hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性アルコール依存症患者の回復プロセスについて

女性アルコール依存症者(以下ア症者)は男性ア症者に比べ状況反応性ア症が多いといわれている(Goodwin,1981;斉藤,1983)が,飲酒理由の調査の結果,男性ア症者にも状況反応性ア症が多く,性差とはいいきれない可能性が示唆された。しかし本研究の結果と今までの知見との違いを考察すると,本研究と今までの知見では対象とするア症者の断酒期間が異なり,断酒期間の経過に伴いア症者の認識する飲酒理由が変化している可能性が考えられる.また,ア症者による大量飲酒のきっかけとしては,ネガティブライフイベントなどからくるストレスを緩和させるために向精神薬としての使用が男女共に圧倒的に多かった.このネガティブライフイベントの多くは対人に関係するものであり,現在ア症の疾病モデルが「対人関係モデル」へと移行しているという現在の状況に合致している。飲酒理由の認識の時期が女性ア症者と男性ア症者で異なるのであれば,最終的な認識に差はなくとも,回復過程におけるアプローチでは男女で異なった配慮が必要になると考えられる。実際,前年度までの研究の結果(前年度報告書参照),女性ア症者は,断酒期間3年未満の群において男性より公的自己意識が強く,集団治療及び自助グループ入会への導入に関して,医療・行政を始めとした援助者がより慎重にサポートしていく必要性が示唆された.公的自己意識は対人不安との関連も深く,対人不安に焦点を当てた検討が必要であり,その対応策として今後はアサーティブネスにも注目する.以上を踏まえ,現在は女性ア症者の特徴について,成因(飲酒理由)・対人不安・アサーティブネスの観点より検討することとし,その準備を行っている最中である.今年度は昨年度より行っている研究を継続した。研究の概要は以下の通りである。近年女性のアルコール依存症者(以下ア症者)が増えている中、日本の回復期ア症者治療の中心である自助グループにおけるア症者の自助グループ活動継続率には性差がある。また、わが国のア症研究における男女のサンプリングには偏りがあり、ア症者における男女の相違点が明らかとなっていない状況である。自助グループへの参加が現在ア症者の回復に最も有効であるとされている中、自助グループ会員を対象とした、男女の相違点を調査する研究が行なわれていないのは問題であると考えられる。本研究では、まずはア症の集団治療への参加に大きくかかわる対人不安の基盤となる自意識に注目し、ア症者における自意識の性差と自意識に関わる要因を検討し、男性ア症者と女性ア症者との共通点及び相違点を明らかすることを目的とし、有意抽出法(割当法)を用いることによって、男女比約4:1という国内ア症者推定男女比(樋口ら,2005)とほぼ同じ比率で質問紙による調査を行った。質問紙は自意識尺度及び対象者の属性に関する質問で構成された。年齢・性別・医師による診断はサンプルの偏りを防ぐために設置した項目である。再飲酒の有無とその回数・断酒期間・ア症治療による入院経験の有無・アルコール依存症治療による通院経験の有無・所属している自助グループ・同居家族の有無・現在における抗酒剤の服用の有無・自助グループミーティング出席頻度・飲酒理由を自意識及び対人不安に影響を及ぼす可能性がある項目として設定した。予備調査により質問紙の内容についての妥当性を検討したうえで本調査を行った。対象はア症者による自助グループ会員を中心としたア症者176名。うち回答に不備の少なかった148名を分析対象とした。現在分析中である。本年度は昨年度より行っている研究を論文としてまとめた.研究の概要は以下の通りである.近年女性のアルコール依存症者(以下ア症者)が増えている中,回復期ア症者治療の中心である自助グループにおけるア症者の自助グループ活動継続率には性差がある.また,わが国のア症研究における男女のサンプリングには偏りがあり,ア症者における男女の相違点が明らかとなっていない状況である.自助グループへの参加が現在ア症者の回復に有効であるとされている中,自助グループ会員を対象とした,男女の相違点を調査する研究が行なわれていないのは問題であると考えられる.本研究では,ア症の集団治療への参加に大きくかかわる対人不安の基盤となる自己意識に注目し,男性ア症者と女性ア症者との共通点及び相違点を明らかすることを目的とし,自助グループ会員を中心としたア症者143名(男性114名,女性29名)を分析対象とした.まず性差について,公的自己意識・私的自己意識共に尺度の総合得点と性別の間に関係はみられなかった.性差がなかったことはひとつの問題を提示している.なぜなら,現行のア症治療に有効とされている方法は男性ア症者と類似した自己意識の状態の者でなくては有効ではない可能性が考えられるからである.ただし本研究の結果により,現在断酒継続できているア症者については自己意識における共通点が多いことが明らかとなったため,治療導入期のアプローチにおいて,ア症者の自己意識が指針としての役割を果たしうる可能性も示唆された.しかしながら留意すべき相違点もあり,断酒期間3年未満の女性ア症者は公的自己意識が高く,自助グループ活動参加頻度が男性ア症者より少なかったなど,女性ア症者の集団治療及び自助グループ入会への導入に関して,医療・行政を始めとした援助者がより慎重にサポートしていく必要性が示唆された.

女性アルコール依存症者(以下ア症者)は男性ア症者に比べ状況反応性ア症が多いといわれている(Goodwin,1981;斉藤,1983)が,飲酒理由の調査の結果,男性ア症者にも状況反応性ア症が多く,性差とはいいきれない可能性が示唆された。しかし本研究の結果と今までの知見との違いを考察すると,本研究と今までの知見では対象とするア症者の断酒期間が異なり,断酒期間の経過に伴いア症者の認識する飲酒理由が変化している可能性が考えられる.また,ア症者による大量飲酒のきっかけとしては,ネガティブライフイベントなどからくるストレスを緩和させるために向精神薬としての使用が男女共に圧倒的に多かった.このネガティブライフイベントの多くは対人に関係するものであり,現在ア症の疾病モデルが「対人関係モデル」へと移行しているという現在の状況に合致している。飲酒理由の認識の時期が女性ア症者と男性ア症者で異なるのであれば,最終的な認識に差はなくとも,回復過程におけるアプローチでは男女で異なった配慮が必要になると考えられる。実際,前年度までの研究の結果(前年度報告書参照),女性ア症者は,断酒期間3年未満の群において男性より公的自己意識が強く,集団治療及び自助グループ入会への導入に関して,医療・行政を始めとした援助者がより慎重にサポートしていく必要性が示唆された.公的自己意識は対人不安との関連も深く,対人不安に焦点を当てた検討が必要であり,その対応策として今後はアサーティブネスにも注目する.以上を踏まえ,現在は女性ア症者の特徴について,成因(飲酒理由)・対人不安・アサーティブネスの観点より検討することとし,その準備を行っている最中である.
培養基質の膨潤力を活用した空間自由度の高い細胞力学刺激法の開発

本研究の目的は、膨潤力を有するゲル材料を駆使して、空間自由度の高い細胞力学刺激法を開発することである。本年度は、1光分解性ゲルと2微小管ゲル、2種類の細胞培養基板を構築した。1については、分担者である杉浦慎治博士(産総研)らが開発した光開裂性架橋剤を用いて、生体材料をベースとした光分解性ゲル基板を作製した。既に予備的知見として、本ゲル基板に紫外線を照射すると、ゲル中で蓄積した膨潤力が解放され、ゲルが大きく変形することを見出している。そこで、このゲル変形の最適条件(溶液、光照射、架橋濃度など)を検討したところ、最大でマイクロニュートンレベルの力が発生することがわかった。次に、本ゲル基板により細胞に力学刺激を与えたところ、細胞の突起構造に顕著な変化が表れることがわかった。また、2については、埼玉大学の川村隆三博士との共同研究により、化学エネルギーで変形する微小管ゲル基板を構築した。本ゲル基板を、Caged ATPを含む溶液中に浸漬したところ、光照射をトリガーとしてゲル基板の変形を誘導できることがわかった(論文発表済み)。1と2の手法では、発生可能な力学刺激の時空間パターンに大きな違いがあり、今後それぞれを相補的に使いつつ、様々な細胞の力学応答を調べていく予定である。また、将来的に本研究課題を大きく推進しうる研究成果として、フェムト秒レーザーによるタンパク質結晶加工に関する成果をNature Photonics誌にて発表した。フェムト秒レーザーを用いると、多光子吸収により、溶液中において精密な3次元加工が可能である。現時点では、12のゲル基板の変形には紫外線ランプ光源を使用しているが、その代わりにフェムト秒レーザーを用いることで、より複雑な時空間パターンの力学刺激を実現できる可能性があり、本研究課題をより発展させるための基礎技術として重要であると考えている。当初の予定通り、平成28年度は本研究課題の基礎となる光応答性の細胞培養基板を構築することに成功した。さらに、基板変形の最適条件や定量化にも成功しており、次年度以降の研究計画に向けておおむね順調に進展していると言える。今後は、これまでに構築したゲル基板を用いて、様々な時空間パターンの力学刺激に対する細胞の応答を調べる。特に、異方性を有するパターンについて重点的に実験を行い、従来のアクチュエーターを用いる方法では誘導されない細胞応答が表れるかどうかについて調べる。研究計画をより大きく推進するための光学部品・試薬・計測機器などに使用する予定である。当初はより多くの光学分品の購入を計画していたが、最適化により見込みより安く光学系を構築できたため。
暗号化によるプログラムの保護機能をサポートするプロセッサ・アーキテクチャ

1.セキュアプロセッサの提案プログラムの著作権保護を目指した,セキュアプロセッサを提案した.本提案の特徴は,(1)プログラムだけを暗号化しデータは平文のままとする,(2)暗号と復号鍵の対応を従来のプロセス単位ではなく仮想記憶のページ単位に指定できるようにし,複数のプロセスから共有されるようなライブラリの暗号化を可能とした;が挙げられる.2.提案プロセッサのフィジビリティ・スタディ暗号化方式としてハイブリッド方式を採用し、より性能に影響する共通鍵暗号には,DESとAES方式を設計評価し,暗号強度も含めてAESの優位性を示した.また,公開鍵暗号として標準的なRSA方式を採用し,これらをすべて装備したARM命令セット準拠のプロセッサを設計し,ハードウェア量の評価を行った.性能的にも,ソフトウェアシミュレータを作成して本方式採用による性能低下を評価し,これらの結果から,十分な実現性があることを示した.3.データ解析によるプログラム解読可能性の調査プログラムのみを暗号化しているため,いくつかの初期値に対して対象命令を実行し,その実行結果から命令を推測することが原理的には可能と考えられる.この手間が実際どのくらいなのか調査を行った.前提として(1)OSレベルの特権機能は乗っ取れる,(2)メモリバスはハードウェア的に観測可能で,メモリアクセスのアドレスとデータはキャッシュラインの単位で分かる,(3)外部割り込みを利用するなどで,1命令ずつ対象命令を実行しその結果を観測できる;を置くことで,数回数十回の試行で各命令を解読することが可能であることが判明した.今後,これらの前提条件を満足しないプロセッサとすれば提案方式でプログラム保護が可能であるのか検討を進めたい.1.セキュアプロセッサの提案プログラムの著作権保護を目指した,セキュアプロセッサを提案した.本提案の特徴は,(1)プログラムだけを暗号化しデータは平文のままとする,(2)暗号と復号鍵の対応を従来のプロセス単位ではなく仮想記憶のページ単位に指定できるようにし,複数のプロセスから共有されるようなライブラリの暗号化を可能とした;が挙げられる.2.提案プロセッサのフィジビリティ・スタディ暗号化方式としてハイブリッド方式を採用し、より性能に影響する共通鍵暗号には,DESとAES方式を設計評価し,暗号強度も含めてAESの優位性を示した.また,公開鍵暗号として標準的なRSA方式を採用し,これらをすべて装備したARM命令セット準拠のプロセッサを設計し,ハードウェア量の評価を行った.性能的にも,ソフトウェアシミュレータを作成して本方式採用による性能低下を評価し,これらの結果から,十分な実現性があることを示した.3.データ解析によるプログラム解読可能性の調査プログラムのみを暗号化しているため,いくつかの初期値に対して対象命令を実行し,その実行結果から命令を推測することが原理的には可能と考えられる.この手間が実際どのくらいなのか調査を行った.前提として(1)OSレベルの特権機能は乗っ取れる,(2)メモリバスはハードウェア的に観測可能で,メモリアクセスのアドレスとデータはキャッシュラインの単位で分かる,(3)外部割り込みを利用するなどで,1命令ずつ対象命令を実行しその結果を観測できる;を置くことで,数回数十回の試行で各命令を解読することが可能であることが判明した.今後,これらの前提条件を満足しないプロセッサとすれば提案方式でプログラム保護が可能であるのか検討を進めたい.1.暗号化方式の調査公開鍵暗号には広く使われているRSAを用いるとし、共通鍵暗号について調査した。Triple-DES、AESを対象として論理設計し、0.18μmプロセスの京大版スタンダードセルライブラリを用い、目標サイクルタイム200MHzで合成した。ブロックサイズ64ビットのTriple-DESは0.907平方ミリ・16サイクル、ブロックサイズ128ビットのAESは0.942平方ミリ・10サイクルであり、AESの方が有利であることが分かった。2.ソフトウェアシミュレータによる性能への影響予備調査命令セットとしてARMを採用し、ソフトウェア性能評価シミュレータで命令キャッシュミスペナルティを増加させることで、暗号化の性能に与える影響を調査した。キャッシュ容量1KB、主記憶からの読み出しサイクルを22サイクル、ワークロードとして、Stanford、MiBenchの一部を用いた。非常にヒット率の悪いもの(95%)では20%のオーバヘッドとなるが、8KBまでキャッシュサイズを増加させると、ほとんどオーバヘッドは無視できる値となった。3.組み込みプロセッサの基本設計ARM命令セットを対象とし、シンプルなパイプライン処理を行うプロセッサをVerilogで開発した。上記と同じ条件で合成したところ、コア部分で1.12平方ミリ、それぞれ4KBの命令・データキャッシュが、2.16、1.87平方ミリとなることが分かった。4.暗号鍵の選択方式既提案のセキュアプロセッサでは、コンテキストスイッチ時にOSが鍵の入れ替えを行っている。しかし、これではOSや共通ライブラリなどの暗号化は行えず、暗号化プログラムと平文プログラムが混在することになるので、新たな方式として、仮想記憶の仕組みにうまく融合させることで、ハードウェアは、アクセスするアドレスで鍵を選択する方式を提案した。1.復号化ハードウェアの詳細設計公開鍵暗号としてRSAを用い,その復号回路を設計した.また,昨年度開発したプロセッサコアをベースに開発した復号器等を統合し,提案方式を実現するプロセッサをVerilogで開発した。次項で生成した暗号化されたオブジェクトプログラムを用いてVerilogシミュレータで所定の動作が実現できていることを確認した.また,0.18μmプロセスの京大版スタンダードセルライブラリを用い,目標サイクルタイム200MHzで合成したところ,CPUコア(8KB+8KBキャッシュ込み)

18.52mm^2,TLB:0.28mm^2,AES復号器:0.67mm^2,RSA復号器:1.75mm^2,鍵テーブル:0.10m^2となり,全体11.32mm^2の約29%が暗号化で追加された部分である.2.暗号化ソフトウェアのコンパイラ・リンカへの統合ELF形式のオブジェクトファイルにおいて,初期化を行う.init,プログラム本体の.text,終了時に実行する.finiの各セクションを暗号化するプログラムを作成した.しかし,gccコンパイラによるARM用オブジェクトは,textセクションにアドレス定数などのデータを持ったコードを生成しており,暗号化により正しい動作が出来ないという問題が分かった.これは9CCに手を入れてこのようなコードを生成しないようにすることで回避可能である.3.提案方式による保護の問題点についての検討提案システムにおいて,・バスなどのデータは観測できる,・ブートデバイスを代えることで,OSレベルの特権機能を使用できる,・外部割り込みなどを使って1命令ずつ実行した後解読プログラムに制御を戻せる,と言った条件化で,実行結果を観測するだけで命令を特定できるか検討を行ったところ,現実的な時間内で推定できることが分かった.今後,どの前提条件を崩すことで,推測不能にできるのか研究を進めたい.
窒素酸化物の吸着サイトおよび反応場を精密制御した直接分解触媒の創生

吸着NO_x種の生成を促進するための触媒活性種として塩基性物質であるバリウムに着目し、分散性、構造と触媒活性との相関性について詳細に検討した。その結果、担体酸化物表面に高分散したバリウムが触媒活性点であること、高分散バリウムが吸着NO2種の生成を促進すること、担体酸化物の塩基性を制御することでバリウムの分散性が向上できることを明らかにした。NO_x吸着サイトと反応場を制御した高活性なNO直接分解触媒の創成につながる触媒設計指針を提案することができた。NO直接分解反応に活性を示す担持アルカリ土類酸化物触媒の活性点構造を明らかにするために、これまでに見出した酸化イットリウムにバリウムを担持した触媒(Ba-Y_2O_3)を共沈法により調製し、触媒の物理化学的特性とNO直接分解活性の相関性を検討した。まずBa担持量(015wt%)が異なるBa-Y_2O_3触媒のNO直接分解活性を評価した。その結果、Y_2O_3にBaを1wt%添加することによりNO分解活性は大きく向上し、Baが反応活性点として作用していることが明らかになった。さらにBa担持量を5wt%とすることでNO分解活性は大きく向上し、最も高いNO分解活性を示した。そこでNO分解反応の活性点構造に関する知見を得るために、XRDによりBa-Y_2O_3触媒の結晶構造を調べた。その結果、NO分解反応の飛躍的な向上が見られたBa担持量が5wt%以上では、高分散した炭酸バリウム(BaCO_3)の存在が明らかとなった。触媒反応は表面で進行することから、CO_2-TPDによりBa-Y_2O_3触媒表面の固体塩基特性を評価した。Y_2O_3にBaを添加することによりCO_2脱離量の増加およびCO_2脱離温度の高温側へのシフトが見られ、添加したBaが塩基サイトとして作用していることが明らかとなった。さらに高温域で脱離するBaに吸着したCO_2の脱離量とNO直接分解活性を比較したところ、いずれの場合もBa担持量が5wt%の触媒で最も高くなり、非常によい相関性が認められた。またNO直接分解活性と結晶構造の経時変化を調べた結果、反応時間とともに触媒活性は向上し、同時にBaCO_3が消失することが明らかとなった。以上の結果より、Y_2O_3表面に高分散したBaCO_3が分解することによって生成するBa種がNO直接分解反応のために触媒活性種であると推察した。酸化イットリウム(Y_2O_3)などの塩基性酸化物にバリウム(Ba)を高分散担持した触媒(Ba-Y_2O_3)がNO直接分解に高い触媒活性を示すことを昨年度までに明らかにした。当該年度は、Ba-Y_2O_3表面での触媒作用を解明するため、in situ FT-IRにより反応中間体である吸着NOx種の動的な挙動を観察した。Ba種の粒子径が大きい触媒では、反応条件においてNO_3^-種の生成が見られ、600°C以上の反応温度においても安定に存在することがわかった。一方、高いNO直接分解活性を示した高分散Ba種を含む触媒表面にはNO_2^-種が生成し、反応温度とともに生成量が減少することがわかった。NO_2^-種がNO直接分解のための中間体として作用していることが推察され、高分散Ba種がNO_2^-種の生成に重要な役割を担っていることが考えられる。高分散Ba種はBaCO_3の分解により生成することを昨年度までに明らかにしているが、BaCO_3の安定性は担体酸化物の塩基性の影響を受けることが考えられる。そこでイオン半径により塩基性が異なる希土類酸化物に着目し、種々の希土類酸化物(La、Ce、Pr、Nd、Sm、Gd、Tb、Dy、Y)にBaを担持した触媒を調製し、NO直接分解活性と希土類酸化物の塩基性との相関性を検討した。担持Ba触媒のNO直接分解活性は希土類酸化物により大きく異なり、Ba-Dy_2O_3、Ba-Sm_2O_3,Ba-Y_2O_3が高い活性を示した。CO_2-TPDにより希土類酸化物の塩基性を評価したところ、CO_2の脱離が低温で起こる希土類酸化物、つまり塩基性が弱い希土類酸化物が担体として有効であり、希土類酸化物の比較的弱い塩基点とBaの相互作用が高いNO分解活性発現のためには重要であることが明らかになった。高分散Ba種上に吸着したNO2-種が反応中間体として作用することを昨年度までに検討したin situ FT-IR測定により明らかにしているが、本年度は安定同位体ガス(15NO)を用いた反応解析によりNO2-中間体の反応性と反応機構の解析を行った。

Ba-Y2O3触媒上でのNO直接分解反応において、14NOガスから15NOガスに切り替えた直後に生成する窒素の同位体分布(14N2、14N15N、15N2)を質量分析計により観測したところ、切り替え直後に14N15Nが生成した後、その消失にともない15N2が生成することがわかった。反応温度を高くすることにより14N15Nの生成速度が向上したことから、吸着NO2-種が反応に関与すること、吸着NO2-種が気相のNOと反応すること、この反応が律速段階であることを推察した。そこで、より高活性なNO直接分解触媒の創生を目指し、吸着NO2-種の生成と反応性の向上を実現するため、これまでに得られた知見である担体酸化物(本研究では希土類酸化物)の塩基性制御とBaのナノ分散担持の観点から研究を進めた。Baを担持した酸化イットリウム(Ba-Y2O3)触媒の塩基性を制御するため、塩基性が弱い酸化セリウム(CeO2)の添加効果を検討したところ、僅か1mol%のCeO2添加により強い塩基性に由来するBaCO3の生成が大きく抑制されることをCO2-TPD測定より明らかにし、10mol%以上の添加量においてはBaCO3の生成はなく、CeO2-Y2O3表面にBaが高分散担持されることを見出した。またBa-Y2O3触媒のNO分解活性はCeO2の添加により向上し、10mol% CeO2を添加した触媒で最も高いNO分解活性が得られた。担体酸化物の塩基性を制御し、触媒活性種であるBaのナノ分散を実現することにより、高活性なNO直接分解触媒を創生することができた。窒素酸化物の吸着サイトと反応場を最適化することにより高活性なNO直接分解触媒の創成を目指した研究を実施している。これまでに、研究計画に基づき、(1)NO直接分解反応が進行する活性点構造(担体酸化物の弱い塩基点とBa種が相互作用したサイト)、(2)吸着NOx種の挙動に関する知見を明らかにしており、研究の進捗はおおむね順調である。24年度が最終年度であるため、記入しない。NO直接分解反応が進行する活性点構造を有する触媒活性種の高分散化を検討し、高活性なNO直接分解触媒の実現を目指す。さらに触媒活性種の触媒作用の本質を解明するために、同位体ガスを使用したin situ条件での触媒反応解析を行い、反応機構の解明を検討する。研究はおおむね順調に進捗していることから、当初の計画に沿って研究を推進する。
胎児期幹細胞移植による、免疫寛容の誘導:新生児異種心移植へ向けての基礎的研究

目的炎症は本来体外からの侵入物に対する生体防御反応であるが、過剰な反応は時として臓器を傷つけてしまう。しかし、炎症反応は同時に臓器再生の初期反応でもあり、以後の反応を含めた再生プロセスがヒトでは充分に働かないため臓器の再生へとつながらない可能性がある。本研究はこのような観点に立ち、炎症反応と関連した形で起きる傷害反応と再生反応の解析を行い、そのバランスを調節することにより傷害を軽くし、再生を起こりやすくする。そしてこの生体内の再生能力に沿った形で外来性に幹細胞を導入してやることで、通常は十分に起きない臓器再生を可能にしようというものである。方法、結果本研究において、比較的臨床応用までの距離が短いと考えられる組織構築をあまり要求されない臓器の再生を試みた。具体的には、我々は膵ランゲルハンス島の人工的な分化の確立を試みた。どのような条件下で効率よくβ細胞への分化が誘導できるのかを検討するため、C57/BL6マウスおよびApoEKOマウスそれぞれ8週齢をrecipientとし、GFPマウスをdonorとして、骨髄移植を行った。それぞれのrecipientには骨髄移植前にあらかじめ致死量の放射線照射を行った。一年以上の飼育の後、それぞれのrecipientマウスの膵臓を摘出、凍結切片を作成し染色を行った。膵ランゲルハンス島の観察のため、インシュリン・グルカゴンを蛍光免疫染色で染色した。それぞれのrecipientマウスの膵にはGFPマウス骨髄由来の細胞が導入されていたが、ApoEノックアウトマウスにおいて著明であり、さらに、GFP蛍光を発する同部位より蛍光染色により発色させたインシュリン・グルカゴンが認められることから、GFP由来骨髄細胞は、好炎症反応性のあるApoEノックアウトマウスに膵β・α細胞へと誘導されやすいことが示唆された。目的炎症反応は臓器再生の初期反応でもあり、以後の反応を含めた再生プロセスがヒトでは充分に働かないため臓器の再生へとつながらない可能性がある。そこで今回我々は、そのバランスを調節することにより傷害を軽くし、再生を起こりやすくするために炎症反応と関連した形で起きる傷害反応と再生反応の解析を行った。さらに、この生体内の再生能力に沿った形で外来性に幹細胞を導入してやることで、通常は起きない臓器再生を可能にすることを目的とした。方法、結果幹細胞分化により臓器機能を補償するためには、特定の細胞に分化すれば組織構築はさほど重要でないもの、中程度組織構築が重要なもの、分化後高度な組織構築が必須なものに分けられる。それぞれ、内分泌細胞、心筋、脳のような臓器が対応すると考えられるが、本研究ではまず比較的臨床応用までの距離が短いと考えられる、組織構築をさほど要求しないものから取り組むことにした。実際には膵ランゲルハンス島の人工的な分化系の確立を試みた。倫理的な問題が少なく、免疫機構による排除の問題も、将来的にバンクの利用により回避しうる材料として、骨髄由来細胞を分化させるための細胞として使用した。特許取得の問題から詳細は省くが、マウス骨髄細胞を用い、マウス膵臓組織内にβ細胞を含むランゲルハンス島を作成することにほぼ成功した。今後の課題今後は、どのような条件にすればより効率よくβ細胞への分化が誘導でき、かつ数を確保できるのか。膵臓の組織内にそのような因子はあるのかについて検討を行っていく。また、幹細胞側の因子としても、目的の細胞へ分化すれば必ずしも全能性の幹細胞が必要なわけではない。目的に応じた必要にして十分な、そして実際に臨床応用可能な幹細胞の検索が必要である。このような点も検討を行い、さらに、分化誘導した細胞を用いて実際に治療効果を出せるようにどのようにして病的条件下で細胞を導入するべきかについても検討を行いたい。

1.目的炎症は本来体外からの侵入物に対する生体防御反応であるが、過剰な反応は時として臓器を傷つけてしまう。しかし、炎症反応は同時に臓器再生の初期反応でもあり、以後の反応を含めた再生プロセスがヒトでは充分に働かないため臓器の再生へとつながらない可能性がある。本研究はこのような観点に立ち、炎症反応と関連した形で起きる傷害反応と再生反応の解析を行い、そのバランスを調節することにより傷害を軽くし、再生を起こりやすくする。そしてこの生体内の再生能力に沿った形で外来性に幹細胞を導入してやることで、通常は十分に起きない臓器再生を可能にしようというものである。2.方法、結果幹細胞分化により臓器機能を補償するためには、特定の細胞に分化すれば組織構築はさほど重要でないもの、中程度組織構築が重要なもの、分化後高度な組織構築が必須なものに分けられる。それぞれ、内分泌細胞、心筋、脳のような臓器が対応すると考えられるが、本研究ではまず比較的臨床応用までの距離が短いと考えられる、組織構築をさほど要求しないものから取り組むことにした。実際には膵ランゲルハンス島の人工的な分化系の確立を試みた。倫理的な問題が少なく、免疫機構による排除の問題も、将来的にバンクの利用により回避しうる材料として、骨髄由来細胞を分化させるための細胞として使用した。特許取得の問題から詳細は省くが、マウス骨髄細胞を用い、マウス膵臓組織内にβ細胞を含むランゲルハンス島を作成することにほぼ成功した。3.本年度の成果どのような条件下で効率よくβ細胞への分化が誘導できるのかを検討するため、C57/BL6マウスおよび炎症を起こしやすいと考えられるKOマウスをrecipientとし、GFPマウスdonorとして、骨髄移植を行い、ほぼ完了した。現在飼育中である。次年度はこれらの移植後のマウスを用いてどのような環境下でβ細胞が分化されやすいのかを検討していく予定である。目的炎症は本来体外からの侵入物に対する生体防御反応であるが、過剰な反応は時として臓器を傷つけてしまう。方法、結果どのような条件下で効率よくβ細胞への分化が誘導できるのかを検討するため、C57/BL6マウスおよびApoEKOマウスそれぞれ8週齢をrecipientとし、GFPマウスをdonorとして、骨髄移植を行った。それぞれのrecipientには骨髄移植前にあらかじめ致死量の放射線照射を行った。一年以上の飼育の後、それぞれのrecipientマウスの膵臓を摘出、凍結切片を作成し染色を行った。膵ランゲルハンス島の観察のため、インシュリン・グルカゴンを蛍光免疫染色で染色した。
血小板造血および血小板機能シグナルにおけるＲＵＮＸ１の役割の解明

産前産後の休暇又は育児休業による中断:平成24年8月14日平成27年9月21日家族性血小板減少症/白血病(Familial Platelet Disorder with propensity to develop myeloid malignancy, FPD/MM)は幼少時より血小板減少および血小板機能異常を呈し、高率に急性骨髄性白血病または骨髄異形成症候群を発症する常染色体優性遺伝の家族性疾患である。FPD/MMの原因として正常造血を制御する転写因子RUNX1の異常が同定されている。当研究ではFPD/MMの患者を通して、RUNX1の異常が血小板減少および血小板機能異常をもたらすメカニズムについて明らかにすることを目的にしている。当研究室において過去にRUNX1の異常(haploinsufficiency)が同定されたFPD/MMの患者(2名)のサンプルを用い、実際にこの患者らにおいてmRNAレベルでRUNX1の発現が低下しているかどうかを定量RT-PCRを行って確認した。患者らでは共通してRUNX1 exon1を含む領域の片アリル欠失が認められるため、プライマーをexon1近傍に設置した。実験結果の判断については検討を重ねている段階である。また、臨床の場で新たにFPD/MMの患者家系と思われる症例に遭遇したため、患者からインフォームドコンセントを得たうえでサンプリングを行った。患者(1名)のリンパ球由来ゲノムDNAを用いてRUNX1の8つのエクソンについてシークエンス解析を行ったが、遺伝子配列に異常はなかった。念のため、RUNX1以外の造血に関わる転写因子(CEBPA, GATA-1,PU.1など)についてもシークエンス解析を行ったが、異常はないことを確認した。産前産後の休暇または育児休業による中断:平成24年8月14日平成27年9月21日家族性血小板減少症/白血病(Familial Platelet Disorder with propensity to develop myeloid malignancy, FPD/MM)は幼少時より血小板減少および血小板機能異常を呈し、高率に急性骨髄性白血病または骨髄異形性症候群を発症する常染色体優生遺伝の家族性疾患である。当研究室では、臨床の場で今までにFPD/MMと考えられる3家系(A,B,C)を経験した。そのうち家系Aの患者らには、共通してRUNX1のexon1近傍にアリル欠失があることを同定した。よって、家系AについてはRUNX1の片アリル欠失によるhaploinsufficiencyが疾患の原因と考えており、実際に家系Aの患者らでmRNAレベルでRUNX1の発現が低下しているかどうかを現在検討中である。家系Bについては、RUNX1の遺伝子配列に異常はなかったため、家系Bも家系Aと同様にRUNX1の量的異常を考えて実験をすすめている。家系Cについては、現在患者検体のサンプリングをすすめている。この研究は、3つのFPD/MM家系の患者らにおいて、それぞれの家系のRUNX1の異常をそれぞれ同定し、それらサンプルを用いることによって、RUNX1の血小板造血および血小板機能における役割を生体レベルで明らかにできる可能性があることに意義がある。H24年8月14日より産前産後の休暇および育児休業を取得し、研究を中断した。H27年12月1日より研究を再開したが、中断前の実験結果と再開後の実験結果の一致(再現性)の確認等に時間がかかっている。また、本研究課題に関わる新しい知見が多数報告されており、それらの情報収集にも時間を要している。家族性血小板減少症/白血病(Familial Platelet Disorder with propensity to develop Myeloid Malignancy, FPD/MM)は幼少時より血小板減少および血小板機能異常を呈し、高率に急性骨髄性白血病または骨髄異形性症候群を発症する常染色体優生遺伝の家族性疾患である。当研究室では、臨床でFPD/MMと考えられる3家系(A,B,C)を経験した。そのうち家系Aの患者らには、共通してRUNX1のエクソン1近傍にアリル欠失があることを同定した。したがって、家系AについてはRUNX1の片アリル欠失によるhaploinsufficiencyが疾患の原因と考えている。現在、家系Aの患者らで実際にRUNX1のmRNA発現量が低下しているかどうか確認をすすめている。家系Bについては、RUNX1の遺伝子配列に異常はなかったため、家系Bも家系Aと同様のRUNX1の量的異常を考えて実験をすすめている。家系Cについては、現在患者のインフォームドコンセントを得てサンプリングをすすめているところである。この研究は、3つの異なるFPD/MM家系の患者らにおいて、それぞれの家系のRUNX1の異常をそれぞれに同定し、患者らのサンプルを用いることで生体レベルでRUNX1の血小板造血および血小板機能における役割を解明できる可能性があることに意義がある。H24年8月14日より産前産後の休暇および育児休業を取得し研究を中断した後、H27年12月1日より研究を再開した。

研究中断前と再開後の実験結果の一致(再現性)を確認するのに時間を要した。また、本研究課題に関わる新しい知見が次々と報告されており、それらの情報収集し研究の方向性を確認していくのにも時間を要している。家族性血小板減少症/白血病(Familial Platelet Disorder with propencity to develop Myeloid Malignancy,FPD/MM)は幼少時より血小板減少および血小板機能異常を呈し、高率に急性骨髄性白血病または骨髄異形成症候群を発症する常染色体優性遺伝の家族性疾患である。FPD/MMの原因として正常造血を制御する転写因子RUNX1の異常が同定されている。当研究ではFPD/MMの患者を通して、RUNX1の異常が血小板減少および血小板機能異常をもたらすメカニズムについて明らかにすることを目的にしている。当研究室では、臨床でFPD/MMと考えられる3つの家系(A,B,C)を経験した。そのうち家系Aの患者らには、共通してRUNX1のエクソン1近傍にアリル欠失があることを同定した。したがって、家系AについてはRUNX1の片アリル欠失によるhaploinsufficiencyが疾患の原因であると考えた。研究期間を通して、家系Aの患者らで実際にRUNX1のmRNA発現量が低下しているかどうかの確認をすすめたが、はっきりとした実験結果は得られなかった。家系Bについては、RUNX1の遺伝子配列自体には異常はなかったため、家系Bも家系Aと同様のRUNX1の量的異常と考えている。家系Cについては、患者からの当研究に対するインフォームドコンセントが得られなかった。この研究では、本邦では報告例の少ないFPD/MMの家系の患者らのサンプルを用いることで、RUNX1が血小板造血および血小板機能を制御していることは証明できたが、RUNX1の量的異常がFPD/MMを引き起こしている原因であることまでは明らかにできなかった。平成24年8月14日より産前産後の休暇および育児休業を取得し、研究を中断しているため。1.研究中断前までに得られた実験結果について、研究を再開した今も同じ実験結果であるかどうか、実験の再現性を確認する。2.RUNX1が造血細胞の分化段階に応じてTPO-cMPL経路を制御している可能性を検討する。具体的には、セルソーターを用いて家族性血小板減少症患者の骨髄細胞を造血幹細胞から巨核球・血小板に分化するまでの各分化段階の細胞に分け、それぞれの分化段階で以下123を比較検討する。1細胞表面cMPL発現量(FACS)2mMPLの転写レベル(RT-PCR)3TPO刺激によるSTAT5のリン酸化の程度3.RUNX1が血小板凝集を司るGPIIb-IIIa複合体の活性化経路を制御している可能性を検討する。
太陽ガンマ線および粒子の同時観測によるフレア高エネルギー現象の研究

太陽フレアにおける粒子の加速機構は、依然として謎に包まれているが、その実験的研究は、惑星間空間へ放出された高エネルギーフレア粒子の直接観測と同時に、加速された粒子が太陽表面でおこす核反応からのガンマ線の観測によって進められている。「ようこう」衛星によって観測されたガンマ線スペクトルの解析結果から、ガンマ線を放射するフレアには2つのタイプがあることが示された。第一のタイプは、電子の制動放射による連続スペクトルと、イオンの核反応による核ガンマ線ラインの両成分が強く放射されるフレアであり、第二のタイプは、電子に制動放射成分が、核ガンマ線ラインに比較してきわめて顕著に放射されるフレアである。前者は、電子とイオンとが効率よく加速されたのに対し、後者は、電子がイオンにくらべ選択的に加速されていることを示唆している。このような粒子加速の違いが、フレア領域の磁気ループの形状や構造に関連させて研究することが、今後の課題となるであろう。次にX線およびガンマ線の放射強度の時間変化の解析から、スパイク構造をもつタイプとゆるやかな変化を示すものに大別されることがわかった。前者は、核ガンマ線ラインが強く放射されるが、惑星間空間で観測される高エネルギー粒子は、きわめて少ない。一方、後者は、反対に核ガンマ線が少なく、惑星間空間へ放出される粒子は多い。これは、磁気ループの構造と深い関係があると考えられる。前者は、コンパクトな強い磁気ループをもち、加速された粒子の大部分が、磁気ループ内にとじこめられ、光球に落下して核ガンマ線をつくるのに対し、後者は、大きく広がった弱い磁気ループ構造をもち、加速された粒子が惑星間空間へ逃げ出しやすい構造になっていると考えられる。
神事からみた社家住宅の空間的特質に関する基礎的研究―上賀茂・下鴨社家住宅を中心に

本研究は江戸時代の京都で神社の神官が住んだ住宅とはどのようなものであったかを神事執行という観点から明らかにしようとするものである。初年度となる本年度は神官の住宅がどのように成り立っていったのか、神事が行なわれる社殿がどのようなものであったのか、を上賀茂神社、下鴨神社を例に明らかにすることを目的とした。概要を以下に示す。1、上賀茂神社神官の住宅と農家との相違点を検討した。上賀茂神社神官の住宅は周辺の民家形式をもとに社家独自の空間を加えたものであることが知られている。本研究では、上賀茂神社は周辺村落での増築・改修に対してどのような建築規制を行なっていたかが明らかになった。その結果、上賀茂神社神官の住宅は同社による建築規制によって農家と差別化されていったと考えられた。来年度に補足調査を行なったうえで、論文としてまとめる予定である。2、上賀茂神社・下鴨神社社殿の意匠を検討した。両社の本殿は同形式であり、造替により形式が継承されてきたことが知られている。本研究では、上賀茂神社社殿の意匠が1700年前後に変更されたことが明らかになった。3、来年度は神官の住宅内における神事と住宅の関係を検討する。神社神官の住宅で神事が行なわれることによって住宅の配置や平面が規定される可能性がある。本研究では住宅内の社殿で行なわれる神事などを対象とする予定である。当初予定していた調査を行なったことに加え、神官の住宅について住宅建築としての側面などを検討したため。来年度は、今年度と同様に、計画にあげた調査研究を進める。概要を以下に示す。(理由)東京における調査を一部延期したため。(使用計画)上記調査のための旅費に充てる。
状態爆発するWEBアプリケーションに対するソフトウェアモデル検査

ソフトウェアの安全性妥当性を論理的数学的な手段で保証することは情報爆発する情報社会にとってますます重要である.その手段の1つとしてソフトウェアモデル検査が近年注目を浴びている.本研究は,ソフトウェアモデル検査の有用性適用限界を規模に対するスケーラビリティの観点から調べることをその目的とする.具体的には(1)実時間システムのコンポーネントベースの時間性質の設計検証と(2)Strutsを用いて作成されたコンポーネントベースのWEBアプリケーションの各種例題に対して,ソフトウェアモデル検査を適用し,規模の観点から有用性を調べていく.また,状態爆発などによって生じる適用限界の壁をブレークスルーするための方法論をコンポーネントの分割を用いた一般性のある形で考案していく.状態爆発を克服する1つの方法はシステムを複数のサブシステムからなるコンポーネントベースシステムとしてとらえ,各コンポーネントの検証とシステム全体の検証に問題を分割することである.一般にソフトウェアシステムを設計する際,そのようなコンポーネントに分割して設計を行うことは自然なことである.本手法はそのことに着目し,設計段階の途中生産物(UML記述,WEB遷移図)を有効利用し,モデル検査する方法を提案し,実際に検査ツールを作成し,その有効性を調べた.ここでの課題は,システム全体の検証を行う際,コンポーネント分割したメリットを失うことなく,スケーラビリティを維持する方法を考案することや,計算機支援を通じて,適切なモデル化を効率良く行うことである.これまでのこの研究プロジェクトでは,UML記述されたコンポーネントベースの実時間システムに対して,効率よく時間QoS性質を検証する方法論とStrutsで記述されたWEBアプリケーションに対するページ遷移や内部動作のモデル検査を行う方法について研究成果を挙げてきた.実時間システムのコンポーネントベースの時間性質の設計検証においては,Bang&Olulfsenのプロトコル例題に対して,検証可能なことを示した.WEBアプリケーションについては企業新人研修で作成したオンラインショップの設計に対して適用可能であることを示した.このことはこのアプローチが有効であることを示していると考える.また後者についてはEclipse上のプラグインを開発した.ソフトウェアの安全性妥当性を論理的数学的な手段で保証することは情報爆発する情報社会にとってますます重要である.その手段の1つとしてソフトウェアモデル検査が近年注目を浴びている.本研究は,ソフトウェアモデル検査の有用性適用限界を規模に対するスケーラビリティの観点から調べることをその目的とする.具体的には(1)実時間システムのコンポーネントベースの時間性質の設計検証と(2)Strutsを用いて作成されたコンポーネントベースのWEBアプリケーションの各種例題に対して,ソフトウェアモデル検査を適用し,規模の観点から有用性を調べていく.また,状態爆発などによって生じる適用限界の壁をブレークスルーするための方法論をコンポーネントの分割を用いた一般性のある形で考案していく.状態爆発を克服する1つの方法はシステムを複数のサブシステムからなるコンポーネントベースシステムとしてとらえ,各コンポーネントの検証とシステム全体の検証に問題を分割することである.一般にソフトウェアシステムを設計する際,そのようなコンポーネントに分割して設計を行うことは自然なことである.本手法はそのことに着目し,設計段階の途中生産物(UML記述,WEB遷移図)を有効利用し,モデル検査する方法を提案し,実際に検査ツールを作成し,その有効性を調べた.ここでの課題は,システム全体の検証を行う際,コンポーネント分割したメリットを失うことなく,スケーラビリティを維持する方法を考案することや,計算機支援を通じて,適切なモデル化を効率良く行うことである.これまでのこの研究プロジェクトでは,UML記述されたコンポーネントベースの実時間システムに対して,効率よく時間QoS性質を検証する方法論とStrutsで記述されたWEBアプリケーションに対するページ遷移や内部動作のモデル検査を行う方法について研究成果を挙げてきた.実時間システムのコンポーネントベースの時間性質の設計検証においては,Bang&Olulfsenのプロトコル例題に対して,検証可能なことを示した.WEBアプリケーションについては企業新人研修で作成したオンラインショップの設計に対して適用可能であることを示した.このことはこのアプローチが有効であることを示していると考える.また後者についてはEclipse上のプラグインを開発した.
マムルーク朝後期エジプト・シリアにおけるイクター制の崩壊過程と社会体制の変容

本年度は科研費支給の最終年度にあたるため、これまでの三年間にわたる自身の研究成果を、論文や口頭発表として公表することに努めた。その結果、論文5本刊行、口頭発表(学会・研究会・シンポジウム含む)4回という成果が得られた。その中でも、2007年5月に中東学会年次大会(於東北大学)で報告し、その後論文として発表した「マムルーク体制とワクフ」は、私の採択研究課題の集大成とも言えるものである。本研究においては、ワクフ(イスラーム的寄進)の規模が急速に拡大し、その社会的役割が無視し得ない段階に達した14世紀末16世紀初頭のエジプト・シリアにおいて、ワクフの拡大が中世アラブの基本的な軍事・土地制度であるイクター制に依拠していたマムルーク軍人支配層の権力・支配構造にいかなる影響を与え、その中で彼らがいかにしてその支配体制を維持し得たのか、特に経済的側面について考察した。それにより、彼らがワクフ設定者/受益者として、管財人として、またワクフ地の賃借人として、ワクフ制度に様々なレベルで関与し、それを通じて富と社会的影響力を獲得していたこと、そして既存のマムルーク体制の支配構造がワクフ制度を取り込むことによって維持されたことを明らかにした。また、2007年4月にChicago大学中東文献センター(Middle East Documentation Center)とDePaul大学が共催した、マムルーク朝政治史研究国際会議(International Conference on Mamluk Politics)に参加し、自身も"The Financial Reforms of Sultan Qaytbay"というタイトルで口頭発表を行った。なお同報告は、Chicago大から刊行されている学術誌Mamluk Studies Reviewに掲載が決まっている(同報告の一部が、論文「マムルーク朝末期の財務行政」である)。1本年度に発表した「The Establishment and Development of al-Diwan al-Mufrad」は、既に邦語で発表した論文を英語に翻訳・改訂し、シカゴ大学中東文献センターより刊行されているマムルーク朝研究の専門雑誌Mamluk Studies Review誌上に発表したものである。本論文では、後期マムルーク朝(1382-1517)初めに創設された、スルタン直属のマムルーク軍団への支給業務を管轄する財政組織「ムフラド庁(al-Diwan al-Mufrad:独立官庁)」が時代とともに拡大していく過程に注目した。それにより、(1)前期マムルーク朝末期以降、有力軍人層によるイクターの私有化と国有地の占有、ワクフ(宗教的寄進)の増加による国有地の侵食という、土地制度上の変化によって、国家による農地の一元的な掌握が崩れていったこと、(2)その結果イクター分与と直轄地収入を二本の柱として成り立っていた従来の国家体制が変容を余儀なくされたこと、(3)ムフラド庁とは、このような状況の中で限られていった国家最大の収入源=農地を、マムルーク軍人の維持養成と彼らによる支配体制を維持するために集約する制度であったことを明らかにした。2現在投稿中の別稿では、かかるムフラド庁を軸とした国家制度の再編と展開とパラレルに展開した、スルタン財政の形成と拡大について考察し、その背景にはイクター制を基礎とした伝統的な土地制度が崩壊し、イクター、リザク(恩給地)、賃借地、私有地、ワクフ地、保護地と土地所有形態が多様化したことがあったことを明らかにした。また当該年度には、平成18年1月に10日間のエジプトへの文献調査旅行を実施し、国立公文書館、ワクフ省文書局、アラブ連盟写本研究所において資料の調査・収集に努めた。論文「『国有地ワクフ』をめぐるイスラーム法上の議論」では、オスマン朝期アラブ世界におけるワクフ(寄進)地に関する法理論「イルサード論」の成立過程とその背景を以下のように明らかにした。(1)土地のワクフ寄進は、古典的な「国家的土地所有理論」とワクフ理論との整合性の上で矛盾を含んでいた。(2)しかし12世紀以降多数の宗教施設が支配層によって建設されると、その財源として国有地を財源に寄進する「国有地ワクフ」が広まった。それは、君主がマスラハ(公益)に合致すると判断したならば合法であるとする論理により、正当化された。(3)14世紀後半以降、ワクフ制度が有力者の財産保全手段として濫用され、国有地の売却とワクフ化が進行したことは、既存の国家体制を脅かした。しかしワクフを生活基盤としていたウラマーは、マスラハ論と判決の既判力を盾にその正当化に努めた。(4)最終的にマムルーク朝末期の法学者スユーティーが、ウラマー(知識人)は国庫から糧を得る権利を有し、国有地ワクフは国庫からの直接支給の代わりとしてウラマーが糧を得るための手段として存在する、彼らの本来の取り分であるとする論理によって、かかるワクフを観念的に国庫に属し続けている「イルサード」として再定義した。論文「マムルーク朝末期の財務行政」では、同王朝末期の君主カーイトバーイの時代を境として、君主の直轄財政が軍事・行財政運営における中心的役割を担うようになり、国家の諸財務官庁もまたその影響下に置かれ、その財政支援によって維持運営されるようになったことを明らかにした。また当該年度には、平成18年6月、ヨルダンのアンマンで開催された「第二回中東学会世界大会(WOCMES)」に参加した。同じく平成19年12月に約二週間のエジプトへの文献調査旅行を実施し、国立公文書館、ワクフ省文書局において資料の調査・収集に努めた。

本年度は科研費支給の最終年度にあたるため、これまでの三年間にわたる自身の研究成果を、論文や口頭発表として公表することに努めた。その結果、論文5本刊行、口頭発表(学会・研究会・シンポジウム含む)4回という成果が得られた。その中でも、2007年5月に中東学会年次大会(於東北大学)で報告し、その後論文として発表した「マムルーク体制とワクフ」は、私の採択研究課題の集大成とも言えるものである。本研究においては、ワクフ(イスラーム的寄進)の規模が急速に拡大し、その社会的役割が無視し得ない段階に達した14世紀末16世紀初頭のエジプト・シリアにおいて、ワクフの拡大が中世アラブの基本的な軍事・土地制度であるイクター制に依拠していたマムルーク軍人支配層の権力・支配構造にいかなる影響を与え、その中で彼らがいかにしてその支配体制を維持し得たのか、特に経済的側面について考察した。それにより、彼らがワクフ設定者/受益者として、管財人として、またワクフ地の賃借人として、ワクフ制度に様々なレベルで関与し、それを通じて富と社会的影響力を獲得していたこと、そして既存のマムルーク体制の支配構造がワクフ制度を取り込むことによって維持されたことを明らかにした。また、2007年4月にChicago大学中東文献センター(Middle East Documentation Center)とDePaul大学が共催した、マムルーク朝政治史研究国際会議(International Conference on Mamluk Politics)に参加し、自身も"The Financial Reforms of Sultan Qaytbay"というタイトルで口頭発表を行った。なお同報告は、Chicago大から刊行されている学術誌Mamluk Studies Reviewに掲載が決まっている(同報告の一部が、論文「マムルーク朝末期の財務行政」である)。