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「スポーツと地球環境問題」の概念 ～体育哲学にみる「エコプレー」の位置づけ～

本研究では環境の持続可能性の確保という点に着目し、教育活動の中で効果的な手段として用いられているスポーツが、昨今問題となっている地球環境問題に対してどのような社会的貢献を果たすのかを検証した。そこで、国際オリンピック委員会や国連環境計画の環境報告書を文献研究の対象にするだけではなく、スポーツ大会においてどのような環境保全活動が取り組まれ、生起しているか調査を行った。その結果、環境保全は終わりのない活動と言われるほど、将来にわたって気を長く持ち、忍耐力、継続力の必要な活動ゆえに、その成果がどこまで実を結んでいるのかという点については依然捗々しい成果が得られているとはいえないことが明らかとなった。本研究は、昨今問題となっている「地球環境問題」について、「スポーツ」という立場からその解決策について検討を試みるものである。例えば、新学習指導要領で示された保健体育科体育編の「体育理論」では、新たに「スポーツと環境」の項目が取り扱われることになった。しかし、体育・スポーツの分野では、スポーツと地球環境問題との関連性に関する研究がこれまでほとんど為されていない。そこで、「環境の持続可能性の確保」という点に着目し、教育活動の中で効果的な手段として用いられているスポーツが、問題となっている地球環境問題に対してどのような社会的貢献を果たすのかを明らかにし、今後の可能性について検証、考察を行う。今年度は、先進事例の渉猟を行い、国際オリンピック委員会(IOC)をはじめ、各スポーツ競技団体による環境保全活動の取り組みについて実践活動の実態を調査した。その結果、スポーツ界は、単なる環境保護活動から「スポーツを通じた持続性」の実現に向けて、社会活動として環境問題に関わる方向にシフトをしていることが示唆された。いまやスポーツ界における地球環境問題へのアプローチは、オリンピックやワールドカップなどのメガイベントしかり、施設、用品、そしてスポーツ活動参加者などすべての関係者の社会的責任(CSR)として責務を全うしていこうという動向が確実のものとなっている。例えば、文部科学省では、環境教育・学習の推進として学習指導要領改訂に伴い各教科等を通じて環境問題に関する内容を充実し、体験的な学習を通じて環境についての理解を深められるような内容を重視している。この流れを受けて、保健体育科の体育編「体育理論」でも、新たに「スポーツと環境問題」が取り扱われることになった。しかし、体育・スポーツの分野では、スポーツを通じた地球環境問題へのアプローチについて、環境の変化はスポーツの存在に関わる重要な問題であるにもかかわらず、これまで日本のスポーツ研究の分野において「スポーツと環境」の問題に関する研究はほとんど為されていなかった。昨年度から継続してスポーツ界でみられる環境先進事例を渉猟し、国際オリンピック委員会(IOC)をはじめとした各スポーツ競技団体による環境保全活動の取り組みについて実践活動の実際を調査してきた。今年度は、IOCの新しい試みとしてスタートした教育的要素が高い、若者版スポーツの祭典「ユースオリンピック競技大会(YOG)」に着目した。第2回目の開催となったYOG南京大会で行われていたスポーツ・文化プログラム(CEP)の中でも環境啓発活動に着目し、会場の視察を通してその実際を把握するとともに問題点を明らかにした。さらに、今後スポーツ界に見られる新たな「スポーツと環境」との関連を検討するための資料を提供することを目的に活動を行った。新学習指導要領保健体育科の体育編「体育理論」では、新たに「スポーツと環境」が取り扱われることになった。そこで、近年、スポーツ界でも徐々に見られるようになったエコ活動について、それら実践を支える理論根拠を明確にする必要がある。「スポーツと地球環境」の概念を再考し、新たに「エコプレー」という概念を提唱しながら、『スポーツ環境学』ともいえるモデルプログラムを作成、検証し、領域において果たす役割を探ることを目的とする。最終年度では、文献研究及びこれまで行った実地調査から地球環境問題に対する「体験活動」における「身体的体験」の重要性に関して論考を進め、「感性教育」としての「身体教育」の可能性を探る。そしてわが国の子ども・青少年へのスポーツ振興を促進する上で、今後新たに求められるスポーツを通じた地球環境問題の啓発と実践活動について、モデルプログラムを作成、検証し、領域において果たす役割を纏める。具体的な事例として、ユースオリンピック競技大会で展開された文化・教育プログラム"Learn & Share(学びと共有)"に関する一連の研究において、第2回冬季ユースオリンピック競技大会(Lillehammer 2016)の視察を通してプログラムの状況を教育的側面から報告した。

その結果、環境保全は終わりのない活動と言われるほど、将来にわたって気を長く持ち、忍耐力、継続力の必要な活動ゆえに、その成果がどこまで実を結んでいるのかという点については依然捗々しい成果が得られているとはいえないことが明らかとなった。(1)4月3月:昨年度から継続してスポーツ界でみられる環境先進事例を渉猟。スポーツ界が環境保全活動に取り組む理論根拠についての検討。その他、資料の収集と分析。(2)5月:日本オリンピック・アカデミーJOAセミナー(東京) 2013年度に参加した「第10回体育高等機関教育者及び役員のための国際セッション」の参加報告を行った。主に、ギリシャ・オリンピアで開催された国際オリンピック・アカデミー(IOA)の研修で発表した内容について総括した。(3)89月:第2回ユースオリンピック競技大会(YOG)視察(中国・南京)YOG南京大会で展開されたCEPの調査や、大会組織委員会と選手との間に立つヤングアンバサダーとのヒアリングを通じて、大会運営の問題点や課題について情報収集を行った。(4)121月:国際スポーツコンベンション参加(スイス・ジュネーブ)、国際オリンピック研究センター訪問(スイス・ローザンヌ)ジュネーブで開催された世界最大級のスポーツコンベンションの分科会では、「スポーツ環境と持続可能性」の研究発表会に参加した。そのセクションでは、IOCが中心となって設立したスポーツマネジメント系大学院(AISTS:International Academy of Sports Science and Technology)がスポーツイベントの環境モニタリングに関する発表を行っていた。その後、学院長をはじめ関係者と話し合いの場を設けていただき今後の研究に対するコネクションを築く事が出来た。また、オリンピック研究センター訪問の際には、環境問題を話題にした際のIOC総会やオリンピックコングレスの議事録データを手に入れることができたのは大きな成果であった。以上の研究計画が順調に進んでいるため、「順調な進展」と判断した。スポーツ哲学平成27年度:最終的に文献研究及び実地調査から地球環境問題に対する「体験活動」における「身体的体験」の重要性に関して論考を進め、「感性教育」としての「身体教育」の可能性を探る。そしてわが国の子ども・青少年へのスポーツ振興を促進する上で、今後新たに求められるスポーツを通じた地球環境問題の啓発と実践活動について、モデルプログラムを作成、検証し領域において果たす役割を纏める。(1) 4月3月:研究フレームや「スポーツと地球環境問題」に関する教育的理論の資料収集・分析(2) 7月8月:日本におけるスポーツと環境の現状についての分析結果の発表とまとめ(国際オリンピック・アカデミー,ギリシャ・オリンピア)(3) 8月9月:国連環境計画(UNEP)環境報告書の資料収集・分析(4) 10月11月:第10回IOCスポーツ環境世界会議(ソチ)の参加。
「Web作成支援」による地域商店との連携が生徒に与える影響とグループ学習の効果

研究の目的地域商店のWebページの作成支援を行うことにより、1地域連携、地域貢献の活動が生徒に与える影響。2グループの学習の状況と、学習の蓄積・継承にLMS (Leaning Management System)ソフト「Moodle」を活用することが、作品制作課題においてどの程度役立つのか、3グループ内での役割分担リ一ダ、ファシリテータ、技術、タイムキーパ、記録などに分担することが、生徒の意識にどのような変化をもたらすのか、について明らかにする。研究方法地元商店街3店舗に協力いただき、各商店による作成依頼のプレゼン後、生徒が作成を希望する店舗ごとに8グループに分かれ、グループごとに、Webページの作成に取り組んだ。LMS (Leaning Management System)ソフト「Moodle」を活用し学習の過程を蓄積することにより、グループ間で相互に情報共有を行った。プロのカメラマン、Webデザイナーによる授業を取り入れ、デザイン関連分野の評価に協力をいただいた。年4回の生徒発表会を行い、相互評価によるブラッシュアップ、商店の評価を調査した。研究成果HTML5+CSSを用い8つのWebページが完成し、うち1つが実際に採用された。実店舗のWebページを作成することで、タブレットにも対応した実践的なWeb作成力、企画力、責任感、地域への関心が高まった。役割分担により計画的に作業が進んだ。グループ間の情報共有にLMSを利用することにより、生徒相互による問題解決の機会が増えた。平成25年度三重県生徒商業研究発表大会で学習成果を発表し優秀賞を受賞した。今後の課題としては、引き渡し後のWebページの更新支援があげられる。なお、平成26年度は津丸之内商店街振興組合と約50店舗のWebページ作成の依頼を受け、現在、更新支援を意識してWordPressを用いたWeb作成支援に取り組んでいる。
HBp17／FGFBP蛋白を標的とした口腔癌の分子標的診断・治療法の開発研究

1α,25(OH)2D3がOSCCのHBp17/FGFBP-1の発現に及ぼす影響を検討した。1α,25(OH)2D3により,UE,NAおよびA431細胞におけるHBp17/FGFBP-1の遺伝子発現とタンパク発現は低下していた。IκBαの発現は有意に増加していた。レポーターアッセイにおいてUE細胞ではレポーター活性が約30%低下した。養上清中のFGF-2とHBp17/FGFBP-1の発現量は対照群に比べ減少していた。以上の結果から,OSCC細胞株において1α,25(OH)2D3は,NF-κB活性阻害を介してFGFBP/HBp17-1発現を抑制している可能性が強く示唆された。これまで1α,25(OH)2D3が口腔扁平上皮癌細胞(OSCC)におけるHBp17/FGFBP-1に与える影響について検討を行ってきた。その結果、1α,25(OH)2D3がNF-kBを介しHBp17/FGFBP-1発現を抑制し、それに伴い培地中に分泌されるFGF-2タンパク量も抑制するということを明らかにしてきた。ED-71は1α,25(OH)2D3に比べ低濃度でHBp17の発現を抑制する。ED-71の効果をin vitro実験で確認すること、また癌幹細胞に対する効果も検討することを目的とした。研究実施内容として、実験はすべて無血清培養系で行なった。(1)NA細胞においてED-71によるHBp17の影響を調べる。(2)Sphere形成に及ぼすED-71の効果を検討する実験を行う。(3)NA細胞を移植して腫瘍形成させた免疫不全マウスにED-71投与して腫瘍形成抑制効果を検討する。NA細胞にED-71(0.4nM40nM)を添加して培養後、定量PCRによってHBp17/FGFBP-1 mRNA発現量を測定した。NA細胞においてもHBp17/FGFBP-1の発現は30%近くまで抑制された。NA親細胞のSphere形成に対するED-71の影響を調べた。その結果、蛍光免疫染色では、ED-71の濃度が高くなるに従いNA親細胞のSphere形成が低下するようにみえた。NA親細胞において、VD3では濃度依存的にSphere形成阻害があったが、ED-71では顕著な阻害がみられなかった。今後はCD133(+)NA細胞についてShere形成へのED-71の影響をGFP発光を指標としてさらに詳細に検討する必要があると考える。活性型ビタミンD3(1α,25(OH)2D3)は骨代謝において重要な働きをしている。また、心臓病や癌の予防効果が報告されてきている。我々はこれまでに、無血清培養系で、1α,25(OH)2D3がNF-κBシグナル伝達経路を介し、口腔扁平上皮癌の増殖及び血管新生に関与するHBp17/FGFBP-1の発現を抑制することを報告してきた。本研究では、活性型ビタミンD3誘導体であるED-71の口腔扁平上皮癌細胞の抗腫瘍効果を検討した。口腔扁平上皮癌細胞株として当研究室で樹立したNA細胞(HO-1-N-1)及び扁平上皮癌細胞株A431を用いた。ED-71(中外製薬より供与)の抗腫瘍効果を明らかにするため、NA細胞の無血清培養系での増殖に及ぼすED-71の影響を検討した。ED-71のIC50は0.4nMであり、1α,25(OH)2D3の100倍の抗腫瘍活性を示した。次に、マイクロアレイ解析を行った結果、ED-71(0.4nM)処理細胞では非処理の細胞に比べ、CYP24A1遺伝子の有意な発現上昇を認めた。蛍光免疫染色法とウエスタンブロット法においてもED-71によりCYP24A1の発現が誘導されていた。CYP24A1発現は濃度依存的に誘導され、VDRRNAiを導入したNA細胞では、CYP24A1遺伝子の発現は有意に抑制されていた。ヌードマウス背部皮下にA431細胞を移植し、ED-71(1μg/kg)を経口投与した結果、ED-71投与群の腫瘍増殖は抑制された。移植28日後の腫瘍におけるCYP24A1の発現を免疫組織化学的に検討した結果、ED-71投与群ではCYP24A1の発現を認めた。ED-71はCYP24A1を誘導するものの基質として代謝を受けにくいため、低濃度で強い抗腫瘍活性を示すことが明らかとなり、ED-71を用いた扁平上皮癌治療の有用性が考えられた。活性型VD3及びED-71は、DF6Fを用いた無血清培養系で、濃度依存的にNA、UE及びA431細胞の増殖を抑制した。ED-71のIC50は活性型VD3の約1/100であった。UE、NA及びA431細胞におけるHBp17/FGFBP-1遺伝子の発現はED-71濃度依存的に抑制され、経時的にはED-71処理12時間後に最も強く抑制された。レポーターアッセイにおいて、HBp17/FGFBP-1遺伝子プロモーター配列を遺伝子導入したNA細胞とA431細胞では、ED-71によりレポーター活性が約50%低下した。また、FGF-2、VDR、p65及びp50の発現は、ED-71により影響を受けなかったが、IκBαの発現は有意に増大した。

一方、siVDR導入細胞では、ED-71によるIκBα遺伝子の発現誘導及びHBp17/FGFBP-1遺伝子の発現抑制は認められなかった。DNAマイクロアレイ解析の結果、ED-71はその主たる代謝酵素であるCYP24A1の遺伝子発現を強く誘導し、さらにSerpin B1遺伝子の発現を約8倍誘導した。NA及びA431細胞におけるSerpin B1遺伝子の発現は、ED-71により有意に増大した。ヌードマウス移植A431細胞由来腫瘍の増殖は、ED-71-2 (0.5μg/kg)群で有意に抑制された。また、同群ではHBp17/FGFBP-1及びFGF-2遺伝子・蛋白の発現は低下し、さらに、CD31陽性血管密度及びKi67陽性増殖細胞数も有意に低下した。1α,25(OH)2D3がOSCCのHBp17/FGFBP-1の発現に及ぼす影響を検討した。1α,25(OH)2D3により,UE,NAおよびA431細胞におけるHBp17/FGFBP-1の遺伝子発現とタンパク発現は低下していた。IκBαの発現は有意に増加していた。レポーターアッセイにおいてUE細胞ではレポーター活性が約30%低下した。養上清中のFGF-2とHBp17/FGFBP-1の発現量は対照群に比べ減少していた。以上の結果から,OSCC細胞株において1α,25(OH)2D3は,NF-κB活性阻害を介してFGFBP/HBp17-1発現を抑制している可能性が強く示唆された。ヌードマウスにおける抗腫瘍効果を検討したが、副作用による体重減少がみられたため、至適濃度を決めるのに時間を要したため。口腔外科学マウスから摘出した腫瘍組織に対し、血管新生関連マーカーの免疫組織染色を行う。これまで、ED71の腫瘍細胞に対する効果の検討をin vitroで行ってきた。ED71によりHBp17/FGFBPの発現抑制が明らかとなった。マウスの実験が、投与薬剤の至適濃度を決めるために、時間を要したため、実験が進まず、予定していたマウスの購入が行えなかった。今後、in viroにおける実験および、癌幹細胞へ応用する予定である。ヌードマウスの購入に、予算をあてる。ヌードマウスを購入し、腫瘍細胞を移植する予定であったが、細胞の準備に時間がかかったため。ヌードマウスを購入し、in vivoにおける、ED71の効果の検討を行う。
生体内スーパーオキサイドラジカルの高感度測定系の開発とその病態モデルへの応用

生体内における種々のラジカルの生成が様々な病態に関与していることが報告されている。特に心血管系をはじめ、中枢、消化管、肝臓など、多くの臓器での虚血-再潅流障害におけるラジカルの重要性が指摘されている。しかしながら、これらラジカルは非常に反応性に富み不安定であるため、その生体内での直接的な測定は困難であった。今回、我々は病態動物において、虚血-再潅流で最初に生成する重要なラジカルであるスーパーオキサイドを、試験管内および生体内において直接測定できる系の開発と、その各種病態モデルへの応用を目的とした。試験管内においては、スーパーオキサイド選択的蛍光試薬MCLA(ルシフェリン誘導体)を用いてラジカルの量を測定する系を確立した。この系を用いて、生体内物質であり今までその作用がはっきりしなかったシスタチオニンに、スーパーオキサイドの消去作用があることを世界で初め発見した。このほかにも、胃粘膜防御剤として臨床的にも使われているスクラファートにも、ラジカル消去作用があることを確認した。生体内においては、この方法をラジカルの関与している各種の病態モデル、今回は特に我々が確立した胃粘膜における虚血-再潅流障害モデルに応用することにより、病態におけるラジカルの生成とその役割、さらに各種のラジカル消去剤の効果についても検討を加えた。これにより、スクラルファートやシスタチオニンといった薬物が、生体内においてもラジカル消去作用をもち、その消去作用によって胃粘膜病変の生成を抑制することも明らかとした。この様に、この系を各種のラジカルが関与している病態モデルへ応用することは、各種病態の研究において非常に有用であると考えられる。
大規模映像アーカイブにおける効率的な情報検索のための自動構造化

本研究では、数千時間規模の大量の映像データから、利用者が効率的に知識を検索するために必要となる映像の自動構造化を目指している。このためには、高速・高精度なパターン認識技術をはじめ、意味内容に基づく映像間の関連づけが必要となる。本研究では特に映像中に繰り返し現れるほぼ同一(near duplicate)な区間に着目した自動構造化を目指す。本年度は主に以下の項目について取り組んだ:1)ニュース映像アーカイブを例とした同二映像区間の存在を手がかりとしたトピックの自動関連づけ繰り返し出現する同一映像区間を含むトピック対に注目し、これまで提案してきたテキスト情報に基づくトピックスレッド構造解析手法に同一映像区間対の存在を加味した拡張を行った。また、他の言語によるニュース映像との間の言語横断型検索や、正確な音声書き下しテキストがなく、音声認識技術に頼らなければならないような、テキストにより信頼性の高い対応付けが期待できない映像を対象とすることで、同一映像区間の存在という画像情報に基づく手がかりによる補助の効果を検証した。2)大量の映像中の任意のほぼ同一(near duplicate)な映像区間対の高速検索一般に、「ほぼ同一(near duplicate)な映像」とは、字幕の重畳などによる軽微な差違を除いて、基本的に画素単位で同一な映像を指す。この処理を実現するには全対全の照合が必要なため、対象とする映像長をnとすると、O(n^2)の計算量を要する。本研究では、特徴量の次元圧縮により照合の負荷を軽くした第1段階照合で同一映像区間の候補を大幅に絞り込み、そこで候補に挙がったもののみを第2段階照合で詳細に照合し直すことで、精度を損なうことなく高速な照合を実現する。また次元圧縮については、フレーム画像の主成分分析により空間的に圧縮を施したうえ、連続する複数フレームの圧縮特徴量を更に時間方向に圧縮する。このような時空間的な次元圧縮により、全対全照合の負荷を大幅に軽減する。本年度は、既に取り組み始めている本手法の性能を評価しつつ、事前クラスタリングによる高速化手法について検討し、大幅な高速化が期待できる見通しを得た。
レーザ分光計測による燃焼起源ナノ粒子の前駆物質同定法に関する研究

本研究では,レーザー誘起蛍光法を用いて定常な拡散火炎内に形成されるPAHs分子の化学種を同定しようとするものである.研究の初年度では(1)PAHs蒸気の励起・蛍光・時間分解スペクトルの測定,(2)ラマン散乱分光法を用いた火炎内の直鎖系燃料蒸気の分布測定法の開発,(3)火炎内PAHs形成に与える燃料種の影響をそれぞれ研究目的とした.その結果次の結論を得た.(1)のPAHs上記の励起・蛍光スペクトルについては励起波長を248nmならびに290nm,さらに,193nmについてデータを取得した.時間分解スペクトルについては,PAHsとすす粒子からの赤熱発光の精密な時間分解スペクトルを得ることができた,しかしながら,(2)のラマン散乱による直鎖系燃料上記の分布測定法については,すす粒子からの赤熱発光の強度が強いことから,ラマン光の抽出が難しいことがわかった.(3)の燃料種の影響については,ガス燃料のプロパンガス,直鎖系液体燃料の代表であるヘキサン,芳香族燃料のベンゼン,さらに,軽油とその軽油に潤滑油を混入した場合の燃料について,PAHs分布や,分光分析によるPAHs炭素数の火炎内での変化を明らかにすることができた.研究の2年度目では,主に355nmの発振波長を有するNd: YAGレーザーの第3高調波を用いてPHAsを励起し,そこから発生する蛍光の様子やスペクトルの形状を求めることを試みた.しかしながら,火炎内において複数のPAHsが共存する場で多様なPAHsスペクトルの特長が類似していたために,PAHs分子のおおよその炭素数を推定することができたのにとどまり,明確な同定を行うことはできなかった.ただし,レーザー計測による同定が十分にできなかった代わりにガスサンプリング法を導入し,火炎内の局所PAHsの濃度を求め,レーザー計測の結果と比較することで火炎内におけるPAHsからすす粒子への変化の様子を明らかにすることができ,火炎樺造を解明するという目的に対しては一定の成果が得られた.本研究では,レーザー誘起蛍光法を用いて定常な拡散火炎内に形成されるPAHs分子の化学種を同定しようとするものである.研究の初年度では(1)PAHs蒸気の励起・蛍光・時間分解スペクトルの測定,(2)ラマン散乱分光法を用いた火炎内の直鎖系燃料蒸気の分布測定法の開発,(3)火炎内PAHs形成に与える燃料種の影響をそれぞれ研究目的とした.その結果次の結論を得た.(1)のPAHs上記の励起・蛍光スペクトルについては励起波長を248nmならびに290nm,さらに,193nmについてデータを取得した.時間分解スペクトルについては,PAHsとすす粒子からの赤熱発光の精密な時間分解スペクトルを得ることができた,しかしながら,(2)のラマン散乱による直鎖系燃料上記の分布測定法については,すす粒子からの赤熱発光の強度が強いことから,ラマン光の抽出が難しいことがわかった.(3)の燃料種の影響については,ガス燃料のプロパンガス,直鎖系液体燃料の代表であるヘキサン,芳香族燃料のベンゼン,さらに,軽油とその軽油に潤滑油を混入した場合の燃料について,PAHs分布や,分光分析によるPAHs炭素数の火炎内での変化を明らかにすることができた.研究の2年度目では,主に355nmの発振波長を有するNd: YAGレーザーの第3高調波を用いてPHAsを励起し,そこから発生する蛍光の様子やスペクトルの形状を求めることを試みた.しかしながら,火炎内において複数のPAHsが共存する場で多様なPAHsスペクトルの特長が類似していたために,PAHs分子のおおよその炭素数を推定することができたのにとどまり,明確な同定を行うことはできなかった.ただし,レーザー計測による同定が十分にできなかった代わりにガスサンプリング法を導入し,火炎内の局所PAHsの濃度を求め,レーザー計測の結果と比較することで火炎内におけるPAHsからすす粒子への変化の様子を明らかにすることができ,火炎樺造を解明するという目的に対しては一定の成果が得られた.申請書に記載した研究の初年度に行う具体的な研究計画は下記のとおりである.(1)PAHs蒸気の励起・蛍光・時間分解スペクトルの測定(2)ラマン散乱分光法を用いた火炎内の直鎖系燃料蒸気の分布測定法の開発(3)火炎内PAHs形成に与える燃料種の影響以下にそれぞれの具体的な研究計画と方法を示すこのうち,(2)のラマン散乱による直鎖系燃料上記の分布測定法については,すす粒子からの赤熱発光の強度が強いことから,ラマン光の抽出が難しいことがわかった.このため,ラマン散乱法に時間分解法を組み合わせる手法を検討して再度実験を行う予定である.(1)および(3)の計画についてはおおむね予定通りのデータを得ることができた.まず(1)のPAHs上記の励起・蛍光スペクトルについては励起波長を248nmならびに290nmさらに193nmについてデータを取得した.本研究で購入したYAGレーザーではこれら以外の355nmの紫外光を得ることができるが,購入時期が大幅にずれ込み,十分なデータを得ることができなかった.これについては平成19年度でデータの収集を行う予定である.

また,時間分解スペクトルについては,PAHsとすす粒子からの赤熱発光の精密な時間分解スペクトルを得ることができた,(3)の燃料種の影響については,ガス燃料のプロパンガス,直鎖系液体燃料の代表であるヘキサン,芳香族燃料のベンゼン,さらに,軽油とその軽油に潤滑油を混入した場合の燃料について,PAHs分布や,分光分析によるPAHs炭素数の火炎内での変化を明らかにすることができた.結果をまとめると,火炎基部においては炭素数の小さなPAHsが形成され,火炎面に近づくにしたがって大きな炭素数のPAHsへと変化することが確認できた.さらに,火炎面の直前で見られるPAHsの炭素数は,燃料種によらずほぼ同じであることも確認できた.本研究では,レーザー計測を用いて定常拡散火炎内で形成れるPAHsの化学種を同定する手法を検討した。これは,微妙に異なるPAHsの吸収特性の差や蛍光スペクトルの形状,さらには,蛍光寿命の違いなどを読み取ることによって,火炎内のPAHsの同定を試みようとするものである。実際の実験では,真空紫外領域に発振波長(193nmおよび248nm)を有するArFならびにKrFエキシマレーザーと,355nmの発振波長を有するNd:YAGレーザーの第3高調波を用いてPAHsを励起し,そこから発生する蛍光の様子やスペクトルの形状を求めることを試みた。しかしながら,火炎内において複数のPAHsが共存する場で多様なPAHsのスペクトルの特長が類似していたために,PAHs分子のおおよその炭素数を推定することができたのにとどまり,明確な同定を行うことはできなかった。ただし,様々な分光データを取得することができたほか,当初の計画通りに様々な燃料の拡散火炎について,その火炎構造やPAHsの分布,PAHsからすす粒子への遷移過程などを詳細に明らかにすることができた。また,PAHsのレーザー計測による同定が十分にできなかったことを補うために,ガスクロマトグラフィーを用いて火炎内のPAHsを直接サンプリングして分析する実験を行い,レーザー誘起蛍光法で得られた様々なデータとサンプリング法のデータを比較して,火炎内で生じているPAHsからすす粒子への変化の様子を明らかにすることができ,火炎構造を解明するという目的に対しては一定の成果が得られた。
保存期慢性腎臓病患者へのコンコーダンスを活用した新しい療養指導モデルの考案

本研究の目的は、入退院を繰り返す保存期慢性腎臓病(CKD)患者の療養体験を解明し、療養指導の場面でコンコーダンス概念を導入することで、CKD患者の行動変容を促す新たな療養指導モデルを考案することである。第1段階として所属大学の医学研究倫理審査委員会の倫理審査承認後2017年11月A病院に入院中の保存期CKD患者にインタビューを行った。対象者は、20歳以上の入退院を2回以上繰り返し、主治医の許可をもって研究に対する同意が得られた11名(男性5名、女性6名)である。属性は年齢26歳82歳(平均年齢:63.8±15.4歳)、入院回数2回11回(平均入院回数:4.5±3.1回)、面接時間42分104分(平均面接時間:64.9分)であった。保存期CKD患者の療養体験の語りとして、13のサブカテゴリー、さらに2カテゴリーとして【腎疾患を自覚し周囲のサポートを実感しながら生きる意味を見出す体験】【自覚症状のない腎疾患を受け入れられず葛藤し続けている体験】という内容が抽出された。第2段階として所属大学の医学研究倫理審査委員会の倫理審査を受け承認を得たのち、2018年5月A病院腎臓内科看護師にアクションリサーチを行った。1腎指導に活用する「コンコーダンス」の理論と技法に関する価値観共有のため、書籍を対象者に個別配布22017年度で明らかとなった患者の療養体験報告会を行い、コンコーダンス概念に関する最新の情報も提供した。その後グループミーティングによる療養指導の検討3リフレクションガイドを参考に、療養指導に対する認識の変化について個別面談を行った。23実施時、対象者の同意を得てICレコーダーで録音した。病棟看護師は患者の療養体験を知ることで【療養指導の現状を広い視野でとらえる必要性を感じた】【療養指導の経験を振り返り考えることができた】【療養指導の視点を再考できた】と語られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、入退院を繰り返す保存期慢性腎臓病(Chronic Kidney Disease:以下CKD)患者の療養体験を解明し、療養指導の場面でCKD患者の特性に適したコンコーダンス(援助技法のモデル)を導入することで、CKD患者に対する新たな療養指導モデルを考案することである。申請者らは先行研究で保存期CKD患者の療養指導に関する看護師の困難を明らかにしており、今回保存期CKD患者の療養体験を尊重した新しい療養指導モデルを作成するために、第1段階で患者の療養体験を明らかにし第2段階でCKD患者に適したコンコーダンス技法を検討する。採択後、所属大学の医学研究倫理審査委員会の倫理審査を受け承認を得たのち、2017年11月A病院に入院中の保存期CKD患者にインタビューを行った。対象者は、20歳以上の入退院を2回以上繰り返している、また主治医より研究参加可能な状態であると許可があり、研究に対する同意が得られた11名の保存期CKD患者である。データ収集方法はCKD患者の生活心情、性格傾向、療養体験について研究参加者に1時間程度の半構造化面接を行った。面接場所はプライバシーが確保できる個室で行い、研究参加者の承諾を得た上で面接内容をICレコーダーに録音し逐語録を作成した。対象者の基本属性として年齢、性別、原疾患、合併症、腎機能(eGFR、Hb、蛋白尿)、入院回数・期間、を診療録にて調査する。インタビューガイドはコンコーダンス(安保ら,2014)の自分らしい暮らしの回復7つの視点(希望・安全な居場所・自分らしさ・あたたかい人間関係・自己決定と自己主張・対処や工夫をする・意味を感じること)に準ずる。データ分析は、KJ法を参考に逐語録の文脈から解釈可能なレベルでカテゴリー化を行っている。平成29年度の研究であるが採択後所属大学の医学研究倫理審査委員会の倫理審査を受け承認を得たのち、研究開始できたのが2017年11月と研究開始から5か月しか経過していないこと、また入院中の患者選定で、対象となる患者数が少なかったため、3月時点でも患者へのインタビューを行っている状況であることから、当初予定の分析・まとめまでには至っていない。

第2段階として所属大学の医学研究倫理審査委員会の倫理審査を受け承認を得たのち、2018年5月A病院腎臓内科看護師にアクションリサーチを行った。1腎指導に活用する「コンコーダンス」の理論と技法に関する価値観共有のため、書籍を対象者に個別配布22017年度で明らかとなった患者の療養体験報告会を行い、コンコーダンス概念に関する最新の情報も提供した。その後グループミーティングによる療養指導の検討3リフレクションガイドを参考に、療養指導に対する認識の変化について個別面談を行った。23実施時、対象者の同意を得てICレコーダーで録音した。病棟看護師は患者の療養体験を知ることで【療養指導の現状を広い視野でとらえる必要性を感じた】【療養指導の経験を振り返り考えることができた】【療養指導の視点を再考できた】と語られた。今後は引き続き第1段階の患者へのインタビューを行い対象患者数を確保すること、また並行して逐語録の作成・および分析を行っていく。また第2段階の研究のための準備(倫理審査申請や病棟看護師への説明・同意)を行う。第2段階は【コンコーダンス技法を活用した保存期CKD患者への効果的な療養指導モデルの考案ー腎臓内科病棟看護師との協働ー】ということで、A病院に勤務する、既存の腎臓病指導にかかわっている臨床看護師および栄養士を含む20名程度を対象にアクションリサーチを行う。アクション内容は1平成29年度で明らかとなった入退院を繰り返す保存期CKD患者の療養体験をまとめ、分析結果を書面を用いて報告(30分程度)し、看護師および他職種(栄養士)で情報共有する。ただし参加人数により、報告会は12回を予定。2腎指導に関する価値観共有のため、コンコーダンスの書籍を人数分購入し、それを用いて「コンコーダンス」の理論と技法に関する勉強会(1時間程度)を実施する。勉強会の前後で、療養指導に対する認識をメンバー間で確認する。ただし参加人数により、勉強会は12回を予定。3コンコーダンスの理論・技法の知識を共有したあと、グループミーティング(1時間程度)を通してメンバー間で意見や感想の交換を行い、保存期CKD患者の療養指導に適したコンコーダンス技法を提示・検討する。ただし参加人数により、グループミーティングは12回を予定。43の実践例をもとにした事例検討会(30分程度)を実施する。事例提供者には事前にリフレクションガイドを記載してもらう。1か月に1回、コンコーダンスを意識して腎指導を行った事例をもちより検討する。(計4回予定)5研究データから研究の全過程を評価し、新しい療養指導モデルを病棟スタッフとともに考案する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
めっきの制御の計算機シミュレーション

本研究では、めっきにおける皮膜の表面構造、皮膜内部の格子欠陥の構造の解析とその制御を目的として計算機シミュレーションによる研究を行った。溶液成長を対象とし、結晶成長の基本モデルであるSolid-on-Solid(SOS)モデルを格子欠陥(空孔)が入るモデルに拡張し、2次元正方格子モデルに適用してモンテカルロシミュレーションを行った。その結果、以下の成果が得られた。1.化学ポテンシャル(過電圧)が大きくなると、表面は層状構造から乱れた構造へと変化し、格子欠陥密度は増加する。化学ポテンシャルが十分大きくなると表面上のいたるところで核生成がおこり、表面が緻密な構造になる様子が観察された。これはめっきにおいて、過電圧が大きくなると表面が緻密になるどいう実験事実に対応している。2.表面が層状構造のときは点欠陥が多く見られたが、表面が乱れた構造になると欠陥密度が増加すると共に、いくつかの格子点がまとまって欠けた大きな空孔(void)が現れた。つまり、空孔の構造は表面構造と強い相関を持つ。表面が凹の部分が吸着原子で埋まる際に空孔が多く生成され、空孔の突間構造は表面成長の履歴を反映する。3.初期基板に楔型の傷がある場合には、凹の部分に垂直な方向に欠陥が連続して現われた。これらの欠陥がつながると、表面まで貫通する穴(ピンホール)が生じる原因となり、皮膜の耐食性は著しく低下する。また、矩形の凹部がある場合には、その矩形の中央あたりに大きな空孔が生成された。これは、めっきによる銅配線のときに生じる欠陥と非常によく似ている。4.高い過電圧で作成された表面の粗い皮膜を、高温で処理すると表面拡散が促進され、表面が平滑化されることがわかった。(現実の熱処理に対応)また、溶液中での物質移動と関連の深い2流体の混合の問題(カオス混合)、および重点サンプリング法によるモンテカルロシミュレーションの効率化に関する研究も行なった。めっきにおける表面成長機構と皮膜内部の格子欠陥の構造の解析、およびその制御を目的としてモンテカルロシミュレーションによる研究を行った。溶液成長を対象とし、結晶成長の基本モデルであるSolid-on-Solid(SOS)モデルを格子欠陥(空孔)が入るモデルに拡張し、2次元正方格子モデルに適用してシュミレーションを行った。取り扱う事象は原子の吸着、離脱、表面拡散とし、成長は溶液相と固相の化学ポテンシャルμの差によって駆動されるとした。化学ポテンシャルはめっきにおいては過電圧に対応する。いろいろなパラメータ値を与えてシミュレーションを行ない、以下の結果が得られた。1.化学ポテンシャルが大きくなると、表面は層状構造から乱れた構造へと変化し、格子欠陥密度は増加する。表面が層状構造のときは点欠陥が多く見られ、乱れた構造になると大きな空孔(void)が現れる。2.空孔の分布は表面構造と強い相関を持ち、表面成長の履歴が空孔の空間構造に反映される。特に表面が凹の部分が吸着原子で埋まる際に空孔が多く生成されることがわかった。また、初期基板に凹凸がある場合には、成長によって表面が平坦になっても膜内部に空孔が多く残る。従って、このような凹の部分を添加剤により埋めることができれば、めっきの表面、欠陥構造が同時に制御できると考えられる。3.皮膜の成長を止め(μ=0)、高温でシミュレーションを行うと、表面が平滑化されるとともに欠陥のクラスター化がみられた。これは実験で熱処理によりめっき表面が平滑化されることに対応する。

4.成長の初期の段階では短波長の揺らぎが見られたが、成長が進むにつれて長い波長の揺らぎが発達することがわかった。本研究では、めっきにおける皮膜の表面構造、皮膜内部の格子欠陥の構造の解析とその制御を目的として計算機シミュレーションによる研究を行った。溶液成長を対象とし、結晶成長の基本モデルであるSolid-on-Solid(SOS)モデルを格子欠陥(空孔)が入るモデルに拡張し、2次元正方格子モデルに適用してモンテカルロシミュレーションを行った。その結果、以下の成果が得られた。1.化学ポテンシャル(過電圧)が大きくなると、表面は層状構造から乱れた構造へと変化し、格子欠陥密度は増加する。化学ポテンシャルが十分大きくなると表面上のいたるところで核生成がおこり、表面が緻密な構造になる様子が観察された。これはめっきにおいて、過電圧が大きくなると表面が緻密になるという実験事実に対応している。2.表面が層状構造のときは点欠陥が多く見られたが、表面が乱れた構造になると欠陥密度が増加すると共に、いくつかの格子点がまとまって欠けた大きな空孔(void)が現れた。つまり、空孔の構造は表面構造と強い相関を持つ。表面が凹の部分が吸着原子で埋まる際に空孔が多く生成され、空孔の空間構造は表面成長の履歴を反映する。3.初期基板に楔型の傷がある場合には、凹の部分に垂直な方向に欠陥が連続して現われた。これらの欠陥がつながると、表面まで貫通する穴(ピンホール)が生じる原因となり、皮膜の耐食性は著しく低下する。また、矩形の凹部がある場合には、その矩形の中央あたりに大きな空孔が生成された。これは、めっきによる銅配線のときに生じる欠陥と非常によく似ている。4.高い過電圧で作成された表面の粗い皮膜を、高温で処理すると表面拡散が促進され、表面が平滑化されることがわかった。(現実の熱処理に対応)また、溶液中での物質移動と関連の深い2流体の混合の問題(カオス混合)、および重点サンプリング法によるモンテカルロシミュレーションの効率化に関する研究も行なった。
窒化物セラミックスへのミリ波照射による拡散促進と迅速焼結

ミリ波焼結を用いAlNを中心とした窒化物を焼結することのメリットは、選択加熱によるエネルギー効率の向上と非熱効果による等温下での焼結の促進であり、後者も最終的には生産性の向上をもたらす。既に報告者は、24GHzジャイロトロン管を用いたミリ波焼結により、これまでAlNで報告されている内でもっとも低い1700°Cで相対密度97%以上の緻密化に成功していた。本研究の第一の目的は、ミリ波焼結とHIP焼結を組み合わせて、トータルの処理時間を短縮してこれまでと同等の高い熱伝導率の試料を得ることにある。複合焼結法では、温度、時間、雰囲気の全ての点での優位性が示された。また、一次焼結を同一条件の常圧焼結したものと比較すると、ミリ波一次焼結試料の熱伝導率は50%以上高いことがわかり、ミリ波による一次焼結が有効であることがわかった。ミリ波一次焼結1600°Cの試料の添加物依存性に着目すると、密度は添加量に従って増加するが、熱伝導率は逆になっていることが興味深い。複合焼結では添加物の最適値が従来焼結、単独焼結とは異なる可能性が示された。また、ミリ波照射が拡散におよぼす影響を調べるため、イットリア安定化ジルコニアを用いミリ波照射により昇温したとき得られる導電率を、電気炉により同じ温度にしたときの値と比較した。試料と周辺の温度を同一に保った場合、500°Cでミリ波照射下の導電率は通常の電気炉昇温に比べ、2.4倍の値を示した。これによりミリ波照射による拡散促進が示唆された。また、導電率が最大となる最適構造が、通常加熱とミリ波加熱では異なる結果が得られた。近年LSIの高集積化に伴い、高熱伝導性、高絶縁性、高強度な電子基板材料が必要になっている。窒化アルミニウム(A1N)は高い熱伝導率、電気絶縁性・低熱膨張率といった優れた熱特性を持つが、難焼結性材料であり、その生産コストに問題がある。A1Nの低温短時間・焼結のために、我々は、ミリ波焼成を試みてきた。これまで、Y203 5wt.%添加,ミリ波加熱1800°C,2時間保持,3vol.%水素-窒素還元雰囲気の条件で170W/m・Kを超える試料が得られている。しかし、雰囲気や長時間保持など改善すべき課題も残されている。本研究の目的は、ミリ波焼結とHIP焼結を組み合わせて、トータルの処理時間を短縮してこれまでと同等の高い熱伝導率の試料を得ることにある。ミリ波焼結装置を用いた焼結方法により、各A1N-Y203添加試料で1700°C以上で相対密度95%を超える高密度焼結体を得ることができた。次にミリ波焼成によって得られた試料をHIP焼成温度、圧力、時間を変化させて処理した。ミリ波一次焼結の温度が1700°C、1800°Cの場合は、相対密度は飽和に達し、熱伝導率も150W/m・Kを越える高い値を示した。特に1700°C、ミリ波0.5h後、HIP1700°C処理の3wt%Y2O3添加試料では、ミリ波加熱1800°C,2時間保持,3vol.%水素-窒素還元雰囲気で処理したものと同等の熱伝導率を示し、複合焼結法では、温度、時間、雰囲気の全ての点での優位性が示された。

試料と周辺の温度を同一に保った場合、500°Cでミリ波照射下の導電率は通常の電気炉昇温に比べ、2.4倍の値を示した。これによりミリ波照射による拡散促進が示唆された。また、導電率が最大となる最適構造が、通常加熱とミリ波加熱では異なる結果が得られた。
聴診音を用いた心音の混入に頑健な肺疾患者及び心臓疾患者の高精度な検出法の研究

聴診器を用いた診察は呼吸器の疾患を見つけるには一般的な最も効率的な手法であり、副雑音と呼ばれる異常音が疾患者の呼吸音に表れることを利用している。しかしながら、心音のような雑音の混入や、雑音と副雑音のスペクトルが類似していることにより、高い検出精度を得ることは難しかった。そこで、この研究では、二つのタイプの副雑音が聴診箇所によって出現確率が異なることに着目した。また、心音の混入に頑健な検出手法を考案した。この手法の特徴は心音を副雑音と誤って識別するスコアを導入したことにある。本研究では、複数の聴診箇所から得られる多様な呼吸音を用いた、高精度で頑健な呼吸器等の疾患者の検出を目指したアルゴリズムの開発を行っている。平成26年度の研究実績は以下の通りである。1)被検者や聴診箇所によっては心音が多数含まれる場合がある。心音(特にI音とII音)の聴取できる区間の正確な検出は呼吸器疾患や心疾患の頑健な検出のためには重要である。そこで現有の肺音データに対して、心音の混入が多い聴診の肺音における副雑音の高精度な検出を目的に左胸部2箇所のラベルデータの整備を行い、より信頼できるデータとした。2)肺音に含まれる副雑音には大きく分類し、連続性の副雑音と断続性の副雑音の2種類がある。これらの音はスペクトルの情報が異なるだけでなく、聴診箇所、発声のタイミング、継続時間などが異なる。本研究ではこれらの雑音の生起傾向を考慮した異常音としてのスコアと正常音としての統計的手法によるスコアの定式化を提案した。この手法により、異常音と正常音の識別精度、健常者と肺疾患者の識別精度を向上させることができた。従来の音響パラメータ(パワーとスペクトル包絡)のみでの副雑音モデルの詳細化では精度が向上しなかったことから、より大局的な音響情報が必要であることを示した。3)音響特徴パラメータとして従来はケプストラム係数を用いていたが、異常肺音の検出に必ずしも適しているとは言えない。そこで、ケプストラム係数を入力としたDeep neural networkを用いたパラメータを用いたHMMによる識別システムを構築した。4)心音が多く含まれる左胸からの肺音に対しての最尤推定による教師なし学習における副雑音検出の効果を調査した。心音の適応は行えていないものの、適応データを選択することにより、適応の効果はあることが判明したが、若干の性能の向上にとどまった。本研究では、複数の聴診箇所から得られる多様な(心音等の雑音が含まれる)呼吸音を用いた高精度で頑健な呼吸器疾患者の検出アルゴリズムの研究を行っている。平成27年度の研究実績は以下である。1)心音(特にI音とII音)が多く含まれる左胸部の聴診箇所の呼吸音に対して、副雑音及び心音のラベル付与を行った。この結果、左胸部に関しては3箇所の聴診箇所に対してデータベース化でき、より信頼できるデータとした。2)複数の聴診箇所で収録した肺音データを用いることで音響モデルの構築に用いる肺音データを増やすことや音響モデルの被験者適応に用いる肺音データを増やすことで異常肺音の検出精度と肺疾患者の識別精度の向上を目指した。聴診箇所が比較的近いと考えられる複数の聴診箇所の肺音データを用いて音響モデルの構築を行なうことで識別率を向上させた。また評価対象の聴診箇所の肺音データだけでなく評価対象の他の聴診箇所の肺音データも適応データとして音響モデルの被験者適応を行なう手法は,評価対象者の肺音データであっても他の聴診箇所の肺音データを適応データとして用いるためには適応法の検討が必要であることが明らかとなった。3)心音の周期と継続時間を考慮して,認識結果の副雑音の区間が心音の出現する可能性が高い区間であった場合,I音と副雑音の継続時間の正規分布関数の自然対数の差を異常の尤度にペナルティとして与える手法を検討した。この結果、心音の混入しやすい聴診箇所の聴診音を用いた異常肺音の検出に有効であることを示した。心音を伴う聴診音に対するラベリングを行ったことにより、実験の信頼性を高めることができた。また、心音の検出に関して、確からしい心音を検出する手法を考案でき、異常肺音の検出、疾患者の検出に適用でき、その効果を確認できた。従来は,隠れマルコフモデル(HMM)を用いた音響的特徴の統計モデル(音響モデル)で肺疾患者識別を行った.心音を考慮していない音響モデル(通常モデル)を用いた山本の研究では,心臓周辺の聴診箇所では心音が異常音(副雑音)と誤認識され,識別率が低下することがあった,そこで,これまでの研究では心音モデルの識別結果に,心音の継続時間が短く,副雑音を心音と誤認識している可能性が高い場合にペナルティを付与する手法(条件I),心音の継続時間に関係なくペナルティを付与する手法(条件II),を用いて識別を行ったが,心音の混入頻度が高い時には有効であったが,少ない時は識別率が低下するという問題があった.そこで,通常モデルと心音モデルの識別結果を使い分けることで,識別率の向上を目指した.まず,すべての肺音データを心音モデルを用いて識別し,その識別結果から心音の含まれる割合(心音検出率)を調べた.心音のI音が出現する可能性の高い区間を推定し,その区間にI音と認識された音が出現していればそれをI音候補とする.

次にすべてのI音候補の継続時間を調べる.継続時間がI音の継続時間の範囲外であるものはI音候補から除外した.心音検出率が閾値以上のデータであれば心音モデルの識別結果を採用する.閾値未満であれば通常モデルで認識を行い,その識別結果を採用した.評価データには,左肺前面3箇所の肺音データを用いた.実験の結果は聴診箇所4(左肺上部)は通常モデルと,聴診箇所8(左肺下部)は心音モデルと同じ異常肺音検出率,肺疾患者識別率になった.心音の混入が多い聴診箇所6(左肺中部)と全聴診箇所平均では,異常肺音検出率が提案手法の条件I,IIのどちらとも,肺疾患者識別率は提案手法の条件Iのみが従来手法よりも向上した.この実験により,心音の混入頻度が高い聴診箇所において提案手法が有効であることを示した.聴診器を用いた診察は呼吸器の疾患を見つけるには一般的な最も効率的な手法であり、副雑音と呼ばれる異常音が疾患者の呼吸音に表れることを利用している。しかしながら、心音のような雑音の混入や、雑音と副雑音のスペクトルが類似していることにより、高い検出精度を得ることは難しかった。そこで、この研究では、二つのタイプの副雑音が聴診箇所によって出現確率が異なることに着目した。また、心音の混入に頑健な検出手法を考案した。この手法の特徴は心音を副雑音と誤って識別するスコアを導入したことにある。心音に対するセグメントラベルの付与が想定していたよりも難しいことが判明し、ラベル付けが遅れている。心音が多く含まれる聴診箇所が左胸部3ヵ所、左背部3ヵ所あるが、2ヵ所のラベル付与が完了した。また、副雑音のモデル化に関しては大きな進捗が得られたが、心音のラベル付与の遅れにより心音の検出に関するアルゴリズムの開発の研究が遅延している。一方で、研究実績の概要に記入した副雑音の特性を考慮した異常音と正常音の識別、健常者と疾患者の識別やDeep Neural Networkを用いた高精度な識別方式への展開、教師なし学習に関してはおおむね順調に進展している。1)確からしい心音の検出結果に基づいて心音と副雑音を検証する方法の考案はできたものの、心音の混入が多い聴診箇所のみに有効であるため、心音の混入が少ない聴診箇所においても有効なアルゴリズムに発展させる。心音の混入頻度を推定する方法が必要となる。2)心音の混入が多い箇所の肺音を用いても、疾患者の高い検出性能を可能とするために、心音の混入が多い複数箇所の聴診データを用いた疾患者の検討を行う。1)で検討する心音の混入頻度を考慮した認識尤度の算出方法が課題となる。3)従来のパワーやケプストラムの音響特徴パラメータのみではなく、心音及び副雑音の検出に有効な新しい音響特徴パラメータの検討を行う。この検討は将来の深層学習の課題と深く関連する。生体医工学心音を含む肺音データに対するラベル付与を引き続き行い、肺音データベースのラベル付きデータの量の増加に努める。具体的には、残りの左胸部1ヵ所、左背部3ヵ所のラベルの付与を進める。また、26年度に行った研究成果である、2)雑音の生起傾向を考慮した異常音としてのスコアと正常音としてのスコアの統計的算出手法の定式化、及び従来より行ってきた複数の聴診箇所のスコアを組み合わせた識別手法に対して、心音モデルを導入し、より精度の高い異常肺音検出アルゴリズムの作成を目指す。また前年度と同様にパワーとスペクトルの音響特徴パラメータのみではなく多様な音響特徴心音の検出の進展が困難な場合でも、心音の混入に頑健な副雑音の高精度で検出可能なアルゴリズムの開発を行う。