hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高エネルギー加速器施設における高温条件下の放射性核種の飛散挙動の解明

2013年のJ-PARC(大強度加速器施設)における放射性核種の漏洩事故は、放射化した金属ターゲットが、機器の故障により大強度の陽子ビームに照射されて溶融・蒸発したために起きた。放射化金属中には、高エネルギー加速器施設特有の核反応である核破砕反応によって生成した多種類の放射性核種が含まれており、種々の元素、化合物の飛散挙動の違いが観測されている。本研究は同様の漏洩を防止するために、放射化させた金属試料等を用いて高温炉による溶融実験を行い、核種飛散の基礎的挙動を解明するものである。本研究の知見は、加速器安全および加速器放射線安全の確保に大きく寄与すると同時に、福島第一原発事故における多種類の放射性核種の放出に関しても有益な情報となることが期待される。本研究では、加熱により放射化金属から放射性核種の飛散挙動として、エアロゾル粒子への濃縮挙動や、共存するエアロゾルの影響などを観測する予定である。このために、発生する高温の放射性エアロゾルの捕集や、各種エアロゾル粒子の導入が行える高温炉とエアロゾル捕集システムの開発・整備を行い、金属溶融実験を行う。これまで(H29H30)は、加熱炉として主に用いる高周波誘導加熱炉の開発・整備と、低圧インパクタを用いる粒径別エアロゾル捕集システムの開発を行った。H30には、試料導入機構の開発を行うとともに、加熱条件の最適化を行った。使用機器の故障等により試料の加熱実験の開始が遅くなっているが、H31は、金属試料加熱のコールド実験を経て、高エネルギー陽子加速器施設内で実際に放射化させた金属試料などを用いて加熱溶融実験を行い、結果をまとめる。1年目(H29)の計画では、加熱炉として主に用いる高周波誘導加熱炉の整備と、発生する高温のエアロゾルの捕集方法の検討を行うこととなっていた。高周波炉は炉体としては完成し、アルゴンガスを流しながら行う加熱で、約2,100°Cの安定した昇温を達成した。発生するエアロゾルを希釈することにより、室温まで温度を下げ、粒径別にエアロゾル粒子を捕集する装置である低圧インパクタに導く捕集システムを完成させた。しかしながら、エアロゾル発生量の評価に不可欠である凝縮核カウンタが不調となり、修理にかなり時間を要してしまった。この間の代替機の調達ができず実験の中断期間ができてしまったために、実験の進捗に遅れが生じた。さらに、高周波加熱時に発熱体として用いた超高純度カーボンるつぼからかなり高い濃度の微小エアロゾルの発生が認められたが、これを抑制する最適実験条件を見つけるに至らなかった。2年目(H30)には、上記のエアロゾル発生を抑制する条件を見つけ、試料の溶融実験を実施できる態勢を整えることができたが、試行錯誤の条件探索に時間を要した。2年目までの実験の遅れの主因であった凝縮核カウンタ等の故障や、加熱時にるつぼからエアロゾルが発生してしまう問題は解決しており、現在直ちに溶融実験を行える状況にある。加熱中のるつぼからの微小エアロゾルの発生量は、印可電力などと相関があり、温度が閾値の超えると顕著な増大がみられた。これに対し、高周波炉に設置したるつぼに真空下で約2,000度の予備加熱を一定時間行った後、アルゴン気流中で加熱を行うことにより、エアロゾル発生量を大幅に抑制でき、ほぼエアロゾルフリーの清浄な条件が約1,800°Cまで維持できることがわかった。3年目(H31)は、実際に加速器施設(高エネルギー陽子加速器施設など)で放射化させた金属試料を用いて加熱実験を行う(約1,800°Cまで)。放射化金属(合金含む)試料としては、当初種々の金属に対して行う計画としていたが、研究期間を考慮して対象を絞り、Al, SUS304, Cuなどとする。これらのチップ状の試料を、設定温度まで加熱したるつぼ内に新たに開発した試料導入機構を用いて投入する。加熱は、アルゴンガスをキャリアガスとしてマスフローコントローラで供給しながら行う。種々の温度において生成する放射性エアロゾルを低圧インパクタに導き、質量基準および核種毎の放射能基準の粒径分布を測定し、粒子の生成機構を考察する。現在、放射化金属試料をJ-PARC内での照射により準備している。

これまでに、初年度(H29)の計画のとおり、加熱炉として主に用いる高周波誘導加熱炉の開発・整備と、低圧インパクタを用いる粒径別エアロゾル捕集システムの開発を行った。次年度以降は、金属試料加熱のコールド実験を経て、高エネルギー陽子加速器施設内で実際に放射化させた金属試料などを用いて加熱溶融実験に着手する。初年度(H29)の計画では、加熱炉として主に用いる高周波誘導加熱炉の整備と、発生する高温のエアロゾルの捕集方法の検討を行うこととなっている。高周波炉は炉体としては完成し、窒素又はアルゴンを流しながら行う加熱で、約2,000°Cの安定した昇温を達成した。発生するエアロゾルを希釈することにより、室温まで温度を下げ、粒径別にエアロゾル粒子を捕集する装置である低圧インパクタに導く捕集システムを完成させた。しかしながら高周波加熱時に、発熱体として用いた超高純度カーボンるつぼからかなり高い濃度の微小エアロゾルの発生が認められたため、これを抑制する実験条件を見つけるのに時間がかかっている。さらにエアロゾル発生量の評価に不可欠である凝縮核カウンタが不調となり、修理にかなり時間を要してしまった。この間の代替機の調達ができず実験の中断期間ができてしまったために、実験の進捗に遅れがみられる。2013年のJ-PARC(大強度加速器施設)における放射性核種の漏洩事故は、放射化した金属ターゲットが、機器の故障により大強度の陽子ビームに照射されて溶融・蒸発したために起きた。放射化金属中には、高エネルギー加速器施設特有の核反応である核破砕反応によって生成した多種類の放射性核種が含まれており、種々の元素、化合物の飛散挙動の違いが観測されている。本研究は同様の漏洩を防止するために、放射化させた金属試料等を用いて高温炉による溶融実験を行い、核種飛散の基礎的挙動を解明するものである。本研究の知見は、加速器安全および加速器放射線安全の確保に大きく寄与すると同時に、福島第一原発事故における多種類の放射性核種の放出に関しても有益な情報となることが期待される。本研究では、加熱により放射化金属から放射性核種の飛散挙動として、エアロゾル粒子への濃縮挙動や、共存するエアロゾルの影響などを観測する予定である。このために、発生する高温の放射性エアロゾルの捕集や、各種エアロゾル粒子の導入が行える高温炉とエアロゾル捕集システムの開発・整備を行い、金属溶融実験を行う。これまで(H29H30)は、加熱炉として主に用いる高周波誘導加熱炉の開発・整備と、低圧インパクタを用いる粒径別エアロゾル捕集システムの開発を行った。H30には、試料導入機構の開発を行うとともに、加熱条件の最適化を行った。使用機器の故障等により試料の加熱実験の開始が遅くなっているが、H31は、金属試料加熱のコールド実験を経て、高エネルギー陽子加速器施設内で実際に放射化させた金属試料などを用いて加熱溶融実験を行い、結果をまとめる。1年目(H29)の計画では、加熱炉として主に用いる高周波誘導加熱炉の整備と、発生する高温のエアロゾルの捕集方法の検討を行うこととなっていた。高周波炉は炉体としては完成し、アルゴンガスを流しながら行う加熱で、約2,100°Cの安定した昇温を達成した。しかしながら、エアロゾル発生量の評価に不可欠である凝縮核カウンタが不調となり、修理にかなり時間を要してしまった。
型デバッガの理論と実際

平成26年度は、前年度までの研究をより進め、実際に使われている言語で型デバッガを使用可能にすることを目的に、実装の拡張と、大きい言語かつサイズが大きいプログラムで使用するためのアルゴリズムの改良を行った。1.実装の拡張:型エラースライサ・型エラーメッセージの改良に関してもユーザテスト・評価を行うために、実装の拡張を行った。プロトタイプでは小さなサブセットしか扱っていなかったが、関数型言語の初級の授業で使われる範囲程度までの拡張を行ったことで、評価が可能となった。2.計算量を押さえるための改良:これまでに提案した型エラースライサ・型エラーメッセージの生成では理論的側面から、単純なアルゴリズムとしていた。しかし、それでは大きい言語の大きいプログラムを対象に実行する際に計算時間が問題となる。そのため両手法の計算量を押さえるための改良を行った。具体的には型エラースライサでは、型エラースライスを作る際に削って行く部分プログラムの量を型エラースライス候補の大きさ等で適宜変更することで、型推論の回数を減らし、全体としての計算量を減らすことに成功した。型エラーメッセージの改良では、これまでは複数のメッセージの候補を作る際に元々の型エラーのプログラムを使用していたが、型エラースライスを一つ作り、それから複数の候補を作ることで、探索時間を削減し、計算量の大幅に削減に成功した。実際の言語を対象に使用可能な型デバッグ実装が複数完成したことで、どの手法がどのようなプログラムに対して効果的か等の評価が可能になり、型デバッグの実用化に近づいたと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では実用的な型デバッガを開発することを目的としている。本年度は型デバッグ時の不要な質問の削除に関する研究を行い、コンパイラの型推論器を利用して型エラースライスを作成する方法を提案した。既存手法では,スライスを作成するために独自の型推論器を必要としていた。独自の型推論器の利用には、その型惟論器を実装する必要があるという実装の上での困難さだけではなく、コンパイラの型推論器の推論結果の不一致による間違った挙動のデバッグが起こりうるという問題が存在する。本年度の研究によって、そのような問題を回避しつつ、実際に広く使われている言語で容易に型エラースライスを作成出来るようになった。具体的には、型デバッガで対象としている関数型言語OCamlのサブセットを対象として、コンパイラの型推論器を利用する型エラースライスを作成するアルゴリズムの定義を行った。またそのアルゴリズムによって得られるものが、型エラースライスである条件を満たしていることを示した。これによってデバッグした際に確実にエラーの原因を見つけられること、不必要な部分を含んでいないことが保証される。加えて、関数型言語OCamlのサブセットを対象としてアルゴリズムの実装を行った。その実装を型デバッガに組み込むことによつて、型エラーのデバッグ時にデバッグがユーザに質問する回数を削減することが出来た。この研究に関しては、Implementation of Functional Languages 2013にて発表を行い、フィードバックを得た。現在は、より広い範囲を対象言語とするべく実装の拡張を行っている。研究目的のひとつであった、型エラースライスの作成手法を確立することが出来た。現時点で基礎的な実装は完了しており、今後においても現在の実装を単純に拡張することが出来ると予想される。まず型エラースライス作成手法の実装を完了させる。その後、型エラースライスで改良された型デバッガがどの程度ユーザにとって有効かを計るべく、ユーザテストを行う。
骨髄球系細胞の生理的分化におけるレチノイン酸受容体の機能解析

ドミナントネガティブ型レチノイン酸受容体を、骨髄球系細胞特異的に発現するトランスジェニックマウスを作成した。このトランスジェニックマウス(MRP-RAR Tgマウス)どうしを交配し、ホモTgマウスをサザン解析で選別した。ホモTgマウスは、ヘテロTgマウスや非Tg同胞個体にくらべると小さい傾向があった。ホモどうしを交配しても、子を得ることができなかった。次に、ホモMRP-RAR Tgマウスの骨髄より単核球を分離し、半定量的PCRトランスジーンの発現量を調べた。トランスジーンの発現量は、ヘテロTgマウスと大きな差はなく、予想に反して発現量の増加はみられなかった。次にサイトスピン標本による形態学的解析および、フローサイトメトリー解析をおこなった。形態学的には、ホモTgマウスの骨髄では、幼若な骨髄球系細胞が増加し、分化した好中球は減少していた。フローサイトメトリー解析ではGr-1の発現が抑制されていたが、その程度は、ヘテロTgマウスとあまり差はなかった。すなわち、ホモTgマウスの骨髄細胞は、ヘテロTgマウスの骨髄細胞と明らかな相違はみられなかった。さらに、Tgマウスの骨髄より単核球を分離し、IL-3、GM-CSFなどの存在下に半固形培地で培養し、コロニー形成能を調べた。その結果、Tgマウスとコントロールマウスの間で、類粒球コロニーや類粒球ーマクロファージコロニー形成能に明らかな差は認められなかった。
磁力を利用した液滴ハンドリングによる一細胞デジタルPCRの開発

磁力を駆動力として用いた液滴搬送システム(MAG-LOC;Magnetic force-based Lab-on-a-Chip)により、一細胞レベルで細胞群の挙動を計測する解析システムを開発した。磁性粒子を液滴内に懸濁して液滴間の合一反応の搬送子として用いてオイル相中で磁力制御により操作することで、一細胞の分離・細胞溶解・逆転写・PCR増幅といった各単位操作を一枚のアレイ上に集積化し、がん細胞の検出などに適用した。遺伝子解析やイムノアッセイなどの一連の生化学分析をチップ上に集積化したLab-on-a-ChipやμTAS (micro Total Analysis System)と呼ばれるバイオセンシングデバイスの開発が進められている。我々は、磁性微粒子を利用した液滴搬送システムを開発し、磁石で液滴を移動させることで各反応操作を行う方法を開発した。本研究では、この液滴搬送システムを用いた一細胞解析について検討し、細胞1個を液滴内に挿入した後、液滴を磁石で搬送させることで、細胞溶解、逆転写、PCR増幅の一連の反応操作を進めた。まず、解析に用いる磁性微粒子について検討したところ、アミノ基修飾した磁性微粒子に負電荷ポリマーをコートすることにより磁性微粒子によるPCR阻害のない磁性微粒子を設計することができた。そこで、腫瘍マーカーとなる遺伝子であるWT1を構成的に発現している細胞K562および健常者から採取したT細胞を用いて液滴ハンドリングにより遺伝子発現解析を行った。健常者由来T細胞ではWT1遺伝子の発現量がβアクチンの0.2倍以下であったのに対し、K562では0.6倍と高い発現が確認された。以上のことから、磁性微粒子を用いた液滴ハンドリングにより1細胞レベルで遺伝子発現が可能であることが示された。また、同様の搬送システムを利用したイムノアッセイデバイスにより前立腺癌のバイオマーカーであるPSAの検出を行った。抗体を結合した磁性微粒子を用いることで、サンドイッチELISAを行い、磁性微粒子上にHRP標識抗体を結合させた。磁石で磁性微粒子を引き寄せることで電気化学的に検出した。また、マイクロパターニングしたカーボンナノチューブを電極として用いることでさらに検出の高感度化を図った。以上のことから、磁性微粒子を利用した液滴ハンドリング法は細胞の遺伝子解析やイムノアッセイに有効であることが示唆された。磁性微粒子を利用した液滴搬送によるバイオセンシングシステムを設計し、遺伝子解析を一細胞レベルで一括解析するバイオセンシングデバイスの開発について検討した。液滴を利用したマイクロ流路デバイスは、反応ステップの変化や体積変化に柔軟に対応できることから、ひとつのデバイスを作製することにより、様々な適用系に利用することができるという特徴を有する。そこで、マイクロチャンバーウェルを作製し、チャンバー内をミネラルオイルやシリコーンオイルなどで満たした。次に、反応に用いる水溶液を液滴として作成し、オイル中で液滴中に懸濁した磁性微粒子を搬送子として用いた操作を行うことにより磁力を利用した液滴間の合一操作や磁性粒子の抽出操作を行うデバイスを設計・作製した。また、磁性粒子ハンドリング用の磁気ハンドリングデバイスを作製し、これをマイクロチャンバーウェル内に配置し移動させることで、オイル内の磁性微粒子を含む液滴をハンドリングできることを確認した。これまでにPCR阻害のない磁性ナノ粒子の表面設計を作製できたことから、実際に10nlレベルの液滴を作製し、1細胞からの細胞溶解、逆転写、PCRからなる遺伝子発現解析に関する一連の操作を実施した。その結果、蛍光2色ブローブを用いて、腫瘍マーカーとなる遺伝子WT-1の発現量をハウスキーピング遺伝子と1細胞ごとに比較することが可能となった。液滴搬送システムを利用することで、送液等に用いるポンプやバルブの使用を最小限に押さえた解析システムを用いた解析が可能となった。磁性粒子は、生体サンプルからの目的とする細胞や生体分子の分離、精製、濃縮を可能とする特性を有する他、反応場である液滴間の搬送子として利用でき、磁力を駆動力として用いた解析システム全体の小型・携帯化を実現する上で優れた特性を有する。本研究では、多検体同時に1細胞レベルでの遺伝子発現解析を行う磁力応答型の液滴搬送システム(MAG-LOC;Magnetic force-based lab-ora-chip)を開発した。昨年までに、磁性ナノ粒子を液滴合一操作や磁性粒子の抽出操作を行うためのマイクロチャンバーアレイの設計と作製、細胞アレイ・液滴形成、PCR阻害のない磁性ナノ粒子表面修飾法に成功した。本年度は、臓器由来の付着性細胞の遺伝子発現解析を目的として、磁性マイクロキャリア上に1細胞ずつ付着させて遺伝子発現解析を行った。マイクロチャンバーウェルチップを設計・試作する2とともに、各チャンバーに合わせて微小なNd-B磁石を配置した磁性操作デバイスを作製した。組織培養で実績のあるマイクロキャリア(デキストラン性Cytodex3;直径170220μm)の磁性化および細胞付着条件を決定し、各マイクロキャリアあたり線維芽細胞を1つ接着させた後、液滴封入と磁場搬送、トリプシンを用いないin situ遺伝子発現解析を行った。

細胞封入液、細胞溶解液、RT-PCR溶液の3液滴系の遺伝子発現解析を、マウス線維芽細胞BALB/3T3とそのがん化モデル細胞3T3/v-srcの遺伝子発現解析に適用した。磁性ナノ微粒子懸濁液中でCytodex3を膨潤させることでマイクロキャリアの磁性化に成功し、液滴内に1キャリアを封入した。v-srcの下流に存在し細胞移動に関係するRac-1遺伝子をRT-PCR解析した。がん化モデル細胞でRac-1遺伝了発現は10倍以上増加することが確認できた。また、細胞をトリプシン処理して解析したところ、直接細胞溶解した場合の2倍以上の発現が見られ、液滴系によるin situ解析の重要性が確認できた。以上より、磁力応答型の液滴搬送法を利用し一細胞レベルでの遺伝子発現解析システムを開発した。
肺癌におけるAMF及びそのシグナル伝達系に関与する周辺タンパク質の解析

肺癌切除検体を用いて、p27、S-phase kinase-associated protein-2(Skp2)、Kip1 ubiquitylation-promoting complex (KPC)、p53-inducible proteinwith RING-H2 domain (Pirh 2)の発現と臨床病理学的各因子との相関について解析を行った。扁平上皮癌では、p27の発現はリンパ節転移との相関が認められたが、腺癌では認められなかった。Skp2はリンパ節転移陽性例で発現する傾向にあったが、T因子、病理病期、分化度との相関は認められなかった。KPCの発現は分化度と相関し、腺癌ではT因子との相関が認められた。Pirh 2は、扁平上皮癌では各因子との有意な相関はなかったが、腺癌ではリンパ節転移および臨床病期と相関が認められた。細胞質におけるPirh 2の発現は、小細胞癌において核におけるp27の発現およびSkp2の発現と相関が認められたほか、非小細胞癌では細胞質におけるKPCの発現と相関していた。核におけるPirh 2の発現は、非小細胞肺癌では核におけるp27の発現と、小細胞癌では細胞質におけるKPCの発現と有意な相関があった。喫煙との関連については、Skp2の発現は重喫煙者程高度であり、Pirh 2の発現は重喫煙者で低下した。予後に関しては、腺癌ではPirh 2発現群で予後不良であった。また、臨床病理学的因子別に層別化すると、Pirh 2はT2群では予後不良因子であった。Skp2は、T2-3の症例において発現群が非発現群に比較して予後不良であった。p27及びKPCの発現については予後との相関は認められなかった。多変量解析ではリンパ節転移は有意な予後不良因子であったがPirh 2の発現は有意ではなかった。肺癌において、自律型細胞運動刺激因子autocrine motility factor(AMF)のターゲットであるAKT周辺遺伝子の解析を行うとともに、肺癌におけるAkt発現に関して免疫組織化学的解析を行い、臨床病理学的各因子及び予後との相関について検討した。108例の肺癌組織の免疫組織学的検討により、total-Akt、Akt1、Akt2、Akt3がそれぞれ61%, 47%, 41%, 23%の症例で過剰発現していることを見出した。個別にみると、total-Aktは小細胞癌では62%の症例で強発現していた一方、腺癌では40%の症例で発現していたにすぎなかった。Akt2、Akt3は小細胞癌で、Akt1は扁平上皮癌で高頻度に発現していた。Akt2、p-Akt、cytoplasmic-p-Aktの発現はリンパ節転移と有意に相関していた。Epidermal growth factor receptor (EGFR)の変異は腺癌44例のうち19例に認めた。腺癌におけるEGFRの変異例と予後は有意な相関はなかった。EGFRの変異とtotal-Akt、p-Akt、Akt1-3の発現との関連についても検討したが有意な相関はなかった。Aktの発現及び活性化と喫煙歴について相関はなかった。免疫染色によるAktの発現とAKT遺伝子の増幅とは相関していることを確認した。AKT1とAKT2に関してFISH陽性の腫瘍はすべてtotal-Akt及びp-Aktの過剰発現が認められたが、AKT3については発現が認められなかった。AKT1及びAKT2遺伝子の増幅は腫瘍径と相関していた。予後との関連については、病理学的T因子とN因子は予後と有意な相関があったが、total-Akt、p-Akt、Akt1-3の発現は予後と有意な相関はなかった。これらの結果から、肺癌において、EGFR-Aktの相互関係、制御機構の意義を推定することができ、今後AMF及びAMF受容体の系との相関関係を明らかにすることで、肺癌症例の層別化、個別化に結び付くことが期待される。肺癌におけるAkt及びEGFRの発現に関しては順調に解析が進んでいる。症例をさらに増やしながら、臨床病理学的各因子との相関についても検討を進めているところである。肺癌の切除標本を用い、27年度に開始したAktの染色に加え、その周辺蛋白であるS-phase kinase-associated protein 2 (Skp2)、Pirh2(p53-inducible protein with RING-H2 domain)、KPC(Kip1 ubiquitylation-promoting complex)と分解ターゲットであるp27の発現を検討した。その結果、Skp2は59%、Pirh2は68%、KPCは59%、p27は89%の検体において発現が認められた。組織型別の検討では、Skp2は扁平上皮癌では83%、小細胞癌72%と高頻度に発現が認められたが、腺癌における発現は37%にとどまっていた。KPCは、腺癌で59%、扁平上皮癌では76%の発現であったのに対し、小細胞癌では39%の発現率であった。Pirh2の発現は、腺癌83%、扁平上皮癌73%、小細胞癌28%であった。p27の核における発現は、腺癌85%、扁平上皮癌79%、小細胞癌94%であった。核においてp27陽性の群における細胞質のp27陽性率は、腺癌7.3%、扁平上皮癌13.3%、小細胞癌5.6%であった。

臨床病理学的因子との関連については、p27の発現はリンパ節転移と有意な相関があった。また、Pirh2は病理病期が進行した症例ほど発現が高度であった。予後との相関については、Pirh2の発現スコアが高度の群において予後不良であったが、他の因子に関しては予後との有意な相関は認めなかった。肺癌におけるAkt及びEGFRの発現に関しては順調に解析が進んでいる。症例をさらに増やしつつ、臨床病理学的各因子との相関についても検討を進めている。肺癌切除検体を用いて、p27、S-phase kinase-associated protein-2(Skp2)、Kip1 ubiquitylation-promoting complex (KPC)、p53-inducible proteinwith RING-H2 domain (Pirh 2)の発現と臨床病理学的各因子との相関について解析を行った。扁平上皮癌では、p27の発現はリンパ節転移との相関が認められたが、腺癌では認められなかった。Skp2はリンパ節転移陽性例で発現する傾向にあったが、T因子、病理病期、分化度との相関は認められなかった。KPCの発現は分化度と相関し、腺癌ではT因子との相関が認められた。Pirh 2は、扁平上皮癌では各因子との有意な相関はなかったが、腺癌ではリンパ節転移および臨床病期と相関が認められた。細胞質におけるPirh 2の発現は、小細胞癌において核におけるp27の発現およびSkp2の発現と相関が認められたほか、非小細胞癌では細胞質におけるKPCの発現と相関していた。核におけるPirh 2の発現は、非小細胞肺癌では核におけるp27の発現と、小細胞癌では細胞質におけるKPCの発現と有意な相関があった。喫煙との関連については、Skp2の発現は重喫煙者程高度であり、Pirh 2の発現は重喫煙者で低下した。予後に関しては、腺癌ではPirh 2発現群で予後不良であった。また、臨床病理学的因子別に層別化すると、Pirh 2はT2群では予後不良因子であった。Skp2は、T2-3の症例において発現群が非発現群に比較して予後不良であった。p27及びKPCの発現については予後との相関は認められなかった。多変量解析ではリンパ節転移は有意な予後不良因子であったがPirh 2の発現は有意ではなかった。肺癌切除検体を用いた免疫染色による解析は進んでいるが、細胞における検討はやや遅れている。
曲面に関連した特異積分とトリーベル・リゾルキン空間の研究

核函数の半径方向の変化度を示す函数h(t)と曲面{x=Φ(|y|)}あるいは{Φ(y)=(y,ψ(|y|))}に関連した特異積分について,トリーベル・リゾルキン空間からトリーベル・リゾルキン空間への有界性,およびベゾフ空間からベゾフ空間への有界性について,いくつかのよい結果を得た.関連したベクトル値特異積分であるマルチンキエヴィッチ積分あるいは多重線形特異積分においても同様の結果を得た.それらを含め,14件の成果を得た.これらは特異積分の研究進展に寄与するものである.本研究は,Φをn次元ユークリッド空間RnからRdへの写像で,ΩをRnの単位球面上の可積分函数で積分平均0,h(t)を1変数函数として,曲面{(x,y)∈Rd×Rn;x=Φ(y)}に関連した特異積分作用素T_{Ω,Φ,h}f(x)=p.v.∫_{Rn}h(|y|)Ω(y)|y|{-n}f(x-Φ(y))dy, x∈Rdおよび,そのベクトル値版であるリトルウッド・ペーリー作用素,とくにマルチンキエヴィッチ積分作用素のトリーベル・リゾルキン空間での性質を,核函数Ω(y),揺らぎ函数h(t),RnからRdへの写像Φに種々の条件{(i)d=n,Φ(y)=φ(|y|)y'),φ(t)が適当な条件を満たす. (ii) d=n+1, Φ(y)=(y, φ(|y|))でφ(t)が適当な条件を満たす.(iii) d>nでΦ(y)=(P_1(y),P_2(y),...,P_d(y));P_j(y)多項式}を与えてTのトリーベル・リゾルキン空間での有界性などの性質を調べることが目的である.初年度の今年は,以下の結果を得た.3.連携研究者の佐藤秀一氏が,曲面に直接関連したものではないが,研究成果欄に記したように,ベクトル値特異積分であるリトルウッド・ペーリー函数についての新知見を得た.本年度の研究計画では「曲面に関連した特異積分T_{Ω,Φ,h}とトリーベル・リゾルキン空間について,過去の結果の整理・精査を行うと共に,(ii) d=n+1, Φ(y)=(y,φ(|y|))の場合について研究深化を計り,さらに,重要な核函数の空間F_alpha(S{n-1})と我々が主に扱ってきた核函数の空間WF_beta(S{n-1})の包合関係をより明確にする.」であったが,結果として,この面では進展をはかることができなかった.しかし,(i)の場合の研究進化に貢献でき,望ましい方向に進展しているということで,表記のように自己評価した.以下の結果を得た.本年度の研究計画では「曲面に関連した特異積分T_{Ω,Φ,h}とトリーベル・リゾルキン空間について,(i)の場合の研究を進展させると共に,(a) (ii) d=n+1, Φ(y)=(y,φ(|y|))の場合について研究深化を計り,(b)重要な核函数の空間F_alpha({S{n-1}})と我々が主に扱ってきた核函数の空間WF_beta({S{n-1}})の包合関係をより明確にする.」を継続して研究することであった.(i), (ii)については進展があったが,(b)では進展をはかることができなかったが,(i), (ii)の場合の研究進化に貢献でき,望ましい方向に進展しているということで,表記のように自己評価した.本研究は,Φをn次元ユークリッド空間RnからRdへの写像で,ΩをRnの単位球面上の可積分函数で積分平均0,h(t)を1変数函数として,曲面{(x,y)∈Rd×Rn;x=Φ(y)}に関連した特異積分作用素T_{Ω,Φ,h}f(x)=p.v.∫_{Rn}h(|y|)Ω(y)|y|{-n}f(x-Φ(y))dy, x∈Rdおよび,そのベクトル値版であるリトルウッド・ペーリー作用素,とくにマルチンキエヴィッチ積分作用素のトリーベル・リゾルキン空間での性質を,核函数Ω(y),揺らぎ函数h(t),RnからRdへの写像Φに種々の条件{(i)d=n,Φ(y)=φ(|y|,y'),φ(t)が適当な条件を満たす. (ii) d=n+1, Φ(y)=(y, φ(|y|))でφ(t)が適当な条件を満たす.(iii) d>nでΦ(y)=(P_1(y),P_2(y),...,P_d(y));P_j(y)多項式}を与えてTのトリーベル・リゾルキン空間での有界性などの性質を調べることが目的である.3年目の今年は,以下の結果を得た.3.特異積分研究の基礎になる多重強極大作用素に関するよい結果を得た.核函数の半径方向の変化度を示す函数h(t)と曲面{x=Φ(|y|)

}あるいは{Φ(y)=(y,ψ(|y|))}に関連した特異積分について,トリーベル・リゾルキン空間からトリーベル・リゾルキン空間への有界性,およびベゾフ空間からベゾフ空間への有界性について,いくつかのよい結果を得た.関連したベクトル値特異積分であるマルチンキエヴィッチ積分あるいは多重線形特異積分においても同様の結果を得た.それらを含め,14件の成果を得た.これらは特異積分の研究進展に寄与するものである.28年度の計画通り,(ii)の研究が思ったように進展しなかったので,関連した過去の結果を更に調査し,新たなアイデアを開発し引き続き(ii)の研究を続ける.と同時に,(i)の研究を更に進める.このため,この分野の文献調査を行いつつ種々の試行考察を関数近似論への応用(研究分担者北原和明氏担当)を含めて行う.その際,国内の調和解析分野の研究者とのアイデアの交換・討論により研究進展を図る.また,北京師範大のXue教授・Ding教授とのアイデアの交換・討論もこれまでと同様に引き続き行う.昨年度の「今後の研究の推進方策等」で述べたように(ii)の研究を続け一応の成果を得たが,更に努力を続ける.(i)の研究でも成果を得ることができたが,予定通り更に研究を進める.本来の3年目の研究計画では,(ii-2) $\Phi(y)=(\phi(|y|)y/|y|, \Psi(y))$で$\phi(t)$が適当な条件を満たし,$\Psi(y)=(P_1(y),P_2(y),\cdots,P_d(y))$, $P_j(y)$:多項式の場合にも研究を進めるつもりである.さらに,(iii)の場合の研究に入るつもりである.このため,この分野の文献調査を行いつつ種々の試行考察を関数近似論への応用(研究分担者北原和明氏担当)を含めて行う.その際,国内の調和解析分野の研究者とのアイデアの交換・討論により研究進展を図る.また,北京師範大のXue教授・Ding教授とのアイデアの交換・討論もこれまでと同様に引き続き行う.数学計画していた研究集会参加のための費用には大きく不足する金額しか残らなかったので,次年度に繰り越した方がより有効に使用できると判断した.計画していた研究集会参加のための費用に不足する金額しか残らなかったので,次年度に繰り越した方がより有効に使用できると判断した.消耗図書費および印刷費として使用する計画である.新年度の[旅費」,「物品費」および「その他」に使用する計画である.
超均一網目構造を有するＴｅｔｒａ－ＰＥＧゲルの生体分子精密分離媒体への応用

均一な網目構造を有するゲル内でのポリ電解質の電気泳動挙動を系統的に調査した。均一な網目構造を有するゲルとしてTetra-PEGゲルを用い、ポリ電解質としてランダムコイル状の二本鎖DNAを用いた。実験によって得られたランダムコイル状二本鎖DNAのゲル内での移動度と鎖長の見かけ上のベキ乗数はゲルの架橋点間分子量やポリマー体積の変化に対して連続的に変化した。この傾向は既存理論(Ogston, Reptation, Stretched reptation)では説明できない。移動度をポリマー体積分率に対してプロットしたところ、棒状二本鎖DNAの実験で得られた移動度と分離媒体のポリマー体積分率と同様の関係式が発見された。更なる解析により、高分子網目構造内での棒状・コイル状の二本鎖DNAの泳動挙動はDNAの鎖長のベキ関数項と指数関数項の積で表すことが可能であることが明らかになった。ベキ関数項は基本的な泳動挙動を示す項で、本実験ではRouse modelとReptation modelにそれぞれ一致するベキ乗則が観測された。一方で、指数関数項はDNAが網目構造内で泳動する際に感じるエントロピー障壁を示す項であった。棒状DNAではエントロピー項の鎖長依存性がゲルの架橋点間分子量に強く依存したのに対して、ランダムコイル状DNAのエントロピー項の鎖長依存性は架橋点間分子量によらず、一定のベキ乗則に収束した。この傾向は棒状DNAとコイル状DNAではDNAが感じるエントロピー障壁は質的に異なることを示唆している。これらの結果は、高分子網目構造内での物質の泳動挙動が既存理論のように単一のメカニズムに支配されているのではなく、基本的な泳動挙動と同時にエントロピー障壁が泳動挙動を支配していることが強く示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。Tetra-PEG gelの分画範囲はPolyacrylamidegelのそれより30%程度広かった。Tetra-PEG gelは小角中性子散乱測定により網目構造の高い均一性が確認されており、分離能の向上はこの均一性に起因する可能性が高い。ポリマー濃度(C)及び架橋点間分子量(Mc)が移動度(μ)と分離能に与える影響を評価した。既存の電気泳動理論では、分離に最も適したReptationwithoutorientation領域では、移動度はdsDNAの塩基数(N)の逆数の1乗に比例すると考えられていたが、本研究ではゲルの構造条件により逆数の0.8-1.9乗に比例することが明らかになった。また、100-200bpの範囲で、移動度がDNAの塩基対数に依存しない遷移領域(Ogston領域からReptation without orientation領域への)が明白に観測されたことも同様にTetra-PEG gelの網目構造均一性に起因すると考えられる。Tetra_PEG gelは網目構造の極めて高い均一性により、従来の分離媒体より優れた分離能をもち、電気泳動理論の更なる発展のためのモデル分離媒体としても有益であることが示された。複雑な網目構造を持つゲルやポリマー溶液は荷電した生体分子をサイズ分離するのに重要な媒体である。分離媒体の設計には泳動挙動の解明が必要である。しかしながら、従来の化学ゲルは一般的に不均一な網目構造を持ち、網目構造をポリマー体積分率(φ)や架橋点間鎖の重合度(N)といった単一のゲルの構造パラメーターで記述することができず、泳動のモデル化が困難であった。近年、当研究室は従来のゲルと比較して非常に均一な網目構造を持つTetra-PEGゲルを開発した。Tetra-PEGゲルは相互にPEGを主鎖にもち、相互に反応性を示す2種類の4分岐プレポリマーをA-B型カップリング反応させることで作製できる。本研究では、棒状高分子と見なせる20-160bp程度の持続長以下の二本鎖DNA (dsDNA)のTetra-PEGゲル、PEG溶液内で泳動挙動を解析した。移動度(μ)はφの指数関数であったが、K_rのDNAサイズ(n)依存性はOgstonモデルの予測と異なり、n^<0-0.34>のべき乗関数で、そのべき乗はNに依存した。Ogstonモデルは柔軟な網目構造内での棒状高分子の泳動には適応できないことが明らかになった。Nがμのn依存性を決定する一方で、φはDNAに対してnに依らない摩擦抵抗のように働きμの上限値を決定した。この結果から網目サイズをφから試算して材料の分離能を評価するという従来の試みが妥当でないことが明らかになった。さらなる解析の結果、当研究の実験範囲において、φが小さいほど分離時間が短く、Nが小さいほど分離能が向上すると結論付けられ、このような分離媒体を作製するには、均一な網目構造が必要不可欠であることが明らかになった。均一な網目構造は網目構造内での物質のダイナミックスを理解するのに重要なだけでなく、高分離能を有する分離媒体としても有望である。

この傾向は既存理論(Ogston, Reptation, Stretched reptation)では説明できない。移動度をポリマー体積分率に対してプロットしたところ、棒状二本鎖DNAの実験で得られた移動度と分離媒体のポリマー体積分率と同様の関係式が発見された。更なる解析により、高分子網目構造内での棒状・コイル状の二本鎖DNAの泳動挙動はDNAの鎖長のベキ関数項と指数関数項の積で表すことが可能であることが明らかになった。ベキ関数項は基本的な泳動挙動を示す項で、本実験ではRouse modelとReptation modelにそれぞれ一致するベキ乗則が観測された。一方で、指数関数項はDNAが網目構造内で泳動する際に感じるエントロピー障壁を示す項であった。棒状DNAではエントロピー項の鎖長依存性がゲルの架橋点間分子量に強く依存したのに対して、ランダムコイル状DNAのエントロピー項の鎖長依存性は架橋点間分子量によらず、一定のベキ乗則に収束した。この傾向は棒状DNAとコイル状DNAではDNAが感じるエントロピー障壁は質的に異なることを示唆している。これらの結果は、高分子網目構造内での物質の泳動挙動が既存理論のように単一のメカニズムに支配されているのではなく、基本的な泳動挙動と同時にエントロピー障壁が泳動挙動を支配していることが強く示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。キャピラリゲル電気泳動の装置の作製、測定・制御プログラムの構築が完成したことにより、今後の研究の基礎ベースが完成した。また、本研究の難関の一つである二本鎖NDA用のゲル作製及び電気泳動用の緩衝液が開発されたことにより、二本鎖DNAの分離手法が確立された。二本鎖DNAに関する体系的なデータ取得が可能となり、一本鎖DNA、タンパク質に対してもおよそデータの取得が可能となりつつある。今回作製したキャピラリ電気泳動装置で得られた知見を元に、スループットの高い装置を新たに作製し、実験の効率を数段回増やす。また、今回確立した二本鎖DNAの分離手法を一本鎖DNA、RNAの分離に生かすことが可能であるため、短期間でこれらの分離手法が確立すると考えられる。問題点として、Tetra-PEGgelの主鎖であるPEGとDNAの相互作用によるピークテーリングが挙げられるが、この解決方法として、ATRPまたはRAFT重合による主鎖の変更が考えられる。体系的なデータ取得により、従来では不明とされた様々な分離現象を解明していく予定である。具体的には、二本鎖DNAより持続長がより短い一本鎖DNA、また形状が球形である球状タンパク質を用いて、それらの泳動挙動を解明していく。
時間分解測定によるシリコンクラスターの表面反応と光ルミネッセンス

過渡的に数TorrのArガス雰囲気でSiのレーザーアブレーションを行い,その後のクラスター化の動的過程をレーザープラズマ軟X線吸収分光法を用いて15μsまで測定した.しかし,Siクラスターは検出されず,この時間域で観測されるものはSi-価イオンとSi原子であり,本実験条件では15μsまでは顕著なクラスター化が起こっていないことが明らかになった.一方,時間分解光ルミネッセンス測定の結果は,約1msでブロードな吸収バンドを持つSiナノクラスターからの発光が増加しており,この時間領域でSiナノクラスターが生成していることを見い出した.また,レーザーアブレーションによりSiナノクラスター化を行い,シリコン基板に堆積し,それをHF溶液で処理し,表面の水素タ-ミネーションを行った.FTIR測定を行った結果,Si-H振動がみられ,表面は水素終端している.しかし,光ルミネッセンスは観測されなかった.これは,大気中での実験であるため,表面の一部のSi-Hボンドが変化して,酸化が起こり,発光効率が低下したものと考えられる.続いて,それが自然酸化してゆくに伴い,FTIRでSi-O-Siボンドの顕著な増加が観測され,また1.6eVの光ルミネッセンスも増加してゆくことが明らかになった.したがって,Siナノクラスターの表面を酸化によって十分に保護すると可視発光強度が増すことが示された.過渡的に数TorrのArガス雰囲気でSiのレーザーアブレーションを行い,その後のクラスター化の動的過程をレーザープラズマ軟X線吸収分光法を用いて15μsまで測定した.しかし,Siクラスターは検出されず,この時間域で観測されるものはSi-価イオンとSi原子であり,本実験条件では15μsまでは顕著なクラスター化が起こっていないことが明らかになった.一方,時間分解光ルミネッセンス測定の結果は,約1msでブロードな吸収バンドを持つSiナノクラスターからの発光が増加しており,この時間領域でSiナノクラスターが生成していることを見い出した.また,レーザーアブレーションによりSiナノクラスター化を行い,シリコン基板に堆積し,それをHF溶液で処理し,表面の水素タ-ミネーションを行った.FTIR測定を行った結果,Si-H振動がみられ,表面は水素終端している.しかし,光ルミネッセンスは観測されなかった.これは,大気中での実験であるため,表面の一部のSi-Hボンドが変化して,酸化が起こり,発光効率が低下したものと考えられる.続いて,それが自然酸化してゆくに伴い,FTIRでSi-O-Siボンドの顕著な増加が観測され,また1.6eVの光ルミネッセンスも増加してゆくことが明らかになった.したがって,Siナノクラスターの表面を酸化によって十分に保護すると可視発光強度が増すことが示された.
多剤耐性腫瘍の核医学的診断

心筋の血流シンチグラフィ製剤として新しく開発された^<99m>Tc-methoxyisobutyl isonitrile (MIBI)は、腫瘍への良好な集積性を有し、さらに、多剤耐性と関連する膜輸送蛋白(p-glycoprotein, Pgp)の標的物質でもあることから最近注目されている。本研究では、^<99m>Tc-MIBIの腫瘍集積性とPgpの発現量を比較評価し、本シンチグラフィ製剤の多剤耐性腫瘍診断における有用性を検討することを目的とした。基礎実験として、培養細胞および担癌ヌードマウスを用い、腫瘍細胞への^<99m>Tc-MIBIの集積性を検討した。まず、Pgp過剰発現株(KB-C2)をコントロール細胞株(KB-3.1)とともにsubconfluentな状態まで培養し、^<99m>Tc-MIBIの取込みを経時的に観察した。KB-C2株ではKB-3.1株に比べ細胞あたりの最大集積量が低く、消失速度も早い傾向が認められた。また、両細胞株間の集積性の差はベラパミール処理により減弱した。次に、これら2つの細胞株を同じヌードマウスの両側腹部にそれぞれ移植し、腫瘍が小指頭大に発育した時点で、^<99m>Tc-MIBIを静脈内投与し、腫瘍部への集積率を検討した。単位重量あたりの^<99m>Tc-MIBIの集積率は、KB-3.1株の方がKB-C2株より有意に低い値を示した。同時に投与した^<201>TlClとの比でもKB-3.1株の方が有意に低く、単位血流量あたりの集積率にも差があることが示唆された。続いて、腫瘍摘出術施行前の乳癌患者5名に対し、^<99m>Tc-MIBIによるシンチグラフィを実施した。5例中2例で、原発部位への明らかな集積が認められた。現在、摘出術時に入手した腫瘍組織片中のPgp発現量の定量を進めており、今後、追加した症例とともに検討する予定である。
ダイズさび病菌の寄生性・病原性の変異と地理的分布

マメ科植物に寄生するファコプソラ様さび菌の形態的特徴と宿主範囲を比較研究し、Phakopsora6種、Cerotelium5種およびMilesia3種を分類学的に独立した種と認めた。これらのうち、Phakopsora2種は新種である。ダイズに寄生性を持つ菌はPhakopsoraに属するが、それについて、夏胞子世代と冬胞子世代の形態的特徴の変異と宿主範囲およびダイズなどの栽培マメ類にたいする病原性を比較研究した結果、アジアに分布する菌と新熱帯(中南米)に分布する菌は、冬胞子堆の構造、冬胞子の形態、自然状態での実際の宿主植物の範囲、および、ダイズとインゲンマメにたいする病原性において異なり、それぞれは独立した種であると結論した。アジアに分布する菌はPhakopsora pachyrhizi H.Sydow&P.Sydowで、ダイズにたいして強い病原性を示し、主要な宿主は、栽培種であるダイズ(Glycine max)、クズイモ(Pachyrhizus erosus)、ヤッコササゲ(Vigna unguiculata)、および野生種であるツルマメ(Glycine soja)、グス(Pueraria lobata)、Pueraria montanaである。それにたいして、新熱帯に分布する菌はPhakopsora meibomiae(Arthur)Arthurで、ダイズへの病原性は弱いがインゲンマメ類にたいする病原性は強い。この菌の主要な宿主は、栽培種であるフジマメ(Lablab purpureus)、ベニバナインゲン(Phaseolus coccineus)、ライマメ(Phaseolus lunatus)、インゲンマメ(Phaseolus vulgaris)、および野生種であるAeschinomene americana,Canavalia villosa,Crotalaria spp.,Desmodium spp.である。これら分布域を異にするダイズさび病菌は自然条件下でそれぞれ独自の宿主範囲を持つが、これまでの接種試験結果報告は、両種に共通した潜在的宿主があることを示している。本年度までの研究で、マメ科植物に寄生するPhakopsora属菌には3つの既知種があり、さらに複数の末記載種が存在することを明らかにした。ダイズさび病を起因する菌については以下のことが明らかとなった。この菌はPhakopsora Pachyrhiziであり、この種には形態、宿主範囲、および地理的分布において異なる2変種が認められる。アジア、オセアニアおよびアフリカに分布するのがPhakopsora Pachyrhizi var.Pachyrhiziで、自然条件下で16属29種の植物に感染し、胞子形成をする。この変種は自然条件下でダイズ、クズイモおよびクズ属植物を主要な宿主植物としている。さらに、この変種は人為条件下で、26属60種の植物に感染できる。いっぽう、アメリカ大陸に分布するのはPhakop-sora pachyrhizi var.meibomiaeで、この変種は自然条件下で19属42種の植物に感染し、胞子形成をする。この変種は自然条件下でクサネム、タヌキマメ、ヌスビトハギ、フジマメ、アズキおよびササゲの各属植物を主要な宿主としており、また、人為条件下では12属18種の植物にも感染できる。これら2変種は自然条件下での宿主植物として5属5種を共有するが、これらはいずれも栽培種である。これら2変種は栽培ダイズに対する病原性においても異なり、Phakopsora Pachyrhizi var.meibomiaeはPhakopsora Pachyrhizi var.pachyrhiziよりも自然条件下では病原性が低いようである。

マメ科植物に寄生するファコプソラ様さび菌の形態的特徴を比較研究したところ、夏胞子堆と冬胞子堆の構造に明確に異なる型のあることが明らかになった。これらの構造の違いは胞子のついての他のいくつかの特徴とも相関し、これらのさび菌種の限定に重要な形質であることが分かった。これらの形質の分類学的重要性はトウダイグサ科植物に寄生するファコプソラ様さび菌との比較検討によっても確かめられた。これらの形質に基づいて既知のPhakopsora3種とCerotelium5種を認め、数種をダイズさび病菌Phakopsora pachyrhiziの異名とした。さらに未記載のPhakopsora2種を見いだすとともに、夏胞子世代しか知られていないがPhakopsoraもしくはCeroteliumに所属することの予想される不完全属菌3種を認めた。ダイズさび病を起因する菌は形態的に異なるPhakopsora pachyrhiziの2変種に分類されたが、それらは宿主植物と地理的分布が違っていることはすでに報告してあるが、今回、アジアに分布する変種は日本でOrmocarpum cochinchinenseに、ネパ-ルでAmphicarpa ferrugineaとPueraria peduncularisに寄生し繁殖すること、また、中南米に分布する変種は自然状態で栽培エンドウに感染し発病させることを明らかにした。近年までダイズさび病の知られていなかったネパ-ルにおいて、野生のマメ科植物にダイズさび病菌が見いだされたことは自然感染した野生のマメ類が本病の伝染源として重要であること、したがって自然状態での本菌の発生状況を知ることが大規模なダイズ栽培を計画する場合に不可欠であることを示している。マメ科植物に寄生するファコプソラ様さび菌の形態的特徴と宿主範囲を比較研究し、Phakopsora6種、Cerotelium5種およびMilesia3種を分類学的に独立した種と認めた。これらのうち、Phakopsora2種は新種である。ダイズに寄生性を持つ菌はPhakopsoraに属するが、それについて、夏胞子世代と冬胞子世代の形態的特徴の変異と宿主範囲およびダイズなどの栽培マメ類にたいする病原性を比較研究した結果、アジアに分布する菌と新熱帯(中南米)に分布する菌は、前年度までの研究では同一種の変種のレベルの違いと考えられたが、冬胞子堆の構造、冬胞子の形態、自然状態での実際の宿主植物の範囲、および、ダイズとインゲンマメにたいする病原性において異なり、それぞれは独立した種であると結論した。アジアに分布する菌はPhakopsora pachyrhizi H.Sydow & P.Sydowで、ダイズにたいして強い病原性を示し、主要な宿主は、栽培種であるダイズ(Glycine max)、クズイモ(Pachyrhizus erosus)、ヤッコササゲ(Vigna unguiculata)、および野生種であるツルマメ(Glycine soja)、クズ(Pueraria lobata)、Pueraria montanaである。