hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多量体型イオンチャネルのゲーティング原理の解明

膜タンパク質は一般的に巨大な生体分子であるため、チャネルの開閉のような大きな構造変化を調べるためには通常の分子動力学計算法では難しく、効率の良い手法の開発が必要である。本研究では、1.多次元表面張力レプリカ交換法、2.膜環境を模倣した新規連続体近似モデル、3.クライオ電顕フィッティング計算の高速計算アルゴリズムの開発を行った。これら手法を用いて3量体型イオンチャネルP2X4受容体のシミュレーションを行い、その開閉機構を明らかにした。細胞の外側を取り囲む細胞膜には、チャネルやポンプ、トランスポーター、レセプターなど様々な膜タンパク質が存在し、細胞膜を隔てた物質輸送やシグナル伝達などの重要な役割を担っている。遺伝情報の約30%が膜タンパク質であり、また、膜タンパク質は創薬の重要なターゲットでもあるため、その立体構造と機能メカニズムの解明が盛んに行われている。近年、多量体から構成されるイオンチャネル(例えば、P2X4レセプター, NaKチャネル, MscLチャネル, MscSチャネルなど)が報告されている。これら多量体型イオンチャネルは、アミノ酸配列に相同性が無いにもかかわらず、いずれもモノマーが対称的に構造変化、すなわち膜貫通ヘリックスが傾き、ポアサイズを変化させることによりイオンの選択的透過性を制御している。チャネルはポンプと異なって、ATPなどのエネルギーを消費することなく機能を発現することが分かっているが、チャネルの構造変化に関するエネルギー論的解釈はほとんどなされていない。タンパク質の大規模構造変化や機能発現を理解する上で、自由エネルギーが大きな鍵となる。本研究では、イオンチャネルのゲーティング原理を自由エネルギーに基づき解析することを目的として、新規方法論の開発とアプリケーション研究を行った。本年度は、2013年我々が開発した表面張力レプリカ交換法を、温度レプリカ交換法やアンブレラサンプリング法と組み合わせ、2次元表面張力レプリカ交換法へ拡張した。これらの方法を混合脂質二重膜および膜貫通ヘリックス2量体(Glycophorin A)に対して適用し、開発した方法の評価を行った。その結果、1次元表面張力レプリカ交換法と比べて効率の良い構造サンプリングが可能であることが分かった。表面張力レプリカ交換法を膜貫通ヘリックス2量体の系に適用したところ、当初期待していたようなヘリックス同士のなす角度の変化に比べて、2量体全体の膜に対する傾きが変化してしまう問題が見られた。また、MscLチャネルの膜中での計算を実施し、表面張力を大きく付加すると、同様にMscL全体が傾く傾向が見られた。このような全体が傾く効果は、チャネルを効率よく開閉させるための障害となる。そこで、傾き角を束縛できる機能を新たにソフトウェアに追加する必要が生じ、本年度は機能の実装と性能評価に時間を割いた。一方、この新規機能追加により、ヘリックス傾き角の束縛ポテンシャルを用いたアンブレラサンプリングと表面張力レプリカ交換法を2次元的に交換する新たな方法論の開発につながったため、今後の展開に期待している。これまでに、多量体から構成されるイオンチャネルがいくつか報告されている。例えば、NaK, MscL, MscSチャネルは、それぞれ4, 5, 6量体から構成され、いずれも外部刺激に応答して膜貫通ヘリックスが傾くことで、チャネルの開閉を実現している。これらのイオンチャネルは、アミノ酸配列の相同性が無いにもかかわらず、同様の構造変化を起こすという共通性があるため、多量体構造そのものに機能発現に関する基本原理があると考えられる。本研究では、多量体型イオンチャネルの構造変化を、分子動力学シミュレーションにより解析し、イオンチャネル開閉のメカニズムを解明することを目指す。昨年度、全原子モデルを用いたイオンチャネルの拡張アンサンブルシミュレーションを行ったが、計算可能な時間スケールの範囲内で、大きな構造変化を観察することができなかった。そこで、本年度は構造変化をより強く誘起させるために、陰的溶媒モデルを用いたシミュレーションを実施した。本研究室で開発している分子動力学シミュレーションソフトウェアGENESISにimplicit membrane modelを導入し、拡張アンサンブル法と組み合わせた。4量体型イオンチャネルであるNaKチャネル(Closed状態)の計算を行ったところ、ポアを形成しているヘリックス4本が同時ではなく、順々に傾きOpen状態に近づく様子が観察され、これまで考えられてきた機構とは異なる、しかしながら合理的な構造変化をすることが示唆された。今後、最適なパラメーターやモデルの精密化を検討し、全原子モデルを用いた計算と連成させる。昨年度のシミュレーションでは、全原子モデルを用いたために計算可能な時間スケール内でチャネルの構造変化を観察できず、次のステップである自由エネルギー計算に進めなかったが、本年度、計算精度を落とした陰的溶媒モデルを新たに導入したことで、当初期待していたチャネルの構造変化をほぼ再現できる段階にきた。現在、最適なパラメーターの検討や新規モデルの提案も行っており、研究はやや遅れているが、最終年度に向けて研究を加速させたい。本年度はP2X4レセプターを対象にクライオ電子顕微鏡像フレキシブルフィッティング法によるイオンチャネルの開閉シミュレーションを行った。P2X4レセプターとは、シナップス伝達に重要な役割を果たしている膜タンパク質で、水溶性ドメインにATPが結合することによって膜貫通ドメインが開閉し、ナトリウムやカリウム、カルシウムイオンなどを透過させる3量体型のイオンチャネルである。チャネルが開閉する際、膜貫通ヘリックスは傾きながら外側に3オングストローム程度シフトすることが分かっている。本研究では、閉じた構造から出発し、開いた状態のクライオ電子顕微鏡像をターゲットとして、水と脂質分子を露に含んだ全原子モデルによるクライオ電顕フィッティングシミュレーションを行った。

その結果、X線結晶構造に見られるようにヘリックスは外側にシフトし、チャネルがもっとも狭い部分の半径は0.3オングストロームから3.2オングストロームまで拡大し、膜貫通領域内において水分子がチャネルを形成する様子が見られた。各サブユニットの膜貫通ヘリックスはほぼ同時に開いていた。また、チャネルが形成される直前と直後は、膜貫通領域には真空のような状態はなく、水分子は開くと同時に瞬間的に膜の内側と外側を接続することが分かった。また、得られた構造をX線結晶構造と比較すると、RMSDはわずか1.1オングストロームであり、X線結晶構造は水分子を透過させる開状態であることも実証した。膜タンパク質は一般的に巨大な生体分子であるため、チャネルの開閉のような大きな構造変化を調べるためには通常の分子動力学計算法では難しく、効率の良い手法の開発が必要である。本研究では、1.多次元表面張力レプリカ交換法、2.膜環境を模倣した新規連続体近似モデル、3.クライオ電顕フィッティング計算の高速計算アルゴリズムの開発を行った。これら手法を用いて3量体型イオンチャネルP2X4受容体のシミュレーションを行い、その開閉機構を明らかにした。今後は、開発した手法を用いて実際に多量体型イオンチャネルのシミュレーションを行う。まずは、全原子モデルを用いた計算を行うが、全原子モデルでは長時間スケールの運動を追跡することが難しいため、粗視化モデルや基準振動解析、パスサンプリングなどの方法も用いて、構造変化と機能相関のメカニズムの解明を目指す。陰的溶媒モデルを用いてイオンチャネルの構造変化をほぼ再現できる段階にきたため、現在、最適なパラメーターの検討を行っている。シミュレーションの回数も1回では足りないため、初期条件を変えて何度も実行し、初期条件依存性が無いことを確認する。その後、得られた開閉運動のトラジェクトリーを初期パスとして、チャネルを膜に埋め込み、全原子モデルを用いたパスサンプリングを実施し、チャネルが開閉するときの自由エネルギー変化を計算する。29年度が最終年度であるため、記入しない。生物物理29年度が最終年度であるため、記入しない。
ジカルコゲノラト金属錯体をメディエーターとするホスフィンラジカルの発生機構とその利用

電極酸化及び還元反応によるホスフィン付加エチレンジカルゴゲノラトコバルト(III)およびロジウム(III)錯体(Fig.1 1および2)からのホスフィン解離反応機構について研究し,次のことを明らかにした.I電極還元反応:ホスフィン付加体1,2は中心金属がコバルト,ロジウムの違いによらず、電極で1電子還元されるが,生成した還元体は直ちにホスフィンを解離して,遊離錯体の1電子還元体を生成するが,これを酸化すると直ちにもとの付加体を再生する.II電極酸化反応:コバルト錯体;ホスフィン付加体1,2は1電子づつ3段に酸化される.1電子酸化体は比較的安定で,ホフフィンのモノカチオンラジカルを解離して,遊離錯体を生成する.2電子酸化体は直ちにホスフィンのジカチオンラジカルを解離して、遊離錯体を生成する.ロジウム錯体;コバルト錯体と同様に酸化されるが,1電子酸化体は安定である。2電子酸化体は,ホフフィンのジカチオンラジカルを解離して,遊離錯体を生成する.III置換基による酸化・還元電位の制御:ホフフィン付加体1の酸化・還元電位はジチオレン環上の置換基Xの電子吸引性の強さに支配される.すなわち,付加体の可逆酸化および還元半波電位はホスフィンが付加していない遊離錯体の可逆還元半波電位および付加体生成定数と直線関係にあることがわかった.従って,付加体の酸化・還元電位および生成定数の遊離錯体の還元電位から知ることが出来る。
随意的連続運動課題時の運動制御と筋の特性についての研究

立位時の運動制御と下肢筋活動及び加齢変化について、健康な若年者及び高齢者を対象に足圧中心を用いた視覚誘導型追跡運動課題を行った。運動成績は運動方向、大きさ及び速度の影響を受けることが明らかとなった。特に、運動成績と運動速度の間にU字型の曲線関係がみられ、最適運動速度を持つことが確認された。筋活動の年齢差は膝関節屈筋群にみられ、加齢による姿勢戦略の選択の低下と二(多)関節筋群の活動低下が関与していることが示唆された。3次元動作解析システム、筋電計、床反力計を用いて、健常若年者を対象に立位における視覚誘導型の随意的連続運動課題の基礎的データを収集することと、本運動課題の再現性と影響因子について調べることを目的とし、以下の実験を行った。[方法]健常若年者6名(男女各3名)。実験は1日目と1週間後(2日目)の2回実施。[実験](1)3つの視覚条件(開眼時、閉眼時、眼球運動時)の安静立位姿勢保持(足の位置はパラレル型)。(2)随意的連続運動課題は一側下肢への荷重量と荷重速度を変えた前後(ステップ型立位姿勢)及び左右(パラレル型立位姿勢)方向への荷重移動課題を行わせた。基礎的データは3秒間の各安静立位姿勢保持時の床反力の値を計測し、その変動係数を算出した。連続運動課題では2つの荷重量(軽い荷重:50N、重い荷重:体重の1/3荷重)に対する利得と要求された周波数(0.1Hz、0.25Hz、0.5HZ、0.8Hz、1.0Hz)との位相差を各運動方向で算出した。再現性は1日目と2日目の利得と位相差の級内相関係数を算出した。[結果]1日目と2日目の級内相関係数は利得0.80(95%信頼区間:0.56-0.91)と位相差0.65(95%信頼区間:0.31-0.85)であった。視覚条件間の立位姿勢の床反力の変動係数に差を認めなかった。連続荷重課題時の利得と位相差に荷重方向(前後:1.30.8、897deg、左右:1.40.8、929deg)、荷重量(軽い荷重:1.40.8、9210deg、重い荷重:1.00.8、747deg)、荷重速度(0.1Hz:0.90.8、247deg、0.25Hz:1.10.9、2817deg、0.5Hz:1.30.9、3710deg、0.8Hz:1.20.8、8961deg、1.0Hz:1.40.8、9210deg)に有意差を認めた。結果より、健常若年者において本運動課題は運動方向と荷重量及び荷重速度に影響を受けることが明らかとなった。[今後の予定]必要な解析を継続するとともに、若年者の被検者数を増やし、高齢者のデータを収集する。さらに、調査項目を足圧中心や体重心に広げ、姿勢制御のシナジーの柔軟性と加齢の影響の観点から考察する。姿勢及び運動制御の加齢による影響を調べるために健康若年者26名(平均年齢20.7歳)と健常高齢者35名(平均年齢69.3歳)を対象に前後方向への連続足圧中心(COP)移動課題を行わせた。被験者に眼前のモニター画面上に映し出された上下に正弦波状に動く目標と自身の足圧中心を一致するよう指示した。このとき、関節運動と下肢筋の活動をそれぞれ3次元動作解析器と筋電計を用いて同時に記録した。事前の前方への最大COP移動距離は若年群で70.1±3.2mm、高齢群で63.1±2.9mm、後方への最大COP移動距離は若年者で67.7±2.8mm、高齢群で54.7±2.4mmであり、高齢者で有意な低下を認めた。画面上の目標と足圧中心の誤差は若年群で4周期以降でほぼ平衡状態となり、運動パフォーマンスの安定がみられていたが、高齢群では68周期以降で平衡状態に達していた。従って、立位での運動制御の構築は高齢者で若年者に比べ時間を要していた。若年群及び高齢者とも目標の速度が増大するにつれ足関戦略に加え股間戦略を使用していた。若年者群ではCOPが前方に移動するときに背側の筋群が活動し、逆に、COPが後方に移動するときに腹側の筋群が活動し、足関節を中心とした逆振り子モデルとともに筋活動の相反関係がみられていた。しかしながら、高齢者群ではCOPの移動する方向と腹側及び背側の筋活動の関係が若年者のように明確でない被験者もみられていた。

このことは、円滑な筋収縮の(促通と抑制)の切り替えの困難さを示している可能性がある。この筋収縮のレシプロカルなオンオフ、円滑な位相性の活動の欠落は筋収縮の共同活動(コアクティブ)として捉えられ、運動制御への加齢の影響の特徴であり、転倒の可能性と強く関連することが示唆された。姿勢及び運動制御への加齢の影響を調べるために健康若年者41名(平均20.7歳)と健康高齢者35名(平均69.3歳)を対象に足圧中心(COP)を用いた視覚誘導型追跡運動課題を行った。COPに関する視覚的フィードバック情報と追跡する目標を眼前のモニターに同時に提示し、被験者にCOPを目標に正確に、遅れずに重ね合わせるよう指示した。この時、床反力、下肢の関節運動及び筋活動を記録した。高齢者群のCOP最大移動距離は若年者に比べて有意に低下していた。高齢者の股関節運動とCOP運動との間に有意な相関関係がみられ、高齢者が主に股関節戦略を用いる過去の研究報告と一致した。一方、若年者の各関節運動はCOP運動と有意な相関関係を持たなかった。このことは高齢者の姿勢戦略はステレオタイプで自由度が乏しく、対照的に若年者の姿勢戦略は冗長性をもつことを示唆する。筋活動の年齢差は二関節筋である膝関節屈筋群にみられ、高齢者ではCOP運動との問に有意な相関関係を示していたのに対し、若年者では有意でなかった。これらの結果より、加齢による姿勢戦略の選択の低下に膝関節屈筋群の働きが関係していることが示唆された。フィードバック系の運動制御(特に、制動能力)への加齢の影響を調べるため3つの運動停止課題(ステップ課題、ランプ課題、サイン課題)を用いた。運動開始に対する反応は若年者に比べて高齢者で有意に遅延していた。高齢者の運動停止までの所要時間も若年者に比べ有意に延長し、また、反応時間を引いた停止合図から運動停止までの時間も有意な延長を認めた。サイン課題でも同様の結果であった。さらに、ステップとランプ課題における運動合図後の推進力の持続時間に年齢差を認めなかったが、高齢者の制動力の持続時間に年齢差を認めた。このことから、加齢により運動制御、特に、制動能力の低下を引き起こすことが明らかとなった。
0〜2歳児における情動伝染反応と自他意識の発達に関する実験的検討

共感性の一形態であると考えられる「擬似酸味反応」について、今年度は月齢差を中心に検討した。「擬似酸味反応」とは、例えば、他者が梅干を食べようとしているところを見るだけで、(他者が酸っぱそうな顔をしていないのに)自分が酸っぱそうな顔になってしまうといった現象である。本研究には43名の乳児(7ケ月児=22名、11ケ月児=21名)が協力した。材料にレモンを用い、事前にレモンを舐める経験をした乳児(Le群)とそうでない群(N-Le群)に分け、両群に対して実験者が真顔(neutral face)のままレモンを舐めるシーンを提示した。主要な結果として、(1)Le群>N-Le群で多彩な反応が見られること、(2)Le群>N-Le群で顔をしかめたり、口唇の動きが活発になるなどの擬似酸味反応が見られること、(3)Le群の中でも反応には月齢差があり、顔をしかめたり、口唇の動きは7ケ月児の方が多く、手のばしは11ケ月児に多い傾向があること、(4)最初に実験者がレモン舐めシーンを提示してから15分後に再度レモン舐めシーンを提示したところ、実験者のneutral faceを提示されたLe群の乳児の反応と、いかにも酸っぱそうなsour faceを提示されたN-Le群の乳児の反応との間に有意差はなかった、などが示された。低月齢の乳児は他者の情況に対して共振的に反応する傾向が顕著であるのに対して、生後1年目の終わりになると必ずしも共振的に振舞うだけではなくなることを示唆する結果は、生後1年目の三項関係の形成と関連があるかもしれない。平成18年度には,久保田正人氏によって報告された現象(レモンを舐めさせられた6ヶ月児が,しばらく後に大人がレモンを舐めようとするところを見て,いかにも自分が酸っぱいという表情をしたという事例)を追認すると共に,手続きを実験的に設定し,月齢による変化についても検討することを目的とした。本研究では,レモンを舐める経験をした乳児が,他者のレモン摂食場面を見て引き起こす反応を,「擬似酸味反応」として検討した。本実験には,健康な乳児(生後5ヶ月から14ヶ月)とその母親38名が参加した。なお,本実験に先立って,9ヶ.月17ヶ月の乳児5名を対象とした予備実験を行った。本実験において,実験者が実験群の乳児にレモンを舐めさせ,乳児の酸味反応が消失した直後及び15分後に,その乳児に実験者がレモンを舐めるシーンを見せた。主要な結果は以下のとおりである。実験群の乳児は,"顔をしかめる"および"口唇の動き"のカテゴリの頻度が,統制群より有意に多かった。この傾向は6ヶ月児においてすでにみられた。更に,"のけぞる"や"頭を掻く"などのユニークな行動も,実験群の乳児にのみ生起した。実験者は真顔(neutral face)であるため,乳児の反応は他者と同じ表情および身体動作を行う共鳴動作(初期模倣)とは異なり,何らかの仕方で他者の体験を先取り的に感じ取り,自分自身の体験のように身体反応を惹起しているものと推察された。なお,月齢的な変化については確証的な結果は得られなかった。
人工歯根修復と歯根膜組織再構築メカニズム

現在ひろく臨床応用されている人工歯根(インブラント)は、その保持を骨癒着に求め、歯根膜を欠如することから、様々な機能を満足できない状況にある。そこで、歯根膜由来培養細胞を用いて人工的にインブラント体周囲に歯根膜組織を構築することを目指している。本研究では、歯根膜再生過程、ならびにチタンなどの人工歯根が存在した場合の歯根膜組織修復過程を解明するため、イヌおよびラットを用いて組織学的ならびに免疫組織化学的に検討した。1.歯根窩洞における再生過程:ラット歯根に骨から象牙質に至る欠損を作製し経時的に観察を行ったところ、歯根膜は既存歯根膜組織からのみ再生し、同時に無細胞セメント質の再生も認められた。2.歯根窩洞にチタンを挿入した際の歯周組織の反応について:ラット歯根窩洞にチタン片を埋入したところ、残存歯根膜に接した部位において、チタン片表面にセメント質の形成を伴った、歯根膜様軟組織の形成が観察された。しかし、骨組織と面した部位では、いわゆるosseointegrationが観察された。歯根膜様軟組織をアザン染色したところ、チタン表面にほぼ垂直な線維の走行が認められ、また、同部の線維芽細胞はアルカリフォスファターゼ活性陽性を示した。以上の結果から、既存の歯根膜組織に隣接する部位に限局して、チタン表面の歯根膜組織形成の可能性が示唆された。3.歯根窩洞に培養歯根膜細胞を播種した場合の歯周組織の反応について:イヌ歯根窩洞に培養歯根膜由来線維芽細胞を播種したところ、播種しない場合と比較して、残存歯根膜に近接した部位では明らかな違いが見られなかった。しかし、残存歯根膜から離れた部位では、細胞を播種した場合において有細胞セメント質の形成が見られたが、細胞を播種しなかった場合にはみられなかった。また、培養細胞をBrdU標識することにより、窩洞内に播種細胞が3ヶ月間残留していることが証明された。以上の結果から、今回の培養歯根膜線維芽細胞の播種により、有細胞セメント質の再生が促進される可能性が示唆された。4.歯根窩洞に培養歯根膜由来線維芽細胞およびチタンを挿入した際の歯周組織の反応について:イヌ歯根窩洞に培養歯根膜線維芽細胞とチタン片を播種・埋入した。その結果、埋入されたチタン片と窩底面の間に、新生セメント質様構造物の形成を伴う歯根膜様軟組織および新生骨様組織が形成されていた。形成されたセメント質様構造物は有細胞セメント質様構造物であり、無細胞セメント質の再生には至らなかった。これらの観察結果より、播種した培養歯根膜線維芽細胞には、新生骨組織を伴った歯根膜組織をチタン片上に再構築しうる可能性が示唆された。今後、さらに播種細胞および播種方法についての検討が必要であると思われた。現在ひろく臨床応用されている人口歯根(インプラント)は、その保持を骨癒着に求め、歯根膜を欠如することから、様々な機能を満足できない状況にある。そこで、歯根膜由来培養細胞を用いて人工的にインプラント体周囲に歯根膜組織を構築することを目指している。本研究では、歯根膜再生過程、ならびにチタンなどの人口歯根が存在した場合の歯根膜組織修復過程を解明するため、イヌおよびラットを用いて組織学的ならびに免疫組織化学的に検討した。1.歯根窩洞における再生過程:歯周組織、特に無細胞セメント質の再生機序を調べるため、ラットに骨から象牙質に至る欠損を作製し、経時的に観察を行ったところ、歯根膜は既存歯根膜組織からのみ再生し、無細胞セメント質再生に骨のリモデリングにおけるカップリング現象と類似した現象が見られ、セメント質形成促進、象牙質とセメント質間の結合に重要な役割を担っていることが示唆された。2.歯根窩洞にチタンを挿入した際の歯周組織の反応について:ラット歯根窩洞にチタン片を埋入したところ、残存歯根膜に接した部位において、チタン片表面にセメント質の形成を伴った。歯根膜様軟組織の形成が観察された。以上の結果から、チタン表面における歯根膜の形成には既存の歯根膜組織からの細胞供給の必要性が示唆された。3.歯根窩洞に培養歯根膜細胞を播種した場合の歯周組織の反応:イヌ歯根窩洞に培養歯根膜由来線維芽細胞を播種したところ、有細胞セメント質形成に関して、播種しない場合と比較して、残存歯根膜に近接した部位では明らかな違いが見られなかった。しかし、残存歯根膜から離れた部位では、細胞を播種した場合において、有細胞セメント質の形成が見られたが、細胞を播種しなかった場合にはみられなかった。また、培養細胞をBrdU標識することにより、窩洞内に播種細胞が残留していることが証明された。以上の結果から、培養歯根膜線維芽細胞を播種することにより、歯周組織の再生が促進される可能性が示唆された。4.歯根窩洞にチタンを挿入した際の歯周組織の反応について:チタン表面に歯根膜組織が構築しうるのか否かを解明するために、イヌ歯根窩洞に培養歯根膜線維芽細胞とチタン片を播種・埋入した。

その結果、埋入されたチタン片と窩洞面の間に、新生セメント質様構造物の形成を伴う歯根膜様軟組織および新生骨様組織が形成されていた。形成されたセメント質様構造物は有細胞セメント質様構造物であり、無細胞セメント質の再生には至らなかった。これらの観察結果より、播種した培養歯根膜線維芽細胞には、新生骨組織を伴った歯根膜組織を、チタン片上に再構築しうる可能性が示唆された。現在ひろく臨床応用されている人工歯根(インブラント)は、その保持を骨癒着に求め、歯根膜を欠如することから、様々な機能を満足できない状況にある。そこで、歯根膜由来培養細胞を用いて人工的にインブラント体周囲に歯根膜組織を構築することを目指している。本研究では、歯根膜再生過程、ならびにチタンなどの人工歯根が存在した場合の歯根膜組織修復過程を解明するため、イヌおよびラットを用いて組織学的ならびに免疫組織化学的に検討した。1.歯根窩洞における再生過程:ラット歯根に骨から象牙質に至る欠損を作製し経時的に観察を行ったところ、歯根膜は既存歯根膜組織からのみ再生し、同時に無細胞セメント質の再生も認められた。2.歯根窩洞にチタンを挿入した際の歯周組織の反応について:ラット歯根窩洞にチタン片を埋入したところ、残存歯根膜に接した部位において、チタン片表面にセメント質の形成を伴った、歯根膜様軟組織の形成が観察された。しかし、骨組織と面した部位では、いわゆるosseointegrationが観察された。歯根膜様軟組織をアザン染色したところ、チタン表面にほぼ垂直な線維の走行が認められ、また、同部の線維芽細胞はアルカリフォスファターゼ活性陽性を示した。以上の結果から、既存の歯根膜組織に隣接する部位に限局して、チタン表面の歯根膜組織形成の可能性が示唆された。3.歯根窩洞に培養歯根膜細胞を播種した場合の歯周組織の反応について:イヌ歯根窩洞に培養歯根膜由来線維芽細胞を播種したところ、播種しない場合と比較して、残存歯根膜に近接した部位では明らかな違いが見られなかった。しかし、残存歯根膜から離れた部位では、細胞を播種した場合において有細胞セメント質の形成が見られたが、細胞を播種しなかった場合にはみられなかった。また、培養細胞をBrdU標識することにより、窩洞内に播種細胞が3ヶ月間残留していることが証明された。以上の結果から、今回の培養歯根膜線維芽細胞の播種により、有細胞セメント質の再生が促進される可能性が示唆された。4.歯根窩洞に培養歯根膜由来線維芽細胞およびチタンを挿入した際の歯周組織の反応について:イヌ歯根窩洞に培養歯根膜線維芽細胞とチタン片を播種・埋入した。その結果、埋入されたチタン片と窩底面の間に、新生セメント質様構造物の形成を伴う歯根膜様軟組織および新生骨様組織が形成されていた。これらの観察結果より、播種した培養歯根膜線維芽細胞には、新生骨組織を伴った歯根膜組織をチタン片上に再構築しうる可能性が示唆された。今後、さらに播種細胞および播種方法についての検討が必要であると思われた。
膜融合能増強型標的化改変ヘルペスウイルスを用いたがん免疫療法の開発

我々は、任意の抗原を持つ細胞に特異的に侵入・感染することが可能な侵入標的化腫瘍溶解性単純ヘルペスウイルス(Receptor retargeted- oncolytic herpes simplex virus; RR-oHSV)を開発してきた。これは、野生型HSVが侵入・感染するために用いる元来の受容体に結合できないよう改変するとともに、標的細胞の膜上に存在する抗原に特異的に結合する単鎖抗体をgD部分に搭載したものである。本研究では、このRR-oHSVの直接的殺細胞効果を高めることを目的として作製した、細胞膜融合型の細胞死(syncytial cell death: SCD)をきたす遺伝子改変を加えた改変型RR-oHSV(SCD-RR-oHSV)についての検討を進めている。これまでに、免疫不全マウス(SCID-Beige)に、U87(hEGFRを発現するヒト・グリオーマ細胞株)を接種することにより作製した腫瘍モデルにおいて、このSCD-RR-oHSVが、in vitroだけではなく、in vivoにおいても抗原特異的侵入能を失うことなく細胞融合型の細胞死を強力に誘導できることを確認したのに続いて、免疫学的機序も含めた抗腫瘍効果の機序について検討するために、マウス同系移植モデルの作成を始めた。hEpCAM遺伝子を発現させたCT26(マウス大腸癌腫瘍細胞株、hEpCAM-CT26)を同系であるBALB/cマウスの皮下に移植した腫瘍モデルを用いて検討を始めたところ、マウス腫瘍株の多くでは、HSV増殖性がヒト腫瘍株に比べて低いことが分かった。現在、その知見を基にヒト腫瘍株に近い特性を持つマウス腫瘍株の選定を進めている。またヒト組織における免疫抑制因子発現についての検討が進み、論文として発表するとともに、その機序についてさらに検討を進めている。本研究の目標である「oHSVを用いた効果的ながん免疫療法の開発」のため、oHSVのさらなる改良と併用する免疫療法の開発の両面から研究を進めている。柱としての検討項目は(A)膜融合能増強型標的化改変型oHSVの抗腫瘍効果と免疫誘導に与える影響、ならびに、(B)免疫抑制解除法をoHSVと併用する効果、の二点である。(A)に関しては、1SCD-oHSVの直接的殺細胞機能の解析、2SCD-oHSVの宿主免疫反応存在下での殺細胞機能と免疫反応関与に関する解析、そして、3腫瘍細胞におけるSCD-oHSV感染による免疫抑制因子発現誘導の検討の細目に分けた研究を提案した。(B)に関しては、1同系マウス腫瘍モデルを用いたoHSVと抗MFG-E8抗体の併用によるin vivoでの検討、と同時に、2ヒトのがんにおけるMFG-E8発現様式とその役割の検討、も行うことを計画している。平成30年度の研究では、当初計画では平成31年度以降に予定していた免疫存在マウス腫瘍モデルでの検討に向けて、モデル構築をしている。マウス腫瘍細胞株におけるHSV増殖性は、予想していた通りヒト腫瘍細胞株におけるそれよりも有意に低いことが確認されたが、少数ながらヒト腫瘍株に近い特性を持つものを見出すことができたので、これを活用していくことが可能であると考えている。ヒト組織における検討に関しては、これまでの成果を論文として発表し、より詳細な解析を始めている。以上の事から、本研究は、概ね当初の予定通り進行していると考える。これまでの研究により得られた成果を基にして、計画通り研究を進めて行く。(A)膜融合能増強型標的化改変型oHSVの抗腫瘍効果と免疫誘導に与える影響、に関しては、SCD-oHSVの宿主免疫反応存在下での直接的殺細胞機能および免疫反応関与殺細胞効果に関して、詳細な解析を行う。SCD-oHSVによる腫瘍破壊に関連した免疫反応に関しては、in vitroおよびin vivoにて、免疫促進因子および免疫抑制因子の両面について検討を進める。現在構築を進めているマウス腫瘍モデルに関しては、種々の治療ののち組織切片を作製し、H&E染色および免疫組織染色を行い、腫瘍浸潤リンパ球(TIL)の集簇状況やその構成についても検討し、フローサイトメトリーでの解析と総合してTILの構成や機能について検討する。ヒト検体の解析により得られた情報を基に、マウス腫瘍モデルでも特に制御性T細胞のマーカーであるFoxp3発現細胞に着目し、その数およびCD8/Foxp3などの比についても検討する。また、免疫抑制解除法をoHSVと併用する効果に関しては、マウス腫瘍モデルおにて併用療法の効果と機序について検討を進めるとともに、ヒト手術検体を用いたPD-L1やMFG-E8を始めとする免疫抑制因子の発現様式とその役割についての検討をさらに進める。我々は、任意の抗原を持つ細胞にだけ特異的に侵入・感染することが可能な侵入標的化腫瘍溶解性単純ヘルペスウイルス(Receptor retargeted- oncolytic herpes simplex virus; RR-oHSV)を開発してきた。本研究では、このRR-oHSVの腫瘍細胞に対する直接的殺細胞効果を高めることを目的として作製した、膜融合活性が高く細胞膜融合型の細胞死(syncytial cell death: SCD)をきたす遺伝子改変を加えた改変型RR-oHSV(SCD-RR-oHSV)についての検討を進めている。

本年度は、このSCD-RR-oHSVが、in vitroだけではなく、in vivoにおいても抗原特異的侵入能を失うことなく細胞融合型の細胞死を強力に誘導できるか否かについて検討を進めた。具体的には、免疫不全マウス(SCID-Beige)に、U87(hEGFRを発現するヒト・グリオーマ細胞株)を接種し、十分な大きさの腫瘍を形成した後に、抗hEGFR単鎖抗体を搭載したSCD-RR-oHSVを腫瘍内投与した。その後マウスを犠牲死させ腫瘍組織を採取し組織学的に検討したところ、腫瘍内には多くのSCDをきたした腫瘍細胞が存在し、かつ周辺の正常組織には障害が発生していないことが確認された。このベクターによる直接的殺細胞効果だけでなく免疫学的機序も含めた抗腫瘍効果の機序について検討するために、hEpCAM遺伝子を発現させたCT26(マウス大腸癌腫瘍細胞株、hEpCAM-CT26)を同系であるBALB/cマウスの皮下に移植した腫瘍モデルの予備検討を進めている。またヒト組織における免疫抑制因子発現についても検討を進めている。本研究の目標である「oHSVを用いた効果的ながん免疫療法の開発」のため、oHSVのさらなる改良と併用する免疫療法の開発の両面から研究を進めている。柱としての検討項目は(A)膜融合能増強型標的化改変型oHSVの抗腫瘍効果と免疫誘導に与える影響、ならびに、(B)免疫抑制解除法をoHSVと併用する効果、の二点である。(A)に関しては、1SCD-oHSVの直接的殺細胞機能の解析、2SCD-oHSVの宿主免疫反応存在下での殺細胞機能と免疫反応関与に関する解析、そして、3腫瘍細胞におけるSCD-oHSV感染による免疫抑制因子発現誘導の検討の細目に分けた研究を提案した。(B)に関しては、1同系マウス腫瘍モデルを用いたoHSVと抗MFG-E8抗体の併用によるin vivoでの検討、と同時に、2ヒトのがんにおけるMFG-E8発現様式とその役割の検討、も行うことを計画している。平成29年度の研究では、我々のベクターの機能について、特にin vivoにおける多くの知見が得られた。今後の検討を着実に進めていける準備が整い、当初計画では平成30年度以降に予定していた検討項目についての、有益な予備情報も得られつつある。ヒト組織における検討に関しても、発現検討は順調に進んでおり、今後臨床情報との関連付けなどの作業を続けている。以上の事から、本研究は、概ね当初の予定通り進行していると考える。我々は、任意の抗原を持つ細胞に特異的に侵入・感染することが可能な侵入標的化腫瘍溶解性単純ヘルペスウイルス(Receptor retargeted- oncolytic herpes simplex virus; RR-oHSV)を開発してきた。これは、野生型HSVが侵入・感染するために用いる元来の受容体に結合できないよう改変するとともに、標的細胞の膜上に存在する抗原に特異的に結合する単鎖抗体をgD部分に搭載したものである。本研究では、このRR-oHSVの直接的殺細胞効果を高めることを目的として作製した、細胞膜融合型の細胞死(syncytial cell death: SCD)をきたす遺伝子改変を加えた改変型RR-oHSV(SCD-RR-oHSV)についての検討を進めている。
膜電位依存性蛍光色素による2次元的細胞内電位測定装置の開発

(研究目的)本研究は、脳幹摘出標本または薄切標本からのニューロン活動を膜電位依存性蛍光色素を用いて、非接触で空間的あるいは、時間的に連続したニューロン活動を膜電位依存性蛍光色素をもちいて、同時記録する装置を開発することが目的である。(開発結果)昭和63年度から、KKフォトロンと協同開発中の高速度ビデオカメラが平成3年6月に完成し、以下に記載のような特徴を持ち、本研究課題に充分使えることが判明した。高速度ビデオカメラは平成3年から、KKフォトロンと共同開発(使用上のソフトを提供)によって、新しく開発された。これは次のような特徴を持つ。1)縦256・横256からなる65536個の正方形のシリコン受光素子からなる1インチCCDを新開発し、使用した結果、1素子当りの受光を量を26倍にすることができ、素子間容量を120分の1するることができた。この結果、暗電流ノイズおよびスイチングノイズを20dB改善することができ、最低照度も300ルックスに下げることができた。2)65536個の受光素子を16分割し並列に走査するためフルフレーム毎秒4500コマ、セグメントフレーム(64・64)で40500コマの高速度撮影が可能である。(考察)デジタルハイスピードビデオカメラFASTCAM(フォトロン)の基本性能は画素数:256×256=65536、撮影速度:4500フレーム/秒・フルフレーム、最低照度:3001x、S/N:42dbという性能が得られた。SN比の改善は。現在のビデオアンプは-72dbのSN比は完全に達成できており、問題点は24ビットの高速ADCが無いことである。しかしこれもフレーム毎にバックグランドを引き算する事で達成できる。SN比の改善は。初年度は、高速ビデオカメラの開発をおこなった。1)CCD素子の開発:既存のCCDは約40万画祖素のものを使用した場合、分解能は充分であるが、浮遊容量のため、スイチング速度を上げることができない。そのために、読みだし速度が低く、フレ-ムスピ-ドを高く取れない。その点を改良するために、画素数を減らした、256・横256からなる65536個の正方形のシリコン受光素子からなる1インチCCDを新開発し、使用した結果、1素子当りの受光量を26倍にすることができ、素子間容量を120分の1するることができた。2)16chパラレルフレ-ム出力装置と固体記憶装置の開発:更に速度を上げるために、65536個の受光素子を16分割し並列に走査し、ラムメモリに直接書き込むようにしたため、ためフルフレ-ム毎秒4500コマ、セグメントフレ-ム(64・64)で40500コマの高速度撮影が可能にった。3)来年度では、このカメラに第二世代のI.I(イメ-ジインテンシファイア、オランダデルフト社製)を付けることにより最大110dBの光利得を得る。この時、最低照度は0.001ルックスとなり、膜電位依存性蛍光色素を用いた細胞内電位の計測には充分である。このような装置をもちいて、実際に、膜電位依存性蛍光色素を用いた膜電位記録装置の実用性を評価する。(研究目的)

本研究は、脳幹摘出標本または薄切標本からのニューロン活動を膜電位依存性蛍光色素を用いて、非接触で空間的あるいは、時間的に連続したニューロン活動を膜電位依存性蛍光色素をもちいて、同時記録する装置を開発することが目的である(開発結果)昭和63年から、KKフォトロンと協同開発中の高速度ビデオカメラが平成3年6月に完成し、以下に記載のような特徴を持ち本研究課題に充分使えることが判明した。高速度ビデオカメラは平成3年から、KKフォトロンと共同開発(使用上のソフトを提供)によって新しく開発された。これは次のような特徴を持つ。1)縦256・横256からなる65536個の正方形のシリコン受光素子からなる1インチCCDを新開発し、使用した結果、1素子当りの受光を量を26倍にすることができ、素子間容量を120分の1するることができた。この結果、暗電流ノイズおよびスイチングノイズを20dB改善することができ、最低照度も300ルックスに下げることができた。2)65536個の受光素子を16分割し並列に走査するためフルフレーム毎秒4500コマ、セグメントフレーム(64・64)で40500コマの高速度撮影が可能である。(考察)デジタルハイスピードビデオカメラFASTCAM(フォトロン)の基本性能は画素数:256×256=65536、撮影速度:4500フレーム/秒・フルフレーム、最低照度:3001x、S/N:42dbという性能が得られた。SN比の改善は。現在のビデオアンプは-72dbのSN比は完全に達成できており、問題点は24ビットの高速ADCが無いことである。しかしこれもフレーム毎にバックグランドを引き算する事で達成できる。
新領域プラズマ利用DNA内包カーボンナノチューブの創製

電解質マイクロプラズマを用いて,DNA内包カーボンナノチューブの創製とその特性評価に関する実験を行った.1.電解質マイクロプラズマ利用DNA内包カーボンナノチューブ創製実験(1)昨年度確立したDNA負イオンを含む電解質マイクロプラズマ中イオン照射法を用いて,DNA内包カーボンナノチューブ創製実験を行った.DNAを構成する4種の塩基(アデニン,グアニン,チミン,シトシン)はそれぞれ異なる特性を有しているため,塩基独自の特性をカーボンナノチューブに反映させることが可能になると考えられるため,本年度はDNAの塩基配列に着目し実験を行った.(2)異なる励起波長によるラマンスペクトルによってDNAを内包したカーボンナノチューブを評価した結果,塩基の種類によって異なるカーボンナノチューブのラマンスペクトル変化が観測された.この結果は,DNAがカーボンナノチューブに内包している間接的な根拠であると言える.特に,グアニンを含むDNAを内包させた場合,その著しいスペクトル変化が確認された.グアニンは他の塩基に比べて電気的特性が異なり,このことが反映されたものと考えられる.(3)透過型電子顕微鏡中におけるDNA内包カーボンナノチューブの元素分析を行った結果,DNAを構成するリン酸基に由来すると考えられるリンを検出した.2.DNA内包カーボンナノチューブの特性評価(1)DNA内包カーボンナノチューブの電気特性評価に先立ち,DNAを構成する塩基とカーボンナノチューブ間の相互作用を明らかにする実験を行った.半導体単層カーボンナノチューブが架橋したマイクロ電極上に塩基分子をそれぞれ添加し,カーボンナノチューブの電気特性変化を観察した結果,グアニンの場合にのみカーボンナノチューブの電気特性に大きな変化が確認された.この結果は、これまで得られた研究結果を支持するものである.(2)上記(1)で得られた結果を元に,塩基配列を制御したDNA内包カーボンナノチューブの電気特性評価を行った.これまでに,グアニンとアデニンが交互に並んだ塩基配列を持つDNAを内包した場合、定量的解析には至っていないものの,カーボンナノチューブの電気特性変化が確認されている.DNA内包カーボンナノチューブ(CNTs)創製を目的とし,溶液中アーク放電マイクロプラズマを用いた「DNAの内包とCNTs形成を同時に行うプロセス」,及び電解質マイクロプラズマを用いて「予め準備したCNTsへDNAを内包させるプロセス」の2種類の新領域プラズマを用いた実験を行った.1.溶液中アーク放電マイクロプラズマ(1)有機溶媒であるトルエン中において,CNTs形成に触媒作用のあるニッケルを電極としたアーク放電プラズマを生成し,トルエン自体を炭素源とする多層CNTs形成に初めて成功した.(2)DNA水溶液中において,炭素源となるグラファイト電極を用いてアーク放電を行った結果,非常に結晶性の高い多層CNTs形成に成功した.以上の結果は,溶液中に分散・溶解しているDNAをアーク放電プラズマにより形成されるCNTsに容易に包み込めることを示唆している.2.電解質マイクロプラズマ(1)DNAは水溶液中において負イオンとして存在するため,DNA水溶液を電解質マイクロプラズマと捉え,気体プラズマにおける異種原子・分子内包CNTs形成法を電解質マイクロプラズマに適用して実験を行った.また,気体プラズマとのパラメータの比較等によって,その妥当性を証明した.(2)電解質マイクロプラズマ中に導入した電極にDNA負イオンを照射するための直流電場,及びDNAの内包を容易にするためにDNAを伸長させる高周波電場を重畳印加し,電極に塗付したCNTsへのDNA負イオン照射実験を行った結果,DNA負イオン照射量は直流電場強度,照射時間に依存することが明らかになった.(3)CNTsへのDNAの内包率は直流電場強度と高周波電場強度に依存し,電場強度が大きい程内包率が高くなることが明らかになった.(4)CNTs内部に内包したDNAはその長さによって立体配置が異なり,5nm程度のDNAの場合には直線状,10nmのDNAの場合には,らせん状構造をとることが明らかになった.また,内包したDNAの疎水性部位である塩基が疎水性であるCNTs内壁側を向いて配置すると予想されるので,塩基の電気的特性をCNTsへ容易に反映させることが可能であると考えられる.これらのことはCNTsへDNAを内包させた初めての成果であり,DNA内包CNTsを用いた電子素子応用に向けて有用な知見である.電解質マイクロプラズマを用いて,DNA内包カーボンナノチューブの創製とその特性評価に関する実験を行った.1.電解質マイクロプラズマ利用DNA内包カーボンナノチューブ創製実験(1)昨年度確立したDNA負イオンを含む電解質マイクロプラズマ中イオン照射法を用いて,DNA内包カーボンナノチューブ創製実験を行った.DNAを構成する4種の塩基(アデニン,グアニン,チミン,シトシン)はそれぞれ異なる特性を有しているため,塩基独自の特性をカーボンナノチューブに反映させることが可能になると考えられるため,本年度はDNAの塩基配列に着目し実験を行った.(2)異なる励起波長によるラマンスペクトルによってDNAを内包したカーボンナノチューブを評価した結果,塩基の種類によって異なるカーボンナノチューブのラマンスペクトル変化が観測された.この結果は,DNAがカーボンナノチューブに内包している間接的な根拠であると言える.特に,グアニンを含むDNAを内包させた場合,その著しいスペクトル変化が確認された.グアニンは他の塩基に比べて電気的特性が異なり,このことが反映されたものと考えられる.(3)透過型電子顕微鏡中におけるDNA内包カーボンナノチューブの元素分析を行った結果,DNAを構成するリン酸基に由来すると考えられるリンを検出した.2.DNA内包カーボンナノチューブの特性評価

(1)DNA内包カーボンナノチューブの電気特性評価に先立ち,DNAを構成する塩基とカーボンナノチューブ間の相互作用を明らかにする実験を行った.半導体単層カーボンナノチューブが架橋したマイクロ電極上に塩基分子をそれぞれ添加し,カーボンナノチューブの電気特性変化を観察した結果,グアニンの場合にのみカーボンナノチューブの電気特性に大きな変化が確認された.この結果は、これまで得られた研究結果を支持するものである.(2)上記(1)で得られた結果を元に,塩基配列を制御したDNA内包カーボンナノチューブの電気特性評価を行った.これまでに,グアニンとアデニンが交互に並んだ塩基配列を持つDNAを内包した場合、定量的解析には至っていないものの,カーボンナノチューブの電気特性変化が確認されている.
新しい在地の文化形成による現場型農村開発モデル研究

本研究の目的は「過疎化・離農」問題について、ブータン、バングラデシュ、ミャンマーなどとの人的交流を活用して、文化形成による新たな農村開発モデルを提言することにある。各国におけるPRA(参加型農村調査)の実施、南丹市美山町知井振興会との共催による「第6回文化と歴史そして生態を重視したもうひとつの草の根の農村開発に関する国際会議」の開催、ブータンの若手研究者4名の夏と冬23週間の毎年招へいによる美山町・宮津市世屋でのPRAを実施した。2016年2月には環境問題と持続的発展に関する国際会議を開催し、日本との間でのより緊密な学術関係の構築とブータンGNH理念に学ぶ農村開発モデルの必要性を提唱した。第1計画項目の研究打合せ会は、東南アジア研究所京滋フィールドステーションの月例会開催時に合わせて実施した。2014年度は8月、12月を除き原則月末の木曜日に東南アジア研究所にて開催した。第2計画項目の参加メンバーの「研究現場」でのPRA(参加型農村調査)については、京都府南丹市美山町、京都府亀岡市、滋賀県湖北地方で予定どおり実施し、上記合同研究会において「焼畑の技術や知恵を活かした日本の里山再生と地域活性化の可能性」(湖北)、「ブータンの若手研究者の佐々里での経験」(美山町)、「すいたん農園農業塾2014」(亀岡市)として発表しされた。またその成果の一部は、実践型地域研究ニューズレター『ざいちのち』No.6669で刊行されている。第3計画項目である美山町知井地区での参加型の草の根の国際ワークショップと海外の共同研究者によるPRAは、2014年11月1517日にバングラデシュ、ブータン、インド、ミャンマーから各1名、ラオスから4名を迎えて実施され、あわせて「第6回文化と歴史そして生態を重視したもう一つの草の根の農村開発に関する国際会議」を開催した。その成果は安藤・市川(編)(2015)で刊行されている。第4計画項目の海外での現地調査については、安藤が、2014年12月及び2015年3月、バングラデシュのハティア島において現地NGOであるDUSのスタッフらとPRAを実施した。また、2014年8月30日9月14日の間、京都大学国際交流科目と合同により、学生らとともに、東ブータンのタシガン県においてPRAを実施した。本研究の目的は、過疎化・離農について、ブータン、バングラデシュ、ミャンマー、ラオスなどの国々との人的交流ネットワークを活用して、各国、各地域の課題との比較を通じて日本の現状をアジア的視野で相対化し、これらの問題をアジア共通の課題として捉え、都市化にかわる農村問題開発モデルを提言することにある。2014年度は、東南アジア研究所実践型地域研究推進室が主催する京滋フィールドステーション月例研究会において本研究の関連研究会を同時開催するとともに、会議を行った。また、他のプログラムとの共同により、ミャンマー、ブータンでの現地調査をPRA(参加型農村調査)によって実施した。また、共同研究のカウターパート機関であるブータンのシェラブッチェ校の若手講師、若手研究員を他のプログラムとの共同により、夏(78月)と冬(1月2月)にそれぞれ約3週間から2週間4名づつ招へいし、南丹市美山町地域、宮津市世屋地域においてPRAとスタディツアーを実施した。高知県大豊町でのPLA計画と他のプログラムとの合同の草の根の国際ワークショップについては、日本人参加メンバーと協力者の都合により中止し、2月に、他のプログラムと合同で、東南アジア研究所において、環境問題と持続的発展に関する国際ワークショップを開催し、過疎、離農、環境問題等々をミャンマー、ブータン、バングラデシュ、日本との比較の視点で発表、検討会を開催し、その成果は、英文の実践型地域研究No.9の報告書として出版した。本研究の結論としては、特に、ミャンマー、バングラデシュ、ブータン、日本との間で、当該の課題に関するより緊密な学術関係構築の必要性があること、ブータンのGNHの理念に学ぶ農村開発のモデルの必要性が提唱され、本研究の成果を活用して科研(A)「アジアの在地の協働によるグローバル問題群に挑戦する実践型地域研究」を申請し、H28年度から採択された。計画実施予算額がほぼ半額に査定減額されたが、他のプログラムと合同実施することで、ほぼ平成26年度の交付申請時の計画を実施することができた。東南アジア研究所実践型地域研究推進室のWebページの中の関連プロジェクトを開くと「新しい在地の文化形成による現場型農村開発モデル研究」の紹介ページがでてくる。地域研究、農村開発、熱帯農学2015年度も2016年度同様、本研究遂行のための研究打合せは、京滋フィールドステーション月例研究会の開催時に合同で開催していきたいと計画している。

また、海外の共同研究者であるカウンターパートの日本への招へいや、海外の現場での参加型農村調査などについては、他の研究事業と合同実施することで、1年目同様に当初計画を達成し、結論として農村開発に関する新しいモデルの提言をおこないたいと考えている。また、バングラデシュにおいてはカウンターパートNGOがサイクロン減災プログラムに積極的に取り組んでいるため、参加型農村調査においてはこの点についても焦点をあて、災害対応についても農村開発のわくぐみの中で考察してみたい。2015年度は最終年であり、本研究の成果を活用して、展開をはかるために、科研A、そして、民間の研究助成などに積極的に申請していく予定である。