hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
汎発性強皮症皮膚線維芽細胞におけるコラーゲン遺伝子転写制御・情報伝達の研究

Sp1の強発現は、正常維芽細胞ではTGF-β刺激に対する反応性を亢進させたが、強皮症線維芽細胞では変化しなかった。Smad3とSp1の強発現は、正常皮膚線維芽細胞では無刺激下およびTGF-β刺激下のコラーゲン遺伝子転写活性は著明にに亢進したが、強皮症皮膚線維芽細胞では軽度亢進し、これらの結果は強皮症皮膚線維芽細胞ではautocrine TGF-βsignalingにて既に活性化しているためと考えられた。またこの考えに合致して、強皮症皮膚線維芽細胞ではSmad3のセリンリン酸化が亢進し、Smad3とp300およびSp1の結合が亢進していた。強皮症線維芽細胞ではSmad7発現が亢進しTGF-β受容体と恒常的に結合していることが示された。Smad7の発現は正常線維芽細胞ではコラーゲン遺伝子転写活性を抑制したが、強皮症線維芽細胞では変化がなく、Smad7によるnegatvie feed back機構に異常があると考えられた。強皮症線維芽細胞では恒常的にp38 MAPKが活性化し、P38 MAPキナーゼ特異的阻害剤(SB202190、SB203580)あるいはdominant negatvie p38 MAP kinase強発現にて強皮症繊維芽細胞における細胞外マトリックス産生亢進が抑制され、強皮症線維芽細胞における細胞外マトリックス過剰産生においてp38 MAPKが関与する可能性が示唆された。
ヒトDHP-1分布と回腸潅流によるcarbapenem安定性に関する実験的研究

1.ヒト腎DHP-1に対するポリクロナール抗体を用いた免疫組織染色で,回腸吸収上皮表面と腎近位尿細管上皮表面が強く染色され,胃,空腸,胆嚢,虫垂,結腸では染色性が弱かった.また毛細血管内皮も染色され,胃では壁細胞が染色された.すなわち,ヒトでは吸収上皮表面と毛細血管内皮と胃壁細胞にDHP-1は存在することが判明した.手術時に得られたヒト回腸,虫垂,結腸,腎におけるDHP-1の生化学的活性は,回腸では479.2±188.7mU/g・tissue,腎臓は259.8±52.1,虫垂は31.5±21.8,盲腸および上行結腸は64.0±17.0であり,回腸におけるDHP-1活性は他の組織に比べて有意に高値を示した(p<0.01)回腸潅流実験では,4種類のcarbapenemsについて検討した結果,MEPMおよびPAPMは潅流3分5分でIPMに比して有意に高い残存率を示し,L-627はその中間の残存率を示し,薬剤の化学構造による差が認められた.急性虫垂炎における炎症の程度とDHP-1活性の関係では,組織学的に高度炎症例では129.6±26.1mU/g・tissue(n=7)と,他の群(n=19)より有意に高値を示した(p<0.01).中等度炎症例でも63.7±19.7(n=8)と,組織学的に異常のない症例(n=5)に比して有意に高値を示した(p<0.05).高度炎症例ではlysozyme活性も19.3±10.8mug/g/tissueと,正常に比して有意に高値を示した(p<0.05).抗菌薬による治療が行われなかった虫垂では,DHP-1活性とlysozyme活性の間にr=0.895の正の相関関係を認めた(p<0.01)治療が行われた虫垂でもr=0.79の正の相関を認めたが,lysozymeの活性の値は低値であった.以上より,ヒトでは,腎皮質よりも回腸でDHP-1活性が高いことが明らかになり,優れた抗菌力と広域抗菌スペクトラムを有する抗生物質であるcarbapenemといえども,体内における分解が腎以外でも起こる可能性が示唆され,外科感染症における治療上の問題の一つであることを明らかにした.1.ヒト腎DHP-1に対するポリクロナール抗体を用いた免疫組織染色で,回腸吸収上皮表面と腎近位尿細管上皮表面が強く染色され,胃,空腸,胆嚢,虫垂,結腸では染色性が弱かった.また毛細血管内皮も染色され,胃では壁細胞が染色された.すなわち,ヒトでは吸収上皮表面と毛細血管内皮と胃壁細胞にDHP-1は存在することが判明した.手術時に得られたヒト回腸,虫垂,結腸,腎におけるDHP-1の生化学的活性は,回腸では479.2±188.7mU/g・tissue,腎臓は259.8±52.1,虫垂は31.5±21.8,盲腸および上行結腸は64.0±17.0であり,回腸におけるDHP-1活性は他の組織に比べて有意に高値を示した(p<0.01)回腸潅流実験では,4種類のcarbapenemsについて検討した結果,MEPMおよびPAPMは潅流3分5分でIPMに比して有意に高い残存率を示し,L-627はその中間の残存率を示し,薬剤の化学構造による差が認められた.急性虫垂炎における炎症の程度とDHP-1活性の関係では,組織学的に高度炎症例では129.6±26.1mU/g・tissue(n=7)と,他の群(n=19)より有意に高値を示した(p<0.01).中等度炎症例でも63.7±19.7(n=8)と,組織学的に異常のない症例(n=5)に比して有意に高値を示した(p<0.05).高度炎症例ではlysozyme活性も19.3±10.8mug/g/tissueと,正常に比して有意に高値を示した(p<0.05).抗菌薬による治療が行われなかった虫垂では,DHP-1活性とlysozyme活性の間にr=0.895の正の相関関係を認めた(p<0.01)治療が行われた虫垂でもr=0.79の正の相関を認めたが,lysozymeの活性の値は低値であった.以上より,ヒトでは,腎皮質よりも回腸でDHP-1活性が高いことが明らかになり,優れた抗菌力と広域抗菌スペクトラムを有する抗生物質であるcarbapenemといえども,体内における分解が腎以外でも起こる可能性が示唆され,外科感染症における治療上の問題の一つであることを明らかにした.
動的なニューラルネットワークによる情報統合モデルとそのハードウェア化

本研究は同期に基づいた情報統合モデルの理論構築およびそのハードウェアを実現すべく研究を進めてきた。理論の満たすべき性質として、「同期」、「パルスによる学習」、「カオス性」の3つに着目した。今年度は昨年度に見出した「同期クラスタのカオス的組み換え」に関する結果をNeural Networks誌に投稿し、採択・印刷された。また、同期クラスタの組み換えが容易であると思われる「弱い同期(Stochastic Synchrony of Chaos)」という現象について解析と論文投稿を行い、Neural Computation誌に採択された(印刷中)。さらに、ネットワークの結合を非一様にした際に見出される「Rewiring-induced bifurcation」について解析を進めている。この解析は最適なネットワーク構造を探るという意味で「パルスによる学習」に今後関連するであろう。以上の理論的な研究と同期に、この同期モデルのアプリケーションとして強化学習によるロボットの運動制御に取り組み、市販の二足歩行ロボットをPCから制御するための回路およびインターフェイスプログラムを作成した。このプラットフォームの完成により、今後の学習実験に役立てるための環境が整ったといえる。本研究は、脳によって分散処理された情報がいかにして統合され、全体として一貫した機能が実現されるかを理論によるモデル化と回路化による構成的アプローチの二本柱によって明らかにすることを目指した研究である。理論によるモデル化においては、パルスニューラルネットワークによる連想記憶モデルの再検討を行った。連想記憶モデルは脳の機能において記憶を担当するモジュールであり、今後の「統合」機能のモデル化においてはその構成要素となる重要なモデルである。また、その連想記憶モデルにおけるカオス的パターン遷移現象の解析を行った。これは、モデルに格納された複数のパターンを取り出す際、取り出されるパターンがカオス的に遷移する現象のことであるが、この現象を通じ、「機能"間"の統合」だけではなく「機能"内"の統合」も重要性を持つことが分かった。つまり、どのパターンが取り出されるかについては「機能内の統合」が、そしてそのパターンに対して外部モジュールがどう働くかは「機能間の統合」が関わって来るわけであり、その解析が次年度の課題である。回路化については、これまで扱って来たPCIボードHwModule(東京農工大学関根研究室開発)の仕様変更への対応を行った。このボード上のFPGAに対するニューラルネットワーク回路は既に提案しているが、新仕様ボードに対する回路モデルの改良を次年度は検討してゆく。生体の脳は視覚、聴覚、触覚など様々な入力を受け取り、その情報を統合した上で運動などの出力を外界に対して働きがける。この多様な入力に対する個別の情報処理のメカニズムは徐々に明らかになりつつあるが、その統合のメカニズムには不明な点が多く、その解明をソフトウェアとハードウェアの両面から目指すのが本研究である。ソフトウェア面では主に統計物理的手法を用いた隻団運動解析を数値解析の手法を用いて行っている。咋年度はパルス素子の連想記憶モデルの数値的解析を行い、神経素子集団間の同期と非同期の組み換えという観点から集団間連携のモデル化を行った。この結果は今年度の日本神経回路学会奨励賞として結実した、今年度はそれよりもミクロスコピックな観点から、集団「間」ではなく集団「内」の同期ダイナミクスを調べた。その結果、同期した集団内においても神経素子一つ一つの同期の程度は弱いと言うstochastic synchrony of chaosという現象が見出された。これは、一様な集団内であってもぐ一つ一つの神経素子は多様な運動に関与し得るということを示唆しており、今後のモデル研究において考慮すべき点が増えたことになる。一方、ハードウェア面としては、理論研究に対するアプリケーションとしてロボットの制御回路を製作した。ロボット自体は現在価格競争が進んでいるホビー用の二足歩行ロボットの部品を流用するが、それをAD/DA変換ボード等を介してPCから自由にコントロールをするためには周辺回路が必要となる。そのための回路を今回はマイコンを用いて作成した。
赤外反射分光法による半導体電極-溶液界面反応機構の研究

本研究の研究内容は、(1)溶液中でSiやGaAsウェーハの内部多重反射赤外スペクトルを測定し、固液界面物質の同定を行う。また、これらの物質の濃度が電極電位や半導体基板の種類(n型かp型か、あるいはキャリア濃度のちがい)によってどのように変わるかを明らかにする。(2)ポーラスシリコンの形成過程をその場分析する。さらに、(3)電極電位を変化させた場合の効果や光照射効果も明らかにすることであった。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)半導体電極溶液界面反応分析装置の改良現有の界面反応分析装置を改良し、電極電圧の印加、標準電極の取り付けを可能にした。NH_4F溶液中のSi(100)表面の化学状態を赤外分光で"その場"観察した。溶液中のSi(100)表面のSi-H伸縮振動スペクトルの解析から、NH_4F溶液の濃度を増加させると、表面の酸化速度が大きくなること、また、酸化の過程で酸化膜とSi表面の界面にSi-H結合が存在することが分かった。NH_4F溶液の濃度をさらに大きくしていくと、酸化膜の形成が抑制されることが分かった。酸化膜のエッチングが優先的に起こったためであると考えられる。(3)溶液中の半導体ウェーハに電極電圧を印加させたときの界面化学状態の解明p型およびn型のシリコン基板をHF溶液及びNH_4F溶液に浸して、基板に電圧を印加しながら赤外吸収スペクトルを測定した。時間と共にSiH伸縮振動ピーク強度が増加しており、表面がエッチングされてポーラスシリコンが形成されていることが確かめられた。印加電圧の極性を変えるとSi-Hピーク強度が減少した。半導体ウェーハの電極電圧をを変化したときの表面(界面)化学状態の変化を明らかにすることは、電子移動反応機構を解明する上で重要である。今後さらに系統的な研究を遂行する予定である。
実践的指導力の育成を重視した数学科教員養成カリキュラムに関する研究

数学科教員養成において必須な指導内容や方法を検討し,イギリスやフィンランドでの教員養成カリキュラムの分析や授業参観に基づく知見も踏まえて,「数学科教員としての実践的指導力」を,「1学習の過程の理解,2数学の理解,3数学カリキュラムと単元の構想,4数学の授業展開と指導,5学習評価」の5つの柱で捉える枠組みを示した。特に3と4は数学授業の構想,実践に関するものであり,それについて数学的活動を重視することの意義を明らかにした。また,大学および中学校での授業研究を実施・検討し,そこでの学習者の追究の実際と改善点を実証的に明らかにした。本研究の目的は、数学科教員養成において必須な指導内容や方法を、特に実践的指導力の育成という視点を重視して検討するとともに、それを実現するためのカリキュラム編成の基本的な考え方を示し、その内容・方法を具体的・実証的に提案することである。本年度は、主として次の3点に関して研究を進めた。1数学科教員養成における実践的指導力を身に付ける方策として、数学的活動を重視した授業の重要性を確認した。それによって、特に教員養成段階における学生の数学観、数学学習観の変容が期待できる。また、大学において数学的活動を重視した授業を試行的に行い、授業構成の方法を具体的に検討した。2中学校・高等学校における数学的活動を重視した先行実践に着目し、それに関する学習問題、生徒の問題追究の様相を把握・検討した。特に中学校での図形指導に関して、中1、中3を対象とした授業を実施し、そこでの生徒の課題追究の様相を把握するとともに、その課題が教員養成段階での実践的指導力育成のための授業として有効に利用できるかどうかを検討した。3イギリス訪問調査を行い、インタビュー及び収集した資料によってサウザンプトン大学、エクセター大学における数学科教員養成の全体像、授業科目とその指導内容等を把握した。特にエクセター大学教育学研究科における授業観察を行い、その授業において学生が行った数学的活動とその理解の様相を把握した。さらに、既に行ってきた共同研究の成果をドイツでの第37回数学教育心理学会において発表し、検討すべき課題等を明らかにした。また、フィンランドのタンペレ大学における数学科教員養成の全体像、授業科目とその指導内容等をこれまでに集約した資料に基づいてまとめた。本研究の目的達成に向けて、実践的指導力育成を重視した数学科教員養成の基本的な考え方とその内容・方法についての検討を、昨年度に継続して進めた。1.諸外国での教員養成に関連してイギリスの数学科教員養成については、研究協力者である藤田太郎氏の論文(「英国の数学教育学研究と教員養成」,日本教科教育学会会誌第35巻第3号, 2012)に基づいて、主としてプリマス大学を事例としてその特質を把握した。そこでは、当該大学の学部段階での算数科教員養成に関しても考察している。また、エクセター大学教育学研究科に関して、訪問調査および文献調査に基づいて、そこでの教員養成における教育研究の柱立てや、大学院での免許取得のためのコース内容等を明らかにした。また、フィンランドの初等教員免許、中等数学科教員免許取得のためのカリキュラムを文献調査および訪問調査に基づいて把握するとともに、ヘルシンキ大学、タンぺレ大学教育学研究科において当該授業にも参加し、その実際を把握した。そこでは、具体的な題材について、グループでの討論を通して的確な数学指導観の育成をねらっていることが見て取れた。2.授業を通した研究も以下のように進めた。大学においては、代数学の授業において、「置換」の内容に関する「パーフェクト・シャッフル」の意図的・実験的な指導を行い、そこでの数学科学生の追究の様子を明らかにした。また、中学校数学科において、文字式による証明、2次関数、図形の相似に関する授業研究を行い、それらに基づいて養成段階の学生の指導観を一層的確にするための内容と方法を検討した。実践的指導力の育成を重視した数学科教員養成に関する内容・方法を検討した。1.実践的指導力の明確化:「数学科教員としての実践的指導力」を,「1学習の過程の理解、2数学の理解、3数学カリキュラムと単元の構想、4数学の授業展開と指導、5学習評価」の5つの柱で捉えることを示した。その中でも特に3と4は、数学授業の構想,実践に関するものであり,3は単元,4は毎時というレベルからなっている。これらの設定に際しては、イギリスでの教員養成の柱であげられている「一般教育学、教師としての心構え、教科教育、専門教科」や、フィンランドでの教員養成での「研究者としての教師」という視点も加味した。2.実践的指導力の育成における「数学的活動」の重視:本研究では、上記1.で規定した実践的指導力を育成するには、小中高校、そして大学においても「数学的活動」を重視することが重要であるという立場に立っている。そのことを、数学教育学者と数学者との協働によって、大学での代数学の授業研究や学習内容の吟味を行って具体的に検討し、教員養成段階での探究的な学習経験が、学生の授業観・指導観を適切なものにするという示唆を得た。3.授業研究・共同研究を通した具体的方策の吟味:大学教員、現職教員、院生・学生らが参会して中学校および教育学部における授業研究を行い、数学的活動を促す問題とその提示、問題追究の様相等について検討し、そこでの数学的活動の実際を検討した。また、イギリスのKeith Jones博士, Taro Fujita博士らとの共同研究を進め、大学での授業公開をお互いに行って、両国の差異を明らかにした。

数学科教員養成において必須な指導内容や方法を検討し,イギリスやフィンランドでの教員養成カリキュラムの分析や授業参観に基づく知見も踏まえて,「数学科教員としての実践的指導力」を,「1学習の過程の理解,2数学の理解,3数学カリキュラムと単元の構想,4数学の授業展開と指導,5学習評価」の5つの柱で捉える枠組みを示した。特に3と4は数学授業の構想,実践に関するものであり,それについて数学的活動を重視することの意義を明らかにした。また,大学および中学校での授業研究を実施・検討し,そこでの学習者の追究の実際と改善点を実証的に明らかにした。今年度は特に、イギリスとフィンランドの中等学校数学科教員養成、および初等教員養成における数学教育について、訪問調査の結果も踏まえてその柱立てをとらえることができた。たとえばイギリス・エクセター大学教育学研究科における教員養成では、「教科に関する知識、専門的な知識と探究、学校社会、価値や信念、教師スタンダード、学習と発達の理解」を柱立てとして修士レベルの教育・研究が行われている。また、フィンランドの教員養成については、イギリスの場合と同様に、日本と比較して実践研究の方向性が強いことを授業参加を通じて把握した。また、大学での代数学の授業研究を行い、そこでの学生の意欲や追究の様子を明らかにすることができた。数学、数学教育それぞれを専門とする者同士の議論によって、養成段階における数学的活動を重視した授業例が得られた。さらに、数学的活動が行われる場として幾何教育に焦点化した研究も継続し、その成果の一部をバンクーバーで開催された数学教育心理学会において発表した。数学教育学最終年度に当たる27年度は、日本で言われている'実践的指導力'と、イギリスやフィンランドにおける学部及び研究科段階での数学科教員養成で目指していることとの双方を視野に入れてその構成要素を分析・検討して、養成段階で育成すべき数学科教員としての資質を明らかにするとともに、その育成を目指す大学での授業における題材と展開を提案する。また、可能な限り、大学や中等学校での授業研究を行って、そこでの学生の学習の実際を明らかにし、上記提案に具体性を持たせたい。国内での数学的活動の実際について、中学校及び大学での授業を対象にして研究を進めることができた。また、特にイギリスの数学教育学研究者との共同研究を進展させることができた。授業研究の日程(授業実施者の予定を最優先して決定される)に合わないこともあって、主として旅費の運用に関して次年度への繰越金が生じた。「実践的指導力」「数学的活動」の概念や意義について、一層緻密に総合的に考察しまとめるとともに、中学校・高等学校・大学における授業を対象にして、学習問題の適否やそこでの学習者の追究の様相等を把握・検討する。また、フィンランドでの訪問調査を行い、その成果に基づいて中等教育段階での数学科教員養成に関する指導内容等についての知見を得たい。27年度に会合旅費として使用の予定。研究分担者1名が附属学校長と兼務であったため、イギリス訪問調査に同道する予定が組めなかったため。26年度にバンクーバーで開催される数学教育心理学会への参加費用に充当。
ニワトリDT40細胞を用いた非相同組換え機構の遺伝的解析

ニワトリBリンパ細胞株DT40を用いて,非相同組換えへの関与が示唆される遺伝子の破壊株(ホモ変異株)をジーンターゲティング法により作製し,解析を行った.1.DNA ligase IV : DNA ligase IV遺伝子破壊株およびKu70遺伝子との二重破壊株の解析を引き続き行った.DNA ligase IVが,Kuに依存した非相同組換え(エンドジョイニング)の過程に必須の役割を果たしていることを明らかにした.また,これらの破壊株におけるランダムインテグレーションおよびジーンターゲティングの頻度を詳しく調べた.2.DNA ligase III:ヘテロ変異株を取得し、解析を行った.また,ホモ変異株の取得を試みるとともに,DNA ligaseIIIが細胞増殖に必須である可能性を考慮し,条件致死変異株作製を試みた.3.FEN-1:ホモ変異株を取得し,解析を行った.FEN-1はDNA複製に必須ではないが,塩基除去修復に必須であることを明らかにした.また,組換え,特にランダムインテグレーションにおけるFEN-1の役割についても調べた.さらに,DNAポリメラーゼβとの二重破壊株を作製するため,DNAポリメラーゼβ遺伝子をクローニング,導入ベクターを作製して破壊株の分離を試みた.4.DNAトポイソメラーゼ(トポ)IIα:ヘテロ変異株の解析を引き続き行った.マウスES細胞での結果と同様,ヘテロ変異株の増殖速度は野生株と変わらなかったが,VP-16やICRF-193等のトポII阻害剤に対する感受性が低下していた.また,組換え,特にランダムインテグレーションにおけるトポIIαの役割についても調べた.ニワトリBリンパ細胞株DT40を用いて,非相同組換えへの関与が示唆される遺伝子の破壊株(ホモ変異株)をジーンターゲティングにより作製し,解析を行った.1.DNAligaseIV:DNAligaseIV遺伝子破壊株およびKu70遺伝子との二重破壊株を作製し解析した結果,DNAligaseIVは相同組換えに必要ではないが,Ku70/80に依存した非相同組換え(エンドジョイニング)の過程に必須の役割を果たしていることが明らかとなった.また,これらの破壊株でランダムインテグレーションの頻度が著しく低下していたことから,この組換え反応がエンドジョイニングを介して起こっていることが強く示唆された.2.DNAligaseIII:ニワトリDNAligaseIII遺伝子の単離と解析,ターゲティングベクターの作製,およびヘテロ変異株の取得を行った.現在,ホモ変異株の取得を試みている:また,DNAligaseIIIが細胞増殖に必須である可能性を考慮し,条件致死変異株の作製も進めている.3.FEN-1:必須遺伝子であると予想していたが,FEN-1遺伝子破壊株は生育可能であった.このことから,FEN-1がDNA複製に必須ではないことが示された.しかしながら,この破壊株はMMS等のアルキル化剤や過酸化水素に対して高い感受性を示したことから,FEN-1は塩基除去修復に関与していることが明らかとなった.現在,組換え,特にランダムインテグレーションにおけるFEN-1の役割について調べている.4.DNAトポイソメラーゼ(トポ)II:トポIIα遺伝子の単離と解析,ターゲティングベクターの作製,およびヘテロ変異株の取得を行った.ヘテロ変異株の増殖は野生株と変わらなかったが,トポII阻害剤(VP-16,ICRF-193)に対する感受性が低下していた.現在,この株における組換え頻度を野生株と比較することで,トボIIαの組換えへの関与を調べている.ニワトリBリンパ細胞株DT40を用いて,非相同組換えへの関与が示唆される遺伝子の破壊株(ホモ変異株)をジーンターゲティング法により作製し,解析を行った.1.DNA ligase IV : DNA ligase IV遺伝子破壊株およびKu70遺伝子との二重破壊株の解析を引き続き行った.DNA ligase IVが,Kuに依存した非相同組換え(エンドジョイニング)の過程に必須の役割を果たしていることを明らかにした.また,これらの破壊株におけるランダムインテグレーションおよびジーンターゲティングの頻度を詳しく調べた.2.DNA ligase III:ヘテロ変異株を取得し、解析を行った.また,ホモ変異株の取得を試みるとともに,DNA ligaseIIIが細胞増殖に必須である可能性を考慮し,条件致死変異株作製を試みた.3.FEN-1:ホモ変異株を取得し,解析を行った.FEN-1はDNA複製に必須ではないが,塩基除去修復に必須であることを明らかにした.また,組換え,特にランダムインテグレーションにおけるFEN-1の役割についても調べた.さらに,DNAポリメラーゼβとの二重破壊株を作製するため,DNAポリメラーゼβ遺伝子をクローニング,導入ベクターを作製して破壊株の分離を試みた.4.DNAトポイソメラーゼ(トポ)IIα:ヘテロ変異株の解析を引き続き行った.マウスES細胞での結果と同様,ヘテロ変異株の増殖速度は野生株と変わらなかったが,VP-16やICRF-193等のトポII阻害剤に対する感受性が低下していた.また,組換え,特にランダムインテグレーションにおけるトポIIαの役割についても調べた.
保健師養成機関における地域防災対策推進のための教育ガイドラインの作成

現代の多発する災害は国民の健康と生命、財産、生活を根こそぎ奪っていく。国民一人一人が我がこととして災害に備えることができるよう地域レジリエンス強化が求められている。災害時に第一線で現場を担うのは保健師看護師である。健康被害予防を担う保健師が、日常生活の中で生活文化として定着していけるような防災活動の展開による地域住民の防災意識醸成は、地域レジリエンス強化につながる。そこで地域防災活動が展開できる保健師の養成につながる教育ガイドラインを作成する。内容は住民参加型の防災活動、水害を含んだ防災活動、多職種他機関との連携による防災活動、災害弱者への防災活動など具体的展開の方向を示す。
地域コミュニティにおける共育空間創出のアクションリサーチ

コミュニティの活性化には、コミュニティを、異質な人々が出会い、互いに育て育てられる「共育」の場としていくことが必要である。本研究は、滋賀県長浜市の中心市街地をフィールドに、固有の歴史文化的資源としての庭を軸としたコミュニティ活性化のアクションリサーチを展開したものである。アクションリサーチを通じて、さまざまな専門性や得意分野をもつ人々による共育関係が、コミュニティの活性化を促す重要な要因であることを、実践的に示した。本研究は、滋賀県長浜市の中心市街地をフィールドに、研究者と当事者たちによる共育の場を創出し、歴史文化的資源としての庭を活用したコミュニティ活性化の方策を探るアクションリサーチを展開することを目的としている。本年度の研究実績は、基本的には前年度からの継続であるが、次の通りである。第1に、庭を活かしたコミュニティづくりに関する勉強会を複数回にわたって開催した。前年度と比べて、参加メンバーの幅がさらに広がったことが、本年度の特徴である。第2に、この勉強会による具体的なアウトプットとして、「ながはまのお庭第二号」と題したリーフレットを作成するとともに、「お庭めぐり」という企画を実施した。前者は、長浜市の中心市街地において実施された庭園の悉皆調査の結果にもとづいて、個人宅や店舗の日本庭園を選定し、その持ち主へのインタビューや、庭園の専門家の意見をふまえて、冊子にまとめたものである。前年度に引き続き、インタビューなど必要な調査、企画、実施、執筆など、すべての工程を研究者と当時者が協同して行った。第3に、これらの過程を通じて、コミュニティ活性化の次なる課題が明らかになった。具体的には、さらに多くの住民を巻き込む活動に展開していくこと、および、他のまちづくり活動との連携を図っていくことである。これらの過程の参与観察記録やインタビュー記録は、アクションリサーチの成果物としてエスノグラフィーにまとめる予定である。前年度と比べて、参加メンバーの幅がさらに広がったこと、および、長浜の当事者たち主体による運営へと移行したことが、本年度の特徴である。第2に、この勉強会による具体的なアウトプットとして、「ながはまのお庭第3号」と題したリーフレットを作成しているところである。これは、長浜市の中心市街地において実施された庭園の悉皆調査の結果にもとづいて、個人宅や店舗の日本庭園を選定し、その持ち主へのインタビューや、庭園の専門家の意見をふまえて、冊子にまとめたものである。前年度までと同じく、インタビューなど必要な調査、企画、実施、執筆など、すべての工程を研究者と当時者が協同して行った。第3に、これらの過程の参与観察記録やインタビュー記録をエスノグラフィーにまとめた。本研究は、滋賀県長浜市を研究フィールドに、研究者と当事者たちによる共育の場を創出し、歴史文化的資源としての庭を活用したコミュニティ活性化の方策を探るアクションリサーチを展開することを目的としている。本年度の研究実績は、次の通りである。第1に、当事者たちと研究者による、庭を活かしたコミュニティづくりに関する勉強会を複数回にわたって実施した。具体的には、社会心理学、建築、地域経営、庭園の専門家、まちづくりNPOのスタッフ、行政職員、市民ボランティア、タウン誌編集者などが一同に会して、それぞれの専門性や得意分野を活かしながら、長浜市中心部に多く存在する個人宅の庭をコミュニティづくりにいかす方策を検討した。この勉強会は、次年度以降も継続する予定である。第2に、上述の勉強会を通して、「ながはまのお庭」と題したリーフレットを作成した。具体的には、長浜市の中心市街地を対象に実施された庭園調査の結果をもとに、個人宅を中心に掲載する庭を選定し、その持ち主に対するインタビューを実施したり、庭園の専門家の見解を聞いたりしながら、リーフレットにまとめた。インタビューの実施についても、研究者がインタビュアーの役割を独占するのではなく、勉強会のメンバーで適宜分担して実施した。第3に、住民参加型のコミュニティづくりの先進的事例の調査を行い、その特徴を整理した。その結果は勉強会で報告し、次年度以降の議論に役立てる。

本研究は、滋賀県長浜市の中心市街地をフィールドに、研究者と当事者たちによる共育の場をつくり、フィールドに固有の歴史文化的資源としての庭を活用したコミュニティ活性化を目指すアクションリサーチを展開することを目的としている。本研究の研究実績は、次の通りである。第1に、共育の具体的な場として、庭を活かしたコミュニティづくりに関する勉強会を行った。具体的には、社会心理学、建築、庭園の専門家、まちづくりNPOのスタッフ、行政職員、タウン誌編集者、市民ボランティアらが一堂に会し、それぞれの専門性や得意分野を活かして、庭を活かしたコミュニティづくりの方策を検討した。研究期間中、参加メンバーの多様化、および、当事者主体への移行が観察された。第2に、勉強会の具体的なアウトプットとして、個人宅および公共の庭を紹介するリーフレットを作成した。これは長浜市中心市街地において実施された庭の悉皆調査の結果にもとづいて、取り上げる庭を選定し、持ち主へのインタビューや日本庭園の専門家の意見をふまえて、作成したものである。企画、インタビューなどの調査、執筆などすべての工程を当事者と研究者との協同で行った。今年度は第3号を発行した。第3に、これらの過程の参与観察記録やインタビュー記録をエスノグラフィーにまとめ、活動理論の観点から考察した。社会心理学アクションリサーチの具体的成果として、リーフレット「ながはまのお庭」を作成したり、お庭めぐりを実施するなど、共育の場を作り、それを軌道にのせることは順調にできている。一方、そのアクションリサーチの成果をエスノグラフィーとしてまとめていく作業が立ち遅れている。アクションリサーチの具体的成果として、リーフレット「ながはまのお庭」を3年連続で作成しているが、第3号はH25年度中の刊行ができず、現在刊行作業中である。また、当事者にとってのこのプロジェクトの意義をたずねるインタビューも未了である。リーフレット作成まで進んだことについては、当初の研究計画よりも進んでいる。一方、ナラティブの収集や先進事例の調査については、さらに徹底的な調査が必要であるとともに、その活用方法をより練っていく必要もある。総合的に考えると、研究目的の達成度としては「(2)おおむね順調に進展している」が妥当であると考えられる。今後も上述の勉強会をベースにアクションリサーチを展開していく。特に、先進事例の調査を通じて、本事例の位置づけを明らかにするとともに、勉強会でコミュニティ活性化について議論をする際の材料にする。また、最終年度であるため、アクションリサーチの過程を、エスノグラフィーにまとめる。リーフレットを刊行するとともに、この研究プロジェクトの評価について、当事者を対象としたインタビュー調査を行う。これまでの参与観察記録やインタビュー結果を総合して、アクションリサーチの過程をエスノグラフィーとしてまとめる。今後も、上述の勉強会をベースに研究実践をすすめる。ナラティブの収集や先進事例の調査を継続しながら、庭を活かしたコミュニティ活性化方策をさらに検討し、実施していく。
イネ生産能力向上に向けたアフリカイネ優良遺伝形質の探索

アフリカイネ由来の優良遺伝子にアプローチするために有効なアフリカイネ染色体部分置換系統群(GILs:Glaberrima Introgression Linesの略)に派生する材料をもとに,アジアイネの生産性を向上させるアフリカイネ由来の優良遺伝子座の特定を,TR比,蒸散能,草丈といった生産能力関連形質について,GILとアジアイネ親との交配に由来するF_2世代およびB_1F_4世代の分離集団を用いて行った.また,分げつ能に関しては,本研究中に作成された近似同質系統(NIL)を用いて,QTL領域のもつ遺伝的作用について明らかにした.以下にその詳細を示す.1.TR比・蒸散能力:これまでの研究によって明らかとなっているQTL領域近傍のみが遺伝的に分離するGIL'A'(TR比)由来、GIL'B'(蒸散能)の集団を栽培条件を各種設定した上で遺伝解析を行ったところ、両形質ともに、有意なQTLを検出することができた。TR比を変化させるQTLの作用は、地下部を発達させ、地上部の成長を抑制する方向に働くことが明らかとなり、それぞれのQTLが作用する機作が明確になった。2.草丈:新たにGIL'C'由来の分離集団を用いて解析を行ったところ、きわめて有意な2つの草丈伸長を促進する作用を持つQTLを検出した。それぞれは、座上する染色体が異なり、付随する形質の変化も異なることから、作用が別の遺伝子であることが示唆された。3.分げつ能:QTL領域の有無のみが異なるNILをポット栽培により、精密に分げつ発生のメカニズムに注目し、調査したところ、本QTLの作用が,低位の葉位から発生する高次分げつの数を決定していることを示唆する結果が得られた。以上より、特に、アフリカイネ由来の分げつ能に関しては、本研究機関において、一つのQTLの検出に始まり、そのQTLの作用をNILにおいて確認することができた。アフリカイネ由来の遺伝的作用を特定する上で有効な材料であるアフリカイネ染色体部分置換系統群(GILs,Glaberrima Introgression Linesの略)をもとに,アジアイネの生産性を向上させるアフリカイネ由来のQTL(量的形質遺伝子座)の検出をいくつかの形質についてGILとアジアイネ親との交配に由来するB_1F_3世代の分離集団を用いて行い,以下のような結果を得た.1.多分げつ能:GILNo.34由来の分離集団を2集団,水田に疎植栽培し,最高分げつ期と登熟期の分げつ数,ならびに到穂日数に関する遺伝解析を行ったところ,染色体4に有意なQTLを検出した.2.高蒸散能:GILNo.34由来の分離集団を1集団,ポット栽培し.個葉蒸散速度(スーパーポロメータ使用:既存設備),個体蒸散速度(重量法),葉内ケイ酸含量に関する遺伝解析を行ったところ,染色体2に個体蒸散速度に有意なQTLを検出した.3.根系発達(根への高分配):GILNo.148由来分離集団を2集団,ポット栽培し,器官別乾物重,T/R比,総根長(ライン交差法),草丈,分げつ数に関する遺伝解析を行ったところ,染色体4に草丈と分げつ数に極めて有意なQTLを検出し,これらは,根系発達に直接関連しないが,植物体のプロポーション形成に関与するQTLであると考えられた.以上のように,各形質に有意なQTLを検出したことにより,今後イネの生産能力向上に関する優良遺伝子の単離につながる結果であると判断された.また,分離集団の各個体の遺伝子型から,NIL(近似同質系統)に近いものが出来ていることを確認した.これにより,来年度にこれらのNIL系統を基にした,各QTLの作用の検証を行う準備が整ったといえる.アフリカイネ由来の遺伝的作用を特定する上で有効な材料であるアフリカイネ染色体部分置換系統群(GILs, Glaberrima Introgression Linesの略)をもとに,アジアイネの生産性を向上させるアフリカイネ由来の優良遺伝子の特定を目標に,特に多分げつ能に関する形質についてGILとアジアイネ親との交配に由来するB_1F_4世代の分離集団,および固定系統を用いて行い,以下のような結果を得た.1.目的QTLの領域近傍のみが遺伝的に分離するGILNo.34由来の集団を3集団,水田に疎植栽培し,穂揃い期と収穫期の分げつ数,ならびに到穂日数に関する遺伝解析を行ったところ,前年度に検出した第4染色体上の有意なQTLは今年度においては検出されなかった.今年度の分げつ発生が圃場全体で抑制される傾向にあったことから,環境変動により,分げつ発生が抑えられる状況下では,本QTLの作用は抑制されることが明らかとなった.2.ターゲットとして推定されているQTL領域の有無のみが異なるNIL(近似同質系統)を前世代より選抜し,ポット栽培により,精密に分げつ発生とその収量形成について親系統とともに比較したところ,多分げつQTLの作用が確認され,最高分げつ期付近で10本程度分げつ発生が増加することが明らかとなった.一方,本QTLを持つ系統では,収量の低下が認められ,登熟歩合や一穂籾数が低下することが確認された.

このことから,本QTLと収量関連形質との間にはトレードオフ的な関係が存在し,収量増加の達成には本QTLに加えて,他の収量関連形質におけるQTLの作用の蓄積が必要であると推察された.アフリカイネ由来の優良遺伝子にアプローチするために有効なアフリカイネ染色体部分置換系統群(GILs:Glaberrima Introgression Linesの略)に派生する材料をもとに,アジアイネの生産性を向上させるアフリカイネ由来の優良遺伝子座の特定を,TR比,蒸散能,草丈といった生産能力関連形質について,GILとアジアイネ親との交配に由来するF_2世代およびB_1F_4世代の分離集団を用いて行った.また,分げつ能に関しては,本研究中に作成された近似同質系統(NIL)を用いて,QTL領域のもつ遺伝的作用について明らかにした.以下にその詳細を示す.1.TR比・蒸散能力:これまでの研究によって明らかとなっているQTL領域近傍のみが遺伝的に分離するGIL'A'(TR比)由来、GIL'B'(蒸散能)の集団を栽培条件を各種設定した上で遺伝解析を行ったところ、両形質ともに、有意なQTLを検出することができた。TR比を変化させるQTLの作用は、地下部を発達させ、地上部の成長を抑制する方向に働くことが明らかとなり、それぞれのQTLが作用する機作が明確になった。2.草丈:新たにGIL'C'由来の分離集団を用いて解析を行ったところ、きわめて有意な2つの草丈伸長を促進する作用を持つQTLを検出した。それぞれは、座上する染色体が異なり、付随する形質の変化も異なることから、作用が別の遺伝子であることが示唆された。3.分げつ能:QTL領域の有無のみが異なるNILをポット栽培により、精密に分げつ発生のメカニズムに注目し、調査したところ、本QTLの作用が,低位の葉位から発生する高次分げつの数を決定していることを示唆する結果が得られた。以上より、特に、アフリカイネ由来の分げつ能に関しては、本研究機関において、一つのQTLの検出に始まり、そのQTLの作用をNILにおいて確認することができた。
変貌する青年期の心の問題と家族に関する研究-多発する問題行動の予防と対策-

研究開始当初に挙げた研究目的を以下のように要約しなおして、研究成果をまとめる。「現代青年の心の問題についての研究」:我々は、現代青年の心の問題の中で、様々な問題行動につながりやすい症状を対象として、早期発見、適切な治療プログラムへの導入が可能になるような心理診断、心理アセスメントについて検討を行ってきた。本研究で取り上げた問題の1つは、高機能広汎性発達障害の問題であり、そしてもう一つは、問題行動を起こしやすい「解離症状」である。本研究では、これらについて、全員での検討と国内外での学会発表を行ってきた。現在、その成果を学術論文に執筆中である。「家族関係を中心とした現代青年の対人関係についての研究」:高橋は、統合失調症を病む青年との心理療法過程を、学術論文として発表した。さらに研究協力者と共に健常青年の親子関係の問題についての研究も行ってきた。また、学会において事例の治療経過に対して、家族心理アセスメントの視点から提言を行った。さらに高橋と共に研究協力者の寺崎、西は、第18回国際ロールシャッハ学会に参加し、新しい人格検査として開発されたFTT(Fairy Tale Test)の資料収集を行った。これは児童に対する対象関係の理解が中心のアセスメントである。「心理アセスメント技術の教育に関する研究」:森田・中原によって研究論文にまとめて成果を発表した。また、高橋及び研究協力者らの共同調査によって、ロールシャッハ法の学び方について研究をまとめた。そして、心理アセスメント教育について、高橋、森田、中原は、大学の学部、大学院、及び大学院の修了後教育として実践活動を行ってきた。本研究の目的として、今年度当初以下の3つを挙げていた。これに基づいて、本年度得られた知見および、本研究が本年度を含む3年間での完成を目的としているため、そのための計画に関して行ったことをまとめる。1)現代青年に特有な心の問題の理解と適切な心理診断のために有効な心理アセスメントの検討→研究代表者および分担者全員で、「アスペルガー症候群のコミュニケーション特徴-ロールシャッハ法による検討-」として、近年注目されてきている障害に対する的確な心理診断およびその上での有効なカテゴリーの検討が行われ、高橋・神尾が代表して学会での成果発表を行った。また、これらを、臨床心理士を目指す大学院生に対する教育のあり方からも考察し、「ロールシャッハ法の学び方に関する研究」の学会発表をこない、また、「21世紀の心理臨床」の著書の中で研究代表者は「心理アセスメントの実践と教育をめぐって」を著した。同書には、研究分担者の森田、杉村、中原もそれぞれの視点から、現代の心理臨床の課題をまとめている。2)現代青年の心の問題の理解において、青年と家族との関係性を再検討し、心理療法における青年と家族に対するアプローチの検討→長年の心理療法の成果を、青年と家族との関係性の理解に焦点を当てて、研究代表者が学術論文として発表した。また、研究分担者の杉村によって「日本青年における「親子関係の親密さ」の特徴:精神的健康度との関連から」をまとめ、学会発表を行った。3)乳幼児期の子育て支援システムの視点に立って、青年期を含んだ統合的な子育て支援システムの検討と、これをふまえて、多発する問題行動の予防について考察する→これは、3年間かけて本研究で明らかにしていきたい課題であり、そのために、本年度には、7月、11月そして2月末に検討会を実施し、分担者以外の専門家からの専門的知識の提供も得て、今後の活動への計画をすすめた。年度当初に挙げた研究目的に従って、本年度の実績、次年度への計画に関してまとめる。

1)現代青年に特有な心の問題の理解と適切な心理診断のために有効な心理アクセスメントの検討→全員で、神経症圏及び人格障害の問題を抱える青年の「解離」現象に注目し、的確な心理診断およびその上での有効なカテゴリーの検討が行われ、専門的知識の提供を頂いた研究協力者も含めて、高橋・森田・杉村・中原で、学会発表を行った。また、本研究はさらに事例を追加して、次年度の国際学会においても発表予定である。解離現象は青年の問題行動や自傷行動とも結びつくことが予想され、今後青年の問題を考える上で大いに寄与できる研究と思われる。昨年高橋・神尾によって発表した「アスペルガー症候群のコミュニケーション特徴」については、学術論文への投稿準備中であり、また、青年期自閉症の事例も併せて検討を始めている。杉村は、「荒れる青少年の心傷つけ傷つく青少年の心-関係性の病理-」として発達臨床心理学的考察を行ったものをまとめている。このように、いずれも、近年注目されてきている障害に対する理解と的確な心理診断の検討が行われた。2)上記の問題の理解において、青年と家族との関係性を再検討し、心理療法における青年と家族に対するアプローチの検討及び3)青年期を含んだ統合的な子育て支援システムの検討と、これをふまえて、多発する問題行動の予防について考察する→青年期の子供を持つ親の心理に注目して投映的手法からの知見を得、青年と家族との関係性の理解に焦点を当てて、研究代表者が指導学生と共に学会発表を行った。また7月、10月に検討会を実施し、分担者以外の専門家からの専門的知識の提供も得て、今後の計画をすすめた。高橋はより実践的な活動として福岡県家庭教育推進協議会委員に就任し、子育てアドヴァイザーセミナーの講師として、「学童期・思春期の子育てについて」の講義を行い、社会的にも貢献してきている。年度当初に挙げた研究目的を以下のように要約しなおして、本年度の実績をまとめる。「現代青年の心の問題についての研究」:全員で継続的に検討してきた、解離症状を示した青年期事例のロールシャッハ反応に関する研究をX VIII International Congress of Rorschach and Projective Methodsにおいて発表した。国際的な視野に立っての研究に対する示唆を得て、学術論文にまとめていく作業が可能となった。高橋は、アスペルガー症候群の心理アセスメントに関する研究成果について、日本ロールシャッハ学会「子どものロールシャッハをめぐって」のシンポジストとして提言を行った。高橋、神尾は、これを学術論文に投稿準備中である。「家族関係を中心とした現代青年の対人関係についての研究」:高橋は、これまで継続してきた研究活動について、著書にまとめる作業を開始している。それに先駆けて、我が国ではまだ参考書が出版されていない、Consensus Rorschach法(家族に関する心理アセスメント)について、現代のエスプリ特集号臨床心理学入門事典に執筆を行った。また日本家族研究・家族療法学会第24回大会パネルディスカッションで、「青年期女子の家庭内被虐待事例」をめぐって、家族心理アセスメントの視点から提言を行った。さらに高橋と共に研究協力者の寺崎、西は、上記国際学会に参加し、対象関係の発達という視点から、新しい人格検査として開発されたFTT(Fairy Tale Test)の資料収集を行った。
日本語文処理における眼球運動計測を用いた実験手法の確立

本研究では眼球運動測定による日本語理解調査を行い、「予測に基づく文処理モデル」の動詞末位型言語における妥当性を検証すること、そしてその研究成果をもとに眼球運動測定を用いた日本語理解研究の手法を体系的にまとめることを目標とした。研究成果として、日本語では格情報を用いた漸進的処理の中で構造的出現頻度と同時に曖昧性が解消されるまでの時間の長さによって予測的処理が行われるという貴重な知見が得られた。本研究の目的は眼球運動測定という実験手法を用いて実時間上の日本語文理解プロセスを研究し、特に多くの過去研究のある関係節文の処理を対象に実験を行い、英語の処理と比較検討することにより、言語構造・文字の特性に基づく文処理方略の違いを明らかにすることである。申請者は初年度である平成26年度において3つの眼球運動測定実験を遂行した。一つの実験ではこの研究プロジェクトの理論的骨組みである「予測に基づく文処理モデル」(Levy, 2006; Hale, 2001)の日本語理解における有効性を検証した。その結果によって、日本語の読みにおいて読者は格助詞を元に構造的な予測を行っていて、その予測の確率に基づいて次に来る構造情報の処理コストが決定されていることが明らかになった。この結果は当該分野で最も権威のあるアメリカの学会で3月に口頭発表した。後の二つの実験は関係節文を対象として、日本語において主語関係節の方が目的語関係節に比べて処理が楽である理由として上述の予測処理がどのように関わっているかを検証した。この結果については現在もデータ分析を続けているが、現段階で明らかになったことして、関係節の曖昧性が解消される主部における注視時間が主語関係節の方が短いこと、そして主部の一つ前の動詞の部分でも同じように主語関係節文の方が注視時間が短く、目的語関係節に比べて処理コストが低いことがわかった。この結果は主語関係節文において曖昧性が解消される前に関係節が既に予測されていた可能性を示唆している。この結果は過去の研究結果と整合性があると同時にどの時点で(関係節内目的格の項情報、又は関係節内動詞情報)関係節予測が起きたかという今までわかっていなかった問題を明らかにすることができると期待できる。本研究の目的は眼球運動測定という実験手法を用いて実時間上の日本語文理解プロセスを研究し、英語文理解の処理と比較検討することにより、言語構造・文字の特性に基づく文処理方略の違いを明らかにすることである。本年度の研究実績を以下にまとめる。1.初年度(平成26年度)に行った日本語関係節文理解に関する眼球運動測定実験の結果分析得られた知見をもとに研究成果を言語科学会第18回国際年次大会(JSLS2016)に投稿し、口頭発表(2016年度6月発表予定)として採択された。2.この研究プロジェクトの主な目標の一つとして眼球運動観測を使った言語研究の手法の体系化がある。本年度は自身が今まで行ってきた眼球運動測定研究をまとめて、そのデータの解析手法について2015年9月に国立国語研究所にて行われたシンポジウム「統計的言語研究の現在」にて講演し、その後この発表内容を元に論文を執筆し、統計数理研究所が発行する査読付き学術雑誌『統計数理』に投稿した(現在査読審査中)。3.この研究プロジェクトの理論的骨組みである予測に基づく文処理モデル(Levy, 2006; Hale, 2001)の日本語理解における有効性を実証した眼球運動測定実験の結果を2015年6月に行われた言語科学会第17回国際年次大会(JSLS2015)で口頭発表した。現在この研究結果をまとめた論文を執筆中である。4. Digging-in効果と呼ばれる構造的曖昧性をもつ関係節の長さによる処理コストが、頻度情報に基づく予測に起因するか、あるいは構造分析における統語的結びつきの時間的変化によるのか検討した眼球運動測定実験の結果を報告した論文を執筆・投稿し、国際学術雑誌PLOSONEに投稿し、アクセプトされた。平成27年度は『研究実績の概要』欄の(1)(3)に記述した通り予測に基づく文処理モデルの実証とともに処理負荷に貢献する新しい要因を確認することができた。特に(1)の主語・目的語関係節文における処理コストのアシメトリーに関する研究により、日本語において主語関係節の方が目的語関係節に比べて処理が楽である理由として、文頭に目的格が来る場合、その後に直接動詞が続く可能性が高いため動詞を予測し、実際に動詞を見た時点で続いて関係節主部の予測を行っていることを明らかにした。これは修飾句が主部より先にくる動詞末位型言語特有の現象であり日本語と英語の文処理方略の違いを明らかにする重要な結果である。この研究結果は2016年6月に東京大学で行われる言語科学会第18回国際年次大会(JSLS2016)にて口頭発表予定であり、その後この研究結果をまとめた論文の執筆に取りかかる。また(4)の研究では予測に基づく文処理モデルでは説明ができない文処理過程を明らかにした点で貴重であり、最終年度に後続実験を行うことで、構造の違いによる処理方略の違いについて精査する予定である。また(2)では日本語研究において未だ確立されていない眼球運動測定データの分析方法について今現在最も妥当だと考えられる最新の解析方法をまとめ論文にまとめた(現在査読審査中)。本研究課題の最終年度の研究実績を以下にまとめる。1.「予測に基づく文処理モデル」の動詞

末位型言語における妥当性を検証するため日本語関係節文の理解について眼球運動測定を用いた追加実験(第3実験)を行った。この研究成果は言語科学会第19回国際年次大会(JSLS2017)に投稿し、口頭発表(2017年7月発表予定)で採択された。2. 1の追加実験の結果と、初年度に行った眼球運動測定実験の結果に一貫性がみられ、日本語理解における新しい知見(特に主語関係節の処理容易さを作業記憶の負荷ではなく頻度情報に基づく言語情報の予測によって説明できること)が得られた。現在この研究成果をまとめた論文を執筆しており、今年の夏頃に言語心理学の分野で最も権威ある国際学術雑誌の一つであるJournal of Memory and Languageに投稿する予定である。3.本研究課題である眼球運動測定を用いた言語研究手法の体系化のため、昨年統計数理研究所が発行する『統計数理』に学術論文「言語理解研究における眼球運動データ及び読み時間データの統計分析」(Douglas Roland博士との共著)を投稿し、無事採択され、2016年12月に出版された。最終年度は査読者から頂いた多くの有益なコメントをもとに論文に大幅な修正を加えた。その結果、眼球運動測定研究を行う際の適切な実験デザインから、データ分析まで包括的かつ詳細に議論し、これから眼球運動測定研究を始めたいと考える学生から、大量の量的データを分析するための適切な統計手法を知りたいと考える研究者まで幅広く読んでもらえる論文となった。4. 2015年3月にアメリカの主要学会(CUNY 2015)にて口頭発表した予測に基づく文処理モデルの日本語理解における有効性を検証した実験結果をまとめた論文を現在執筆中であり、今年の秋頃に国際学術雑誌に投稿する予定である。本研究では眼球運動測定による日本語理解調査を行い、「予測に基づく文処理モデル」の動詞末位型言語における妥当性を検証すること、そしてその研究成果をもとに眼球運動測定を用いた日本語理解研究の手法を体系的にまとめることを目標とした。研究成果として、日本語では格情報を用いた漸進的処理の中で構造的出現頻度と同時に曖昧性が解消されるまでの時間の長さによって予測的処理が行われるという貴重な知見が得られた。初年度に当たる平成26年は申請書に記述した通り(1)「予測に基づく文処理モデル」の実証実験、(2)日本語関係節文の読みにおける眼球運動測定を用いた複数の実験を行った。(1)の結果はアメリカカルフォルニアで行われたCUNY conference on sentence processingにおいて口頭発表を行った。更に新しい分析結果を加えた内容を7月に言語科学会第17回国際年次大会(JSLS 2015)にて口頭発表を予定している(採択済)。この結果は動詞末位型言語である日本語の特性を生かし、動詞句の項情報に基づく予測が動詞の処理コストに直接反映するという貴重な報告となっている。(2)の結果は現在も分析中であるが上述した通り、過去の研究で見られた、主語・目的語関係節文の処理コストのアシンメトリーに対して、新しいより詳細な知見が得られている。平成28年度前期には、以下の3つの点を中心に本プロジェクトの総括をおこなう(以下の番号は『研究実績の概要』の番号と対応している)。1.主語・目的語関係節文の処理コストのアシメトリーに関して最終実験を行う。その結果を含めて(結果によっては別々に)論文にまとめ国際学術雑誌に投稿する。