hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
痴呆性高齢者グループホームのケアシステムと空間構成に関する環境行動的研究

グループホームは、510人程度の小規模なグループの共同生活の場であるともに、そこではより専門的かつ個別的なケアが求められる場である。この形態は、今後の高齢者ケアのあり方を考えていく上でハード・ソフト両面において多くの可能性を包含していると考えられ、このような痴呆性高齢者のためのグループホームや、グループホーム的な小規模単位のケアを目指してユニット化を実践している特別養護老人ホームを対象として調査・研究を行い、施設における痴呆性高齢者の生活構成を捉えるとともに、ケアシステムや空間構成などの施設環境との関わり方を考察した。ユニット化を実践している特別養護老人ホームを対象に入居者の生活調査およびケアシステムの調査を行い、ユニット化した施設の運営の実態とそれが入居者の生活に及ぼす影響について分析を行った。小規模処遇を目指した空間構成をもった3施設の比較を行った結果、これらの施設ではケア方針が異なっており、それは施設のスタッフの配置から入居者の居室の位置の決定にまで絡んでおり、それが空間の制度的環境および結果として形成される社会的環境にまで大きな影響を与えていた。このようなケア環境の違いは入居者の生活に大きく影響を及ぼし、施設空間内における個と公(施設全体)との関係が大きく異なったものとなっていた。施設空間は一面的な公私の段階に応じてレベル分けできるものではなく、そこには多様な公共性の概念が混在しており、施設の空間構成やケアのあり方、入居者の過ごし方の総体として、公共性の質の違いとして示せることを提案した。グループホームやユニットケアといった小グループ介護の形態は、単なる小規模化ではなく、入居者-人ひとりの生活を通した環境との関わり方のデザインの違いであり、運営の効率化とは異なるコミュニケイション的合理性を目指すケアシステムが求められる。グループホームは、510人程度の小規模なグルーブの共同生活の場であるともに、そこではより専門的かつ個別的なケアが求められる場である。この形態は、今後の高齢者ケアのあり方を考えていく上でハード・ソフト両面において多くの可能性を包含していると考えられ、このような痴呆性高齢者のためのグループホームを対象として調査・研究を行い、施設における痴呆性高齢者の生活構成を捉えるとともに、ケアシステムや空間構成などの施設環境との関わり方を明らかにすることを目的とする。富山県宇奈月町に平成12年4月開設予定のグループホーム入居に伴う入居者の変化を把握するため、特別養護老人ホームからグループホームに転居する入居予走者、および在宅からグループホームヘ入居する入居予定者を対象とし、身体状況・痴呆症状や生活状況について調査を行った。施設からの転居者については、数度にわたり従前施設において一日の生活を追跡した。在宅からの入居者については、自宅を訪問して家族等にもヒアリングを行い、生活環境および日常生活のようすについて詳しく記述した。また、これまで50人以上を定員として大規模な一括処遇を行ってきた特別養護老人ホームでも近年グループホーム的な小規模単位のケアを目指してユニット化する事例が見られるようになってきた。グループホームのケアシステムと比較する意味で、そのような特別養護老人ホームを対象に入居者の生活調査およびケアシステムの調査を行い、ユニット化した施設の運営の実態とそれが入居者の生活に及ぼす影響について分析を行った。この形態は、今後の高齢者ケアのあり方を考えていく上でハード・ソフト両面において多くの可能性を包含していると考えられ、このような痴呆性高齢者のためのグループホームや、グループホーム的な小規模単位のケアを目指してユニット化を実践している特別養護老人ホームを対象として調査・研究を行い、施設における痴呆性高齢者の生活構成を捉えるとともに、ケアシステムや空間構成などの施設環境との関わり方を明らかにすることを目的とする。

本年度は、グループホームのケアシステムと比較する意味で、ユニット化を実践している特別養護老人ホームを対象に入居者の生活調査およびケアシステムの調査を行い、ユニット化した施設の運営の実態とそれが入居者の生活に及ぼす影響について分析を行った。小規模処遇を目指した空間構成をもった3施設の比較を行った結果、入居者にとっての領域ごとの空間の質には大きな差が見られた。これらの施設ではケア方針が異なっており、それが空間の制度的環境に大きな影響を与えており、その結果入居者の生活に-とくに痴呆度の高い入居者に-大きく影響していた。小規模処遇の本来の目的は個別処遇の実現にあり、単に空間のみを分節するのではケア側の負担が増すことになり、痴呆度の高い入居者は共用空間で一斉処遇が行われかねない。ユニットごとにスタッフが一人一人の入居者の性格や生活スタイル、生活歴などを把握した上で、施設のスケジュールにとらわれない個別の対応が可能となってはじめて小規模ユニットが有効に活用されると思われる。グループホームは、510人程度の小規模なグループの共同生活の場であるともに、そこではより専門的かつ個別的なケアが求められる場である。この形態は、今後の高齢者ケアのあり方を考えていく上でハード・ソフト両面において多くの可能性を包含していると考えられ、このような痴呆性高齢者のためのグループホームや、グループホーム的な小規模単位のケアを目指してユニット化を実践している特別養護老人ホームを対象として調査・研究を行い、施設における痴呆性高齢者の生活構成を捉えるとともに、ケアシステムや空間構成などの施設環境との関わり方を明らかにすることを目的とする。本年度も昨年度に引き続き、グループホームのケアシステムと比較する意味で、ユニット化を実践している特別養護老人ホームを対象に入居者の生活調査およびケアシステムの調査を行い、ユニット化した施設の運営の実態とそれが入居者の生活に及ぼす影響について分析を行った。これらの施設ではケア方針が異なっており、それは施設のスタッフの配置から入居者の居室の位置の決定にまで絡んでおり、それが空間の制度的環境および結果として形成される社会的環境にまで大きな影響を与えていた。このようなケア環境の違いは入居者の生活に、とくに痴呆度の高い入居者に大きく影響を及ぼし、施設空間内における個と公(施設全体)との関係が大きく異なったものとなっていた。施設空間は一面的な公私の段階に応じてレベル分けできるものではなく、そこには多様な公共性の概念が混在しており、施設の空間構成やケアのあり方、入居者の過ごし方の総体として、公共性の質の違いとして示した。
次世代自然エネルギーのための高比表面積フォトニック結晶構造創製と酸化チタン形成

水素は、無公害車両の動力、家の暖房、航空機などを含む多くの潜在的アプリケーションがあり、また、持続可能なエネルギー・システムの基盤においては、光起電力電気のエネルギー・キャリヤーとして期待されている。水素発生方法の一つとして、酸化チタン(TiO2)のナノ粒子からなる光触媒による水分解技術があり、この手法は環境にやさしい水素の生産を低コストでできる可能性を秘めている。本研究では、水素の生産効率の向上を目的に水分解用光電極を持ったエネルギー・コンバーター装置の開発を行っている。ここでは、広領域の光電極を実現することを目的に、蝶々の翅の微細構造をモデルに人工的なフォトニック結晶構造を金で製作し、その構造上にチタン酸化物を被覆することで広領域化の実現を試みている。本研究で提案している中空構造を製作したところ、中空構造を支えるピラー構造のサイズが大きい程、ピラーが倒れてしまい強度に問題があることが分かった。そこでハニカム構造のデザインを変更し再製作を実施中であるが、中空がところどころ塞がった状態が生じたため、製作の最適化を行い、広領域の光電極用の3次元構造の作成に成功した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
パルス圧縮技術を用いた高精細な医用超音波画像のリアルタイム画像化法の開発

本研究では、医用超音波画像の高精細化を目指し、パルス圧縮技術と生体高調波画像化法を組み合わせる際に分離統合法を適用することで、それまで問題とされていた時間領域および周波数領域の制限を克服する手法を提案した。フェイズドアレイを用いた超音波送受信において分離統合法の有効性をシミュレーションにより検討した。また、高調波と基本波の位相差を考慮することでより高精細な画像化が可能であることを示唆する結果が得られた。本研究では、高精細な生体内部の画像化を目指す。当初は乳房組織を想定していたが、他の部位においても適用可能なシステムを検討する。具体的には、パルス圧縮技術、生体高調波画像化法、そして分離統合法を効果的に組み合わせたリアルタイム画像化手法を提案し、高調波成分を利用した新たな定量評価方法の検討を行う。分離統合法で複数のチャープ信号を送信しながらリアルタイムでBモード画像を生成する際、フレームレートの低下を回避することが非常に重要となる。従来のパルスによる乳腺組織の画像化にはリニアアレイ振動子が用いられる。リニアアレイ振動子を用いて符号長の長い信号をもちいる場合、対象部位までの距離に応じて時間シフト処理を行った後に圧縮処理をするため、信号長が長いと信号の一部分のみが時間シフトされ、圧縮時にエラーが発生し距離分解能が低下することが知られている。この点においても、一回あたりの信号長が短い方が有利であるる。分離統合法によるリアルタイムでBモード画像化を行う際にも、パルスによる画像化法と同様にリニアアレイ振動子の使用を想定する。現時点で、フェイズドアレイ振動子を用いてチャープ信号を照射する際のエラーを低減することが可能な分離統合法の有用性はある程度確認することができた。また、単板振動子を用いてチャープ信号を照射し、対象物体を伝搬しながら発生した高調波の位相成分を解析したところ、基本波と比べてゆらぎがあることがわかった。この現象の物理的解釈を進めている。本研究は、乳がんの早期発見を目標に、高精細な乳腺超音波画像化の実現を目指す。具体的には、パルス圧縮技術、生体高調波画像化法、そして分離統合法を効果的に組み合わせたリアルタイム画像化手法を提案し、高調波の位相成分をパラメータに用いた新たな定量評価方法の検討を行う。しかし、分離統合法で複数のチャープ信号を送信しながらリアルタイムでBモード画像を生成するためには、フレームレートの低下を回避することが非常に重要となる。また、従来のパルスによる乳腺組織の画像化にはリニアアレイ振動子が用いられる。リニアアレイ振動子を用いたパルスによる画像化手法として、複数の振動子から時間差を与えて音波を送信することで特定の方向に伝搬させたり特定の深さにフォーカスさせる「フェイズドアレイ法」や、複数の振動子で受信したエコー信号を解析し高分解能な画像を生成する「開口合成法」などが存在するが、画像化対象までの距離に応じて時間シフト処理を行った後に圧縮処理をするため、信号長が長いと信号の一部分のみが時間シフトされ、圧縮時にエラーが発生し距離分解能が低下することが知られている。パルスを想定した上記のいずれかの画像化法をベースとし、フレームレートを維持したまま複数のチャープ信号による高精細画像化が可能となるアルゴリズムについて検討を行い、シミュレーションを行った。その結果、パルス圧縮を用いたことにるSNRの向上に関しては、目標を達成する目処がついたが、照射エネルギーが増大することから、生体への音波照射による影響を十分考慮する必要があるという考えに至った。そのためこれまでのパルス圧縮の方式を改め、少ない照射で十分なSNRおよび空間分解能を有することの可能な超高精細超音波画像の生成方法の検討を始めた。本研究では、高精細な生体内部の画像化を目指して、圧縮技術、生体高調波画像化法、そして分離統合法を効果的に組み合わせたリアルタイム画像化手法を提案した。当初は乳房組織を想定していたが、他の部位においても適用可能な手法を検討した。具体的には、パルス圧縮技術、生体高調波画像化法、そして分離統合法を効果的に組み合わせたリアルタイム画像化手法を提案し、高調波成分を利用した新たな定量評価方法の検討を行った。リニアアレイ振動子を用いて符号長の長い信号を用いる倍、対象部位までの距離に応じて時間シフト処理を行った後に圧縮処理を施すため、信号長が長いと信号の一部分のみが時間シフトされ、圧縮時にエラーが発生し距離分解能が低下することが知られている。この点においても、一回あたりの信号長が短い方が有利である。分離統合法によるリアルタイムでBモード画像化を行う際においても、パルスによる画像化法と同様にリニアアレイ振動子の使用を想定する。フェイズドアレイ振動子を用いてチャープ信号を照射する際、分離統合法を適用することでダイナミックフォーカス時に発生するエラーを低減することが可能となることを示した。

また、単板振動子を用いて超音波信号を照射し、対象物体を伝搬しながら発生した高調波の位相成分を解析したところ、基本波に対する高調波の位相が周波数に依存していることを実験的に示した。さらに、チャープ信号を使用して高調波画像化法を適用する際には、これらの位相差を考慮することでより高精細な画像化が可能となる可能性を示した。医用超音波フェイズドアレイ振動子を用いてチャープ信号を照射する際のエラーを低減することが可能な分離統合法の有用性はある程度確認することができた。また、単板振動子を用いてチャープ信号を照射し、対象物体を伝搬しながら発生した高調波の位相成分を高精度オシロスコープを用いて解析したところ、基本波と比べて微小なずれがあり、ずれ量は伝搬距離や媒質により変化することがわかった。この現象の物理的解釈を進めている。単板振動子を走査しながら基本波および高調波のBモード画像化を試みているが、現在システムを作成中である。そのため、当初予定したスペックルパターンの輝度値の確率密度分布の検証を行うまでに至っていない。導入したパワーアンプを含めた実験系の構築を行ったが、納入後に故障していたことが判明し、当初予定していた通りの実験を行うことができなかった。平成26年度は、非線形伝搬によって生じた高調波の位相成分の定量解析を進める。また、そこで生じる基本波画像および高精細画像からスペックルパターンの輝度値の確率密度分布を検証する。平成25年度は、画像の超高精細化を進めつつ、それと並行して、昨年度に得られた基本波画像および高精細画像からスペックルパターンの輝度値の確率密度分布を検証する。超音波画像のスペックルは生体組織の分布構造を表しておらず、散乱や干渉によって生じていることから、送信信号の周波数帯域幅や時分割数、場合によっては画像の生成方法も変えながら、病変の進行とスペックルの確率密度分布の関係を調査する。この時、乳房を模擬したファントムを用いた非生体実験で得られた高調波の位相情報も参照しながら、両者ともに定量評価のパラメータとして適切であるか判断する。そして、これらの情報が評価パラメータとして使用可能であると判断した際には、それぞれに重み付けを与えるのか、一方をもう一方の補助的指標とするのか等、複数の評価アルゴリズムを検討する。購入予定であった自動二軸ステージは、別の予算により入手することができたので、購入を見送った。リアルタイム画像化の実現可能性を検証するために、フェイズドアレイ振動子を用いて実験を行うための機材を借りる予定である。そして、これまでに得られた成果の発表を行う。パワーアンプの無償修理は問題なく完了したが、予備実験を行ったところパワーアンプで発生したノイズレベルが大きく、in vitro実験を行う上で十分なSNRを得ることができなかった。そのため、パワーアンプで発生したノイズを除去する改良を行う。
フィジカルコンピューティングによるメディア表現教育の支援環境構築

本研究の目的は,フィジカル・インタラクションの仕組みを学習者が構築することで,表現設計と情報技術を学習する「メディア表現教育」の実践を支援することである.フィジカル・インタラクションの仕組みの実現には,鑑賞者の行動を測定するセンサなどのハードウェア制御のプログラミングに加え,センサの測定値から映像や音を生成・変化させる映像表現のプログラミングが必要で,初学者が短時間でこれらを学習するのは難しい.そこで本研究では,ハードウェア制御と映像や音を生成・変化させるコードの両方を記述でき,メディア表現作品の制作を統合的に支援可能なブロックプログラミングエディタ「Sketch Blocks」を開発した.本研究の目的は,フィジカルコンピューティングと映像・音を融合したメディア表現教育を対象とした教育支援環境として,「プログラミングの初学者に適したビジュアルプログラミングエディタ」と「安価で扱いが容易なハードウェアキット」を開発し,その教育効果を検証することである.この教育支援環境により,プログラミング初学者を対象としたメディア表現教育を多くの教育機関で実施できる可能性を高め,I/Oモジュールの制御や映像表現などのビジュアライゼーションのプログラミングに必要な学習コストを低減することで,表現やインタラクションに関する本質的なアルゴリズムを構築することに集中して学習を行うことができる.平成26年度は,フィジカルコンピューティングに関する既存の教育支援環境の調査と,本研究で構築する教育支援環境の一部となるビジュアルプログラミングエディタの開発を中心に研究を実施した.ビジュアルプログラミングエディタの開発基盤であるArduBlockの調査と拡張開発を実施し,Processingの描画ライブラリを扱うことが可能なプロトタイプの制作を完了した.このプロトタイプを用いて,プログラミングの初学者を対象とした小規模なユーザビリティテストを実施し,拡張機能やユーザーインタフェースに関する改善点を精査した.教育支援環境を用いた教育実践に利用する教材開発に関しては,ユーザビリティテスト用に,ソフトウェアの操作手順書と簡易的な教材を作成した.平成27年度は,ビジュアルプログラミングエディタの改良に加えて,ハードウェアキットの開発に関する研究を実施する予定である.本研究の目的は,フィジカルコンピューティングと映像・音を融合したメディア表現教育を対象とした教育支援環境として,「プログラミングの初学者に適したビジュアルプログラミングエディタ」と「安価で扱いが容易なハードウェアキット」を開発し,その教育効果を検証することである.この教育支援環境により,プログラミング初学者を対象としたメディア表現教育を多くの教育機関で実施できる可能性を高め,I/Oモジュールの制御や映像表現などのビジュアライゼーションのプログラミングに必要な学習コストを低減することで,表現やインタラクションに関する本質的なアルゴリズムを構築することに集中して学習を行うことができる.平成27年度は,昨年度にプロトタイプを実装したビジュアルプログラミングエディタの改良を行い,ハードウェアキットの作成に着手した.ハードウェアキットについては,当初は基板設計から実施する研究計画であったが,若干の計画変更を行うこととした.これについては「現在までの達成度」の項目にて詳細を述べる.平成27年度は安価で扱いが容易なハードウェアキットの開発に着手した.当初の計画ではハードウェアキットについては,基板設計から実施する予定であったが,平成27年度末に新しいハードウェアキットのプロトタイプを開発した企業があり,このプロトタイプをベースに本研究のハードウェアキットを開発する方が安価で安定した結果が得られると判断した.この企業から市販予定品のプロトタイプを無償で譲り受け,計画変更に伴うビジュアルプログラミングエディタの修正作業などを実施していたため,ハードウェアキットに関する作業が行えなかった.またこの作業を優先していたため,これまでの成果をまとめた研究発表が行えなかった.この遅れについては次年度には取り戻せる範囲のものであり,研究全体の達成度は当初計画のとおりとする予定である.本研究の目的は,フィジカルコンピューティングと映像・音を融合したメディア表現教育を対象とした教育支援環境として,「プログラミングの初学者に適したビジュアルプログラミングエディタ」と「安価で扱いが容易なハードウェアキット」を開発し,その教育効果を検証することである.この教育支援環境により,プログラミング初学者を対象としたメディア表現教育を多くの教育機関で実施できる可能性を高め,I/Oモジュールの制御や映像表現などのビジュアライゼーションのプログラミングに必要な学習コストを低減することで,表現やインタラクションに関する本質的なアルゴリズムを構築することに集中して学習を行うことができる.平成28年度は,平成27年度末に実装の基盤を変更したハードウェアキットに対応するための作業を引き続き実施した.このハードウェアキットの変更に伴うビジュアルプログラミングエディタに関する修正作業を中心に行い,新たなハードウェアキットを使った評価実験を実施するための準備を行った.ビジュアルプログラミングエディタの改変については大半の実装作業が終了した.また,評価実験で利用するハードウェアキットのプロトタイプも完成し,評価実験を実施するための準備が整った.平成29年度は実際に実験授業として評価実験を行い,教育効果に関するデータ収集・分析を行い,関連する成果発表を行う予定である.当初の計画では,平成28年度は評価実験や成果発表を行う予定であったが,ハードウェアキットの実装基盤の変更によるビジュアルプログラミングエディタの修正や,ハードウェアキットの完成に想定以上に時間を要した.これにより,十分な評価実験や成果発表が不可能と判断し,平成29年度も研究を継続することとした.平成29年度中に評価実験と成果発表を行う予定である.

本研究の目的は,フィジカルコンピューティングと映像・音を融合したメディア表現教育を対象とした教育支援環境として,「プログラミングの初学者に適したビジュアルプログラミングエディタ」と「安価で扱いが容易なハードウェアキット」を開発し,その教育効果を検証することである.この教育支援環境により,プログラミング初学者を対象としたメディア表現教育を多くの教育機関で実施できる可能性を高め,I/Oモジュールの制御や映像表現などのビジュアライゼーションのプログラミングに必要な学習コストを低減することで,表現やインタラクションに関する本質的なアルゴリズムを構築することに集中して学習を行うことができる.平成29年度は,昨年度までに開発したビジュアルプログラミングエディタに関する成果の発表を中心として研究を実施した.また,簡易的な評価実験を行うことで,本研究で開発をしたビジュアルプログラミングエディタが,メディア表現教育で学習者が作成する仕組みを作るのに十分な機能を有していることを確認した.さらに,成果発表の場において他の研究者から,今後の拡張性や継続的なメンテナンス性などを考慮する必要性について指摘を受け,この指摘に対する検討を行った.ビジュアルプログラミングエディタの開発には,継続的な開発とメンテナンスが終了しているJava言語のブロックプログラミング用のフレームワークを利用していたが,JavaScript言語を用いた最新のフレームワークを使ったプロトタイプを開発することで,今後の拡張性と継続的な開発に知見を得ることができた.本研究の目的は,フィジカル・インタラクションの仕組みを学習者が構築することで,表現設計と情報技術を学習する「メディア表現教育」の実践を支援することである.フィジカル・インタラクションの仕組みの実現には,鑑賞者の行動を測定するセンサなどのハードウェア制御のプログラミングに加え,センサの測定値から映像や音を生成・変化させる映像表現のプログラミングが必要で,初学者が短時間でこれらを学習するのは難しい.そこで本研究では,ハードウェア制御と映像や音を生成・変化させるコードの両方を記述でき,メディア表現作品の制作を統合的に支援可能なブロックプログラミングエディタ「Sketch Blocks」を開発した.研究計画に記載したビジュアルプログラミングエディタの拡張開発については,ユーザビリティテストを実施するためのプロトタイプが完成した.また教育実践で利用する教材開発についても,操作手順書をはじめとした基礎的な教材は完成している.計画の最終年度となる平成28年度は,昨年度に若干の遅れがあったハードウェアキットを完成させ,評価実験を行う予定である.またこのハードウェアキットを含めた評価実験を行い,成果を論文として発表する計画である.平成29年度はこれまでに構築した教育支援環境を利用した評価実験(実験授業)と関連する成果発表を行う予定である.教育工学平成27年度はビジュアルプログラミングエディタの改善に加えて,安価で扱いが容易なハードウェアキットの開発を中心として研究を実施する予定である.
治療用抗原改変食品作成を目的とした食物アレルギーにおけるT細胞エピトープの探索

本年度は、一部計画を変更して、以下の2点の検査の条件検討をすすめた。1.放射性同位元素を使わないリンパ球刺激試験の実施条件の検討これまでリンパ球刺激試験は放射性同位元素で標識したチミジンを刺激したリンパ球に添加してその取り込みを放射線の検出をすることで検討が行われてきたが、放射性同位元素を使うため特別な実験施設が必要となるなど課題もあった。今回の放射性同位元素を用いない方法としてBrdU ELISA法やEdUとClick-it反応を用いるものなどを試みて一定の条件設定ができたため、今年度は実際の食物アレルギー患者さんで化学発光法を用いてBrdU ELISAを実施するに至った。特にFPIESの患者さんにおいてBrdU ELISA法を用いた検討で良好に抗原に対する反応が得られたため、学会での発表を行った。今後さらに条件の検討を進めているところである。2. ELISpot法による食物アレルギー患者の抗原特異的T細胞の解析今年度はELISpot法について、条件検討を繰り返し、食物アレルギー患者において、ELISpot法を実施した。IFN-γ, IL-4のDual colorELISpot法を用いて食物アレルギー患者さんにおいて検査を実施した。特にFPIESの患者さんにおいてIL-4のspotは抗原刺激でほとんど確認できず、むしろIFN-γのspotが確認された。これについては今後学会発表予定である。平成28年度は後期のみであるため、応募時の計画を変更し、以下の2点の検査の条件設定を中心に行った。1.フローサイトメトリー法による食物アレルギー患者の抗原特異的T細胞の解析食物アレルギー患者から同意を得て、末梢血を採取し、各種抗原で刺激を行い、CD154で染色した上で、BreferdinAなどでサイトカインを細胞内に留める処理をし、細胞内サイトカイン産生を検出をおこなった。現時点では、陽性となる細胞数がかなり少ないため、適切に比較検討ができるかという点で課題がある。抗原としては、食物抗原を用いた。今後は、これらの抗原ごとにサイトカイン産生細胞の違いを検討し、経口免疫療法のメカニズム解析につなげる。検査技術の確立と検証をすすめており、次年度に実際の検査をすすめていく予定である。2.ELISpot法による食物アレルギー患者の抗原特異的T細胞の解析ELISpot法については、高感度であるため、抗原特異的なT細胞の反応を確認するために有用であると考えており、特に細胞数の少ないと思われるIL-4産生細胞の検出には有利であると考えた。まずはヒトIL-4, IFN-γ産生細胞を検出するDual color法で検査を行っており、技術の確立をすすめている。実際にはIL-4やIFN-γを産生する細胞は少数であるが検出ができることは確認できてきており、今後さらなる技術確立を進め、実際の患者において検査を行っていく。また、リンパ球刺激試験を実施して、ELISpot法との比較等検討も行っていく予定である。本研究は追加採択であったため、平成28年度は後期のみであった。そのため、応募時の計画を変更し、抗原特異的T細胞の検出やELISpot法の技術の確立を中心に進めているところである。変更した計画に則って技術確立を進めており、その点で概ね順調に進展していると判断している。1.放射性同位元素を使わないリンパ球刺激試験の実施条件の検討これまでリンパ球刺激試験は放射性同位元素で標識したサイミジンを刺激したリンパ球に添加してその取り込みを放射線の検出をすることで検討が行われてきたが、放射性同位元素を使うため特別な実験施設が必要となるなど課題もあった。今回の研究期間に放射性同位元素を用いない方法としてBrdU ELISA法を用いて放射性同位元素を用いないリンパ球刺激試験の条件検討を行った。BrdUはチミジンアナログで核内に取り込まれるため、DNAの合成を反映する。抗BrdU抗体を用いて化学発光法を用いて検出することで、細胞増殖の評価に用いられてきたが、リンパ球刺激試験としての検討はこれまでに十分に行われていない。今回の研究期間内に細胞数や陽性コントロールとしてのPHA刺激の必要濃度などの設定が終了し、実際の患者さんでの検討も開始されている。当初BrdU抗体などを選定して条件検討を進めたが、既報の条件にあわせて実施しても良好な結果が得られず、最終的にBrdU ELISAの市販のキットを用いることで、良好な結果が得られるようになった。2. ELISpot法による食物アレルギー患者の抗原特異的T細胞の解析昨年度に取り組み始めたELISpot法について、条件検討を繰り返し、食物アレルギー患者において、ELISpot法を実施できるようにした。IFN-γ, IL-4のDual colorELISpot法を用いており、PHA刺激においては、IFN-γ, IL-4ともに強い反応を示す一方、現時点では食物アレルゲンに対しての十分な反応を示す人が得られておらず、対象者を募って検討をすすめているところである。リンパ球刺激試験は反応する患者さんと反応しない患者さんがあることはこれまでにも経験されてきていることであるが、今回の検討の中では、条件設定が進んでから、複数の患者さんにおいて実験を行なっているものの、目的としている食物アレルゲンに対して、十分に反応を示す検体が得られておらず、最終目的の達成には至っていない。しかし昨年度が後期の追加採用であったことから、条件設定などが本年度にずれ込んだことから、概ね想定通りの進行であると判断している。

本年度は、一部計画を変更して、以下の2点の検査の条件検討をすすめた。1.放射性同位元素を使わないリンパ球刺激試験の実施条件の検討これまでリンパ球刺激試験は放射性同位元素で標識したチミジンを刺激したリンパ球に添加してその取り込みを放射線の検出をすることで検討が行われてきたが、放射性同位元素を使うため特別な実験施設が必要となるなど課題もあった。今回の放射性同位元素を用いない方法としてBrdU ELISA法やEdUとClick-it反応を用いるものなどを試みて一定の条件設定ができたため、今年度は実際の食物アレルギー患者さんで化学発光法を用いてBrdU ELISAを実施するに至った。特にFPIESの患者さんにおいてBrdU ELISA法を用いた検討で良好に抗原に対する反応が得られたため、学会での発表を行った。今後さらに条件の検討を進めているところである。2. ELISpot法による食物アレルギー患者の抗原特異的T細胞の解析今年度はELISpot法について、条件検討を繰り返し、食物アレルギー患者において、ELISpot法を実施した。IFN-γ, IL-4のDual colorELISpot法を用いて食物アレルギー患者さんにおいて検査を実施した。特にFPIESの患者さんにおいてIL-4のspotは抗原刺激でほとんど確認できず、むしろIFN-γのspotが確認された。これについては今後学会発表予定である。平成28年度中に行った条件設定などをもとに、実際の食物アレルギー患者において下記の方法を用いて検査を行う。1.フローサイトメトリー法による食物アレルギー患者の抗原特異的T細胞の解析2.ELISpot法による食物アレルギー患者の抗原特異的T細胞の解析さらに、これらの患者において検体量に余裕があれば3.リンパ球刺激試験を実施して、ELISpot法との比較等検討を行う。リンパ球刺激試験、ELISpot法ともに、対象を広げて検討を進めていく。陽性が得られた場合に、各ペプチドに対する反応などを見ていくなどのさらに進んだ検討を行う。また、BrdU ELISA法については、他の一般的な方法と比べてはかなり高感度であると考えられるものの、さらに高感度化ができるかどうかについてや、その他の方法についても検討を進める。条件設定などの実験の順番などを一部変更して行ったために、試薬類の購入時期が変更となった。初年度が後半のみであったため、実験の進行などの一部を変更して行なっており、試薬類の購入時期が変更となった。次年度の実験に必要な試薬類の購入に充てる予定である。
TNF I、II型レセプター欠損マウスを用いて骨代謝におけるTNFの役割を解析する

我々はTNFのI, II型レセプターのノックアウトマウス(それぞれI-RKO, II-RKO)を用い、それぞれレセプターの骨代謝に関するin vivo, in vitroの機能解析を行った。まず生後12週齢オス大腿骨のpQCT、マイクロCTで詳細な骨塩量や骨微細構造について検討した。またカルセイン標識を行い、各種パラメーターを用いて骨形態計測を行った。その結果、I-RKOでは野生型に比べ、骨皮質、海綿骨とも骨塩量が減少しており、ラベリングから低回転型の骨粗鬆と同じ病態を示すことがわかった。一方II-RKOではin vivoでの骨量はTNFレセプターI型マウスで減少していたが、II型レセプターでは骨皮質、海綿骨とも骨塩量が増加していた。そのメカニズムを解析するため、まずそれぞれのマウス頭頂骨から骨芽細胞を分離培養し、BMP-2やデキサメサゾンの有無で骨芽細胞への分化誘導能が変化するか検討した。しかし野生群も含め、それぞれのKOマウス間に有意な差はなかった。そこで次に破骨細胞について検討した。骨髄細胞を分離し、M-CFS, RANKL存在下に培養したところ、II-R KOでは破骨細胞の形成が他の群に比べ促進された。また上記で分離培養した骨芽細胞との共存培養を行い、それぞれの液性分泌因子や膜蛋白による相互作用について検討した。その結果、正常もしくはI-RKOの骨芽細胞とII-RKO由来のマクロファージの組み合わせのみで破骨細胞形成が促進された。このことは骨芽細胞が発現する何らかの因子とII型レセプターによって誘導される促進因子あるいは抑制因子との相互作用が重要であることを示唆する。そこでDNAチップを用い、増減している因子の検索を網羅的に行った。その結果、3種の新規遺伝子と5種の既知遺伝子でそれぞれのKOマウス由来骨芽細胞、マクロファージで発現量の相違があり、現在その機能や発現分布を検討中である。TTNFαは骨代謝に重要な因子であり、炎症性の骨破壊や骨粗鬆症に関与することが知られている。そこで我々はTNFのI,II型レセプターのノックアウトマウス(それぞれI-RK0,II-RK0)を用い、それぞれレセプターのin vivoにおける機能解析を行った。まず離乳後から3群のマウスでペアフィーディングを行いながら、1週おきに体重を計測し、12週まで飼育し、体重変化に差がないことを確認した上で、大腿骨に対し、pQCT、マイクロCTで詳細な骨塩量や骨微細構造について検討した。そのメカニズムを解析するため、まずそれぞれのマウス頭頂骨から骨芽細胞を分離培養し、TNF-alphaの有無で骨芽細胞への分化度が変化するか検討したが、野生群も含め、それぞれのKOマウス間に有意な差はなかった。骨髄細胞を分離し、M-CFS,RANKL存在下に培養したところ、II-RK0では破骨細胞の形成が他の群に比べ促進された。

この結果はin vivoのデータと矛盾するものであり、現在検討中である。TNFのI, II型レセプターのノックアウトマウス(それぞれI-RKO,II-RKO)を用い、それぞれレセプターの骨代謝に関するin vivo,in vitroの機能解析を行った。まず生後12週齢オス大腿骨のpQCT、マイクロCTで詳細な骨塩量や骨微細構造について検討した。またカルセイン標識を行い、各種パラメーターを用いて骨形態計測を行った。その結果、I-RKOでは野生型に比べ、骨皮質、海綿骨とも骨塩量が減少しており、ラベリングから低回転型の骨粗鬆と同じ病態を示すことがわかった。一方II-RKOではin vivoでの骨量はTNFレセプターI型マウスで減少していたが、II型レセプターでは骨皮質、海綿骨とも骨塩量が増加していた。そのメカニズムを解析するため、まずそれぞれのマウス頭頂骨から骨芽細胞を分離培養し、BMP-2やデキサメサゾンの有無で骨芽細胞への分化誘導能が変化するか検討した。しかし野生群も含め、それぞれのKOマウス間に有意な差はなかった。そこで次に破骨細胞について検討した。骨髄細胞を分離し、M-CFS,RANKL存在下に培養したところ、II-R KOでは破骨細胞の形成が他の群に比べ促進された。また上記で分離培養した骨芽細胞との共存培養を行い、それぞれの液性分泌因子や膜蛋白による相互作用について検討した。その結果、正常もしくはI-RKOの骨芽細胞とII-RKO由来のマクロファージの組み合わせのみで破骨細胞形成が促進された。このことは骨芽細胞が発現する何らかの因子とII型レセプターによって誘導される促進因子あるいは抑制因子との相互作用が重要であることを示唆する
新規の視機能計測法の確立とベストパフォーマンス発揮のための視覚情報処理の最適化

スポーツに関係する視機能として動体視力が計測されてきた。その方法はアルファベットの“C"字状のランドルト環を水平方向に高速移動させ、その切れ目の位置を正確に見分けることが出来るかを問う課題となっており、動く物体の詳細を見分ける(形態視)能力の評価であった。しかし、球技スポーツ場面で重要な視機能は、ボールの動く方向や速度を正確に弁別する(運動視)能力であり、この運動視能の計測についての評価方法がこれまで開発されてこなかった。そこで、サルを使った運動視の先行研究で用いられてきた視覚刺激をヒトの心理物理実験に応用し、“ヒトの運動視能計測法"を確立した。構築した運動視能計測法を大学卓球競技者と球技未経験者に実施したところ、視覚的ノイズがある条件で大学卓球競技者の運動視能が有意に高かった。また、コヒーレンスの増加のさせ方やターゲット位置を完全にランダムにする等、パラメータを変更することで、パフォーマンスに関わる運動視能の揺らぎを検出する課題も構築することができた。その課題の反応時間と、本研究室で既に構築済みである、よりスポーツの実場面に近い統制の取れた視覚連続高速運動課題の成績変動を、同一被験者に複数日実施させることで検討した。その結果、反応時間が速いほど、視覚連続高速運動課題の成績も高いという相関関係が認められた。運動視が視覚運動パフォーマンスに寄与することが示唆された。本年度は、確立したヒトの運動視能計測法を用いて、競技者と非競技者の運動視能を比較するとともに、運動視と視覚運動パフォーマンスの関係を調査することが目的であった。それら全てを予定通りに実施し、競技者が非競技者よりも運動視能が優れていること、運動視能の良否がパフォーマンスの高低を反映していることが分かった。本年度においては、課題の確立、そしてラボテストとしての運動パフォーマンスとの関連が確認できたが、実際のパフォーマンスとの関係を検証するまでには至らなかった。フィールドテストとしてのスキルテストの構築はほとんど完了しており、細かな修正点を残すのみであるので、次年度は、運動視能と実際のパフォーマンスとの関係を実験的に検証していく予定である。
版状鉄筋コンクリ-ト部材における群鉄筋の重ね継手に関する研究

この研究は板状PC部材における群鉄筋の重ね継ぎ手に関して、継ぎ手率、継ぎ手重ね長さ、直交筋の内、外をパラメ-タとした実験を行い、部材の剛性、耐力または靱性を確保する為の要件を検討し、群鉄筋の重ね継ぎ手の設計上の問題点を探り、今後、実用サイズの鉄筋によるこの種の研究への手掛かりとするものである。昨年度は、1)継ぎ手長さ、継ぎ手率をパラメ-タとした群鉄筋重ね継ぎ手の曲げ強度実験、2)純重ね継ぎ手区間に限定した各種重ね継ぎ手長さの引っ張り特性(みかけの応力歪み関係)実験ならびにその結果を用いたRC曲げ終局強度理論による曲げたわみ解析を行い良い成果を得た。今年度は次の2項目について実験、解析を行った。1)D13を用い付着割裂の生じ易い外筋継ぎ手で、15d,20d,25dの全数継ぎ手に、はねだし防止筋(継ぎ手両端近くにヘアピン状のD6を直交にさす)をかけ、その有無の曲げ強度、靱性に及ぼす影響を求め(シリ-ズI)、ついでシリ-ズIIとして、鉄筋降伏以前に明らかに継ぎ手付着破壊する15dと、降伏後568Yまでは靱性を示す25d重ね継ぎ手に、4種類のはねだし防止筋を設け、その効果を調べた。鉄筋は0Y=3770kg/cm^2のD13、コンクリ-トはF_c=235255kg/cm^2である。実験の結果、25dでは耐力、靱性とも継ぎ手なしと同等以上で防止筋の効果は無く、20dでは3δY以降の耐力の急低下を防ぎ、15dでは鉄筋降伏以前の継ぎ手付着破壊は防げないが、以後の耐力の急低下は防げるようである。4種類の防止筋のうち短いヘアピン状のD6を分散して設けるSSS型は耐力、靱性の保持に最も効果があった。2)前年度の引っ張り特性実験について2次元弾塑性FEM解析を試み、継ぎ手をもつ梁の曲げたわみ、継ぎ手の鉄筋応力分布、付着応力分布などを比較的精度良く解析できる事を示した。この研究は板状RC部材における群鉄筋の重ね継ぎ手に関して、継ぎ手率、継ぎ手重ね長さ、直交筋の内、外をパラメータとした実験を行い、部材の剛性、耐力または靱性を確保する為の要件を検討し、群鉄筋の重ね継ぎ手の設計上の問題点を探り、今後、実用サイズの鉄筋によるこの種の研究への手掛かりとするものである。実験は3シリーズよりなる。1.群鉄筋継ぎ手曲げ挙動シリーズD10及びD13を主筋とする一方向配筋のRCスラブ部材により、継ぎ手率を3/3、2/3、1/30/3、継ぎ手長さを15d30dの範囲で変化させ、更に直交筋が試験鉄筋の外側または内側に配される事の拘束効果の差異もパラメータとし、25体の曲げ試験を行い(σy〓3500kg/cm^2、Fc〓250kg/cm^2)、降伏荷重までの曲げ剛性及び降伏後の靱性に及ぼす継ぎ手重ね長さ及び継ぎ手率との関係及び継ぎ手で発揮される見掛けの付着強度に関して、定量的な成果が得られた。2.継ぎ手の引張特性シリーズ重ね長さをD10では15d、25dD13では20d、30dと変えてスラブの曲げ試験を行い(継ぎ手無しを含めて6体)、純重ね継ぎ手区間に注目して、重ね継ぎ手筋及び連続筋1本の引張り特性(みかけの応力-歪関係)を求め、これらを継ぎ手率に応じて組み合わせ用い、RC曲げ終局強度理論によって解析し、前シリーズの諸試験体の純曲げ区間のM-δ関係を良い精度で求める事ができた。3.はねだし防止筋シリーズ重ね継ぎ手の両端近くに、ヘアピン状のはねだし防止筋をかけ、その定着寸法、数量をパラメータに曲げ試験を行った(予備試験を含めて10体)。実験は進行中である。はねだし防止筋は、短い重ね継ぎ手の付着破壊は防げないが、重ね長さがある程度長い場合は、降伏後の靱性を高める効果が見られるようである。

鉄筋は0Y=3770kg/cm^2のD13、コンクリ-トはF_c=235255kg/cm^2である。実験の結果、25dでは耐力、靱性とも継ぎ手なしと同等以上で防止筋の効果は無く、20dでは3δY以降の耐力の急低下を防ぎ、15dでは鉄筋降伏以前の継ぎ手付着破壊は防げないが、以後の耐力の急低下は防げるようである。4種類の防止筋のうち短いヘアピン状のD6を分散して設けるSSS型は耐力、靱性の保持に最も効果があった。2)前年度の引っ張り特性実験について2次元弾塑性FEM解析を試み、継ぎ手をもつ梁の曲げたわみ、継ぎ手の鉄筋応力分布、付着応力分布などを比較的精度良く解析できる事を示した。
光と植物ホルモンによる形態形成制御機構の解明

ステロイド系植物ホルモン・ブラシノステロイド(BR)の生合成が光によってどのような調節を受けているのかを明らかにし、BRが植物の成長と形態形成を制御する仕組みの一端を明らかにすることを目的として研究を行った。まず、明所と暗所で育てたキュウリのBR内生量の定量から、光がBR生合成の6位酸化のステップを活性化する事が示唆された。そこで初年度アラビドプシスから6位酸化酵素をコードする遺伝子BR6ox1をクローニングして酵母細胞で発現させ、同遺伝子の機能を証明した。最終年度はアラビドプシスに新たな6位酸化酵素遺伝子BR6ox2が存在することを突き止め、同遺伝子をクローニングした。これら2つの6位酸化酵素遺伝子の植物体における発現を調べたところ、2つの遺伝子の発現パターンは異なる器官特異性を持っていることが明らかになった。また、光によって遺伝子発現が逆方向に制御されていることを明らかにできた。一方、申請者の所属する研究室ではBR生合成の特異的阻害剤であるブラシナゾール(Brz)の開発に世界で初めて成功した。最終年度はこのBrzの改良型であるBrz2001やBrz220の開発に成功した。これらの改良型はBR生合成に対する特異性が向上している。さらにBrzに耐性のアラビドプシスミュータントを単離同定することに成功した。このミュータントの原因遺伝子の同定や、ミュータントの表現型解析を行った。ブラシノステロイド(BR)が「どのステップで生合成調節を受けているのか」「いつ・どこで合成されて働くのか」を明らかにし、BRが植物の成長と形態形成を制御する仕組みの一端を明らかにすることを目的として研究を行っている。まず、明所と暗所で育てたキュウリのBR内生量を定量したところ、光がBR生合成を活性化する事が示唆された。同時に6位酸化酵素が光活性化の鍵ステップとなることが示唆された。そこでアラビドプシスから6位酸化酵素をコードする遺伝子をクローニングして酵母細胞で発現させ、同遺伝子の機能を証明した。次に同遺伝子の植物における発現を調べたところ、光によって遺伝子発現が正に制御されていることを明らかにできた。一方、申請者の所属する研究室ではBR生合成の特異的阻害剤であるブラシナゾール(Brz)の開発に世界で初めて成功している。この阻害剤を用いたBR生理作用の解析を行ったところ、「発芽時の下胚軸伸長は発芽後、新たに合成されるBRに依存していること」、「BRは作用する部位の近傍で合成され、移行しにくいこと」や「BRの作用はサイトカイニンによって阻害されること」を明らかにした。また、これまでBR欠損ミュータントの解析から「暗所でBR生合成が止まると光形態形成が進行する」と報告されていたが、それは植物の生育条件によって結果が異なり、慎重に検証を行っていく必要があることも明らかにした。また、いくつかのBrz耐性アラビドプシスミュータントのスクリーニングを行っている。そこで昨年度アラビドプシスから6位酸化酵素をコードする遺伝子BR6ox1をクローニングして酵母細胞で発現させ、同遺伝子の機能を証明した。今年度はアラビドプシスに新たな6位酸化酵素遺伝子BR6ox2が存在することを突き止め、同遺伝子をクローニングした。

本年度はこのBrzの改良型であるBrz2001やBrz220の開発に成功した。さらにBrzに耐性のアラビドプシスミュータントを単離同定することに成功した。このミュータントの原因遺伝子の同定や、ミュータントの表現型解析を行っている。
看護師特定行為研修（区分別科目）の教育システム開発に関する研究

本研究は,看護師特定行為研修(区分別科目)の教育システム開発を目的とする。平成29・30年度の2年間において教材を開発しながら,21区分38行為の特定行為研修の講義・演習を実際に行った。(1)自己学習のためのe-ラーニングシステムでは,Moodleを活用した学習支援システムを用いて,講義・演習前後の自己学習ができるよう,事前学習・事後テストを実施し,ICTを活用したe-ラーニングシステムを整備した。(2)標準化された講義資料では,特定行為ごとに学ぶべき事項に加えて,特定行為のエビデンス及び医療安全事例を追加して講義資料を作成し,講義を行った。(3)効果的な演習教材では,販売されている複数の企業のシミュレーターを新たに購入をして演習を実施し,効果的な演習の方法について検討を行った。(4)シミュレーションシナリオ及びペーパーシミュレーションでは,シナリオを特定行為ごとに数例作成し,シミュレーションを行った。また,すべての特定行為において手順書作成演習も行い,演習の中で患者の病状の範囲や実施前後の評価内容の検討を行った。(5)筆記試験・実技試験(OSCE)評価指標・実習観察評価指標では,特定行為ごとに学ぶべき事項を含めた筆記試験,構造化された評価表,実技試験(OSCE)評価及び実習評価表を作成した。作成した教材は,指定研修期間で使用するものとして整理を進めている。研究の成果については,看護系学会にて交流集会を企画し,実際の教育の内容についての情報提供と意見交換を行った。2年間を通して,(1)自己学習のためのe-lerningシステム,(2)標準化された講義資料,(3)効果的な演習教材,(4)シミュレーションシナリオ及びペーパーシミュレーションシナリオ,(5)筆記試験・実技試験(OSCE)評価指標・実習観察評価指標,を作成し,21区分38行為の特定行為研修の講義・演習を実施した。作成した教材は,指定研修機関で使用するものとして整理を進めている。当初はテキスト作成を目標としていたが,既に数社で特定行為研修に関するテキストは発行されている状況である。また,指定研修機関は,一般看護師を対象とした機関だけでなく,認定看護師要請課程や診療看護師養成課程に包括している機関と様々である。現在,別途,認定資格によって特定行為実践が異なるのか基礎調査を行っており,指定研修機関の違いによる教育の在り方を検討している。その結果を踏まえて,どのように教材を整理していくかについて,研究期間を延長して検討していく。平成29年度は,これまで各講義担当者の創意工夫で行われてきた教育を整理し,共通した枠組みを使用して教材を開発しながら,21区分38行為の特定行為研修の講義・演習を実際に行った。(1)自己学習のためのe-ラーニングシステムでは,特定行為区分に含まれる特定行為に共通して学ぶべき事項の一部について,学生の事前学習とプレゼンテーション及びプレテストの実施を行い,e-ラーニングが可能かどうか検討した。(3)効果的な演習教材では,販売されている複数の企業のシミュレーターを使用して演習を実施し,効果的な演習の方法について検討を行った。また,シミュレーターがない膀胱ろうの交換などに関しては,簡易シミュレーターを作成してもらい演習を行った。(4)シミュレーションシナリオ及びペーパーシミュレーションでは,シナリオを各数例作成し,シミュレーションを行った。また,手順書作成演習を各行為ごとに行い,演習の中で患者の病状の範囲や実施前後の評価内容の検討を行った。(5)筆記試験・実技試験(OSCE)評価指標・実習観察評価指標では,特定行為ごとに学ぶべき事項を含めた筆記試験を行い,構造化された評価表を作成し,実技試験(OSCE)評価及び実習評価を行った。1年間を通して,教材を開発しながら,21区分38行為の特定行為研修の講義・演習を実施した。作成する教材(1)(5)について,(2)(5)については,概ね当初の計画通りに教材を作成し,講義・演習を実施することができた。(1)自己学習のためのe-ラーニングシステムでは,まずe-ラーニングが可能かどうか検討を行い,共通科目と重複する内容については,e-ラーニングの教育も可能であると考えた。しかし,内容量が多く,e-ラーニング教材を作成しシステム化するには時間が必要であり,e-ラーニングシステムの開発まではできていない。

また,すべての特定行為において手順書作成演習も行い,演習の中で患者の病状の範囲や実施前後の評価内容の検討を行った。(5)筆記試験・実技試験(OSCE)評価指標・実習観察評価指標では,特定行為ごとに学ぶべき事項を含めた筆記試験,構造化された評価表,実技試験(OSCE)評価及び実習評価表を作成した。作成した教材は,指定研修期間で使用するものとして整理を進めている。研究の成果については,看護系学会にて交流集会を企画し,実際の教育の内容についての情報提供と意見交換を行った。2年間を通して,(1)自己学習のためのe-lerningシステム,(2)標準化された講義資料,(3)効果的な演習教材,(4)シミュレーションシナリオ及びペーパーシミュレーションシナリオ,(5)筆記試験・実技試験(OSCE)評価指標・実習観察評価指標,を作成し,21区分38行為の特定行為研修の講義・演習を実施した。(1)自己学習のためのe-ラーニングシステムでは,まずe-ラーニングとする学習項目を整理し,教材を作成する。(1)(5)の内容について,平成29年度に作成した教材を整理し,テキストのための原稿の作成に取り掛かる。しかし,21区分38行為の原稿執筆には多くの時間を必要とすることが予測される。まず,モデルとなる1区分の原稿執筆を行い,計画的に原稿執筆ができるようにしていく。本研究の成果発表については,平成30年度に一部を看護系学会の交流集会で発表することを予定しており,演題申請中の状況である。作成した教材は,指定研修機関で使用するものとして整理を進めている。当初はテキスト作成を目標としていたが,既に数社で特定行為研修に関するテキストは発行されている状況である。また,指定研修機関は,一般看護師を対象とした機関だけでなく,認定看護師要請課程や診療看護師養成課程に包括している機関と様々である。現在,別途,認定資格によって特定行為実践が異なるのか基礎調査を行っており,指定研修機関の違いによる教育の在り方を検討している。その結果を踏まえて,どのように教材を整理していくかについて,研究期間を延長して検討していく。教材のための備品・図書文献費については,大学実習費にて購入できる範囲であったため使用しなかった。旅費についても,関連学会の出席は他公費の支給があったため使用しなかった。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用については,テキスト作成のための図書・文献費を中心に使用する予定である。