形態を同時に取り扱い、これらの相互作用を詳細に検討する必要がある。これらの運動形態は、分子の運動としてはどちらも大振幅振動と分類される運動である。そこで本研究では、まず最初にこれら2つの異なった大振幅振動を取り扱うための方法論の開発を行った。これには、以前申請者が開発した反応曲面法を拡張すると言う方針で研究を進め、量子力学的Hamiltonianの表式を作る所まで研究が進んだ。しかしながら、このように複雑なHamiltoniannの固有解や時間依存の解を求める事は、一般的にかなり難しい。これにはとりあえず基底関数展開法で対応する事とし、上述の反応曲面法と共に実際に計算を行うためのコンピューターコードの開発を行った。更にこのようにして開発した方法を5メチル-9ヒドロキシフェナレノンの系に応用し、本研究で開発した方法が定性的には実験結果を再現する事を確かめた。次年度以降は、次のような方針で研究を行う予定である。1、基底関数展開法に依らず、より高精度な固有解を求める方法を開発する。2、電子励起状態も含め、より沢山の問題にこの方法を応用する。3、実験とも比較検討する事により、この問題についての理論的なメカニズムの解析を進める。なおこれらについてはすでに研究を進めており、1についてはスペクトル分解法の開発を、2については5メチル-マロンアルデヒドの問題や電子励起状態を精度良く求める方法の開発を行っている。本研究課題は、平成13年度からの3カ年計画の研究課題である。平成13年度は、主にこの研究を遂行するための方法論の開発を行った。今年度は、昨年度開発した方法を5メチル-9ヒドロキシフエナレノン、5メチルマロンアルデヒド等の分子の問題に応用し、置換基の内部回転が分子内水素移動反応に及ぼす影響を理論的に検討した。具体的には、上述のそれぞれの分子種に対し置換基の内部回転と分子内水素移動反応の両方を同時に記述するための3次元の反応曲面Hamiltonianを作成し、その固有状態を高励起状態まで精度良く計算し解析を行った。反応曲面Hamiltonian中のポテンシャルエネルギー曲面は、高次の電子相関が入ったab initio CCSD法による電子状態の計算により求めた。

固有状態は、数万個の基底関数を用いた変分法により求めた。解析結果からは、メチル基の内部回転が励起すると水素移動反応が促進されると言う実験結果が確かに確認された。また実験では求められていない内部回転の高励起状態を解析する事によりこの水素移動反応の促進はある程度内部回転が励起した所で飽和してしまう事、そして更に内部回転を励起すると今度は逆に水素移動反応が阻害されて来る事が解った。現在これら一連の現象が起きる理由やメカニズムを調べるために、メチルトロポロン等の他の系で改めて同等な計算を行いこれまでの結果を再検討すると共に、この問題を簡単化したモデル系での解析を進めている。本研究課題は、平成13年度からの3カ年計画の研究課題である。平成13年度は、主にこの研究を遂行するための方法論の開発を行った。平成14年度は、それまで開発した方法を用いて5メチル9ヒドロキシフェナレノン、メチルマロンアルデヒド等の分子に応用し、置換基の内部回転が分子内水素移動反応に及ぼす影響を多角的に検討しだ。今年度は、総まとめとしてこれまで得られた研究成果を総括的に整理すると共に、更に研究を発展させる事によりこの研究課題の新しい可能性と方向性を見い出した。それらは、以下の2点に要約される。1,メチルマロンアルデヒド等の分子内水素移動反応は内部回転の励起と共に促進される事が昨年までの研究で解っていたが、内部回転の高励起状態においては、今度は逆に内部回転の励起と共に水素移動反応が詐害されて行く事が新たに解った。更に本研究では、この現象を詳細に解析する事により、詐害の原因が内部回転と水素移動反応の直接的な相互作用ではなく、他の振動モードを介した関節的な相互作用である事を突き止めた。このような第3のモードを介しての相互作用は、これまで全く考えられた事がない概念でありその発展性が今後期待される。2,1の解析は、3次元の系における量子力学的な高励起状態を極めて高精度で求める事により初めて可能となる。本研究では、スペクトル分解法に対し新機軸を含む再定式化を行いこれを実現した。これは今後、多次元の量子力学的な高励起状態を求めるためのスタンダードともなり得る可能性を持っている。
豪雨・地震時における道路補強盛土安定性の総合評価システムの構築

中越地震や能登半島地震で発生した地盤災害は,地下水位の高い盛土に集中していた.一方,豪雨による盛土崩壊も後を絶たない.兵庫県で発生した台風による補強土壁の崩壊事例では,雨水の浸入により盛土本体が弱体化したことに加えて,盛土背部で水位が急激に上昇し,補強土壁盛土全体が押し流された.この種の地盤災害軽減のためには,盛土内および周辺への雨水の浸入を決して許さないことが肝心である.本論文では,盛土を囲むようにジオシンセティックス排水材をL型に配置し,鉛直に設置した排水材で受けた浸透水を盛土底部に水平に設置した排水材に流すことにより盛土外へ速やかに排水させる方法であるジオシンセティックスを用いたL型排水盛土防水工を新たに提案した.中越地震や能登半島地震で発生した地盤災害は,地下水位の高い盛土に集中していた.一方,豪雨による盛土崩壊も後を絶たない.兵庫県で発生した台風による補強土壁の崩壊事例では,雨水の浸入により盛土本体が弱体化したことに加えて,盛土背部で水位が急激に上昇し,補強土壁盛土全体が押し流された.この種の地盤災害軽減のためには,盛土内および周辺への雨水の浸入を決して許さないことが肝心である.本論文では,盛土を囲むようにジオシンセティックス排水材をL型に配置し,鉛直に設置した排水材で受けた浸透水を盛土底部に水平に設置した排水材に流すことにより盛土外へ速やかに排水させる方法であるジオシンセティックスを用いたL型排水盛土防水工を新たに提案した.不飽和土用の一面せん断試験装置およびせん断弾性係数を測定するための圧密試験装置を開発した.このことにより、従来あまりよく理解されていなかった盛土材の力学特性を正しく求めることが可能となった.また、飽和・不飽和地盤における間隙空気の圧縮を考慮した気液2相流の数値シミュレーション手法を新たに開発した.このことにより、豪雨による盛土内への雨水の浸透現象を予測することが可能になった.さらに、室内試験により各種ジオシンセティックスの通水性能を測定した.これらの知見を活かして、豪雨時の盛土崩壊のための対策工として,盛土を囲むようにジオシンセティックス等の排水材をL型に配置し,鉛直に設置した排水材で受けた盛土背部からの浸透水を盛土底部に水平に設置した排水材に流すことにより盛土外へ速やかに排出させる「L型排水盛土防水工」を新たに提案している.この新工法は、従来の盛土内に設置した排水工とは異なり,盛土内への浸水を防ぎながら盛土外へ速やかに排水する「盛土防水工」の発想に最大の特徴がある.本年度は,数値シミュレーションにより,ジオシンセティックスを用いたL型排水による盛土内の水位上昇抑制効果を従来の水平に層状配置する方法と比較検討するとともに,模型実験結果と解析結果を比較検討し,提案する数値シミュレーション手法の工学的適用性を検証している.さらに,実物大実験によりジオシンセティックスを用いたL型排水盛土防水工の防水(および排水)効果を実証している.不飽和土用の一面せん断試験装置およびせん断弾性係数を測定するための圧密試験装置を開発した.このことにより、従来あまりよく理解されていなかった盛土材の力学特性を正しく求めることが可能となった.また、飽和・不飽和地盤における間隙空気の圧縮を考慮した気液2相流の数値シミュレーション手法を新たに開発した.このことにより、豪雨による盛土内への雨水の浸透現象を予測することが可能になった.さらに、室内試験により各種ジオシンセティックスの通水性能を測定した,これらの知見を活かして、豪雨時の盛土崩壊のための対策工として,盛土を囲むようにジオシンセティックス等の排水材をL型に配置し,鉛直に設置した排水材で受けた盛土背部からの浸透水を盛土底部に水平に設置した排水材に流すことにより盛土外へ速やかに排出させる「L型排水盛土防水工」を新たに提案している.この新工法は、従来の盛土内に設置した排水工とは異なり,盛土内への浸水を防ぎながら盛土外へ速やかに排水する「盛土防水工」の発想に最大の特徴がある.本年度は,数値シミュレーションにより,ジオシンセティックスを用いたL型排水による盛土内の水位上昇抑制効果を従来の水平に層状配置する方法と比較検討するとともに,模型実験結果と解析結果を比較検討し,提案する数値シミュレーション手法の工学的適用性を検証している.さらに,実物大実験によりジオシンセティックスを用いたL型排水盛土防水工の防水(および排水)効果を実証している.
東アジアにおける石刃技術の発生についての基礎的研究

日本列島各地の最古級の石刃技術を保持する石器群の報告書等の文献資料を収集するとともに、一部資料については実見を行なった。その結果、いずれの資料も東京都杉並区高井戸東遺跡X上層と極めて類似する石器組成・石器型式・剥片剥離技術をもつことが判明した。したがって、列島最古の石刃石器群は、南関東の立川ローム第X層上位、約3万3千年前(AMS法による)に出現する可能性が高いと判断される。中期旧石器時代末とされていた長野県飯田市石子原遺跡等の石器群にも、石刃様の縦長剥片や断面三角形の基部調整石器など、高井戸東遺跡のものと類似する資料がみられることから、これと同時期もしくは若干古い時期のものと判断された。中国北部、朝鮮半島の資料については関連文献の読解を進めた。その結果、中国では河北省新廟荘遺跡の資料が、石刃状剥片を全剥片の8%ほど含むことから、重要な位置を占めることを再確認した。また、同遺跡の年代測定用試料を入手し、現在年代測定中である。朝鮮半島では、韓国クム洞穴、石荘里などの資料が依然重要である。また近年、発見が増えている剥片尖頭器石器群が基本的に石刃石器群であることから、より古期から石刃技術が盛行していたことをうかがうことができることも認識した。また、本研究により、日本列島、中国北部、朝鮮半途の出現期の石刃技術は、基本的に、直方体(レンガ状)の石核を用い、その狭長な木口面から石刃を剥離する技術であることが判明した。さらに、基部調整ナイフ形石器、断面三角形の基部調整石器、石刃素材の掻器という互いに近似した石器の器種組成を共有していることも明らかにできた。このことから、各地域の石刃技術およびそれを含む旧石器文化は地域間交流の結果、東アジアの広い範囲に拡散するとともに、各地域の環境差などから、石器群の構造や表現形が異なっているという、仮説を提示したい。
骨髄内ニッチによる造血幹細胞制御機構の解明

[研究成果と意義・重要性]本年度は、in vivoにおいて造血幹細胞(HSCs)の発現するN-cadを解析し、生理的条件下におけるN-cadを介した細胞接着が幹細胞の骨髄内局在等に与える影響を検討した。HSCsにおけるN-cadの発現を確認するため、FACS解析及び、単一細胞レベルでの定量的PCR解析を行ったところ、N-cadの発現はLT-HSCsで特に高いことが分かった。次に、このN-cad陽性HSCsにおける長期骨髄再構築能について連続移植法を用いて検討した。N-cad陽性HSCsを移植した群は陰性群と比較して有意に高い生着率を示し、2次移植以降もその生着率が維持されたことから、N-cadを発現するHSCsが長期骨髄再構築能を持つ幹細胞であることが考えられた。一方で逆説的にN-cadの機能を検討するため、N-cad特異的なshRNAプラスミドベクターを用いてHSCsにおけるN-cadの発現を抑制した。この発現抑制したHSCsを骨髄移植して骨髄再構築能の比較を行ったところ、生着率は著しく低下することが分かった。この再構築能の低下の原因としてホーミングの異常が考えられたが、骨髄/肺臓へのホーミング自体に異常はなかった。しかし、骨近傍ニッチへの局在(ロッジング)を比較すると、N-cad発現抑制群においては有意にこれが少ないことが分かった。このことから幹細胞による骨髄再構築能を発揮するためには、骨近傍ニッチへのロッジングにN-cadが重要な役割を持つことが考えられた。本研究の成果は、骨髄内ニッチとHSCsとのN-cadを介した細胞接着により静止状態を制御する機構を明らかにするための手掛かりとなりうる。また本研究の知見から、in vivoにおけるN-cadの役割がニッチへのロッジングに特化していることが窺え、成体における幹細胞の接着や分裂に対する知見をさらに掘り下げたという点で、非常に意義深いと考えられる。[研究成果と意義・重要性]本年度はまず、野生型N-カドヘリン(N-cad)あるいはb-catenin(b-cat)結合部位欠損型N-cad(改変型N-cad)を発現させた造血幹細胞のb-catの局在解析を行った。野生型を導入した場合b-catは細胞膜周辺に局在するが、改変型の場合は核内への局在がみられた。また野生型N-cad導入造血幹細胞でのみ、GSK-3b阻害剤存在下でのb-catの核内移行が抑制されることがわかった。次にそれぞれのN-cadを導入した造血幹細胞において、細胞周期の静止状態の比較を行うため、我々が確立した細胞分裂速度の評価系に、N-cad-Fcキメラタンパク質をコーティングした培養環境を組み合わせて検討した。野生型N-cad導入造血幹細胞はControlと比較して有意に細胞分裂を抑制したが、興味深いことに改変型の場合は分裂を促進した。さらに、野生型、改変型N-cad導入造血幹細胞の長期骨髄再構築能について、連続移植法を用いて検討した結果、野生型のN-cadを導入したものは2回目以降の移植でレシピエント側が優位になっていくのに対し、改変型では3回目の移植で再構築能を失うことが分かった。以上の結果を総合すると、N-cadを介した骨芽細胞ニッチと静止期造血幹細胞の接着は、b-catの核内移行を阻害することで、幹細胞の増殖を抑制し、静止期の維持に働いていると考えられた。本研究の成果は、骨髄内のニッチと造血幹細胞のN-cadを介した細胞接着が静止状態を制御する機構を明らかにするための手掛かりとなりうる。また本研究の知見から、前述のキメラタンパク質や阻害剤を用いることで、幹細胞の接着や細胞周期に対する外部から制御を可能にするという点で、非常に意義深いと考えられる。このことから幹細胞による骨髄再構築

能を発揮するためには、骨近傍ニッチへのロッジングにN-cadが重要な役割を持つことが考えられた。本研究の成果は、骨髄内ニッチとHSCsとのN-cadを介した細胞接着により静止状態を制御する機構を明らかにするための手掛かりとなりうる。また本研究の知見から、in vivoにおけるN-cadの役割がニッチへのロッジングに特化していることが窺え、成体における幹細胞の接着や分裂に対する知見をさらに掘り下げたという点で、非常に意義深いと考えられる。