hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本型ボーン・グローバル・カンパニーの戦略行動特性に関する研究

設立から数年以内に海外展開するボーングローバル企業(以下、BGC)自国市場が小さいために海外展開すると言われてきた。事実、自国市場が小さい北欧などにBGCが多いのも事実である。しかも、産業としては最初から世界に市場が存在する、ハイテク産業などから多く輩出されてきた。しかし、今やBGCは多様な産業で、しかも、母国市場の規模に関係なく、多様な国から生まれている。事実、日本でもサービス産業から製造業まで幅広い分野でBGCが台頭してきている。本稿では、我々が調査した製造業分野でのBGCの事例調査からの発見をベースに、日本のBGCの戦略行動特性に関する若干の試論を展開してみる。まずは、BGCの代名詞である海外展開の早さについてである。つまり、海外展開の時間を圧縮できるのは、BGCの経営者が国内外でグローバルな事業の経験を有しており、その経験を通じて海外市場でのビジネス機会を見いだすからである。つまり、海外展開の可能性をいち早く見つけ出す事業構想力とも言える。そして、その事業の構想力を現実の国際化に結びつけているのが、BGCの経営者が既存のビジネスや海外経験を通じて培った人的なネットワークである。さらに事業の構想力は、経営資源の蓄積に関しても競争優位性の基盤を提供する。BGCの特徴は、世界市場にビジネス機会を見いだすだけではなく、資源の活用もグローバルに考えた上で、最初から世界市場をベースのビジネスモデルを構築する。そのため、段階的に国際化のレベル化(輸出から直接投資)を上げていく既存のグローバル企業とは異なり、海外進出の際に生ずる競争優位性の海外移転や変革というプロセスが不要になることから、グローバル化が一段と加速化される。全国に存在するボーングローバル型企業と、段階的に海外進出のレベルを上げていく伝統型企業との比較分析を行ってきた。ボーングローバル企業の特定産業への偏りはあるが、概ね、順調にインタビュー調査を重ねてきている。そのため、今年度実施するアンケート調査の分析枠組みもすでに構築されている。今年度は、アンケート調査を実施する予定である。本格的なアンケート調査を実施する前に、すでにインタビュー調査を実施した企業の経営者にアンケートを送るプレ調査を7月までには一度、実施する予定である。その後に、アンケート項目の課題などを見つけることで、より精緻なアンケート調査に仕上げていく予定である。そのため、正式なアンケート調査は9月から10月を予定している。その後に、多変量解析などを実施することで、数量的に日本型ボーングローバル企業の特徴を把握する。その後に、今まで実施してきたインタビュー調査などの定性的分析から導かれたインプリケーションとの整合性の検証を行う予定である。本年はボーングローバル企業の戦略行動に関する特徴を、既存研究をベースに三つの視点からまとめた。第一の戦略行動の特徴は、ボーングローバル企業の海外進出のスピードそれ自体が、輸出から直接投資へと段階的に海外進出のレベルを上げていく伝統型の中小・ベンチャー企業とは異なり、高いパフォーマンスを生み出す要因になっていると言われている。第二の戦略行動の特徴は、ボーングローバル企業は際立ったコンピタンスを持っているというものである。つまり、ボーングローバル企業の素早い海外進出と展開力を背後から支えるのがコンピタンスである。確かに、ボーングローバル企業は、大企業に比べて多くの点で経営資源の脆弱性を持つし、知名度のなさなどのリスクを負うことになる。これらの弱点を克服してグローバル市場で競争優位性を確立するためにも、独自性の高いコンピタンスが要求されることになる。このコンピタンスの活用に連動して議論されるのが外部資源活用としてのネットワーク戦略である。ボーングローバル企業は大企業のように豊富な資源を有しているわけではないので、内部資源と外部資源を連動させることの巧みさが成長の鍵を握ることになる。この時間の早さとコンピタンス形成に大きな影響を与えているのが、第三の特徴である経営者特性である。ボーングローバル企業の経営者は、若い時期に海外経験を有している人が多い。そのため、ボーングローバル企業の経営者は、設立当初からグローバルなビジョンを持って海外に向けて事業を展開し、異文化や多様な人種をマネージする能力を有している。しかも、海外展開のスピードを上げるための人的ネットワークを創業時から構築している。今後は、この三つの特性を伝統的な海外進出企業と多角的に比較していく予定である。今年度は、3年目に実施するアンケート調査のための分析枠組みを構築することを意図している。そのため、ボーングローバル企業に関する既存の理論研究を中心に行っている。今年度は、海外及び国内のボーングローバル企業に関する主要論文をかなり収集することができた。また、既存の理論研究だけではなく、日本においてすでに数社の事例研究も実施することができた。その点でも、調査はかなり順調に進んでいると言える。近年、情報技術のさらなる発展、グローバルレベルでの競争・市場環境の変化などを受けて、従来唱えられてきたボーングローバル企業と伝統型企業との間の相違に対して、疑問が投げかけられるようになっている。例えばボーングローバル企業と他の企業では、経営戦略においてそれほど大きな違いはないというファインディングスも提示されている。とくに、ボーングローバル企業と他の企業では、マーケティングにおいて大きな違いがあると言われてきたが、このマーケティングにおいてもさほど違いはないという調査結果もある(Wong et al, 2012)。日本でもかつてはボーングローバル企業と他の企業では、かなり競争・市場戦略などの点において異なっていた(髙井.2007)。しかし、数年前に実施した我々の調査からは、競争・市場戦略などの点において、大きな違いを見出せなくなってきている(髙井・神田2015)。

また、今までの比較研究はこの領域の研究傾向を受けて、競争・市場環境がダイナミックに変化するハイテク関係分野の研究に偏っている感があり、ローテク関係などのボーングローバル企業を対象としたものは少なかった。そのため、ローテク関係のボーングローバル企業の戦略行動自体が十分に解明されてきているとは言い難い状況である。このような状況を考慮すると、ボーングローバル企業と伝統型企業のグローバル化行動を比較し、その共通性と相違性を再検討することが求められているように思われる。本年度は、こうした問題意識に基づいて、ローテク型のボーングローバル企業と伝統型企業とが比較研究を行った。具体的には技術志向型のボーングローバル企業と、国内での経営基盤を確立してから、海外へ進出する伝統型のベンチャー企業の事例を分析の対象としている。両企業とも、技術開発型のベンチャー企業である。今年度は、比較事例分析の方法を利用することで、ハイテクとローテク企業の戦略行動を多角的な視点から比較分析し、それぞれの企業の戦略行動の違いと共通点を明らかにすることができた。そのため、今年度には実施する予定であるアンケート調査の分析枠組みを構築する調査変数を抽出することはできた。ただし、今年度の前半は、さらに調査の分析を枠組みを精緻化するために、さらなる事例研究を積み重ねる予定である。調査対象としている企業とは、すでに調査の協力の確約を得ているので、調査は順調に進んでいくと考えられる。設立から数年以内に海外展開するボーングローバル企業(以下、BGC)自国市場が小さいために海外展開すると言われてきた。事実、自国市場が小さい北欧などにBGCが多いのも事実である。しかも、産業としては最初から世界に市場が存在する、ハイテク産業などから多く輩出されてきた。しかし、今やBGCは多様な産業で、しかも、母国市場の規模に関係なく、多様な国から生まれている。事実、日本でもサービス産業から製造業まで幅広い分野でBGCが台頭してきている。本稿では、我々が調査した製造業分野でのBGCの事例調査からの発見をベースに、日本のBGCの戦略行動特性に関する若干の試論を展開してみる。まずは、BGCの代名詞である海外展開の早さについてである。つまり、海外展開の時間を圧縮できるのは、BGCの経営者が国内外でグローバルな事業の経験を有しており、その経験を通じて海外市場でのビジネス機会を見いだすからである。つまり、海外展開の可能性をいち早く見つけ出す事業構想力とも言える。そして、その事業の構想力を現実の国際化に結びつけているのが、BGCの経営者が既存のビジネスや海外経験を通じて培った人的なネットワークである。さらに事業の構想力は、経営資源の蓄積に関しても競争優位性の基盤を提供する。
近代日本における「無学歴学校」の歴史的研究

研究所年度の計画に基づき、近代日本における「無学歴学校」の歴史的研究に従事した。具体的には、以下の作業を実施した。(1)アンケート調査昭和中学(北海道札幌市)、東京鉄道中学(東京都)、松本夜間中等学校(長野県松本市)、松山城南中学(愛媛県松山市)の4夜間中学につき、後身にあたる高等学校の関係者および同窓会幹部の協力を得て2,000名を超える数の卒業生全員にアンケート調査を実施した。また、回収した結果については学生アルバイトを雇用して統計処理を完了した。(2)聴き取り調査鉄道教習所(旧日本国有鉄道中央鉄道学園)の出身者に聴き取り調査を実施した。また、その際に多数の貴重な資料を頂戴し、今後の研究を深める見通しがついた。(3)資料調査国立国会図書館・国立公文書館・北海道立図書館・長野県立図書館・愛媛県立図書館をはじめとして多数の図書館・文書館などを訪問し、当時の新聞・雑誌など貴重な資料を収集した。現段階では未整理ぶんも多いが、今後も整理に努めたい。(4)基礎資料の学習科学研究費補助金で購入した『日本近代教育百年史』『明治以降教育制度発達史』のほか、私費で購入した『日本国有鉄道百年史』『鉄道史料』などを駆使して近代日本における「無学歴学校」の制度的概要を把握すべく努めた。(5)その他今年度から新に全国地方教育学会に入会し、さらに研究の幅を広げることとした。また、平成15年4月1日から愛知教育大学助手に就任することとなり、日本学術振興会特別研究員は中途辞退することとなった。この1年間のご支援に深く感謝申し上げる。
感覚子と脳神経から見た化学物質を介するアリの巣仲間識別に関する研究 : 融合巣の成立

まず、先行研究に沿った行動観察による、スーパーコロニーの独立性の判定をおこなうため、「アリ個体」対「アリ個体」の攻撃性行動実験を行った。その結果、スーパーコロニーA、B,およびDの3つのスーパーコロニー間での排他的行動が確認され、独立が立証された。さらに、巣間をアリが自由に出入りできるスーパーコロニー内でも、巣仲間同士では栄養交換など協力的行動が観察されたが、非巣仲間間ではそのような協力的行動は見られなかった。アルゼンチンアリの先行研究中、スーパーコロニー内の巣仲間と非巣仲間に対する行動の差を報告した論文は1報のみで、その行動は触角で相手の身体をなでる行動であった。協力行動が見られた本研究の行動実験結果は、アリの巣仲間識別が、スーパーコロニーを形成するアルゼンチンアリにおいても行われていることを決定付けるものである。また、電子顕微鏡を用いたアルゼンチンアリの触角の観察から、sensilla basiconica様の感覚子が発見された。このsensilla basiconicaはクロオオアリ、およびエゾアカヤマアリにおいて、仲間識別感覚子として同定されている。この型の感覚子は1触角当たり約70個あることが判明した。この数はエゾアカヤマアリ(約120個、本研究から)やクロオオアリ(約180個、先行研究から)と比較すると少ないが、3種共、触角の先端部分に集中分布していた。さらに本研究では、「アリ個体」対「CHCを塗布したガラスビーズ」の行動実験を行った。巣仲間識別に用いられていると考えられるCHCを、アルゼンチンアリ100個体等量から2倍希釈した10段階の量をそれぞれ塗布したガラスビーズに接触したアリの行動観察から、CHCの量と行動変化の関係を明らかにした。その結果、アルゼンチンアリの忌避行動がCHC量に依存して変化することが明らかになった。この知見を元に大量の炭化水素を用いた新規の忌避剤の開発の可能性が認められ、特許の申請を行った。まず今年度は、研究期間開始年度のため、研究対象である非融合性種であるクロオオアリ、および、融合性種であるエゾアカヤマアリ(以下、エゾアカ)、アルゼンチンアリ(以下、アルゼンチン)2種の計3種において、野外採集および飼育体制を整えながら実験を行った。融合性種とは同種の他巣個体が巣間を自由に行き来できる性質を特性を持つ。クロオオアリは神戸大学付近で、エゾアカは北海道、札幌市石狩浜付近にて採集。これを研究室内において飼育を行っている。アルゼンチンは、特定外来生物種のため、現在、環境省に飼育許可申請書を提出しており許可が下り次第、各所にて採集のち飼育を行う予定である。個体の行動のPC解析はコンピュータ不具合の為、予備実験の域を出ていないが、野外における他巣個体に対する攻撃行動観察では、エゾアカにて興味深い結果が得られた。融合性を持つエゾアカであっても巣間距離が大きくなるに従って攻撃行動を多く見せる傾向が見られた。同種に対しては著しい攻撃行動が見られなかったが他種に対しては容赦ない攻撃が見られた。また、ガスクロマトグラフィーを用いた体表炭化水素の解析の結果、クロオオアリの体表炭化水素、組成種類は18種類であったが、エゾアカでは25種類以上と多種類であった。アルゼンチンについては野外にて抽出を行ったが、分析機器の都合上、分析は今後の予定である。エゾアカの体表炭化水素の分析に時間がかかり、分析炭化水素運搬蛋白質の同定には着手が遅れ、今後の実行予定である。飼育可能なエゾアカについてのみ、触角からの順行性染色を行った。その結果、糸球体の染色組織画像を得られたが、クロオオアリとの比較に必要な画像処理に今後である。現在は画像処理ソフト、AMIRAの操作習得中である。エゾアカについての攻撃行動結果やガスクロマトグラフィーの分析結果は、現在9月の学会発表用、また投稿論文用にまとめている。今回の結果から、融合性種の巣仲間識別について、認識能力の存在が明らかになった。この事実は巨大コロニーを形成するアルゼンチンアリ等の外来種対策における基本的考えとなると思われる。在来の融合性種(融合性種:同種の他巣間を個体が出入りできる種)エゾアカヤマアリ(エゾアカ)の巣仲間識別について、採用中断前からの研究を継続して行った。巣仲間識別の鍵とされる体表炭化水素(CHC)の同定が完了し、CHC成分用いて判別分析を行った。その結果、CHC成分比はスーパーコロニー(SC)(融合した巣からなる巨大なコロニー)内では類似していたが、SC内と外では大きく異なっていた。これは前年度の攻撃行動実験結果と電気生理学的実験結果と非常に整合性が取れた結果であり、この結果は海外ジャーナルに投稿中であり、平成21年3月の学会において口頭発表を行った。クロオオアリ、エゾアカ、アルゼンチンアリ(アルゼンチン)のCHCの定量を、ガスクロマトグラフィーを用いて行った。この結果、アリ1個体が持つCHC量が異なるという結果を得た。これは各種実験に用いるCHC量の決定上や、巣仲間識別のメカニズムにおけるCHCの存在意義の考察に重要な結果である。さらに電子顕微鏡を用いてアリ3種を撮影した。その結果、アルゼンチンの触角にもCHC感覚子と類似した感覚子が認められた。また、研究室でのアルゼンチンの飼育許可を得、飼育を開始している。兵庫県のアルゼンチンの侵入報告をもつ数箇所から、越冬期後にアルゼンチンを採集した。この個体を用いて、室内外での攻撃性の実験を行った。

室内ではCHCを塗布したガラスビーズを用いた攻撃性行動実験を開始し、室外では他巣個体に対する攻撃行動実験を開始し、今後データ数を増やす予定である。クロオオアリにおいて、各種CHC(同種巣仲間と非巣仲間、アルゼンチン)に対するCHC感覚子からの電気生理学的な応答を取った。同種非巣仲間のCHCの他に。本来の生息地が異なるアルゼンチンのCHCに対しても応答が見られ、CHC感覚受容細胞の汎用性が考察された。今年度は、アルゼンチンにおいて、これまで不明だった基礎的知見が多く得られた。これは巣仲間識別の考察の上で基盤となる知見である。2009年4月から採用中断前までの期間で、エゾアカヤマアリ(エゾアカ)の論文は海外雑誌に投稿し、現在はリバイス中である。再投稿用に追加実験として行った、行動実験(精精した巣仲間識別の鍵とされる体表炭化水素(CHC)を用いた攻撃性実験)から、攻撃行動とCHCの関係性がより強く示唆されるデータが得られた。また電子顕微鏡によるエゾアカの触角の撮影写真からCHCを感知する感覚子(CHC感覚子)のカウントを行った。CHC感覚子は1個体あたり、クロオオアリでは平均366個の報告があるがエゾアカでは平均100個程度と比較的少数であることが明らかになった。研究室での飼育体制を整えたアルゼンチンアリ(アルゼンチン)を用いて、神戸市に侵入したアルゼンチンを飼育、室内での行動実験を行った。融合性を持つエゾアカの体表炭化水素に対する攻撃能力、認識能力が、同じく融合性をもつ外来侵入種のアルゼンチンでも健在か検証した。アルゼンチンに同スーパーコロニーの巣仲間、異スーパーコロニーの非巣仲間、異種から抽出、精製したCHCを提示し、提示された個体が示した攻撃行動を観察した。方法はクロオオアリ、エゾアカで行った実験と同様の方法である。CHCは濃度を段階希釈して提示し、後続する電気生理実験での刺激液のCHC濃度を決定した。この結果、侵入地におけるアルゼンチンでもCHCと攻撃性の間に関係性があると強く示唆され、同種に対する攻撃能力および、認識能力が確認された。また、アルゼンチンでは提示するCHCによって行動が劇的に変化し、これまで記録されていない新たな行動が観察され、論文に投稿する予定である。電気生理実験にはアルゼンチンが非常に小型なためクロオオアリとエゾアカの2種で用いた方法が困難であり、2種と比較検討可能な新たな方法を模索中である。本期間中でアルゼンチンにおける巣仲間識別能力が健在であると明らかになった。この結果から巣仲間識別能力の精度に関して今後発展させていく事が可能となった。再投稿中のエゾアカヤマアリの論文に加えた追加データ取得のため、まず、スーパーコロニー内の複数巣由来のアリ個体を対象に行動実験、および電気生理学的実験を行った。その結果、スーパーコロニー内の巣間で、行動実験、および電気生理学的実験における結果は差が見られず本研究が、巣固有の特性ではなく、エゾアカヤマアリの種としての特性を表わしている事を強く示唆した。次に、敵対行動を引き起こす体表炭化水素(CHC)の濃度の影響を調べた。8、0.8、0.08、0.008匹等頭量の精精したCHCをガラスビーズに塗布し、そのガラスビーズに対する行動を観察した。
パルス高周波神経ブロックのメカニズムと感覚と痛覚への影響解析

慢性疼痛患者では、疼痛コントロールのためNSAIDs、抗てんかん薬や抗鬱薬を内服しているため、内服薬による感覚や痛覚への影響と閾値の変化を、本研究でA-δ線維やC-線維を特異的に刺激できる特殊な電極を使用して電気誘発させ調べた。神経痛患者では、全身性に皮膚での感覚と痛覚の閾値が変化しておりニューロモデュレーションが起こっていることが明らかにできた。さらに、転移性腰脊椎悪性腫瘍患者に対するパルス高周波法(PRF)神経ブロックで、どのように目的神経根の支配領域である皮膚での、感覚と痛覚の閾値が変化するを明らかにしてきている。健常者,慢性疼痛患者と転移性腰脊椎悪性腫瘍患者において、目的神経根の支配領域である皮膚での、感覚と痛覚の閾値の違いがあるのかどうかを調べるが、慢性疼痛患者や転移性腰脊椎悪性腫瘍患者では、疼痛コントロールのためNSAIDs、オピオイド、抗てんかん薬や抗鬱薬を内服している。今までに、内服薬による感覚や痛覚への影響と閾値の変化を詳細に調べている研究はないに等しい。また、本研究ではA-δ線維やC-線維を特異的に刺激できる特殊な電極を使用して電気誘発させるので、それぞれの薬物がどのように末梢神経の興奮を抑制するかを明らかにできる。平成25年度は、研究1:健常者,慢性疼痛患者と転移性腰脊椎悪性腫瘍患者における感覚・疼痛閾値の変化1健常者で日本光電社の筋電図・誘発電位検査装置にてA-β線維を刺激し、電気誘発反応刺激装置にてA-δ線維やC-線維を特異的に刺激できる電極で刺激して、正常状態での各線維に誘発電位を引き起こす閾値を導き出した。2転移性腰脊椎悪性腫瘍患者では、痛みセンターに紹介のある癌性疼痛患者では、疼痛緩和目的のため、NSAIDsやオピオイドを単剤で処方されていることが多い。この場合、さらに、オピオイド、抗てんかん薬や抗鬱薬を追加処方していくため、ここで筋電図・誘発電位検査装置と電気誘発反応刺激装置を使用して、A-β線維、A-δ線維やC-線維の誘発電位を引き起こす様に刺激し、追加処方前、処方後1、7、14、28日に閾値を測定し、閾値の推移を記録している途中である。更に、健常者においては、A-β線維、A-δ線維刺激時に、脳波を同期させて記録しており、それぞれのデータを解析することで、我々が使用している電極と刺激法でA-β線維、A-δ線維が特異的に刺激できていることが明らかにできている。この成果は、現在、英語論文を作成しており、投稿予定である。健常者,慢性疼痛患者と転移性腰脊椎悪性腫瘍患者において、目的神経根の支配領域である皮膚での、感覚と痛覚の閾値の違いがあるのかどうかを調べる。慢性疼痛患者では、疼痛コントロールのためNSAIDs、抗てんかん薬や抗鬱薬を内服し、転移性腰脊椎悪性腫瘍患者では、疼痛コントロールのためNSAIDs、オピオイド、抗てんかん薬や抗鬱薬を内服しているため、内服薬による感覚や痛覚への影響と閾値の変化をまず初めに調べる。本研究では、A-δ線維やC-線維を特異的に刺激できる特殊な電極を使用して電気誘発させるので、それぞれの薬物がどのように末梢神経の興奮を抑制するかを明らかにできる。現在のところ、神経痛患者の治療で、リドカインとマグネシウムの混合物を静脈投与するが、この薬物療法が、皮膚での感覚と痛覚、つまりA-δ線維やC-線維閾値がどのように変化するかを調べ、この薬物療法が障害部位だけでなく体全体にニューロモデュレーションを起こしていることが明らかになったので、論文が出来上がったので、投稿に向けて準備中である。さらに、転移性腰脊椎悪性腫瘍患者に対するパルス高周波法(PRF)神経ブロックで、良好な疼痛コントロールを得ることができたので、まとめて、論文化して、国際雑誌に掲載された。また、パルス高周波法(PRF)神経ブロックが、どのように目的神経根の支配領域である皮膚での、感覚と痛覚の閾値が変化するかのデータが集まってきている状況である。疼痛管理我々が使用している電極と刺激法でA-β線維、A-δ線維が特異的に刺激できていることが明らかにするために、健常人で脳波の記録を同期させて、データ解析する必要があったために、予想以上の時間と労力が必要であったために、計画よりやや遅れることとなっている。

研究1で、慢性疼痛患者において、疼痛緩和目的で、NSAIDs、抗てんかん薬や抗鬱薬が処方されているため、抹消の受容体の閾値を抑制している可能性があり、A-β線維、A-δ線維やC-線維の誘発電位を引き起こす様に刺激し、健常者との閾値の違いを明らかにする。転移性腰脊椎悪性腫瘍患者において、疼痛緩和目的のため、さらに、オピオイド、抗てんかん薬や抗鬱薬を追加処方していくため、A-β線維、A-δ線維やC-線維の誘発電位を引き起こす様に刺激し、追加処方前、処方後1、7、14、28日に閾値を測定し、閾値の推移を記録していく。研究2:パルス高周波神経根ブロック(PRF)前後の転移性腰脊椎悪性腫瘍患者における感覚・疼痛閾値の変化1転移性腰脊椎悪性腫瘍患者において、治療抵抗性であるため、パルス高周波神経根ブロックが施行される。ここで筋電図・誘発電位検査装置と電気誘発反応刺激装置を使用して、A-β線維、A-δ線維やC-線維の誘発電位を引き起こす様に刺激し、パルス高周波神経根ブロックを行う前、ブロック後でどのように閾値が変化したかを明らかにする。これにより、PRFは一次求心ニューロンへの直接的作用なのか、中枢からの抑制作用なのかメカニズムを明らかにしていく。研究3:併用内服薬剤によるパルス高周波神経根ブロックの転移性腰脊椎悪性腫瘍患者における感覚・疼痛閾値の変化への影響1転移性腰脊椎悪性腫瘍患者において、抗てんかん薬や抗鬱薬を内服している群に分け、各群の患者で、パルス高周波神経根ブロックを施行する。A-β線維、A-δ線維やC-線維の誘発電位を引き起こす様に刺激し、パルス高周波神経根ブロックを行う前、ブロック後でどのように閾値が変化したかを明らかにする。末梢神経への電気的刺激で疼痛を抑制する作用があるが、その作用が抗てんかん薬や抗鬱薬でどのように影響されるかを解析する。健常者で、我々が取り組んでいる電極と電気刺激法がA-β線維、A-δ線維を特異的に刺激しているかを脳波と同期させてデータを解析する細かい作業を行って、計画がやや遅れてしまったために、機器の購入が遅れたため。遅れていた研究1が遂行されたので、研究2へ進むため研究2で必要な機器を購入するため、使用する予定である。
都市の法システムが開発利益に及ぼす効果の分析

1.都市計画法、建築基準法等による私権制限を類型化し、その時質を明らかにした。2.従来、損失補償の要否に関しては、行政法学上、いわゆる特別犠牲説が通説・判例となってきた。これについては、「犠牲」の程度がある一線を超えるとすべての損失が私人に対して補償されるにも拘らず、その程度に達しないものについては補償がゼロとなるという不公平が存在することを明らかにした。3.このような難点を整合的に解決する新たな法システムとしてキャピタルゲイン100%課税連動型全損失補償システムを提示した。具体的には、私権制限のすべてについていったん全額補償する代わりに、キャピタルゲインを課税により吸収し、実質的に土地取得価格を超える分を実質的に公有化することとすれば、公平かつ土地の有効利用にも資することとなる。4.本理論は、伝統的解釈法学の方法の一部を批判するとともに、法政策設計論の一端をも提起するものである。
金属・非金属材料における熱弾性型マルテンサイト変態の電子顕微鏡その場観察

本研究では、申請者が高温その場観察によって天然鉱物(単斜輝石)の相変態において初めて報告した熱弾性的挙動の特徴を、形状記憶合金の熱弾性型マルテンサイト変態と比較・検討することが主目的であった。1.鉱物の高温TEM実験については、熱弾性的挙動を示す単斜輝石(報告済み)に続いて、さらに斜方輝石を用いた高温電顕観察の追加実験を行い、その結果を論文に発表した。2.形状記憶合金の相変態をTEMで直接観察するために試料冷却ステージを導入し、その温度制御装置を自作した。その結果、約-150°C室温にわたり20°C程度の誤差で温度制御可能な試料冷却システムを完成した。3.上記のシステムを用いて、形状記憶合金の一つであるFe_3Ptの相変態を直接観察した。しかし、導入した試料冷却ステージが一軸方向にしか傾斜できない機構であったため、希望した方向からの像観察が行えなかった。そのために、変態温度ヒステリシスループの特徴は観察できたものの、相変態の詳細な様相をTEM観察することはできなかった。4.本研究でのFe_3Ptの相変態の直接観察においても、従来報告されていたように、変態の前駆現象とされているツイ-ド組織らしきものが観察された。申請者による単斜輝石の高温電顕観察においては、そのような相変態の前駆現象は確認されていない。5.本研究の結論として、既に報告した単斜輝石の相変態は、形状記憶合金の熱弾性型マルテンサイト変態と非常に似通っていることが確認された。ただし、単斜輝石の相変態の場合は変態の前駆現象が観察されないなどの相違点も明らかとなった。これらについては、より綿密な直接観察実験が必要であると思われる。
水文学的アプローチによる流域スケールの河川健全度推定モデルの構築

宮城県名取川流域を対象に構築されている分布型流出・水温モデルを用いて,水理変数と水温変数を計算し,それらを説明変数とする底生無脊椎動物41分類群の生息場適性モデルを構築した.構築された適性モデルから健全度の指標である分類群数,種多様性,平均スコア,B-IBI(Benthic-Index of Biotic Integrity)を流域規模で推定した.分類群数については各分類群に特異的な生息適性値のカットオフ値を定義し,在/不在判定を行うことで計算した.この予測値は観測値と比較すると有意な正の相関(P<0.05)を示すことが分かり,流域の分類群数予測が可能となったと言える.流域スケールの河川健全度を推定するために,精度良く水生昆虫群集の生息ポテンシャルを推定するモデルの構築が必須である.この目的のため,平成26年度は水生昆虫のサンプリングのみならず,これまで研究代表者の所属する研究グループにて構築した生息場適性指数(HSI)モデル(Nukazawa et al., 2011)の改良を行った.これは,分布型水文モデルの出力値である流速,水深の年間指標(年平均や年分散)や地理データに対する対象生物の選好性に基づいて,生息ポテンシャルを流域スケールで表現するモデルである.従来はモデル化手法に頻度分析を用いていたものにMaxent(Phillips et al., 2006)を適用し, AUC(Area Under Curve)値にて精度の比較を行った.結果として,Maxentを用いたHSIの方が高い精度であることを確認した.HSIモデルに使用する指標として,源流域における水生昆虫個体数密度の変化に対する水温指標の寄与度を評価することで,水温指標の検討を行った.対象とした源流域は人為影響が限りなく小さく,川幅,流量,植生,河床材料が類似する10地点から成る.このため,水温のみの水生昆虫群集に対する影響を評価する上で適した環境と言える.結果として,年平均水温や年最高水温はカワゲラ目等の水生昆虫の有力な予測因子であったが,最大増加率(Arscottら,2001)等の短期スケールを対象とした指標には高い相関は得られなかった.水文データの解析について,得られた気象データに基づいて水文モデルを走らせて年間の日毎流速,水深,水温データを取得した.これにより,水生昆虫サンプルのある時期におけるHSIモデル構築のためのデータ整備は完了した.平成27年度においては26年度までに名取川流域にて構築・検証されている水生昆虫群集の生息場適性指数(HSI)モデルと複数の河川健全度評価指標を用いて,流域規模で河川健全度を評価することを目的とした.HSIモデルは分布型水文モデルから計算された水深,流速,水温や,土地被覆や勾配等のGISデータを説明因子として構築された内,実際の観測結果との整合性が高い32分類群のモデルを採用した.健全度指標として科平均スコア法(ASPT),EPT(カゲロウ目,カワゲラ目,トビケラ目に属する分類群の合計),B-IBI,Shannon-Weiner多様度指数,水生昆虫群集のHSIから合成した主成分得点を使用した.B-IBIはテネシー川流域にて開発された複数指標から成る健全度指標である.B-IBIを構成する13指標のうち4指標を対象流域の生物相に合わせて除外して用いた.HSIを用いることで,河川健全度を流域規模で図示する枠組みを構築出来た.全体の傾向としては中流上流域で健全度は高いが,ASPTは下流の広瀬川と名取川の合流地点付近で局所的に数値が高下する特徴があり他の健全度指標と異なる傾向を示した.B-IBIとEPTは非常に高い相関を示した(R=0.9, P<0.01).これは,EPTのようにシンプルな評価指標で,B-IBIのように高度な指標を代用できる可能性を示唆する結果である.一元配置分散分析の結果,いずれの健全度指標においても土地利用間(水田,森林,市街地など)において有意な差異があることが示された(P<0.01).既往研究では健全性の空間パターンに最も寄与する要因は栄養塩負荷だと結論付けている.一方,本研究では健全度指標は栄養塩濃度と相関が無い.これは,対象とする領域間で土地利用形態や水質の汚染レベルが異なる場合,健全度指標の空間パターンにも差異が生じる事実を示唆する.当初の計画通りの進展具合であると言える.その理由として,27年度においてはHSIモデルの精緻化を課題としていたが,その工程は26年度中に終了していたため,河川健全度指標の検討,計算に着手できたからである.健全度指標は研究計画調書においてはICI(Invertebrate Community Index)などを適用することも検討していたが,集水面積により健全度得点が変動する本手法は対象流域での最適化に難があり,適用を断念した.しかし,健全度の検証はまだ課題が残るものの各健全度指標の特性や指標間の差異についての考察は十分行えたと考える.以上より,本年度における進捗状況は「(2)おおむね順調に進展している」とした.平成28年度には27年度までに宮城県名取川流域において分布型流出モデルと生物観測データを用いて構築された河川生物の生息場適性指数(HSI)モデルとそれを用いた種多様性予測モデルの改良を行った.27年度までに開発されていた41分類群の底生動物のHSIモデルの評価基準を複数(AUC:Area Under ROC Curve,Pearson積率相関係数)設定してモデルの検討を行った.

また種多様性予測モデルでは,生物分類群数ごとのHSI(01,1が適性高い)に一定の閾値を設定してその閾値以上ではその分類群が存在するとして分類群数を計算する方法と,HSIを用いてShannon-Weiner多様度指数を計算する方法を用いていたが,平成28年度においてこれらの検証を行った結果,良い再現性は得られなかった.その後,複数手法により構築されたモデルのうち,最も精度の高い41モデルを採用し,分類群数モデルについて閾値をROC Curveに基づいて分類群ごとに定義するYouden's Indexを用いることで,新たに分類群数を計算した.その結果,モデルにより予測された分類群数は流域の上流から下流までに渡り観測された(45地点)底生動物分類群数と有意な正の相関を示した(P<0.05).これにより,流域規模での河川底生動物種多様性予測が可能となった.本結果は国際科学雑誌に現在投稿中であり,第51回日本水環境学会にて研究発表を行った.また,平成27年度までに得られた本研究課題に関連する成果を国際科学誌上で発表し,学会(e.g.,第71回土木学会年次学術講演会,第20回応用生態工学会等の国内学会)にて発表した.宮城県名取川流域を対象に構築されている分布型流出・水温モデルを用いて,水理変数と水温変数を計算し,それらを説明変数とする底生無脊椎動物41分類群の生息場適性モデルを構築した.構築された適性モデルから健全度の指標である分類群数,種多様性,平均スコア,B-IBI(Benthic-Index of Biotic Integrity)を流域規模で推定した.分類群数については各分類群に特異的な生息適性値のカットオフ値を定義し,在/不在判定を行うことで計算した.この予測値は観測値と比較すると有意な正の相関(P<0.05)を示すことが分かり,流域の分類群数予測が可能となったと言える.当初の研究計画において,初年度は生物・環境データ整備の完了,生息場適性指数(HSI)モデルに使用する水文指標の選定を行うこととしていた.データ整備に関しては想定通りであった.しかしながら,水文指標の選定について,水温指標の検討は行ったものの水理指標については未検討である.一方,次年度以降に行う予定であったHSIモデルの精緻化に関する作業を前倒しで行ったため,総合的に判断して,「(2)おおむね順調に進展している」とした.平成27年度において水生昆虫群集のHSIモデルから健全度指標を計算し,地図化することが出来た.28年度においては,この健全度指標の検証に着手する.健全度指標はそれが何を表現するか明確にしたうえで検証されるべきとされる(Boulton, 1999).従来の河川健全度は水質汚濁の指標として用いられる側面があった.このため,本研究課題では,平成27年度において観測した水質指標(SS,BOD,無機態窒素,アンモニウム態窒素,リン酸態リン)との相関を調べた.一方28年度においては,まずそれぞれの指標における観測値から計算される健全度指標との相関の有無を調べる.他にも,水文学的な健全性,すなわち分布型水文モデルを用いて計算される水文改変指標(Indicators of Hydrologic Alteration(IHA))との相関を調べる予定である.
アジア言語における「動詞と名詞の連続性」に関する認知類型論的対照研究

本研究では、アジア言語を対象に名詞と動詞の連続性に関する認知類型論研究の集大成として以下の4つの方向性の研究を行った。(1)名詞修飾構文と名詞化構文および両者の連続性関する類型論的研究(2)日本語と韓国語の名詞志向構造対動詞志向構造に関する対照言語学的研究(3)「定形性」に関する認知類型論的研究(4)名詞化構文の文法化に関する対照言語学的研究本研究では、アジア言語を対象に名詞と動詞の連続性に関する認知類型論研究の集大成として以下の4つの方向性の研究を行った。(1)名詞修飾構文と名詞化構文および両者の連続性関する類型論的研究(2)日本語と韓国語の名詞志向構造対動詞志向構造に関する対照言語学的研究(3)「定形性」に関する認知類型論的研究(4)名詞化構文の文法化に関する対照言語学的研究平成18年度は、以下の研究活動を行った。(II)日中語の名詞修飾構文に関するコーパスに基づく認知類型論的研究:日中語の名詞修飾構文の機能類型論的対照研究を行い、日本言語科学会(国際基督教大学、7月)において口頭発表を行った。同発表論文は現在、Studies in Linguistic Sciences(日本言語学会論文集)において査読中である。(III)日・韓・中語のモダリティ表現に関する、対照言語学・第二言語習得データに基づく認知類型論的研究:標記課題について上述のICKL15、日本認知言語学会(9月、京都教育大)、第二言語習得研究会年次大会(12月、早稲田大)において口頭発表を行った。(IV)日・韓・中・クメール語・マラーティー語を含めた「食べる」という動詞の意味拡張に関する認知類型論的言語接触研究:日本言語学会で「世界言語構造地図と類型論分析」に関するワークショップ(6月、東京大学駒場)を開催し、同ワークショップで標記課題について発表した。この論文は後に同学会『言語研究』130号にフォーラム論文として掲載された。平成19年度は、以下の研究活動を行った。(I)日韓語の名詞化構文の談話機能に関する認知類型論的研究:日韓中国語の文末名詞化構文の談話・テキスト機能に関して、The University of Wisconsin-Milwaukee Conference on Formulaic Language(2007年4月、米国ウィスコンシン大学)、国際語用論学会(スウェーデン国イエテボリ市)、第6回International Conference on Practical Linguistics of Japaneseにおいて口頭研究発表を行った。また、Journal of Historical Pragmatics8巻、『月刊言語』2007年11月号に日韓語の名詞化構文の認知類型論的対照研究、Studiesin Pragmatics9巻に日本語、韓国語、中国語の主観性・間主観性に関する認知類型論的対照研究の研究論文を発表した。(II)主観性の観点からの受動構文・授受構文、他動性、文法化の認知類型論的研究:日韓語、中国語・マラーティー語の受動構文・授受構文の主観性の観点からの対照研究論文を発表し、日韓語の受動構文の認知類型論的研究論文をJapanese/Korean linguistics 15 (CSLI)に発表した。また、日本語、韓国語、中国語、ベトナム語、マラーティー語の他動性に関する言語類型論的研究論文を『他動性の通言語的研究』(くろしお出版)に2件発表した。2007年9月には日本認知言語学会年次大会においてE.Traugott教授を招聘して日本語の文法化、意味・語用論変化の方向性に関するワークショップを企画した。(III)第二言語習得の観点からの認知類型論的応用言語学的研究:名詞修飾(関係節)と、モダリティ表現を対象として、日英語、日中語の類型論的相違が第二言語習得にどのような影響をもたらすかを認知言語学的観点から考察し、国内外(日本・韓国・香港)の学会で発表し、論文化した。本年度は、最終年度にあたり、名詞と動詞の連続性に関する認知類型論研究の集大成として以下の4つの方向性の研究を行った。(1)名詞修飾構文と名詞化構文および両者の連続性関する類型論的研究(成果)従来別種の構文として分析されてきた両者の平行性が明らかになった。(2)日本語と韓国語の名詞志向構造対動詞志向構造に関する対照言語学的研究(成果)日本語の名詞志向構造が文の中核部かち周辺部まで広く分布している実態が明らかになった。特に文末において日本語の名詞化述語が韓国語で動詞述語に対応していることが多いことが分かった。(3)「定形性」に関する認知類型論的研究(成果)韓国語に比べて日本語の「定形性」がより相対的であることが明らかになった。特に、従属節と主節の終端で用いられる述語の形式の区別が日本語においてより曖昧であることが検証された。(4)名詞化構文の文法化に関する対照言語学的研究(成果)日本語の名詞化構文の文法化の拡張の度合が韓国語よりも高いことが明らかになった。
看護師と患者の生体リズムの同調情報を活用した看護暗黙知の修得支援システムの研究

本研究では,看護技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,看護師と患者の脳波や心電図などの生体リズムにおける同調情報(引き込み現象)を活用した教育システムを検討することを目的として,採血手技に対して看護師と患者の同調現象の有無を検証した.その結果,脳波においては看護師に数秒遅れて患者の脳波が同調することが示唆された。また,採血に失敗するといった異常時には,同調が見られないことも示された.一方,心電図においては,同調と呼ばれるような現象は分析できなかった.今後は,脳波を利用した具体的な教育システムと心電図からの同調現象の分析方法について検討を進める予定である.本研究では,看護技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,看護師と患者の脳波や心電図などの生体リズムにおける同調情報(引き込み現象)を活用した教育システムを検討することを目的として,採血手技に対して看護師と患者の同調現象の有無を検証した.その結果,脳波においては看護師に数秒遅れて患者の脳波が同調することが示唆された。また,採血に失敗するといった異常時には,同調が見られないことも示された.一方,心電図においては,同調と呼ばれるような現象は分析できなかった.今後は,脳波を利用した具体的な教育システムと心電図からの同調現象の分析方法について検討を進める予定である.本研究では,看護技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,看護師と患者の生体リズム(脳波と心電図)の同調情報(引き込み現象※)を活用して,看護技術の「暗黙知」の修得を支援できる教育システムの開発を目的とする.(※引き込み現象:生体リズムが相互に時系列的関係を成立させて同期する現象)本研究は,これまでの実施する側(看護師や看護学生)のみを対象としたものとは異なり,技術実施時の患者の状況も対象とする.その発想は,看護師ー患者間の相互関係性の良し悪しも技能の熟達に関係するのではないかという仮説にあり,それを看護師と患者の生体リズム(脳波と心拍)の同調情報(引き込み現象)としてとらえることにより活用し,看護技術の修得を支援する教育システムを開発できないかという着想によるものである.本年度は,看護技術の熟達要因に看護師ー患者間の相互関係性がどのように関わっているかを検証する.具体的には,静脈注射実施時の看護師と患者役の脳波および呼吸,脈拍などの生体データから同調情報(引き込み現象)の有無を検証する.そのために,実験方法の検討を行い,データの収集・分析方法について吟味した.さらに.それに基づいて,パイロットスタディを行った.実験方法は,研究の同意が得られた2名の看護師と4名の患者を対象に,1名の看護師に2名の患者役を対応させて,注射前腕モデルに対して5回の手技を行う.その際の脳波と心拍データ,全体の手技映像データ,実施後のインタビューデータを取得した.本研究では,看護技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,看護師と患者の生体リズム(脳波と心電図)の同調情報(引き込み現象)を活用した教育システムを検討することを目的として,採血手技に対して看護師と患者の同調現象の有無を検証した.対象者は,採血実施時における看護師と患者のそれぞれの脳波と心拍の同時測定を行った。被験者は,同意の得られた看護師2名(いずれも年齢40代女性,看護師経験9,10年)と患者役4名(いずれも年齢20代男性3名,女性1名)とした。採血は2つの腕モデル(ADAM ROUILLY社製点滴・採血トレーナー)を用いて,中のチューブの位置をずらすことで採血が比較的簡単なものAと難しいものBを用意した。これは採血の難度の違いによって看護師のパフォーマンスに違いが生じ,それが看護師と患者の同調にどのように影響するかを検討するためである。実験手順は,初めに2人の脳および心電図の緊張レベルをリセットして合わせるために暗算課題を行う。次に閉眼安静状態で脳波および心電図測定を行ったあと,採血を実施し,終了後に閉眼安静状態でそれぞれ測定を行う。この4過程を1試行とし,同じ看護師と患者の組み合わせについて5試行実施する。ただし,看護師n2については,リセットのための暗算課題は1試行目だけとした。その結果,脳波においては看護師に数秒遅れて患者の脳波が同調することが示唆された。また,採血に失敗するといった異常時には,同調が見られないことも示された.一方,心電図においては,同調と呼ばれるような現象は分析できなかった.今後は,脳波を利用した具体的な教育システムと心電図からの同調現象の分析方法について再度検討を進める予定である.看護情報学計画の予定通り,看護師と患者を対象にし,静脈注射技術実施時のデータを収集するために,まずパイロットスタディを実施し,正確なデータの収集・分析方法について吟味した.H25年度に収集した脳波,心電図,手順などのデータを解析し,看護師ー患者間の相互関係性に着目した看護技術の暗黙

知学習支援システムのデザインを行う.データ収集方法の検証を行うためのパイロットスタディを大規模に行う事のリスクが高く,小規模実施としたため.本実験にかかる費用(物品費,謝金,人件費)を次年度に繰り越した.また,研究成果の発表において国際会議の発表の機会がなく,次年度に繰り越した.本実験で必要な物品(腕モデル,測定消耗品)の購入,被験者への謝金,実験補助者,データ整理に係る人件費として使用する.できるだけ国際会議で成果報告できるようにし,参加費と旅費に使用する.
選択的光付加反応の利用による抗ウィルス・抗腫瘍炭素環ヌクレオシド類の合成

本研究では光四員環化反応を多種解析してその選択性の因子を明らかにすると共に、その選択的光付加反応を利用して、必要な立体配置に置換基をもつシクロブタン部を調製しまたこれを誘導し、次いでアデニンやチミン等の核酸塩基(Base)とN-C結合する。これによりAIDS等の抗ウィルス活性や抗腫瘍活性が期待される新規炭素四員環ヌクレオシドを開発する。本研究により次のことを明らかにした。1.ヘテロシクロヘキサジエノンの1つ、2-ピロン体とアクリル酸エステル等のエチレン置換体との間の、光増感反応による付加位置、配向および立体選択的炭素四員環形成反応等を解析した。2-ピロン体の3,4位は電子供与性基をもつエチレン置換体と,またその5,6位は電子求引性基をもつエチレン置換体と各々配向特異的にシクロブタン生成反応を起こし、これらは励起三重項ピロンからのフロンティア相互作用効果によると推定された。2.2-ピリドンの選択的光シクロブタン形成反応についても解析したが、その生成は異なる励起種および相互作用効果による。3.2-ピロンおよび2-ピリドンに各々側鎖に不飽和結合を導入し、光化学反応を行って三環性シクロブタン体多種類を得ると共に、その反応の選択性の因子を明らかにした。4.三置換シクロブタン体の合成について種々検討し、酢酸ビニルと無水マレイン酸との光付加体を誘導して、アデニンとのN-C結合を行った結果、望ましい立体配置と推定されるall-trans三置換シクロブタニルプリンを合成できた。さらにこれを還元して、目的とする炭素環オキセタノシンに誘導できた。本合成法の特徴は、選択的光付加反応を利用してall-cisの立体構造をもつシクロブタン体から核酸塩基との反応でall-trans構造のkey中間体に変換し、わずか4ステップで炭素環オキセタノシンを合成したことにある。今後、光学分割を行い最終目的物を得、薬効試験に供する。本研究では選択的光付加反応を開発して、必要な立体配置に置換基をもつシクロブタン部を調製しまたこれを誘導し、次いでアデニンやチミン等の核酸塩基(Base)とNー結合する。先ず初年度に次のことを行った。1.ヘテロシクロヘキサジエノンの1つ、2ーピロン体とアクリル酸エステル等のエチレン置換体との間の、光増感反応による付加位置、配向および立体選択的炭素四員環形成反応等を解析した。2ーピロン体の3,4位は電子供与性基をもつエチレン置換体と、またその5,6位は電子求引性基をもつエチレン置換体と各々配向特異的にシクロブタン生成反応を起こし、これらは励起三重項ピロンからのフロンティア相互作用効果によると推定された(BCSJ,65(1992.2))。2.2ーピリドンの選択的光シクロブタン形成反応についても解析したが、その生成は異なる励起種および相互作用効果による(日化秋季,1991.9)。3.1,3ージオキシンー4ーオンとエチレン置換体との光反応で望ましい付加配向の炭素四員環化合物を得た。しかし目下誘導反応に成功していない。マレイミドとNービニルアセトアミド等との光四員環反応に成功していない。

マレイミドとNービニルアセトアミド等との光四員環反応の条件を明らかにした。この場合立体的に望ましいシクロブタンが得られた。それをMO法を用いて解析した。この誘導反応についても述べる(日化春季,1992・3予定)。4.アデニンやチミン等と4の誘導による三置換シクロブタン体との縮合反応で炭素四員環をもつ核酸アナログを合成する。なお炭素五員環とアデニン等との反応も別に行っており、一応の成功および抗腫瘍活性等のデ-タを得ている。今後の展開の目安となる。炭素環オキセタノシンは、高い抗ウィルス活性を示し抗エイズ剤として有効であることから、その立体選択的合成が望まれている。そこで本研究では、炭素四員環構築に有用な手段である光付加反応を利用して炭素環オキセタノシンの中間体となる三置換シクロブタン類縁化合物の立体選択的な合成及び核酸塩基誘導体の合成について検討した。まず、シクロブタン体の合成に関しては、酢酸ビニルと無水マレイン酸との光増感反応からall-cis三置換シクロブタンジカルボン酸1__-を立体選択的に合成できた。N-ビニルアセトアミドとマレイミドとの光反応からはシクロブタン体2__-(exo:endo=1:1)を得た。一方、N-ビニルアセトアミドと1,4-ジアセトキシ-2-ブテン及びフマル酸ジメンチルとの光反応からは原料の分解または異性化が起こり、シクロブタン体は生成しなかった。次に酸または塩基触媒を用いて1__-、2__-のエステル化を行った結果、いずれらかも環の組換えを経た反応からのδ-ラクトンまたはδ-ラクタム誘導体を与えた。そこで、1__-をジアゾメタンでエステル化後、核酸塩基としてアデニンとの結合反応を行った結果、all-trans三置換シクロブタニルプリンを合成できた。さらにこれをLiAlH_4で還元し、目的とする炭素環オキセタノシンに誘導できた。本合成法の特徴は、選択的光付加反応を利用してall-cisの立体構造をもつシクロブタン体から核酸塩基との反応でall-trans構造のKey中間体に変換し、わずか4ステップで炭素環オキセタノシンを合成したことにある。
石西礁湖における有性生殖を利用したサンゴ礁再生技術の研究開発

1.有性生殖を利用したサンゴ再生技術の研究開発セラミック製の着床具を開発して海域着生実験を行った。海域の水温と月齢の関係を調べつつ、石西礁湖各所でサンゴの成熟度調査を行って一斉産卵の予測を試みた。着床具は4月と5月の2回の満月前に海域に設置したが、前者で適切な着生結果が得られ、後者は少し遅すぎた。また、架台に密に配置した着床具の配置についても重要な知見が得られた。各着床具に光と流れが十分にあたるよう配置することの重要性が明らかになった。2.白化が頻発するなかでのサンゴ群集構造の変化についての研究石西礁湖のサンゴの健康度評価のため、92種のサンゴを対象に、クロロフィル蛍光を利用した光合成収率と光-ETR曲線を得た。この結果、健康なサンゴは暗順応状態で収率が0.66と、また100PAR時は27.8と共通であることを見出した。これを基準に白化状態のサンゴの健康度評価を行ったところ、熟練者が目視で判断した白化段階とほぼ一致する値を簡便に計測できるようになった。3.サンゴの受精卵・幼生の定量化のための基礎研究プランクトンなどの微細な海洋生物の定量的把握は海洋生物資源管理のうえで重要な課題である。現在実用化されている計量式魚群探知機の周波数の上限は400kHz程度であり、やや大型の動物プランクトン計測に用いられている。より微細な1mm程度以下の生物の計測を目的として、1.1MHzのスプリットビーム方式のTS測定システムを試作し、水槽実験で直径2mmの較正球を用いて探知範囲と計測精度の検討を行った。その結果小型動物プランクトンの計測が可能であるとの見通しが得られた。日本最大のサンゴ礁「石西礁湖」は、1998年以降頻発する水温上昇によりサンゴが白化被害を受け、その再生対策が急務である。本研究は幼生着床具でサンゴ幼生の着生数・生残数を高め、移植用サンゴ種苗の育成に資することを目的としている。本年度は以下の4項目を実施した。1.サンゴ着床具と運用法の開発サンゴ幼生着床具とそれを海域で運用するための架台を開発した。着床具(直径4cm、高さ2.5cm)は金型成型により小型かつ同一サイズのものができるようになった。樹脂製架台(27x11cm、高さ20cm)は金型成型法で製作し、着床具を最大120個配置できる。2.幼生の生残過程の研究サンゴ再生実験とサンゴの生残過程の研究のため、2カ所のリーフに永久コドラート9本(長さ50m、幅2m。1平方メードルごとに銀塩写真撮影)を設置し、初期データを得た。また産卵時の幼生の定量把握を目的とし、実験室で音響的方法での計測技術開発を行った。3.白化が進行するなかでのサンゴ群集構造の変化に関する研究石西礁湖全域に26カ所の観測定点を配置し、50mラインインターセプトトランセクト(水深3、6、9mを基準)により、サンゴの群集構造のデータベース(メジャー入りのモザイク銀塩写真)を得た。併せて稚サンゴ加入数の計測を行った。4.サンゴ群集の健康度評価サンゴに共生する褐虫藻の光合成活性によりサンゴの健康状態や白化被害などを定量評価する技術を検討した。