hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダークバリオン探査に向けた高性能X線分光検出器の開発と観測的研究

本年度はダークバリオンの将来探査に向け、現行のX線天文衛星「すざく」を利用して軟X線背景放射(Soft X-ray Diffuse Background:SXDB)の起源解明に迫った。ダークバリオンの候補である中高温銀河間物質からのプラズマ放射は、SXDBの起源と考えられている銀河系内のプラズマ放射や銀河系外の点源の重ね合わせに比べて、強度が1/100程度と非常に弱い。従ってSXDBの起源を理解することは、ダークバリオンを同定する上で必須となる。本研究はまず、太陽圏内の星間物質と太陽風の高電離イオンの電荷交換反応(Heliospheric Solar-wind charge Exchange:H-SWCX)に伴う輝線放射の存在を観測的に明らかにした。これは、2010年度に著者をPIとして行われた分子雲MBM16方向の複数回観測を利用している。年周視差による「すざく」の視線方向とHe Focusing Coneの相対的な配置の違いから、「すざく」の視線がConeを貫く場合にOVII輝線(0.57keV)の強度増光を検出した。また、反銀河方向の銀径120°から240°の57領域を対象として、「すざく」のアーカイブデータを系統系に解析し、明るい点源を除いた空間のOVII輝線の強度分布を系統系に導出した。酸素輝線の強度は銀緯に相関を示し、中性物質によるX線吸収が大きい低銀緯の視線方向は、H-SWCXのシミュレーションが予測するOVII輝線強度とコンシステントな結果を得た。従ってSXDBの起源として、近傍の放射は太陽圏内のH-SWCXに由来し、遠方は中性物質の向こう側に存在する広がった放射成分の寄与を示唆している。この遠方成分の描像は、従来より議論されてきた銀河系ハローのプラズマ放射を矛盾無く説明している。本研究の目的は、中高温銀河間物質(WHIM ; Warm Hot Intergalactic Medium)の空間分布を観測的に同定し、宇宙大規模構造とバリオン物質の熱的な進化過程を解明することである。だがWHIMの輝線放射は前景に存在する銀河系の放射に比べて1/100程度と弱く、そのため現行のCCD検出器で直接検出を狙うのは難しい。一方、銀河系内の放射を探ることは十分可能なアプローチであり、将来のWHIM観測に向けて系内放射の定量的な理解を得ておくことは必須である。本年度は銀河系内の放射成分のうち、太陽風イオンと星間空間の中性元素による太陽風電荷交換反応(SWCX ; Solar Wind Charge Exchange)のOVII輝線放射についてその時間変動成分を探った。SWCX輝線はその微細構造が熱平衡プラズマと大きく異なるため、赤方偏移したWHIMからの信号と誤認しやすい。SWCXの輝線強度は(1)太陽活動に伴う12年周期変動と、(2)太陽圏内に存在する中性元素の非一様分布による年内変動が存在すると考えられている。そこで本研究では、まず(1)に対して、2006-2009年に行われたSuzaku衛星によるLockman Hole方向の年内同一点観測を利用し、太陽極小期に相当する2009年観測で1.5LU(=cts/s/cm2/str)のOVII輝線強度の減光を検出した。また(2)に対してはHe元素の太陽圏内集約構造(He Focusing Cone)によるOVII強度の変動が、地球の公転に伴う視差として現れるSuzakuのアーカイブデータを探し、3.0LUの増光を検出した。本来変動が存在しない同一方向の観測で、この様なSWCXによるOVII輝線の変動を観測的に得たのは本研究が初めてである。すなわち太陽圏内の輝線放射の理解が、X線で全天を見る上で必要不可欠であるという示唆を与えた。本年度は中高温銀河間物質の観測的な同定に向けて、まず前景成分となる銀河系由来の放射、特に時間変動を有して大きな不定性を生む太陽風と太陽圏内星間物質の電荷交換反応(Heliospheric Solar Wind Charge Exchange : H-SWCX)に伴う輝線放射の究明を試みた。そもそもH-SWCXはどの方向を向いても存在すると考えられる放射源である為、その確たる証拠が未だ掴めずにいる。そこで太陽活動状態の変化に伴うH-SWCXの時間変動性に着目し、昨年度からの研究に引き続き2006-2010年に行われたSuzaku衛星による特異な点源天体が存在しない方向の年内同一点観測を利用して、放射の究明を試みた。スペクトル解析の結果、2006年に観測されたOVII輝線強度の最低値2.7LU(=counts/s/cm^2/str)に対して2010年では5.9LUを観測し、3σ以上に有意な強度変動を捉えた。これは地球大気由来のSWCXを除去した上で得られた結果であり、観測中に存在する定常的な太陽活動とも相関が無く、より遠方、より長期の放射成分に起因する変動であることが示唆された。更にこの結果とH-SWCXの放射シミュレーションの比較から、衛星の視線に迫る太陽風の圧縮構造(共回転相互作用領域)と太陽圏内の中性物質との星間空間中でのSWCX放射を仮定することで、2010年の約3LUの増光は説明可能な強度変動量であることが分かった。

ダークバリオンの候補である中高温銀河間物質からのプラズマ放射は、SXDBの起源と考えられている銀河系内のプラズマ放射や銀河系外の点源の重ね合わせに比べて、強度が1/100程度と非常に弱い。従ってSXDBの起源を理解することは、ダークバリオンを同定する上で必須となる。本研究はまず、太陽圏内の星間物質と太陽風の高電離イオンの電荷交換反応(Heliospheric Solar-wind charge Exchange:H-SWCX)に伴う輝線放射の存在を観測的に明らかにした。これは、2010年度に著者をPIとして行われた分子雲MBM16方向の複数回観測を利用している。年周視差による「すざく」の視線方向とHe Focusing Coneの相対的な配置の違いから、「すざく」の視線がConeを貫く場合にOVII輝線(0.57keV)の強度増光を検出した。また、反銀河方向の銀径120°から240°の57領域を対象として、「すざく」のアーカイブデータを系統系に解析し、明るい点源を除いた空間のOVII輝線の強度分布を系統系に導出した。酸素輝線の強度は銀緯に相関を示し、中性物質によるX線吸収が大きい低銀緯の視線方向は、H-SWCXのシミュレーションが予測するOVII輝線強度とコンシステントな結果を得た。従ってSXDBの起源として、近傍の放射は太陽圏内のH-SWCXに由来し、遠方は中性物質の向こう側に存在する広がった放射成分の寄与を示唆している。この遠方成分の描像は、従来より議論されてきた銀河系ハローのプラズマ放射を矛盾無く説明している。
鋼構造の機能性向上からみた高強度鋼の実用化に関する研究

鋼構造物の多様化に伴い,これまでの鉄鋼材料とは性質の異なる高機能鋼材が開発されてきている。本研究においては,従来型の高張力鋼の延性の改善を狙って開発された低降伏比高張力鋼(以下ではLYR鋼と称する)に着目し,以下の項目について実験的および解析的研究を行なった。得られた主な研究成果は以下の通りである。1.LYR鋼の機械的性質のデ-タベ-スの作成ー我国の鉄鋼メ-カ-各社に依頼してLYR鋼の材料試験デ-タを収集するとともに,各社から提供されたLYP鋼鋼板より引張試験用テストピ-スを作成し,機械的性質に関するデ-タベ-スを作成した。デ-タが比較的多く集められた60キロクラスのLYR鋼については応力ーひずみ関係に関する各種の特性値を統計的に評価した。2.繰り返し塑性履歴を受けるLYR鋼の構成式ー単軸圧縮・引張試験により繰り返し塑性履歴を受ける各種鋼材の応力ーひずみ関係を表わす構成式を実験デ-タを参考にして検討し,LYR鋼を含めて任意の鋼材に適用できるように二曲面モデルの改良を行なった。さらに多軸応力状態への応用について検討した。3.LYR鋼を用いた部材断面の強度と変形能ー機械的性質のデ-タベ-スによって特定したLYR鋼の応力ーひずみ関係を用いた数値解析により,LYR鋼を用いたI形断面の局部座屈強度と変形能に関して,従来型の高張力鋼を用いた場合との比較を行ない,断面の構造区分に関する提案を行なった。4.LYR鋼を用いたラ-メン隅角部の強度と変形特性ーLYR鋼を用いた鋼製ラ-メン隅角部供試体を作成し,繰り返し塑性履歴のもとで,強度と変形能に関する検討を行なった。本年度は、土木鋼構造の機能性向上に対する低降伏比高張力鋼の特長を明らかにするための基本デ-タとしての機械的性質の調査,応力ーひずみ関係のモデル化および低降伏比高張力鋼を用いたはり断面の曲げ耐荷力特性に関する検討を行なった。得られた研究成果は以下の通りである。1)製鉄メ-カ-各社より低降伏比高張力鋼鋼板を多数提供してもらい、それより作成したテストピ-スによる材料試験結果と,メ-カ-各社で行なわれた材料試験デ-タより、低降伏比高張力鋼の機械的性質に関するデ-タベ-スを作成した。2)デ-タベ-スには鋼種,板厚,テストピ-ス規格,弾性係数,ポアソン比,上降伏点応力度,下降伏点応力度,極限強度,破断強度,ひずみ硬化開始ひずみ,ひずみ硬化係数,一様伸び,全伸びが収録されており、これらの諸量と鋼種(製造板厚)の関係が統計的に評価される。3)降伏比について60キロ鋼以下では0.75,80キロ鋼では0.8と鋼種による差が見られた。また60キロ鋼以下では明瞭な降伏棚が存在するが70キロ鋼では降伏棚の有無が混在し,80キロ鋼では全て降伏棚の無い応力ーひずみ関係であった。4)一般鋼,降伏棚の有る低降伏比高張力鋼および降伏棚の無い低降伏比高張力鋼の応力ーひずみ関係を考慮した工形断面材の曲げに関する極限強度解析の結果,断面の全塑性強度を確保するための幅厚比制限に関して低降伏比高張力鋼が一般鋼に比べて有利なこと,また回転能(塑性変形能)についても、降伏棚の有無に関係なく低降伏比高張力鋼の特長が現われることを明らかにした。

本研究においては,従来型の高張力鋼の延性の改善を狙って開発された低降伏比高張力鋼(以下ではLYR鋼と称する)に着目し,以下の項目について実験的および解析的研究を行なった。得られた主な研究成果は以下の通りである。1.LYR鋼の機械的性質のデ-タベ-スの作成-我国の鉄鋼メ-カ-各社に依頼してLYR鋼の材料試験デ-タを収集するとともに,各社から提供されたLYR鋼鋼板より引張試験用テストピ-スを作成し,機械的性質に関するデ-タベ-スを作成した。デ-タが比較的多く集められた60キロクラスのLYR鋼については応力-ひずみ関係に関する各種の特性値を統計的に評価した。2.繰り返し塑性履歴を受けるLYR鋼の構成式-単軸圧縮・引張試験により繰り返し塑性履歴を受ける各種鋼材の応力-ひずみ関係を表わす構成式を実験デ-タを参考にして検討し、LYR鋼を含めて任意の鋼材に適用できるように二曲面モデルの改良を行なった。さらに多軸応力状態への応用について検討した。3.LYR鋼を用いた部材断面の強度と変形能-機械的性質のデ-タベ-スによって特定したLYR鋼の応力-ひずみ関係を用いた数値解析により,LYR鋼を用いたI形断面の局部座屈強度と変形能に関して,従来型の高張力鋼を用いた場合との比較を行ない,断面の構造区分に関する提案を行なった。4.LYR鋼を用いたラ-メン隅角部の強度と変形特性-LYR鋼を用いた鋼製ラ-メン隅角部供試体を作成し,繰り返し塑性履歴のもとで,強度と変形能に関する検討を行なった。
ショウジョウバエの減数分裂組み換えを支配する遺伝子のクロ-ニング

ショウジョウバエの減数分裂遺伝子をクロ-ニングし、その組み換え過程における役割を分子レベルで解明することを目的とし、mei41,mei9,mei218の解析を行なっている。本年は主にmei41遺伝子の分子遣伝学的解析を行った。既にトランスポゾンタギング法でP因子の挿入によるmei41突然変異系統を作成しそのP因子挿入部位をλEMBL3にクロ-ン化してあったので、P因子挿入部位を含む6.8kbのゲノムDNAをプロ-ブとしてノ-ザンブロットを行い約7kbのメジャ-トランスクリプトと約4kbのマイナ-トランスクリプトを検出した。共に♀は♂に比較し多量に見られること、また7kbRNAはショウジョウバエのトランスクリプトとして大きく、mei41遺断子の転写産物として予想される性質と一致する。EMSで誘発されたmei41^1系統は少なくとも7kbのトランスクリプトを有している。現在地の対立突然変異系統でこれらのトランスクリプトが存在するかどうかを調べている。またcDNAクロ-ンのスクリ-ニングはノ-ザンブロットで7kbトランスクリプトの見られた2.45kbSa1IゲノムDNA断片をプロ-ブとして行ない、雌成虫より作成したライブラリ-より約5kbの挿入をもつクロ-ンを得た。現在このクロ-ンの詳細な解析を行っている。なおP因子挿入部位付近のゲノムDNAの塩基配列の一部を解析した。mei218遺伝子については細胞遺伝学的なマッピングを行い、X染色体上の15A6E2ー5まで座位の範囲を狭めた。
飲酒文化と飲酒行動に関する社会学的研究

現代社会の持つ重要な特微の一つに単身者文化の優先がある。それは、個人主義的価値観の優先と言い換えても良い。これまで日本における飲酒文化と飲酒行動との対応パターンを分析するための中心的な分析視角は、家族中心的アプローチであった。しかし、こうした時代の基本的特微の変化は、単身アルコール依存症者の飲酒行動の実態を分析する必要性をわれわれに示している。単身アルコール依存症者の専門施設である新生園の取り組みの分析を通して、われわれは飲酒文化における個人主義的価値観の優越は、社会階層的には底辺層の飲酒行動により大きなマイナス効果を及ぼしていることを明らかにした。さらに、断酒会リーダーには国や自治体、企業などに断酒活動への協力を働きかけたり、教育機関やマスコミを通じた啓蒙・奉仕活動により、組織の拡大、充実、活性化等に寄与することが期待されている。しかしリーダー同士の間で、組織運営に関する指導方針に合意がないまま競合がなされた場合には、その組織の活動が停滞したり、組織分裂が生じることを宮城県の事例において実証した。平成4年度は、本調査研究の初年度に当たるので、本研究課題を追求するための基礎的作業を中心に研究を進めた。すなわち、飲酒文化および飲酒行動に関する全国レベルにおける、あるいは、仙台、広島、松江など地方大都市における統計や既存データを集めた。また、それら3都市の断酒会のリーダー層に対し、飲酒行動に関する聞き取り調査を実施した。そして、飲酒文化と飲酒行動との典型的な結びつきを示すケースを数例選定し、それらに対して集中的な面接調査を行った。さらにマスコミ機関や酒造メーカーに対して、飲酒文化の形成と伝達の実態について聞き取り調査を行った。これらの基礎的作業を通して、以下のような新たな知見が得られた。まず第一に、社会的にも個人的にも問題点を多く含むタイプである飲酒肯定文化と積極的飲酒行動との結びつきには、地域性や世代要因よりも家族要因との関連がよく強く見られた。第2に、飲酒行動についての家族規範と、その家族に属する個々のメンバーの飲酒行動への価値づけが衝突した場合、後者を優先させようとする傾向が若年層に顕著にみられた。第三に、酒類自動販売機の設置制限や撤廃等を求める運動は、従来市民運動家達や、教育関係者達を中心に担われてきたが、最近、医療関係者達もその運動の輪の中に加わり始めている。第四に、飲酒行動への誘因としてのマスコミの影響力は、若年層により強く作用していることが判明した。平成5年度は、前年度の調査結果を踏まえ、飲酒文化と飲酒行動との典型的な対応パターンに焦点をあてながら、その時代的、地域的、世代的特徴をさぐり、本調査全体の取りまとめを行った。本年度のわれわれの調査では、対応パターンを見ていく視点を、家族を持った成人男子から、家族を持たない成人男子に移行した。単身者アルコール依存症の増大現象が現代社会の時代的課題にのぼってきていたからである。こうした課題に日本で最も積極的かつ先進的に取り組んでいる島根県新生園のケースを集中的に調査した。さらに、病的な飲酒行動を集団的に克服していく途上において発生する、自助組織の成長と分裂の過程を、それが典型的に散見された仙台市の断酒会の歴史を追跡することによって明らかにした。これらの調査結果から次のような新しい知見が得られた。第1に、飲酒行動のマイナス効果が、従来は所帯者、低階層、高齢世代に偏在していたのが、最近はそれが単身者、中流層、青年世代へと拡散し始めている。第2に、病的飲酒行動の克服過程においては、一般会員の断酒意志とリーダーの指導意欲が適合しない場合、およびリーダー間における指導方針の不一致が存在した場合には、自動組織の活動は停滞したり、組織の分裂が生じる。
エキゾティックな相変化材料の非結晶構造と物性

申請者の研究プロジェクトは、優れた相変化型データ保存デバイスの基礎物性、特に局所部分原子構造を探求することを目的としている。レーザー励起による結晶ー非結晶相転移によって情報を記録する光学メディアDVDについて、新しい材料として期待されているCu-Ge-Te混合系半導体の相変化メカニズムを解明するために、放射光X線を用いたX線異常散乱(AXS)法によって非結晶状態(アモルファス相)の原子配列を3次元的に導出する。光反射率や密度変化の逆転などエキゾティックな物性と高温で高い安定性を示すなど、実用面でも優れているCu-Ge-Te混合系の中距離原子構造と物性の深い関係を、Cu-Ge組成比をいくつか変化させたデータから明白にすることを試みた。Cu-Ge-Te混合系薄膜試料は、ドイツ・ダルムシュタット工科大学においてスパッター法によって作製し、AXS測定はSPring-8およびESRFにおいてCu、GeおよびTe K吸収端付近で行った。得られた差構造因子から逆モンテカルロ法を用いて原子配列を3次元的に導出した。特に、結晶には画一的に存在する6員環が、アモルファス相では大きく崩壊し、3員環が多く見られることが明らかになった。得られた結果はApplied Physics Letters誌に投稿した。また、中型放射光施設でもAXS実験を可能とする測定法の開発を行い、AXS実験を恒常的に行うことができるようになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
有彩色によるＶＤＴ画面が作業効率と生理的心理的反応に及ぼす影響

明度と彩度が異なる青色相を背景色にした陽画表示と陰画表示による16配色を用い、女子大学生16名を対象に、VDT画面の配色が作業効率と疲労に及ぼす影響について検討した。30分間のVDT作業の結果、作業効率は、文字色と背景色の明度差が最も小さい配色の陽画表示画面において有意に低下したが、他の15配色において有意な低下はみられなかった。主観申告と眼精疲労を示すCFF値による分析の結果、疲労感は、文字色と背景色の明度差が小さい配色ほど高いことが認められた。文字色と背景色のコントラスト比が国際基準WCAG 2.0に適合する配色においても、生理的疲労及び主観的疲労感に影響を及ぼす場合が確認された。本研究は、平成24年度より3ヵ年の研究計画に基づき現在遂行中である。本研究の目的は、有彩色によるVDT画面を用いて作業効率の向上と疲労軽減に有効な配色条件を明示することである。平成24年度に実施した大学生を対象とするVDT作業実験結果に基づき、平成25年度は測定・収集したデータを分析し、考察結果を学会発表及び論文稿として公表した。背景色を青色相とする陽画表示画面では、30分間のVDT作業の結果、文字色と背景色の明度差が最も小さい配色の誤入力率は他の7配色より有意に高かった。しかし、文字色と背景色のコントラスト比が国際基準に適合しない配色を含む7配色間の作業量及び誤入力率に有意差はみられなかった。全8配色で作業後のCFF値が有意に低下し、国際基準に適合する3配色のうち背景色の明度が高い2配色で作業後の心拍数が有意な高値を示した。文字色と背景色の明度差が小さい配色ほど主観的疲労感は高くなる傾向が認められた。上記の研究成果は、平成25年6月、日本生理人類学会第68回大会(於:金沢大学)、平成25年11月、人間-生活環境系学会第37回人間-生活環境系シンポジウム(於:神戸大学)にて発表した。また、「青色相を背景色にした陽画表示画面がVDT作業効率と疲労に及ぼす影響」と題して人間-生活環境系学会誌「人間と生活環境」に投稿し、受理された(受理日:平成25年12月10日、平成26年5月発行予定)。本研究は平成24年度より3ヵ年の研究計画に基づき遂行中である。社会の高度情報化によりVDT(視覚表示端末)を利用する機会が増加し、VDT症候群やIT眼症等の増加が報告されている。そこで、本研究では有彩色によるVDT画面を用いて作業効率の向上と疲労軽減に有効な配色条件を明示することを目的とする。平成24年度は、背景色が青色相のVDT画面を用い、彩度・明度の変化がVDT作業効率・生理指標・主観評価に与える影響を検証するための被験者実験を実施した。研究及び実験の内容を説明し、同意が得られた長崎県内の女子大学生16人を被験者とした。文字検索課題のためのVDT画面として、背景色の色相を青(H値:170)に固定した画面配色を設定した。HSLカラーモデルによる背景色のL値は0255の256階調を32階調ずつ区切った8段階に設定し、S値は最大値(255)に設定した。陽画表示画面では、黒文字を表示した8画面を用い、陰画表示画面では、白文字を表示した8画面を用い、(1)作業効率、(2)生体情報、(3)画面に対する印象評価と疲労感をそれぞれ測定した。作業効率として入力セル数と誤入力率を測定するために、ひらがな・アルファベット・数字がランダムに記載されたテキストファイルをVDT画面へ表示した。指示された文字を探し、該当部分に1または0の入力操作を行うVDT作業を30分間行ってもらった。生体情報としてVDT作業の前後の収縮期血圧・拡張期血圧、心拍数、CFF値を測定した。また、VDT作業の前後に調査票を用いて、配色条件の異なるコンピュータ画面に対する見やすさ・読みやすさ・美しさ・派手さ等に対する印象評価と疲労自覚症について回答してもらった。以上の測定値を統計処理により分析した。そこで、本研究では、青色相の背景色に対して文字色を黒とする陽画表示画面8配色と文字色を白とする陰画表示画面8配色を用い、明度及び彩度が異なる背景色によるVDT画面が作業効率と生理的心理的反応に及ぼす影響について検討することを目的とした。

女子大学生16名を対象とする30分間のVDT作業の結果、陽画表示では、文字色と背景色の明度差が最も小さい配色の誤入力率は他の7配色より有意に高かった。しかし、文字色と背景色のコントラスト比が国際基準に適合しない配色を含む7配色間の作業量及び誤入力率に有意差はみられなかった。全8配色で作業後のCFF値が有意に低下し、国際基準に適合する3配色のうち背景色の明度が高い2配色で作業後の心拍数が有意な高値を示した。文字色と背景色の明度差が小さい配色ほど主観的疲労感は高くなる傾向が認められた。陰画表示では、作業量及び誤入力率について8配色間に有意差はみられなかった。8配色のうち2配色において作業後の収縮期血圧及び心拍数が有意に高く、6配色において作業後のCFF値が有意に低かった。画面に対する見やすさや読みやすさの機能性に関する印象評価では、文字色と背景色の明度差が大きいほど機能性の評価が高かった。文字色と背景色のコントラスト比が国際基準WCAG 2.0に適合する配色においても、生理的疲労及び主観的疲労感に影響を及ぼす場合が確認された。文字色と背景色のコントラストが確保された配色の場合、文字色と背景色の彩度差が小さい配色ほど、疲労感を軽減する傾向がみられた。今後、作業効率を向上させ、身体的疲労度や心理的負担を軽減するためのVDT画面の色彩設計に本研究成果を活用することで、VDT作業における快適な視環境整備が推進できると考えられる。色彩学、デザイン学3カ年の研究実施計画に基づき、2年目にあたる平成25年度は研究成果の一部公表を主たる研究活動と設定し、当該年度の遂行目的は達成できたと考える。3カ年の研究実施計画に基づき、平成24年度は被験者実験によるデータ取集、分析と考察を主たる研究活動として設定し、初年度の遂行目的は達成できたと考える。平成26年度は、VDT画面の背景色として陰画表示における青色相の他、赤色相と緑色相を加えた調査の分析結果についても、学会発表及び論文投稿を行う。これまでの研究成果を踏まえ、有彩色の背景を用いたVDT画面において、作業効率を向上させ、身体的疲労度や心理的負担を軽減する色彩条件を導出するとともに、VDT作業における快適な視環境整備のための推奨条件を明示する予定である。平成24年度調査の分析結果と考察は学会発表ならびに論文投稿により発表する予定である。平成25年度以降は、赤色相と緑色相を用いて前年度と同様のVDT作業実験を行う。有彩色の背景を用いたVDT画面において、作業効率を向上させ、身体的疲労度や心理的負担を軽減する色彩条件を導出するとともに、VDT作業における快適な視環境整備のための推奨条件を明示する予定である。平成26年度研究費については、光源色としてのVDT表示色を明度・彩度を測定するために色彩輝度計、VDT画面に対する利用者の反応時間を測定するためにタキストスコープ等の機器が必要となるため。また、研究成果の発表として、各関係学会において発表するための旅費交通費が必要となるため。物品費として色彩輝度計、タキストスコープ等の購入を計画している。その他、旅費として、日本生理人類学会、人間生活環境系学会等において発表するための交通費・宿泊費等を主な支出として予定している。平成25年度以降の研究費については、物品費として、光源色としてのVDT表示色を明度・彩度を測定する色彩輝度計、VDT画面に対する利用者の反応時間を測定するタキストスコープ等の購入を予定している。その他は、研究成果の発表として、日本生理人類学会、人間生活環境系学会等において発表するための旅費、追加の被験者実験を実施する場合の謝金等を主な支出として予定している。
グローバル化の中のアラブ・ムスリム世界-人類学的アラブ研究の展望

本研究プロジェクトは、「グローバル化が進展する今日のアラブ世界を対象としたわが国の文化(社会)人類学的研究のこれまでの学問的蓄積を総括し、今後の新たな展望を得ること」を目的として、中堅の人類学者と人類学に関心を持つ歴史学者や地域研究者から構成されたものである。主たる研究活動は、2年間で4回行った研究会であった。そこでは、人類学者の側からはこれまでの調査・研究を総括し、新しい問題意識に基づく研究の展望が語られた。また、地域研究・歴史学の立場からは、これまでのそれぞれの専門分野における研究成果に基づきながら、人類学的研究に対するいくつかの問題提起なされた。研究会で議論されたテーマは、人類学と隣接分野(歴史学、地域研究、カルチュラル・スタディーズ、ポストコロニアル理論、など)との関係、ムスリム「聖者」という概念の検討、グローバルな課題の出現(マイクロ・クレジット、など)とそれに対する研究戦略、イスラーム世界内部における地域間比較の可能性、そしてイスラーム研究と「植民地主義」との関係の考察の重要性、などであった。これらを通して、一方では、変動する今日のアラブ世界を対象とする調査・研究の新たな課題のいくつかが浮かび上がり、他方では時代の動きに対応した人類学そのものの理論・分析枠組みの変化・修正の必要性とその方向性がかなり明らかになった。また、今日入手困難な学術書や史料集さらに学術誌のバックナンバーなどといった資料の収集、ならびに研究代表者が短期間ではあるが実施した現地調査も、今後のアラブ世界の民族誌・人類学的調査・研究のあり方を構想する上で、きわめて有益なものであった。これらの成果に基づき、現在、近年のアラブ世界の社会・文化変容の解明をめざした海外でのフィールドワークの実施を目的とした科学研究補助金・基盤研究A(海外学術調査)を申請しているところである。本年度は2回の研究会を東京および広島で開催した。当初計画通り、人類学者の側(大塚、堀内、清水、奥野)が、これまでのアラブ世界の調査の成果と今後の見通しに関する報告を行った。その中でとくに話題になったのは、これまでの人類学的イスラーム研究の主要テーマの一つであったムスリムの「聖者信仰」をめぐって、果たしてこの信仰の対象となっている人物を「聖者」と呼ぶことがどこまで妥当かという問題であった。「聖者」を「偉人」と言い換えようという堀内提案をめぐって、賛否両論がとびかった。簡単に結論が出せる問題ではなかったが、従来の研究を振り返り、今後の展望を探る上で意義深い議論であった。また、ゲストとして発表してもらった中生氏(和光大学)は、戦前・戦中の日本人による、中国などにおけるイスラーム研究の在り方を批判的に検討した。アラブ研究とは地域的に異なる内容とはいえ、現在の人類学一般において盛んに議論されている「植民地主義」や「オリエンタリズム」の問題と密接に関わるテーマである。とりわけ「オリエンタリズム」に関しては、中東研究者としては、常に念頭においてみずからの調査・研究を進めなければならない重要な問題であり、その点でもきわめて参考になった。また、今年度文献として収集したのは、現在では稀覯本となっている初期オリエンタリストの著書、ならびに今世紀前半から中葉にかけてのイスラーム主義運動に関わる資料集などであり、歴史人類学的研究にとってきわめて有益な図書資料である。来年度は、人類学サイドの未発表者と地域研究サイドからの報告会を行い、大学院生にも積極的に参加してもらい、人類学的アラブ研究のさらなる展開を試みる。本年度は2回の研究会を京都および福岡で開催した。当初の計画通り、京都では昨年度発表をしなかった人類学者の側(鷹木、赤堀)が、福岡では地域研究・歴史学研究者の側(臼杵、小杉、大稔)が発表を行った。

京都での研究会では、鷹木が「マグリブ諸国における女性労働とマイクロ・クレジットの広がり」というタイトルで発表を行い、これまで比較的研究が手薄であったアラブ女性の家内労働、さらにグローバル化の流れの中で彼女たちの生産物が「商品化」されていく過程と、そこに小額の資金を貸与するマイクロ・クレジットの普及の実態をマグリブの例を中心に話した。人類学がこれから開拓すべき新しい研究分野として、質疑応答が盛り上がった。赤堀は、自分がこれまで行ってきたアラブ世界での調査・研究を回顧し、中東(地域研究)と人類学的アプローチを総合する形で今後の研究の展望を提示した。赤堀が試みようとする地域研究や歴史人類学と社会・文化人類学的アプローチの協同の可能性こそ、福岡での研究会でのテーマであった。臼杵はイスラエル・アラブの事例研究を通して文献資料と現地調査の統合のあり方を模索し、小杉は地域研究プロパーの問題意識を率直に人類学サイドに提示し、大稔は14世紀の歴史的事例を使いながら人類学的理論の取り込みの可能性を議論した。中東を研究する人類学者が、ますます地域研究や歴史的視点との協力を行わなければならない現状を改めて痛感した研究会であった。また、大塚が海外出張(エジプトなど)を行い、カイロにおける衣食住などの近年の変容のあり方を具体的に確認した。資料収集の面では、British Journal of Middle Eastern Studiesのバックナンバー(全26巻)とEncyclopaedia Judaica(本巻16、別巻2)を購入し、東京都立大学に納入した。前者は英国を代表する学術誌であり、後者はアラブ世界を研究する際にその地域が必要不可欠なユダヤ人に関する定評のある百科事典である。
「生物基礎」科目の生態学分野における環境倫理意識の育成を目指した環境学習の研究

1研究目的本研究では、前任の勤務校である普通高校の理科の「生物基礎」科目の授業において、「環境倫理」の視点を導入し、環境リテラシーの育成を目指した環境学習プログラムの開発、試行および評価を行い、自然との共生を実感させる環境学習のあり方を解明することを目的とした。2研究方法「生物基礎」の生態学分野において、「環境倫理」の視点を導入した身近な自然との一体感を感じる環境学習プログラムを開発した。プログラムは「生物基礎」科目の「生物の多様性と生態系」単元に位置づけ、通常の授業に、野外体験実習「校庭の草本類の植生調査」、および、ディープ・エコロジーを導入したワークをアレンジした野外体験実習「校庭の身近な樹木との一体化体験」を導入し、全15時間のプログラムとして実施した。勤務校の1年生3クラス(計122名)を対象に平成25年911月に実施した。3研究成果プログラム実施後の質問紙調査の結果、プログラムを実施した勤務校の1年生の多くはプログラム実施前から環境への意識が高く、ディープ・エコロジーの概念に対して肯定的であることが明らかになった。そして、プログラム実施後、環境問題に体する認識・知織、意識・態度、行動様式、ディープ・エコロジーの中心概念である多様性と共生の原理、生命圏平等主義、自己実現のカテゴリーにおいて正の有意差がみられ、生徒の環境倫理意識の高まりが示された。実施高校の種々の条件に規定された事例的実践ではあるが、ディープ・エコロジーをもとにした環境倫理の視点を導入した環境学習プログラムを実施することにより、多くの生徒に、プログラム目標である「生物多様性と共生、および、生態系の概念の理解」が達成された。また、「原則としての生命圏平等主義の獲得」、「自然との一体化による自己実現への到達」についても、その達成が示唆された。
肺転移に対する骨髄の関与を検討する新規実験系の開発

骨肉腫の予後は肺転移により大きく左右される。転移成立には腫瘍のみならず、宿主側の骨髄の役割が大きく注目されている。本研究では骨肉腫の起源細胞と考えられる間葉系幹細胞の骨分化過程における細胞運動様式、運動能の変化のメカニズムを論文報告した。次に我々が樹立報告したマウス骨肉腫高肺転移株LM8と全く肺転移を起こさない親株Dunnとの比較においてLM8、Dunn共に骨髄内へのhomingはなく、転移先である肺血管内皮細胞での浸潤能に大きな差があり肺への転移巣形成に大きく関与していることを論文報告した。骨肉腫を始めとする骨軟部腫瘍の予後は、肺転移により最も大きく左右される。最近転移成立には腫瘍側の要因のみならず、宿主側の骨髄の役割が大きく注目されている。本研究では、まず骨肉腫の起源細胞と考えられる間葉系幹細胞の骨分化過程における、細胞運動様式、運動能の変化のメカニズムをマウスを用いて論文報告した(FEBS Lett, 2011)。一方我々が樹立報告したマウス骨肉腫高肺転移株LM8は、10E6-7個を同系マウスに皮下移植すると4-5週目で肺転移にて全例死亡する。皮下移植にて全く肺転移を起こさない親株Dunnとの比較において下記の実験結果を論文報告した(CEM, 2013)。1.雄由来のLM8, Dunnを雌の同系C3Hマウスに移植後経時的に種々の臓器よりDNAを抽出し、Y染色体特異的遺伝子sry発現をPCRにて検討した結果、LM8では移植後3週目に肺で、4週目に血液で、Dunnでは4週目に肺と血液で検出されたが、共に骨髄内では検出されなかった。2.血中の生細胞のみを培養する方法を用いて血中循環腫瘍細胞(Circulating Tumor Cells, CTCs)数を検討すると、LM8群はDunn群に比べ、CTCsがより早期に、より頻度が高く、より数が多く検出できた。3.培養血管内皮細胞上にLM8, Dunnを重層し腫瘍細胞が血管内皮細胞に浸潤するextravasationを模倣したtransendothelial migration assayのビデオ撮影を行い、LM8はDunnに比べ約2倍運動能が高かった。また単位時間当たりの血管内皮細胞の分裂回数を比較するとLM8がDunnに比べ約2倍多かった。以上より、LM8、Dunn共に骨髄内へのhomingはなく、転移先である肺血管内皮細胞での浸潤能に大きな差があり肺への転移巣形成に大きく関与していることが示唆された。最近転移成立には腫瘍側の要因のみならず、宿主側とりわけ骨髄の役割が大きくクローズアップされている。本年度は、骨肉腫の起源細胞と考えられる間葉系幹細胞の骨分化過程における、細胞運動様式、運動能の変化のメカニズムをマウスを用いて論文報告した(FEBS Lett, 2011)一方我々が樹立報告したマウス骨肉腫高肺転移株LM8は、10E6-7個を同系マウスに皮下移植すると4-5週目で肺転移にて全例死亡する。皮下移植にて全く肺転移を起こさない親株Dunnとの比較において下記の実験結果を得た。以上の結果より、LM8、Dunn共に骨髄内へのhomingはなく、転移先である肺血管内皮細胞での浸潤能に大きな差があり、肺への転移巣形成に大きく関与していることが示唆された。今年度は動物実験において、骨肉腫肺転移に関する詳細な経時的な解析システムを開発した。結果として皮下移植後LM8、Dunn共に骨髄内へのhomingはなく、転移先である肺血管内皮細胞での浸潤能に大きな差があり、肺への転移巣形成に大きく関与していることが示唆された。

今後、骨髄の転移先での浸潤や、肺内での腫瘍細胞のhoming,増殖への関与を検討する実験系を構築していく。骨肉腫肺転移に関する因子として、骨髄以外に肺組織における増殖や、内皮細胞を通過するステップ、さらに、転移先臓器である肺内での増殖が重要であることが判明してきたので、骨髄細胞の関与に限定せず、広く標的になる分子を検索し、新規の治療法の開発を模索したい。とりわけ原発巣と考えられる皮下と転移先の肺ではその組織の硬さ(皮下では1000Pa,肺内では150Pa程度)、酸素分圧(肺では高値)等が大きく異なるので、それらを模倣した実験系を樹立し、LM8, Dunnの比較を行っていく予定にしている。下記のメンバーとチームを作り全体の研究を遂行する。連携研究者吉川秀樹(大阪大学医学部整形外科教授)ー全体のまとめ、臨床応用、大学院生の派遣研究協力者田中太晶、若松透(大阪大学医学部整形外科大学院生)ーマウス動物実験笹川覚、吉岡潔子(当部門研究員)ー細胞培養実験, in vitro実験主としてマウスを用いた動物実験を行い、得られた結果よりin vitroの細胞実験系を開発し、転移のkey stepを探索する。具体的には、本年度の科研費で購入した倒立型顕微鏡下での細胞の画像解析システムを用いて、転移に関与する種々の分子に対して、低分子化合物(阻害薬)やsiRNAによる発現抑制、発現ベクターによる高発現を行った際の骨肉腫細胞の動態を解析して行きたい。実験設備は既に構築されているので、今後は分子生物学実験や培養に必要な消耗品や、試薬等を中心に研究費を使用し、得られた成果に関しては、国内外での学会発表を行うと共に、論文発表を行って行く予定で、それらに関する費用も科研費より使用したい。
英米における文学・言語・メディア教育の比較研究

言語・メディア競争において世界的に有利な立場を確保すべく、英米両国がいかなる教育を行っているかを探る本研究は、英語を共通言語とすると同時に世界的に影響力を持つ両国における文学・言語・メディア教育の特徴を、ある程度明らかにすることができたと考える。まず英語を最大の文化資源とする英国は、世界的に中心的な役割を果たすべくブリティッシュ・カウンシルなどを通じて積極的な戦略を展開したり、BBCによる国際的なテレビ・ラジオ配信、インターネットのニュース配信など、英語の世界的優位を利用したメディア戦略を展開している。同時に国内においては、文学教材を用いた伝統的な語学教育の方法論も復活するなど、多様性を見せている。これに対して米国では全体的には最新のカルチュラル・スタディーズ的方法が主流であり、またインターネットなどの最新のテクノロジーを使用する教育方法も盛んであるが、同時にそうした大きな変化に伴う問題点を探ろうとする動きも活発であるといえる。一般的に文学・言語・メディア教育は時代の変化の影響を大きく受けるが、現在世界的影響力の大きい英米両国においてどのようにそれが実施され、それに対する批判はどのように行われているかという問題は我々にとっても重要な問題であり、この問題が両国において、将来どのように変化するか、今後とも引き続き注目する必要があると確認できたことが本研究を通して得られた成果である。研究初年度の本年度は、イギリスとアメリカそれぞれの高等教育機関において、どのような文学・言語・メディア教育がなされているかを探るための第一歩として、主に基本的文献やメディア関連資料の収集を開始した。具体的には研究代表者(林)がアメリカの大学・大学院の文学・教育カリキュラムや教材およびそれらに関連する資料収集を、研究分担者(斎藤)が同様のことをイギリスの高等教育機関に関する資料収集を行った。(一例を挙げると『ティーチング・リテラチュア』(ショワルター)、『ザ・イングリッシュ・スタディーズ・ブック』(ポープ)、『ディシプリニング・イングリッシュ』(シャムウェイ編)など。)近年、文学教育、言語教育、メディア教育が融合する傾向にあるので、資料は、伝統的な書籍からビデオ教材、DVDにまで多岐におよんだ。詳しい調査結果は、来年度に行う予定の資料の比較検討を終えてみなければなんともいえないが、仮説としていえることは、英語を最大の文化資源とするイギリスが文学・言語・メディア教育において中心的な役割を果たすべく、ブリティッシュ・カウンシルなどを通じて、積極的な世界戦略を展開しているのに対し、アメリカは、むしろ国内の文学・言語・メディア教育の制度作りに専心しているということである。本研究にとって資料収集は基本であり、また新しい資料も出版されているので、来年度もまた引き続き資料収集に力を入れることになる。それと同時に今年度はほとんどできなかった資料の整理や分析も開始する予定である。研究2年目の本年度は、初年度に引き続き、英米の高等教育機関における文学・言語・メディア教育に関する基本的文献やメディア関連資料の収集を主たる活動とした。加えて、これまで収集した資料の整理(人件費)に着手し、資料分析も少しずつではあるが開始した。研究代表者(林)は主としてアメリカの大学・大学院の文学・教育に関する資料収集と分析、研究分担者(斎藤)は主としてイギリスの高等教育機関に関する資料収集と分析を行なった。昨年度同様、資料は書籍、ビデオ、DVD、インターネットまで多岐に及んだが、注目すべきことは、当研究分野に関わる広範囲な資料のなかで書籍の占める割合が依然としてかなり大きいことである。現在、メディアは多岐に渡るが、学問的分析には文字文化が依然として中心的役割を果たしており、言語(文字)・本というメディアが必須であることを再認識した。視覚メディアも重要だが、まとまった分析を実行、伝達する媒体としての言語(文字)および本の重要性が衰えていないことを示すものと思われる。当研究分野に関する書籍資料の出版が継続して豊かであることにも、それが伺える。(たとえばストロムキスト著『エヂュケーション・イン・ア・グローバライズド・ワールド』など)換言すれば言語(英語)の影響力の大きさが再確認されたといえる。研究最終年の本年度は、初年度、2年度に引き続き基本的文献やメディア関連資料の収集を行うと同時に、資料の整理、分析を行った。研究代表者(林)は主としてアメリカの大学・大学院の文学・教育に関する資料収集と分析、研究分担者(斎藤)は主としてイギリスの高等教育機関に関する資料収集と分析を試みた。

また、イギリスの文学・言語・メディア教育に関しては、平成17年5月にノッティンガム大学のブリーン・ハモンド、ジャネット・ディロン両教授をお招きし、その教示を仰いだ。ハモンド、ディロン両教授との意見交換や質疑応答、資料分析などから、研究分担者(斉藤)の担当するイギリス関係に関しては、BBCによる国際的なテレビ・ラジオ配信、インターネットによるニュース配信など、英語の世界的優位を利用したメディア戦略を展開しつつ、積極的なメディア教育が行われていることが明らかになった。同時に、Geoff Hall著Literature in Language Education(2006)によれば、文学教材を用いた伝統的な語学教育の方法論も復活している。このような一見相反する新旧教育体制の混在が、今後どのように発展していくのかが注目される。研究代表者(林)の担当するアメリカに関しては、インターネットの普及とともに教育のあり方が変化していること、映画やテレビといったポピュラーカルチャーを文学、哲学、歴史など伝統的学問と結びつける傾向が顕著であること、多元文化主義、ポストコロニアル批評などの影響が渾然としていることなどから、何らかの新しい方向に移行する過渡期の様相を示しているとの結果が得られた。
C型慢性肝疾患の亜鉛および多価不飽和脂肪酸による病態進展抑制効果に関する研究

C型慢性肝炎に代表される炎症性の慢性肝疾患の病態進展への亜鉛やエイコサペンタエン酸(EPA)補充の効果を検討するために、動物モデル等を用いた実験において、肝障害、肝線維化、抗酸化系への影響を検討した。今回用いた慢性肝疾患動物モデルにおいては亜鉛やEPA補充による明らかな線維化抑制効果は観察されなかったが、EPA補充によりトランスアミナーゼや肝オレイン酸量の有意な減少が観察されるなど、肝の炎症や肝脂質代謝の改善に有効であることが示唆された。ウイルス排除が得られないC型慢性肝疾患、あるいはメタボリックシンドロームの肝臓での表現型として今後、罹患者数の増大が懸念される非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)に対しては肝硬変、肝癌への進展を阻止することが治療の最大の目的であり,治療効果の向上は本邦における重要課題である。我々はこれまでの臨床研究,動物実験により,亜鉛や抗酸化ビタミンによる抗酸化栄養療法およびn-3系脂質の病態進展の抑制,改善への有用性を確認してきた。本研究の目的は動物モデルあるいは肝星細胞を用いた実験により,亜鉛やエイコサペンタエン酸(EPA)補充が肝障害,肝線維化,抗酸化系に及ぼす影響を検討することである。さらに,その有用性を確認したうえで,臨床試験への応用を試みることである。研究計画は以下の通り。(1)低亜鉛食摂餌ラットにおける亜鉛および魚油補給,薬剤性肝障害が抗酸化系に及ぼす影響:低亜鉛摂餌ラットにジメチルニトロサミン(DMN,30mg/kgBW,3times/week)を2週間投与し肝線維化を誘発させ,低亜鉛食,低亜鉛-高EPA食,高亜鉛食,高亜鉛-高EPA食の影響を検討する。(2)株化肝星細胞に及ぼす亜鉛動態の影響:ヒト株化肝星細胞(HSC)(L190細胞)およびラットより分離したHSCにおいて亜鉛キレート剤(DTPAまたはTPEN)200μMと硫酸亜鉛を単独あるいは同時添加して培養し,肝星細胞の活性化に及ぼす影響を検討する。(3)慢性肝疾患モデルに対する亜鉛およびEPA補充の効果:コリン欠乏高脂肪(CDHF)食を4週間摂食させたラットに対し,その後6週間の亜硝酸ナトリウム投与(30mg/kg/day)を行い,肝炎・肝線維化を誘発させる。この間の亜鉛,EPA補給の違いが各指標に与える影響を検討する。(4)NASH患者への抗酸化ビタミンおよびEPA補給の効果:NASH患者に抗酸化ビタミン(ビタミンE:300mg/day,ビタミンC:600mg/day)およびEPA(1,800mg/day)の補充療法を行い,病態への影響を検討する。(5)C型慢性肝疾患患者への亜鉛およびEPA併用投与の効果:C型慢性肝疾患患者に亜鉛およびEPA併用投与を行い,病態への影響を検討する。【背景・目的】先に,ペグインターフェロン・リバビリン併用療法を施行するC型慢性肝炎患者に対し,亜鉛とビタミンE・Cの同時投与を行い,低血清亜鉛の改善に伴い血清ALT値が全症例で基準値内に改善することを確認した。一方,慢性肝疾患におけるPUFA不足は,食事摂取量の低下,消化吸収低下,肝生合成の低下,脂質のエネルギー要求量基質としての増加等により引き起こされる。PUFAは細胞膜の流動性や免疫能の維持, PGE2を介した肝細胞保護作用,発癌抑制等を肝疾患に対し有用であることが知られている。脂質栄養状態の是正を目的としたn-3系脂質補給の効果の一方で,亜鉛欠乏状態でのEPA投与は肝臓の脂質過酸化をむしろ増強させることが動物試験において示されている。そこで動物実験において亜鉛欠乏時におよび慢性肝障害モデルにおける亜鉛, n-3系脂質補給が,抗酸化系,線維化系,肝障害に及ぼす影響を検討した。【方法】ラットにジメチルニトロサミン(DMN)を投与し肝線維化を誘発させ低亜鉛食,低亜鉛-高EPA食,高亜鉛食,高亜鉛-高EPA食の影響を検討した。【結果】体重および摂餌量はDMN投与開始後漸減したものの,各群における有意な差は認められなかった。肝障害指標であるASTは低亜鉛-高EPA食ではコントロール食および高亜鉛-高EPA食に比較して有意に低値であった。また血清SOD活性は低亜鉛食に比し低亜鉛-高EPA食で有意な上昇が見られた。活性化伊東細胞に特異的に発現されるαSMAタンパク質のイムノブロティング陽性バンドのシグナルは低亜鉛食>コントロール食>高亜鉛食の傾向がみられたものの,再現性は得られなかった。【考察】本実験では亜鉛とEPAが肝線維化,肝病態に及ぼす影響について検討したが,組織学的,生化学的な明らかな差は認められなかった。今後,栄養条件等,実験方法の再検討を行い,その影響について更なる追求を行いたい。【背景・目的】

先に,ペグインターフェロン・リバビリン併用療法を施行するC型慢性肝炎患者に対し,亜鉛とビタミンE・Cの同時投与を行い,低血清亜鉛の改善に伴い血清ALT値が全症例で基準値内に改善することを確認した。一方,慢性肝疾患におけるPUFA不足は,食事摂取量の低下,消化吸収低下,肝生合成の低下,脂質のエネルギー要求量基質としての増加等により引き起こされる。PUFAは細胞膜の流動性や免疫能の維持,PGE2を介した肝細胞保護作用,発癌抑制等を肝疾患に対し有用であることが知られている。脂質栄養状態の是正を目的としたn-3系脂質補給の効果の一方で,亜鉛欠乏状態でのEPA投与は肝臓の脂質過酸化をむしろ増強させることが動物試験において示されている。そこで当該年度においては慢性肝障害モデルに対する亜鉛補給の,抗酸化系,線維化系,肝障害に及ぼす影響を検討した。【方法】コリン欠乏高脂肪(CDHF)食を摂取させたラットに酸化ストレスを与えて肝炎を誘発させ、コントロール群、CDHF食群、肝炎群、亜鉛補充群の比較を行った。【結果】摘出肝ではCDHF食で脂肪肝、肝炎群で肝の炎症が確認された。体重および血清アルブミン値はコントロール群に比べ他群で明らかに低値であり、CDHF食による低栄養状態が伺われた。肝障害指標であるALTはコントロール群<CDHF食群<肝炎群で上昇していたが、AST値の上昇はCDHF食群と肝炎群で差異を認めなかった。【考察】今後、亜鉛補充法の再検討を含めて実験例数を増やし、生化学的、組織学的な詳細な指標によって評価を継続する。慢性肝疾患に存在する酸化ストレスの亢進は,肝線維化,発癌といった病態進展への関与は様々な先行研究によって示唆されている。本年度は肝炎症抑制効果,線維化抑制効果,窒素代謝改善効果を有する亜鉛の補充に着目し,慢性肝障害モデル,すなわちコリン欠乏高脂肪(CDHF)食を10週間摂取させたラットに薬剤誘発的に慢性的な酸化ストレスを与えて(6週間)肝炎を誘発させ,コントロール群,CDHF食群,肝炎群,亜鉛補充群の比較を行った。体重増加および血清アルブミン値はコントロール群に比し,他の3群で明らかに低値であり,コリン欠乏による栄養障害が確認された。肝障害指標であるALT値は亜鉛補充群で低値傾向を示した。今後、酸化ストレス指標、肝線維化指標、線維化関連遺伝子の発現レベルなどの項目について詳細な解析を進めるとともに、慢性肝疾患で低下しその補充効果が示唆されているエイコサペンタエン酸(EPA)の経口投与を本実験モデルにおいて実施しさらなる検討を行う。C型慢性肝疾患同様に肝の炎症、線維化を生じる非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)患者に対し、抗酸化ビタミンや脂質代謝改善作用を有するとされるEPAを投与し有用性を検討した。NASH患者は食事指導(Diet群)、抗酸化ビタミン投与(Vit群)、抗酸化ビタミン+EPA投与(EPA群)に割り付け、治療開始時と3ヶ月後で比較検討を行った。観察後、身体計測値のうちBMI、体重減少率がVit群で低下傾向を示したものの、すべての群で食事摂取状況の変化はなかった。血清AST、ALT値はVit群で低下傾向を示した。TNF-αはVit群で低下傾向を示したが、他の群では変化は見られなかった。結果から、NASHにおいて長期的に適正体重を目ざした減量、特に体脂肪率の減少は重要と考えられた。