hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
術中超音波ナビゲーションシステムを用いた系統的肝切除手術の開発

肝切除手術中に、超音波検査の探触子の位置と方向を磁気センサーにより感知し、探触子で観察している超音波画像と同じ断面のCT画像リアルタイムに並列表示させるシステムを構築しその精度の向上を目指した。エコーVolumeデータを蓄積し機械学習により門脈左右分岐部の位置を推定する手法を採用することにより、初期位置合わせを容易にし得た。しかし、症例により超音波画像とCT画像のずれの程度がばらつく問題は未だ解決されておらず、今後さらに症例を蓄積し、微細な解剖の差異や変異に対応できるよう、機械学習を進めることで推定精度を向上させる必要がある。肝切除症例にReal-time Virtual Sonography (RVS)を施行し、位置あわせに要する時間が術者、そして術式により大きく異なることが明らかとなった。また、肝切除前にRVSとシミュレーション画像を上手く連動させた場合でも、手術操作による肝の変形、また呼吸等による肝の移動により画像のずれが生じ、再度RVSの位置あわせが必要となる場合が多く見られた。この問題に対応するため、位置あわせの手法を改良する方針とした。具体的には、従来法では脈管の分岐点・腫瘍等をランドマークとしてRVS画像とCT画像の位置あわせを行っていたが、この手法だと肝実質を離断する事により、位置合わせを行った際の脈管位置と肝実質離断中の位置が術式により大幅にずれ、エコーガイドを当てるたびに位置合わせを再度行う必要が生じた。そこで、実臨床での使用を一旦中断し、RVSに組み込まれたソフト自体の改良を現在行っている。この改訂では、超音波画像から得られた脈管画像をソフトが3次元画像化し、その再構築された脈管画像を術前に得られたシミュレーション画像と連動させる試みを行っている。現在、超音波の脈管画像の3次元化に成功しているが、画像構築に要する時間短縮が今後の課題であり、様々な手法を試している。実用的な画像構築が可能となれば、人体模型で位置合わせの精度検証を行った後、実臨床での使用を再開する予定である。肝切除手術中にReal-time Virtual Sonograpmy (以下RVS)を施行し、初期設定の位置合わせに要する時間を記録し肝離断中の超音波画像と連動させたシミュレーション画像の乖離の程度を検証した。具体的には、腫瘍中心部、脈管の分岐部などランドマークとなるどの場所を目安に初期設定を行えばよいのか、術者の経験年数などによる差異を検証し、スムーズかつ正確な位置合わせ法を探求した。乖離の程度が症例によってばらつき、実臨床での使用には未だ有効でないと判断しRVS装置の改良を重ね、また初期の位置合わせについて様々な手法を試行している。研究中に、肝切除前に化学療法を行い、従来のCT・MRI画像、術中超音波検査では病変の描出が困難となった症例に対しRVSを用い、その病変の描出にRVSが有用であったため、これを海外での学会(Americas Hepato-Pancreato-Biliary Association 2015 Annual Meeting)で報告した。また、今後も同様の症例でRVSの有用性を検討し、また症例数を増やす目的に、対象症例を肝細胞癌に限定せず転移性肝癌等の症例にも拡大する予定である。肝離断中の超音波画像と連動させたシミュレーション画像の乖離の改善が最大の課題であり、引き続き手法・システム改良に取り組む。肝切除手術中に、超音波検査の探触子の位置と方向を磁気センサーにより感知し、探触子で観察している超音波画像と同じ断面のCT画像、そして別途作成した3次元シミュレーション画像をリアルタイムに並列表示させるReal-time Virtual Sonography (以下RVS)のシステムを構築しその精度の向上を目指した。画像を連動させるための初期の位置合わせに時間を要する問題、設定した位置と表示される位置が大きく乖離する事が課題となっていたが、エコーVolumeデータを蓄積し機械学習により門脈左右分岐部の位置を推定する手法を採用することにより、初期の位置合わせに要する時間を大幅に短縮する事が可能となった。また、その先の解決すべき課題としては、肝の変形への対応が挙げられる。現状では、肝を授動せず生理的位置に固定した状態で検証を進めてきたが、実臨床では、肝離断の最中に肝を授動することにより肝臓は大きく変形しうる。また、肝障害の程度により肝の柔らかさが症例により異なる点も本課題に取り組む際の大きな障壁となり得る。今回の研究期間では手つかずの課題となったが、引き続き臨床でのRVS活用を目指し研究を進める。肝離断中の超音波画像と連動させたシミュレーション画像の乖離が症例によってばらつきが大きく、その差異を最小限にするための位置合わせ手法、またプログラム自体の改良に取り組んでいるため。肝胆膵外科肝離断中の超音波画像と連動させたシミュレーション画像の乖離の改善が最大の課題であり、引き続き手法・システム改良に取り組む。

また上述のように肝細胞癌のみならず転移性肝癌等の肝切除症例にも適応を拡大する予定である。「研究実績の概要」で述べたように、RVSと術前画像の的確な位置あわせの方法を探索中であり、現在ソフトの改良を行っている。現在、実際の手術での使用を控えているため年間目標の症例数に到達していない。当該年度で研究成果を発表する機会が少なかったため。機器の改良が完了次第、実臨床でのRVS使用を再開する。より多くの症例で検討を行うため対象症例を大腸癌肝転移等にも広げ、適切な位置あわせの方法の確立を目指す。また本年度の研究で、RVSが術中の病変検索にも有用であることが分かった。大腸癌肝転移治療では、肝切除術前化学療法の有効性が報告されてきているが、化学療法により術前検査画像上消失した病変にどう対応するかが新たな問題となっている。化学療法前の画像とRVSの的確な連動により、化学療法により肝切除時に検出困難となった病変を同定することが可能となる。迅速で的確な位置あわせ、肝切離ライン・切除予定病変同定のナビゲーションの確立を目指す。次年度ではより多くの学会に参加し成果を発表する予定である。当該年度内で研究成果を発表するまでに至らず学会参加等の諸費用が予定より下回った。次年度でより多くの学会に参加し成果を発表する予定である。
清酒醸造副産物中の抗変異原物質の検索

平成12年度の本研究において、発酵食品の副産物である酒粕の新しい用途を開発する目的で、酒粕抽出物の抗変異原性について、変異原物質としてヘテロサイクリックアミンの中から、変異原性物質であるIQ(2-amino-3-metylimidazo(4,5-f)quinoline)を用いて、Salmonella typhimurium TA1535/psK1002に組み込んだ、突然変異に関与するumuC遺伝子の発現を指標としたumu法によって検討を行った。その結果、水溶性画分およびメタノール画分にそれぞれ抗変異原性を示す物質の存在が示唆された。そこで、本年度は、、IQ以外の変異原物質として、AF-2、4NQO、2-アミノアントラセン、MeIQ、Trp-P-1およびTrp-P-2の6種類に対する抗変異原性について検討した。その結果、AF-2および4NQOに対しては抑制効果が見られず、他の4種については、水溶性画分ではIQよりやや弱く、メタノール画分ではIQとほぼ同程度の抑制効果が見られた。このメタノール画分に抽出される抗変異原物質について水-ヘキサン混液で分画を行い、更なる分析を行ったところ、ヘキサン画分に強い抑制効果が見られ、TLC、HPLC分析の結果、少なくとも3種類の抗変異原性物質の存在が示唆された。詳細についてはさらに検討を行う予定である。また、酒粕ヘキサン抽出画分の抗変異原性を他の食品(文献値)と比較検討を行った結果、ブラックベリー、ブロッコリー、カリフラワーおよびホウレンソウの25分の1量で同等の抗変異原性を持つことが明らかとなった。近年、食用植物の持つ様々な生理的機能性が注目されており、それらを食品素材とした加工食品や発酵食品に生体の代謝調節、老化予防、発ガン抑制などの効果があることが明らかにされている。発酵食品にも特有の生理的機能が認められており、みそ、テンペ、ヨーグルトなどが抗変異原性を有するなどの報告がなされている。そこで今回、発酵食品の副産物である酒粕の新しい用途を開発する目的で、酒粕抽出物の抗変異原性について検討を行った。抗変異原性については、ヘテロサイクリックアミンの中から、変異原性物質であるIQ(2-amino-3-metylimidazo(4,5-f)quinoline)を用いて、Salmonella typhimurium TA1535/psK1002に組み込んだ、突然変異に関与するumuC遺伝子の発現を指標としたumu法によって検討を行った。まず、酒粕から水およびメタノール抽出画分の変異原性について調べたところ、対照の水およびメタノールと同程度のumuC遺伝子誘導率(SOS反応抑制率)しか示さず、酒粕自体に変異原性はないことが確認された。次に酒粕の水およびメタノール抽出画分とIQを共存させ、umuC遺伝子の誘導率について検討した結果、50%程度強い抑制効果が見られた。また、各抽出画分の濃度の増加にしたがい、抑制率は増加した。水溶性画分中の抑制物質について限外ろ過による分画を行い分析した結果、分子量は3000以下であることが明らかになった。この物質は、ニンヒドリン反応やモーリッシュ反応に陽性であり、ペプチドまたは糖である可能性が示唆された。
サッケード及び滑動性眼球運動制御における大脳-小脳連関の役割

小脳は単に運動だけでなく様々な認知に関連した脳の高次機能に関与している可能性が報告されているが、小脳から大脳連合野への投射の有無とその経路についての知見は少ない。小脳障害の病態生理を考える時、小脳から直接脳幹に行く経路と、小脳から大脳を介する経路のそれぞれの果たす役割を分離して考えることが必要であるが、小脳から大脳の眼球運動関連領野への投射の有無、逆に大脳連合野から投射を受ける小脳皮質部位についても一部しか明らかでない。本研究の目的は、サルの小脳から前頭葉眼球運動関連領野へ入力の有無を層別電場解析で明らかにすることである。本年度は、サッケードとsmooth pursuitを訓練したサルを用い、ユニット記録及微小電流刺激を行い、前頭眼野の眼球運動関連領野を同定した。弓状溝の前部のarea8にサッケード関連細胞が、弓状溝をまたいで棘のまわりにsmooth pursuitに関連する細胞が見いだされた。これらの部位に記録電極を置き、同一サルの麻酔下で、前庭神経の選択的電気刺激を行い、前頭眼野の大脳眼球運動関連領野から誘発電位をマップした。大脳表面から反応がとれる場合、area6への小脳投射による反応と前頭眼野の眼球運動関連領野への投射による反応との区別が極めて難しい。そこで、反応がある部位では、層別電場電位の解析を行った。刺激効果を調べた。その結果、前庭神経から前頭眼野への投射の存在を示唆する結果が得られた。また、この前庭入力を受ける皮質部位は、前庭核にWGA-HRPを注入したところ、多数の逆行性に染色される細胞があったところから、前庭核へ投射することが明らかになった。刺激効果を調べた。
アコニチンの生合成前駆体に関する研究

漢方で冷・寒に対する主薬の筆頭にあげられる生薬「附子」即ちトリカブト塊根にはアコニチンを代表とするアルカロイド類の存在することは古くから知られていたが、その他の成分としては数種の糖類やアミノ酸が報告されているにすぎず、また各成分の生合成系路も明らかではない。今回私がヤマトリカブト塊根の非アルカロイド成分について詳細な検索を行なったところ、遊離のβ-シトステロールと共にそのグルコシドおよび直鎖脂肪酸エステルを多量に含むことが知られた。また直鎖脂肪酸はモノグリセリド,ジグリセリドおよびトリグリセリドの形でもかなりの量が得られた。なおこれらの成分の構成脂肪酸としてはC-18の不飽和脂肪酸であるリノール酸が主でリノレン酸がこれに次ぎ、オレイン酸は少量であった。これに対し微量に認められる飽和脂肪酸ではC-18のステアリンは殆んど検出されず、C-16のパルチミン酸より成っていたことは、トリカブトでは飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸の代謝系が炭素数で明確に区別されていることを示唆するものとして興味深い。主成分の不飽和脂肪酸は必須脂肪酸として体機能調節に不可欠の要素であることや、ジグリセリドが血液の酸素供給能に関連した薬理活性をもつこと、さらにβ-シトステロールのグリコシドは抗肝炎作用,脂肪酸エステルは抗炎症活性を示すことなどから、これらの成分が附子の薬効の一端を担っていることを示唆していると考えられる。この他ヤマトリカブト塊根からはホスホジェステラーゼ阻害活性をもつピノレジノールおよびラリシレジノールの2種のリグナンが得られた。この種の化合物がトリカブト類から得られた前例は無く、トリカブトの代謝系の多種性を示しており、これらの新成分の薬理活性の実用的な効果の問題と共に興味ある知見と考えられる。なおILC等の所見ではまだ多くの成分の存在が知られ、今後の検討が望まれる。
中国内陸地域の砂漠化(荒漠化)に関する地理学的研究

3ヵ年にわたり、中国内蒙古自治区の武川県と四子王旗を対象地域に選び、地形・気候・人文地最大1m/年を超す侵蝕後退量が得られた。同時に得られた地温観測結果から、ガリー侵蝕のメカニズムとして、夏季の強雨以外に春季の土壌融解の影響が示唆された。気候分野では3ヵ年を超える気象観測値が得られ、ガリー侵蝕のメカニズム解明に寄与すると同時に、カメラを用いて観測された砂塵暴の生起条件に関し、新たな知見が得られた。内蒙古自治区の中部においては近年砂塵暴が増加しており、これが日本に飛来する黄砂の増加にも寄与していると考えられる。また温暖化によって土壌融解時期が早まり、これが春季の土壌の乾燥化傾向を促し、蒸発散量が増加することと相俟って、砂塵暴を増加させているプロセスが明らかになった。人文地理分野では砂漠化防止を主たる目的に開始された退耕還林政策の影響を調査した。同政策によって一部では草原の劣化が防げたものの、強い経済力を背景に牧民を草原から引き離す(生態移民の)側面を持つこと、また現地の観光化の進展とともに、住民生活への悪影響が懸念された。さらに西部の乾燥地域やモンゴル国との比較から、内蒙古においては経済発展の影響が濃厚に見て取れた。以上の研究成果は、仙台と呼和浩特で開催された2回の研究集会で両国の研究者(および市民)に公開され、広範かつ真剣な議論を引き起こした。その過程を通して現地研究者との間には深い絆が形成され、今後の継続的な研究の推進を可能にした。本年度は1年目であったが、ほぼ交付申請書の研究実施計画に沿う形で研究が実施できた。6月には境田が研究補助者を伴って武川県と四子王旗に気象観測装置を設置、小金沢と関根は四子王旗の牧民を相手に聴取調査を実施した。8月には気象観測値の回収に成功し、西城と大月は侵蝕調査の傍ら土壌水分計を設置した。また現地共同研究者の協力を得てモンゴル国の砂漠化シンポジウムに参加し、内モンゴルとモンゴル国の研究交流に加わることができた。また9月の日本地理学会秋季大会では小金沢が草地劣化と退耕還林政策に関する発表を行い、境田は12月に国立民族学博物館で開催された研究会で砂漠化に対する気候学的アプローチに関する発表を行った。2月には内モンゴルから共同研究者2名を招聘し、東北地理学会の研究集会「持続可能な草原利用の課題」を開催、日本側から関根と境田が成果を発表した。本年度の成果を纏めると、近年の砂漠化(荒漠化)に対する気候学的要因として、降水量の変動以外に気温上昇の影響、すなわち蒸発散量の増加や地中水分量の低下が示唆された。今後は地温や土壌水分量のデータを収集し、水収支の観点からの解析が重要になってこよう。土壌侵蝕や風蝕については数十年スケールの地形学的調査も重要であるが、年々変動も重要であり、その点で現地の気象観測データの活用が期待できる。人文地理学的調査からは、退耕還林政策や禁牧という環境政策に対する農民・牧民のしたたかな対応の実態が見えてきた。その中にはカシミヤや乳製品、さらに観光業といった付加価値の高い業種への転換が見られ、砂漠化(荒漠化)への新たなインパクトとして注目される。またこういった人為的影響の異なるモンゴル国や西部の乾燥地域との比較も重要な視点である。2年目の平成18年度も、各研究者が現地調査を順調に実施した。8月下旬には大月が研究補助者の協力を得て詳細な測量による土壌侵蝕の調査を行なった。境田はやはり研究補助者の協力を得て気象観測データを回収し、新たに地温と土壌水分計の設置を行なった。平吹もまた研究補助者を伴って四子王旗の植生調査を実施した。

9月下旬には関根が四子王旗の牧民の聴取調査を実施した。小金澤はモンゴル国ウランバートルで砂漠化の集落立地に及ぼす影響を調査した。境田は8月25日にフフホトで開催された「蒙古高原及びその周辺地域の環境資源と持続的発展」の国際シンポジウムに参加、口頭発表し座長を務めた。またこの会議で知り合った現地研究者から砂嵐発現回数データを取得した。2月には内モンゴルから共同研究者を1名招聘し、リモートセンシングによる砂漠化の把握の問題点について意見交換した。本年度の成果を纏めると、武川県の土壌侵蝕が最近(2003年以降)においても年間1m近い速度で進行していることが明らかになった。しかしその年々変動はかなり大きいので気象観測データとの比較検討が重要である。人文地理学の聴取調査では牧民を草地から切り離す「生態移民」が推進され、観光地化や乳牛への転換など砂漠化の影響が多様化し、かつ複雑化している実態が明らかになった。「生態移民」は境田と小金澤が別の機会に訪れた内モンゴル西部地域ではより大規模な形で実施されていた。本年冬季は内モンゴルも暖冬で、地温と土壌水分データが回収され、砂嵐の生起や砂漠化に及ぼす温暖化の影響を考察する好機である。3年目の平成19年度も、各研究者が精力的に現地調査を遂行した。境田は6月下旬に、前年度設置した機器のデータ回収に赴いたが、地温と土壌水分データの回収には失敗、固定カメラによる画像は回収し、前年度に得た砂塵暴のデータ解析結果と合わせ砂塵暴発生のメカニズムの解明を進めた。平吹は8月下旬に武川県五福号において現地研究補助者の協力も得て、詳細な植生調査を実施した。大月と西城は9月下旬に武川県のガリー侵蝕を調査し、土壌水分データ等からそのメカニズムに迫った。また1800年前以降に侵蝕が活発化した証拠を得た。関根は10月に四子王旗の生態移民村で詳細な聴き取り調査を実施し、酪農と馬鈴薯栽培の拡大など生態移民による生業の変化状況とその問題点を明らかにし、小金澤は内モンゴルの酪農業の特異性を明らかにした。平成20年3月初旬には、呼和浩特市で研究協力者の蘇徳斯琴の尽力により、「内蒙古の資源環境と持続可能な発展」中日シンポジウムが開催された。これは本研究課題の3年間の成果を中国研究者に報告し、その周辺状況を含め、中国側との研究交流を目的としたものである。日本側から6件、中国側から12件の発表があり、2日間にわたり、質疑時間もたっぷり取って議論し、最後の代表者のまとめに対し、中国側の研究者からは高い評価を受けた。以上の成果は76頁の報告書として纏められ、内蒙古の砂漠化に関心を持つ日中の研究者に配布された。
イリジウム二核錯体による有機分子の炭素-水素結合活性化と官能基化

本研究者は、遷移金属複核錯体に特有の機能を見出し、有機合成における新しい分子触媒として発展させることを目的として、イリジウム二核錯体に注目して研究を行ってきた。本研究課題では、これまでに本研究者が明らかにしてきたイリジウム二核錯体の機能化学についてさらに深く探求することを目的として、イリジウム二核錯体による有機分子の炭素-水素(C-H)結合の活性化と、その反応機構の解明、さらに官能基化について検討した。2価のイリジウムにより構成される新規錯体(Cp^*Ir)_2(μ-dmpm)(μ-H)_2[dmpm=ビス(ジメチルホスフィノ)メタン]の合成に成功し、本錯体によるベンゼン、ピリジン、シクロペンテン等のC-H活性化が容易に起こることを明らかにした。得られた新規錯体の分子構造をX線結構解析により明らかにし、二核錯体が与える反応場の機能性について大きな知見を得た。本活性化反応は室温条件で定量的に進行するものであり、これは本研究者が従来ジカチオンイリジウム二核錯体を用いて明らかにしてきたC-H活性化反応に比べ、反応速度と収率の点で大幅な改善が達成された。次に、上記のベンゼンのC-H活性化の反応機構を解明するため、温度可変NMRによる反応追跡を行い、イリジウム二核活性種[(Cp^*Ir)_2(μ-dmpm)(μ-H)]^+を経てC-H活性化が進行することを明らかにした。さらに、本二核錯体とジヒドロフランとの反応では、C-H活性化と炭素-酸素(C-O)結合活性化が連続的に進行し、新規ビニリデン架橋二核錯体が生成することも明らかにした。なお、本研究で得た成果は2編の学術論文として投稿準備中である。本研究課題では、これまでに本研究者が明らかにしてきたイリジウム二核錯体の機能化学についてさらに深く明らかにすることを目的として、イリジウム二核錯体による有機分子の炭素-水素(C-H)結合の活性化と、その反応機構の解明、さらに官能基化反応について検討した。最初に、2価のイリジウムにより構成される新規錯体(Cp^*Ir)_2(μ-dmpm)(μ-H)_2[dmpm=ビス(ジメチルホスフィノ)メタン]の合成に成功し、本錯体にベンゼン中でMeOTfを作用させるとメタンの脱離とともにベンゼンのC-H結合活性化が進行することを見出した。本反応は室温条件で定量的に進行するものであり、これは本研究者が従来ジカチオンイリジウム二核錯体を用いて明らかにしてきたC-H活性化反応に比べ、反応速度と収率の点で大幅な改善が達成された。次に、上記のベンゼンのC-H活性化の反応機構を解明するため、温度可変NMRによる反応の追跡を行い、イリジウム二核活性種[(Cp*Ir)_2(μ-dmpm)(μ-H)]^+を経てC-H活性化が進行することを明らかにした。これに続いて、ベンゼン以外の有機分子のC-H活性化について検討し、ピリジン・フラン・ジヒドロフラン・シクロペンテン及びビニルエーテル類を用いた場合にもC-H活性化反応が良好に進行することを見出した。また現在、C-H活性化により得られた錯体とアルキンやナイトレン前駆体との反応による官能基化反応について調査中である。
微細探針を用いた走差型SQUID顕微鏡センシングコイルによる空間分解能向上の研究

走査型SQUID顕微鏡の空間分解能を向上するために、まずミクロンオーダーの微細探針の作製について検討を行った。本研究は年度途中からの採択であったため、ゼロから作製するのは時間的な余裕がなく、代替品を探すことになった。その結果、MFM(磁気力顕微鏡)に使われているカンチレバー(市販品)の先端部分が我々の目的に適していることがわかった。1個5千円程度と比較的安価であることから、これを用いた測定を行うこととした。10ミクロン程度の探針を正確にピックアップコイル上に固定することが最大の問題となったが、生命科学で用いられているマイクロマニピュレーターを利用することで問題をクリアすることができた。こうして作製した専用ピックアップコイルを用いて空間分解能の測定を行った。測定にはSQUID顕微鏡に付属の専用ミアンダパターンを用いた。測定はa)ニオブ薄膜上の磁束量子観察、b)ミアンダパターンをそれぞれ測定し、標準のピックアップコイルの測定結果と比較した。その結果、次のようなことが明らかになった。1.ピックアップコイル上に取り付けたカンチレバーが周囲の磁束を集めるため、未装着の標準ピックアップコイルより神門が大きくなる(オシロスコープの出力波形の比較で約3倍)。2.そのため磁束量子のイメージ像は標準のものに比べ4倍に拡がったものとなる(標準では直径10μmの像として見える物が、カンチレバー付きでは40μmになる)。また磁束量子の測定データの絶対値がΦ0からずれてしまう。これについては現在原因を検討中である。3.ミアンダパターンも実際は2.5μmのものが10μmになり、ほぼ4倍に拡がって観測される。カンチレバーを取り付けたことで磁束のレンズ効果のようなことが起こっていると考えられる。この現象についてはまだ実験データが不足していると考えており、今後も系統的な実験データを測定し、空間分解能向上につなげたい。本研究は年度途中からの採択であったため、ゼロから作製するのは時間的な余裕がない。そこで代替物を探すことになった。1個5千円程度と比較的安価であることから、これを用いたテストを行うこととした。今年度はここまで実施したところで終了となってしまった。年度あけ早々にミアンダパターンを用いた空間分解能の測定を行い、分解能向上の実測を行う。また、実験を通してさらなる問題点の洗い出しを行い目標達成に努力する。
常磁性低融点金属スパッタリングに用いる新規プラズマ源の研究開発

本研究の最終的な目的は、常磁性体低融点金属を高密度プラズマでスパッタリングし、ターゲット材料のスパッタリング速度>1um/minを実現するプラズマ源の基盤技術を構築することである。本研究では、常磁性体低融点金属の高速スパッタリングのために、E||Bの電磁場で高密度イオン流束を効率よく金属ターゲットに引き込む手法を提案している。平成30年度の実施計画は、前年度までに開発したスパッタリングシステムを用いて、具体的応用先と定めるGaN成膜に最適なプロセス条件を謳歌的に見い出すためのパラメータサーベイを行うことであった。本年度の成果は以下である。プロセスガス圧力、Ar-N2ガス割合、Gaターゲットに流入する窒素イオン電流、ターゲット基盤間距離をパラメータとして直交表実験を実施し、最適なパラメータの組み合わせを評価した結果、本装置を用いると非加熱ガラス基板上にGaN(002)の配向膜が成膜可能であることを見い出した。配向の程度を評価するためにロッキングカーブを測定したところ、半値全幅3deg.程度までを得ることができた。また付加的な成果として、本装置を用いると強磁性体金属の高速スパッタリングが可能であることも示した。本研究の最終的な目的は、常磁性低融点金属を高密度プラズマでスパッタリングし、ターゲット材料のスパッタリング速度>1.0um/minを実現するプラズマ源の基盤技術を構築することである。本研究では、常磁性低融点金属の高速スパッタリングのために、E||Bの電磁場で高密度イオン流束を効率よく金属ターゲットに引き込む手法を提案する。平成28年度の研究実施計画は、高密度プラズマ生成法であるヘリコン定在波励起条件を実現可能な装置の構築と、ヘリコン定在波励起条件を満たすために必要な実験パラメータであるガス圧力や磁場配位及び磁場強度の調整を行い、高密度プラズマの生成を実証することであった。本年度の研究の数値目標としては、窒素プラズマ数密度1立方メートルあたりおよそ10の18乗(1018 m-3)の達成を目指すこととした。本年度の研究成果として、高密度プラズマ生成法であるヘリコン定在波励起条件を実現可能な装置の設計及び構築を行い、その定常運転動作を確認し、スパッタリングプロセスが実行可能であることを確認した。またヘリコン波励起条件を満たすために必要な実験パラメータであるガス圧力や磁場配位及び磁場強度の調整を行い、高密度プラズマを生成することに成功し、本年度の研究の数値目標であった窒素プラズマ数密度1立方メートルあたりおよそ10の18乗(1018 m-3)を達成した。実験条件は、高周波電力500W、窒素ガス圧力0.2Pa、磁場コイル中心の磁場強度でおよそ0.08Tであった。今年度の数値目標である窒素プラズマ数密度1立方メートルあたりおよそ10の18乗(1018 m-3)を達成したため本研究の最終的な目的は、常磁性低融点金属を高密度プラズマでスパッタリングし、ターゲット材料のスパッタリング速度>1.0um/minを実現するプラズマ源の基盤技術を構築することである。平成29年度の実施計画は、構築した高密度プラズマ生成システムに、本研究の核心部分となるE||Bターゲットホルダを追加整備することであった。整備後には前年度までに見出した高密度プラズマ生成条件の下で、E||Bターゲットホルダに常温で融解し液体金属となるGaを設置し、スパッタリングが行えるかどうかを検証する。本年度の研究成果は以下である。前年度までに見出した高密度プラズマ生成条件において窒素ガスのみを用いてプラズマを生成し、液体Gaを保持させたE||Bターゲットホルダを用いてスパッタリングテストを行なったところ、非加熱のガラス基板上でも薄茶色の透明膜ができるスパッタリング条件があることを見出した。EDX分析により成膜した薄膜の主な組成はGa、N、O、であることを明らかにした。今年度の目標であるE||Bターゲットホルダの追加整備を行い、さらに動作確認を行うことができたため本研究の最終的な目的は、常磁性体低融点金属を高密度プラズマでスパッタリングし、ターゲット材料のスパッタリング速度>1um/minを実現するプラズマ源の基盤技術を構築することである。前年度までの高密度プラズマの生成条件で成膜を実施したいと考えている。今後も成膜時に使用するE||Bターゲットホルダの設計及び製作を継続する。

E||Bの電磁場を用いると、カップ型のターゲットホルダを用いるだけで常温で液体金属となるGaをセットしてもスパッタリングが可能になると予想される。ターゲットホルダの製作を行い、常温で液体金属である金属をターゲットとしてスパッタリングが可能かの検証を進めていく。高密度プラズマ生成条件において、今年度追加整備したE||Bターゲットホルダの動作確認ができた。さらに本装置を用いると窒素プラズマと液体Gaターゲットを用いて、窒化ガリウム薄膜を成膜可能であることを示した。来年度は当初の実施計画どおりに、本装置における最適なGaN成膜条件の探索を行なっていく。見積額と調達金額の差異によるため、翌年度分として請求した助成金と合わせて計画通りに使用する予定である。
有機イオウ活性種の電気化学制御による新合成反応

本研究は、ベンジルスルフィドの部分構造を含むカルポン酸やアルコール類を電極酸化して有機イオウ活性種を生成させる。そして、これらの反応制御を広汎に実現して、新しいピナコール転位および新ラクトン化の2つの新合成反応を完成する。あわせて、応用合成をも試みることを目的としている。実験研究として本年度中に、新しいピナコール転位のための試料物質の合成は10点、新ラクトン化については25点の新規物質を合成した。また電解実験はそれぞれ30回および80回も行うことができた。これらに際して、本研究の補助を得てガスクロマトグラフ(島津製作所GC-14APF、クロマトパックを装備した一式125万円)を購入し、合成した試料の純度検定や電解生成物の分析に活用した。性能はすばらしく、たとえば、作業時間を従来の半分に短縮できた程で、良かったと感謝している。その結果、新しいピナコール転位については、多数の実現例を収集でき、有機イオウ活性種の反応を制御できる条件について詳しく明らかにできた。ただし、研究途中で予想外の知見が得られたものの難渋した点もあったため進展はやや遅れ、ために学会発表は今秋に予定した。これに対し、新ラクトン化は連日の努力を反映してか、予想以上に進展させることができた。その研究成果を準備段階のものを含めて、「ベンジル型スルフイドの電極酸化による分子内ラクトン化反応」と題して1992年10月日本化学会にて発表した。(現在、投稿準備中である)。この成果を直ちに応用して、新たな5員環エーテル類のよい合成法を見い出した。(1993年4月電気化学会で発表予定)。これらの成果の更なる展開もできると意気ごんで現在鋭意研究中である。
薬局薬剤師によるニコチンガムを使用した禁煙教育の有効性に関する研究

本研究は薬局において来客した喫煙者に対し薬局薬剤師が禁煙補助剤(ニコチンガム)を用いた禁教育を行い、その後のフォローアップを保健センターが行う連携システムの有効性を検討することを目としている。そこで16年度では研究体制の構築とドライランを、平成17年度は実際に介入研究を実施した。本研究では薬剤師がニコチンガムを用いた禁煙教育(厚生労働省長期慢性疾患総合研究事業生活習慣病予防のための教材開発班で作成し、平成13年度厚生労働科学補助金健康科学総合研究事業「医療機関と市町村保健センターの連携による喫煙対策の有効性に関する研究」にて改変したプログラム)を行い、対象者を保健センターに紹介してその後3ヶ月間禁煙支援を行う群を介入群とした。一方で薬剤師が従来通りニコチンガムの服薬指導を行い、その後保健センターは禁煙支援をせず禁煙達成の確認のみ行う群を対照群とした。また介入・対照群とも禁煙宣言を行い禁煙実施予定日から3ヶ月間喫煙行動が出現しなかった者を禁煙達成者とした。また禁煙達成は両群とも禁煙達成の自己申告後、呼気中CO濃度が5ppm以下の者とした。本研究に必要なサンプルサイズは140名であり、平成17年度禁煙希望者募集数は60名とした。また岩手県盛岡市薬剤師会の協力を得て岩手県盛岡市内の20薬局が本研究に参加した。1ヶ月間の募集間で禁煙希望者数59名が本研究に対象者として登録された。禁煙達成者数(%)は介入群8人(26.7%)対照群4人(18.2%)だった。目標サンプルサイズまで対象者を募集すれば有意差が得られることが予想された。今後も研究を継続して有効性を明らかにしたい。<目的>本研究は薬局に訪れた喫煙者に対して薬局薬剤師が禁煙補助剤(ニコチンガム)を用いた禁煙教育を行い、フォローアップを保健センターが行う連携システムの有効性を介入研究にて検討することを目的とした。<方法>1)協力薬局の研修会:岩手県薬剤師会の協力を得て禁煙指導講習と本研究の実施手順の研修会を開催した。2)対象者募集:禁煙補助剤の購入希望者に対して、薬剤師が本研究の趣旨を説明して禁煙教育参加の募集を行った。3)割り付け方法:薬剤師が封筒法による割付を実施した。4)初回指導:介入群には禁煙補助剤の提供の他、各種教材を用いて薬剤師が指導した。対照群には禁煙補助剤を渡すのみとした。5)初回指導以後:介入群には禁煙開始7日前、開始後7日、1ヶ月、2ヶ月、3ヶ月後にそれぞれリーフレットの郵送による禁煙支援を盛岡市保健センターが行った。また禁煙開始後3ヶ月日に介入・対照両群に対して同保健センターが禁煙達成の判定を行った。6)評価:禁煙宣言を行い禁煙実施予定日から3ヶ月間喫煙行動が出現しなかった者を禁煙達成者とした。禁煙達成は自己申告後呼気中CO濃度を行って判定することとした。介入群と対照群の禁煙成功率の差を検討した。<結果>平成16年度11月に34薬局に対して協力薬局の研修会を開催した。その後11月から1月にかけて対象者募集を行い31名(介入群:12名、対照群:19名)の対象者を得ることが出来た。現在4名(介入群2名、対照群2名)の禁煙達成自己申告がある。平成16年度の対象者における禁煙達成状況については平成17年度4月に明らかになる予定である。
湖沼堆積物の同位体温度計の提案

湖沼堆積物には過去の気候変動が記録されている。しかし、湖沼堆積物から得られる気候変動の記録は複数の環境因子の影響を受け、その定量的な解釈は容易でない。本研究では、湖沼堆積物に含まれる珪藻殻の酸素同位体比が湖水の酸素同位体比と湖水温の影響を受け、一方、水棲植物のセルロースの酸素同位体比が湖水の酸素同位体だけの影響を受ける点に着目し、両データを比較することで、過去の湖水温を定量的に推定する「同位体温度計」の開発を研究目的とした。中国東北部の火山湖と琵琶湖の表層堆積物の珪藻殻の酸素同位体比とセルロースの酸素同位体比分析を実施した。両地域の推定気温と同位体温度計で得られた温度差はほぼ等しく、湖沼堆積物の同位体温度計の有効性を部分的であるが検証できた。しかし、湖沼堆積物から各種分析で得られる記録は複数の気候因子の影響を受け、その解釈は複雑である。本研究では、湖沼堆積物に含まれる珪藻殻の酸素同位体比が湖水の酸素同位体比と湖水温の影響を受け、一方、水棲植物起源のセルロースの酸素同位体比が湖水の酸素同位体だけの影響を受ける点に着目し、両データを比較することで、湖水温変動を定量的に推定する「同位体温度計」の開発を目指した。本アプローチを確立し、その有効性を検証するために、1)湖沼堆積物から珪藻殻を分離する方法の検討、2)五フッ化臭素を使ったケイ酸塩の高精度酸素同位体分析装置の開発、3)銅アンモニア水溶液を用いた堆積物中のセルロースの溶解および再生法の検討を行なった。その結果、純粋な珪藻殼を堆積物から分離できれば、珪藻殼の酸素同位体比を0.1‰の再現性で測定することが可能となった。琵琶湖堆積物には、陸減起源のセルロースがかなりの割合で混入していることが明らかになった。本方法を実際の試料に応用するためには、セルロースの起源を明確にするために湖沼への陸減物質の輸送などに関しての検討が必要であることが明確になった。両地域の推定平均気温(再解析データから推定)と同位体温度計で得られた温度差はほぼ等しく、湖沼堆積物の同位体温度計の有効性を部分的であるが確認できた。
ＰＥＧ化医薬品候補化合物のＰＥＴイメージング法の開発：革新的創薬を目指して

医薬品として有望なタンパク質などの高分子化合物にPEG (Mw 5-40 kDa)を結合すると、抗原性の消失,血中安定性の向上などが期待できるため、多くの研究があるが、これらPEG化合物の体内動態を非侵襲的に解析する方法がなかった。本研究で、PEG鎖の端を蛍光物質や[18F]Fなどで標識したPEG化ペプチドの合成法を開発した。また、本法で合成した標識PEG化ペプチドの体内動態をリアルタイムで観察することができ、本法の実用性が実証された。新薬候補化合物に分子量数千kDa数万kDaの長鎖ポリエチレングリコール(PEG)を結合することで、抗原性の低下、血中濃度の長時間維持、副作用の軽減などを図る研究が活発である。本研究では、種々のPEG化医薬品候補化合物の[18F]フルオロ誘導体、すなわち[18F]F-PEG-Drug (1)を簡便・迅速に調製し、マイクロドーズ臨床試験に資する技術開発を行う。フッ素アニオンは求核性が弱く、18Fの半減期が短いために、長鎖PEGに短時間で[18F]Fを導入するためには80°C以上に加熱する必要がある。しかし、本反応条件はペプチドなどの熱に不安定な化合物が結合したPEGには適用できない。そこで本研究では、クリック化学(Huisgen反応)などを活用して上記目的に適う(1)の合成法を開発する。平成25年度は以下の成果を得た。1.安定同位体19Fを使って(1)を迅速に合成する手法開発を検討した。まず、PEG (Mw 2kDa)の一端に高活性アルキンを有し、他端にペプチドを結合するための官能基を有する機能性PEGを合成した。これを、昨年度合成した、末端にアジド基が結合したF-PEG (Mw 2kDa)とHuisgen反応によって連結し、全長4kDaの修飾F-PEGを合成するルートを開拓した。2.インテグリンαvβ3に結合するRGDfCを有するアルキンと、蛍光色素AlexaFluor647とアジド基を有するPEG (Mw 2kDa)をHuisgen反応によって連結し、末端にRGDfC、他端に蛍光色素Alexa647を有するPEG (Mw 2kDa)(1a)を合成した。また、RGDfCの代わりにアルキルチオ基を有する対象化合物(1b)を合成した。両化合物を、ヒト肺がん細胞を移植したマウス尾静脈に投与し、AlexaFluor647の蛍光によってin vivoイメージングした。その結果、これらの化合物の体内動態を非侵襲的に観察することができた。特に、1aが腎臓および腫瘍へ集積する様子が観察された。3. JSTの支援を受けて上記の合成法をPCT出願した。新薬候補化合物に長鎖ポリエチレングリコール(PEG)を結合することで,抗原性の消失,血中濃度の長時間維持,副作用の軽減などを図る研究が活発である。本研究の目標は,PEG化医薬品候補化合物のマイクロドーズ臨床試験を可能にする「[18F]F-PEG-医薬品候補化合物」(1)を簡便・迅速に調製する技術を開発することである。通常,求核性が弱いフッ素アニオンを長鎖PEGに導入するためには80°C以上に加熱する必要があるが,熱に不安定なペプチドが結合したPEGには適用できない。また,半減期が短い18Fの導入反応は20分以内に完了することが望ましい。そこで,クリック化学(Huisgen反応),フルオラス化学,固相合成などを活用して上記目的に適う合成法を開発する。平成24年度は安定同位体19Fを使って(1)を迅速に合成する手法開発を行い,以下の成果を得た。1.リンカーを介してペプチド鎖の末端に高反応性アルキン鎖が結合した化合物を合成した。また,アジド基が末端に結合したPEG (Mw 2kDa)とBu4NFを80°Cで反応させてN3-PEG-Fを調製した。これら2つの成分を有機溶媒中攪拌すると,銅触媒を用いなくてもHuisgen反応が進行し,室温20分で両成分が結合したF-PEG-ペプチドが得られた。2.フルオラス化学を利用し,長鎖PEGのフッ素化促進を検討した。まず,フルオラス脱離基を結合した前駆体と,カチオン部にフルオラス鎖を有する[Rf-NR3]Fを合成した。現在,フルオラス溶媒と有機溶媒の混合比を変えてフッ素化の効率を検討中である。3.優れた脱離性を有するリンカーを介してPEGの一端を樹脂に結合し,他端を適宜修飾した。最後にフッ素化反応を行うことで,F-PEGが樹脂から切り離された。本法は,樹脂に固定化したPEGの洗浄,ならびに生成物F-PEGの精製が簡便に行えることが利点である。

ペプチドや抗体のような高分子化合物に分子量数千数万kDaの長鎖ポリエチレングリコール(PEG)を結合して抗原性の低下、血中濃度の長時間維持、副作用の軽減などを図る研究が活発である。これらPEG化された医薬品候補化合物に放射性同位体[18F]フルオロ基を導入した[18F]F-PEG-Drug (1)を調製することができれば、PETによる非侵襲的な体内動態解析によって有益な情報を得ることが出来る。しかし、[18F]Fの半減期が110分と短く、かつ、フッ素アニオンの求核性が低いために、ペプチドが結合した(1)の合成は困難で、これまで成功例がなかった。本研究では、Huisgen反応を活用してこれらの問題点を克服し、上記目的に適う(1)の合成法を開発する。平成26年度は以下の成果を得た。1.H25年度、予備検討として、放射性同位体[18F]Fの代わりに取り扱い容易な蛍光色素を利用した。すなわち、末端にRGDfCを他端に蛍光色素を有するPEG (Mw 2kDa)(1a)をHuisgen反応によって合成できることを見出した。H26年度は、この合成法のスケールアップと収率の改善を行った。さらに、1aをヒト肺がん細胞を移植したマウス尾静脈に投与し、蛍光色素によるin vivoイメージングを行った。これらの結果は、本法が体内動態解析に有用な手法を提供できることを示している。2.安定同位体[19F]Fを使って、2つのPEG(2kDa)をHuisgen反応で結合して全長4kDaの(1)を迅速に合成する反応条件(基質濃度、反応温度、溶媒)を検討した。その結果、適切な条件を選択することで10分間以内にHuisgen反応が完了することを見出した。現在、より長いPEGが結合した(1)の合成を実現すべく、更なる改良を進めている。医薬化学1.ペプチドを結合するための官能基を有するF-PEGの合成ルートを見出すことが出来たが(研究実績概要1)、ペプチドとの結合ならびに18F化が実施できていない。2.鎖長2kDaのPEGで、蛍光によるin vivoイメージングに成功したが(研究実績概要2)、もっと長いPEGにも適用できることを実証しなければならない。フルオラス化学の利用研究(上記2)は少し送れているが、同時に検討していたクリック化学(Huisgen反応)を利用するアイデアがF-PEG(2kDa)-ペプチドの合成には極めて有用であることがわかった(上記1)。また、短い鎖長のPEGで固相合成法の実効性も検証できた。従って、総合的には、おおむね順調に進展していると判断した。また、上記の研究実績1に関して、本年度末に特許出願した。そのため、論文や学会での発表は控えた。1.安定同位体19Fを用いて、RGDfCが結合したF-PEG(Mw 4kDa)の合成法を完成させる。その後に、[18F]F-PEG-ペプチドを合成し、その体内動態をPETで可視化できることを実証する。2.鎖長4kDa以上のPEGを用いて、蛍光色素-PEG-ペプチドの合成条件を確立させる。これらの化合物について、鎖長による体内動態の違いを明らかにする。3.前記のHuisgen反応を活用する標識化PEG化医薬品の合成法と動態解析について、本年度末にPCT出願した。そのため、論文や学会での発表は控えたが、平成26年度には実験を追加して、積極的に学会発表と論文発表を行う。現時点では2kDaのPEGを用いているが、これを10kDa以上の長いPEGに応用するためには、フルオラス化学や固相合成法が有用である。これらの研究を進め、当初の目標を達成する。
DNAマーカーによる魚類の遺伝的多様性および集団の遺伝的管理に関する研究

本研究において、遺伝的多様性研究の対象魚種として水産業または栽培漁業で重視されるものを選んだ。研究対象として野生集団、人工採苗集団、絶滅危惧集団および実験魚などの典型集団を用いた。野生集団としてはアユおよびサクラマス、観賞魚としてニシキゴイ、胎生魚としてウミタナゴ、実験魚としてグッピー、絶滅危惧種または危急種としてリユウキュウアユおよびマツカワを対象とした。これら対象魚種について、魚種別に遺伝的多様性評価のためのDNAマーカーの開発を試みた。さらに、開発した多型検出用プライマーを用いて対象種毎にマーカー座別アリル型のデータを集積した。これらの重要遺伝資源の利用と保全の課題を視野におきながら、DNAマーカー多型データに基づく集団遺伝学的特性指標を算出した。これらのデータから、種々の魚類集団の遺伝的多様性の実態を把握することができ、自然集団の基準値および近交集団における遺伝的多様性の減退現象を解明した。さらに、DNAマーカー多型の異型接合体の頻度から、養殖用および放流用人工種苗における集団の有効な大きさの推定を試みた。また、絶滅危惧集団の危急性の程度を把握することに成功した。さらに、少数親魚による種苗生産において予測される遺伝的多様性の低下および近交係数の上昇について実測を試み、近交集団の修復法に関する手法を解明した。また、実験魚(グッピー)を用いて近交系を作出し、集団の有効な大きさと近交弱勢発現の機構を解明し、近親交配が魚類集団におよぼす遺伝的影響を、DNAマーカーを用いて推定する試みを行った。また、人工種苗生産に用いる親魚集団の個体別データー利用して、個体間血縁係数に基づき、次世代における近交防止に関するシミュレーションを行い、遺伝的多様性低下防止および絶滅危惧種の修復に関する手法の提案を行った。水産業または栽培漁業において重要な遺伝資源の利用と保全の課題を視野におきながら、魚類の遺伝的多様性の実態把握のために、野生集団、人工採苗集団、絶滅危惧集団、実験魚集団など幾つかの典型集団を調査対象に選んだ。各対象種について、DNAシークエンサーを用いて、集団解析用マイクロサテライトDNAマーカーを検出し、PCR用プライマーを設計した。今年、新たにプライマーを作出したのは、観賞魚として、グッピー、絶滅危惧種としてミヤコタナゴ、養殖種としてイサキ、希少海産種としてマツカワ、胎生魚としてウミタナゴ、などで、それぞれの魚種において多型性の高いマーカー座を発見している。また、野生集団の遺伝的多様性解析については、マイクロサテライトDNAマーカーを用いて、アユおよびギンブナの野生集団の地理的分化に関するデーターを集積し、それぞれの魚種の集団構造に関する新たな知見を得た。養殖集団であるヒラメ、マダイについては、人工種苗における遺伝的多様性の低下現象および産卵期間中の遺伝子頻度の機会的浮動を観測し、野生との遺伝的同質集団の作出法に関する新たな提案を行った。実験魚のグッピーについては、近交系を作出し、マイクロサテライトDNAマーカーにおける平均アレル数およびヘテロ接合体率と近交係数との関係を観察した。これにより、マイクロサテライトDNAマーカーが集団の近交係数推定のための標識となることが解明された。胎生魚のウミタナゴについては、胎仔と雌親のマーカ型から父性判別を行ったところ、雌親によっては、複数の雄親と交尾していることを解明した。本年の研究では、様々な生理・生態的特徴を有する魚類を対象に選び、マイクロサテライトDNA多型が、それぞれの集団遺伝学的特性解明のための有効なマーカーとなることを証明した。今後、魚類の遺伝的多様性の実態把握のため、より多くのサンプルロットを用いてデーターを集積し、遺伝資源の利用と保全の視野から、集団遺伝学的解析を進める予定である。

人士種苗集団の有効な大きさの顕著な低下は遺伝的多様性の低下とともに継代による近交係数の上昇をまねくことになる。このような人工種苗の大量生産を行う限り、遺伝的変化、近交弱勢、無意識的選択などは避け難く、近交レベルの実態把握とそれらの防止に関する対策が求められる。本研究は魚類の遺伝的多様性の実態を把握し、魚類集団の遺伝学的管理のための指針作りを目指すものである。ここでは、水産業または栽培漁業において重要な魚介類遺伝資源の利用と保全の課題を視野におきながら、魚類の遺伝的多様性の実態把握に努め、野生集団、人工採苗集団、絶滅危倶集団、実験魚集団など幾つかの典型集団を対象にして比較研究を進めた。また、DNAマーカーにより、魚類の養殖用および放流用人工種苗における集団の有効な大きざの実測を試みた。さらに、少数親魚による種苗生産において予測される遺伝的多様性の低下および近交係数の上昇について、実測を試みた。また、実験魚(グッピー)を用いて近交系を作出し、集団の有効な大きさと近交弱勢発現の機構を解明し、近親交配が魚類集団におよぼす遺伝的影響を、DNAマーカーを用いて推定する試みを行った。以上のような新しい知見とそのデーターを利用して、次世代における遺伝的変化に関するシミュレーションを実施することにより、遺伝的多様性の低下の防止および絶滅危倶種の修復に関するマニュアル作成を試みた。本研究において、遺伝的多様性研究の対象魚種として水産業または栽培漁業で重視されるものを選んだ。研究対象として野生集団、人工採苗集団、絶滅危惧集団および実験魚などの典型集団を用いた。野生集団としてはアユおよびサクラマス、観賞魚としてニシギゴイ、胎生魚としてウミタナゴ、実験魚としてグッピー、絶滅危惧種または危急種としてリュウキュウアユおよびマツカワを対象とした。これら対象魚種について、魚種別に遺伝的多様性評価のためのDNAマーカーの開発を試みた。さらに、開発した多型検出用プライマーを用いて対象種毎にマーカー座別アリル型のデータを集積した。これらの重要遺伝資源の利用と保全の課題を視野におきながら、DNAマーカー多型データに基づく集団遺伝学的特性指標を算出した。これらのデータから、種々の魚類集団の遺伝的多様性の実態を把握することができ、自然集団の基準値および近交集団における遺伝的多様性の減退現象を解明した。さらに、DNAマーカー多型の異型接合体の頻度から、養殖用および放流用人工種苗における集団の有効な大きさの推定を試みた。また、絶滅危惧集団の危急性の程度を把握することに成功した。さらに、少数親魚による種苗生産において予測される遺伝的多様性の低下および近交係数の上昇について実測を試み、近交集団の修復法に関する手法を解明した。また、人工種苗生産に用いる親魚集団の個体別データー利用して、個体間血繍系数に基づき、次世代における近交防止に関するシミュレーションを行い、遺伝的多様性低下防止および絶滅危惧種の修復に関する手法の提案を行った。
青年文化における祝祭空間の身体論的分析

この研究は、青年文化における祝祭空間を取り上げて、若者たちのアイデンティティ維持(=存在証明)のプロセスを実証的に明らかにすることを目指して企画された。そこで得られた主な知見は、以下の通りである。1.消費文化における祝祭空間について、様々な情報資料を収集・分析し、伝統的な祝祭空間と比較した結果、日本社会のコミュニケーション空間の構造に現在大きな変動が生じているのではないかとの知見を得るに至った。従来、1次関係(家族・友人に代表される全人格的関わり)と2次関係(官僚制に代表される役割的関わり)の二つから成っていたコミュニケーション空間の構造が急速に崩壊するのに合わせて、1.5次関係と表現される新たなコミュニケーション空間が形成されつつあるのだ。具体的に言えば、若者たちの友人関係(家族関係)は急速に希薄化(役割的関わりに変化)しており、それにつれて、彼らの存在証明の場は消費的な祝祭空間の中に移動している。この新たな空間は、高い匿名性と情緒的な関わりが同居する場であり、かつ、この特徴は彼らの自我の構造と高い親和性を持っている。2.上にあげた包括的な分析と並行して、今年度は、真如苑青年部弁論大会をフィールドとする事例研究にも精力的に携わった。今回事例とした活動は、同青年部の夏の一大行事であり、参加者は、仲間との相互作用の中で、自分の人生を振り返り再構成する営みを3ケ月にわたり繰り返す。集会への参与観察、文献資料の収集、関連者へのインタビューなどを積み重ねることで、この活動の実態にかなりアプローチすることが可能となった。相互作用と存在証明とのミクロでダイナミックなプロセス分析は、まさに新しい領域であり、今後分析の精度を更に上げて、来年度の日本社会学会大会で発表する予定である。