hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境の不確実性と動機付けのダイナミズム:危機脱出の人的資源管理の国際比較

本研究は環境の不確実性と動機付けのダイナミズムに注目しながら、危機の状況に陥る際の人的資源管理施策の国際比較を行うものである。環境の不確実性は、所属する部門等の企業内部環境及び企業の置かれた外部環境の二つの側面から取り上げた。不確実に対する従業員の捉え方は内部または外部環境によって異なる。動機付けとの相互作用の結果、個人の組織行動が中国、アメリカと日本においてそれぞれ異なる特徴で変化することが明らかとなった。昨今、企業を取り巻く環境変化が激しくなり不確実性が高まっている。本研究は、これらの変化がもたらす危機を回避するための臨機応変かつ効果の高い人的資源管理政策を従業員の動機付けや行動の変化メカニズムを分析、及び国際比較により提案する。昨年度の研究では理論フレームワークの検討、企業インタビュー及び調査票の作成が完了している。理論的フレームワークの検討として、環境の不確実性のミクロレベルでの捉え直し、動機付け変化のプロセスのダイナミズムモデルの構築、個人行動の変化メカニズム及び環境・動機付け・行動三要素の変化ダイナミズムを組み込む全体の理論枠組みの四つを中心に行った。企業インタビューでは、日本の製造業企業、中国にある日系製造企業と中国本土の製造業企業を取り上げ、経営層の危機的要素に関する認識と従業員の組織行動、動機付けの変化を中心に実施している。経営層に対するインタビューの結果、日本の製造業企業の危機意識は高く、中国本土の製造業企業の危機意識は低く、中国にある日系製造企業の危機意識はその中間となった。日本の製造業企業は自身の技術的優位性の維持への不安、と海外企業との競争等の要素において危機意識が高い。中国にある日系製造業企業では、安定的な雇用関係の維持、政治的なリスク、及び製造拠点の境界設計等の側面で危機意識が高い。更に、中国本土の製造業企業では高いレベルの戦略的人材確保、更なる技術向上への道、複雑な市場に対する無力感の面などで危機意識が高い。企業形態によって危機的状況への認識が異なる中で、昨年度は有効な動機付けと組織行動のポジティブな変化を導く人的資源戦略の構築についても検討した。本年度の研究は、昨年の従業員の動機付けの変化から踏み込んで、動機付け変化のダイナミズムと外部・内部環境の相互作用の関係を注目し、理論的フレームワークに焦点を絞り検証を行った。具体的な内容としては、企業組織内に置かれた個々の環境において、従業員個人の所属部門の置かれた環境に関する個人の認知と目標設定や自己効力が、内在的、外発的動機付けや社会的動機付けに対して、いかに影響を与えるかについて検証した。組織の置かれた環境の不確実性と個人所属部門の不確実性に関する認知には、異なる影響力があることが分かった。所属部門の不確実性、特に複雑性と不安定性が高くて目標達成が困難な場合でも、個人の自己効力感が高い場合には一定の内在的動機付けを保つことが可能である。しかし、組織の置かされた外部環境の不確実性に関する認知が高ければ、目標設定と自己効力感の媒介効果が薄くなり、高い内在的動機付けを保つことは難しい。さらに、社会的動機付けが外部環境または内部環境の影響を受けることが相対的低く目標達成が難しい場合でも、他者との協力関係を保ちながら高いレベルでの社会的動機付けがあれば難しい目標に挑戦することも厭わない。また、一番環境の変化から大きく影響を受けるのは外発的動機付けであることが分かった。更に、不確実性の高い外部環境と内部環境においては、外発的動機付けが複雑性と不安定性によって抑制され、内発的動機付けと社会的動機付けが顕著になる傾向が示されている。以上の結果は、インタビューとアンケート調査を通して明らかになったものの、より大規模な実証研究での検証を進めていく予定にしている。また、日本と中国・アメリカなど、国ごとの異文化の違いを取り入れながら調査を進めて行く計画にしている。今年度はこれまでの研究結果を踏まえながら、作成した調査票に基づく実証研究により、従業員の動機付けと環境の不確実性が及ぼす従業員の組織行動の関係についての研究を行った。環境の不確実性については、従業員の所属する部門等の企業の内部環境及び企業の置かれる業界等の外部環境の二つの側面から測定している。従業員の組織行動は、組織コミットメント、組織アイデンティフィケーションと転職意欲等によって構成されている。実証研究の結果からは、従業員の動機付けが、内発的動機付け、外発的動機付け、社会貢献的動機付け、及び世間承認的動機付けの四次元に分類できることが分かった。これらを総合すると、従業員個人の組織行動が動機付けと環境の不確実性の相互作用によって影響されていることが明らかになった。具体的には、内部環境の不確実が高いほど、個人の内発的動機付けは低下し、その相互作用の結果、企業に対する意識も低下して、従業員の行動が阻害されることが判明した。ただし、外部環境の不確実性が高ければ、内発的動機付けの高い従業員は逆に組織に対する意識が高まり、従業員の組織行動も促進されることとなる。

その結果、内部環境と外部環境の不確実の従業員に対する影響は異なっていることが判明した。このことは、不確実回避の動機付け理論によって説明することができる。所属部門の制度変化等内部環境のように個人に緊密に関わりのある環境の変動は、個人にとってマイナスとして受け止められるため、不確実性の高い状況を回避したい欲求から発動する動機づけが働くことになる。しかし、外部環境変動による不確実性は個人に直接的にマイナス的な要素としては受け止められず、逆に組織と一体となって努力することで、外部環境の変化に挑戦しようとする気持ちが高まる。実践的には、不安定な業界におかれることで、逆に企業のマネジメントに生かされる可能性を示唆していると言える。2年目の研究においても、おおむね計画通りに順調に進展している。当初計画した理論的フレームワークの構築と日本、中国の小規模調査をほぼ完了し、3年目により大規模な調査と中国・アメリカなど他国の比較調査を予定している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究は、初年度と前年度に構築された理論フレームワークおよび部分的検証されたモデルを踏まえて調査を継続し、モデル全体検証と国際比較を中心に展開する予定である。前年度に作成された調査票の最終調整を行った上で、日本での二回目の本調査を実施した上に、日・中・米で行った一回目の本調査の結果に基づき、第二回の国際比較の本調査実施を行う。さらに、日中においては前回行われた調査を踏まえて二回目の追跡調査を実施する予定である。
インフルエンザ重症患児で認められる体内代謝破綻の修復を目指す新規治療法の開発

インフルエンザで重症化すると脳症や多臓器不全等を引き起こすが、その詳細な機序は不明である。そこで申請者らはインフルエンザの重症化モデルマウスを作出し、ウイルス感染試験を実施した結果、全身組織のエネルギー(ATP)の枯渇が認められた。以上の結果から、本病態の主要因は全身組織のATPの枯渇であることが明確になった。そこで本研究では、体内代謝をモニタリングする重症度診断法の確立、さらに体内代謝破綻の修復を目指した新規治療薬(代謝改善薬)の開発に取り組み、これに成功した。前年度のスクリーニング試験において有望視された新規治療薬(糖代謝亢進薬: DADA,脂肪酸代謝亢進薬: Bezafibrate)について、その作用機序・治療効果をマウスを用いて解析した。また、本学大学病院の集中治療室との共同研究により、インフルエンザ患者に限らず、敗血症等を含む全身性炎症反応症候群(SIRS)の患者では、重症化の際に末梢血中のATP(アデノシン三リン酸)が低下することを証明した。1.新規治療薬の作用機序インフルエンザの重症化の主要因は体内代謝破綻による全身組織のATP枯渇である。具体的には、ウイルス感染により糖代謝が障害され、その代替的なエネルギー産生系である脂肪酸代謝が促進される。しかし、この脂肪酸代謝酵素が先天的に低下している患者では重症化する。この過程で、DADAはウイルス感染で起こる糖代謝の障害に関わる鍵酵素(PDHC)の酵素活性の低下を阻止すること、BezafibrateはPPARαのアゴニストとして作用し、脂肪酸代謝酵素の発現量が亢進することで、体内代謝の破綻を修復することを明確にした。2.新規治療薬の治療効果上記2種の新規治療薬について、マウスあるいはヒト培養細胞を用いて治療効果の再評価を実施した。その結果、DADA及びその誘導体を投薬したマウスでは大幅な病態の改善効果(生存率の上昇、体重減少の抑制、炎症性サイトカインの低下、肝臓や心臓組織等のATP量の増加)を認めた。また、Bezafibrateを脂肪酸代謝異常症患者由来の線維芽細胞へ添加した結果、脂肪酸代謝の促進及び細胞内のATP量の増加を認めた。以上、本研究では、抗ウイルス薬とは作用機序を異にするインフルエンザの新規治療薬を見出した。現在、これら新規治療薬の誘導体を合成し、さらに治療効果の高い薬剤の開発・評価試験を、インフルエンザ重症化モデルマウスを用いて試みている。本研究では1)抗ウイルス薬とは作用機序の異なる新規治療薬・治療法の開発に取り組むこと、2)申請者らが作出したインフルエンザ重症化モデルマウスを用い、本治療法の有効性について評価・検証をすることが主目的である。平成23年度の研究実施計画に基づき、季節性インフルエンザ(Influenza virus A/Puerto Riko/8/34株)を用い、インフルエンザの重症化に有効な候補治療薬のスクリーニング試験・マウスへの投薬試験を実施した。1.新規治療薬のスクリーニング試験:インフルエンザの重症化の主要因は全身性のATP (アデノシン三リン酸)の枯渇、すなわちミトコンドリアの糖代謝と脂肪酸代謝の低下が原因である。本研究で糖代謝の亢進薬であるPDK4 (Pyruvate dehydrogenase kinase 4)阻害薬、脂肪酸代謝の亢進薬(Bezafibrate)がウイルス感染時のヒト培養細胞のATPの枯渇を防止することを見出した。しかし、転写因子阻害剤、抗サイトカイン抗体等ではインフルエンザの大幅な重症化の改善効果は認められなかった。2.候補薬のマウスへの投薬試験:ウイルス感染マウスへ上記候補薬をそれぞれ投薬して、候補薬の病態改善効果について評価・検証した。その結果、糖代謝亢進薬であるPDK4阻害薬、あるいはその誘導体を投薬したマウスでは大幅な病態改善効果が確認された。具体的には、ウイルス感染後のマウスの生存率の増加、体重減少の抑制、炎症性サイトカインの低下、肝臓や心臓等の組織のATP量の増加が確認された。上述の候補薬は抗ウイルス薬とは作用機序を異にする代謝改善薬である。従って、今後は候補薬と抗ウイルス薬との併用による薬理学的な相乗効果の有無について、マウスを用いたウイルス感染試験で慎重に評価する予定である。平成23年度の到達目標であった、有望な候補薬の絞り込みは既に終了した。さらに、最終年度(平成24年度)の研究についても既に実施中である。従って、当初の計画以上に進展しているものと自己評価する。最終年度の研究計画に基づき、研究を遂行する。また、本研究で得られた成果は日本生化学会、国際インフルエンザ会議で成果発表をするとともに、研究期間内に論文に投稿する予定である。次年度の研究費の使用計画に基づき、研究を遂行する。
小児における安全な低侵襲治療(NOTES・SPS)用治療機器の開発

小児外科領域でも低侵襲治療が普及し、さらに整容性・低侵襲性を追求したNOTES・SPSなどの治療の導入が期待される。しかしながら外科手術はより困難性を極めるため、我々はこれを工学技術で克服すべくロボット型のデバイスをプロトタイプとして作成し、動物を用いた前臨床試験まで行い、その有効性を確認した。・従来の内視鏡外科手術、軟性内視鏡およびそのデバイスを用いた新生児外科疾患・小児外科疾患の術式の検証SPS/NOTESに必要な鉗子操作を抽出するために以下の環境で評価タスクを行った。鉗子操作は、腹腔内を模した、内視鏡外科手術トレーニング用ボックスの中で行い、内視鏡処置具は持針器、内視鏡を使用し、内視鏡周辺装置として、カラーモニタ、光源、内視鏡コントローラ、内視鏡把持装置(Naviot ; Hitachi ; Tokyo,Japan)を使用した。このような環境で、鉗子先端位置を磁気式三次元位置計測装置(AURORA ; Northern Digital Inc., Canada)を用いて鉗子先端の軌跡を解析したところ、小児外科医特有の鉗子先端の軌跡の特徴を検証し、国際学会で発表なおかつその結果は英文誌に掲載された。・単孔式内視鏡外科手術用ロボット(プロトタイプ)の作成上記の如く新生児・小児に対して安全なNOTES及び臍部からの単孔式内視鏡外科手術(SPS)を施行するための技術要素を明らかにしたうえで、まず単孔式内視鏡外科手術が可能な装着可能なデバイス(鉗子)を開発した。これはマスタ・スレーブ型のNOTES/SPS用のデバイスであり、現在直径3cmとまだ細径化されていないが今後直径1.5cmまでの細径化を図る予定である。動物実験では、体重15kgの実験用動物の体腔内での肝臓の凝固切離、針の運針間で可能なことを実証し、その結果は英文誌に掲載された。従来の内視鏡外科手術、軟性内視鏡およびそのデバイスを用いた新生児外科疾患・小児外科疾患の術式の検証SPS/NOTESに必要な鉗子操作を抽出するために以下の環境で評価タスクを行った。鉗子操作は、腹腔内を模した、内視鏡外科手術トレーニング用ボックスの中で行い、内視鏡処置具は持針器、内視鏡を使用し、内視鏡周辺装置として、カラーモニタ、光源、内視鏡コントローラ、内視鏡把持装置(Naviot ; Hitachi ; Tokyo, Japan)を使用した。このような環境で、鉗子先端位置を磁気式三次元位置計測装置(AURORA ; NorthernDigital Inc., Canada)を用いて鉗子先端の軌跡を解析したところ、小児外科医特有の鉗子先端の軌跡の特徴を検証し、国際学会で発表なおかつその結果は英文誌に掲載された。・単孔式内視鏡外科手徳用ロボット(プロトタイプ)の作成上記の如く新生児・小児に対して安全なNOTES及び臍部からの単孔式内視鏡外科手術(SPS)を施行するための技術要素を明らかにしたうえで、まず単孔式内視鏡外科手術が可能な装着可能なデバイス(鉗子)を開発した。最終年度の平成24年度は早稲田大学理工学術院・藤江研究室と共同で単孔式用手術支援ロボットの開発を行いそのプロトタイプを用いて、深部部位への進入機能、局所空間での微細手術性能などの基礎的検討を加え、微細な手術に最低限必要な、運動自由度、可動操作範囲、要求発生力、システムの応答性、操縦機構特性を明らかにしてきた。具体的には6自由度以上の自由度を有する小型マニピュレーション装置による組織の切除、剥離、結紮機能、超音波凝固あるいは収束超音波による局所の焼灼機能を持たせることまでは可能となった。プロトタイプを用いて実験用動物(体重20kg)での前臨床試験まで行ったところではマニピュレータ機構の小型化、高速化が課題として浮き彫りとなった。またSPS/NOTES用手術機器の弱点を補う画像誘導技術に関しては、既に小児脾摘術や小児固形悪性腫瘍に対する内視鏡外科手術において、術前画像を用いた重要血管や腫瘍転移部位の重畳表示(Overlay)技術は開発済であり、動物実験においてもその有用性を十分に確認した。このデバイスは最終的にパッケージ化を目標としているため、動物実験により十分安全性の検討を重ねたが、高機能な多自由度マイクロマニピュレーションを有効に活用させうる優れた操作系が無ければ、新生児・小児に対する治療の普及は図れないことも平成23年度の段階で課題となった。このため、平成24年度(3年目)はシステムの統合と操作系(インターフェイス)の開発と小型化に重点を置いて研究を推進すし、動物実験を重ねて改良を行った結果、操作性は飛躍的に向上した。

このSPS/NOTES用の治療機器の内視鏡着脱型デバイスに関しては、新生児・小児の胸腔内・腹腔内での完全な手術操作を可能とするため、現在の上部消化管内視鏡程度の細経化までは至らなかったが、今後の研究開発で技術的には十分に可能であることが明らかとなった。現在試作機が作成され、実験用動物に生体実験まで行い、その有用性は確認されているが、まだ細径化がなされていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。単孔式手術支援ロボットの細径化にあたり、現在コンピュータグラフィックスを用いた基本設計の見直し及びロボットアームによる視野の妨げ回避のナビゲーションシステムを開発中である。これらの機能を搭載することで、当初の目的とするデバイスの完成型に近づくと考えられる。
高齢者の歯科医療・介護のニーズとディマンドに対応した新規の在宅サービスの開発

本研究は、地域の在宅療養高齢者を対象として、在宅療養高齢者が必要としているニーズとディマンドを把握し、適切な歯科医療と口腔関連介護サービス等につなげることで、要介護度の改善や在宅療養高齢者のQOLの向上を図ることを目的とした。そこで、通所介護事業所を利用している高齢者の口腔に関連する実態と経過を把握すること、また予後に関連する要因を明らかにするため、通所介護事業所を利用している高齢者を対象にコホート調査を行った。その結果、歯科補綴治療による摂取可能な食形態の維持が通所事業所の利用の継続、すなわち在宅療養の継続に影響している可能性が示唆された。本研究の目的は地域の在宅療養高齢者を対象として、在宅療養高齢者が必要としているニーズとディマンドを把握し、適切な歯科医療と口腔関連介護サービス等につなげることで、要介護度の改善や在宅療養高齢者のQOLの向上を図ることである。研究計画1年目の平成25年度には、地域の在宅療養高齢者を対象として、口腔機能及び生活機能等を調査した。具体的には、福岡市内の通所介護事業所の利用者67名を対象に年齢、性別、BMI、介護度、既往歴、入院歴、認知症高齢者の日常生活自立度、Barthel index、Vitality index、家族構成、外出頻度、CDR、MNA®-SF、口腔の基本チェックリスト、口腔の状態・機能、かかりつけ歯科の有無、食品摂取頻度、SF-8、WHO-5などについて調査を実施した。その結果、CDRの平均は0.68で認知機能に問題のあるものは少なかった。BMIの平均は22.5±4.1kg/m2、MNA®-SFの平均は11.9±1.6ポイントで、低栄養のリスクがあるものが34.3%であった。口腔の基本チェックリストで問題があったものは22.4%、RSST3回未満は37.3%、1年以上歯科医院に受診していないものは67.2%であった。また義歯はあるが使用していないと回答したものが62.7%いた。SF-8の平均は15.5±5.1、WHO-5の平均は15.5±4.1であった。62.7%の者が義歯はあるが使用していないと回答しているものの、67.2%の者が1年以上歯科医院に受診しておらず、在宅高齢者の歯科のニーズとディマンドは相反している可能性が示唆された。平成25年度に引き続き、通所介護事業所を利用している高齢者を対象にコホート調査を実施した。今回は調査開始1年後の状況について報告する。昨年度対象とした67名のうち、3ヵ月後の調査が実施できたのは58名(平均年齢84.2歳)であった。このうち調査開始後の3か月間で体重が3%以上の減少した者は10名(減少群)、3%以上の増加したものは18名(増加群)、維持していた者は30名(維持群)であった。これら58名対象に、調査開始から1年間の入院歴、体重(BMI)、残存歯数、義歯を含めた機能歯数、咀嚼能力(咀嚼ガム)、RSSTを調査し初回調査結果と比較検討した。調査開始後3ヵ月から1年後までの期間中、入院はそれぞれ減少群7名、増加群7名、維持群5名であった。入院以外の脱落者は減少群6名、増加群1名、維持群6名であった。減少群では入院および脱落者が有意に多く、また、脱落者のうち2名は死亡で、そのうち1名は窒息が原因であった。1年後の調査が実施できた45名についてさらに検討したところ、3群間にBMI、残存歯数、機能歯数、咀嚼能力、RSSTのいずれも有意差は認められなかった。これは減少群でこれら調査項目の低値者の脱落が多かったことが影響していると考えられた。そこで、増加群と維持群について検討した結果、維持群のRSSTが3.9回から2.9回へと有意に低下していた。体重の変化については、食事の摂取状況や代謝など様々な要因が影響していると思われる。今回、減少群では予後の不良な者が多かったが、その原因の1つとして咀嚼嚥下機能の低下が考えられた。また、維持群においては嚥下機能の低下が示唆された、これにより長期的な体重の減少、さらには全身状態の悪化に繋がる可能性が考えられる。以上のことから、高齢者においては咀嚼嚥下機能の低下に注意して適切な介入を行うべきであり、特に体重の低下が認められる者に対しては積極的な介入が必要と考えられた。平成25年度、26年度に引き続き、通所介護事業所を利用している高齢者を対象にコホート調査を実施した。今回は調査開始2年6か月後の帰結について調査したので報告する。平成25年度のベースライン調査時の対象者数は67名、その3か月後の調査が実施できたのは58名、調査開始から2年6か月後の調査ができたのは22名であった。調査ができなかった36名の通所介護事業所利用中断理由の内訳は事業所の変更12名、通所利用困難11名、入院・入所5名、死亡5名、不明2名であった。

調査開始から2年6か月間、通所介護事業所の利用を継続した者と利用を中断した者を比較したところ、通所介護事業所の利用を継続した者では男性よりも女性が有意に多く(p=0.008)、利用を中断した者よりも機能歯数が多い傾向が認められた(p=0.096)。多変量解析(二項ロジスティック回帰分析)にて、通所介護事業所利用継続に影響する要因を分析したところ、性別のみが有意に影響していた(OR 0.175, 95%CI 0.039 - 0.798)。これまで通所介護事業所利用者の長期コホート調査はほとんど行われていない。特に口腔との関連を検索した報告は認められない。今回の調査では、事業所の変更により調査を継続できなかった者が多かったことから、分析対象者数が少なく有意な結果は得られなかったが、単純解析にて通所介護事業所の利用を継続した者は中断した者よりも機能歯数が多い傾向が認められた。通所事業所においてペースト食など咀嚼機能や嚥下機能の低下者に対応した調整食を提供できる事業所は数%しかないという報告もあることから、歯科補綴治療による摂取可能な食形態の維持が通所事業所の利用の継続、すなわち在宅療養の継続に影響している可能性が示唆された。性別については多変量解析にて女性の方が男性よりも有意に通所介護事業所の利用を継続できていた。本研究は、地域の在宅療養高齢者を対象として、在宅療養高齢者が必要としているニーズとディマンドを把握し、適切な歯科医療と口腔関連介護サービス等につなげることで、要介護度の改善や在宅療養高齢者のQOLの向上を図ることを目的とした。そこで、通所介護事業所を利用している高齢者の口腔に関連する実態と経過を把握すること、また予後に関連する要因を明らかにするため、通所介護事業所を利用している高齢者を対象にコホート調査を行った。その結果、歯科補綴治療による摂取可能な食形態の維持が通所事業所の利用の継続、すなわち在宅療養の継続に影響している可能性が示唆された。昨年度に引き続き、通所介護事業所を利用している高齢者を対象にコホート調査を実施し、調査開始1年後の口腔機能と健康状態を確認できた。対象者の一部に死亡等による脱落が認められたが、45名の対象者について、必要なデータを得ることができたため。社会歯科学平成26年度まで口腔機能と健康状態を確認できている高齢者に対し、平成27年度は運動器機能向上、栄養改善、口腔機能向上の各介護サービスを複合的に実施する介入を行い、口腔機能及び健康状態の改善を確認する予定である。当初、北九州市内の在宅療養高齢者300名を対象とする予定であったが、協力施設が福岡市内の通所介護事業所に変更となり、また、研究協力に関する同意率が低調であったことから、対象者が67名となった。一方、地域の在宅療養高齢者を対象として、口腔機能及び生活機能等を調査することができ、必要なデータを得ることができたため。年度末までに納品が間に合わなかった消耗品があったため。研究計画では運動器機能向上、栄養改善、口腔機能向上の各サービスを複合的に、かつ比較的簡便に提供する複合プログラムを実施する介入調査を行う予定であったが、研究参加への同意者が少ないことから、平成26年度は平成25年度調査実施者についてのコホート調査を実施しながら、新規入所者を対象に追加調査を実施し、次年度以降に複合プログラムを実施する在宅療養高齢者を確保することとする。平成27年度の消耗品に充当して使用する予定としている。研究実績の概要で述べたとおり、平成25年度においては、当初予定していた介入調査に代えて、横断調査を実施したため、調査経費に変動が生じ、若干の繰越額が発生した。平成26年度においては、平成25年度の調査対象者を状況の経過を観察し、コホート調査として継続調査することとする。また、平成25年度に実施できなかった介入調査を、運動器機能向上、栄養改善、口腔機能向上の各サービスを複合的に、かつ比較的簡便に提供する複合プログラムとして実施する。
水俣病被害における障害の位相－高齢化する胎児性・小児性水俣病患者の自立とその支援

平成29年度の研究実績状況について、1現地調査、2論文・書籍の執筆、3研究報告の順で述べる。1今年度は熊本県水俣市で2回、札幌市で1回の現地調査を行なった。まず、前者では、認定水俣病患者の入所施設である「明水園」を運営する水俣市社会福祉事業団や、胎児性・小児性水俣病患者の日常生活支援を行う団体に対して聞き取りを行なった。後者の札幌市での調査は、上述の「ほっとはうす」を利用する患者とその支援者が原発事故後北海道へ自主避難した人びとに招かれたシンポジウムに参加し、その後、自主避難者に対して、福島原発事故と水俣病事件の類似点や相違などの聞き取り調査を行った。合わせて札幌でも患者や支援者に対する聞き取りを実施している。2今年度一年をかけて、博士学位請求論文に学振特別研究員としてこれまで3年間にわたり行ってきた調査結果を書き加えた書籍の執筆を進めた。平成30年度前半のうちに世織書房より『胎児性患者たちはどう生きていくかー〈被害と障害〉〈自立と支援〉の間を問うー』と題した単著が出版されることになった。なお、平成30年4月の段階ですでにゲラは完成している。3今年度は2つの国際学会に参加した。5月にスウェーデンのストックホルムで行われた国際学会では、環境正義論の観点から水俣病問題を論じ、これをアメリカの同種の議論と比較する研究報告を行った。また12月に韓国の亀尾市で行われた国際学会では、環境正義論からの日米の環境社会学の比較を行った。こちらは水俣病問題という個別具体的ジリよりも公害問題一般から論じた。なお、この学会での研究報告は招待講演として行われたため研究費は用いていない。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績について、1理論研究・調査活動、3学会・執筆活動の点から述べる。1理論研究環境社会学および障害学が扱う事例や分析視角のレビューを学会誌や関連する教科書や書籍を基に行った。また、環境と障害双方に関わる領域横断的な理論を、国際的にも通用するものとして構築するために、スウェーデンの大学や研究機関に所属する4人の研究者に対して聞き取り調査及び今後の研究打ち合わせを行った。今年度は計4回現地調査を行った。聞き取は、胎児性・小児性水俣病患者の日常生活を支援する社会福祉法人やNP0の職員やそこを利用する患者、患者の在宅支援を行う訪問介護事業所職員、その他、胎児性・小児性患者の支援に携わってきた人びとや関係する行政機関を対象とした。具体的には、患者本人に対しては、主にこの10年間の生活環境や体調の変化、今後の補償・支援に望むことを、支援者らに対しては、患者の自立した日常生活を支えていくための制度的状況や問題点などについて聞き取りを行った。3学会・執筆活動東アジア環境社会学会国際シンポジウムにおいて「Growing Risk of Sufferings by Industrial Pollution Problem in 1950s -A Case Study of Minamata Disease-」と題する報告を行い、深刻化する胎児性・小児性患者の障害とその支援のあり方について論じた。また、公害薬害職業病補償研究会が主宰する「公害薬害職業病被害者補償・救済の改善を求めて第3回シンポジウム『戦後70年被害者補償・救済の現在』(2015年11月29日開催、開催地:明治大学駿河台キャンパス)で配布した『制度比較レポート集第3集』(CDで配布)の中の「水俣病・追記2」のうち「胎児性・小児性水俣病患者をめぐる福祉対策」を執筆した。現在までのところ、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。その理由について1論文執筆、2学会発表の2点から述べる。1論文執筆2015年度に行った理論研究および現地調査、これに加えて特別研究員採用前の研究蓄積を基に、現在「被害の障害学-胎児性・小児性水俣病患者の自立とその支援-」(仮)と題する論文を執筆している。これは2016年7月に、障害学会の学会誌である『障害学研究』に提出する予定でいる。本研究の目的は、高齢化する胎児性・小児性水俣病患者の自立とその支援という水俣病の現在的問題を通じて被害と障害の重なりを、環境社会学と障害学という2つの領域から横断的に議論することにある。その意味で、障害学の学会誌に水俣病問題を論じた論文を投稿するべく執筆を進めていることは、本研究が順調に進んでいることを意味する。2学会発表2016年度は3rd ISA Forum of Sociology(7月、開催地:ウィーン)とThe 13th Asia Pacific Sociological Association Conference(9月、開催地:プノンペン)での学会報告を予定している。いずれも水俣病問題を扱うが、前者は、環境社会学の領域において障害学的問題を取り上げることの意義を考察する理論に重きを置いた報告であり、後者は、患者が現在どのような生活を送っているのかについて現状を論じていく事例報告的なものとなる。双方のテーマとも2015年度の研究を土台にしており、その意味で、理論と事例ともに研究は順調に進んでいると考えられる。平成28年度の研究実績について、1理論研究、2調査活動、3学会発表・論文執筆活動の点から述べる。1これまでに刊行されている環境社会学会の学会誌『環境社会学研究』および環境社会学の概説書・教科書のレビューを行なった。

具体的には、環境社会学の基礎的な分析枠組みである被害構造論や被害という言葉それ自体がどのように用いられているのかの変遷をまとめた。合わせて諸外国の環境社会学関連の文献と日本のそれとの比較研究を行ない、日本の環境社会学の基本的認識枠組みの一つである被害構造論の特徴を明らかにした。これに加えて環境社会学における被害という概念と合わせて、本研究の鍵概念となる障害学における障害概念についてのレビューを進めた。22016年度は11月と2月の2回現地調査を行なった。聞き取りは、胎児性・小児性水俣病患者の日常生活を支援する社会福祉法人さかえの杜「ほっとはうす」、NPO法人水俣病協働センター(「水俣ほたるの家」)を利用する患者および支援者、患者の在宅支援を行う訪問介護事業所「はまちどり」職員、そして患者本人に対して行なった。本研究を開始して2年が経過したが、概ね順調に進展していると考えられる。その理由について、1論文・書籍執筆活動、2調査活動、3学会発表の点から述べる。1本研究をまとめた論文が学会誌『障害学研究』による査読の結果掲載不可となったことは既に述べたが、現在、2014年度に提出した博士学位請求論文にこの論文を組み込むかたちで書籍の執筆を進めている。出版社はすでに決定しており、2017年度中の出版を目指している。また、この論文を土台として、現在、英語論文を執筆中である。これは5月にストックホルム開催されるNordic Association for the Study of Contemporary Japanese Society Conference 2017で報告するために作成しているものであり、学会後加筆修正を重ねて国際社会学会の環境社会学部会の学会誌に投稿の予定である。22016年4月に発生した熊本地震の影響が懸念されたが、今年度は2回現地調査を行うことができた。とりわけ今年度は、これまで水俣病研究であまり対象とされてこなかったケアワーカーや介護事業所関係者への聞き取りを進めることができた。33rd ISA Forum of Sociologyでは、本研究課題である胎児性・小児性水俣病患者の自立とその支援の意義とそれが引き起こす新たな問題として、これまで環境社会学が注目してこなかった、公害被害者と一般障害者の間に生じる補償格差や一般障害者が直面する(可能性のある)相対的剥奪の問題について指摘した。環境と福祉、被害と障害を結びつけるという学際的な報告を国際的な学会で行なったことは一定程度意義のあることであると考えている。また、2017年度に本研究を2つの国際学会で報告することが決まっており、そのための準備作業もすでに開始しているところである。平成29年度の研究実績状況について、1現地調査、2論文・書籍の執筆、3研究報告の順で述べる。1今年度は熊本県水俣市で2回、札幌市で1回の現地調査を行なった。まず、前者では、認定水俣病患者の入所施設である「明水園」を運営する水俣市社会福祉事業団や、胎児性・小児性水俣病患者の日常生活支援を行う団体に対して聞き取りを行なった。後者の札幌市での調査は、上述の「ほっとはうす」を利用する患者とその支援者が原発事故後
電子相関の強い多ポーラロン系での電子フォノン複合物性と超伝導

これまでの多くの実験事実や理論研究を総合的に眺めてみれば、高温超伝導は電子相関が強いだけでなく、電子フォノン相互作用も強い系で発現しているようである。従って、強相関強結合電子フォノン系を詳細に調べることが重要になると考えられ、その観点・立場から研究を進めてきた。とりわけ、最近発見された転移温度の高い超伝導体の多くはコヒーレンス長ξ_0が短い(実際、銅酸化物高温超伝導体をはじめとして、アルカリ金属をドープしたフラーレン超伝導体、MgB_2、また、有機超伝導体などでは、ξ_0は数nmか、それ以下で、格子定数a_0と同じオーダーである)ので、今年度はそのξ_0の短さを利用した超伝導転移温度T_cの新たな計算法を提案した。これは対相関関数の発散を一般的な立場から考察し直したもので、有限サイズのクラスター計算を基にしてそのサイズを大きくするにつれてT_cが厳密な値に漸近していくように定式化されたものである。そして、その近似の精神においてT行列近似と同種のものであるが、ξ_0が短いときにはクラスターサイト数N_0がたとえ小さいとしても、そのクラスター計算を基礎とした興の評価値は十分に正確なものであると期待できる。さて、この定式化の有効性を確かめるために、フラーレン超伝導体を念頭に置いて、ごく予備的な計算も行った。実験によれば、電子をドープしたC_<60>はξ_0が約2a_0程度で極めて短く、たとえN_0=2としてもある程度正確なT_cが推定できると思えるので、まずは2サイト系の(そこに含まれるパラメータは電子フォノン結合定数αを含めて正常状態の物性を再現できるように選んだ)ハバード・ホルスタイン模型を考えたところ、結晶構造の違いも含めて実験のT_cを大変にうまく再現した。そこで、さらに進んで仮想的ではあるが、正孔をドープしたC_<60>(この場合のαは電子をドープしたC_<60>のαの1.5倍)についてT_cを計算すると、最高で約100K、また、絶縁体固体が既に作られているC_<36>(この場合のαは電子をドープしたC_<60>のαの2倍)のドープが成功すると、最高のT_cは室温程度になることを見出した。今後、N_0を増やして、この予言の精度を上げつつ、かつ、室温超伝導が出現する一般的な条件は(もし、あるとすれば、)何であるのかを明確にしたい。従って、強相関強結合電子フォノン系を詳細に調べることが重要になると考えられ、その観点・立場から研究を進めている。ところで、一般的にいって、超伝導はグリーン関数法で一番うまく記述される。この事実を考慮すれば、まず、この系の正常状態をうまく記述するようなグリーン関数法における近似スキームを確立させる必要がある。この目的に沿うものとして、電子の自己エネルギーΣと電子間有効相互作用Wを自己無撞着に決めるGWΓ法を提唱しており、現在、この手法の改善・改良を目指して、いろいろな試みを行っている。さて、今年度はこれに関連して、一つには電子相関だけが入っている電子ガス模型にこのGWΓ法を応用した。とりわけ、その金属密度領域よりも少し低い密度領域を詳しく調べた。もう一つの応用として、電子間クーロン斥力とフォノンを媒介とした電子間引力がほぼ拮抗する状況下のハバード・ホルスタイン模型におけるポーラロン問題の逆断熱領域を詳細に調べた。いずれの場合も鍵になる物理量はバーテックス関数Γであり、それが発散的に大きくなる物理状況を吟味した。より具体的には、電子ガス模型ではΓの発散は分極関数(ひいては誘電関数)の発散から更には負符号の領域への転移を導くが、その発散をもたらす物理的要因はゼロエネルギーの励起子生成であることを明らかにした。同時に、実験で既に観測されている超臨界状態にあるRb金属液体でのRbイオン対分布関数の異常がその物理的帰結として説明されることを示した。また、ハバード・ホルスタイン模型では、Γの発散が自己エネルギーΣ(k,ω)のω≠0での発散(動的局在)に結びつきうることを議論し、これはそのようなωでは電子がフォノンと有効的には無限に強く結びつくことによって電子本来の性格を失ったものとして解釈されることを示した。

これは対相関関数の発散を一般的な立場から考察し直したもので、有限サイズのクラスター計算を基にしてそのサイズを大きくするにつれてT_cが厳密な値に漸近していくように定式化されたものである。そして、その近似の精神においてT行列近似と同種のものであるが、ξ_0が短いときにはクラスターサイト数N_0がたとえ小さいとしても、そのクラスター計算を基礎とした興の評価値は十分に正確なものであると期待できる。さて、この定式化の有効性を確かめるために、フラーレン超伝導体を念頭に置いて、ごく予備的な計算も行った。実験によれば、電子をドープしたC_<60>はξ_0が約2a_0程度で極めて短く、たとえN_0=2としてもある程度正確なT_cが推定できると思えるので、まずは2サイト系の(そこに含まれるパラメータは電子フォノン結合定数αを含めて正常状態の物性を再現できるように選んだ)ハバード・ホルスタイン模型を考えたところ、結晶構造の違いも含めて実験のT_cを大変にうまく再現した。そこで、さらに進んで仮想的ではあるが、正孔をドープしたC_<60>(この場合のαは電子をドープしたC_<60>のαの1.5倍)についてT_cを計算すると、最高で約100K、また、絶縁体固体が既に作られているC_<36>(この場合のαは電子をドープしたC_<60>のαの2倍)のドープが成功すると、最高のT_cは室温程度になることを見出した。今後、N_0を増やして、この予言の精度を上げつつ、かつ、室温超伝導が出現する一般的な条件は(もし、あるとすれば、)何であるのかを明確にしたい。
プロテオミクスを用いたラット大脳皮質におけるカルバマゼピン関連蛋白質の同定

気分安定薬は、双極性気分障害の治療薬であり、リチウム、バルプロ酸ナトリウム、カルバマゼピン(CBZ)が用いられている。しかし現在までこれらの気分安定薬に共通の薬理学的作用は不明である。我々はラットにCBZを5週間投与し、大脳皮質においてカルシニューリンAα、カルシニューリンAαRNAが減少しmyrisoylated alanine-rich C kinase substrate(MARCKS)のリン酸化の増加していることを発見した。カルシニューリン減少により起引されたMARCKSのリン酸化の亢進は、神経伝達物質の分泌に関与することから、CBZの薬理作用として重要と考えた。しかし現在まで受容体レベルの機構だけではCBZの薬理作用は充分説明できない点が多くある。そこで今回の研究ではCBZに直説結合する蛋白質を同定し、CBZの薬理作用の解明だけでなく、気分安定薬の共通する作用機序を解明することは、最終的に躁うつ病の原因究明につながる重要なテーマと考えて研究にあたった。CBZをpolyethylene glycolの溶媒に可能な限り可溶化し、0.25M CBZ溶液を作成し、Affi-Gel10にCBZを結合させ、アフィニティーカラムを作成した。このCBZアフィニティーカラムにラット脳から精製した細胞質成分の蛋白質を結合させ、0.25M CBZで溶出した。溶出した溶液をさらに二次元電気泳動後、2D解析システム・バリアブル・イメージアラナイザーを用いて解析した結果、対照カラムと比較してCBZアフィニティーカラムで増加しており、CBZと結合している蛋白質が十数個存在した。この蛋白質の同定をするために質量分析機lon-trap型ESI-MSを使用し、質量分析を行い、蛋白質の同定をした。NBD-FをCBZのアミド基に結合させ蛍光を用い検出可能となる。同定した蛋白質をFITCと結合させ蛍光下で検出可能にしCBZ-NBD-Fを用いることで、CBZと結合蛋白質が直接結合しているかの証明ができることを解明した。気分安定薬は、双極性気分障害の治療薬であり、リチウム、バルプロ酸ナトリウム、カルバマゼピンが用いられている。我々はラットにカルバマゼピンを5週間投与し、大脳皮質においてカルシニューリンAα、カルシニューリンAαRNAが減少しmyrisoylated alanine-rich C kinase substrate(MARCKS)のリン酸化の増加していることを発見した。リン酸化したMARCKSはセロトニン、ノルアドレナリンといった神経伝達物質の分泌に関与することから、リン酸化したMARCKSはカルバマゼピンの作用として重要と考え、カルシニューリンもカルバマゼピンの作用機序において重要と考える。カルシニューリンの抑制をきたす薬剤に免疫抑制剤のFK506がある。この薬剤はFK506結合蛋白質と複合体を形成し、カルシニューリンと結合しカルシニューリンの活性を阻害することが明らかになっている。FK506結合蛋白質は、免疫組織より脳内で多く発現するが、その脳内での働きの詳細は不明である。またFK506の非存在下でカルシニューリンとの間で機能的に関連性があり細胞内シグナル伝達系においてセカンドメッセンジャーであるイノシトール3リン酸受容体と結合しカルシウムチャンネルの活性の制御やGAP-43mRNAの発現との相関の報告があり、注目されている。カルバマゼピンにおいても、FK506結合蛋白質のように、カルバマゼピンと関連、結合するタンパク質、が存在し、カルシニューリンの抑制をきたしている可能性があるため検討した。カルバマゼピンのアフィニティーカラムを作成し、細胞質成分の蛋白質を結合させ、1Mカルバマゼピンで溶出した。SDS-PAGEでは8個のスッポトが対照群と比較して増加していた。さらに二次元電気泳動後、2D解析システム・バリアブル・イメージアラナイザー(アマシャム社:Typhoon)を用いて検討した結果proteinがカルバマゼピンと結合している可能性が判明した。現在各蛋白質の同定と抗体作成、さらに共焦点レーザースキャン顕微鏡を用いIn vivoでの検討を行っている。

溶出した溶液をさらに二次元電気泳動後、2D解析システム・バリアブル・イメージアラナイザーを用いて解析した結果、対照カラムと比較してCBZアフィニティーカラムで増加しており、CBZと結合している蛋白質が十数個存在した。この蛋白質の同定をするために質量分析機lon-trap型ESI-MSを使用し、質量分析を行い、蛋白質の同定をした。NBD-FをCBZのアミド基に結合させ蛍光を用い検出可能となる。同定した蛋白質をFITCと結合させ蛍光下で検出可能にしCBZ-NBD-Fを用いることで、CBZと結合蛋白質が直接結合しているかの証明ができることを解明した。
ＡＲ（拡張現実）を用いた歯科ハンドスキルトレーニング支援システムの構築

Augmented Realityは,直視不可能であったり,内部構造の視認が困難な領域および3次元モデルの想像が困難な場合などへの応用が非常に有効な手法である.歯科医学教育,なかでも支台歯形成は,形成後の支台歯の3次元的イメージを持つことが重要である.本研究では,Augmented Reality技術を用いたソフトウェア「支台歯形成ARナビゲーション」およびヘッドマウントディスプレーを用いた支台歯形成トレーニングシステムの開発を行い,その効果を検討した.本システムの使用は,他の方法と比較して,学生による上顎中切歯の支台歯形成において,形成量を適切に保ち,支台歯概形の総合評価を向上させた.本年度は、昨年度製作した「支台歯形成ARナビゲーション」のソフトウェアの改良、表示モデルの改良、更新およびハード面でヘッドマウントディスプレーを追加し、視認性の確認を行った。また、PCとの互換性の問題についても確認を行った。上顎右側中切歯の支台歯形成済支台歯の3次元モデルを、マイクロファーカスCTを用いてスキャニングし、ヴォリュームレンダリングを実施した。STL形式に変換後、PC上で3次元モデル上に、軸面および切縁の切削量に関する付加情報を表示できるよう表示画面の変更を行った。表示する3次元モデルに関して、モデルの色、文字の色および配置について、医員および技術者の計5名で討議し、暫間的な表示画面を製作した。表示画面は左目のみで視認できるよう設定した。システムに慣れれば、HMDはシースルー型であるため、両眼で形成用模型を目視し、情報を確認したいときに、意識を左目に移すことで情報を確認しながらの形成が可能となることが示唆された。本成果により、現状の形成中に教本および形成済み支台歯模型を確認するために、支台歯形成を中断する必要が無くなり、初学者にとって効率的な支台歯形成トレーニングが可能となる。実際の被験者において、意識のみスクリーンに移すことで情報を確認しながらの、支台歯形成が可能となれば、支台歯形成のみならず、他の診療行為に対しても、同じような情報付加が可能なシステムへと応用可能であり、さらにこの成果は意義深いものとなる。本年度は,「支台歯形成ARナビゲーション」の形成結果に与える効果および使用感について検討した.被験者は,臨床実習中の第5学年の学生13名を対象とした.被験運動は,上顎中切歯の支台歯形成とし,計5日間で4回の支台歯形成を実施した.1回目は事前学習なしに形成中も参考資料なしで形成を実施,その後,2日間の学習期間を設定したのち,2回目,3回目,4回目の形成では,形成中の参考資料として,なしの群,実習帳を使用した群,支台歯形成ARナビゲーションを使用した群の3条件下で,被験者ごとに順序をランダム化し実施した.形成後の支台歯を,教員3名により主観的評価を実施するとともに,使用後の感想について学生から質問票にて聴取した.評価は,支台歯の削除量,軸面テーパー,形成面の滑らかさ,二面形成の有無,総合評価とした.さらに,形成中の時間についても各群で比較を行った.ARナビゲーションの使用により,適切な削除量を保つことが可能であった.軸面テーパー,形成面の滑らかさおよび二面形成の有無に関しては,条件間で統計学的な差は認められなかった.総合評価については,事前学習を行わなかった群と比較して,ARナビゲーションの使用により評価は高くなった.形成時間は,どの群間においても差は認められなかった.学生の感想は,肯定的なものとして「形成時に非常に役に立った」,「形成が不慣れな学生に非常に効果的だと思う」といった意見が認められた.改善点として「眼鏡のかけ心地」,「削除量を数値で明示してほしい」などの意見が認められた.本年度の研究により,ARナビゲーションの支台歯形成に与える効果を検討した結果,有用性が認められた.追加機能等望む声や改善点も認められたため,改良を今後の検討課題としたいと考える.Augmented Realityは,直視不可能であったり,内部構造の視認が困難な領域および3次元モデルの想像が困難な場合などへの応用が非常に有効な手法である.歯科医学教育,なかでも支台歯形成は,形成後の支台歯の3次元的イメージを持つことが重要である.本研究では,Augmented Reality技術を用いたソフトウェア「支台歯形成ARナビゲーション」およびヘッドマウントディスプレーを用いた支台歯形成トレーニングシステムの開発を行い,その効果を検討した.本システムの使用は,他の方法と比較して,学生による上顎中切歯の支台歯形成において,形成量を適切に保ち,支台歯概形の総合評価を向上させた.23年度は,ソフトウェアの製作,支援システムの構築およびシステムの改良点の抽出を行った.まず,AR技術を用いて歯列模型上に歯軸モデルおよび歯冠外形モデルを表示可能なソフトウェア"支台歯形成ARナビゲーション"を製作した.本ソフトウェアは,コンピューターとウェブカメラによる簡単に,歯列模型上にモデルの重畳表示が可能なソフトウェアである.また,表示色も基本48色から選択可能であり,各人が見やすい色でモデルを表示させることができる.続いて,支台歯形成ARナビゲーション,ThinkPad4276-3HJ SYSTEMUNIT,HD Pro Webcam C910,DENTAL MODEL D50D-514,倍速コントラから支台歯形成支援システムを構成される.所定の位置にDENTAL MODELを固定し,Webcamにてマーカーと同時に撮影することで,モニター内に両側の下顎第一小臼歯から第二大臼歯までの任意の人工歯上に上述したモデルを表示することが可能であり,位置の微調整や歯軸の傾きの変更なども可能である.

さらに支台歯形成時においてもモデルは,マーカーがWebcamにてとらえ続けている限り,表示され続けており,モニターをチェックし歯軸の方向を確認しながら支台歯形成を行うことが可能となった.改良点として,現在,使用を数度繰り返いしている段階であるが,左側小臼歯部における形成時にバキュームとの位置関係でマーカーの一部が画面上から消えることがあるため,マーカー位置の修正が必要であることが明らかとなっている.本年度は、学生および研修医の被験者を対象とした効果の測定を行う予定であったが、HMDとの互換性および表示モデルの変更が必要となり、システム自体の変更に時間を要した。このため、研究計画全体を通して考えた場合、遅れていると判断した。研究構想の実現には,モデルの注水下での表示に適したシステムの構築が,必要不可欠であるが,注水のモデル表示への影響について未検討である.また,ソフトウェアおよびシステムの構築に多くの時間を費やしため,ソフトの改良点について検討する回数がまだ少ないため.次年度は、本年度で改良したシステムを被験者(学生および研修歯科医師の計10名)を対象として支台歯形成を実施し、支援システムの効果を測定する。また、それにより抽出された問題点についても、改良する予定である。改良に関しては、製作済みの3Dモデルの変更等も視野に入れて行う。24年度は始めに,23年度において確立した支援システムが,切削時の注水下においてもモデル表示が可能であるかについて検討する.これと並行して,学生および臨床研修歯科医師等の卒後研修医を被験者とし支援システムの有無による支台歯形成の良否を,形成後人工歯の3次元計測により評価し比較することで,支援システムの効果について検討する.本研究では、システムの大枠を初年度において製作しているため、次年度の研究費の使用計画としては、システムの改良および論文の校正費等に充当する予定である。24年度は,日本補綴歯科学会にてシステムの完成についての成果発表を行うことが決定している.支援システムの効果判定のため,消耗品として人工歯や切削に必異な機器(倍速コントラ,ダイヤモンドポイントなど)のメインテナンスおよび購入が必要である.さらに,ソフトウェアの開発にあたり,協力を得た(株)アイネットとの協議およびソフトウェアの改良にも研究費が必要である.
仮想患者を用いた口内法Ｘ線撮影実習・評価システムの開発

本研究ではバーチャルリアリティ(VR)の技法を応用して、口内法X線撮影シミュレーションシステムを構築することを目的とした。最適な仮想空間ソフトとして、Omegaspaceを選択した。このソフトで口内法X線撮影実習をシミュレートする仮想空間を構築した。乾燥骨をCTで撮影し、これを元に歯科用X線撮影結果を計算で求めるソフトを開発した。システムについて臨床実習生を対象にアンケート調査した。その結果、本システムに対して全体的なの評価はおおよそ良好であった。画像の評価については、射影変換によるサブトラクションで比較する方法を構築した。変換時の移動距離は、角度が±20°程度までは角度のズレと良く対応した。歯科における口内法X線撮影の質を良好に担保することは、良好な歯科医療ならびに国民の放射線被曝線量の低減の両点で重要である。臨床実習や臨床研修の場で十分な修練を積む必要があるが、患者の権利の増大などに伴い十分な訓練をおこなうことが不可能になりつつある。本研究では現在急速に進歩しているバーチャルリアリティ(VR)の技法を応用して、患者の口腔内を模した仮想空間上での口内法X線撮影シミュレーションシステムを構築することを目的とした。本年度は、昨年度に試作したシステムを用い、臨床実習生に試用してもらいその効果をアンケート方式で調査した。アンケート項目はX線投影角度の写真への影響に関する項目で、垂直的角度付け(二等分法の原理)および水平的角度付けの理解に関する項目、照射野のズレ(コーンカット)の理解に関する項目、像の拡大率の理解に関する項目、装置に関しては今回採用したゲームパッドの使いやすさに関する項目、ヘッドマウントディスプレーの見やすさに関する項目など全部で11項目について調査した。その結果、本システムに対して全体的な評価はおおよそ良好であった。ただ、評価の個人差が大きかった。また、装置に関しては、ゲームパッドでの操作は扱いにくいという意見が多かった。2大学で同様のアンケート調査を行ったが、評価にややズレが見られた。これは、口内法について、教科書による知識で十分理解できる学生もあれば、このようなソフトの手助けでよく理解できる学生もあると考えられた。まず,1本研究の目的に最適な仮想空間構築ソフトの選択を行い、Omegaspaceが最適であった。2この仮想空間構築ソフト上で口内法X線撮影実習をシミュレートできる仮想空間をソフトメーカーの協力の下に構築した。3この仮想空間内での患者に相当する骨や歯に相当するデータを当教室所蔵の乾燥頭蓋骨を用い、CTで撮影し、歯・顎骨のデータとして抽出した。仮想空間内での歯科用X線撮影装置の位置と仮想患者・仮想フィルムの相対的な位置関係把握し、その数値を元に得られる口内法X線画像を計算で求めるプログラムルーチンを開発した。また、この仮想空間の表示システムとしてパソコン用モニタとヘッドマウントディスプレーを用いる方法と比較できるよう仮想空間構築にあたっては、これらのいずれでも使用できるようにプログラムを作成した。試作したシステムを用い、臨床実習生に試用してもらいその効果をアンケート方式で調査した。アンケート項目はX線投影角度の写真への影響に関する項目などで、全部で11項目について調査した。次に撮影画像の評価について検討した。教師画像と実習で撮影した画像を射影変換によりサブトラクションを行い比較する方法を構築した。射影変換の際に移動距離を求め評価のパラメータとした。角度が±20°程度までは画像のズレと移動距離が良く対応した。本年度は,(1)本研究の目的に最適な仮想空間構築ソフトの選択を行い、様々なものの中からOmnipageが最適であると考えられた。(2)この仮想空間構築ソフト上で口内法X線撮影実習をシミュレートできる仮想空間をソフトメーカーの協力の下に構築した。(3)この仮想空間内での患者に相当する骨や歯に相当するデータが必要になる。