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生分解性プラスチック含有有機性廃棄物のメタン発酵機構とその効率化に関する研究

生分解性プラスチックは有機性廃棄物等を原料にできることから、その広い活用が希求されている。一方で、生分解プラスチックの利用方法では、最終的には生物分解を受けることが求められることから、実際的・効率的な活用のためには生物による分解特性を把握する必要がある。本研究では、生分解性プラスチックを生ごみ回収袋として活用し、袋と中身の生ごみをメタン発酵原料としメタン回収・エネルギー回収を行うことを想定し、そのために求められる設計・操作因子を実験を行い調査し、基質条件、温度条件やアンモニア添加効果等について考察・検討し、混合消化条件や、80°Cの超高温可溶化が必要であることを明らかにした。本年度は、混合消化や超高温処理を導入することでのメタン発酵促進について実験を中心に検討を行った。まず、混合消化によるメタン発酵促進効果を検証することを目的として、PLAおよび生ごみを混合し、メタン発酵の基質として用いて実験を行った。その結果、混合消化を行うことによりPLAの生分解性の向上が見られた。消化日数60日においては、投入PLAの約半分がメタンに転換された。次に、超高温処理を行うことにより、PLAの生分解性は、混合消化を行った場合と比較してさらに向上した。PLAの大部分は超高温処理により乳酸に分解され、後段の高温消化においてメタン生成菌群により消費された。本研究で用いた2種類のPLAの最終的なメタン転換率は消化日数22日においてそれぞれ81.8%および77.0%であった。混合消化や超高温処理を導入によりPLAのメタン発酵の促進がなされることが明らかになった。生分解性プラスチックであるポリ乳酸を、バイオリアクターにより連続メタン発酵し、実装化への基礎的かつ応用的知見を得るここと目的とした。組成がほぼ一定している人工生ごみを基質とした連続運転実験を行った。80°Cで運転した超高温可溶化槽および55°Cで運転したメタン発酵槽を組み合わせた連続運転を実施した。また対照系として55°Cのメタン発酵槽のみの運転も行った。そして以下に示す知見を得た。1) 80°Cの超高温可溶化処理を導入した場合、PLA可溶化率を促進できることが分かった。2)超高温可溶化槽にアンモニアを添加することによってPLA可溶化率とメタン転換率の向上が見られた。3) PLAと生ごみの混合消化を行うことで、PLAのみをメタン発酵した場合と比較して、メタン転換率の向上が見られた。4)処理の安定性においては高温可溶化槽を組み込んだM1+S1およびM2+S2系が優れていた。COD基準のメタン転換率は7080%程度であり、PLA濃度は510 g/L程度まで低下し、コントロール系と比較して処理効率の優位性が見られた。さらにCST測定により、脱水性も向上することが示された。以上の成果から、本研究においては、超高温処理により、PLAが乳酸に効率的に分解され、メタンガス転換率が向上することが示された。また超高温可溶化槽を組み込んだ二段式嫌気性消化システムは、一槽式のシステムと比較してメタン転換率・COD除去率、PLA分解率およびメタン発酵汚泥の脱水性等が向上することが明らかとなった。超高温可溶化プロセスにより、有機性廃棄物のより効率的な活用、ひいては、温室効果ガス削減が期待できるものと考えられた。人工生ごみを中心とした基質で、超高温可溶化槽を組み込んだメタン発酵反応システムによる生分解性プラスチック処理実験を行い、添加プラスチックの可溶化特性や、その超高温可溶化液のメタン発酵特性について調査・考察した。特に今年度は、生分解性プラスチックの一種であるポリ乳酸(PLA)を対象とし、PLAの可溶化槽での可溶化率およびメタン発酵槽でのメタン転換率がより向上する条件などを把握することを目的とする回分実験を実施した。超高温可溶化槽と高温メタン発酵槽を組み合わせた二段式嫌気性消化プロセスを想定し、PLAを基質として、各槽での処理機能の特性を調査した。その結果、PLAを可溶化するには55°Cの高温処理のみでは困難で、80°Cの超高温可溶化槽が不可欠であることが明らかになった。80°Cの超高温可溶化槽を用いても汚泥やその上澄み液を用いなければ可溶化効果は小さく、汚泥を用いた場合の可溶化効果は、汚泥やその上澄み液を用いなかった場合と比べ約3倍であることが明らかとなった。そして超高温可溶化槽にアンモニアを添加することによってPLA可溶化率が大きく向上し、アンモニア添加量が4gN/Lの範囲まででは、添加量が多いほどその効果も大きく、アンモニアを4gN/L添加した場合、添加しなかった場合と比べ約3倍の可溶化効果が得られることがわかった。

PLAのみを基質として嫌気性消化を行った場合、消化日数60日におけるメタン転換率はわずか11.7%であった。これは、高温条件下ではPLAの分解率が低いためであると考えられた。当初計画では、平成24年度以降に、生ごみ等の他の有機性廃棄物の共存下におけるポリ乳酸のメタン発酵特性ならびに影響因子の把握と応用化を目指した検討事項について調査し、生分解性プラスチックのカスケード利用の効果と限界について明らかにするとしていた。生ごみ等の他の有機性廃棄物の共存下におけるポリ乳酸のメタン発酵特性ならびに影響因子の把握を、実験を行い実施しており、予定通りの進捗である。当初計画では、ポリ乳酸のメタン発酵プロセスの各段階とその影響因子を検討する基礎的検討事項について調査することを目的としており、数種の回分実験を用いて実証した。これまでの実験結果を精査し、必要に応じて追加実験を行うとともに、実験で得られた知見を基に関与する素反応の動力学的定数を算出し、現象を再現しうる数理モデルを構築する。得られたモデルと有機性廃棄物の発生量や排出分布状況などの情報を合わせ、有機性廃棄物のカスケード利用の可能性と限界について考察する。当初計画どおり、生ごみ等の他の有機性廃棄物の共存下におけるポリ乳酸のメタン発酵特性ならびに影響因子の把握と応用化を目指した検討事項について調査・検討する。基本的な実験装置は保有しており、実験用の消耗品や成果発表、資料収集のための国内旅費、研究補助のための謝金に使用する計画である。
加速器応用に関連した高エネルギー中性子核反応における軽イオン生成の研究

高エネルギー中性子核反応の前平衡軽複合粒子(重陽子やα粒子)生成を記述する理論模型である量子分子動力学(QMD)の改良ならびに計算結果の応用に関する研究を行った。QMD計算に現象論的な表面合体模型を導入し、陽子及び中性子入射反応データの解析に適用することで新計算手法の有効性を検証した。本表面合体模型は、核反応過程の時間発展の途中において標的核+入射核子系から放出されようとする核子が近傍の核子と合体することで軽複合粒子が形成されるという仮定に基づいている。本計算手法では、まず重陽子形成から考慮し、順次核子を合体してより重い複合粒子が形成されると仮定する。酸素、シリコンに対する96MeV中性子入射反応および銅に対する545MeV中性子射反応実験データの解析に表面合体模型を組み込んだQMD計算を適用した。前平衡軽複合粒子生成量が増加して、エネルギースペクトルの高エネルギー端を除いて実験値との一致が改善できることを示した。さらに、応用例として、半導体メモリの宇宙線核子誘起シングルイベント現象シミュレーションに本計算模型を適用した。本現象の初期素過程は入射核子とメモリ構成元素であるシリコンとの核反応と生成される2次イオンによる電荷付与である。本研究では、シングルイベント現象に関与する生成2次イオン種の入射エネルギー依存性および臨界電荷量との関係を調べた。その結果、入射エネルギーの増加に伴って、重いイオンから軽いイオンの寄与が相対的に重要になることを見出し、また、臨界電荷量の減少とともに軽複合粒子であるα粒子の影響が効いてくることがわかった。本年度は、高エネルギー中性子入射反応の非平衡過程における軽クラスター粒子生成機構の解明ならびに物理モデルの開発に向けた準備を行った。まず、中性子および陽子入射軽粒子(陽子、重陽子、トリトン、^3Heやα粒子)生成に関する過去の測定データをサーベイし、標的核として炭素、酸素、アルミニウム、シリコンに対する実験データベースを作成した。次に、coalescenceモデルに基づく現象論的なアプローチを量子分子動力学(QMD)計算に導入して、実験データの解析を始めた。量子分子動力学による核反応の時間発展終了時におけるクラスター判定条件に着目し、従来使われていた条件を変更して、核子間距離と相対運動量の積がある値以下になるとクラスター構成核子だと認定する手法を新たに導入した。予備的なQMD計算をシリコンに対する96MeV中性子入射反応に適用した。その結果、軽クラスター粒子(重陽子、トリトン、3He、α)放出の高エネルギー成分を再現できなかった従来のQMD計算の問題点をかなり改善できることがわかった。さらに、QMD計算では標的核の基底状態の作成が本質的に重要であるので、広い質量数範囲に亘る基底状態の計算を行い、その物理的性質(密度分布や運動量分布、RMS半径、結合エネルギー)を実験データと比較し、問題点の抽出作業を行った。その結果、軽核でRMS半径が実験値より大きくなる傾向にあることがわかり、今後の改善点を見出した段階である。最後に、高エネルギー中性子反応で生成された軽クラスター粒子による物質へエネルギー付与について予備的な解析を行った。その結果、高エネルギー軽クラスター粒子は低LETで、長飛程を持つので、考慮するエネルギー付与領域が大きくなると、高エネルギー成分の改良の効果が顕著に現れてくることがわかった。高エネルギー中性子核反応の前平衡過程における軽複合粒子(重陽子やα粒子)生成を記述する計算模型として量子分子動力学(QMD)を取り上げ、その改良に主眼を置いた研究を行った。まず、昨年度に引き続き、現象論的な合体モデルを導入し、中性子入射反応データの解析に適用して、新計算手法の有効性を検証した。QMD計算の途中において標的核+入射核子系から放出されようとする核子が近傍の核子と合体することで軽複合粒子を形成するという仮定に立った`表面合体模型'の考えを導入した。この結果、QMD過程の途中でも軽複合粒子の形成・放出が許されることになる。本計算模型を酸素、シリコンに対する96MeV中性子入射反応および銅に対する545MeV中性子入射反応実験データの解析に適用した。前平衡軽複合粒子生成が増加して、エネルギースペクトルの高エネルギー端を除いて実験値との一致が改善できることを示した。次に、上記量子分子動力学計算に使われる有効相互作用ポテンシャル(Skyrme項、クーロン項、対称項を含む)に、パウリポテンシャルや運動量依存ポテンシャル、湯川ポテンシャル等をさらに追加して、それらが基底状態の性質(密度分布や運動量分布)や反応断面積・軽イオン生成断面積等の物理量に与える影響について検討を行った。対象とした原子核は炭素とシリコンで、基底状態の性質に若干の改善が見られ、陽子入射反応断面積の入射エネルギー依存性は低エネルギー部で改善されたが、全エネルギー領域で絶対値を過小評価することがわかった。

酸素、シリコンに対する96MeV中性子入射反応および銅に対する545MeV中性子射反応実験データの解析に表面合体模型を組み込んだQMD計算を適用した。前平衡軽複合粒子生成量が増加して、エネルギースペクトルの高エネルギー端を除いて実験値との一致が改善できることを示した。さらに、応用例として、半導体メモリの宇宙線核子誘起シングルイベント現象シミュレーションに本計算模型を適用した。本現象の初期素過程は入射核子とメモリ構成元素であるシリコンとの核反応と生成される2次イオンによる電荷付与である。本研究では、シングルイベント現象に関与する生成2次イオン種の入射エネルギー依存性および臨界電荷量との関係を調べた。その結果、入射エネルギーの増加に伴って、重いイオンから軽いイオンの寄与が相対的に重要になることを見出し、また、臨界電荷量の減少とともに軽複合粒子であるα粒子の影響が効いてくることがわかった。
新規バイオマーカーとしてのMR-proADMを用いた慢性炎症、慢性臓器障害の検出

アドレノメデュリン(adrenomedullin:ADM)は、多彩な作用を有する生理活性物質であり、今までに3000本を超える論文が報告されている。ADMは、炎症疾患や臓器障害と関連して血中濃度が変動するため、バイオマーカーとして用いられることが期待される。一方、ADMは血中半減期が短く、ルーチンの血液検査に応用するには限界があった。安定して血中濃度を測定できるADMの前駆物質であるMid-regional pro-ADM(MR-proADM)の測定系を用い、本研究では、平成20年度より前向き調査として継続追跡しているコホート集団を対象として、MR-proADMと生活習慣病を主因とする慢性炎症及び慢性臓器障害との関連を横断的および縦断的に解析し、新規血中バイオマーカーとしてMR-proADMの可能性を検討する。初年度は、横断的検討として1000名分のMR-proADMを測定予定だったが、1500名の測定を完了し、学会報告ができている。縦断的解析をするために、コホート研究参加者の2ポイントの検体を用いてMR-proADM濃度の変動を解析する。特に、高血圧、脂質異常症、糖尿病、メタボリックシンドロームのように慢性炎症、臓器障害、血管不全を引き起こす疾患を中心に、疾患の有無と、MR-proADM濃度の変動を検討する。予定する検体測定が期間内に終えられなかったため、次年度の測定費用として計上することとなった。
セボフルランの血管弛緩抑制作用でのNO合成酵素・シトクロムP450酵素の役割

<等尺性張力変化測定>様々なコントロール反応を得た後、CYP450-2E1特異的基質であるクロルゾキサゾンで前処置した血管標本を用いACh惹起血管弛緩反応を検討した。また、CYP450-2E1誘導ラットにおいても同様に検討し、CYP450-2E1特異的基質とセボフルランの阻害作用の差異を明らかとした。これによりセボフルランとCYP450-2E1酵素の反応がセボフルラン弛緩反応抑制作用の機序であることを示唆した。<Radioimmunoassay法によるNO合成酵素活性の測定>放射性物質でラベルされたL-アルギニンのL-シトルリンへの転換を測定することによりNO合成酵素の活性を測定した。競合性NO合成酵素阻害薬であるL-NAME存在下ではL-アルギニンのL-シトルリンへの転換量が減少し、、NO合成酵素活性を抑制していることが明らかである。同様にセボフルラン存在下で測定した場合にはL-アルギニンのL-シトルリンへの転換量には変化がなく、セボフルランには競合性NO合成酵素阻害作用はないことが確認された。<PCRを用いたCYP450-2E1誘導の確認>平成14年度に等尺性張力変化で用いたラット摘出血管におけるCYP450-2E1誘導についてPCR法を用い、CYP450-2E1 mRNA発現量の増加をもって確認した。<化学発光法によるCYP450-2E1酵素活性の測定>CYP450-2E1を培養ウシ大動脈内皮細胞に誘導し、NO感受性蛍光物質であるDAF FM-DAを負荷した。酵素非誘導群では麻酔薬による蛍光強度の減弱がみられたが、誘導群では変化がなかった。以上より、CYP450-2E1はACh惹起内皮依存性血管弛緩反応を調節しており、セボフルランはCYP450-2E1を抑制することにより、ACh惹起内皮依存性血管弛緩反応を抑制していると示唆された。<等尺性張力変化測定>1)ペントバルビタール麻酔下に、ラットの胸部大動脈を摘出してリング標本を作成し、95%O_2、5%CO_2で飽和した37°CKrebsRinger液中に至適張力を負荷して懸垂し、その等尺性張力変化を測定した。2)フェニレフリンで前収縮させた各血管標本において、ACh惹起弛暖反応におよぼすセボフルランの抑制作用を再確認した。

3)2)において確認されたセボフルランの抑制作用について、NO合成酵素の基質であるL-アルギニンで前処置した血管標本を用い、ACh惹起血管弛緩反応およびセボフルランの弛縵反応抑制作用の有無を確認した。これらにより、両者におけるL-アルギニンの影響があることを確認し、セボフルランのL-アルギニンとの競合によるNO合成酵素阻害作用を再確認できた。さらに、後処置によりL-アルギニンがセボフルランの阻害作用を回復させることも確認した。4)次に、フェニレフリンで前収縮させた各血管標本において、ACh惹起弛縵反応におよぼすNO合成酵素に対する競合的阻害薬であるLω-nitro-L-arginine (L-NANE)の抑制作用を検討し、さらにNO合成酵素の基質であるL-アルギニンのL-NAMEの抑制作用ににおよぼす回復効果を確認した。これと3)を比較することにより、NO合成酵素競合性阻害薬とセボフルランの阻害作用機序は共通する部分があるとわかった。5)次に、2)について、ラット血管内皮細胞内のCYP450-2E1特異的誘導物質であるエタノールおよびピラゾールにより誘導し、血管標本における、ACh惹起血管弛緩反応およびセボフルランの弛暖反応抑制作用の有無を確認した。セボフルラン弛緩反応抑制作用はCYP450-2E1特異的誘導により減弱しセボフルラン弛緩反応抑制作用でのCYP450-2E1の関与が示唆された。6)また、CYP450-2E1特異的基質であるクロルゾキサゾンで前処置した血管標本を用い、ACh惹起血管弛緩反応を検討した。また、CYP450-2E1誘導ラットにおいても同様に検討し、これと2)を比較することにより、CYP450-2E1特異的基質とセボフルランの阻害作用の差異が明らかとした。クロルゾキサゾンの前処置でも5)と同様の結果が得られ、セボフルランとCYP450-2E1酵素の反応がセボフルラン弛緩反応抑制作用の機序であることを示唆した。<Radioimmunoassay法によるNO合成酵素活性の測定>放射性物質でラベルされたL-アルギニンのL-シトルリンへの転換を測定することによりNO合成酵素の活性を測定した。1)競合性NO合成酵素阻害薬であるL-NAME存在下ではL-アルギニンのL-シトルリンへの転換量が減少し、NO合成酵素活性を抑制していることが明らかである。2)同様にセボフルラン存在下で測定した場合にはL-アルギニンのL-シトルリンへの転換量には変化がなく、セボフルランには競合性NO合成酵素阻害作用はないことが確認された。<PCRを用いたCYP450-2E1誘導の確認>平成14年度に等尺性張力変化で用いたラット摘出血管におけるCYP450-2E1誘導についてPCR法を用い、CYP450-2E1 mRNA発現量の増加をもって確認した。<化学発光法によるCYP450-2E1酵素活性の測定>CYP450-2E1を培養ウシ大動脈内皮細胞に導入し、NO感受性蛍光物質であるDAF FM-DAを負荷した。酵素非誘導群では麻酔薬による蛍光強度の減弱がみられたが、誘導群では変化がなかった。
広域気象センサ網を対象とした、動的適応可能な地産地消型P2Pネットワークの構築

広域に展開するセンサネットワークのデータをマネージメントし、また実際のセンサが展開されている位置情報を考慮しながら配送や計算過程の処理を最適化することが目的である。これらに対応するために位置情報を考慮したP2Pネットワークおよび計算処理機構を持つデータ配送システムを提案した。提案手法により、位置情報を考慮した局所完結的なデータ配送を実現し、また計算処理と組み合わせたデータ提供を行いつつ負荷分散を実現した。ユーザのクエリに応えてセンサデータを返す場合にまず着目すべき点はリアルタイム性とデータ処理のスケーラビリティである。センサデータは一般的に時間経過によって価値が急速に低下する傾向を持つため、イベント駆動型のデータ配信機構を用意しリアルタイム性を確保する方針を採用した。一方でデータ配信時にユーザのクエリの偏りに寄ってデータ処理部分に負荷集中が生じ、システムが機能しなくなる可能性がある。この問題点を解決するためにユーザからのクエリの内容をセンサ群の指定、データのフィルタリング、データの加工処理を中心とした3つのパートで定義した。これらのパートを独立して定義できるデータフォーマットを採用したためにデータ処理過程を動的に分割し、複数のノードで分割し処理を実行可能となった。そのため負荷集中時の負荷分散が実現できスケーラビリティを確保することができた。データフォーマットには他にもセンサタイプや位置情報、機器の型番等基本的なプロファイル情報を含めることが可能となっており、色々なパターンの検索要求に応えることができる。本研究で設計したシステムのプロトタイプ実装を行い、分割時におけるパフォーマンス評価を行った。その結果、データ処理部分を分割することでその数と線形にパフォーマンスが向上することを確認し、定量的にスケーラビリティを持つことを示す事ができた。これらの成果は国際会議を中心に発表を行っている。この問題点を解決するためにデータ処理過程を動的に分割し、複数のノードで分割し処理を実行可能となるようデータ処理フォーマットを定義した。本研究で設計したプロトタイプ実装を評価し、分割機構が負荷集中を抑え、複数ノードが協調してセンサデータの配送およびデータ処理可能であることを確認した。根本的なスケーラビリティに関する問題に取り組むため、位置情報を考慮したオーバーレイネットワーク上に本システムを組み込む研究開発も平行して行った。具体的には分散モバイルエージェント環境を提供するPIAX上で本設計を実装し、動作確認まで行った。また、地理位置情報を考慮したオーバーレイネットワーク上でセンサデータを効率的に扱うデータ複製手法についても検討を重ね、エミュレーションによる評価を行った。これらの成果によって、課題を達成するだけで無く、分散データ配信機構とP2Pネットワークの組み合わせが広域センサネットワークにおいて有効であることを示した。これらの成果は国際会議を中心に書籍等でも発表を行った。
進行性腎疾患コホートにおける機能分子に関するプロテオーム解析

腎炎・ネフローゼ症候群と移植腎疾患コホート(ネフローゼ症候群,ループス腎炎,急速進行性腎炎症候群ならびに移植腎症)の経時的な臨床病理学的所見プロファイルを作成した.それぞれの疾患コホート症例の腎機能予後に関して,前向き調査を実施し,多変量解析によりpauci-immune型腎炎における組織適合抗原HLA-DRB1遺伝子型と発症との関連ならびに移植腎におけるアデポサイトカイン(高・中・低)分子量ならびにHLA-Gの慢性移植腎症への関与が確認された.また,腎生検組織を用いた免疫組織学的検討により移植腎における組織線維化に先行した急性期にfibrocytesの浸潤と慢性期の線維化過程における血管周皮細胞(pericytes)の関与を認めた.腎炎・ネフローゼ症候群と移植腎疾患コホート(ネフローゼ症候群,ループス腎炎,急速進行性腎炎症候群ならびに移植腎症)の経時的な臨床病理学的所見プロファイルを作成した.それぞれの疾患コホート症例の腎機能予後に関して,前向き調査を実施し,多変量解析によりpauci-immune型腎炎における組織適合抗原HLA-DRB1遺伝子型と発症との関連ならびに移植腎におけるアデポサイトカイン(高・中・低)分子量ならびにHLA-Gの慢性移植腎症への関与が確認された.また,腎生検組織を用いた免疫組織学的検討により移植腎における組織線維化に先行した急性期にfibrocytesの浸潤と慢性期の線維化過程における血管周皮細胞(pericytes)の関与を認めた.本年度の目標とする腎炎・ネフローゼ症候群ならびに移植腎症の疾患コホートとして,北陸地区において金沢医科大学ならびに関連施設において診断・治療が実施されたネフローゼ症候群(15例),ループス腎炎(31例),急速進行性腎炎症候群(半月体形成性腎炎)とくにpauci-immune型腎炎(22例)ならびに移植腎症(120例)を対象とする疾患コホートの臨床病理学的所見を中心としたプロファイルを作成した.さらに,作成したコホート症例のこれまでの臨床所見に関して,後向き(一部,前向き)調査を実施した.それぞれの疾患コホートの腎機能予後に関して,測定指標を用いた多変量解析を実施し,各因子の腎機能ならびに生命予後に関する解析をにより,ループス腎炎における病理組織分類との関連ならびに移植腎におけるスタチンによる腎機能改善効果が確認された.また,臨床病理学的診断における細胞内シグナル伝達分子・免疫担当細胞ならびに病変部血管の意義について,本年度に施行した腎生検組織を用いた病理ならびに免疫組織学的検討を作成したコホート症例において実施した.生検組織の糸球体ならびに間質病変に関して画像解析装置を用いたスコア化ならびに特異的抗体を用いた免疫組織化学法により免疫担当細胞(マクロファージならびにTリンパ球)と間質線維化と関連するcirculating fibrocytesの浸潤とHigh endothelial venule(HEV)様血管を検討した.移植腎における虚血再灌流後の白血球浸潤と細胞間接着因子,とくにL-selectin ligand発現が確認された.一部では,組織線維化に先行した急性期にfibrocyteの浸潤も認められた.以上より今回作成した疾患コホートを用いて経時的な臨床観察ならびに既知の分子発現を解析するとともに新たな機能分子の検討を行う試料が収集された.研究初年度(19年度)に作成した腎炎・ネフローゼ症候群ならびに移植腎疾患コホートに新規症例の追加を行ない,ネフローゼ症候群(18例),ループス腎炎(33例),急速進行性腎炎症候群(半月体形成性腎炎)とくにpauci-immune型腎炎(25例)ならびに移植腎症(154例)の経時的な臨床病理学的所見プロファイルを作成した.それぞれの疾患コホート症例の腎機能予後に関して,前向き調査を実施し,多変量解析によりpauci-immune型腎炎における組織適合抗原HLA-DRB1遺伝子型と発症との関連ならびに移植腎におけるアデポサイトカインならびにHLA-Gの慢性移植腎症への関与が確認された.また,臨床病理学的診断における細胞内シグナル伝達分子・免疫担当細胞ならびに病変部血管における形質転換の意義について,本年度に施行した腎生検組織を用いた病理ならびに免疫組織学的検討を継続して実施した.これに基づいて,糸球体ならびに尿細管問質病変に関して画像解析装置を用いたスコア化を実施するとともに,特異的抗体を用いた免疫組織化学法により免疫担当細胞(マクロファージならびにTリンパ球),間質線維化に関連するcirculating fibrocytesの浸潤と尿細管上皮細胞の形質変化を検討した.移植腎における組織線維化に先行した急性期にfibrocyteの浸潤と慢性期における尿細管上皮細胞の形質変化を認めた.以上より,今回作成した疾患コホートを用いて経時的な臨床観察ならびに既知の分子発現解析とともに新たな機能分子の検討を前向きに実施し,その中から腎機能保護に関連した候補分子が見出された.研究初年度(19年度)に作成した腎炎・ネフローゼ症候群ならびに移植腎疾患コホートに新規症例の追加を行ない,ネフローゼ症候群(18例),ループス腎炎(33例),急速進行性腎炎症候群(半月体形成性腎炎)とくにpauci-immune型腎炎(25例)ならびに移植腎症(154例)の経時的な臨床病理学的所見プロファイルを作成した.それぞれの疾患コホート症例の腎機能予後に関して,前向き調査を実施し,多変量解析によりpauci-immune型腎炎における組織適合抗原HLA-DRB1遺伝子型と発症との関連ならびに移植腎におけるアデポサイトカイン(高・中・低)分子量ならびにHLA-Gの慢性移植腎症への関与が確認された.

また,臨床病理学的診断における細胞内シグナル伝達分子・免疫担当細胞ならびに病変部における線維化関連細胞の意義について,本年度に施行した腎生検組織を用いた病理ならびに免疫組織学的検討を継続して実施した.これに基づいて,糸球体ならびに尿細管間質病変に関して画像解析装置を用いたスコア化を実施するとともに,特異的抗体を用いた免疫組織化学法により間質線維化に関連するcirculating fibrocytesの浸潤および血管周皮細胞(pericytes)ならびに尿細管上皮細胞におけるHLA-G発現を検討した.移植腎における組織線維化に先行した急性期にfibrocytesの浸潤と慢性期の線維化過程における血管周皮細胞(pericytes)の関与を認めた.さらに移植生着時の尿細管上皮細胞HLA-G発現亢進が確認された.以上より,今回作成した疾患コホートを用いて経時的な臨床観察ならびに既知の分子発現解析とともに新たな機能分子の検討を前向きに実施し,腎機能保護に関連した候補分子が見出された.
Parkinと相補的な作用を示す新規ユビキチンリガーゼSIAHの同定と機能解析

平成15年度パーキンソン病の発症に関与するsynphilin-1はLewy小体の中心部分の構成タンパク質であり、その結合タンパク質のα-synuclein、それを基質とするユビキチンリガーゼ(E3)Parkinとともに注目を集めている。われわれはyeast two-hybrid systemを用いてα-synucleinとsynphilin-1と特異的に結合し、ユビキチン化する新規ユビキチンリガーゼSIAHを発見した。SIAHはシナプス小胞においてsynphilin-1の分解を促進し、ドパミンの放出を促進することが明らかとなった。SIAHはParkinの約8倍の効率でsynphilin-1をユビキチン化し、約12倍の効率で分解を促進することを見出し、SIAHはParkinと相補的に機能することが明らかとなった。平成16年度SIAHとParkinではsynphilin-1のユビキチン化部位が異なることを見出し、SIAHによってユビキチン化されたsynphilin-1は、凝集体を形成しやすいことを発見した。そこで、α-synucleinとsynphilin-1のユビキチン化プロセスにおける蛋白質の不溶化、凝集、封入体形成におけるSIAHの役割について解析を行い、SIAHによりユビキチン化を受けたsynphilin-1がリング状の凝集体を形成することを見出した。この凝集体はアグリソームとは関連せず、オートファゴソームと関連することを見出した。研究期間の二年間で得られた成果は、パーキンソン病の発症機序やドパミン神経細胞変性の病態を解明する上で手がかりになると考えられる。パーキンソン病の原因は今なお不明であるが、Lewy小体を構成するα-Synuclein、Parkin、Synphilin-1はパーキンソン病発症に密接に関与していると考えられている。α-Synuclein結合タンパク質として同定されたSynphilin-1はLewy小体の中心部分を構成し、ユビキチンリガーゼParkinによりユビキチン化を受け分解が促進される。本研究ではSynphilin-1に結合するタンパク質の探索を行い、Yeast two-hybrid systemによりSynphilin-1の新規結合タンパク質としてユビキチンリガーゼであるSiah-1を同定した。両タンパク質は細胞内およびラット脳内でも結合し、Synphilin-1のN末端部分とSiah-1の基質結合部位が結合した。両タンパク質とも脳内の様々な部位およびドーパミン神経培養細胞の細胞質に存在し分布は一致していた。Siah-1はSynphilin-1の分解を促進し、Parkinより効率的に分解を促進した。Siah-1はParkinより効率的にSynphilin-1のユビキチン化を促進した。Siah-1はα-Synucleinの分解やユビキチン化を促進しなかった。Siah-1を発現させると細胞内ドーパミン量が減少し、Siah-1がドーパミン生成に抑制的に働いていると考えられた。またSynphilin-1を発現させるとドーパミン放出が減少し、そこにSiah-1を発現させるとSynphilin-1が分解されるとともにドーパミン放出は元のレベルに回復した。Siah-1のみではドーパミン放出に影響はなかった。Siah-1はParkinと相補的に機能し、Synphilin-1の分解を促進することにより神経伝達に関与している可能性が考えられた。平成16年度はこれらの成果を踏まえ相補的な機能の解析を進めたい。Lewy小体を構成するα-synuclein、synphilin-1とそれらを基質とするユビキチンリガーゼ(E3)Parkinは、パーキンソン病の発症に関与する重要なタンパク質として世界的に注目を集めている。われわれはα-synucleinとsynphilin-1と特異的に結合し、ユビキチン化する新規ユビキチンリガーゼSIAHを発見し解析を行った。

SIAHはシナプス小胞においてsynphilin-1の分解を促進し、ドパミンの放出を促進することが明らかとなった。SIAHは基質結合ドメインを介してsynphilin-1のN末端と結合し、RINGドメインを利用してユビキチン結合酵素(E2)と結合することによりsynphilin-1をユビキチン化した。SIAHはParkinの約8倍の効率でsynphilin-1をユビキチン化し、約12倍の効率で分解を促進することを見出し、SIAHはParkinと相補的に機能する可能性が示唆された。さらに、SIAHとParkinではsynphilin-1のユビキチン化部位が異なることを見出し、SIAHによってユビキチン化されたsynphilin-1は、凝集体を形成しやすいことを発見した。そこで、α-synucleinとsynphilin-1のユビキチン化プロセスにおける蛋白質の不溶化、凝集、封入体形成におけるSIAHの役割について解析を行い、SIAHによりユビキチン化を受けたsynphilin-1がリング状の凝集体を形成することを見出した。この凝集体はアグリソームとは関連せず、オートファゴソームと関連することを見出し、現在解析を進めている。Parkinと相補的に機能するSIAHの多彩な働きは、パーキンソン病の発症機序やドパミン神経細胞変性の病態を解明する上で手がかりになると考えられる。
FOXP3発現調節による制御性T細胞機能再生・誘導および自己免疫治療戦略

近年、自己免疫寛容の維持には従来提唱されてきた自己反応性リンパ球のクローン排除あるいはクローン麻痺に加え、末梢における制御性T細胞による自己反応性T細胞の抑制が重要な役割を担うがこの制御性T細胞に特異的に規定する遺伝子がFOXP3である。末梢の自己反応性リンパ球がどのような機序で末梢の制御性T細胞を免れてヒト自己免疫病態を形成するかを解明することは非常に重要であるが、FOXP3遺伝子のヒトでの発現調節や活性化機構に関して詳細な検討は殆ど報告されていない。そこで、本申請では初年度は転写因子FOXP3遺伝子の発現・機能、活性化機構に焦点をあてて解析することを目的としたCOS7にFOXP3の発現ベクターを遺伝子導入後、FOXP3のアミノ酸配列CEAPEKQRTLNEIYHの15merのペプチドに対するウサギポリクローナル抗体にてFOXP3の発現を確認。さらに、サイトカイン刺激後のCD4陽性細胞、MT-2などの成人T細胞性白血病の細胞株でmRNA (Real time PCR)および蛋白レベル(FACScan、Western blotting)でのFOXP3の発現を確認。さらに、FOXP3が結合するDNA配列モチーフをルシフェラーゼレポーター発現ベクターに組み込んだプラスミド3X-FKH-luciferaseをリンパ球にNucleofectorを用いて遺伝子導入し、IL-2刺激やHTLV-1 tax P40のco-transfectionを施行したが、ルシフェラーゼ活性は不変であった。今後は同様の検討をTh1 (IL-12,IFNγなど)およびTh2サイトカイン(IL-4,10,13など)、ケモカイン(MIP-1,CCR5など)による刺激。細胞表面機能分子(CD3,CD28,CD154,ICOS, CD44など)をリガンド或いは抗体による架橋にて刺激、その他のウイルス蛋白(CMV-EAなど)、あるいは薬剤添加の影響(Cyclosporin, FK506, corticosteridsなど)に関して検討する予定である。さらに、サイトカイン刺激後のCD4陽性細胞、MT-2などの成人T細胞性白血病の細胞株でmRNA(Real time PCR)および蛋白レベル(FACScan、Western blotting)でのFOXP3の発現を確認。今後は同様の検討をTh1(IL-12,IFNγなど)およびTh2サイトカイン(IL-4,10,13など)、ケモカイン(MIP-1,CCR5など)による刺激。

細胞表面機能分子(CD3,CD28,CD154,ICOS,CD44など)をリガンド或いは抗体による架橋にて刺激、その他のウイルス蛋白(CMV-EAなど)、あるいは薬剤添加の影響(Cyclosporin,FK506,corticosteridsなど)に関して検討する予定である。近年、自己免疫寛容の維持には従来提唱されてきた自己反応性リンパ球のクローン排除あるいはクローン麻痺に加え、末梢における制御性T細胞による自己反応性T細胞の抑制が重要な役割を担うがこの制御性T細胞に特異的に規定する遺伝子がFOXP3である。末梢の自己反応性リンパ球がどのような機序で末梢の制御性T細胞を免れてヒト自己免疫病態を形成するかを解明することは非常に重要であるが、FOXP3遺伝子のヒトでの発現調節や活性化機構に関して詳細な検討は殆ど報告されていない。そこで、本申請では初年度は転写因子FOXP3遺伝子の発現・機能、活性化機構に焦点をあてて解析することを目的としたCOS7にFOXP3の発現ベクターを遺伝子導入後、FOXP3のアミノ酸配列CEAPEKQRTLNEIYHの15merのペプチドに対するウサギポリクローナル抗体にてFOXP3の発現を確認。さらに、サイトカイン刺激後のCD4陽性細胞、MT-2などの成人T細胞性白血病の細胞株でmRNA(Real time PCR)および蛋白レベル(FACScan、Western blotting)でのFOXP3の発現を確認。さらに、FOXP3が結合するDNA配列モチーフをルシフェラーゼレポーター発現ベクターに組み込んだプラスミド3X-FKH-luciferaseをリンパ球にNucleofectorを用いて遺伝子導入し、IL-2刺激やHTLV-1 tax P40のco-transfectionを施行したが、ルシフェラーゼ活性は不変であった。今後は同様の検討をTh1(IL-12,IFNγなど)およびTh2サイトカイン(IL-4,10,13など)、ケモカイン(MIP-1,CCR5など)による刺激。細胞表面機能分子(CD3,CD28,CD154,ICOS, CD44など)をリガンド或いは抗体による架橋にて刺激、その他のウイルス蛋白(CMV-EAなど)、あるいは薬剤添加の影響(Cyclosporin, FK506,corticosteridsなど)に関して検討する予定である。
細胞分裂構造の形成とダイナミックスの分子制御

細胞質分裂の研究の現状と将来の展望を把握するために、国際シンポジウム『細胞質分裂の分子メカニズム』を平成10年1月28日、29日に東京の駒場エミナースで開催した。海外からは細胞質分裂の研究をリードする8名の研究者を招待し、国内からは将来性のある若手を中心に13名の研究者を招いた。海外から招待した研究者は以下のとおりである。Fred Chang (コロンビア大学)Raymond Rappaport (マウントデザートアイランド生物学研究所)Arturo DeLozanne (デューク大学)本シンポジウムは国内外の研究者の情報交換や協同研究の打ち合わせの場として有効に機能した。また本シンポジウムの発表から馬渕一誠が代表者として企画された重点領域研究『細胞質分裂の分子機構』に参加した若手研究者が優れた研究成果を上げていること、我が国の細胞質分裂に関する研究が国際的なレベルに達していることなどが確認された。シンポジウム後の研究班会議で、これらの成果を土台として、細胞質分裂の研究の新しい研究組織を企画し、この分野のさらなる発展をめざすことが決定された。
離島住民の生活習慣改善に向けてソーシャルマーケティングを活用する地域介入研究

長崎県内の本土住民1,426人と離島住民379人(五島135人、壱岐128人、対馬116人)を対象に、食品群別摂取量を比較した。その結果、米と砂糖類は本土よりも離島が多く摂取していたのに対し、緑黄色野菜、生魚介類、油脂類は離島よりも本土が多く摂取していた。また離島間での比較では、米の摂取量は五島よりも壱岐や対馬が多く、生魚介類や魚介加工品は壱岐や対馬よりも五島が多く摂取していた。長崎県の本土と離島の間で栄養摂取状況に違いがみられたのみならず、離島間でも違いがみられたことから、離島の生活環境や生活習慣の文化的、社会的背景を考慮に入れた地域介入の必要性が示唆された。当該研究課題は、長崎県島嶼地域住民を対象に、ソーシャルマーケティングを活用した生活習慣改善のための地域介入の方策を立案し、実行することを目的とする。長崎県健康・栄養調査における栄養素等摂取状況調査のデータをもとに、長崎県内の本土住民と離島(五島、壱岐、対馬)住民の間で食品群別摂取量を比較した。対象者は本土住民が1,426人、離島住民が379人(五島135人、壱岐128人、対馬116人)であった。分析の結果、米、砂糖、緑黄色野菜、生魚介類、油脂類の5つの食品群について、本土と離島の摂取量に統計的有意差がみられた。米は本土356g、離島400g、砂糖類は本土6.3g、離島10.4gと本土よりも離島が多く摂取していたのに対し、緑黄色野菜は本土83.3g、離島70g、生魚介類は本土83.3g、離島71.9g、油脂類は本土9.3g、離島7.5gと離島よりも本土が多く摂取していた。全国平均と長崎県全体を比較すると、米やいも豆類などは長崎県が多く摂取していたのに対し、肉類や油脂類、調味料、塩分の摂取量は全国平均が上回っていた。さらに離島間での食品群別摂取量の比較では、米の摂取量は五島が360gであったのに対し、壱岐や対馬では摂取量が400gを超えていた。反対に、生魚介類(五島100g、壱岐69.2g、対馬63g)や魚介加工品(五島62.5g、壱岐30g、対馬37.5g)は壱岐や対馬の住民より五島の住民が多く摂取していた。長崎県の本土と離島の間で栄養摂取状況に違いがみられたのみならず、離島間でも違いがみられたことから、離島の生活環境や、生活習慣の文化的、社会的背景を考慮に入れた地域介入の必要性が考えられる。さらにメタボリックシンドローム予防の観点から、栄養・食生活、身体活動・運動、睡眠・休養、喫煙、飲酒といった生活習慣の改善における、ソーシャルマーケティングの有用性が示唆された。当該研究課題は、長崎県島嶼地域住民を対象に、ソーシャルマーケティングを活用した生活習慣改善のための地域介入の方策を立案し、実行することを目的とする疫学研究である。平成24年度は、長崎県健康・栄養調査における栄養素等摂取状況調査のデータをもとに、長崎県内の本土住民と離島(五島、壱岐、対馬)住民の間で食品群別摂取量を比較した。分析対象者数は本土住民が1,426人、離島住民が379人(五島135人、壱岐128人、対馬116人)であった。米は本土356g、離島400g、砂糖類は本土6.34g、離島10.45gと本土よりも離島が多く摂取していたのに対し、緑黄色野菜は本土83.33g、離島70g、生魚介類は本土83.33g、離島71.95g、油脂類は本土9.33g、離島7.5gと離島よりも本土が多く摂取していた。また統計的な有意差はみられなかったものの、肉類や菓子類は本土が、いも類や調味料、塩分は離島が多く摂取する傾向がみられた。全国平均と長崎県全土を比較すると、米やいも、豆類などは長崎県が多く摂取していたのに対し、肉類や油脂類、調味料、塩分の摂取量は全国平均が上回っていた。反対に、生魚介類(五島100g、壱岐69.2g、対馬63g)や魚介加工品(五島62.5g、壱岐30g、対馬37.5g)は、壱岐や対馬の住民より五島の住民が多く摂取していた。

長崎県の本土と離島の間で栄養摂取状況に違いがみられたのみならず、離島間でも違いがみられたことから、離島の生活環境や、生活習慣の文化的、社会的背景を考慮に入れた地域介入の必要性が示唆された。長崎県島嶼地域住民の生活習慣に関する基礎情報をこれまでに収集し、生活習慣改善のための地域介入の方策を立案することができた。また疫学調査に用いる質問紙の開発を行っており、疫学調査実施のための準備が整いつつある。平成25年度は長崎県島嶼地域住民を対象に、生活習慣と健康問題に関する調査を行う。調査は自記式質問紙による量的調査と個別インタビュー、グループインタビューによる質的調査の2部で構成する。さらに次年度以降のパネルスタディー(縦断的研究)実施に向けた研究基盤の整備を行う。長崎県島嶼地域での調査の実施のために国内旅費を使用する。量的調査および質的調査で得られた資料の整理およびデータ入力のために人件費を使用し、資料の保管およびデータ分析のために、消耗品費を使用して物品を購入する。研究により得られた成果を国内および国外の学会において発表するために旅費を使用する。
三次元培養肝細胞を利用した肝炎ウイルス感染モデルの開発

三次元培養した肝細胞に対するB型肝炎ウイルスの感染および複製の可否について検討した。その結果、簡易的な三次元培養系である温度感受性ゲルではB型肝炎ウイルスは感染できない可能性、人工肝臓で培養した三次元培養肝細胞にはB型肝炎ウイルスの感染が成立する可能性が示唆された。今後はこの結果についての再現性について確認するとともに、薬剤耐性ウイルス出現の評価へ応用可能であるか等を検討する必要があると考える。欧米型,日本型のHBV計3株について,完全長遺伝子をクローニングした。このHBVゲノムをタンデムに結合し,ウイルス発現用ベクターを構築した。Huh7細胞に導入後,細胞内及び上清中のHBV関連抗原の発現を確認した。また,既存のELISAシステムを応用,改変し,HBsAgの定量系を導入した。HEVは患者便中からRNAを抽出し,完全長ゲノムRNAをcDNAとしてクローニングした。ウイルス蛋白の発現は抗体の問題によりできなかった。そこで,抗体作成のための抗原として利用するため,各種HEV蛋白を大腸菌で発現し精製をおこなった。次に各種細胞の三次元培養条件について検討を行った。肝癌由来細胞株としてよく研究に用いられているHuh7細胞及びHepG2細胞の三次元培養条件を検討し,温度感受性ゲルでの培養条件を決定した。また,アルブミン産生能,及び薬剤代謝遺伝子の発現上昇等複数の項目について,検討を行い,三次元培養により生体肝に近い機能を有していることを確認した。HEV感染及び複製が報告されているAlexander細胞についても同様に三次元培養条件を検討した。この細胞は三次元培養により増殖速度があがること,またゲルを用いて三次元化した後にはゲルから取り出して低吸着性dishでの培養が可能であることが明らかになった。以上,H19年度はHBV及びHEVのゲノムのクローニング,及び検出系の確立をおこなった。また,感染実験に用いる細胞にっいて詳細に検討をおこなった。本研究計画の中心である感染性への検討をおこなう準備はほぼ完了したが,HEVについては抗体作製という課題がのこされた。また,HEVの感染及び複製が報告されているAlexander細胞は,HEV複製及び感染がおこらないHuh7細胞およびHepG2細胞とは三次元化した際の増殖速度及びスフェロイド形成後の足場(温度感受性ゲル)依存性に違いがあった。三次元化後の細胞の性質に関与する宿主因子がHEV複製に関与している可能性も考えられる。平成19年度にクローニングしたHBVをタンデムに結合して作成したウイルス発現用ベタターをヒト肝癌由来細胞株Huh7細胞に導入し、この培養上清を超遠心操作により濃縮した。平皿培養もしくはあらかじめメビオールゲルにて三次元培養しておいたnaiveなHuh7細胞、Alexander細胞とincubateしたのち、数日間培養を継続し経時的に細胞を回収した。その結果、三次元及び平皿培養細胞どちらも感染後HBsAg量はnegativeにはならないものの経時的に減少した。ウイルス感受性の有為な差が得られなかったことから、ラジアルフロー型バイオリアクター(RFB)の系による感染実験を試みた。本装置は人工臓器として開発されたものであり、遺伝子型によらないHCV患者血清の感染および複製が観察できる系である。RFBでFLC4細胞を培養し、HBV感染後中和抗体が出現する前の急性期の患者血清を用いて感染実験を行った。その結果、感染後HBsAgは陰性になったが、約1ヶ月後から弱陽性となった。本研究により、三次元培養がHBV感染の感受性を変化させる可能性が示唆された。研究代表者は、他の研究成果から、いくつかの細胞接着因子は細胞の三次元によって細胞質から細胞接着面にその局在をかえる事を見いだしている。この事からも、ウイルスのレセプターが三次元化により細胞表面に局在出来るようになった、または、必要なcomnlexを形成できるようになったことが考えられる。今後、細胞膜表面蛋白のプロテオーム解析等によってHBVの新規受容体が同定できる可能性があるだろう。また、培養細胞を用いたHBV長期感染系は報告されていない。本研究の成果は、薬剤耐性ウイルスの解析等にRFBが利用できる可能性を示唆した。また、簡易的な三次元培養系であるメビオールゲルと比べ、RFBがより生体に近い環境を作り出せる事をウイルス感受性の違いで示すことが出来た。今後人工肝臓の機能評価においてHCV, HBVウイルス感受性が指標として利用できる可能性も考えている。
１９３０年代フランスの文化政策と「現代性」の概念の確立

松井裕美氏、磯谷祐介氏とともに国際シンポジウム「20世紀視覚芸術・文学における前衛的レアリスム(1914ー68年)」(9月28日29日、名古屋大学)を開催した。当シンポジウムは歴史的な観点から「前衛」と呼ばれた動きの重層性を明らかにし、「後衛」との関係性を問い直すことを狙いとしたもので、3名の基調演者のロミー・ゴラン、サラ・ウィルソン、セゴレーヌ・ルメンに加え、国内外の9名の研究者、および企画者3人による発表では、多様な時代・芸術家・テーマにおけるレアリスムが論じられ、改めて「前衛」と呼ばれる芸術動向のダイナミズムが浮き彫りとなった。このシンポジウムでは、「Between Realism and Abstraction: Dual Interpretation of Cubism in the Interwar Period」と題して英語で口頭発表を行った。この発表では、アメリカで活躍したプレシジオニズムと呼ばれた芸術家たちの言説や作品を読み解きながら、フランスを発祥地とするキュビスムがアメリカという環境においてどのように解釈され、アメリカにおける芸術の発展にいかに寄与したのかについて論じたものである。プレシジオニストのスタイルの進展は、第一次世界大戦の混沌と破壊的状況の後に起こった、古典的傾向、機械時代の「秩序への回帰」の動向という国際的な文脈の中に位置づけられる。本発表では、プレシジオニストのスタイルとコンセプトの基礎となるその機械時代の美学と語彙の重要性を検討し、アメリカ独自の伝統と機械時代との間の親縁性を考察したさらに、坂田一男についての論文は、レジェに師事した坂田一男のフランスでの制作活動をキュビスムとピュリスムとの関係から詳細に論じており、山本氏の専門であるフェルナン・レジェについての精緻な研究によっても裏付けられている。2019年4月から6月にかけては、出産直後の「研究再開準備支援」期間を設けたため、研究活動は限定的なものとならざるを得なかったが、その間にも資料の整理を行い、調査出張の計画を立てた。夏季休暇期間中にはフランスに調査出張し、一次資料の収集を重点的に行った。また、自ら企画・開催にも関わった国際シンポジウムでは、大戦間期のキュビスムの受容の状況について、異なる芸術環境を持つフランスとアメリカとの間でそれぞれ独自の解釈がなされたことをプレシジオニストと呼ばれたアメリカの芸術家たちを中心に英語で発表した。この研究は国外において調査・収集した一次資料の綿密な検証に基づくものである。これは研究テーマの一つに据える「フランス美術史再編成に伴う〈フランス性〉の概念」についての新たな見解を付け加えている。この美術における「フランス性」の概念はまた、今後の研究テーマである近代美術館が誕生する経緯にも関係していると考えられ、今後の研究を進めるうえでも有意義な視点をもたらしている。これらの点から、現在までの研究はおおむね順調に進展していると言える。今後はこれまでの研究の成果も踏まえて、「現代美術のコレクションの形成」と「近代美術館創設」の考察を行う予定である。そのための準備段階としての一次資料の収集・整理している最中である。さらに必要な資料の収集を行うために、夏季休暇中にはフランスでの調査を計画している。これらの資料に基づき、立場の異なる美術関係者たちの美術史観を美術における「現代性」をめぐる問題の延長線上に位置づけ、その関係について検討したうえで、人民戦線政府のもとで始まった同時代美術のコレクション形成の経緯を調査し、パリ博と同時に完成した、近代美術館と第二次世界大戦後に開館した際の美術館との間における「現代美術」像の相違を考察する予定である。1930年の文化政策を如実に反映したイベントである1937年のパリ国際博覧会について内実を明らかにするため、それに携わった人物、作品の発注、予算といった制度的な側面、また、万博における彫刻や壁画などの装飾作品が発注されるに至るまでの経緯について、国立公文書館に収められた書簡や議事録などを調査した。それらの調査に基づき、1937年パリ万博における芸術作品が公共事業に用いられることにより持ちえた社会・政治的な意味作用について考察を行った。申請者は特に博覧会の開催に伴い、恒久の建築物として建設されたシャイヨー宮に掛けられた壁画作品が1930年代フランスの具象芸術が中心である点に注目し、その選別がフランスの同時代美術を「整理」するというフリエスの案に基づいたものであること、ルネ・ユイグやヴァルデマール・ジョルジュなどの美術批評家たちの「近代芸術」の「進化」の見取り図をも反映している点を指摘した。続いて、それらの壁画作品の傾向と実際に現在のシャイヨー宮を見学することによって確認することのできたそれらの設置場所との関連性に注目し、シャイヨー宮の壁画作品は単に内装を装飾するだけでなく、美術館に展示される絵画作品であるかのように「分類」されることで、フランスの近代美術の過去の発展過程とその後の進展の道筋を提示しているとともに、大戦中から美術界で継続的に議論された「フランス的なるもの」とは何かという問いに対する一つの回答でもあることを明らかにした。その一方で、パリ万博では、「パレ・ド・ラ・デクヴェルト」など、人民戦線が政権を得た1936年の6月以降に発注されたパヴィリオンにおいて、「フランス的」でないとされたモダニズム的な作品が除外されなかった点で、1930年代のフランスには装飾芸術を通じてモダニズム芸術の存続を求める動きも存在していたことも指摘した。