hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アラビア半島の港町遺跡から探る海の技術交流史研究

研究目的は、アラビア半島のオマーン湾港町遺跡ディバを発掘し、その出土品を用いて地域間の技術的影響の様相を時代的に探ることであった。遺跡出土品には現地産製品、及びオマーン、イエメンなどの周辺地域産製品の他に、現在の中国、ベトナム、タイ、ミャンマー、ウズベキスタン、イラン、イラク産の生活用品があり、その種類と組み合わせ、量的な比率、流通状態の時代的変遷から、当時の海上貿易で物が交流した実態が推測できるようになった。こうした研究は広範囲の陶磁器資料を扱っている研究代表者による成果が期待されていたが、世界史的にも未知の地域の歴史資料が増加したことにより、研究の意義が深まることとなった出土した各地域産の陶磁器やガラス、生活用具、装飾品は、地域間技術交流の実態と海上貿易が果たした地域生活文化の形成過程を考える資料として有用なものとなった。層位的に収集した出土品の整理分類で貿易品と地域内生産品の同時代組み合わせの状態が判明した。産地ごとに分類した陶磁器の種類・器種・器形を調べ、代表的な器形は実測図を作成し写真を撮影し、重量や破片数を計測してデータ表を作成した。これまで他の遺跡で調査研究した物や研究成果と比較して、各種製品の流通圏が想定できるようになった。各種類の陶磁器製作技術を比較検討し、地域間の技術交流の様相を時代的にとらえることもできるようになった。運ばれた物資が生産した地域の文化特徴を他地域の文化要素に伝え、その痕跡が輸入した地域の技術に影響し、地域間技術交流の程度や文化接触の様相を伝える資料となったことを実証した研究目的は、アラビア半島のオマーン湾港町遺跡ディバを発掘し、その出土品を用いて地域間の技術的影響の様相を時代的に探ることであった。運ばれた物資が生産した地域の文化特徴を他地域の文化要素に伝え、その痕跡が輸入した地域の技術に影響し、地域間技術交流の程度や文化接触の様相を伝える資料となったことを実証した研究目的は、アラビア半島ペルシア湾とオマーン湾の港町遺跡で発掘した出土品を用いて、地域間の技術的影響の様相を探ることである。現地産製品の他に現在の中国、ベトナム、タイ、ミャンマー、ウズベキスタン、イラン、イラクなどで作られた生活用品がペルシア湾・オマーン湾の港町から出土する。その種類と組み合わせ状態、流通の時代的変遷を明確にする。貿易で運ばれた物資が生産された地域の文化特徴を他地域の文化要素に伝え組み入れる役割を果たし、その痕跡が遺跡から出土した物を作る技術に残り、各地域間の技術交流の程度や文化接触の様相を伝えると思われる。ホルムズ海峡の港町ディバ遺跡を調査拠点とし、周辺の遺跡も含めて出土する各地域産の陶磁器やガラス、墓誌名を比較検討して、古代中世アジアの地域間技術交流の実態と海上貿易が果たした地域生活文化の形成過程を他地域の状態と比較研究し、物作り技術が地域内で果たした歴史的な意義を論じる。平成21年度は、アラブ首長国連邦シャルジャ首長国のオマーン湾に面する海岸の港町遺跡ディバで発掘調査を実施した。最上層は20世紀であるが、今回は19世紀の第2層まで掘り下げた。層位的な出土品の整理分類を行い、周辺遺跡の出土資料と比較検討するデータを集めた。貿易品として運ばれた物、生活で使用された地域内生産の物を分類して、同時代の組み合わせを推定することができた。これまで他の遺跡で調査研究した物や研究成果と比較し、各種製品の流通圏を想定しつつある。研究目的は、アラビア半島ペルシア湾とオマーン湾の港町遺跡で発掘した出土品を用いて、地域間の技術的影響の様相を探ることである。現地産製品の他に現在の中国、ベトナム、タイ、ミャンマー、ウズベキスタン、イラン、イラク、イエメン、さらにヨーロッパ各地で作られた生活用品がペルシア湾・オマーン湾の港町から出土する。貿易で運ばれた物資が生産された地域の文化特徴を他地域の文化要素に伝え組み入れる役割を果たし、その痕跡が遺跡から出土した物を作る技術に残り、各地域間の技術交流の程度や文化接触の様相を伝えている。

ホルムズ海峡に近い港町ディバ遺跡を調査拠点とし、周辺の遺跡も含めて出土する各地域産の陶磁器やガラス等を比較検討し、古代中世アジアの地域間技術交流の実態と海上貿易がもたらした地域生活文化の形成過程を他地域の状態と比較研究し、物作り技術が地域内で果たした歴史的な意義を論じる。平成22年度は、アラブ首長国連邦シャルジャ首長国のオマーン湾に面する海岸の港町遺跡ディバで発掘調査を継続した。最上層は20世紀であるが、今回は19世紀の第2層を整理し、図面作成・写真撮影を行った。層位的に出土品の整理分類を行い、周辺遺跡の出土資料と比較検討するデータを集めた。貿易品として運ばれた物、生活で使用された地域内生産の物を分類して、同時代の組み合わせを推定することができた。これまで他の遺跡で調査研究した物や研究成果と比較し、各種製品の流通圏を想定しつつある。研究目的は、アラビア半島のオマーン湾港町遺跡ディバを発掘し、その出土品を用いて地域間の技術的影響の様相を時代的に探ることであった。遺跡出土品には現地産製品、及びオマーン、イエメンなどの周辺地域産製品の他に、現在の中国、ベトナム、タイ、ミャンマー、ウズベキスタン、イラン、イラク産の生活用品があり、その種類と組み合わせ、量的な比率、流通状態の時代的変遷から、.当時の海上貿易で物が交流した実態が推測できるようになった。こうした研究は広範囲の陶磁器資料を扱っている研究代表者による成果が期待されていたが、世界史的にも未知の地域の歴史資料が増加したことで意義のある研究となった。出土した各地域産の陶磁器やガラス、生活用具、装飾品は、地域間技術交流の実態と海上貿易が果たした地域生活文化の形成過程を考える資料として有用なものであった。層位的に収集した出土品の整理分類で貿易品と地域内生産品の同時代組み合わせの状態が判明した。産地によって分類した陶磁器の種類・器種・器形を調べ、代表的な器形は実測図を作成し写真を撮影し、重量や破片数を計測してデータ表を作成した。これまで他の遺跡で調査研究した物や研究成果と比較して、各種製品の流通圏が想定できるようになった。各種類の陶磁器製作技術を比較検討し、地域間の技術交流の様相を時代的にとらえることもできるようになった。運ばれた物資が生産した地域の文化特徴を他地域の文化要素に伝え、その痕跡が輸入した地域の技術に影響し、地域間技術交流の程度や文化接触の様相を伝える資料となった。
超原子価ヨウ素によるフッ素の極性変換を利用する新規フッ素化反応の開発と応用

超原子価ヨウ素の利用により、HF反応剤による種々のフッ素化反応を開発し、有用な含フッ素化合物の合成法を提供し、社会に貢献することを目的としている。具体的には、簡便に調製できるArIO/HF反応剤によるフッ素化反応及びArIを触媒とする触媒的フッ素化反応を検討し、形式的なフッ素の極性変換による新しいフッ素化技術を開発する。本研究では、(1)医薬品への応用を目指した含フッ素化合物の合成法の開発(2)高効率触媒的フッ素化反応のための新規高活性触媒の創製とフッ素化への応用を行い、医薬品として有用な含フッ素化合物の合成と高効率新規触媒の創製により、新規フッ素化反応を確立する。
建築環境システムの内外における物質循環に関する基礎的研究

建築環境システム内外における物質循環について、生ごみの堆肥化とその物質循環、鉄筋コンクリート壁の生産と運用を特に取り上げ、それらにおける資源・廃物・再資源化をエクセルギーの概念を用いて定量的に検討した。以下に得られた結論を要約する。1)過去に行われていた東京都の堆肥化事業についてエクセルギー解析を行なった結果、生ごみの選別用の機械によるエクセルギー消費量が野菜のエクセルギー生産量の12倍と著しく大きいことが明らかになった。生ごみに関する物質循環を持続するには、生ごみの選別用の機械によるエクセルギー消費量を、野菜のエクセルギー生産量と同じか、もしくは小さくすることが重要であることがわかった。2)堆肥化実験の結果、高断熱化した家庭用堆肥化装置と断熱性が低くヒーターを用いた装置とでは、両者でつくられた堆肥の熟成度に差がなく、高断熱化すれば補助熱源を用いなくても十分に堆肥化できることが明らかになった。エクセルギー解析の結果、ヒーターを用いる装置では、生ごみのエクセルギー消費量の6倍に相当する化石燃料のエクセルギーが消費されていること、高断熱化装置では化石燃料のエクセルギーをまったく消費せずに、ヒーターを用いる装置と同程度の堆肥のエクセルギーが取り出されることがわかった。3)鉄筋・コンクリートの生産段階におけるエクセルギー投人量は、外壁の仕上げがタイル、モルタル、ペイント、打ち放しの順に大きくなり、運用段階におけるエクセルギー消費量も同じ順で大きくなった。壁の解体・生産の繰り返しの一周期が、壁の物理的耐用年数より短ければ短いほど、壁の生産に投入されるエクセルギーが大きく、またその消費量も大きくなった。これらのことから、建築空間を構成する部材に対する工夫が資源の有効利用に大きく寄与するという点で、パッシブ建築手法と共通の原理があることを見出すことができた。建築環境システムのエクセルギー・エントロピー過程を定量的に明らかにするとともに建築内外における物質循環の基礎理論を構築することを目的として、本年度は以下に示す四点について研究を行なった。1.屋根散水によるエントロピー廃棄能力の地域や季節による特性を計算するための方法を検討した。夏期における東京のエントロピー廃棄能力の最大値は日中には23W/(K・m^2)であり、夜間には0.5W/(K・m^2)となることがわかった。また鹿児島は東京と比べるとエントロピー廃棄能力が小さいことがわかった。2.人体に関する無機物質の流れについてエクセルギー・エントロピー過程を計算する方法を導き、人間にとっての淡水の資源性を海水を環境とみなして定量的に把握した。人体は投入される無機物質のエクセルギーのうち95%を消費し残りを廃棄することがわかった。3.木材生産において最も基本となる光合成について、そのエクセルギー・エントロピー過程を計算する方法を導出した。その結果、葉への入力エクセルギーはその80%が葉で消費される。残り20%のうち7%がグルコースに固定され、13%が蒸散していく水蒸気によって持ち出されることがわかった。4.生ごみの堆肥化過程のシミュレーション方法を検討した。シミュレーションを試みた結果、家庭用の小型の堆肥化装置は、壁に十分な断熱を施せば、大型プラトンと同程の速さで生ごみが分解できることを確認した。また実験により小型堆肥化装置が、壁の断熱性の向上によって内容物温度を62°C程度まで上昇させられることを確認した。建築環境システムのエクセルギー・エントロピー過程を定量的に明らかにするとともに建築内外における物質循環の基礎理論を構築することを目的として、本年度は以下に示す点について研究を行なった。

1.現代建築の主要な材料であるコンクリートについて、生産と運用における資源の消費され方をエクセルギーの概念を用いて表す手法を導いた。鉄筋コンクリートの外壁について解析した結果以下のことがわかった。コンクリートの生産において投入される化石燃料・水のエクセルギーを100とすると、80が生産において消費される。運用において外壁が中性化現象で劣化し寿命を終えるまでに、コンクリートに固定されたエクセルギー20のうち5が消費される。外壁の仕上げ別に運用時のエクセルギー消費を比べると、タイル・モルタル・ペイント・打ち放しの順に小さい。2.昨年行なった生ごみの堆肥化実験のデータを用いて、家庭用堆肥化装置での生ごみの堆肥化についてエクセルギー解析を行なった。その結果、断熱性が低く電気ヒーターで加熱する装置では、生ごみのエクセルギー62Wを消費して堆肥のエクセルギー28W生産するために、化石燃料のエクセルギーが205W消費されることがわかった。これに対して高断熱化して電気ヒーターなどの補助熱源を用いない装置では、化石燃料の消費を全く伴わずに同量の堆肥エクセルギーが生産される。3.都市における生ごみの堆肥化とその物質循環についてエクセルギーを用いた解析を行ない、物質循環における堆肥化施設の稼働や生ごみの輸送の位置付けを明らかにする検討を行なった。解析の結果、堆肥化施設の稼働で消費される化石燃料のエクセルギーは、農地で生産された野菜のエクセルギーの12倍になり、生ごみと堆肥の輸送で消費されるエクセルギーは1/4倍になった。生産される野菜のエクセルギーに対して、輸送や機械設備の運転のために消費されるエクセルギーを少なくなるような物質循環の計画が重要と考える。建築環境システムの内外における物質循環の基礎理論を構築するために、本年度は建築環境システムの内外における物質循環の一部としてコンクリートの生産と運用過程を取り上げ、これらの過程におけるエネルギー資源と物質資源の双方をエクセルギーを用いて統一的に表す方法を開発した。得られた結果を要約すると以下のようになる。1.コンクリートは、生産時に投入されるエクセルギーの約20%を固定している。壁が物理的耐用年数まで使用されると、その間では生産時のエクセルギー投入量の約5%が消費される。運用期間が物理的耐用年数の場合、鉄筋・コンクリートの生産段階におけるエクセルギー投入量は、外壁の仕上げがタイル、モルタル、ペイント、打ち放しの順に大きくなる。運用段階におけるエクセルギー消費量も同じ順で大きくなる。2.壁の解体・生産の繰り返しの一周期が、壁の物理的耐用年数より短ければ短いほど、壁の生産に投入されるエクセルギーが大きく、またその消費量も大きい。運用期間でのエクセルギー消費量の積算値は、壁の仕上げに関係なくほぼ同じ値になる。それは、運用期間が物理的耐用年数として、外壁がタイル仕上げの場合の約6倍である。3.以上のことから、建築空間を構成する部材に対する工夫が資源を有効に利用できるか否かに大きく影響するという点は、照明・暖冷房のためのパッシブ建築手法と共通であることが明らかになった。
ジェンダー・フリー保育の効果に関する研究

本研究は、保育者・保護者のジェンダー観を探ること、ジェンダー・フリー・プログラムの導入と男性保育者の参入の点からジェンダー・フリー保育の効果を検討することを目的とした。その結果、保育者と親は男女平等を希望しながらも保育の有りようには関心が薄いこと、男女児の不得意分野に対する働きかけが効果的であること、男性保育者には従来の伝統的性役割を脱却した新たな役割とアイデンティティが模索されていることが明らかになった。平成18年度の目標は,ジェンダー・フリー保育導入以前の現状を調査し,それぞれの結果を園にフィードバックし,各園で可能なジェンダー・フリー・プログラムを立案することであり,ほぼその目標を達成することができた。具体的には,協力園のうち,さらに保育活動や園の環境をビデオ撮影することが了承された7園に対して,ビデオ撮影を行い,その映像をもとに,ジェンダーの観点から,各園の物的環境,人的環境を分析した。そして,編集された映像を,各園の園長個人または園のスタッフに(職員の研修会等で)見てもらいながら,分析結果のフィードバックを行い,先方からの意見も聴取した。さらに,現在は,各園の園長と話し合いをもち,各園で実施可能なジェンダー・フリー・プログラムについて検討を行っているところである。たとえば,園児への絵画指導を工夫することにより,ジェンダー化された女児と男児の絵画の世界を広げること,また,女児にサッカーの楽しさを教えることにより,スポーツへの関心を高めることなどが提案されている。平成19年度には,そのようなプログラムを具体的に実施する予定である。ジェンダー・フリー保育を推進するにあたり,その主体となる保育者・保護者が,男女平等(ジェンダー・フリー)の保育やジェンダーについてどのような意識をもっているのかを把握する必要があるので,今年度は,上述の観察調査とともに,保育者・保護者を対象とした意識調査を行った。そのうち,現在までに,ジェンダー(・フリー)ということばに対する認知度とその意味の理解について,また,議論の対象になっている,男女同室着替えや男女別の伝統行事などについて,さらには,男性保育者への期待について,保育者・保護者の差異を視野に入れながら分析を行い,一定の知見を得ることができた。具体的には,ジェンダー(・フリー)に対する認知と正しい理解はある程度進んでおり,ジェンダー・フリー保育に対する期待も小さくないことが明らかになっている。また,男性保育者への期待が,男性保育者が実際に存在する園で大きかったことは,本研究のテーマでもある,ジェンダー・フリー保育の効果としてとらえることができる。平成19年度には,男性保育者の意識にも焦点を当て,ジェンダー・フリー保育における男性保育者の役割や存在意義について検討していきたい。平成19年度においては,平成18年度に協力園に対する事前調査に基づいて立案したジェンダー・フリー・プログラムを実際に協力園で導入し,その効果を査定することを目標としていた。事前調査では,園の物的環境や,園の慣習として定着している園児への働きかけや保育活動などの人的環境に,男女児のジェンダー化を推し進める隠れたカリキュラムが存在していることが見出された。また,各園の特徴も散見された。各園に観察結果のフィードバックを行い,それに対するコメントや園の方針を聞いた上で,各園で可能なジェンダー・フリー・プログラムについて話し合いをもった。その結果,1園で,園児の描画活動をジェンダー化されたものからより自由度の高いものへ変容させる試み,また別の1園で,男女の分離が大きいスポーツ活動に男女が自由に参加できるようにするための働きかけを行うこと,さらに別の1園では,男性保育者の参入の意義を明らかにするための聞き取り調査を実施することになった。まず描画活動に関するプログラムは,女児が寒色や昆虫のモチーフなどを取り入れ,男児が暖色や花のモチーフなどを取り入れるようになることを目標に,ピンクとブルーの手形作り,大きな紙を用いた共同制作,図鑑による花や威虫の観察などを男女大学生の指導のもとで実施した。その結果,事前調査と事後調査において,男女児の色彩やモチーフの好みに大きな変化が見られた。次にスポーツ活動に関するプログラムは,女児が積極的にサッカーに参加できるようになることを目標に,男女大学生が約半年間にわたるサッカーの指導を行った。その結果,女児のサッカーに対する好意度が大きく上昇した。このように,男女児それぞれの不得意分野に働きかけることが重要だと考えられる。また,男性保育者に対するインタビュー調査を通して,男性保育者の存在意義と保育活動への新しい視点の導入の可能性が明らかとなり,ジェンダー・フリー保育の重要な一側面を形成していることが示唆された。平成20年度は、ジェンダー・フリー保育の課題の一つである、男性保育者の参入に関する研究を進めることと、研究助成期間の最終年度であることから、研究成果をまとめ、学会のみならず、一般図書や一般向けの媒体により成果を広く公表することを目標としていた。第1の目標である男性保育者の研究は、男性保育者の職業的アイデンティティと保育に対する考え方についてインタビューを行い、グラウンデッド・セオリーを用いて構造化し、ジェンダーの視点から考察を加えるという手順で行った。その結果、伝統的な女性の職域(職種)でのマイノリティとしての立場と、男性ジェンダー役割との葛藤のなかから、専門的職業人としてのアイデンティティが生まれる様をとらえることができた。

これは女性保育者を含めた保育士という職業、保育の内容に新しい視点を提供するものであると考えられた。第2の目標である研究成果の公表に関しては、学会発表と関連書籍への寄稿という形で行った。前者は、平成19年度中に行った女児の男性的スポーツ(サッカー)への参加を促すプログラムの効果について、日本社会心理学会において発表したものである。スポーツは子どもの成長とともに男女差が現れやすい領域であるが、保育や教育において、女児が男性的スポーツにも積極的に関わることができるよう周りが働きかけを行うことの有効性が示された。また、後者は、「日本の男性の心理学」において幼児教育におけるジェンダーの問題として、本研究の成果をまとめて紹介した。さらに、保育者や保護者への研究のフィードバックとして、研究協力園に「研究室だより」を定期的に発行し、研究の成果をわかりやすく紹介するという試みを行った。
重力波を用いた素粒子論的初期宇宙の研究

【インフラトン起源の重力波生成】インフレーション終了期に、インフラトンのコヒーレント振動がもたらす重力子(重力波)生成を研究した。まず、重力及びインフレーションを仮定した場合に理論的に最小限のセットアップを研究し、重力波生成が実際起こるものの、観測に足るだけの振幅を持たないことを示した。しかし、インフラトンと重力とが結合する(=最小限でない)場合には、重力子を含む特徴的な粒子生成が起こる可能性がある。そこで特に、素粒子標準模型のヒッグス場をインフラトンとして用いるような模型に現れる結合に着目し、粒子生成の解析を行った。まずこのような系を一般に解析する手法を提案した後、微分型と呼ばれる結合を持つ場合の粒子生成を研究した。結果として、理論に不安定性があること、及び重力子の共鳴生成が起こる可能性を指摘した。また、博士論文において微分型でない結合を持つ場合の解析も行った。【ヒッグス相転移起源の重力波生成】宇宙の相転移が重力波生成を伴う可能性は広く知られているが、標準模型ヒッグス場による相転移は非常に弱く、重力波生成も非常に少ない。一方、素粒子標準模型は自身の欠陥のため拡張が必要であり、そのような拡張において新たなスカラー場が現れることが多い。このスカラー場の存在に起因して、ヒッグスの相転移の性質が変化し、観測可能な痕跡が生まれる可能性が研究されていた。ここで私は、先行研究が「熱化」したスカラー場のみを考えていることに着目した。実はスカラー場は必ずしも「熱化」しておらず、時間変化する期待値を持って「運動」することがある。このスカラー場の時間変化が、標準模型ヒッグス場の転移スケール及びその4点結合のエネルギー依存性を変更し、相転移が1次相転移(強い相転移)となる可能性を研究した。実際、模型のパラメータによっては1次相転移が起こり、それに伴う重力波が将来的に観測可能であることが示された。27年度が最終年度であるため、記入しない。【具体的内容】素粒子物理学の未解決問題の1つとしてstrong CP問題があるが、これを解決する有力なメカニズムである「Peccei-Quinn対称性の破れ」は、それに伴って軽い粒子axionを生じさせる。本年度の研究では、この対称性の破れ及びaxionの生成が初期宇宙で起こった場合に、その痕跡が原始重力波のスペクトルに刻まれている可能性に注目した。具体的には、Peccei-Quinn対称性を破るある模型を仮定し、重力波の発展を数値計算で追うことで現在の重力波スペクトルに特徴的な形状が現れることを示した。将来的に重力波の観測でこの特徴が観測されるためには、原始重力波のスペクトルがある程度の大きさを持たなければならない。学会発表「Testing slow-roll inflation with hydrogen 21cm line」においては、この原始重力波の振幅がどの程度あるのかを調べる手段として水素ガスの21cm線に注目し、どの程度の精度で原始重力波の振幅が決定できるかを評価し、報告した。【意義・重要性】高エネルギー素粒子模型には、インフレーション・大統一理論・Peccei-Quinn機構等、多くの有力かつ興味深いものがある。しかしこれらの模型の実現されるエネルギー領域は、人間の到達できるそれをはるかに超えている。そのため本研究はこれらの模型に検証可能性を与えるという点で重要である。また、近年のBICEP2実験により原始重力波の振幅がかなりの大きさを持つことが現実味を帯びてきた。そのため、将来のさらなる原始重力波観測への動機づけを与えるという点で本研究は非常に意義深い。本年度第一の研究は、南極で宇宙背景放射(CMB)を観測しているBICEP2グループの発表を大きな動機付けとして行った。彼らの発表はCMBのB-modeに原始重力波由来のシグナルを確認したというものであり、後に宇宙空間の塵由来である可能性も指摘されているが、これが正しい(或いは原始重力波由来が大半を占める)とすると、原始重力波のより高周波数成分から素粒子模型の情報を読み取れる可能性が高まる。そこで私は【研究背景・問題点】の1あるいは【具体的計画】の3に記載されている研究を重点的に遂行し、原始重力波の高周波成分が観測可能な量存在する場合に、重力波スペクトルの波数依存性を観測することで、インフラトンのポテンシャルの関数型の情報をBBO(Big Bang Observer)或いはDECIGO(日本の計画)でどの程度得られるかを尤度比検定の手法で算出した。また、インフレーション後に必ず存在する再加熱というプロセス(【研究背景・問題点】の2あるいは【具体的計画】の1に記載されているdark radiationの生成とも関わり得る)の重要なパラメータである再加熱温度TRが先のポテンシャルの情報とどの程度区別して決定されるかを尤度比検定で算出した。本年度第二の研究では、インフラトンが重力波(素粒子論的には重力子)に崩壊する可能性について論じた。現実の一様等方宇宙を記述するアインシュタイン重力に、宇宙論的諸問題を解決するインフラトンを加える最小限のセットアップですら、インフラトンが重力子に崩壊することが示された。この重力子は、観測されるには高周波過ぎる或いは強度が足りないという状況が典型的には起こるが、ヒッグス粒子発見以来議論されている「ヒッグス場をインフラトンとして用いる」ような最小限でないセットアップでは重力子がはるかに多く生成される可能性があり、本研究はそのような研究へと繋がり得る。【インフラトン起源の重力波生成】

インフレーション終了期に、インフラトンのコヒーレント振動がもたらす重力子(重力波)生成を研究した。まず、重力及びインフレーションを仮定した場合に理論的に最小限のセットアップを研究し、重力波生成が実際起こるものの、観測に足るだけの振幅を持たないことを示した。しかし、インフラトンと重力とが結合する(=最小限でない)場合には、重力子を含む特徴的な粒子生成が起こる可能性がある。そこで特に、素粒子標準模型のヒッグス場をインフラトンとして用いるような模型に現れる結合に着目し、粒子生成の解析を行った。まずこのような系を一般に解析する手法を提案した後、微分型と呼ばれる結合を持つ場合の粒子生成を研究した。結果として、理論に不安定性があること、及び重力子の共鳴生成が起こる可能性を指摘した。また、博士論文において微分型でない結合を持つ場合の解析も行った。【ヒッグス相転移起源の重力波生成】宇宙の相転移が重力波生成を伴う可能性は広く知られているが、標準模型ヒッグス場による相転移は非常に弱く、重力波生成も非常に少ない。一方、素粒子標準模型は自身の欠陥のため拡張が必要であり、そのような拡張において新たなスカラー場が現れることが多い。このスカラー場の存在に起因して、ヒッグスの相転移の性質が変化し、観測可能な痕跡が生まれる可能性が研究されていた。ここで私は、先行研究が「熱化」したスカラー場のみを考えていることに着目した。実はスカラー場は必ずしも「熱化」しておらず、時間変化する期待値を持って「運動」することがある。このスカラー場の時間変化が、標準模型ヒッグス場の転移スケール及びその4点結合のエネルギー依存性を変更し、相転移が1次相転移(強い相転移)となる可能性を研究した。実際、模型のパラメータによっては1次相転移が起こり、それに伴う重力波が将来的に観測可能であることが示された。本年度は、BICEP2により大きな動機付けを得た原始重力波の研究と、インフラトン崩壊に際する(原始ではない)重力波の研究という2方面で進展があった。前者の研究は【研究背景・問題点】の1あるいは【具体的計画】の3に対応し、またdark radiation(暗黒輻射)の生成という面で言えば【研究背景・問題点】の2あるいは【具体的計画】の1にも繋がり得る。この研究において完成させたコードは、今後例えば宇宙の相転移の影響の観測可能性を調べる際にも有用であると考えられる。また、後者の研究は当初研究目的には記載していないメカニズムでの重力波生成に関する研究であるが、拡張重力における重力波生成という大きな発展可能性を含むものであり、研究は全体として順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策としては主に3つある。1つ目は、【具体的計画】の1に記載したような相転移の影響(すでに昨年度に論文として提出済)を、今年度に完成したコードを用いてより詳細に調べるという方針である。この相転移は初期宇宙におけるバリオン生成や、strong CP問題を解決するPQ機構の存在とも関わってくる可能性がある。
外れ値検出手法からの重み設定による共変量シフト下における語義曖昧性解消の領域適応

本研究では語義曖昧性解消の領域適応の問題を共変量シフト下の学習によって解決する。その際に問題となるのは事例への重みである確率密度比の算出方法と、重み付き学習の手法である。確率密度比の算出方法としては拘束無し最小二乗重要度適合法を試みた。そこで用いるカーネル関数は通常、ガウスカーネルであるが、線形モデルの方が本タスクには適していることを示した。また重みは連続値ではなく、大中小の3つの離散値を用いる手法を提案した。また重み付き学習の手法は通常最大エントロピー法を利用するが、SVMも利用できることを示した。カーネル関数、重み付き学習、重みの大別処理の最善の組み合わせを求めた。自然言語処理の各種タスクにおいて教師付き学習手法が利用されるが、多くの場合、領域適応の問題が生じてしまう。一方、機械学習の分野では共変量シフト下の学習が近年大きく進展した。共変量シフト下の学習は領域適応に対して利用可能であるが、自然言語処理の分野ではほとんど用いられていない。本研究では語義曖昧性解消の領域適応の問題に対して、共変量シフト下の学習を利用する。その際には確率密度比の算出と重み付き学習法がポイントであるが、それら実現法を具体的に提案する。また共変量シフト下の学習を語義曖昧性解消の領域適応の問題に適用する際に生じる問題点を指摘し、外れ値検出手法を利用した対策案も提示する。26年度は語義曖昧性解消の領域適応の問題を題材に、共変量シフト下の学習の利用方法を示すことを計画した。確率密度比の算出はNaive Bayes法を利用した簡易なものと、確率密度比を直接モデル化する手法である拘束無し最小二乗重要度適合法を試した。どちらも最終的な識別精度をわずかにしか改善できなかった。問題を分析し、新たな確率密度比の算出法を提案した。具体的にはターゲット領域のコーパスとソース領域のコーパスを合わせたコーパスを、新たにソース領域のコーパスと見なす手法を提案した。この研究は論文誌に採択された。また重み付き学習に関しては、通常の最大エントロピー法ではなくSVMを利用することで識別精度がかなり改善できることも示した。これを研究会で発表した。自然言語処理の各種タスクにおいて教師あり学習手法が利用されるが,多くの場合,領域適応の問題が生じてしまう.一方,機械学習の分野では共変量シフト下の学習が近年大きく進展した.共変量シフト下の学習は領域適応に対して利用可能であるが,自然言語処理の分野ではほとんど用いられていない.本研究では語義曖昧性解消の領域適応の問題に対して,共変量シフト下の学習を利用する.その際には確率密度比の算出と重み付き学習法がポイントであるが,それら実現法を具体的に提案する.また共変量シフト下の学習を語義曖昧性解消の領域適応の問題に適用する際に生じる問題点を指摘し,外れ値検出手法を利用した対策案も提示する.本年度は高度な確率密度比の算出法を用いて,昨年度に実装した共変量シフト下の学習手法を改善することを計画とした.計画に沿って研究を行い,国会会議において本研究に関する論文を1件発表した.その論文では確率密度比を線形モデルによりモデル化し,真の確率密度比と線形モデルとの二乗距離が最小になるようにパラメータを学習する拘束無し最小二乗重要度適合法という手法を用いた.そこで用いるカーネル関数は通常,ガウスカーネルであるが,ここでは線形カーネルを利用することを提案した.更に重み付き学習に通常の最大エントロピー法ではなくSVMを利用する方法も同時に利用することで,識別精度が向上した.更にそこで得られる重みを2.0,1.0及び0.1の大中小と大別する手法も提案した.最終的に利用するカーネル関数,重み付き学習,重みの大別処理の組み合わせを試し,最善の組み合わせを求めた.本研究の目的は語義曖昧性解消の領域適応の問題に対して,共変量シフト下の学習を利用することである.現在まで計画通りに研究は進んでいる.これまでに提案する方向で対象としている問題が解決できることは示し,いくつかの研究発表を行っている.またそのうちの研究1件が論文誌に採択されている.更に本年度は高度な確率密度比の算出手法を用いることで識別精度が向上できることを示し,この研究は国際会議で発表した.これらの点からおおむね順調に進展しているといえる.自然言語処理の各種タスクにおいて教師あり学習手法が利用されるが,多くの場合,領域適応の問題が生じてしまう.一方,機械学習の分野では共変量シフト下の学習が近年大きく進展した.共変量シフト下の学習は領域適応に対して利用可能であるが,自然言語処理の分野ではほとんど用いられておらず,その有効性が不明である.本研究では語義曖昧性解消の領域適応の問題に対して,共変量シフト下の学習を利用し,自然言語処理の領域適応に対しても共変量シフト下の学習の有効であることを示すことが目的である.共変量シフト下の学習には確率密度比の算出と重み付き学習法がをどのように行うかがポイントであるので,それらの実現法を具体的に提案する.また共変量シフト下の学習を語義曖昧性解消の領域適応の問題に適用する際に生じる問題点を指摘し,外れ値検出手法を利用した対策案も提示する.研究期間全体を通して,計画した内容はほぼ達成した.確率密度比を線形モデルによりモデル化し,真の確率密度比と線形モデルとの2乗距離が最小になるようにパラメータを学習する拘束無し最小二乗重要度適合法を改善した手法を提案し,その有効性を確認できた.また重み付き学習に通常の最大エントロピー法ではなくSVMを利用する方法も提案した.

様々な手法との比較実験から最適な手法は対象単語に依存することが明らかになった.最終年度では外れ値検出手法からの確率密度比の算出の試みも行ったが,以前提案した手法ほどの精度は得られないことが判明した.また領域適応では共変量シフト下の学習の他に素性への重み付け学習が有効でもあるので,最終年度では,主に素性への重み付け学習との比較実験を行い,手法間の長短を調査した.本研究では語義曖昧性解消の領域適応の問題を共変量シフト下の学習によって解決する。その際に問題となるのは事例への重みである確率密度比の算出方法と、重み付き学習の手法である。確率密度比の算出方法としては拘束無し最小二乗重要度適合法を試みた。そこで用いるカーネル関数は通常、ガウスカーネルであるが、線形モデルの方が本タスクには適していることを示した。また重みは連続値ではなく、大中小の3つの離散値を用いる手法を提案した。また重み付き学習の手法は通常最大エントロピー法を利用するが、SVMも利用できることを示した。カーネル関数、重み付き学習、重みの大別処理の最善の組み合わせを求めた。本研究の目的は語義曖昧性解消の領域適応の問題に対して、共変量シフト下の学習を利用することである。この点ではいくつかの研究発表を行い、実際に利用できることを示すことができた。またそのうちの研究1件が論文誌に採択されたので、達成度としては高い。また直接、確率密度比を算出する手法として有望な拘束無し最小二乗重要度適合法も試し、自身で提案した算出法の優位性も示した。また重み付き学習としても通常の最大エントロピー法ではなく、SVMを利用したことで識別の精度を大きく改善できることも示すことができた。本年度の研究を通して,語義曖昧性解消の領域適応の問題に対して共変量シフト下の学習を利用する際には,確率密度比の算出と重み付き学習の方法の他に,Misleadingデータの検出という問題が存在することが判明した.Misleadingデータとは識別精度を悪化させるようなラベル付きデータである.領域適応において生じる特徴的な問題である.またMisleadingデータの検出は訓練データ集合から,悪データを削除する形であるが,逆に訓練データ集合から,いくつかの善データを取り出して,善データのみで学習させるというアプローチも有望であることがわかった.Misleadingデータの検出法と同時に善データの検出法に関しても研究する.またどちらにおいても外れ値検出の手法が利用できると予想しており,来年度は外れ値検出の手法を利用することで,識別精度の改善を行う予定である.自然言語処理26年度の研究を通して、語義曖昧性解消の領域適応の問題に対して、共変量シフト下の学習を利用する際には、確率密度比の算出、重み付き学習の方法の他に、Misleadingデータの検出という問題が存在することが判明した。Misleadingデータとは識別精度を悪化させるようなラベル付きデータである。領域適応において生じる特徴的な問題である。確率密度比の算出と重み付き学習の方法は、引き続き計画に沿って研究を行うが、Misleadingデータの検出についても同時に研究をしてゆく。
放射線アポートシスのミトコンドリア及びDNaseγによる制御

放射線アポートシスの重要なp53依存性経路におけるBax蛋白質が促進するチトクロームc(Cytc)遊離のミトコンドリア(MT)制御機構を研究した。P53発現白血病細胞はX線アポートシスに高感受性であるが、変異p53遺伝子をもつ細胞は著しく抵抗性であった。照射後p53蛋白質は高度のSer-15リン酸化と蓄積によって活性化され、Bcl-2を転写制御し、Baxを促進した。その結果、分離MTではBax量が約10倍(5Gy後6時間)に増え、逆にBcl-2とBcl-XLは時間依存性に減少した。MTでは、界面活性剤で処理しなければBcl-2族間でテヘロ2量体は検出できなかった。MT外膜のVDACはBaxとBcl-XLに結合するが、Bcl-2との結合は有意ではなかった。非照射細胞のMTではBcl-XL/VDACチャネルがMTホメオスタシスを保持しCytc遊離を抑えた。照射後経時に分離MTを分析すると、Bcl-XL/VDACチャネルは減少し、照射直後よりBax/VDACチャネルが直線的に増加した。この増加キネティックスに一致して、分離MTからCytcが遊離した。Rhodamine123を用いると、照射後3時間までの初期ではMT膨張ではなく、Bax/VDACチャネルから40%Cytcが遊離した。照射後36時間の後半期では、MT膨張(内膜PT Poreの開口)、内膜電位(Δψ)低下と残量のCytc遊離が進行し、電子伝達系の異常によってMTでのROS(superoxide anion)産生が進行した。放射線アポトーシスのp53・Bax経路によるCytc遊離の2段階機構が明らかになった。照射後p53非依存性経路でCa^<2+>依存性にアポトーシスとDNA断片化をおこすDNaseγの遺伝子と蛋白質(311アミノ酸)も明らかにした。
遺伝子間相互作用の新定義に基づく複雑な疾患の遺伝子のパラメトリック検出法の開発

浸透率行列のみで決まる遺伝子間相互作用のパラメタを定義した。既存の連鎖解析の枠組みである分離比分析の検出力は低く、家系の収集の困難を考慮すると、分離比分析は実用的でないことが分かった。そこで、ランダムグラフに基づく隠れマルコフモデルによりゲノムの各点における個体間のIBDを推定することで、家系が未知の標本であっても連鎖解析を可能にする手法を開発し、ソフトウェアに実装した。この手法は、ランダムサンプルについては、標本と両親のマーカーの情報を用いる通常の連鎖解析よりも高い検出力をもつことが分かった。遺伝子間相互作用の検出には実装している尤度を拡張する必要がある。その基礎となるランダムグラフの性質を考察した。複雑な疾患の発症には複数の遺伝子座と環境要因の相互作用がかかわることが認識されつつある。既存の検出法はノンパラメトリック(疾患のモデルを仮定しない)であるため,結果が疾患のメカニズムについて何を意味するのかわからない,評価にクロスバリデーションを使わざるを得ず,計算時間を要する上,統計学的根拠があいまいという欠点をもつ。本研究は,複数の遺伝子座と環境要因の相互作用をモデル化し,パラメトリックな検出法を開発することを目的としている。本年度は,遺伝子間相互作用を定義し,2つの遺伝子間相互作用のみという制限をおいた疾患モデルを構築し,その性質を調べた。まず,既存の連鎖解析の枠組みにより家系が既知の場合について考察した。分離比分析による二重劣性モデルと単一劣性モデルの尤度比検定の検出力を解析的に求めたところ,例えば10%の不完全浸透のもとで3以上の期待LODを得るには76人の子供が必要であることがわかり,現実にはさらに多くの家系が必要となると考えられるため,家系収集の難しさを考えると実用的でないことがわかった。そこで,家系が未知の場合について,集団遺伝学におけるランダムグラフを適用することで,関連解析の枠組みにのせることを着想した。遺伝子間相互作用のパラメタとして2座位遺伝子型の選択係数を用いた。2座位に連鎖がない場合は,同時に分岐をおこす2つのancestral selection graphが対応し,ある突然変異モデルの下では尤度が解析的に求まり,尤度比検定が容易であることがわかった。連鎖がある場合は,ancestral selection graphとancestral recombination graphを統合したランダムグラフが必要になるが,尤度を解析的に求めることはできない。そこで,尤度を数値的に求めるアルゴリズムを考案中である。既存の検出法はノンパラメトリック(疾患のモデルを仮定しない)であるため、結果が疾患のメカニズムについて何を意味するのかわからない、評価にクロスバリデーションを使わざるを得ず、計算時間を要する上、統計学的根拠があいまいという欠点をもつ。本研究は、複数の遺伝子座と環境要因の相互作用をモデル化し、パラメトリックな検出法を開発することを目的としている。昨年度、既存の連鎖解析の枠組みである分離比分析で遺伝子間相互作用を検出するためには多数の家系が必要であり、家系収集の難しさを考えると現実的でないことがわかり、家系が未知のサンプルから遺伝子間相互作用を検出する手法が必要なことがわかった。そこで、本年度は、家系が未知のサンプルから集団遺伝学におけるランダムグラフに基づく隠れマルコフモデルを用いてゲノムの多点における個体間のIBDを推定することで疾患と遺伝子座の連鎖を検出する手法を考案し、FPL(Finite Population Linkage mapping)法と命名した。検出力について通常の家系に基づく連鎖解析の標準的なソフトウェアであるSOLARと比較した。SOLARは、ランダムサンプルについては、その両親までの完全な家系とマーカーの情報が得られたとしても、FPL法に及ばないことがわかった。この結果について論文を発表し、FPL法をソフトウェアに実装した。遺伝子間相互作用を検出するためには現在実装している尤度を拡張する必要があるが、尤度を解析的に求められないため、数値計算を用いたアルゴリズムが必要になる。この点についてはまだ考察中であるが、基礎となるサンプルの系統関係を表す1点のランダムグラフの解析的な性質については十分な検討を完了し、その結果についての論文が受理された。
衣服内気候可変型防寒着の開発に関する基礎的研究

本研究は、環境条件ならびに人間の代謝レベルの変化に伴って、防寒着を着脱することなしに衣服内の温度・湿度(衣服内気候)を調節できる、いわゆる衣服内気候可変型防寒着を開発することを最終目的として行っている。本年度は、その基礎研究としてスキ-ウェアに焦点をあて、衣服内気候可変型防寒着のための具体的な設計指針および設計資料を得た。以下に研究成果の概要を示す。1.防寒着の下に着用する衣服の重ね着方法が人間-衣服系の熱・水分移動特性にどのような影響を及ぼすのかをサ-モラボIIを用いたシミュレ-ション実験によって明らかにした。また、人体生理反応ならびに主観評価への影響を着用実験により明らかにした。2.寒冷期に屋外と暖房した屋内との間を出入する際の急激な環境温度変化が人間-衣服系の熱・水分移動特性に及ぼす影響を上述と同様に、シミュレ-ション実験および着用実験により明らかにした。3.市販スキ-ウェアの使用状況と温熱的な観点からの問題点を明白にするためにアンケ-ト調査を行い、改善の方向を示唆した。4.衣服内気候を調節するにはどの部位での改良がより効果的か、またどのような方法が適切であるか等をサ-マルマネキンによる実験ならびに着用実験によって明らかにした。5.市販のアンサンブル型スキ-ウェアに改良を加えた衣服内気候可変型スキ-ウェアを試作した。そして、サ-マルマネキンによる実験、人工気候室内での実験さらにはスキ-場でのフィ-ルド実験など総合的に試作スキ-ウェアの着用性能を検証し、かなり有効であることを立証した。なお引き続き、衣服内温度ならびに環境温度の変化によって開口部が自動開閉するシステム(形状記憶合金等の利用)を取り入れるための研究、さらには一般的な防寒着についても研究を進展させたい。
中枢ヒスタミンの遊離・合成の調節機構:前シナプス性H_3受容体のクローニング

ヒスタミンH_3受容体の遮断薬、チオペラミドがマウスの電撃痙攣の持続時間を短縮させることがわかった。これはこれまでヒスタミンは痙攣抑制的に作用するというわれわれの研究結果を強く支持するものである。また、チオペラミド処理により脳内ヒスタミンは減少し(遊離を促進するから)、ヒスタミン合成酵素(ヒスチジン脱炭酸酵素、HDC)の活性を上昇させた(遊離したヒスタミンを補うため)。これもH_3受容体を介してヒスタミン遊離と合成が調節されているという知見と合致する。ヒトHDC遺伝子をクローニングした。全長23kbで、12エキソンからなる。コーディング領域の上流には、GATA,TATA,NF-IL6,γ-IFEなどの発現調節シークエンスが存在し、H_3受容体を介するHDC発現の調節が分子レベルで研究できる糸口が開けた。H_3受容体のクローニングについては、H_1、H_2受容体のアミノ酸配列に共通部分が高い第1と第3膜貫通領域をもとにプライマーを合成し、ラット脳の乳頭体のcDNAをテンプレートとして遺伝子増幅法(PCR)を行ない、プライマー部分に相同性のあるcDNAクローンをピックアップした。このクローンを用いて乳頭体のCDNAライブラリーをスクリーニングし直した。得られたクローンをGタンパク介在性のモノアミン受容体に共通な第3と第6膜貫通領域をプローブとして、再度PCRにてスクリーニングした。ポジティブ・クローンの塩基配列を決定したが、現在までのところ、H_1受容体がとれており、H_3受容体のクローニングには成功していない。しかし、展望が開けつつあるので、今後も継続したい。
逆L字型橋脚の耐震性および耐震補強法に関する研究

1995年兵庫県南部地震では、都市高速道路に激甚な被害が生じ、地震後の避難だけでなく、震災復旧、食料品・医薬品等、市民が必要とする物資輸送に致命的な影響を与えた。交通施設に対しては、現在までに各種の対策が施されてきているが、現在、まだ研究が進んでいない損傷形態として、偏心曲げを受ける橋脚のせん断破壊がある。本研究は、偏心曲げを受けるRC橋脚の残留変位の蓄積を含む損傷メカニズムとこれこ基づく耐震解析法を明らかにすると同時に、現在までに建設された多数の偏心曲げモーメントを受ける橋脚の耐震補強法を提案することを目的に実施したものである。本年度は、本研究で開発した曲げ及び軸力とのインターアクションを考慮したRC橋脚のねじり履歴モデルを用いて、強震動作用下の斜橋の地震応答を解析し、斜橋の回転に伴い橋脚に生じるねじりを解析した。この結果、斜橋のように桁の回転を伴う橋梁ではねじりの影響が大きく、この影響を正しく取り入れる必要のあることを明らかにした。また、本研究で載荷実験を行った曲げ・ねじりを受けるRC橋脚模型の履歴特性を有限要素解析により解析し、有限要素法が高い精度で橋脚の非線形履歴を表すことができることを明らかにした。以上の検討に加えて、本年度は最終年度のとりまとめを行った。本研究は、偏心曲げを受けるRC橋脚の残留変位の蓄積を含む損傷メカニズムとこれに基づく耐震解析法を明らかにすると同時に、現在までに建設された多数の偏心曲げモーメントを受ける橋脚の耐震補強法を提案することを目的に実施しているものである。本年度は、8体の模型橋脚(有効高さ1350mm、断面寸法400mmx400mm)に対する繰り返し載荷実験とハイブリッド載荷実験に基づいて、偏心曲げを受ける橋脚の残留変位の発生過程とそのメカニズムを検討すると同時に、現在耐震補強法として最も一般的な鋼板巻立補強の他に、偏心圧縮側に補強のためのRC断面を設置する補強法(圧縮側RC補強)、圧縮側RC補強に加えて、偏心引っ張り側にプレストレスを導入する補強法(圧縮側RC+PC補強)を考案し、これらの効果を検討した。圧縮側RC補強法および圧縮側RC+PC補強法は、偏心曲げを受ける橋脚の残留変位の発生メカニズムに対する検討から、残留変位を低減する目的で提案した方法である。この結果、従来、一般に用いられている鋼板巻立法では橋脚に生じる損傷は緩和できても、残留変位を抑制する効果はないこと、圧縮側RC補強も鋼板巻立法より優れているが、残留変位の抑制効果はまだ不十分であること、圧縮側RC+PC補強はじん性や曲げ耐力の確保だけでなく、残留変位を防止するために有効であることを明らかにした。この他、ファイバー要素解析により、補強効果に貢献する各種要因の分析を行った。本年度は、上部構造死荷重が作用した状態で、曲げとねじりを受ける橋脚の繰り返し載荷実験に基づき、曲げ、ねじり、軸力のインターアクションの影響を検討し、ねじりに対する履歴モデルを提案した。

この履歴モデルを用いると、逆L字型橋脚の繰り返し載荷実験結果を精度良く再現できることを明らかにするとともに、この履歴モデルを用いて任意の地震動に対して構造物の動的解析が実施できるように、動的解析モデルの拡張を行った。また、このモデルを実橋に適用し、鋼製支承や積層ゴム支承により支持した場合を対象に、桁と橋脚の固定度を変化させた場合の橋の地震応答を解析した。この結果、鋼製支承で支持し、橋脚中心からもっとも離れた位置にある鋼製支承から破断が進行し、逆L字型橋脚には大きな残留曲げやねじるが生じること、また、積層ゴム支承で支持した場合には、積層ゴム支承の破断が生じない結果、逆L字型橋脚に生じる損傷が少ないこと等を明らかにした。1995年兵庫県南部地震では、都市高速道路に激甚な被害が生じ、地震後の避難だけでなく、震災復旧、食料品・医薬品等、市民が必要とする物資輸送に致命的な影響を与えた。交通施設に対しては、現在までに各種の対策が施されてきているが、現在、まだ研究が進んでいない損傷形態として、偏心曲げを受ける橋脚のせん断破壊がある。本研究は、偏心曲げを受けるRC橋脚の残留変位の蓄積を含む損傷メカニズムとこれに基づく耐震解析法を明らかにすると同時に、現在までに建設された多数の偏心曲げモーメントを受ける橋脚の耐震補強法を提案することを目的に実施したものである。本年度は、昨年度開発した軸力、曲げとねじりの相互作用を考慮できる履歴モデルを用いて、逆L字型橋脚に損傷が生じやすい斜橋の非線形地震応答を解析した。橋台と斜橋との衝突や落橋防止構造の作用、破断した支承が噛み込むことによって引き起こされる桁の回転に伴い、橋脚に生じるねじり履歴を解析し、これが斜橋の耐震性評価に重要であることを示した。また、桁と剛結合された斜橋の解析も行い、斜橋では橋脚に大きなねじり履歴が生じることを明らかにした。こうした解析により、逆L字型橋脚で支持された橋梁の耐震性を評価することが可能となった。以上の解析を通して、ねじりを受ける橋脚では、地震被害を正しく推定するためには軸プラス曲げ作用だけでなくねじりの作用を正しく考慮することが重要であることを示した。さらに、3次元有限要素解析法を用いた非線形動的解析により本研究による載荷実験結果をシミュレーションし、優れた精度で載荷実験結果を解析できることを示し、今後、3次元非線形有限要素解析が有効であることを明らかにした。最後に、逆L宇型橋脚の破壊モードとこれにより支持された橋梁の非線形応答特性の解析、軸・曲げ・ねじりを受けるRC橋脚の非線形履歴特性の開発、動的解析に基づく耐震性判定法と耐震補強法の開発、3次元有限要素解析法の適用性に係わる研究成果をとりまとめた。
日本企業の輸出におけるPTM行動-関税データを利用したパネル分析

平成16年度は、パス・スルーを計測しながら、成果を論文としてまとめる作業を行った。まず、最近話題となっている新しいオープンマクロモデルに沿った形で、アジアにおける輸入のパス・スルーを計測した。現在のところ、この手の実証研究は欧米主要国中心に行われており、アジアの研究はほとんどない。次に、関税データを用いて、輸出のパススルーの計測を行った。新しいオープンマクロモデルでは、マクロ的なパス・スルーが注目されるが、なぜ、パス・スルーが現在のようなパターンになるか、などについては、やはり細かい品目のパス・スルーから解明するしかない。そこで、関税データを用いて日本からの輸出のパス・スルーを計測した。平成14年度は,文献の収集、データの収集・整理、理論モデルの研究を行った。文献は、最近のPTMに関係のある学術論文、および、データ分類の詳細について解説してあるものを収集した。データは、まずデータベースを利用して、マクロのデータを入手して、グラフなどを作成し、如何なる産業に注目すべきかなどの判断材料とした。マイクロデータについては、日本関税協会のデータベースから入手したものを整理した。国によるばらつきや、年によってはデータが欠損しているなど、調整が必要で時間を要する作業となっている。データベースにない期間のデータについては文献からコピーして、手で入力するが、データが不連続な時期がいくつかあるなどの調整が必要なため、商品分類などについて調査しているところである。また、商品分類が大幅に変更された時期については、どのようにデータをつなぐがを決定しなければならない。できれば商品分類変更があっても、分類がほとんど変化しなかったと思われる商品を対象とするのがよいので、そのような商品を探す作業も行っているが、非常に時間のかかる作業となっている。そのため、本来であれば入力作業に入うているべきところが、作業が遅れている。理論モデルについては、最近、オープンマクロモデルの応用として、価格硬直性を仮定して、購買力平価の成立を前提とせず、PTMや、そのベースとなる為替相場のパス・スルーが与える影響を分析するものが増えている。それらをうまく利用して、PTMの影響を調べられるかどうかを検討中である。平成15年度は、データの収集・整理、実証研究を行った。実証研究は、最近の新しいオープンマクロ経済学の視点からの研究として、日本の輸入のパス・スルーの計測を行った。現段階では、マクロデータを用いた輸入分析と、日本関税協会の9桁品目を利用したアジアからの輸入のパス・スルーの計測を行った。マクロデータを用いた分析では、特に、国別財別の分析を行い、国・財によって、パス・スルーが異なることを確認した。80年代から90年代にかけて、日本の貿易に占めるアジアのシェアが急激におおきくなっているため、日本が貿易価格から受ける影響も大きく変化していると考えられる。そこで、第二に行ったのが、関税データを用いた分析である。関税データの9桁分類は、かなり細かい分類であり、かつ、相手国別にデータがあるので、比較が容易である。そこで、アジアをとりあげて、それらの国々からの輸入トップ30位の品目から、分析可能な品目を選定して、それらの品目について分析を行った。これらの分析は、分析方法にまだまだ工夫が必要なので、引き続きこれらの計測を続ける予定である。