hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳腸モデルによる迷走神経の活性化を応用したブラキシズムの根本療法開発への基盤研究

本研究は迷走神経の活性化による、安全で個人差の少ないブラキシズムの根本療法を開発するために、神経ペプチドや、経皮的迷走神経刺激が唾液や嚥下に与える影響を調べ、迷走神経の刺激と唾液、嚥下、ブラキシズムとの因果関係について、脳腸相関を基軸に解明することを目的とする。本研究により、迷走神経の活性化が、唾液や嚥下を促進して食道内の酸をクリアランスすることで、ブラキシズムの発現を抑制するとの仮説を立証する事ができればより効果的なブラキシズムの根本療法へと発展し、さらにはこの機序を用いてブラキシズムのみならず、胃食道逆流の症状緩和にも効果的であることが予測される。また、ドライマウスの新たな治療法や、摂食嚥下リハビリテーションへと応用できる可能性が高く、健康寿命の延伸に寄与すると考えられる。今年度は、上記目的を達成するため、モデル動物を作成して唾液分泌を含む顎口腔機能を測定するための研究基盤の構築を行った。また、成獣ラットを用いて、モデル動物を作成するための、手技の確認、検討を行っている。また、圧力・歪み応力増幅装置、データ集積装置を用いて安静時の唾液分泌量を含む顎口腔機能を計測中である。今後も成獣ラットを用いてモデル動物の作成を行い、N数を増やして調査を継続すると共に、老齢ラットを用いて同様の記録を測定し、データの解析を行う。その後、最も効果的に顎口腔機能を促進する刺激方法について検討していく予定である。モデル動物の作成において、手技の確認や検討を行っているが、当初計画と比較して、N数が確保できていないため、やや遅れていると考えられる。迷走神経の刺激と唾液、嚥下、ブラキシズムとの因果関係について解明するために、引き続きラットを用いてモデル動物の作成を進めていく。モデル動物の作成後は、安静時の唾液分泌や嚥下運動を含む顎口腔機能を測定する予定である。その後、唾液分泌や嚥下運動等の顎口腔機能の促進に効果的な迷走神経刺激の至適条件を探索し、次にそれらの条件がブラキシズムの抑制に有効かどうかを検証するため最も効果的に顎口腔機能を促進する刺激部位や刺激方法を検討する予定である。当初予定していた機器に関して、予定していた金額よりも安価になったため、当初の計画よりも使用金額を安価にすることができた。また、本年度に予定していた実験過程が当初の予定に到達しなかったため、実験に必要な消耗品等が予定額より少なくなった。今後はモデル動物の作成と顎口腔機能の測定を継続するために、引き続き動物の個体数を増やす予定である。また、効果的に顎口腔機能を促進する至適条件を探索するために、複数の試薬を購入予定である。
高度微粒子分散技術と波長選択光処理技術による新規造形プロセス開発

均一で安定なセラミックススラリーをインクとして、インクジェットプリンターやディスペンサーによる印刷を固体酸化物形燃料電池の作製に応用した。印刷したセラミックス層の処理に紫外線、赤外線ランプによる処理を併用してその効果を確かめたが、加熱中の応力による亀裂の発生や変形が問題となった。印刷基板上に溶解可能な層を形成後、セラミックス層を作製して加熱処理を行うことで、目的とする緻密な組織を持つ電解質と多孔質電極の構造を作製することができた。これらのセルは、従来のグリーンシート法などで作製したセルと同等な発電性能を示すことから、この手法の有効性が確かめられた。昨年度の検討では、ディスペンサー印刷によって高粘度なセラミックススラリーを塗布可能であることを見出し、固体酸化物型燃料電池のカソード層の印刷に応用した。今年度は、より厚い膜厚を持つアノード層や緻密な組織が必要である電解質層までもこのディスペンサー印刷法を適用するための検討を行った。スラリー作製にテルピネオールなどの有機溶媒を用いることで、アノード層、及び、電解質層の印刷を基板上に行うことができたため、まず、通常の加熱処理によって積層体の処理を行った。しかし、基板と上部に作製した積層体との熱膨張のミスマッチによって亀裂が入り、目的とする二層積層体は作製困難であった。そこで、基板と積層体との間に剥離層を形成した後に印刷を行い、形成した層を乾燥後、剥離層を除去することで独立した積層体とすることができた。これを焼成することで、300ミクロン以上の膜厚を持つ多孔質のアノード層と20ミクロン程度の緻密な電解質層からなる積層体が作製できた。さらに、上部にカソード層を積層、乾燥、熱処理することでセルを作製することが可能となった。発電特性の評価により、これまでのグリーンシートから作製した平板型燃料電池とほぼ同等な性能を得ることができた。しかし、この亀裂を抑制したプロセスを見出すために時間がかかったため、年度内に光による熱処理ができなかった。そこで、予算の一部を繰り越して来年度にこの検討を行う予定で検討を進めている。これまでの検討によって、高分散スラリーを用いた非接触印刷法によって、セラミックスの組織制御を伴う固体酸化物型燃料電池の作製が可能であることを見出した。これを発展させるために、印刷法の利用と紫外線や赤外線の照射を組み合わせた積層構造の作製について検討を行った。これまでのスラリーの他にUV硬化樹脂を用いて、紫外線によるセラミックス層の作製を検討した。セリア-UV硬化樹脂からなるスラリーを用いた場合について検討を行ったところ、他の粒子においては比較的容易な硬化反応は進行しなかった。これは、酸化セリウムの紫外線吸収能が非常に高く作製した層が比較的厚いために、十分な硬化が進行しなかったことが原因と考えられる。一方、赤外線照射については、基板上に非接触印刷を行うことによって作製した層に対して集光式の赤外線照射を行った。この場合、非常にエネルギー密度が高いために、添加有機物が燃焼するなど大きな影響を与え十分な緻密性を持つセラミックス層とすることができなかった。以上のように、印刷による塗布後の後処理としての光照射は、本研究で用いた装置では十分な制御ができないために問題が多く、位置選択的な結晶化のためにはより波長と出力を広い範囲で制御できる光源が必要と考えられる。また、さらなる有機ポリマーなどの添加成分の開発も必要であることがわかった。本年度、特に独立した積層体を作製するために、基板上での印刷において分離溶解層をあらかじめ作製してその上に薄膜作製を行い、積層体を基板と分離後に焼成するプロセスを検討した。その結果、通常は基板との相互作用で破損してしまう積層体も独立した積層セラミックスとして作製することができた。このようなプロセスは、さらに発展させることで、これまでにないセラミックス合成法としての進展が考えられる。本年度は、非接触印刷法に利用できるセラミックス粒子分散スラリーの合成を中心とした検討を行った。特に微細な粒子は凝集していることが多く、通常のミリングなどの処理によって分散させることが困難である場合がほとんどであった。そこで、今年度は小型のジェットミル装置を導入することによって、印刷にできる粒子分散状態を得ることを主目的とした検討を行った。本研究では、既に当研究室において作製と評価を行ってきた燃料電池への応用を題材とした検討を行うために、(La,Sr)(Co,Fe)O3-Gd:CeO2を題材とした検討を進めた。比較的高濃度のスラリーを作製するために、あらかじめこの混合粉末を溶媒中で分散剤を添加、ミリング処理してスラリーを作製することで、非接触印刷法の一つあるディスペンサー印刷に応用できる試料を作製できようになった。これを用いた印刷によって、電極であるカソードを作製した。

この中で、高比重の粒子の有機溶媒や水などの媒体中への分散が非常に困難であることなどが明らかとなってきた。現在はまだ、基板上への粒子層の塗布は高分解能の印刷には至っていないが、これには印刷による広がりの問題や乾燥段階での不均一性の発生などが考えられる。こうした問題を解決するためには、より親和性の高い基材の利用や表面改質、さらには、多孔質基板の利用などが必要不可欠であることがわかった。また、作製した粒子から成る印刷層の処理について基礎的な表検討を行ってみたが、弱い紫外線処理などでは、良好な特性発現いはいたらないことが明らかとなってきた。そこで、今後はよりエネルギー密度の高い光源を応用が必要であると考えている。本研究では、高度に分散した粒子を用いた新しい印刷法を開発して、さらに光処理による加熱によって特徴的な構造を作製することを検討目的としている。現在、粒子を有機溶媒中に分散させて粘度などを調節し、ディスペンサーによる印刷と通常加熱を行うことによって基板上に燃料電池セルの印刷が可能となってきた。しかし、現段階では光処理については、処理条件を詳細に検討できていないため、最終的な目的には達していない。今後、通常加熱から光処理に変更して進めなければならないが、急速な表面からの加熱による応力の影響を緩和しながら熱処理を行うためには、さらに検討が必要な状況である。また、こうして研究の進捗の遅れから、発表についても少なくなっている現状である。初期の計画では、採択後すぐに装置を導入する予定であったが、納入が送れたため多くの種類の検討を行うことは困難であった。しかし、全体的に初年度の計画は遂行することができ、今後は実際に性能の評価などを行うことによって、利用しやすい造形法として役立たせることを考えている。次年度以降の光処理については、予備実験によって問題点も明らかとなっており、今後手法の変更も含めた検討を考えている。これまでに、ディスペンサー印刷法を利用してセラミックスの積層構造を作製することには成功しているため、今後は通常加熱によらない光照射による熱処理を中心に検討を行う。赤外加熱を用いた場合やさらに紫外線ランプによる照射を合わせて行うことで、燃料電池を中心課題とした目的構造を作製することを検討する。出来上がったセルについては燃料電池としての発電特性評価からその有効性の有無を確認したい。熱処理を光で行う場合には、その構造の変化が従来の熱処理とは大きく異なる場合があるため、合わせて比較検討を行いたいと考えている。さらに、得られた知見を学会、論文などにおいて発表することを計画している。前年度に引き続き微細なセラミックス粒子の種類に応じた化学的処理を行い、より分散性と安定性の両立したスラリーを作製を検討する。そのために、表面状態の評価も必要に応じて検討する。こうした検討の後、多孔質基材などの上にセラミックススラリーを印刷塗布することによって目的の構造を作り出す検討を行いたいと考えている。多孔質と緻密質のセラミックスを作り分けることは容易ではないが、ガスの拡散などに適した多孔質構造などを作製する検討を進める計画である。また次年度の初期計画では、光集光ユニットを導入して光処理を検討する予定であった。
映像制作ワークショップのためのメディア教材の研究

我々は一般の人が映像で表現する力を習得するための映像ワークショップ・プログラムを開発した。様々な映像表現を分析し、映像表現を学ぶための映像教材を試作した。3年間合計50数日のワークショップ実践を通じていくつかの事を見いだした。映像ワークショップを進める上で、模擬撮影を行う事が映像ワークショップへの参加性を高める事に効果がある事がわかった。さらに、各自が映像編集を体験する事が映像表現を学ぶ上で有効である事がわかった。映像制作ワークショップ普及のためには、実施手順のモデル化やワークショップに使用する教材やツールの制作、そしてワークショップの進行役であるファシリテータの育成等が必要である。これら一連の環境整備を映像制作ワークショップのパッケージ化と呼び、我々はその一つである教材開発を行うための現状把握と課題抽出を行った。具体的には以下の3つのアプローチを行った。1)映像教材の試作。2)試作した映像教材を我々が実施したH21年夏の中学生の映画制作ワークショップでの試行。3)課題抽出に向けた、各地の映画制作ワークショップ関係者との意見交換。その結果映像教材の基本的な章立・構成について機器操作編と映像文法編の二つのカテゴリーが必要な事がわかった。またワークショップでの映像教材の活用方法については、提示のタイミングや長さ等検討すべき課題が明らかになった。ワークショップの開催期間2ヶ月程度、延べ18回前後の長期型映画制作ワークショップに焦点を当て、同種のワークショップを実施している東京、川崎、札幌等を調査・取材した。その結果各地のワークショップでも映像教材を使用している例は少ないが、映像教材に対するニーズが大きいことを確認した。以上、研究所年度の目的である課題の具体的抽出と試作を通じた映像教材の有効性確認を行うことができた。H22年度はこれらの知見を基に本格的な映像教材の開発とワークショップでの利用モデルの開発に取組みたい。これら一連の環境整備を映像制作ワークショップのパッケージ化と呼ぶ。H21年度はワークショップ実践と各地で開催されているワークショップの調査を通じて現状分析を行った。それと平行してワークショップにおいて使用する映像教材の試作と評価を行った。その成果を基にH22年度は映像教材の有効性の評価と、その活用法に関する検討を行った。その結果、映像教材は言葉や文字では伝えにくい、映像文法の提示に一定の効果があることを確認した。また映像制作ワークショップにおいては本番の撮影に先立ち、撮影の手順を事前に体験する模擬撮影が撮影本番における参加性の向上に寄与する事がわかった。また参加者自身が編集を体験する事で、映像文法への理解が深まることが明らかになった。映像制作ワークショップを実施している社会教育施設ならびに教育機関へのインタビューの結果、ワークショップの開催期間は最長でも10日から1週間程度が求められている事がわかった。これらの成果を基に、最終年度であるH23年度は映像教材の洗練化と10日間程度のワークショップ・プログラムの開発を行う。これらを基に映像制作ワークショップを実施し本パッケージの有効性の検証を行う。H21年度、H22年度の研究の結果、本研究で提案・開発した映像教材は言葉や文字では伝えにくい、映像文法の提示に一定の効果があることを確認した。一方、映像制作ワークショップを実施している社会教育施設ならびに教育機関へのインタビューの結果、ワークショップの開催期間は最長でも10日から1週間程度が求められている事がわかった。これらの成果を基に、H23年度は脚本制作部分を分離し撮影・編集を中心とした9日間のワークショップ・プログラムの開発を行い、映像制作ワークショップを実施し本パッケージの有効性の検証を行った。その結果本映像教材を用いた撮影に対する事前理解はワークショップに対する参加性向上に有効である事が確認できた。また映像制作ワークショップにおいては脚本の「制作」ではなく事前に用意された脚本を「解釈・分析」することでも、映像制作を体験的に理解することが可能である事がわかった。映像制作を学ぶメディア教材や模擬撮影、そして編集体験の施策により、映像表現を学ぶ映像制作ワークショップのパッケージ化を行う事ができた。さらに従来の脚本制作、撮影、編集といったワークショップ・プログラムから脚本制作部分を分離した短縮版パッケージの開発により、社会教育施設での開催機会を拡大した。さらに、これまで時間確保の困難さから中期型映像制作ワークショップが困難であった学校での開催にも道を開く事ができた。
輻輳眼球運動の長期増強の基礎をなすニューロン機構についての研究

記憶・学習の基礎機構にはシナプス可塑性が関与すると考えられるが、行動的に観測される可塑的変化とシナプス可塑性は十分に関連づけられるには至っていない.両者の機能的な関連づけには、入出力関係や神経回路についての知識が豊富に蓄積された行動系についてのニューロンレベルでの解析が重要であるが,そのためには、短期間で可塑的変化を起こす実験系を確立し、その可塑性の責任部位を確定する必要がある.本研究では、この条件を満たす実験系を得るため、視覚刺激と大脳高次視覚野(LS皮質)の脳内微小刺激を組合せ、輻輳眼球運動の長期的増強を誘発した.実験には接近・離反運動をする視標を追視するよう訓練したネコ(予め麻酔下で頭部固定用ホルダー、刺激電極用チェンバーを装着)を覚醒状態で用いた.両眼眼球運動をサーチコイル法で記録した.視覚刺激・脳内微小刺激の組み合わせを30-50回行うこと(20-30分)により、その後6-22時間、視覚刺激に対する輻輳運動の速度・振幅が増加した.次に、微小刺激の有効なLS皮質の範囲を検索、また輻輳増強のために両刺激の組み合わせが必要であることを検証した.さらに、グルタミン酸受容体阻害剤、蛋白燐酸化酵素抑制剤の脳内局所注入を行なった.即ち、(1) LS皮質への視覚入力をCNQX (AMPA型グルタミン酸受容体遮断薬)のLS皮質内局所注入により遮断し、輻輳増強が阻害されることからLS皮質を経由する視覚入力が輻輳運動の増強発現に必要なこと、(2) NMDA型グルタミン酸受容体遮断薬(AP5)、蛋白燐酸化酵素阻害薬(H7、スタウロスポリン)をLS皮質に局所注入後、輻輳増強が阻害されることを示した.これらの結果から、LS皮質が長期的増強の責任部位であることを結論し、この可塑的変化にグルタミン酸受容体・タンパク燐酸化などシナプス長期増強と共通する基礎過程が存在することを示した.記憶・学習の基礎機構にはシナプス可塑性が関与すると考えられるが、行動的に観測される可塑的変化とシナプス可塑性は十分に関連づけられるには至っていない.両者の機能的な関連づけには、入出力関係や神経回路についての知識が豊富に蓄積された行動系についてのニューロンレベルでの解析が重要であるが,そのためには、短期間で可塑的変化を起こす実験系を確立し、その可塑性の責任部位を確定する必要がある.本研究では、この条件を満たす実験系を得るため、視覚刺激と大脳高次視覚野(LS皮質)の脳内微小刺激を組合せ、輻輳眼球運動の長期的増強を誘発した.実験には接近・離反運動をする視標を追視するよう訓練したネコ(予め麻酔下で頭部固定用ホルダー、刺激電極用チェンバーを装着)を覚醒状態で用いた.両眼眼球運動をサーチコイル法で記録した.視覚刺激・脳内微小刺激の組み合わせを30-50回行うこと(20-30分)により、その後6-22時間、視覚刺激に対する輻輳運動の速度・振幅が増加した.次に、微小刺激の有効なLS皮質の範囲を検索、また輻輳増強のために両刺激の組み合わせが必要であることを検証した.さらに、グルタミン酸受容体阻害剤、蛋白燐酸化酵素抑制剤の脳内局所注入を行なった.即ち、(1) LS皮質への視覚入力をCNQX (AMPA型グルタミン酸受容体遮断薬)のLS皮質内局所注入により遮断し、輻輳増強が阻害されることからLS皮質を経由する視覚入力が輻輳運動の増強発現に必要なこと、(2) NMDA型グルタミン酸受容体遮断薬(AP5)、蛋白燐酸化酵素阻害薬(H7、スタウロスポリン)をLS皮質に局所注入後、輻輳増強が阻害されることを示した.これらの結果から、LS皮質が長期的増強の責任部位であることを結論し、この可塑的変化にグルタミン酸受容体・タンパク燐酸化などシナプス長期増強と共通する基礎過程が存在することを示した.記憶・学習の基礎機構にはシナプス可塑性が関与すると考えられるが、行動的に観測される可塑的変化とシナプス可塑性は十分に関連づけられるには至っていない.両者の機能的な関連づけには、入出力関係や関与する神経回路が知られた行動についてニューロンレベルでの可塑性の責任部位を同定することが重要である.本研究では、この条件を満たす実験系を得るため、視覚刺激と大脳高次視覚野(LS皮質)の脳内微小刺激を組合せ、輻輳眼球運動の長期的増強を誘発した.この実験系を用い、以下のような実験を行ない、グルタミン酸受容体阻害剤、蛋白燐酸化酵素抑制剤の脳内局所注入を行ない、LS皮質が長期的増強の責任部位であること、LS皮質内での責任部位が輻輳関連領域に局在することを確かめ、また、この可塑的変化にグルタミン酸受容体が関与することを示した.1)接近・離反運動をする視標を追視するよう訓練したネコ(予め麻酔下に頭部固定用ホルダー、記録・刺激用チェンバーを装着)を用い、覚醒状態で実験を行なった.両眼眼球運動をサーチコイル法で記録し、刺激・記録電極はチェンバーを介して刺入する.眼球運動、ニューロン活動、視標運動の制御信号はDATデータレコーダに記録し、オフラインデータ処理を行なった.2)30回の視覚刺激試行中にLS皮質の微小刺激を組合わせた。

両刺激期間は各試行ともに視覚刺激の前半0.6秒間で重なった.この組合せ刺激により、その後2-22時間、視覚刺激単独で誘発された輻輳運動の速度・振幅が増加した.3)輻輳運動の増強機構の局在性を調べるため、(1)LS皮質への視覚入力をCNQX(AMPA型グルタミン酸受容体遮断薬)のLS皮質内局所注入により遮断し、輻輳増強がみられないことからLS皮質を経由する視覚入力が輻輳運動の増強発現に重要な役割を果すこと示した。(2)グルタミン酸受容体遮断薬(AP5)、蛋白燐酸化酵素阻害薬(H7、スタウロスポリン)をLS皮質に局所注入後、組合わせ刺激を行うと輻輳運動の長期的増強がみられないことを示した.記憶・学習の基礎機構にはシナプス可塑性が関与すると考えられるが、行動的に観測される可塑的変化とシナプス可塑性は十分に関連づけられるには至っていない。両者の機能的な関連づけには、入出力関係や神経回路についての知識が豊富に蓄積された行動系についてのニューロンレベルでの解析が重要であるが、そのためには、短期間で可塑的変化を起こす実験系を確立し、その可塑性の責任部位を確定する必要がある。本研究では、この条件を満たす実験系を得るため、視覚刺激と大脳高次視覚野(LS皮質)の脳内微小刺激を組合せ、輻輳眼球運動の長期的増強を誘発した。実験には接近・離反運動をする視=を追視するよう訓練したネコ(予め麻酔下で頭部固定用ホルダー、刺激電極用チェンバーを装着)を覚醒状態で用いた。両眼眼球運動をサーチコイル法で記録した。視覚刺激・脳内微小刺激の組み合わせを30-50回行うこと(20-30分)により、その後6-22時間、視覚刺激に対する輻輳運動の速度・振幅が増加した。次に、微小刺激の有効なLS皮膚の範囲を検索、また輻輳増強のために両刺激の組み合わせが必要であることを検証した。さらに、グルタミン酸受容体阻害剤、蛋白燐酸化酵素抑制剤の脳内局所注入を行なった。即ち、(1)LS皮質への視覚入力をCNQX(AMPA型グルタミン酸受容体遮断薬)のLS皮質内局所注入により遮断し、輻輳増強が阻害されることからLS皮質を経由する視覚入力が輻輳運動の増強発現に必要なこと、(2)NMDA型グルタミン酸受容体遮断薬(AP5)、蛋白燐酸化酵素阻害薬(H7、スタウロスポリン)をLS皮質に居所注入後、輻輳増強が阻害されることを示した。これらの結果から、LS皮質が長期的増強の責任部位であることを結論し、この可塑的変化にグルタミン酸受容体・タンパク燐酸化などシナプス長期増強と共通する基礎過程が存在することを示した。
磁気微粒子合成オルガネラの再構築による有用物質生産磁性細菌の創製

本研究は、磁気回収が可能な新規有用物質生産微生物を創製することを大目的としている。磁性細菌の磁気微粒子合成オルガネラであるマグネトソームを再構築するための要素技術開発を行った。具体的には、下記の成果を得た。(1)磁気微粒子のサイズ・形態制御に関わるタンパク質の機能を明らかにした。(2)マグネトソームタンパク質の細胞内局在を明らかにした。(3)細菌に導入する遺伝子の組み合わせによって、磁気微粒子の形態・サイズ・数を制御する基盤技術を構築した。磁性細菌が持つマグネトソームと呼ばれる磁気微粒子合成オルガネラは、約100kbpの遺伝子領域の水平伝播によって獲得されたものであることが明らかになってきた。そこで磁性細菌のマグネトソームの機能と構造を理解し利用するために、平成23年度はこの約100kbpの遺伝子領域に存在する遺伝子から発現するタンパク質について、詳細な機能を明らかにすることを目的として研究を行った。まず磁気微粒子の形態制御に関与が期待される遺伝子(mms5,mms6,mms7)を相同性組み換え法によって多重遺伝子欠損株を作製した。得られた株が生成する磁気微粒子について高分解能透過型電子顕微鏡による形態観察から、それぞれのタンパク質の結晶構造制御機構が明らかとなった。また磁性細菌AMB-1株の形態制御mms6遺伝子を異なる磁性細菌RS-l株に導入する事に成功し、現在解析を進めている。異種磁性細菌間での遺伝子発現は世界で初めての試みであり、生物学的な研究意義に加え、得られる磁気微粒子の形態を自在に制御できる可能性があることから、次年度以降大変重要な成果が得られるものと期待される。またMms13やMamYなどのモデルタンパク質を用いて、タンパク質の網羅的な局在解析にむけた条件選定を進めている。その結果それぞれのタンパク質の局在性が劇的に変動する事が明らかとなってきた。また磁性細菌のマグネトソーム合成能に重要な約100kbpの遺伝子領域を光合成微生物などに導入するため、この遺伝子領域のクローニングを進めている。これまでに遺伝子領域とベクターの連結反応を連続的に行うことにより、現在までに30kbp程度の領域のクローニングに成功している。以上の本年度の結果より、磁性細菌によるマグネトソーム合成の機能と構造の理解が進み、また新たな磁気微粒子合成微生物の構築に向けた技術基盤の確立に成功した。Magnetospirillum magneticum AMB-1株における結晶成長に関与するタンパク質の機能領域を同定するため、遺伝子組換えによりアミノ酸配列の部分欠損株を作製し、C末端部に近い酸性アミノ酸領域が形態制御に大きく寄与していることを明らかにした。酸性アミノ酸を塩基性アミノ酸に置換した場合においても、タンパク質機能は不活性であることがわかった。また、N末端側に存在する疎水性領域もタンパク質の機能に必要であることを明らかにした。タンパク質発現誘導システムを利用し、細胞内のマグネトソーム合成を制御する系を構築した。結晶成長に関わる遺伝子の欠損株に、同遺伝子の発現誘導ベクターを導入した形質転換体を得た。外部から化学誘導剤を添加することにより、形質転換体の遺伝子発現が誘導され、その結果、磁気微粒子の結晶成長が促進されることを示した。また、培地中への誘導剤の添加量により、磁気微粒子のサイズが制御可能なことを示した。蛍光タンパク質タグをマグネトソーム合成関連タンパク質に融合発現させることで、タンパク質の局在性の解析を行った。タンパク質の局在はその機能と関連しており、細菌の細胞ステージと発現量・局在との関係を明らかにした。さらにマグネトソーム表面への外来タンパク質発現の増大を目指し、AMB-1株のホスト株の改変を行った。内在性プロテアーゼ遺伝子の欠損株では、プロテアーゼによる外来タンパク質の分解が抑制されることを示し、マグネトソーム上の外来タンパク質の発現量増大に成功した。一方、マグネトソーム表面タンパク質の遺伝子欠損株では、マグネトソーム上の外来タンパク質の発現スペースを確保することにより、発現量を増大させることに成功した。磁性細菌は、マグネトソームと呼ばれる細胞内小器官内で磁気微粒子を合成する能力を持つ細菌である。これまでの研究において、マグネトソームの形成と維持に関わるタンパク質は、Magnetosome island (MAI)と呼ばれる約70-100 kbpの遺伝子領域に保存されていることがわかっている。本研究では、MAIにコードされる遺伝子群の再編によって、磁気微粒子の形態やサイズを制御し、さらに同遺伝子領域の導入によって、磁気微粒子を合成能を持つ新規有用物質生産微生物の創製を行うことを目的としている。平成24年度は、磁気微粒子の形態制御に関与する遺伝子の欠損株を作製し、その表現型を電子顕微鏡により観察することで個々の遺伝子の機能同定を行った。解析の結果、磁気微粒子の形態制御には複数の遺伝子が関与し、互いに相補的な役割を果たして磁気微粒子形態を決定していることが明らかになった。次に、これらの遺伝子がコードするタンパク質の細胞内局在性解析を行った。蛍光タンパク質の融合によって解析を行ったところ、これらのタンパク質は互いに相互作用し、マグネトソーム上に発現していることも明らかになった。また、マグネトソーム表面に局在するMamYタンパク質と相互作用する脂質の探索を行った。その結果、MamYタンパク質はある種のリン脂質に特異的に相互作用することでマグネトソーム表面に局在し、その形成に関与することが示唆された。MamYタンパク質を用いたリン脂質から構成されるナノチューブの作製にも成功している。

さらに、遺伝子領域とベクターの連結反応を連続的に行うことにより、目的とするmam遺伝子クラスターとmms遺伝子クラスターのクローニングを行った。人工磁性細菌の創製に向けて、現在、これらをMAI領域を欠損した磁性細菌株及び光合成微生物に導入する検討を進めている。磁性細菌は、マグネトソームと呼ばれる細胞内オルガネラの中で、単結晶の酸化鉄から成る磁気微粒子を合成する細菌である。これまでの研究において、磁性細菌Magnetospirillum magneticum AMB-1株を用いて多様な遺伝子欠損株を構築し、マグネトソーム形成に関与するそれぞれのタンパク質の機能を明らかにした。また、タンパク質の部分アミノ酸配列欠損により、in vivoにおける磁気微粒子合成に関わる機能部位の同定を行った。蛍光タンパク質タグをマグネトソーム合成関連タンパク質に融合発現させることでタンパク質の細胞内局在を明らかにし、培養条件によってタンパク質の局在箇所に違いがあることを明らかにした。また、磁性細菌株の改変においては、タンパク質発現誘導システムを導入した磁性細菌株を作製し、外部から化学誘導剤添加により、磁気微粒子のサイズや形態を制御する系を構築した。さらに、内在性プロテアーゼ遺伝子の欠損株を作製し、マグネトソーム上の外来タンパク質の発現量増大に成功した。マグネトソーム形成能欠損株において、プラスミドとしてマグネトソーム合成関連遺伝子群を導入することにより、マグネトソーム合成能が再構築できることを示した。光合成細菌においても同様の手法により、マグネトソーム合成関連遺伝子群の導入に成功した。これまでの研究において、磁性細菌Magnetospirillum magneticum AMB-1株のマグネトソーム形成に必要な遺伝子群とそれらがコードするタンパク質群の機能と細胞内局在を明らかにし、また大規模遺伝子領域の作製法と細菌への導入方法を確立した。本年度は、マグネトソーム合成関連遺伝子を導入した細菌におけるマグネトソーム形成能の評価を行った。マグネトソーム形成能を欠損したAMB-1株において、プラスミドとして導入したマグネトソーム合成関連遺伝子群が、ゲノムに挿入されることを明らかにした。この株における各遺伝子の発現を確認し、遺伝子の再導入によりマグネトソームの再構築が可能なことを示した。また、マグネトソーム合成関連遺伝子群を導入した大腸菌内において、マグネトソーム構造が形成されていることを確認し、進化的に大きく離れた異種細菌においてもマグネトソーム形成能を付与できる可能性を示した。本研究は、磁気回収が可能な新規有用物質生産微生物を創製することを大目的としている。磁性細菌の磁気微粒子合成オルガネラであるマグネトソームを再構築するための要素技術開発を行った。具体的には、下記の成果を得た。(1)磁気微粒子のサイズ・形態制御に関わるタンパク質の機能を明らかにした。
家族性アミロイドーシス病因解析への分子遺伝学的アプローチ

FAPが変異型TTRに起因することはDNA診断及びRIA診断によるFAP家系の分析により明らかとなった。しかし、その発症過程には不明な点が多い。このような問題へのアプローチの1つはモデル動物を研究することであるが、FAPには適切なモデル動物は報告されていない。そこで我々は、FAPの病因であることが明らかなヒトの変異型TTRを大量に産生するマウスを作成しFAPの発症過程解析のためのモデル系としての妥当性を検討することにした。我々が先に分離したFAP患者由来の変異型TTR遺伝子の5'領域をマウスメタロチオネインプロモーターに置換した組換え体DNAを作成した。このDNAをPvuIで切断した後にマウス受精卵に常法に従って導入した。34日培養の後にDNAを導入した受精卵を仮親にうつし、子マウスを得た。このようにして得たマウス72匹について、尾の一部を切断し、そこからDNAを抽出して、ドットブロット法でヒトTTR遺伝子の存在を調べたところ10匹にヒトTTR遺伝子を見い出した。そのDNAコピー数はdiploidゲノム当り0.67.9であった。次にこれらのマウスがヒト異型TTRを産生しているか否かを異型TTR特異的RIA法によって測定した。その結果、5匹において血清中に有意の量のヒト異型TTRを見い出し、その濃度は0.251.40mg/dlであった。現在これらのマウスのF1,F2を作成し、アミロイド形成をフォローしている。
核膜透過過程の新規定量化システムの構築と核膜輸送の基質認識性、機能多様性の解析

遺伝子ベクターを最適化する上で、エンドソームから細胞質への脱出と、それに引き続く核膜透過過程の効率を定量化する事は重要である.本研究においては、共焦点レーザー顕微鏡により得られる画像を基に定量化を試み、細胞内動態の定量的解析法を構築した。さらに、PCRを用いて、核内への遺伝子到達量を測定する系についても確立し、これらを用いて各種遺伝子導入法の違いによる細胞内遺伝子動態の比較を行った。stearyl R8及びlipofectAMINEによる導入時においては、R8と比較してendosome/lysosomeからの脱出過程とそれに伴う核内移行過程が非常に早い事が明らかとなり、遺伝子発現活性と矛盾をしない結果となった。また、stearyl R8を用いた導入においては、エンドソームの脱出とそれに続く核膜透過が時間依存的に上昇するのに対し、lipofectAMINEを用いた際には、特に30分という非常に早い時間で細胞質や核に遺伝子が移行する事が明らかとなり、エンドサイトーシス以外の経路を介した取込み機構の存在と、効率的な核移行性が示唆された。このような細胞内遺伝子定量解析は、遺伝子ベクターの新たな細胞内挙動メカニズムを明らかにするのみでなく、核指向性新規遺伝子ベクターの開発に有用であろうと考えられる。現在、この実験系を用い、より究極的な課題として、なぜウイルスは人工ベクターと比較して遺伝子発現が悪いのかを細胞内動態の観点から明らかにする事を試みている.遺伝子ベクターを開発する上で、核膜透過は最大の障壁である。そのバリアを突破する上のデバイスを構築する上で、その機能を評価するための定量系の確立は不可欠である。本研究においては、共焦点レーザー顕微鏡により得られる画像を基に定量化を試み、細胞内動態の定量的解析法を構築した。導入遺伝子の各オルガネラへの分布には、細胞間で大きなばらつきが認められたが、stearyl R8及びlipofectAMINEによる導入時においては、R8と比較してendosome/lysosomeからの脱出過程とそれに伴う核内移行過程が非常に早い事が明らかとなり、遺伝子発現活性と矛盾をしない結果となった。現在、この実験系を用い、より究極的な課題として、なぜウイルスは人工ベクターと比較して遺伝子発現が悪いのかを細胞内動態の観点から明らかにする事を試みている.
新生仔期マウスの子宮と膣上皮の分化メカニズムの解明

膣形成不全患者に対して、膣口付近の上皮を伸長させる膣形成手術が行われているが、時間がかかり、その上皮が膣に近いのかもわかっていない,,横浜市立大学医学部産婦人科との共同研究により、再建された膣上皮の構造タンパク質とエストロゲン受容体の発現は、膣上皮に近かった,,このことから、再建された膣上皮は、膣に近いことが示された、,30日齢のマウスの膣を器官培養し、FGF2とE2を単独または共添加したところ、FGF2とE2の共添加時にのみ、膣上皮の細胞増殖が促進された。このことは、再建膣といった通常の膣よりも条件の悪い環境下においても、FGF2とE2の両方が存在することで、膣上皮の細胞増殖が促進される可能性があることを示唆している。子宮上皮の分化に働く新たな候補因子として、レチノイン酸(RA)を発見した,RAシグナルのmRNAとタンパク質発現を、胎生14.5日齢から成体におけるまで調べたところ、合成酵素の発現が子宮で常に高かった。RAが活性化している時期と場所を調べたところ、胎仔期のミュラー管の基部と中部の間質で活性化しており、尾部では活性化していないことがわかった。ミュラー管の基部,中部,尾部は、それぞれ卵管,子宮,膣になる領域である。器官培養したミュラー管尾部にRAを添加したところ、将来膣に分化する予定の上皮細胞が、子宮上皮細胞へと分化し、ミュラー管中部にRA受容体の阻害剤を添加すると、将来子宮に分化する予定の上皮細胞が、膣上皮細胞へと分化した。RAまたはRA受容体の阻害剤を添加して、宿主マウスの腎被膜下に1ヶ月間移植したところ、器官培養時に変化した上皮細胞の運命が、不可逆的であることがわかった。以上の結果より、子宮上皮の分化は胎仔期のRAシグナルによって誘導され、膣上皮の分化はRAシグナルがなくなることで誘導されることが考えられる。横浜市立大学医学部産婦人科教室との共同研究により、FGF2を膣形成手術に使用する臨床試験が進んでおり、その効果をマウスで実証できたため。また、レチノイン酸シグナルが子宮と膣の分化を制御しているマスター因子であることを突き止めたため。レチノイン酸シグナルの下流遺伝子群を網羅的に解析することで、子宮と膣の上皮と間質の分化に働く因子を新たに同定する。これらの情報を元に、ips細胞からミュラー管細胞、そして子宮と膣細胞を作製する。それらの細胞を宿主マウスに移植することによって子宮、膣様構造を構築する。1、子宮と膣は同じミュラー管から分化するが、その形態や機能は大きく異なる。膣上皮の分化にはFibroblast growthfactor(FGF)シグナルが、細胞増殖にはhedgehog(HH)シグナルが関与していることがわかっていたが、HHシグナルがどのように膣上皮の細胞増殖を誘導するのかは不明であった。そこで、世界で初めて生体内に近い環境で子宮と膣を器官培養できる方法を確立し、新生仔期の子宮と膣におけるHHシグナルの役割を解析した。その結果、HHシグナルは子宮と膣の間質を介して、子宮と膣の上皮の細胞増殖を促進することがわかった。現在、横浜市立大学医学部産婦人科との共同研究で、子宮と膣がない患者に対する膣形成手術にFGFを用いることで、膣形成を早める臨床応用を研究中である。2、子宮の分化に働く候補因子の中から、レチノイン酸シグナルに着目した。新生仔期の子宮と膣にレチノイン酸を添加すると、膣上皮が子宮様の単層上皮へと再分化した。さらに、レチノイン酸合成酵素の遺伝子が、共に新生仔期の子宮間質で強く発現していた。以上の結果より間質からのレチノイン酸シグナルが、新生仔期の子宮と膣上皮における分化トリガー因子であると考えた。3、雌性生殖腺附属器官の細胞にウイルスを使わず遺伝子導入することは難しい。新規リポフェクション試薬を用いることで、子宮と膣の間質細胞に約50%の割合で遺伝子導入できることを発見した。この方法を応用することで、生体内の子宮と膣において、分化に関わる遺伝子発現を減少させるベクターを導入できると考えている。

器官培養したミュラー管尾部にRAを添加したところ、将来膣に分化する予定の上皮細胞が、子宮上皮細胞へと分化し、ミュラー管中部にRA受容体の阻害剤を添加すると、将来子宮に分化する予定の上皮細胞が、膣上皮細胞へと分化した。RAまたはRA受容体の阻害剤を添加して、宿主マウスの腎被膜下に1ヶ月間移植したところ、器官培養時に変化した上皮細胞の運命が、不可逆的であることがわかった。以上の結果より、子宮上皮の分化は胎仔期のRAシグナルによって誘導され、膣上皮の分化はRAシグナルがなくなることで誘導されることが考えられる。FGFとHHの子宮と膣における働きを解明し、横浜市大医学部産婦人科では、子宮と膣がない患者に対する膣形成手術において、FGFの処置が既に始まっているため。子宮と膣の遺伝子導入方法を確立する前に、新生仔期の子宮と膣上皮における分化トリガー因子の候補として、レチノイン酸シグナルに着目できたため。横浜市立大学医学部産婦人科教室との共同研究により、FGF2を膣形成手術に使用する臨床試験が進んでおり、その効果をマウスで実証できたため。また、レチノイン酸シグナルが子宮と膣の分化を制御しているマスター因子であることを突き止めたため。今後は、レチノイン酸シグナルに焦点を絞り実験を行う。新生仔期の子宮と膣上皮の分化時に、レチノイン酸がどのように合成され、シグナル伝達し、代謝されるのかを調べる。また、レチノイン酸シグナルの子宮と膣上皮の分化における役割を詳しく解析する。そのために、生体内の子宮と膣において、レチノイン酸シグナル関連遺伝子の発現を減少させるベクターを導入できる方法を確立する。レチノイン酸シグナルの下流遺伝子群を網羅的に解析することで、子宮と膣の上皮と間質の分化に働く因子を新たに同定する。これらの情報を元に、ips細胞からミュラー管細胞、そして子宮と膣細胞を作製する。それらの細胞を宿主マウスに移植することによって子宮、膣様構造を構築する。
民主主義社会における「世論」のメディア表象

本研究は、ポピュリズム政治における「世論」のメディア表象に注目するものである。言うまでもなく、多くの人々にとって「政治」はメディアを通じて経験される。加えて、ポピュリズム政治の資源となる人々の不満や不安もまた、メディアによって表象され、社会で広く共有される。こうしたメディアによる媒介性、メディア表象こそがポピュリズム政治の根底にある。既存研究では、メディアが世論調査を実施し、その結果を報道することで政治過程に影響を与えるメカニズムについての分析が進められてきた。本研究はメディア環境と民主主義政治のあり方が変化する中で「世論調査の政治学」だけではとらえきれない「世論」のメディア表象に着目する。今年度は、ポピュリズムとメディアに関する理論的な検討、そしてその理論を用いた事例分析という二つの観点から研究を進めた。今年度の補助金は、主に事例を比較検討するための海外調査と文献購入に充てた。研究経過としては以下のとおりである。第一に、ポピュリズムとメディアに関する理論的な検討に関する論文を執筆し、2019年7月に掲載予定である。この論文では、ポピュリズムに関する研究が進展しているが、そこにおけるメディアの役割に言及している既存研究を整理し、今後の研究に必要となる視座を提示したものである。第二に、慰安婦問題という日本社会で見解が分かれる争点の報道において、メディアは人々の意見をいかに報道に反映させたのかという観点から報道を分析した。分析の結果、この争点に関する報道において、ポピュリストである橋下徹による問題発言から発展した争点であったとしても、一般の人々の反応や声が報道に現れることが極めて少ないことが明らかとなった。この事例の分析は、Asian Congress for Media and Communicationの国際会議にて発表済みである。また、学会でのコメントや批判を受けて、加筆修正したものは、英文の論文としてKeio Communication Reviewで発表済みである。第三に、上述の事例に加えて、日本維新の会の選挙の分析をおこなっている。ポピュリスト政党である日本維新の会が、メディアではどのように報道されているのか、選挙において世論がいかに反映されているのかを分析した。この分析経過は、国際シンポジウム"How to Approach Risk Society: Theories and Case Studies"で発表した。シンポジウムでの批判や助言を受けて、引き続き分析を進めている。2018年度、当初、(1)2013年の橋下徹元大阪市長の「慰安婦問題発言」の報道において、いかなる「世論」が表象されていたのかを分析し、2018年10月のAsian Congress for Media and Communicationの台北で行われる学会にて"Populism and Voices in the Mass Media"として発表すること、(2)イギリスのEU離脱に関するメディアの報道と、インタビュー調査を行うという、大別すると二つの研究計画を立てたが、これら二つとも計画通りに実行し、それ以外の成果も発表できている。(1)に関しては、台北で行われる学会での研究報告に加えて、そこで得られた助言をもとに、加筆修正したものを英語の論文としてKeio Communication Reviewにて発表済みである。(2)に関しては、大英図書館でのニュース映像アーカイブを用いて、EU離脱の住民投票がなされた当時のBBCの報道や党首へのクエッションタイムの番組を資料として収集し、日本のメディア報道と、世論の表象がいかにことなるものであるのかを検討中である。また、計画通りロンドン大学のニック・クドリー教授にポピュリズム政治が蔓延するイギリスにおけるメディア環境やメディア利用の状況についてのインタビュー調査を行い、メディアの世論表象に関する理論的な助言を得ることができた。また、これらの研究活動と、英語の論文に加えて、上述の分析を通じて、選挙報道における世論表象、そしてポピュリズム政治が促進する排外主義という観点からヘイトスピーチの報道と世論表象、これら二つの分析の必要性を認識できた。すなわち、研究成果を予定以上に発表できたことに加え、今後に進めるべき事例や新たな視点を得られたことは、当初、期待していた以上に得られた成果であるといえる。今後の研究としては、ポピュリズムと世論、メディアに関する理論的な研究を進めつつ、以下の二つの観点からの事例分析を行うことで、民主主義社会における「世論」のメディア表象についての考察を行いたいと考えている。第一の事例としては、ポピュリスト政党の選挙におけるメディアの世論の表象が挙げられる。すなわち、ポピュリスト政党である日本維新の会が「躍進」した第46回衆議院議員選挙と、「大敗」した第23回参議院議員選挙の公示後から投票日までにおいて、メディアは世論をどのように報道したのであろうか。ポピュリズム政党の躍進または敗北とメディアの報道に何らかの関係があるのであろうか。こうした観点から、選挙期間中にいかなる人が情報源として新聞の報道に登場したのかを分析したいと考えている。これは、一般の人々が情報源として、どの程度重宝されているのか、またはいないのかを明らかにすることにつながるものである。第二の事例としては、ヘイトスピーチ報道である。2016年にヘイトスピーチ対策法が制定されたが、そこにいたるまでにメディアがこの争点を報道することで、社会的な分断が明示される結果となったのではないだろうか。すなわち、メディアが社会の様々な声を報道することが、社会における分断をより明示することにつながる可能性について、メディア・イベントの理論を用いて検討したいと考えている。これら二つの事例を用いながら、民主主義社会においてメディアが「世論」を表象することについての理論的な考察を深め、研究成果を論文として発表していきたい。

加えて、ポピュリズム政治の資源となる人々の不満や不安もまた、メディアによって表象され、社会で広く共有される。こうしたメディアによる媒介性、メディア表象こそがポピュリズム政治の根底にある。既存研究では、メディアが世論調査を実施し、その結果を報道することで政治過程に影響を与えるメカニズムについての分析が進められてきた。本研究はメディア環境と民主主義政治のあり方が変化する中で「世論調査の政治学」だけではとらえきれない「世論」のメディア表象に着目する。今年度は、ポピュリズムとメディアに関する理論的な検討、そしてその理論を用いた事例分析という二つの観点から研究を進めた。今年度の補助金は、主に事例を比較検討するための海外調査と文献購入に充てた。研究経過としては以下のとおりである。第一に、ポピュリズムとメディアに関する理論的な検討に関する論文を執筆し、2019年7月に掲載予定である。この論文では、ポピュリズムに関する研究が進展しているが、そこにおけるメディアの役割に言及している既存研究を整理し、今後の研究に必要となる視座を提示したものである。第二に、慰安婦問題という日本社会で見解が分かれる争点の報道において、メディアは人々の意見をいかに報道に反映させたのかという観点から報道を分析した。分析の結果、この争点に関する報道において、ポピュリストである橋下徹による問題発言から発展した争点であったとしても、一般の人々の反応や声が報道に現れることが極めて少ないことが明らかとなった。この事例の分析は、Asian Congress for Media and Communicationの国際会議にて発表済みである。また、学会でのコメントや批判を受けて、加筆修正したものは、英文の論文としてKeio Communication Reviewで発表済みである。第三に、上述の事例に加えて、日本維新の会の選挙の分析をおこなっている。ポピュリスト政党である日本維新の会が、メディアではどのように報道されているのか、選挙において世論がいかに反映されているのかを分析した。この分析経過は、国際シンポジウム"How to Approach Risk Society: Theories and Case Studies"で発表した。シンポジウムでの批判や助言を受けて、引き続き分析を進めている。
三核クラスター錯体の金属間結合の電子状態とその反応性

1.カチオンラジカル塩の合成とHOMOの決定.[Co_3Cp_3(μ_3-CPh)_2]をLiClO_4やLiPF_6を支持電解質として電解酸化することによりカチオンラジカル塩,[Co_3Cp_3(μ_3-CR)_2]X(X=ClO_4,PF_6)を合成,単離した.この内,[Co_3Cp_3(μ_3-CPh)_2]ClO_4の良好な単結晶を得て単結晶X線構造解析を行った.Co-Co距離は酸化前の平均距離(2.382(9)Å)と比べて1つは大きく縮み(2.272(1)Å),1つはあまり変化ず(2.3721(9)Å),もう1つはわずかに伸びた(2.4244(7)Å).また,Co-C(cap)距離は1つが大きく伸び,残りの2つはあまり変化しなかった.モデル化合物[Co_3Cp_3(μ_3-CH)_2]に対するEHMO計算の結果からはHOMOはe′となったが,これとエネルギーの近いいくつかの軌道に関してここから電子が抜けることによる距離の変化について検討を行った.その結果,HOMOはe′′であることが明らかとなった.また,このカチオンラジカルのESRスペクトルは溶媒を変えたり塩を加えることによってその線形が変化しHOMOが縮退軌道で外部の影響を受けやすいことを示している.2.中性種の銀塩との反応性.[Co_3Cp_3(CPh)_2]を各種銀塩AgX(X=ClO_4,PF_6,NO_3,CF_3,CO_2)と反応させた.配意性の弱いClO_4やPF_6の塩ではCH_2Cl_2中で中性種は酸化されてカチオンラジカルが生成した.一方,配位性の高いNO_3やCF_3,CO_2の塩を反応させたところ1つのCo-Co間にAgXが架橋した構造の化合物が得られた.また,配位性の弱いPF_6の塩でもCH_3CN中で反応させるとCH_3CNが配位した銀がCo-Co間を架橋することが分かった.これら銀が架橋した化合物の構造では銀はCo_3平面内にはなく,Co_3とCo_2Agのなす角度は約160度でHOMOにAg^+が結合したと考えて矛盾しない構造となっている.1.カチオンラジカル塩の合成とHOMOの決定.[Co_3Cp_3(μ_3-CPh)_2]をLiClO_4やLiPF_6を支持電解質として電解酸化することによりカチオンラジカル塩,[Co_3Cp_3(μ_3-CR)_2]X(X=ClO_4,PF_6)を合成,単離した.この内,[Co_3Cp_3(μ_3-CPh)_2]ClO_4の良好な単結晶を得て単結晶X線構造解析を行った.Co-Co距離は酸化前の平均距離(2.382(9)Å)と比べて1つは大きく縮み(2.272(1)Å),1つはあまり変化ず(2.3721(9)Å),もう1つはわずかに伸びた(2.4244(7)Å).また,Co-C(cap)距離は1つが大きく伸び,残りの2つはあまり変化しなかった.モデル化合物[Co_3Cp_3(μ_3-CH)_2]に対するEHMO計算の結果からはHOMOはe′となったが,これとエネルギーの近いいくつかの軌道に関してここから電子が抜けることによる距離の変化について検討を行った.その結果,HOMOはe′′であることが明らかとなった.また,このカチオンラジカルのESRスペクトルは溶媒を変えたり塩を加えることによってその線形が変化しHOMOが縮退軌道で外部の影響を受けやすいことを示している.2.中性種の銀塩との反応性.[Co_3Cp_3(CPh)_2]を各種銀塩AgX(X=ClO_4,PF_6,NO_3,CF_3,CO_2)と反応させた.配意性の弱いClO_4やPF_6の塩ではCH_2Cl_2中で中性種は酸化されてカチオンラジカルが生成した.一方,配位性の高いNO_3やCF_3,CO_2の塩を反応させたところ1つのCo-Co間にAgXが架橋した構造の化合物が得られた.また,配位性の弱いPF_6の塩でもCH_3CN中で反応させるとCH_3CNが配位した銀がCo-Co間を架橋することが分かった.これら銀が架橋した化合物の構造では銀はCo_3平面内にはなく,Co_3とCo_2Agのなす角度は約160度でHOMOにAg^+が結合したと考えて矛盾しない構造となっている.