hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイブリッドＸ線ＣＴ法による再生可能地熱資源評価法の確立と高精度化

本研究では水ー蒸気2相流問題を有限体積法を用いて計算する基本的手法を確立した。本研究の特徴的な点は,地熱貯留層全体をシミュレートするのではなく,地熱貯留層を構成する基本要素である地熱貯留層要素モデルなる新たな要素モデルを提案した。さらに,本研究ではX線CTを用いた様々な2相流の可視化を実施し,特に密度差の分布があまり大きくない場合についてはヨウ化カリウム(KI)水溶液などの造影剤を活用するなど新たな試みを実施した。これまでは1画像内での相対的な密度分布の特定だけが可能であったが,条件を一定にすることで,画像データであるグレースケールと試料内部の密度との関係を明らかにした。本研究では、再生可能エネルギーとして最も有望視されている地熱資源開発に必要な岩盤内での熱水流動現象ならびに地熱貯留層内でのフラクチャーネットワークを、マイクロフォーカスおよび産業用X線CT法を組み合わせたハイブリットCT法を用いて、マクロ・ミクロスケールでin-situ評価する新たな方法を確立することを目指す。さらに、不均質な岩盤内での熱水流動、とりわけ高温高圧下における熱水ー蒸気の2相流問題を有限体積法を用いてシミュレートし、地熱資源開発の有効利用と持続可能なエネルギー資源の利用方法を確立する事を目的として研究を実施した。研究初年度に於いては、有限体積法を用いた地熱貯留層モデルの構築とシミュレーション法の開発を主な目的として研究を実施した。ここでは多孔質体を想定した地熱貯留層を模試し、モデル内での水ー水蒸気の2相流の解析を実施するものである。その結果、地下熱源から供給される熱量が一定の場合について、貯留層への地下水の流入速度と貯留層内の気液2相状態を比較した結果、ある一定時間経過後、貯留層内の気液状態は一定の割合で収束することが分かった。また、その値も流入量が大きいほど液相が多い結果が得られた。同様に貯留層内の温度分布についても同様に解析を実施した。その他、熱供給量を変化させた場合などについても、解析を実施した。しかし、計算コードがまだ完全ではなく、貯留層内の圧力を変化させた場合、初期温度を変化させた場合など、今後改良すべき点も明らかになった。本研究のキーである有限体積法による2相流シミュレーション法について、地熱貯留層への適用に関して基礎的な知見を得ることができた。初年度、研究を実施する中で新たな課題が見つかったが、逐次解決しつつ研究を実施している。よって、概ね当初予定したとおりに研究が進行していると考える。本年度は,研究のキーとなる水ー蒸気2相流問題を有限体積法を用いて計算する基本的手法を確立した。貯留層の計算はこの地熱貯留層要素モデルを用いて種々の基本パターンを計算し,それを組み合わせることによって貯留層全体をシミュレートする新たな手法を確立した。この方法は,大規模な計算は必要なく,既に知られている境界条件・初期条件の下に要素ごとに計算することによって計算時間を削減することができる。一方で,これまで大規模な貯留層解析では水ー蒸気の詳細な流動状態を計算するには膨大な計算作業が必要だったが,本研究は要素解析の組み合わせが可能であり,個々の要素では詳細は2相流解析を実施するものの,要素1つの計算はそれほど大きくなく,効率的に地熱貯留層の解析を可能とした。さらに,本研究ではX線CTを用いた様々な2相流の可視化を実施ししている。特に,密度差の分布があまり大きくない場合については造影剤を活用するなど新たな試みを実施した。ここで問題になるのが,CT値と密度といった物理量との関係である。X線CTは基本歴には密度に比例する量であるが,造影剤の使用はその関係から外れてしまう。よって,造影剤を用いた場合のキャリブレーション法を開発し,2相流の定量的な評価法の基盤を築いた。2016年度4月には研究代表者および大学がある熊本で大地震が発生し,年度初期の段階では研究の継続が危ぶまれたが,幸いにも解析装置,実験装置に大きな被害は出ず,短期間の修理・修復によって研究が再開できた。実施概要でも示したように,本研究の1つの柱である地熱貯留層内での水ー蒸気2相流解析については,地熱貯留層要素モデルによる多孔質内での基本的な計算方法を確立した。つまり,水1相状態からエネルギーを受けて一部蒸気に変換され,その混在した2相流状態の経時変化を,種々の条件で計算する手法を確立した。その地熱貯留層要素モデルの組み合わせにより,地熱貯留層全体の大規模な計算を実施することなく,比較的容易に地熱貯留層をシミュレートできる基礎を築いた点は画期的であると考える。X線CTによる2相流の可視化分析に関しても,本年度は新たな中間シリンジを設計・製作し,密度差の小さい2相流に対しても効率的に可視化・分析が可能となる造影剤の使用方法について検討した。この点についても,原画像での可視化のみならず,画像データの具体的な定量化について成功できた点は非常に重要である。以上の点から,2016年度については概ね計画通りに研究が実施できたと考える。

本研究では、再生可能エネルギーとして最も有望視されている地熱資源開発に必要な岩盤内での熱水流動現象ならびに地熱貯留層内でのフラクチャーネットワークを、マイクロフォーカスおよび産業用X線CT法を組み合わせたハイブリットCT法を用いて、マクロ・ミクロスケールでin-situ評価する新たな方法を確立することを目指す。さらに、不均質な岩盤内での熱水流動、とりわけ高温高圧下における熱水ー蒸気の2相流問題を有限体積法を用いてシミュレートし、地熱資源開発の有効利用と持続可能なエネルギー資源の利用方法を確立する事を目的として研究を実施した。研究期間においては,まず,有限体積法を用いた一次元地熱貯留層モデルの構築とシミュレーション法の開発を主な目的として研究を実施した。ここでは多孔質体を想定した地熱貯留層を模試し,モデル内での水ー水蒸気の2相流の解析を実施するものである。具体的には,地下水流の流入速度と地熱抽出量の関係,地下熱流束と地熱抽出量の関係,地盤内圧と地熱抽出量といった基本的事項につて考察し,地中温度や液相ー気相状態の割合から適切な地熱生産井を割り出す基本的な手法を提案した。また,高温状態における給水蒸発試験を実施し,岩石試料内部の気液2相状態の可視化を実施した。その結果,岩石下部から上部にかけて飽和度が小さくなっていることが分かった。た,十分な水の供給がない場合は岩石上部の飽和度が小さくなることが分かった。これらの結果は解析結果と同様の傾向を示しており,解析結果の妥当性が実験においても検証することができた。本研究では水ー蒸気2相流問題を有限体積法を用いて計算する基本的手法を確立した。本研究の特徴的な点は,地熱貯留層全体をシミュレートするのではなく,地熱貯留層を構成する基本要素である地熱貯留層要素モデルなる新たな要素モデルを提案した。さらに,本研究ではX線CTを用いた様々な2相流の可視化を実施し,特に密度差の分布があまり大きくない場合についてはヨウ化カリウム(KI)水溶液などの造影剤を活用するなど新たな試みを実施した。これまでは1画像内での相対的な密度分布の特定だけが可能であったが,条件を一定にすることで,画像データであるグレースケールと試料内部の密度との関係を明らかにした。初年度の研究で、有限体積法によるシミュレーションコードにいくつかの課題が見つかった。今後は、それらを解決しつつ、より実現象に近い条件での解析を実施していく予定である。また、本研究では地熱貯留層単位モデルというモデルを用いて開発を行っている。これは、貯留層全体を一度に計算するのではなく、要素毎に計算し、その要素を組み合わせることによって貯留層全体の様子を表現する方法である。初年度実施してきた基本的事項を積み上げた上で、井戸元での温度変化や圧力変化の原因が、貯留層内のどのような物理量の変化によるものなのかを特定する一連の手法を確立していく予定である。本年度までに構築した知見を基に,引き続き有限体積法による数値シミュレーションおよびX線CTスキャナーによる2相流可視化試験を実施する予定である。前述のように,有限体積法を用いた数値シミュレーションにおいては,地熱貯留層要素モデルという新たな概念を導入し,その組み合わせにより貯留層全体の解析を実施する基礎を築いた。ただし,現段階では地下からの熱の供給が1次元的なモデルにとどまっている。よって,これを拡張し,2次元・3次元のモデルでの解析を実施できるように展開したい。また,地熱貯留層を決定するパラメータについても,本年度は限られた条件でのみ実施した。
多基質・多酵素の共進化で実現する人工多色生物発光システムのバリエーション増加

生物発光イメージング技術開発は近年盛んであるが,大きな課題の一つは同時利用可能な生物発光システムの少なさである.交叉反応性や波長が問題で,並列使用可能な発光システムは24種類程度に限られる.生物発光を利用したイメージング技術の進展のためには,交叉反応性を持たない同時利用可能な生物発光システムを増やすことが重要である.本課題では,独自の人工基質(ルシフェリン)ライブラリと変異酵素(ルシフェラーゼ)ライブラリの組み合わせにより,高輝度な多色生物発光レポーターシステムのバリエーションを増加させる事を目指し研究を進めている.概念実証実験として,赤青緑の独立したルシフェリンとルシフェラーゼの組み合わせによるRGB発光する完全人工生物発光システムの開発を目標としている.平成30年度は,1独自の多色発光基質アナログ群と市販の8種類のルシフェラーゼとの掛け合わせを行い,発光活性データの取得を行った.2輝度と基質特異性に注目して良好な発光特性を示す基質アナログ・市販ルシフェラーゼの組み合わせをいくつか見出した.3そのうち,対応する基質アナログに対して,明るく特異的な変異ルシフェラーゼをランダム変異導入と発光スクリーニングにより創出し,RGB発光を示す「ほぼ」独立な人工生物発光システムの開発に至った.4開発したRGB発光を示す人工生物発光システムを利用して細胞レベルのマルチカラー発光イメージングも遂行した.当初の計画通り,RGB発光を示す「ほぼ」独立な人工生物発光システムの開発に至った.来年度実施予定であったRGB発光システムを利用した細胞レベルのマルチカラー発光イメージングのトライアル実験も行ったところ,それぞれの基質に対応した波長の発光シグナルを取得することに成功している.人工生物発光システムのバリエーションは考えていたよりも増やすことが出来なかったが,計画通りに進展している.細胞レベルの発光イメージングの結果から,発光の定量性に課題があることが明らかになった.それぞれの酵素が対応外の基質とも親和性があるため,対応する基質の発光反応を阻害していることが考えられる.平成30年度では,概念実証を急ぐあまり,in vitro実験での酵素反応の各種パラメーター(Km, Ki, Vmaxなど)の測定をないがしろにしていた.平成31年度では,パラメーターの取得を行い数多ある基質・酵素の組み合わせの中から,最も実用的なRGB発光を示す完全に独立な人工生物発光システムの開発を進める.生物発光イメージング技術開発は近年盛んであるが,大きな課題の一つは同時利用可能な生物発光システムの少なさである.交叉反応性や波長が問題で,並列使用可能な発光システムは24種類程度に限られる.生物発光を利用したイメージング技術の進展のためには,交叉反応性を持たない同時利用可能な生物発光システムを増やすことが重要である.本課題では,独自の人工基質(ルシフェリン)ライブラリと変異酵素(ルシフェラーゼ)ライブラリの組み合わせにより,高輝度な多色生物発光レポーターシステムのバリエーションを増加させる事を目指し研究を進めている.概念実証実験として,赤青緑の独立したルシフェリンとルシフェラーゼの組み合わせによるRGB発光する完全人工生物発光システムの開発を目標としている.平成30年度は,1独自の多色発光基質アナログ群と市販の8種類のルシフェラーゼとの掛け合わせを行い,発光活性データの取得を行った.2輝度と基質特異性に注目して良好な発光特性を示す基質アナログ・市販ルシフェラーゼの組み合わせをいくつか見出した.3そのうち,対応する基質アナログに対して,明るく特異的な変異ルシフェラーゼをランダム変異導入と発光スクリーニングにより創出し,RGB発光を示す「ほぼ」独立な人工生物発光システムの開発に至った.4開発したRGB発光を示す人工生物発光システムを利用して細胞レベルのマルチカラー発光イメージングも遂行した.当初の計画通り,RGB発光を示す「ほぼ」独立な人工生物発光システムの開発に至った.来年度実施予定であったRGB発光システムを利用した細胞レベルのマルチカラー発光イメージングのトライアル実験も行ったところ,それぞれの基質に対応した波長の発光シグナルを取得することに成功している.人工生物発光システムのバリエーションは考えていたよりも増やすことが出来なかったが,計画通りに進展している.細胞レベルの発光イメージングの結果から,発光の定量性に課題があることが明らかになった.それぞれの酵素が対応外の基質とも親和性があるため,対応する基質の発光反応を阻害していることが考えられる.平成30年度では,概念実証を急ぐあまり,in vitro実験での酵素反応の各種パラメーター(Km, Ki, Vmaxなど)の測定をないがしろにしていた.平成31年度では,パラメーターの取得を行い数多ある基質・酵素の組み合わせの中から,最も実用的なRGB発光を示す完全に独立な人工生物発光システムの開発を進める.光学フィルターの購入を考えていたが,酵素の違いにより発光波長が僅かであるが前後するため,平成30年度予算での購入は見送った.光学フィルターや光学レンズ,in vitro実験で利用するマルチチャネルピペットやピペットチップ,ウェルプレート,各種遺伝子組み換え実験に利用する酵素を購入する.
石灰化に伴う各種プロテオグリカンの構造変化に関する生化学的、組織化学的解析

1、in vitroにおける石灰化の系としてSwarm Rat軟骨肉腫と歯髄細胞の系を用いて組織化学的な検索を行ったところ、軟骨肉腫の系では石灰化に伴なってtoluidinc blueによるメタクロマジアやalcian blue染色性の低下が認められプロテオグリカンの分解が示唆されたのに対し、歯髄細胞の系ではむしろalcian blue染色性が増加する傾向を示した。このことから各組織に含まれるプロテオグリカンの種類によって石灰化への役割が異なっているのではないかと考えられた。2、購入した示唆屈折率モニタを用いて軟骨肉腫より精製したアグリカンのlinkage region(xyl-gal-gal-ΔglcUAという4糖)について解析した。その結果従来知られているin vitroでのものと異なり、xyloseはほとんどリン酸化していないことが判明し、また一部のgalactoseが硫酸化している可能性が示唆された。この構造が石灰化と関係があるかどうかはまだ不明であるが、1の問題とともに、本年度は残念ながら間に合わなかったが、アイソトープで標識し、詳しい構造解析をすることによって明らかになると考えられる。3、アグリカンのコア蛋白質を抗原としてモノクロナール抗体の作成を試みた。その結果コア蛋白質のなかにエピトープがあると考えられる抗体が得られた。現在石灰化軟骨組織におけるこの抗体の反応性について検討中である。4、軟骨内骨化が進行する際、基質の石灰化にともなって肥大軟骨細胞が死滅する過程は生物学的細胞死(アポトーシス)であると言われている。この現象は石灰化機構を究明するためにたいへん重要であると考え、アポトーシス検索キットを購入し検索した。その結果、肥大軟骨細胞はこのキットでは反応せず別の機構も考えられたが、歯の萌出時の退縮エナメル芽細胞にその反応が認められ、その所見をもとにして論文を作成し7月ころ出版の予定である。
イチイ培養細胞によるタキサン型制癌剤および多剤耐性癌克服剤の生産に関する研究

タキソールは乳癌、子宮癌、肺癌等の固形癌の化学療法に最も有効な制癌剤の一つである。我々は既に日本産イチイよりカルス(イチイ培養細胞)を誘導し、このカルスはタキソールを初め多くの中性タキソイド類を生産し、特に主生成物であるtaxuyunnanine C(1)とその14位アシルオキシ類縁体(14β-(2-メチルブチリルオキシ)体2,14β-(3-ヒドロキシ-2-メチルブチリルオキシ)体3)の収率は乾燥重量の数%にも及ぶ事を見い出している。タキソールの供給は現在イチイからの抽出分離とタキサン骨格上の酸素官能基の数と位置がタキソールと同じ、10-デアセチルバッカチンIIIからの部分合成に頼っている。もし1とその類縁体2,3のタキソール合成中間体への変換が可能となれば大変有意義な事と言える。この目的のためには、化合物13の1,7,9,13位への酸素官能基の導入と14位の酸素官能基の除去が必要となる。これは化学反応だけでは不可能と考え、植物培養細胞と微生物を用いた生物変換反応を利用した中間体合成を検討した。これまでにイチョウ(Ginkgo biloba)の懸濁培養細胞は13の9α位に位置および立体選択的に水酸基を導入することを見い出した。9位水酸化化合物の収率は基質の官能基の種類に依存し、培養液中の1の最適濃度は60mg/Lであり、1の培養液中への最適添加時期は細胞の対数的成長の後期であり、9位の水酸化された化合物を得るための最適培養時間は48時間であった。さらにこれらの基質13はAbsidia coerulea IFO 4011による微生物酸化により、7β位が位置および立体選択的に水酸化された化合物を与えた。興味あることには、14位のアシルオキシ基のアルキル側鎖が長いほど生成物の収率は良くなった。またこの条件で培地にβ-シクロデキストリンを添加すると1は7β-オキシ体以外に13位および1位に水酸基が導入された化合物やその転位生成物を生成した。これらの結果はタキソールの生合成との関連およびタキソール合成中間体の生物変換反応を利用した新規合成法の開発の二つの観点より大変興味のある結果と言える。タキソールは制癌剤として乳癌、子宮癌、肺癌等の固形癌の化学療法に最も有効な制癌剤の一つである。またこの構造を基にした多剤耐性癌克服剤も種々工夫されている。我々は既に日本産イチイよりカルスを誘導し、そのカルスはタキソールを初め、多くの中性タキソイド類を生産している事を見い出している。主生成物はタクスユンナニンC(1)とその14位アシルオキシ類縁体(2,3)でその収率は乾燥重量の数%にも及ぶ。もしタクスユンナニンC(1)とその類縁体(2,3)のタキソール合成中間体への変換が可能となれば大変有意義な事と言える。この目的のためには化合物(1,2,3)の1,7,9,13への酸素官能基の導入と14位の酸素官能基の除去が必要となる。これは化学反応だけでは不可能と考え、植物培養細胞と微生物を用いた生物変換反応を利用した中間体合成を試みた。これまでに多くの変換反応を試み、それぞれの生成物を得たが、タキソール合成中間体に向けた成果は以下に要約されるものである。すなはちカビの一種Absidia coerulea IFO4011による化合物(1,2,3)の生物変換反応で対応する7-オキシ体が効率良く得られる事が分かった。またこの反応を化合物1にβ-シクロデキストリンの存在下行うと、9,13位が酸化された7と1,9,13位が酸化され14位のアシルオキシ基が除かれた8が一挙に得られた。この化合物8の2位と7位に酸素官能基を導入出来ればタキソール合成中間体の合成と言う目的を達成できる。この最終目的に向かって残された一年間最大の努力をする。この目的を達成できればタキソールの供給を容易にしコストを大幅に削減する新規のタキソール合成法を確立できるものと考えている。

この目的のためには、化合物13の1,7,9,13位への酸素官能基の導入と14位の酸素官能基の除去が必要となる。これは化学反応だけでは不可能と考え、植物培養細胞と微生物を用いた生物変換反応を利用した中間体合成を検討した。これまでにイチョウ(Ginkgo biloba)の懸濁培養細胞は13の9α位に位置および立体選択的に水酸基を導入することを見い出した。9位水酸化化合物の収率は基質の官能基の種類に依存し、培養液中の1の最適濃度は60mg/Lであり、1の培養液中への最適添加時期は細胞の対数的成長の後期であり、9位の水酸化された化合物を得るための最適培養時間は48時間であった。さらにこれらの基質13はAbsidia coerulea IFO 4011による微生物酸化により、7β位が位置および立体選択的に水酸化された化合物を与えた。興味あることには、14位のアシルオキシ基のアルキル側鎖が長いほど生成物の収率は良くなった。またこの条件で培地にβ-シクロデキストリンを添加すると1は7β-オキシ体以外に13位および1位に水酸基が導入された化合物やその転位生成物を生成した。これらの結果はタキソールの生合成との関連およびタキソール合成中間体の生物変換反応を利用した新規合成法の開発の二つの観点より大変興味のある結果と言える。
ＢＭＰによる糸球体血管係蹄発生と正常構造維持における役割

Dox投与により、Podocyte特異的にBMP阻害たんぱく質であるNogginを発現するPodocine-rtTA; TetO-Nogginを作成。Dox投与により、糸球体構造には変化を認めなかったが、近位尿細管におけるTGレクチンの染色性の低下、間質の浮腫性拡大、P-Smad1/5/8陽性細胞数低下が認められた。近位尿細管にはBMPは発現せず、BMP7受容体が発現すること、胎生期におけるpodocyte特異的BMP7ノックアウトでは近位尿細管の形成不全が生ずることから、成体においても、Podocyte障害はBMPの発現低下を介して近位尿細管障害の原因となりうる可能性が示唆された。平成24年度は、Doxycycline(Dox)投与によって誘導される糸球体上皮細胞特異的Noggin過剰発現マウス(Podocine-rtTA; TetO-Noggin)に関して、安定した形質を示すマウス系統の樹立を試みた。Podocine-rtTA; TetO-NogginをC57BL6/Jと3回以上backcrossした結果、糸球体血管係蹄の虚脱、糸球体嚢胞の形成および尿細管発達障害という形質を安定して呈する、2系統の独立したPodocine-rtTA; TetO-Nogginの樹立に成功した。Podocine-rtTA; TetO-Nogginを継代・繁殖し、3から5ヶ月令のマウスにDoxを投与し(Dox+、n=8)、3ヶ月後に解析したところ、Doxを投与しなかったマウス(Dox-、n=6)に比較し、尿蛋白排泄量の有意な増加が認められた。腎組織解析では、糸球体の構造や基底膜の成分に関してDox+とDox-の間に明らかな差は認めなかったが、Dox+ではDox-に比較し、TG-lectin陽性の近位尿細管が有意に減少していた。近位尿細管細胞の増殖活性と細胞死を検討したところ、Dox+ではDox-に比較しTUNEL+細胞は同程度に認められたが、BrdU+細胞が有意に少なかった。Dox+ではコラーゲンの増加を伴わない間質幅の拡大が認められ、間質の浮腫性拡大と判断された。最後に、近位尿細管細胞におけるSmad1/5/8のリン酸化を検討したところ、Dox+では有意にP-Smad1/5/8陽性細胞数が低下していた。以上の結果から、podocyte由来のBMPは糸球体と尿細管のクロストークに関与し、成体においても、近位尿細管の正常構造の維持に必須の役割を担う事が示唆された。平成25年度は、前年度に得られたPodocine-rtTA;TetO-Nogginにおける尿細管間質障害に関して、founder mouseから確立した別のlineにおける確認実験を行った。2ヶ月令のマウスをDox投与群(n=10)、Dox非投与群(n=8)に分け、3ヶ月後解析した。Dox投与群においては、糸球体上皮細胞にNogginやlac Zの発現を認め、糸球体には形態異常を認めなかったが、近位尿細管におけるTGレクチン染色性の低下、間質の線維化を伴わない浮腫性拡大、さらに近位尿細管におけるリン酸化Smad1/5/8陽性細胞数が低下しており、昨年度得られた結果とほぼ同様であった。以上の結果は、成体における近位尿細管の正常構造の維持はBMP依存性であることを示唆した。そのBMPが糸球体上皮細胞由来か否かは今回の検討からは結論できないが、1近位尿細管にはBMPは発現していないこと2一方、近位尿細管にはBMP7受容体が発現すること3過去の報告から、胎生期におけるpodocyte特異的BMP7ノックアウトでは近位尿細管の形成不全が生ずることが報告されている。以上から、成体においても、podocyte由来BMPの阻害が近位尿細管の障害に関与する可能性が高いと判断された。このことからPodocyte障害は糸球体硬化を惹起するだけでなく、BMP発現の低下を介して近位尿細管障害の原因となりうる可能性が示唆された。平成23年度の最も重要な目標であった、誘導可能podocyte特異的Noggin発現マウスであるdual transgenic mouseのlineが確立できたため。次年度は、Podocine-rtTA; TetO-Nogginに関して、胎生期をさかのぼって解析することにより、特に糸球体血管係蹄にみられる異常形質に関して、primary defectを同定する。コントロールと比較し、ほとんど組織学的差異を見いだせない時期やごく軽度の差異しか認められない時期を見出し、RNAおよび蛋白を抽出し、angiogenic growthfactorやangiogenesis inhibitorに関して網羅的にPCR-arrayやproteome解析を行い、介在する候補分子を検討する。

特にBMPは様々局面においてmatrix metalloproteinase (MMP)の発現、活性を調節すること、またMMPの調節は血管新生や血管安定化に必須であることが知られており、本研究においてもMMPに注目し、定量的、定性的あるいは組織分布などの評価を行う。本年度作成した誘導可能糸球体上皮細胞特異的Noggin発現マウスを用いて、胎生期のstageをさらにさかのぼって解析することにより、腎臓に認められる異常形質に関して、primary defectを同定する。野生型と比較し、ほとんど組織学的差異を見いだせない時期やごく軽度の差異しか認められない時期を選択、RNAおよび蛋白を抽出し、angiogenic growthfactorやangiogenesis inhibitorに関して網羅的にPCR-arrayやproteome解析を行い、介在する候補分子を検討する。同時に、成体腎における糸球体上皮細胞BMPの生理作用を検討する事にも着手。前年度までの研究から12カ月令のNephrin-Nogginにおいては、顕著なメサンギウム領域の拡大を伴う、糖尿病性腎症びまん性病変に類似した変化が一部のマウスに観察されたが、これが成体腎におけるBMPの阻害に原因が求められるか否かは不明である。したがって、生後8週程度の上記transgenic mouseにDoxycyclinを投与。定期的に腎組織を一部採取し、腎組織を電顕、免疫染色を含め経時的に観察。糸球体BMPの生理作用を考える。特に上記、胎生期の腎臓におけるBMPの生理作用が成体においても関与している可能性があり、その機序に注目し検討を行う。平成25年度においては、解析実験が主となり、組織解析関連費が約100,000円、生化学的解析費が約200,000円程度と予想された。RNA arrayおよび抗体arrayにかかわる各試薬はすでに購入済みであり、生化学的解析に上記の費用がかかると試算した。また新たな抗体の購入を含む組織解析関連試薬に対する費用も多くなると予想されるが、前年度までにその多くを既に入手、準備済なので上記の経費と判断した。平成24年度においては、解析実験が主となり、マウスの維持飼育費が約300,000円、組織解析関連費が約200,000円、生化学的解析費が約400,000円程度と予想された。本年度作成したdual transgenic mouseのphenotype解析を詳細に行う必要があるため、RNA arrayおよび抗体arrayにかかわる費用が多くなると予想され、生化学的解析費に上記の費用がかかると試算した。
目的論的機能主義に基づく心の自然化

心は環境に対する主体の適応を促進するための装置であるという目的論的機能主義の立場から、心の自然化を試みた。とくに志向性と意識の自然化をめぐる諸問題の解決を目指した。その結果、以下のような成果が得られた。1.信念や欲求のような命題的態度とよばれる心的状態は構文論的構造をもち、論理的な推論に従う点に特色がある。しかし、コネクショニズムによれば、脳状態はそのような構文論的構造をもたず、力学的なパターン変換に従う。このことから、命題的態度は個別に脳状態に対応せず、たかだか全体論的に対応するにすぎないことが言える。ただし、意識的な命題的態度に関しては、発話ないし脳の運動中枢の興奮パターンとして個別的に実現されていると考えられる。2.命題的態度は合理性に従うことをその本質とする。そして合理性は一群の規則として体系化できないという意味で非法則的である。従って、命題的態度の目的論的機能は非法則的な合理的機能ということになる。このことから、行為の理由となる信念と欲求は必ずしもその行為の原因とは言えないという、行為の反因果説を支持する論拠が得られる。しかし、このような反因果説につながる非法則的な合理的機能はコネクショニズム的なメカニズムによって実現可能であり、けっして自然化不可能な機能ではない。3.知覚や感覚のような意識的な心的状態はそれに特有の感覚的な質を備えているが、この感覚質は意識的な心的状態の内在的な性質ではなく、その志向的内容に属する性質であると考えられる。このことから、痛みの経験のようなふつう非志向的と解される心的状態も実は志向的であり、痛いという性質は身体の客観的な性質であると考え直す必要が出てくるが、そのような再解釈は十分可能である。心は環境に対する主体の適応を促進するための装置であるという目的論的機能主義の立場から、心理学や脳科学、ニューラルネット研究の最近の成果を吟味・考察した。その結果、意識的な心的過程は脳の中で起こる過程ではなく、話したり書いたり絵を描いたりするような、脳の外で起こる過程にほかならないとの結論を得た。頭の中で考えたり想像したりすることも、そのような外的過程の極限的ケースとして、本質的には外的過程とみなすことができる。しかし、そうすると、脳内の過程はすべて無意識的な過程ということになる。しかも脳内の過程は並列分散的、パターン変換的で、意識的過程に特徴的な直列的、記号計算的な性格を備えてはいない。したがって、無意識的な過程は意識的なそれと根本的に異なるあり方をしており、無意識を意識になぞらえて考えるのは誤りだということになる。精神分析学は無意識的な心的過程についての、いわば神話的な語り方にすぎないのである。無意識については脳の作動原理に基づく全く新しい記述の仕方が必要である。それは動物の行動をその脳の働きに基づいて説明するときの記述方式と同様のものとなろう。また、意識が脳の外部の過程であることから、意識は行為の一種だということになる。意識とは、外界を認識したり、問題解決のために思考をめぐらしたりする認知的な行為である。したがって、意識と行為の関係は、行為と行為の関係、すなわち後の行為の助けとなる成果を産出する行為とそのような成果を活用する行為との関係ということになる。つまり、それらは心的原因とその結果という関係ではないのである。原因と結果の関係にあるのは、脳と行為の関係であり、意識も行為の一種である以上、脳と意識の関係も原因と結果の関係ということになる。

こうして意識は脳によって産出されるが、何か得体の知れないものではなく、単なる外的行動にすぎないのである。心は環境に対する主体の適応を促進するための装置であるという目的論的機能主義の立場から、心の自然化を試みた。とくに志向性と意識の自然化をめぐる諸問題の解決を目指した。その結果、以下のような成果が得られた。1.信念や欲求のような命題的態度とよばれる心的状態は構文論的構造をもち、論理的な推論に従う点に特色がある。しかし、コネクショニズムによれば、脳状態はそのような構文論的構造をもたず、力学的なパターン変換に従う。このことから、命題的態度は個別に脳状態に対応せず、たかだか全体論的に対応するにすぎないことが言える。ただし、意識的な命題的態度に関しては、発話ないし脳の運動中枢の興奮パターンとして個別的に実現されていると考えられる2.命題的態度は合理性に従うことをその本質とする。そして合理性は一群の規則として体系化できないという意味で非法則的である。従って、命題的態度の目的論的機能は非法則的な合理的機能ということになる。このことから、行為の理由となる信念と欲求は必ずしもその行為の原因とは言えないという、行為の反因果説を支持する論拠が得られる。しかし、このような反因果説につながる非法則的な合理的機能はコネクショニズム的なメカニズムによって実現可能であり、けっして自然化不可能な機能ではない。3.知覚や感覚のような意識的な心的状態はそれに特有の感覚的な質を備えているが、この感覚質は意識的な心的状態の内在的な性質ではなく、その志向的内容に属する性質であると考えられる。このことから、痛みの経験のようなふつう非志向的と解される心的状態も実は志向的であり、痛いという性質は身体の客観的な性質であると考え直す必要が出てくるが、そのような再解釈は十分可能である。
大規模グラフ並列処理のための代数的構造に基づく理論基盤とプログラム開発基盤の構築

本研究は,大規模グラフデータを処理対象とする効率的な並列アプリケーションの開発を支援するシステムを構築することを目的とする.そのため,(1)グラフデータ中の代数的な構造を捉えたモデル化と理論的基盤の構築,(2)グラフ処理の柔軟な記述と最適化が可能な領域特化言語の設計と実装,(3)領域特化言語で記述さらたプログラムに対する大規模並列処理フレームワークの適用による並列処理システムの設計と実装を行う.本研究の中心的な開発成果は,グラフに対する頂点主体並列分散処理を,関数を用いた宣言的な記法で記述することを可能とする関数型の領域特化言語Fregelである.本研究は,前年度で当初計画の4年間が終了し,Fregelの実現により研究目標は達成できている.平成30年度は,研究成果の対外発表,および,最適化等の最近の研究成果を採り入れた新しいFregel処理系の実装と公開に注力し,以下の成果が得られた.(2)上記SMTソルバを用いた最適化とは別のアプローチによる最適化手法を議論したジャーナル論文を,「コンピュータソフトウェア」誌に投稿し,採録された(2019年5月掲載予定).(3)本研究の最近の研究成果を採り入れた新しい版のFregel処理系を公開した.この処理系は,Fregelのプログラムをコンパイルし,既存のグラフ並列実行基盤であるGiraphおよびPregel+のコードを出力することができる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,大規模なグラフデータを処理対象とする効率的な並列アプリケーションの開発を支援するシステムを構築することを目的とする.そのため,(1)グラフデータ中の代数的な構造を捉えたモデル化と理論的基盤の構築,(2)グラフ処理の柔軟な記述と最適化が可能な領域特化言語の設計と実装,(3)領域特化言語で記述されたプログラムに対する大規模並列フレームワークの適用による並列処理システムの設計を行う.平成26年度は,研究の初年度として既存研究・技術の調査に力を入れ,以下の成果を得た.1.対象とするグラフ問題とアルゴリズムに関する既存研究を多数調査し,問題のクラス分け,解法のパターン化の作業を行った.その結果,密部分グラフの抽出,クラスタリングなどのいくつかの典型的な問題パターンがあり,領域特化言語の設計ではこれらに有効な記述法を考える必要があることを確認した.2.既存の分散並列処理フレームワークを調査し,Pregelが有望であるという結論に至った.Pregelでは,グラフの各頂点における一単位の計算と結果の集約を同期的に行うバルク同期並列に基づいて,プログラムを記述する.フリーソフトウェアとしての実装もいくつかあり,本研究の基盤として用いることを確認した.3.調査したアルゴリズムの一部をPregelで記述し.記述性,典型的な記述パターンを検討した.その結果,Pregelでは低レベルの状態遷移的なプログラムを書く必要があり,プログラムを記述しにくいこと,共通して現われるプログラミングのデザインパターンが存在すること,状態を隠蔽するような領域特化言語を設計する必要があることがわかった.4.グラフの代数的なモデル化としてUnCALを利用することを検討した.さらにグラフに対する変換を構造的再帰を用いて記述し,最終的にPregelコードを生成するシステムの試験的な実装を行った.本研究は,大規模なグラフデータを処理対象とする効率的な並列アプリケーションの開発を支援するシステムを構築することを目的とする.そのため,(1)グラフデータ中の代数的な構造を捉えたモデル化と理論的基盤の構築,(2)グラフ処理の柔軟な記述と最適化が可能な領域特化言語の設計と実装,(3)領域特化言語で記述されたプログラムに対する大規模並列フレームワークの適用による並列処理システムの設計と実装を行う.前年度の研究調査により,分散並列処理フレームワークとしてPregelが有望であるという結論に達している.平成27年度はこれに基づき研究を行い,以下の実績を得た.第一に,グラフを相互再帰的なデータ構造として定義した上で,Pregelによる頂点主体のバルク同期並列計算を,グラフの構造に基づく構造的再帰関数としてモデル化した.この関数の実行は,メモ化に基づくグラフ上の動的計画法として捉えることができる.第二に,このモデル化の上でグラフ処理を簡潔に記述するための関数型領域特化言語Fregelを設計した.Fregelでは,関数型言語Haskellに類似した文法を用いて,各頂点における計算を行う関数を定義する.この関数では1ステップ前の計算値へのアクセスをテーブルを利用することにより抽象化し,さらに,内包表記により集約と通信を統一的に記述する.Fregelを利用すれば,Pregelを直に用いるよりも少ない手間で,プログラムを記述できる.第三に,Fregelプログラムを,Pregelモデルのオープンソース実装であるGiraph上で動作するプログラムへ翻訳するコンパイラのプロトタイプを作成した.現状では,翻訳されたGiraphのプログラムは,プログラマが直に記述した同等の処理を行うプログラムと比較して,実行時間として10倍程度のオーバーヘッドがある.しかし,実験を通して我々のアプローチが有望であるという感触を得ている.本研究の申請段階では,平成27年度は,グラフのモデル化,問い合わせ最適化機構,領域特化言語の設計と処理系の実装,グラフ処理アルゴリズムのライブラリ化などを行う予定となっている.実際の進展としては,「研究業績の概要」に記述した通り,以下のような成果が得られている.(1)グラフデータを相互再帰的なデータ構造により定義し,Pregelによる計算をグラフの構造に基づく構造的再帰関数としてモデル化した.

(2)関数型領域特化言語Fregelを設計した.さらにいくつかのグラフ処理の問題に対して実際にプログラムを記述し,Fregelによるプログラムの「書きやすさ」を確認した.(3) FregelのプログラムをGiraphのプログラムに翻訳するコンパイラのプロトタイプを実装し,評価を行った.実際,これらの成果に基づく国内会議論文(査読あり)を執筆して口頭発表を行った.またこの論文は,査読において高い評価を得て,ジャーナル論文に招待されている.さらに,この国内会議論文を発展させた形で英語論文を執筆し,プログラミング言語分野の一流の国際会議に投稿した(現在査読中).さらに,最適化機構,ライブラリ化に関しても,順次検討を加えているところである.以上を総合的に判断して,「おおむね順調に進展」と評価した.本研究は,大規模グラフデータを処理対象とする効率的な並列アプリケーションの開発を支援するシステムを構築することを目的とする.そのため,(1)グラフデータ中の代数的な構造を捉えたモデル化と理論的基盤の構築,(2)グラフ処理の柔軟な記述と最適化が可能な領域特化言語の設計と実装,(3)領域特化言語で記述されたプログラムに対する大規模並列処理フレームワークの適用による並列処理システムの設計と実装を行う.平成28年度の主な成果は以下の通りである.第一に,グラフ処理のためのバルク同期並列による分散並列処理フレームワークPregelに基づき,グラフデータを循環を含む再帰的なデータ構造としてモデル化し,グラフデータ処理を記述するための関数型領域特化言語Fregelを設計した.Fregelは,Pregelにおけるプログラミングの困難さを克服すべく,抽象度の高いプログラム記述を可能としている.第二に,Fregelの処理系を作成しその性能評価を行った.この処理系は,FregelプログラムをPregelのオープンソース実装のひとつであるGiraphプログラムへ変換する.さらに,他の並列処理フレームワークであるPregel+,GraphXへの変換系も試作し,Fregelが様々な並列処理基盤の上に実装できることを示した.第三に,Fregelを用いても記述しにくい頂点の部分集合を陽に扱うパターンのプログラム記述を支援するために,Fregelよりも一段高いレベルにある(Fregelとは別の)領域特化言語を設計し,Fregelへの変換系を試作した.第四に,リモートデータアクセスが可能となる頂点中心グラフ処理のための高水準言語Palgolを設し,Palgolプログラムから効率のよいGiraphプログラムを生成するシステムを実現した.研究実績の概要に記述した通り,本研究はこれまでのところ,グラフデータのモデル化,モデル化に基づく領域特化言語Fregelの設計,Fregel処理系の複数の分散並列処理フレームワークへの実装,いくつかの例題プログラムを用いた有効性の確認を行っている.
東アジアにおける相撲の比較民族学研究-ボフ、シルム沖縄相撲の運動技術と文化構造-

本研究は、ぼふ、シルム、沖縄相撲の運動技術と文化構造を比較検討することが目的であった。比較の結果、以下のような知見が得られた。1.運動技術運動技術に関しては、投げ技が主体となっているという点において、共通性が見られるものの、個々の技術については、特に共通性を見出すことはできなっかった。また、韓国のシルムと沖縄相撲(シマ)には、技術的には共通点はほとんど存在せず、これまで指摘されてきた、両者の関係は、少なくとも技術的には全く異なる運動形態であることが明らかとなった。2.文化構造三者のすべての文化構造について比較することは、時間的にも不可能であることから、ここでは運動技術と関る文化の構造のみを対象とした。中国モンゴル族のボフは、中国国家の少数民族のエスニシテイと関係する側面が強かった。これに対して韓国のシルムは、伝統文化の側面は確かに持ち合わせてるが、無形文化財に指定されなかったことなどの理由からプロ・スポーツ化が進んだ。また、沖縄相撲は琉球文化と関りを持っていたようであるが、現在では大和相撲(日本相撲協会に代表される相撲を指す)との併存は文化的な違いから苦慮するという問題も潜んでいる。三者の共通点としては、これらのが、技術よりも力技を重んじる運動であり、力に対しての崇拝という側面において文化的な共通性が指摘できる。
分散形単純適応制御系の研究

適応制御論理の実システムへの応用に関し、代表者らによって提唱されている単純適応制御手法を大規模系へ分散形式で適用する研究を行い、以下の知見を得た。1.分散形単純適応制御手法の確立についてこの問題に対しては、安定性の保証された分散形単純適応制御系構成法、さらに、サブシステム間の干渉を適応的に除去する分散形ロバスト単純適応制御系構成法について、理論的な体系化を行った。特に、後者は、各サブシステムの自律性をある条件のもとで保障する構成となっており、その意味では、自律分散適応制御方式であるとの見方も可能である。これらの成果は、計測自動制御学会論文集や国際自動制御連盟世界大会等で報告した。2.分散形単純適応制御手法の有効性の実験的検討具体的には、構想構造物の制振へ応用することを目的とし、5層構造から成る多自由振動制御実験装置を制作し、上記で述べた理論の有効性を実験的に確認した。この場合、5層構造という物理的制約を生かした、さらに単純かつ実用的な分散形単純適応制御方式を開発し、実験を行った。結果は、非常に良好であり、高性能かつ安定な制振が実現できた。この結果は、1994年度日本機械学会機械力学・計測制御講演会および第5回アジア振動会議で報告した。以上、研究計画に沿い、良い研究成果が得られた。大規模系に対する適応制御系の実現は適応制御アルゴリズムの複雑さから見て、現状ではほとんど不可能に近いといえる。本研究においては、それを分散形適応制御方式で解決することを目指し、特に、その適応アルゴリズムが簡単である単純適応制御手法(SAC)と分散形制御手法とを結合させて、大規模系に対しても実用的に適用可能な分散形単純適応制御系の研究を行った。1.理論的成果.分散形単純適応制御系を構成した場合における、制御系の安定性について証明を行い、分散形制御系の安定性に関し構造上の制約を与える、Mマトリクス条件、またはレンジ条件の成立を前提とすれば、分散形単純適応制御系の安定性が保証されることを示した。また、この結果はシミュレーションによっても確認されており、外乱及び寄生要素の存在下でも極めて制御性能のよい制御系が、多入力多出力系に対して構成可能なことが確認された。以上の成果は計測自動制御学会論文集28巻9号に論文として掲載されている。また、この結果は国際的にも評価され、1993年7月オーストラリアで開催される第12回国際自動制御連盟(IFAC)世界大会における講演論文として採択されている。なお、本研究に関連して、単純適応制御系設計手法についてもいくつかの成果を公表している。2.具体例による検討.研究目的として、多自由度振動制御システムへの応用を挙げていたが、基本的な実験装置作製を終了し、分散形単純適応制御系による制振実験を行っている段階である。現在の所、極めて良好な結果が得られており、その結果の一部は平成5年7月に日本機械学会ダイナミックス・デザインカンファレンス及び11月にAsia-Pacific Vibration Conference 1993で発表を予定している。分散形単純適応制御(以下分散形SACと〓記)に関し、平成4年度に引き続いて研究を行なった。前年度において、分散形SACの基本的な構成に関する検討は終了しているので今年度は、理論面でのさらなる一般化を行なうとともに、多自由度構造物のアクティブ振動制御に応用して実際上での有効性を検証した。すなわち、5層構造物の実験モデルに対し、開発した手法の有効性を検討した。以下でより具体的な内容を示す。1.理論的展開:非線形状態依存性外乱を有する場合の分散形SACの応答改善に関する検討を前年度に引き続いて行ない、干渉を適応的に除去するロバマト制御項を、分散形SACに導入することを検討した。また、SAC実現の前提条件となるASPR性をプラントに付加するフィードフォワード補償器の新しい設計法についても考察した。2.実験的検討:5層構造物モデルを加振器まで含めて製作、最上層(5層)及び最下層(1層)にそれぞれアクティブ制振器を設置した実験装置構成で実験を行い、分散形ロバストSACがアクティブ制振制御に非常に効果的なことを確認した。

上述の研究成果の一部は既に公表されているが、今後、日本機械学会デザイン・ダイナミクスカンファレンス(1994年7月)、IEEE Con.olhDecisionand Control(1994年11月)等で発表すると共に、論文等での公表を予定している。
エンタテイメント産業におけるeコミュニティ上消費者間相互価値創造の研究

(1)研究対象となるポップスグループのコンサート会場周辺におけるフィールドワーク、(2)別のポップスグループのコンサートおよび他の演目形態(ソロライブ、演劇、ミュージカル)におけるフィールドワークによる、主要顧客層および演目形態の違いによる比較分析、(3)研究対象インターネット上消費者コミュニティサイトおよび類似サイトの掲示板の投稿記録の収集と考察、(4)研究代表者のもう一つの研究主題であるテレビゲーム産業との比較によるエンタテインメント産業におけるネットコミュニティ上消費者行動の特異性と共通点の考察、を実施した。この3年間で、研究対象サイトの1日当たり述べ訪問者数は、8,000人→1,900人にまで急激に減少した。当該アーティストの活動内容や人気に大きな変化は無く、また比較対照サイトでは、2006年3月現在1日当たり平均訪問者数(約11,000人)も平均投稿数(11.17回)も過去3年間で減っておらず活発な運営が続けられている。ゆえに、参加者の減少の原因は研究対象サイト固有のものであると推察できる。最大の原因は、運営者の掲示板への関与のあり方にあると思われる。インターネットの普及により参加者が急激に増加し、文章表現や思考の稚拙な投稿が増加した。「ファンサイト」という前提がある以上、当該アーティストに対して少しでも批判的な意見を投稿する人間は「悪口を書かないで欲しい」という意見に対して分が悪い。明確に掲示板上でトラブルが発生しない限り、運営者は管理人の立場に徹して個人としての意見を発しなかった。「愛ある辛口」投稿がほとんど見られなくなった結果、表面的な感想が多くなり、掲示板の魅力が減少した。比較対照サイトでは、管理人がファンとして独自の見解を折に触れて発信しており、またそのスタンスが単に褒め称えるだけでなくかなり辛口の意見が多いため、掲示板全体としての雰囲気が決して甘すぎにならず、賛否両方の読み応えのある議論が生まれている。[研究実績]1.当該研究分野および隣接研究分野(経営組織論、消費者行動論、ネットワーク組織論、eビジネス論、eコミュニティ論、エンタテインメント産業論など)に関連する資料、文献の収集。2.研究対象としているインターネットサイトの消費者コミュニティ上掲示板の投稿記録(過去ログ)の採集(2003年5月-2003年9月)およびデータ分析に向けての分類整理。3.研究対象としているインターネット消費者コミュニティの主要テーマである日本のポップスグループおよび比較研究対象となる別のポップスグループのコンサート会場の周辺におけるフィールドワークにより、コンサート参加者の参加形態に関する特徴をデジタルカメラ等で記録(2003年8月、9月、12月、2004年1月)。4.掲示板の過去ログ分析とフィールドワーク調査結果を照合して、過去ログで見られた消費者行動がどの程度実世界で見られたか(バーチャル世界と実世界との整合性)を検証。5.掲示板の設立当初(7年前)からの参加者に対するヒアリング調査(2004年3月)により、サイトの発展拡大・参加者の増加(1日当たり訪問者数2000人→8000人)に伴い掲示板上でどのような変化が見られた(長所・短所)についての意見を収集。初期の頃に比べてインターネットが普及し、参加者の増加と質の多様化することによって、掲示板への投稿内容のベースがより「深く連続的な議論構築」から「浅く突発的な意見表出」へ変化し、初期からの参加者にとっては不満にもなっていることが確認された。6.初期の「議論がより積極的に行われていた時期」(1996年7月-1999年10月)の過去ログを取得し、投稿内容の記録分析により、匿名非公式掲示板という脆弱な組織基盤で議論が有効に維持されていたメカニズムについて考察、論文および学会口頭発表を実施。日本のポピュラーミュージック産業における、バーチャルなネットコミュニティ(HP上での双方向参加型掲示板)とリアル(コンサート会場)との相互浸透を通じた、ファンの自発的な行動に基づくファン心理の拡大再生産のプロセスとそのメカニズムを、組織構造論・消費者行動論・ネットワーク行動論などの視点から分析し、仮説発見的な研究を行うことを目的とする。平成16年度は、(1)当該研究分野および隣接研究分野に関連する資料、文献の収集、(2)比較研究対象となる別のポップスグループのコンサート会場の周辺におけるフィールドワークにより、コンサート参加者の参加形態に関する特徴をデジタルカメラで記録、(3)研究対象としているインターネットサイトおよび類似サイトの消費者コミュニティ上掲示板の投稿記録(過去ログ)の収集と分析、比較考察、(4)掲示板参加者に対するヒアリング調査を行った。2004年4月時点で1日当たり訪問者数8000人だった研究対象サイトが、2005年3月現在、1日あたり2500人程度にまで急激に減少した。この原因のひとつには、研究対象ポップスグループが1年間音楽活動(CD発売、コンサート)を全く行わなかったためと考えられる。リアル世界でのファン活動がネットワーク上の活動程度とごく自然に相応していることを現している。しかしながら、同じポップスグループを対象とする別のファンサイトでは、投稿数が減っておらず、平均投稿数が研究対象サイトを越えるという現象が確認された。対象グループの活動状況以外に、サイト管理者のマネジメント、参加者の意識や行動などが、重要な要因となって、サイトの活動状況に影響を与えたのである。2004年3月の参加者ヒアリングの時点ですでに、巨大サイトになったことにたいする不満は確認されていたが、これが1年間で参加者数・投稿数の激減という実態となって現れるという結果になり、巨大掲示板運営メカニズムのダイナミズムを分析することの意義が改めて確認された。(1)研究対象となるポップスグループのコンサート会場周辺におけるフィールドワーク、

(2)別のポップスグループのコンサートおよび他の演目形態(ソロライブ、演劇、ミュージカル)におけるフィールドワークによる、主要顧客層および演目形態の違いによる比較分析、(3)研究対象インターネット上消費者コミュニティサイトおよび類似サイトの掲示板の投稿記録の収集と考察、(4)研究代表者のもう一つの研究主題であるテレビゲーム産業との比較によるエンタテインメント産業におけるネットコミュニティ上消費者行動の特異性と共通点の考察、を実施した。この3年間で、研究対象サイトの1日当たり述べ訪問者数は、8,000人→1,900人にまで急激に減少した。当該アーティストの活動内容や人気に大きな変化は無く、また比較対照サイトでは、2006年3月現在1日当たり平均訪問者数(約11,000人)も平均投稿数(11.17回)も過去3年間で減っておらず活発な運営が続けられている。ゆえに、参加者の減少の原因は研究対象サイト固有のものであると推察できる。最大の原因は、運営者の掲示板への関与のあり方にあると思われる。インターネットの普及により参加者が急激に増加し、文章表現や思考の稚拙な投稿が増加した。「ファンサイト」という前提がある以上、当該アーティストに対して少しでも批判的な意見を投稿する人間は「悪口を書かないで欲しい」という意見に対して分が悪い。明確に掲示板上でトラブルが発生しない限り、運営者は管理人の立場に徹して個人としての意見を発しなかった。「愛ある辛口」投稿がほとんど見られなくなった結果、表面的な感想が多くなり、掲示板の魅力が減少した。比較対照サイトでは、管理人がファンとして独自の見解を折に触れて発信しており、またそのスタンスが単に褒め称えるだけでなくかなり辛口の意見が多いため、掲示板全体としての雰囲気が決して甘すぎにならず、賛否両方の読み応えのある議論が生まれている。