hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IVA型ホスホリパーゼA2活性の細胞種選択的制御によるNASH新規治療戦略の確立

その結果、全身性IVA型PLA2欠損マウスおよび血管内皮細胞種特異的IVA型PLA2欠損マウスでは、各野生型マウスに比し、脂肪肝に伴う線維化が軽減されていた。一方、マクロファージ(単球)特異的IVA型PLA2欠損マウスでは、そのような軽減は見られなかった。従って、肝類洞内皮細胞のIVA型PLA2がNASHの病態形成に関与していることが強く示唆された。当初の計画では、NASHを誘発させる高脂肪食として、コレステロール含有高脂肪食あるいはメチオニン減量コリン欠乏高脂肪食を、それぞれ26週間または3週間投与して解析する予定であった。しかしながら、実験に供する遺伝子型のマウスが必要数得られなかったこともあり、投与期間が長期となるコレステロール含有高脂肪食の投与下での実験結果は平成29年度中には得られなかった。この実験結果に関しては、平成30年度中には得られるものと予想している。なお、肝実質細胞や肝星細胞の各細胞種特異的IVA型PLA2欠損マウスの作出に関しては、若干遅れてはいるものの平成30年度後半には実験に供することができると予想している。本研究では,起炎関連酵素であるIVA型ホスホリパーゼA2(PLA2)が非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の治療に関わる標的分子となることを,本酵素を介した細胞応答を担う病態責任細胞の同定を含めて明確にする。この目的を達成するために,世界で初めての試みとなる肝細胞やマクロファージなど病態の進展を担う各細胞種でのみ特異的にIVA型PLA2を欠損させたマウスを作出し,そのNASHモデルにおける病態解析や,病態責任細胞の同定を試みる。平成30年度においては,cre-loxPシステムで作出したマクロファージまたは血管内皮細胞の各細胞種特異的IVA型PLA2欠損マウス,および,ポジティブコントロールとして同システムで作出した全身性IVA型PLA2欠損マウスを用い,コレステロール含有の高脂肪食を24週間投与したNASHモデルで検討した。その結果,平成29年度でのメチオニン減量コリン欠乏高脂肪食投与(3週間)によるNASHモデルでの結果と同様に,全身性IVA型PLA2欠損マウスはもちろん,血管内皮細胞種特異的IVA型PLA2欠損マウスでは,各対照マウスに比し,脂肪肝に伴う線維化が軽減され,線維化を直接担う肝星細胞の活性化マーカー遺伝子の発現増大も低下していた。一方,マクロファージ(単球)特異的IVA型PLA2欠損マウスでは,そのような軽減は見られなかった。この結果を培養細胞系にて確認したところ,マクロファージや肝実質細胞での細胞応答は,IVA型PLA2の欠損や阻害剤の影響は受けなかったが,培養肝星細胞での活性化マーカー遺伝子の発現増大は阻害剤により抑制された。従って,肝類洞内皮細胞および肝星細胞のIVA型PLA2がNASHの病態形成に関与することが示唆された。この実験結果を踏まえ,肝実質細胞または肝星細胞の各細胞種特異的IVA型PLA2欠損マウスを作出しており,令和元年度の実験に備えた。NASHを誘発させる高脂肪食として,コレステロール含有高脂肪食を24週間投与する系での解析は,平成29年度での実施予定であったが,平成30年度で終えることができた。
F/1.8-時間分解ラマン分光器の試作とその電極表面反応解析への応用

最近開発された光透過性格子は、従来の回折格子分光器に比べてエネルギー損失と収差のはるかに小さな分光器を可能とした。本研究では、このような分光器を用いて時間分解高感度ラマン分光器を作製し、従来のラマン分光器では不可能であった、電極表面近傍に過渡的に生成する分子の配向や構造変化の追跡を可能とし、次の研究を進めた。【1】バクテリオクロロフィルaカチオンラジカルの共鳴ラマンスペクトルの溶媒効果に関する研究光合成細菌における光反応中心で重要な役割を果たすバクテリオクロロフィルa (BChl a)のカチオンラジカル(BChl a^+)を14種類の溶媒を用いて電極表面に生成し、その吸収スペクトルと共鳴ラマンスペクトルの溶媒効果を調べ、BChl aの1電子酸化にともなう配位状態(5-または6-配位)と溶媒和状態の変化と共鳴ラマンスペクトル変化との相関を明らかにした。また、その結果を用いて、電極分離状態におけるBChla^+の構造について検討した。【2】時間分解共鳴ラマン分光法によるベンジジン気化学的酸化反応過程に関する研究3, 3', 5, 5'-テトラメチルベンジン(TMB)の1-電子および2-電子酸化過程と生成物の構造を時間分解ラマン分光法を用いて、詳しく調べた。その結果、1-電子酸化で生成するモノカチオンラジカル(TMB^+)はただちに不均化反応でジカチオン(TMB^<2+>)とTMBとなり両者が電荷移動錯体を形成すること、CT-錯体ではTMB^<2+>が2個のプロトンを脱離して強い電子受容体となっていることなどを明らかにした。【3】時間分解全反射ラマン分光法によるネマチック液晶セルの電場配向過程に関する研究ネマチック液晶セルにおいてSiOx斜方蒸着膜などの配向層と液晶分子との相互作用の電場応答に及ぼす影響については、間接的な測定結果をもとに推論するにとどまっていた。本研究では、全反射ラマン分光法をもとに配向層近傍の分子構造や配向を選択的に追跡する方法を開発した。そして、4-n-ヘキシル-4'-シアノビフェニル(6CB)からなるネマチック液晶セルの印加電場にともなう配向変化を測定し、配向層近傍の応答がバルク層に比して著しく遅れることや、バルク層にない“induction piroid"を示すことなどを明らかにした。(1)ホログラム格子(2400grs/mm,適用波長532nm)を持つF/1.8-分光器と現有のNd-YAGレーザー(パルス幅15ns,10Hz)、ICCD検出器、電気化学測定システムを組み合わせて、時間分解ラマン分光器を製作し、所期の時間分解能と波数分解能を持つことを確かめた。(2)円筒型高屈折率プリズム(Schott glass,n=1.88)にIn_3O_2-電極をスパッター蒸着(膜厚500Å)して時間分解ATRラマンスペクトル測定用液晶セルを製作した。試料としてネマチック相をとる4-cyanao-

4′-n-alkylbiphenylを用い,表面配向処理にSiO斜方蒸着法を採用し、液晶のダイレクターの方向を円筒軸に対して垂直と平行の2種類のセル(P-およびS-セル)を作製した。(3)(2)で製作したセルを用いてS-およびP-偏光励起光について、各ラマン線の入射角度依存性を詳しく測定し、液晶層に光学的異方性を考慮した4層モデルで測定結果のシミュレーションを行い、液晶層(1軸対称性を仮定した)のラマン散乱テンソルの値を決定した。(4)白金電極を動作電極とするラマン測定用電極セルを製作し、光合成バクテリアから抽出した、バクテリオクロロフィルaのカチオンラジカル(Bchl a^<+・>)の共鳴ラマンスペクトルを、16種類の溶媒を用いて測定し、1600cm^<-1>付近に観測される主としてC_a-C_m伸縮振動によるバンドの波数とラジカルの軸配位(5または6配位)状態との相関関係を調べた。(5)(4)の結果をもとに、時間分解共鳴ラマン分光法によるBchl aの1電子酸化過程研究のための方法を検討した。平成6年度に試作したF/1.8-時間分解ラマン分光器を用いて次の2つの課題についての研究を進めた。これらの研究成果は、本年8月に開催される第15回国際ラマン分光学会議(アメリカ、ピッツバーグ)で発表される予定である。(1)時間分解内部反射ラマン分光法による液晶分子の電場配向過程の研究高屈折率円筒型プリズムの底面に室温でネマティック相を形成する4-n-hexy1-4'-cyanobiphenyl(6CB)の液晶セルを作製し、全反射条件下における時間分解ラマンスペクトル(時間分解能15ns)の測定した。高屈折プリズム相/ITO相/配向膜相/液晶相の4相系に対し液晶相の光学的異方性を考慮してダイレクターの回転に伴うラマン散乱強度の理論計算結果をもとに測定結果の解析を行い、電極近傍での液晶分子の電場配向過程を明らかにした。また、その結果を同一条件で作製した赤外透過型液晶セルについての時間分解赤外スペクトル測定結果から明らかにされたバルク相における電場配向過程と比較することによって、電極近傍での液晶分子の電場配向過程が、液晶セル作製時における表面配向処理が配向過程におよぼす影響について検討した。(2)テトラメチルベンジジン(TMB)の電極酸化反応過程についての研究白金電極表面上またはその近傍で、TMBの1および2電子酸化で生じるモノカチオンラジカル(TMB+・)とジカチオン(TMB2+)の生成機構を、時間分解ラマン分光法を用いて調べた。その結果、1電子酸化過程は、最初に遊離のTMB+・が生成した後、Charge-Transfer(CT)錯体へ変化する2段階反応であることが分かった。更に、2電子酸化電位(0.95Vvs.Ag/AgCl)では電極表面にラジカル塩が析出することを見いだし、その電析過程が、(i)TMB2+の生成、(ii)TMB2+と溶液中のTMBと均一化反応によるTMB+・の生成、(iii)TMB+・のCT錯体形成の3段階反応であることを明らかにした。
J-PARCを用いたニュートリノ振動実験計画の物理能力評価と最適化条件の探索

ニュートリノ振動に関する3個の物理量、「質量階層性の構造」「CP位相の値」「最大混合角の値」の決定や測定値の精度向上が望まれている。本研究では、これまで申請者を含む共同研究グループが提案してきた、T2K実験で使用しているJ-PARCからのニュートリノビームをスーパーカミオカンデだけではなく、韓国南部や隠岐の島で観測し、T2K実験の結果と共に解析することで、上記3個の物理量の測定や精度向上を目指す実験提案(T2KK実験・T2KO実験)について、これまでの解析に、標的となる水素や酸素の原子核内部の構造や核子共鳴の影響、中性カレント反応で生成される中性π中間子からの背景事象等を考慮にいれた、より現実的な条件下で再解析し、これまでの解析がどの程度修正されるのか評価することを目的としている。また、ニュートリノビームの照射時間を反ニュートリノビームにどの程度置換するとT2KK実験やT2KO実験の物理能力がどの程度向上するか、照射時間の比の最適化と、その物理的理由の解析も研究目的としている。本研究のこれまでの解析によって、ニュートリノと反ニュートリノの照射時間をほぼ同程度とすると、階層性やCP位相の実際の値に依存するが、T2KK実験では3-5σ程度、T2KO実験では1-4σ程度で質量階層性が、CP位相は同条件で両実験とも誤差20度から50度程度で特定できることが分かった。また、ニュートリノの照射時間を反ニュートリノよりも長めにすると、イベント数の関係からより良い結果が出るが、反ニュートリノがなくならないほうが良いことも分かった。本年度はこれらの結果を踏まえ、T2KK実験・T2KO実験の物理能力の鍵となる物質効果に影響を与える、日本国内・日本韓国間の地質の物質密度評価を行うのに必要な情報収集や解析に必要な環境整備を昨年度に引き続き行い、今後継続的に研究を進める環境を整えた。これまでのニュートリノ振動実験から、ニュートリノ振動に関係する物理量のうち未測定なものは「質量の階層性構造」と「CP位相」の2つである。これら未測定量の決定と既知測定量の精度向上が次世代振動実験の目標となっている。本研究では我々が提案してきたJ-PARCを用いた次世代ニュートリノ振動実験(T2KK実験/T2KO実験)について、標的となる原子核の内部構造や核子共鳴の影響などを考慮に入れた、より現実に即した条件下で我々がこれまで行ってきた解析結果がどの程度修正されるのか、検討することを目的としている。平成26年度は上記目的達成に必要な基礎データの収集を第一目標とした。最初に計算機シミュレータを用いて、標的原子核の内部構造や核子の共鳴現象等の効果を考慮に入れ、荷電弾性散乱や核子共鳴散乱等の散乱モード毎にイベントを生成する。その結果をもとに実際に標的に入射したニュートリノのエネルギーと、実際に観測されるイベントから再構成したニュートリノのエネルギー分布の関係を求めた。また、T2KK実験/T2KO実験の物理能力を大きく左右する、ニュートリノと標的原子核との中性カレント反応で生じた中性π粒子を由来とする背景事象についても、上記と同様に計算機シミュレータを用いてイベント生成を行い、その特性について解析・評価を行った。平成26年度は上記、計算機シミュレータを用いてのイベント生成とその解析が終了したので、収集データを元にT2KK実験/T2KO実験の物理能力評価と、実験の最適化条件の探索に使用するプログラムの開発を行い、簡単な結果を得た。得られた結果はこれまで我々が論文として発表してきた内容に矛盾する点がない事を確認しており、作成したプログラムを用いて今後、研究の継続が可能であることが確認できた。これまでのニュートリノ振動実験から、ニュートリノ振動に関係する物理量のうち未測定なものは「質量階層性の構造」と「CP位相」の2個になった。これら未測定量の決定と既知測定量の精度向上、特に「最大混合角θ23の45度からの差」の測定が次世代ニュートリノ振動実験の目標となっている。本研究では、これまで申請者を含むグループが提案してきたT2KK実験・T2KO実験(T2K実験で使用しているJ-PARCからのニュートリノビームを韓国や隠岐の島で観測し、測定結果を合わせて解析する実験)について、これまでの解析に加えて、標的となる原子核の内部構造や核子共鳴の影響、中性カレント反応で生成される中性π中間子からの背景事象などを考慮に入れた、より現実に則した条件下で、これまで行ってきた解析結果がどの程度修正されるのか、またこれら実験に反ニュートリノビームを加えた際に、T2KK実験やT2KO実験の物理能力がどの程度向上するかについて、照射時間の最適条件とその理由まで含めて、解析・検討することを目的としている。本年度までの我々の研究の結果、現実に則した状況下でも、ニュートリノと反ニュートリノの照射時間をほぼ同じにすると、T2KK実験では3σ以上、T2KO実験では1.7σ以上で階層性が特定できることがわかった。また、CP位相は、同条件でどちらの実験でも誤差20度から50度で測定可能であることが分かった。ニュートリノと反ニュートリノの照射時間は完全に同時間にするのではなく、ニュートリノの照射時間を少し長めにする方が、イベント数の関係からより良い結果を得やすいことが併せて分かった。これらの研究結果は共同研究者である髙江洲氏が国際会議(NuFact15)で発表すると共に、論文にまとめ発表し、現在査読審査中である。平成26年度と平成27年度で研究に必要なシミュレーションを終え、その結果を用いて解析プログラムを作成し研究を遂行できた。研究結果はNuFact

15で髙江洲氏がポスター講演を行い、また論文としてまとめ、現在査読審査中である。これらは、研究計画どおりの進捗状況であるため、概ね順調に進展しているとした。ニュートリノ振動に関係する物理量の内、「質量階層性の構造」と「CP位相の値」の2個が、現在、未測定物理量として残っている。また、「最大混合角であるθ23の値が45度からどれだけ離れているか」が、測定精度の向上が望まれる物理量としてあげられる。本研究では、これまで申請者を含むグループが提案してきたT2KK実験・T2KO実験(T2K実験で使用している東海村にあるJ-PARCからのニュートリノビームを韓国南部や隠岐の島で観測し、それらでの観測結果をT2K実験の結果に加えて解析することで未測定量の測定する実験提案)について、これまでの解析を発展させ、ニュートリノビームの標的となる原子核の内部構造や核子共鳴の影響、中性カレント反応で生成される中性π中間子からの背景事象等を考慮に入れた、より現実的な条件下で、これまでの解析がどの程度修正されるのか、評価を行っている。また、ニュートリノビームの照射時間のうち、一定時間を反ニュートリノビームに置換することで、T2KK実験やT2KO実験の物理能力がどの程度向上するのか、照射時間の最適化やその物理的理由の解明まで含めて解析を行っている。これまでの研究の結果、ニュートリノと反ニュートリノの照射時間をほぼ同じにすると、T2KK実験では3σ以上、T2KO実験では1.7σ以上で階層性が特定できることが分かった。また、CP位相は同条件でどちらの実験でも誤差20度から50度程度で特定可能であることが分かった。ニュートリノの照射時間を少し長めにすると、イベント数の関係からより良い結果が出やすいことも分かった。これらの研究成果は論文として発表し、学術雑誌に受理されている。また、本研究に関連して、T2HKK実験が実験研究者の間で検討されており、実際に実地される可能性もある。本研究の結果はそれら将来計画立案の際に基盤となると期待している。本研究計画の主目的である解析は終了し、論文として発表・投稿し、受理された。ここまでは概ね予定通りであるが、本研究の詰めとして、J-PARCと韓国・隠岐の島間の地質構造を解析に加えて、物理能力の再評価を行い、現在の結果に大きな影響がないことを確かめる予定となっている。しかし、最終年度である現在、地質構造の評価が途中であり、論文にまとめる段階にない。よって、予定より遅れていると判断した。ニュートリノ振動に関係する物理量のうち、「質量階層性の構造」「CP位相の値」「最大混合角の値」の3個に対して、値の確からしさや精度の向上が望まれている。本研究では、これまで申請者を含む共同研究が提案してきたT2KK実験・T2KO実験(T2K実験で使用しているJ-PARCからのニュートリノビームを韓国南部や隠岐の島で観測し、T2K実験の結果と共に解析することで、上記物理量の測定と精度向上を目指す実験提案。現在T2KK実験はT2HKKと呼称される時もある。)について、これまでの解析を発展させ、標的となる原子核の内部構造や核子共鳴の影響、中性カレント反応で生成される中性π中間子からの背景事象等を考慮にいれた、より現実的な条件下で、これまで行われてきた解析がどの程度修正されるのか評価を目的としている。
衛星写真によるガンジス・インダス川流域の土地利用変化の解析と現地との照合

今回の研究は平成11年度は受けた助成で購入した軍事偵察写真に加えて、アメリカ地質調査所での衛星画像を入手して比較検討を行った。インダス川流域では中流で塩害の最も激しいファイサラバード周辺にしぼり、80年代後半の衛星写真を購入し、画像処理をして軍事偵察衛星写真と比較した。12月の現地調査では、自動車を利用してメイン水路にそって広域の土地利用観察と、塩害地・湛水地となって放棄されたの農地を耕作する農民への聞き取りと、農業水利局での概況把握を行った。綿作が減少し、サトウキビが増加している様子が観察された。ガンジス川流域では衛星写真・軍事偵察衛星写真を持参しながら、2001年2月にバングラデシシュのメグナ河口チョール(中州)から発達したションディープ島で現地との照合を行った。河川浸食で沿岸耕地が塩害で塩が噴出し放棄されていること、やや内陸に入ると、土地集約度高めるために個人がため池を造成してボロを作付けがみられたこと、東部に新たな堆積地が形成されているため中央部に住居を構えて出作り耕作を行っていること、島の中心機能が西部から塩害のない中央部に移動したが、なお人口超過密なため、島外や中東への出稼ぎが顕著であることが判明した。さらにガンジス中流ではインドのデリーからアグラにかけての小麦作地帯の土地利用を衛星写真と照合した。また、大阪市立大学経済研究所、アジア経済研究所等で当該地域の郡レベルの農業統計を収集した。
語彙調査によるアラビア語クレオールの「脱クレオール化」の解明：接触言語学への視座

本研究では、フィールドワーク・文献調査により、19世紀南スーダンで発生したアラビア語クレオールが、20世紀初頭を境に現在東アフリカで話されるヌビ語とジュバ・アラビア語という二つの異なる言語へと分岐していった過程を、語彙史研究の視点から明らかにする。この成果は、1ヌビ語オンライン辞書の作成、2言語接触に起因する言語の分岐/新言語の発生メカニズムの解明、という形に還元しつつ公表する予定である。
ESOPのモニタリング効果に関する研究

平成21年度科学研究費補助金に対する研究の実績としては、次のものが挙げられる。Employee Stock Ownership Plan(以下「ESOP」とする)は米国の制度であることから、主要な文献が米国に集中している。そのため、本年度も前年度に引き続き、米国の文献等の資料の収集・分析を主として行った。ただし、米国においてESOPは、確定拠出型の企業年金制度の一形態として位置付けられていることから、本研究課題である「ESOPのモニタリング効果に関する研究」のための資料があまりなく、情報収集に困難が伴った。ESOPに関連して、最近「日本版ESOP」が話題となっている。従来からわが国においても「日本版ESOP」導入に向けての動きはあった(経済同友会による「社会保障制度改革の提言」等)が、2008年11月に経済産業省から「新たな自社株式保有スキームに関する報告書」が出されるに至り、いっきに現実的なものとなってきた。そこで、ESOPに関する研究の一環として、「日本版ESOP」についての研究も並行して行った。「日本版ESOP」は、米国の制度とも大きく異なり、わが国の法律においても明らかにしなければならない課題を多くはらんでいると思われるので、今後、更なる研究が必要になると思われる。なお、これに関連して、昨年6月に九州法学会(於:鹿児島大学)において、「「日本版ESOP」の提案と米国のESOP」というテーマで研究報告の機会を持つことができた。さらに、所属大学の紀要に「「日本版ESOP」と米国のESOPとの構造比較-制度設計の違いを中心に-」という論文を発表することができた。今後は、本研究のために収集した資料で、未処理のものの分析を進め、本研究課題に関する更なる研究を続け、論文等で発表していきたいと考えている。平成20年度の科学研究費補助金に対する研究実績として、以下のものがある。そのため、本年度は米国の文献等の資料の収集・分析を主に行った。ただし、米国においてESOPは、確定拠出型の企業年金制度の一形態として位置付けられており、ESOPを規定する法律も内国歳入法典及びEmployee Retirement Income Security Act of 1974(以下「ERISA」とする)とされている関係上、発表されている多くの文献等が社会保障法及び税法に関連するものであり、会社法的視点からESOPを扱う資料があまりなく、情報収集の困難さを痛感している。従来から我が国においても「日本版ESOP」導入に向けての動きはあった(経済同友会による「社会保障制度改革の提言」等)が、昨年11月に経済産業省から「新たな自社株式保有スキームに関する報告書」が出されるに至り、いっきに現実的なものとなってきた。そこで、ESOP研究の一環として、「日本版ESOP」に関する研究も並行して行っている。「日本版ESOP」は、米国の制度とも大きく異なり、我が国の法律においても明らかにしなければならない課題を多くはらんでいると思われるので、今後、更なる研究が必要になると思われる。なお、本研究との関連で3月に関西企業法研究会(於:広島大学)、4月に九州大学企業法研究会(於:西南学院大学)において研究報告の機会を持つことができた。更に、6月には「「日本版ESOP」の提案と米国のESOPとの比較」というテーマで、九州法学会(於:鹿児島大学)において研究報告を行う予定である。
テレビゲームにおける暴力シーンの影響を避ける適切なレーティングに関する研究

レーティングの活用や家庭でのゲームの利用に関するしつけがテレビゲームの悪影響を避けるかどうかを検討するために、201718年度にかけて、対象者が異なる2つの2波縦断調査を実施した。2018年度はこれらの縦断調査の2波目調査を実施し、1波データと合わせた分析を行った。3歳小学校3年生の保護者を対象としたWeb調査では、1・2時点ともに最近1カ月の間に子どもがデジタルゲームをプレイしていると回答した500名を分析の対象とした。その結果、レーティング確認行動が攻撃性を低める可能性が示唆されたが、依存や「子どもの強さと困難さアンケート」で測定された子どもの適応には有意な影響は見られなかった。また、ゲームで遊ぶ時間や内容を制限する制限的介入が攻撃性やいくつかの子どもの適応を高める可能性が示された。小4以降の小学生、中学生、高校生に対する質問紙調査では、3444名の回答を得た。攻撃性と暴力に対する規範意識により測定される攻撃的傾向、さらに依存傾向について、レーティング別の遊んだゲーム本数、ゲーム利用時間やゲーム内の交流経験の影響を検討した。攻撃的傾向については、小学生では全年齢向けのソフトで遊ぶほど規範意識の一部が下がる結果が見られた。また、小、中学生でゲームの利用時間が長いほど攻撃的傾向のいくつかを高める可能性が示される一方で、高校生では他プレイヤーに暴力的行為をほめられるほど規範意識が低下する可能性が示された。依存傾向については、全体として利用時間が長く、また、交流経験が多いほど依存傾向が強くなるという影響がみられた。親の介入行動の高群、低群の比較したところ、高校生では使用制限介入高群で暴力をほめられた経験による攻撃的傾向への効果は見られなかった。小学生では使用制限介入やセキュリティ設定低群で交流経験による依存傾向を高める効果が見られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、3歳から18歳までの子どもを持つ保護者を対象に、ゲームのレーティングに対する知識や意識、また、ゲーム利用に関連した家庭でのルールについて尋ねるWeb調査を実施した。なお、この調査の項目には、6年前に実施した保護者調査と同一の項目が含まれており、6年前の調査結果を踏まえながら、現在のゲーム利用に関する家庭内での実態を確認することとした。結果として、6年前と同様に、保護者は子どもがゲーム利用することによって問題が生じる可能性に不安を感じているものの、そうしたリスクを回避する具体的な方策を知らない、あるいは、とっていない家庭が多いことが示された。ゲーム利用に関するルールでは、利用時間を制限するルールがある家庭が多い一方で、暴力的内容があるゲームで遊ばせないなどゲーム内容によって利用を制限するルールのない家庭が多かった。また、ゲーム内に含まれる青少年に不適切な描写を消費者に知らせるレーティングについては、そうしたレーティングを見たことがないなど、保護者がそれを認知している割合は低かった。ゲームに対する意識の点では、暴力や性、反社会的な内容などの描写に対しては、年齢が下の子どもを持つ保護者ほどそれを含むゲームで遊ばせたくないと考えていた。また、オンラインゲーム上での他のゲームユーザーとの交流等に関連したルールやセキュリティ設定については、ルールを設けていない、あるいは、セキュリティ設定をしていない家庭が半数近くある一方で、知らないゲームユーザーとオンラインゲーム上で交流できるゲームでは遊ばせたくないとする保護者が多かった。予定していた調査を実施しており、概ね計画通りに推進していると判断できる。レーティングの活用や家庭でのゲームの利用に関するしつけがテレビゲームの悪影響を避けるかどうかを検討するために、平成29年度30年度にかけて2波の縦断調査を計画した。縦断調査は、(1)3歳小学校3年生までの子どもの養育に中心的に関わっている保護者を対象にしたWebによる縦断調査と、(2)小学校4年生以降の小学校高学年、中学生、高校生の児童・生徒を対象とした質問紙による縦断調査の2つの調査を実施することで、就学前から高校生までの児童・生徒への影響を検討する。平成29年度はこれらの縦断調査の1波目の調査を実施した。その結果、(1)3歳小学校3年生の保護者に対するWeb調査については、2400名(男性498名、女性1902名)が回答した。レーティングの実施の有無について、昨年度の調査同様、ゲームの購入時にレーティングを参考にしている保護者よりもしていない保護者のほうが多いことが示された。(2)小学校4年生以降の小学校高学年、中学生、高校生の児童・生徒に対する質問紙調査では、調査協力校から児童・生徒4780名分の回答が得られた。遊んでいるゲーム内容を親にチェックされた経験については、小学生、中学生、高校生の順に経験率が少なくなっていくが、いずれの校種でも全く経験していない場合が最も割合が多かった。平成30年度では、2波目の調査を実施し、上記のようなレーティングの活用や、家庭でのゲーム利用に関するしつけが子どもの攻撃性や適応に影響があるかどうか分析する。当初予定していた縦断調査2つの1波目の実施が完了しており、研究計画通りに進展している。

3歳小学校3年生の保護者を対象としたWeb調査では、1・2時点ともに最近1カ月の間に子どもがデジタルゲームをプレイしていると回答した500名を分析の対象とした。その結果、レーティング確認行動が攻撃性を低める可能性が示唆されたが、依存や「子どもの強さと困難さアンケート」で測定された子どもの適応には有意な影響は見られなかった。また、ゲームで遊ぶ時間や内容を制限する制限的介入が攻撃性やいくつかの子どもの適応を高める可能性が示された。小4以降の小学生、中学生、高校生に対する質問紙調査では、3444名の回答を得た。攻撃性と暴力に対する規範意識により測定される攻撃的傾向、さらに依存傾向について、レーティング別の遊んだゲーム本数、ゲーム利用時間やゲーム内の交流経験の影響を検討した。攻撃的傾向については、小学生では全年齢向けのソフトで遊ぶほど規範意識の一部が下がる結果が見られた。また、小、中学生でゲームの利用時間が長いほど攻撃的傾向のいくつかを高める可能性が示される一方で、高校生では他プレイヤーに暴力的行為をほめられるほど規範意識が低下する可能性が示された。依存傾向については、全体として利用時間が長く、また、交流経験が多いほど依存傾向が強くなるという影響がみられた。親の介入行動の高群、低群の比較したところ、高校生では使用制限介入高群で暴力をほめられた経験による攻撃的傾向への効果は見られなかった。小学生では使用制限介入やセキュリティ設定低群で交流経験による依存傾向を高める効果が見られた。保護者を対象にしたWeb調査の結果を踏まえ、子どものゲームやレーティングに関する意識や知識、ゲーム利用による影響を検討するため、子どもを対象とした縦断調査を平成29年度から30年度にわたって実施する予定である。本年度は昨年度から継続して実施している保護者や児童・生徒を対象とした縦断調査の2波目を実施する。昨年度の1波目のデータと合わせて分析することでゲーム接触からの子どもたちの攻撃性や依存傾向への因果関係とその影響を調整するコンテンツ・レーティングや家庭の介入行動等の効果を検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
発光法によるフラーレンおよびナノチューブ生成過程の直接観測

(1)金属内包フラーレンをドープした単層ナノチューブ(SWNT)を合成することに世界で初めて成功した。ガドリニウム金属内包フラーレン(Gd@C_<82>)を含んだSWNTの走査トンネル分光測定を行ったところ、半導体SWNTのバンドギャップがナノメートルスケールで変化していることがわかった。これはこの物質が量子ドットをもつナノワイヤーとして非常に有望であることを示している。また、ナノスケールのサンプルセルとしても有用であることも実験的に示した。例えば、Gd@C_<82>をドープしたSWNTを透過型電子顕微鏡(TEM)観測すると内包されているGd原子ひとつひとつを見ることができる。さらに、化学反応のダイナミクスをリアルタイム観測することにも成功した。これら一連の研究は国内外で高く評価され、日本化学会年会、アメリカ電気化学会年会などで依頼講演を行った。(2)これまでよく合成・研究されている金属内包フラーレンのほとんどは、ランタン原子など、内包原子からフラーレンへと電子が3個移動するものであった。これに対し我々は、それら典型的な金層内包フラーレンとは異なった電子構造を持つ、サマリウム(Sm)やチタン(Ti)を内包した金属フラーレンの合成、単離に、世界で初めて成功し、EELS等を用いてその電子状態を系統的に調べた。これらの研究結果から、Sm,Ti内包フラーレンでは中心原子から移動する電子が2個以下であることを明らかにした。ここで単離されたSm,Ti内包フラーレンは様々なバンドギャップを持っており、特にSm@C_<78>はギャップが0.5eVしかなく、これまで単離されているフラーレンのなかで最も小さいバンドギャップをもつことがわかった。さらに、金属内包フラーレンの電子構造のフラーレンケージ依存性を定性的に説明できる熱化学サイクルモデルを提唱した。(3)パルスアーク放電法によるカーボンナノチューブ生成過程を吟味した。具体的には高速ビデオカメラによって、ナノチューブ合成現場を時間分解観察し、放電パルス幅依存性を調べた。その結果によると、ナノチューブの収率のよい条件(パルス幅3ミリ秒程度)では、温度の高い炭素クラスターの雲が比較的長い間(数百ミリ秒)存在していた。これよりナノチューブの生成には数百ミリ秒の比較的遅いタイムスケールでの現象が重要であることがわかった。第1に、反応中の試料からの発光を時間分解測定することによって、パルスアーク放電法によるカーボンナノチューブ生成過程を吟味した。具体的には高速ビデオカメラによって、ナノチューブ合成現場をその場観察し、放電パルス幅依存性を調べた。第2に、サマリウム内包金属フラーレンに関する研究をおこなった。アーク放電法によって種々のサマリウム内包フラーレンを合成し、高速クロマトグラフィーでC_<74>からC_<84>までのケージを持つサマリウムフラーレンを世界で初めて単離した。また、フラーレン中のサマリウムの電子状態を、電子エネルギー欠損分光法等によって直接観測したところ、サマリウムはケージの大きさに関わらず+2価状態であることがわかった。この観測結果は簡単な熱化学サイクルモデルによって、再現することができた。第3に、金属内包フラーレンを内包した単層カーボンナノチューブの大量合成に世界で初めて成功した。Gd@C_<82>を内包したSWNTのラマン測定から、この物質においては金属→フラーレン→SWNTへ電子移動が起こっていることを示唆する興味深い結果を得た。また、SWNT中でサマリウム金属内包フラーレンを重合反応させ、フラーレンに内包されていたサマリウムがサマリウムカーバイドに変化していく様を、透過型電子顕微鏡でリアルタイム観測することにも成功した。

さらに、金属内包フラーレンの電子構造のフラーレンケージ依存性を定性的に説明できる熱化学サイクルモデルを提唱した。(3)パルスアーク放電法によるカーボンナノチューブ生成過程を吟味した。具体的には高速ビデオカメラによって、ナノチューブ合成現場を時間分解観察し、放電パルス幅依存性を調べた。その結果によると、ナノチューブの収率のよい条件(パルス幅3ミリ秒程度)では、温度の高い炭素クラスターの雲が比較的長い間(数百ミリ秒)存在していた。これよりナノチューブの生成には数百ミリ秒の比較的遅いタイムスケールでの現象が重要であることがわかった。
破骨細胞の骨吸収エネルギー産生におけるナトリウム依存性リン輸送体の役割

1.細胞内カルシウムによる転写因子NFAT1の活性化ウエスタンブロティングの結果、転写因子NFAT1が破骨細胞および前駆破骨細胞に発現していることが示された。そこで骨吸収時における破骨細胞内でのカルシウムリン代謝の変動が及ぼす破骨細胞の分化および機能への影響を検討するために細胞内カルシウムのNFAT1シグナルへの関与を検討した。破骨細胞前駆細胞株RAW-264細胞に、TPAおよびカルシウムイオノファーを作用させ細胞内カルシウムを上昇させると、NFAT1の転写活性が促進された。また、この細胞内カルシウムの変動によりNFAT1が核内に移行することが確認された。2.破骨細胞分化および機能発現におけるNFAT-1の役割NFAT1の選択的阻害剤であるサイクロスポリンを破骨細胞あるいはRAW264細胞に作用させると、破骨細胞性骨吸収活性およびTRAP陽性破骨細胞様細胞への分化が抑倒された。さらにNFAT1とその制御キナーゼであるカルシニューリンとの結合を選択的に阻害するペプチドを過剰発現させると破骨細胞分化が著しく抑制された。さらにDominant-negative変異体NFAT-1を作製し、アデノウイルスを用いてRAW264細胞に過剰発現させた。その結果、RANKLに誘導される破骨細胞分化誘導が有意に抑制された。3.NFAT1による破骨細胞分化の誘導破骨細胞の分化におけるNFAT1の関与を検討するために、NFAT1をアデノウイルスベクターに組み込み、NFAT1アデノウイルスを作成した。NFAT1アデノウイルスをRAW264細胞に導入すると、TRAP陽性の多核破骨細胞様細胞の分化が誘導された。従って、細胞内カルシウムの変動は、NFAT1の機能を制御し、それが活性化された場合、破骨細胞分化を促進することが示された。1.転写因子NFAT-1の活性化細胞内カルシウムの上昇により転写因子NFAT-1が活性化される。そこで骨吸収時における破骨細胞内でのカルシウムリン代謝の変動が及ぼす破骨細胞の分化および機能への影響を検討するためにNFAT-1シグナルを検討した。破骨細胞前駆細胞株RAW-264細胞に、RANKLを作用させると、NFAT-1が細胞質から核移動し、転写活性を促進させた。また、TPAおよびカルシウムイオノファーにより細胞内カルシウムを上昇させると、NFAT-1の転写活性が促進された。2.破骨細胞分化および機能発現におけるNFAT-1の役割TPAおよびカルシウムイオノファーをRANKL存在下でRAW264細胞に添加すると、TRAP陽性破骨細胞様細胞への分化が促進された。一方、NFAT-1の選択的阻害剤であるサイクロスポリンを破骨細胞あるいはRAW264細胞に作用させると、破骨細胞性骨吸収活性およびTRAP陽性破骨細胞様細胞への分化が抑制された。免疫共沈降実験の結果、RANKL刺激依存性に、RANLにより活性化されるc-JunとNFAT-1が結合することが明らかとなった。一方、dominant negative c-JunおよびJNKの過剰発現によって、破骨細胞の分化は抑制された。以上の実験結果より、細胞内カルシウムによりその機能が調節されるNFAT-1が破骨細胞の分化および骨吸収機能の発現において重要な役割を演じていることが示唆された。またその一部は、AP-1との協調によると考えられた。
植物の水含量とカルシウムとホウ素ホメオスタシスを司る遺伝子群の研究

植物のカルシウムホメオスタシスには不明な点が多い。カルシウムはシグナル伝達を担う重要なイオンであり、カルシウム輸送活性のあるトランスポーターやチャンネルが同定されているが、植物個体におけるカルシウムの吸収や地上部への輸送機構には不明な点が多く残されている。それらを解明すべく、本研究はシロイヌナズナの変異株を用いて植物の水分含量とカルシウム、ホウ素のホメオスタシスを司る遺伝子群の研究を目指して開始したものである。シロイヌナズナの変異系統の網羅的元素分析解析によって得られたカルシウムとホウ素の蓄積に異常を示す変異株について、その原因遺伝子を同定するとともに、生理的な解析を進めるために、既に得ていた変異系統とマッピング系統の掛け合わせによって得られたF2植物のカルシウムやホウ素蓄積と分子マーカーの解析によって、原因遺伝子の存在領域を絞り込み、その領域に存在する原因遺伝子の候補約30遺伝子について配列解析を行った。残念ながら今年度の解析では変異のある遺伝子は見つからなかった。また、生理実験としては、変異系統と野生型系統でのホウ素濃度やカルシウム濃度に応じた生育試験を行うこととしていたが、入手していた変異系統の栽培に手間取り、有意義な生理試験を行うことはできなかった。また、別個に単離したカルシウム濃度に応じた生育に異常を示す変異株の中からカルシウム蓄積に異常を示す変異株を同定し、それらの遺伝解析のための掛け合わせを進めた。
ケダルシジンクロモフォアの全合成研究:アグリコンの合成およびグリコシル化研究

ケダルシジンクロモフォアの全合成には到らなかったが、重要な知見が得られた。(1)まず、糖部を除いたビシクロ[7.3.0]エンジインコアーとアンサマクロリドを有するアグリコン部の構築法を確立した。従来のC4位の立体化学では9員環ジイン構造を構築した後、アンサマクロリド部が障害になってコアー上の8位の水酸基の修飾が全く不可能になる。すなわち、8,9位エポキシドの形成ができないことが分かった。そこで、C4位の立体化学を逆にし、C4位に隣接するアルコールをMOM基で保護した非環状エステルを合成した。そのSonogashiraカップリングは、89%の高収率で進行し、アンサマクロリドが構築できた。(2)C8,9位のジオールのアセトニドは、エタンチオール/亜鉛トリフラートを用いると選択的かつ高収率で脱保護できることを明らかにした。(3)C4位の立体化学を逆にした基質で、セリウムアミドを用いたアセチリド・アルデヒド分子内付加反応により9員環化が約20%の収率で進行した。生成したC8位の水酸基の立体化学は、アルファー選択的であった。(4)9員環構築が成功したので、本立体異性体ではアンサマクロリド部が8位から離れた位置に来るはずであり、立体障害が軽減され、新たに生成した8位水酸基の修飾が可能になるはずである。8,9位にエポキシドを形成しアグリマン合成を検討中である。(5)これまでモデル反応を検討した結果、ケダロサミンのトリクロロイミデートをドナーとするグリコシル化がアルファー選択的に進行することが判明した。この,ドナー不安定であるが、ポリマー担持のDBUを用いる簡便な調製法を開発した。しかも、高度に官能基化された基質でも、C4位水酸基を保護しなければグリコシル化が好収率で進行することを明らかにした。ケダルシジシクロモフォァの全合成を検討した。平成14年度の成果は以下の通りである。1)ケダルシジンクロモフォアには2つの糖が存在する。いずれも2-デオキシ-L-糖である。コアーの5員環部10位に存在するマイカロースの直接的アルファー立体選択的グリコシル化には、フェニルチオドナーを用いてAgPF_6/DTBMP(2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルピリジン)で活性化すれぼよいことを以前明らかにした。しかし、この方法は、もう1つの糖、2,4-ジデオキシ-4-アミノ糖であるケダロサミンのグリコシル化には使用できないことが判明した。モデル反応を様々に検討した結果、3位水酸基をTESエーテルとして保護したケダロサミンのトリクロロイミデートをドナーとするグリコシル化がアルファー選択的に進行することが分かった。活性化剤としてはジクロロメタン中、モレキュラーシブス4A存在下、BF_3エーテレートが最適であった。この2,4-ジデオキシ-4-アミノ糖トリクロロイミデートドナーは不安定であるが、ポリマー担持のDBUを用いて簡便に調製する方法も開発できた。2)ケダロサミンは、クロモフォアのアンサマクロライド部に結合させなければならない。好収率でアルファー立体選択的に、しかも不安定なクロモフォアコアーやアンサマクロライド部の官能基を破壊せずにグリコシル化を行うためには、グリコシル化のタイミングも重要である。グリコシル化を検討するため、アンサマクロライド部とコアー部の様々な官能基を有するモデル化合物を合成した。3)従来のC4位の立体化学では、9員環ジイン構造を構築した後、アンサマクロリド部が障害になってコアー上の8位の水酸基の修飾が全く不可能になる。

(5)これまでモデル反応を検討した結果、ケダロサミンのトリクロロイミデートをドナーとするグリコシル化がアルファー選択的に進行することが判明した。この,ドナー不安定であるが、ポリマー担持のDBUを用いる簡便な調製法を開発した。しかも、高度に官能基化された基質でも、C4位水酸基を保護しなければグリコシル化が好収率で進行することを明らかにした。
着衣を通しての熱水分移動と温熱的快適性

高温多湿の寝床環境においてタオルケットの透湿と皮膚との接触の度合いが寝心地に与える効果1.実験の目的日本の夏の高温多湿の環境では人体から放散された水蒸気をいかに速やかに環境に移動させるかが寝心地の鍵になると考えられる。熱帯夜にタオルケットを掛けて眠った場合、タオルケットが皮膚にまとわりついてしばしば寝苦しく不快に感じることがある。汗でタオルケットが湿り腰がなくなり皮膚との隙間が少なくなり寝床内の空気の流通が阻害されるためと思われる。また、人体からの水蒸気の移動には布の透湿する経路も重要である。透湿は布の両側の水蒸気圧差が原動力となるが高温多湿では環境側の水蒸気圧も高く結果的に発汗した皮膚面との水蒸気圧差が小さくなるのでは透湿は起きにくい。それでも完全に透湿性が無いのと比べれば布を通しての水蒸気移動は無視できないと予想される。そこで人工気候室で高温(28°C)で高低2種類の湿度(50%RHおよび70%RH)の環境を再現して被験者5名により実験を行いタオルケットの透湿性の有無が寝床環境の寝心地にどのように影響するか検討した。熱帯夜の不快感に対する対策として、糊付けし腰を持たせたタオルケットを用いることが考えられる。糊付けすると普通のタオルケットよりも皮膚との接触を減らせるので空気の流通路ができると予想される。そこで温度28°C、湿度75%RHの高温多湿環境で実験を行いタオルケットの腰による寝床内の空気流通の度合いが寝床環境の寝心地にどのように影響するか検討した。2.実験結果透湿性および環境の湿度の寝心地への効果を検討した結果、環境の湿度にかかわらず透湿性が無いことによる寝心地の悪化は非常に大きいことが被験者の申告および放熱量、寝床内温湿度より確かめられた。また、糊付けすることによりタオルケットの皮膚との接触を減らすことが寝心地にどの程度影響するか検討した。通常、糊付けすることは浴衣やシ-ツの例のように夏の高温多湿の環境で涼しさを得るために効果的と考えられているが本実験の実験条件では寝心地悪化を緩和することに効果がないことがわかった。以上の内容は生理人類学会第33回大会(1994年11月5,6日)で発表し「第33回大会の発表奨励賞」をいただいた。
プラズマホールの電位構造と準中性条件の破れ

核融合科学研究所の直線型高密度プラズマ生成装置HYPER-Iにおいて、中心軸上に密度空洞を伴う定常渦構造(プラズマホール)の自発的形成を観測した。プラズマホール構造には、ホールプラズマとそれを取り囲むプラズマの境界に非常に急峻な密度勾配が存在する。また、超音速の渦運動を駆動する強い電場や、磁場に垂直・平行両方向の流れのシアーも存在し、様々な不安定性が励起されている可能性がある。ラングミュアプローブを用いて、プラズマホール構造に伴う密度揺動(イオン飽和電流揺動)の空間分布を測定したところ、低密度のホールプラズマ領域では非常に強い間欠的な振動が観測された。また、急峻な電位・密度勾配が存在するr=2030mm付近で20kHz程度の低周波領域にブロードなスペクトルをもつ強い揺動が観測された。この領域は準中性条件の破れたプラズマと準中性プラズマの境界にあたるため、そのような界面の不安定性という観点からの研究が今後期待される。次に、プラズマホール構造の形成過程について実験研究を行った。プラズマホール構造はあるマイクロ波パワーの範囲で安定に形成され、パワーの増減によって消滅することがこれまでにわかっている。プラズマホールの形成過程を詳細に調べるために、マイクロ波パワーを変調することによってプラズマホール構造形成の制御を試みた。マイクロ波パワーを増加させることで、一様なイオン密度分布からプラズマホール構造を特徴づける密度空洞が形成される様子が観測された。一旦ホール構造が形成されると、その密度勾配はマイクロ波パワーにほとんど依存していなかった。また、空間電位は密度空洞が形成され始めるとともにプラズマの中心部から増加し、釣鐘型電位分布を形成することがわかった。プラズマホールにともなって、粘性の効果によるものと考えられる径方向に磁場を横切るイオンの速い流れが観測された。直線型高密度プラズマ発生装置HYPER-Iにおいてヘリウムプラズマ中に自発的に形成されるプラズマホールの詳細な電位分布を計測するため、角度変位可能な駆動機構に取り付けたエミッシブプロープを用いてプラズマ電位の二次元計測を行った。プラズマ電位は軸対称な釣鐘型をしており、中心部に電子温度の5倍程度の大きな正の電位が局在している。測定した二次元電位分布とポアソン方程式を用いた解析により、ホール部のプラズマは周辺部のプラズマの1000倍程度準中性条件が破れた非中性プラズマになっていることがわかった。また、ホール部のイオンリッチプラズマと周辺部の準中性プラズマの間には電子リッチな層があり、磁場を横切る方向に電気二重層構造が形成されていることがわかった。また、電位とイオン密度が急峻な勾配をもつ領域において強い揺動が観測された。次にプラズマホール構造形成のガス種依存性を調べるため、アルゴンプラズマを使った実験を行った。外部パラメータ(圧力、磁場強度、入射マイクロ波パワー)を横断的に変化させることで、アルゴンプラズマ中におけるプラズマホール形成を初めて観測した。この事実はプラズマホール形成の背景に普遍的な物理が存在していることを示唆している。アルゴンプラズマホールに対して分光計測を行った結果、ホール部ではイオン密度だけでなく中性粒子の密度も減少しており、平均自由行程より短いスケールの構造を形成していることがわかった。
生物標本作製作業への市民参加が生物多様性の意義理解を促進する効果の測定

市民参加による鳥類の標本化の可能性を評価するため、日本各地の自然史系博物館などにアンケートをとった。その結果、日本各地に多数の鳥類死体が蓄積されているが、それを市民参加で標本化している博物館は限られていることが明らかになった。市民参加を阻んでいるのは、博物館側の設備やスキル不足に負う部分が多かった。鳥類標本を作製する講座を開き、また鳥類標本作製経験のある層が層が集まるイベントを開催した。そうした場において、アンケート調査によって、さまざまな鳥類標本作製経験を持つ人の生物多様性理解の度合いを評価した。その結果、鳥類標本作製に興味を持つ人はそもそも生物多様性への関心が高いことが示唆された。日本各地の自然史系博物館等を対象に、鳥類標本及び鳥類死体の蓄積状況、蓄積した死体の標本化速度、及び標本化における市民参加の現状・ニーズ・課題についてのアンケート調査を実施した。96施設にアンケートを依頼し、70施設からの回答を得た。2015年度にさらにアンケート調査を進め、まとめていくこととする。なにわホネホネ団を中心に、西表島産の鳥類死体を中心に標本化を進め、127体の標本化を行った。同時に鳥類標本を作製できる人材の育成を試みた。鳥類標本の作製講座を一般向けに開催し、その場で生物多様性理解についてのアンケート調査を実施した。2回の開催予定だったが、1回は台風直撃のため中止と成った。また10月に博物館周辺で活動する標本作製サークルを中心としたイベント「ホネホネサミット」を開催し、その出展者及び来場者に対して、生物多様性理解についてのアンケートを実施した。標本作製経験に大きな違いがある出展者と来場者の比較は、本研究において重要な位置を占める。ただ、残念なことに2日間予定していたイベントは台風直撃のため1日しか開催できず、アンケートは86人からしか回収できなかった。2015年以降、同様の機会をつくり再びアンケート調査を実施する予定である。研究初年度は、主として今後の解析のためのデータ収集を進めた。2015年度も引き続きデータを収集すると同時に、初年度のデータの大まかな傾向をみて、研究の軌道修正の必要性を判断していく。また2年目以降は、標本作製経験を経て、生物多様性理解の変化を追跡する調査も検討する。昨年度に引き続き、日本各地の自然史系博物館等を対象に、鳥類標本及び鳥類死体の蓄積状況、蓄積した死体の標本化速度、標本化における市民参加の現状・ニーズ・課題についてのアンケート調査を実施した。昨年度回答を得た70施設に加え、66施設からの回答があり、合計136施設の情報が集まった。入力して集計した結果、日本の主だった鳥類標本コレクション、鳥類死体の蓄積状況、市民参加での標本作製の現状とニーズ・課題が明らかになった。なにわホネホネ団を中心に、西表島産の鳥類死体を中心に標本化を進め、162体の標本化を行った。同時に鳥類標本を作製、またその指導ができる人材の育成を行った。鳥類標本の作製講座を、4回実施し、上記で育成した人材に講師をお願いした。また、その場で生物多様性理解についてのアンケート調査を実施し、108名から回答を得た。アンケート結果の入力は完了しており、これから解析を行う。2015年10月の大阪自然史博物館の学芸ゼミ(参加者20名)、2016年2月のホネホネサミット2016in高知の基調講演(参加者約100名)で、研究の一端である日本各地の自然史系博物館等を対象にしたアンケート調査の結果を報告した。最終年度に当たる次年度は、自然史系博物館等を対象にしたアンケート調査をまとめると共に、鳥類標本作製講座参加者やイベント参加者向けの多様性理解のアンケートを補足し、標本作製が生物多様性理解につながるかを検証する。昨年度は、やや調査の進展が遅れていたが、今年度は予定通りアンケート調査などを進めることができた。日本各地の自然史系博物館を対象に、鳥類標本及び鳥類七亜の蓄積状況、蓄積した死体の標本化速度、標本化の担い手とそこへの市民参加の現状、市民参加による標本化作業を行う上での課題についてのアンケート結果をまとめ、2017年2月のホネホネサミット2017in大阪(来場者3850名)及びその中での講演会(参加者140名)にて発表した。日本の主だった鳥類標本コレクション、鳥類死体の蓄積状況、市民参加での標本作製の現状とニーズ・課題について、多くの関係者と共有することができた。なにわホネホネ団を中心に西表島産等の鳥類死体の標本化を進め、179体の標本化を行った。同時に鳥類標本を作成・指導できる人材の育成を行った。その人材を中心に、鳥類標本の作製講座を3回実施した。その場で生物多様性理解についてのアンケートを実施した。本研究の初年度に生物多様性理解についてのアンケートを実施する場として、ホネホネサミットを企画したが、台風直撃のために実施日が減り、来場者も少なかった。そのためアンケートをさらに増やし、同時にここまでの成果を発表する場として、本年度、再度ホネホネサミットを実施した。他の日程との兼ね合いで実施が年度の終盤になってしまい、その成果を年度内にまとめることが出来なかったが、新たに出展者83名、来場者72名からのアンケートを回収することができた。今後、生物多様性理解についてのアンケートの解析をすすめるが、粗く傾向をみたところでは、鳥類標本の作製の経験値が高い人ほど、生物多様性理解も高い傾向が見られる。