hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チェルノブイリ被災地調査に基づく中・長期的原発事故後影響の予防医学的研究

チェルノブイリ原発事故発生から30年後の被災地域において、一年間にわたってホールボディカウンタによる住民の内部被ばく調査、陰膳法による食事調査を行い、関連を分析。内部被ばく調査では、予備調査で最大23,788Bq/body,本調査で最大7,437Bq/bodyの放射能が確認され、冬季は高く、夏季は低い傾向がみられた。食事調査では、年間合計で1,446サンプルを分析。森林由来のキノコ、ベリー類や牛乳で高い放射能が確認され、最大は乾燥キノコで24,257Bq/kgであった。30年経過時点でも食事から放射性物質を取り込んでいる実態が明らかになり、食生活の観点から被ばく予防を行う必要性が確認された。ウクライナ国ジトーミル州ナロージチ地区において実施している住民の罹患率調査は、初期段階での目標100名に対し現在15名についての医療カルテ収集が終了。そのすべてについて、分類のための個人票作成、診断・罹患状況および検診・被ばく検査の実施状況等の翻訳が順調に行われている。診断・罹患状況はICD-10コードで分類し、次年度以降の量的解析に向けた準備段階である。また、同地区住民に対しホールボディーカウンターによる内部被ばく検査、放射性核種の摂取状況を調べるための食事調査(陰膳法)も継続的に実施しており、チェルノブイリ原発事故発生から27年が経過した現在でも、ウクライナ国内での基準値を大幅に超える内部被ばくがあることを確認した。特に、事故後に生まれた青年でも最大で55,000Bq/bodyなど、高い数値が見られ、本人に通知し個別指導を行った。食生活に関する聞き取りや食品ごとの放射能調査から、森林で採取した茸や果実等だけでなく、微量ではあるが小麦など主食からも放射性物質が確認されており、住民報告会、学会等での報告を行った。一方、チェルノブイリ原発事故後の定住者と強制移住者の精神的ストレスについては、原発運転員の生活拠点であったプリピャチ市の元住民など、被災者の自助団体を通じてキエフ市内で聞き取りを行った。今後は精神健康調査など指標を用いた調査、日本国内での福島第一原発事故被災地域における状況との比較を計画しており、その準備段階として、調査票の翻訳や指標の選定等を実施中である。ウクライナ国が内戦状態に入り、混乱した状態が続いているため、当初、予定していた放射性セシウムによる中・長期的な内部ひばくの実態を明らかにするために予定していた調査が遅れている。しかし、共同研究先であるジトーミル国立農業生態学大学の学長および地域エコロジー問題研究所所長を招き、第84回日本衛生学会学術総会で、シンポジウム「放射能汚染地域に生きる社会医学的アプローチによるチェルノブイリ・福島の考察」を開催し、福島県内の汚染地域に対して有用な情報を得ることができた。同シンポジウムは、福島県内の新聞社により紹介され、チェルノブイリ汚染地域から福島に対する助言となった。今年度は、上記の理由から福島県内外に於ける放射性ヨウ素による初期の内部被ばくを探るため、ベラルーシ共和国医学再教育アカデミーを訪問し、今後の調査協力を要請した。昨年度より、交流していたブレスト州立内分泌診療所では、同州に於ける事故前から現在までの甲状腺がん(罹患率)の推移に関して、海外からの資金提供により国際援助により検診精度の改善などがある度に罹患率が上昇することを確認した。本来、スクリーニング効果であるならば、発見時こそ罹患率は増えるが翌年から自然発生程度の罹患率になるまで減少し、あとは一定を保つはずであるが上昇傾向は続いているため、スクリーニング効果ではなく、原発事故由来の甲状腺がんが長期に及び発生していることが明らかとなった。さらに、事故発生から10年間は小児(14歳以下)で上昇傾向を示すが、その後は2003年までの6年間は思春期(1517歳)の発生件数が上昇していた。このことは、事故当時、新生児から小児であった者が、一定の潜伏期間を経て発症していると考えられる。この結果は、第8回環境省主催の東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う住民の健康管理のあり方に関する専門家会議のヒアリングにて報告した。ウクライナ国ジトーミル州ナロージチ地区において実施している住民の罹患率調査は、11家族33名について医療カルテ収集が終了。うち9家族について、分類のための個人票作成、診断・罹患状況および検診・被ばく検査の実施状況等の翻訳が順調に終了した。残る2家族についても間もなく終了する予定である。診断・罹患状況はICD-10コードで分類し、量的解析に向けた準備を行っている段階である。また、同地区住民に対しホールボディーカウンターによる内部被ばく検査、放射性核種の摂取状況を調べるための食事調査(陰膳法)も継続的に実施しており、チェルノブイリ原発事故発生から29年が経過した段階でも、ウクライナ国内での基準値を超える内部被ばくがあることを確認している。高い数値が見られた住民には、本人に通知し個別指導を行った。食生活に関する聞き取りや食品ごとの放射能調査から、森林で採取した茸や果実等だけでなく、微量ではあるが小麦など主食からも放射性物質が確認されており、住民報告会、学会等での報告を行っている。一方、チェルノブイリ原発事故後の定住者と強制移住者の精神的ストレスについての調査については、30kmゾーンにおける定住高齢者の訪問と個別インタビューによる聞き取りを行った。今後は日本国内での福島第一原発事故被災地域における状況との比較ができるよう、対象者数を増やす予定である。研究の初段階として目標としていたカルテの収集等は、翻訳作業が順調に進んでいる。

疾患罹患状況などの長期にわたる一連の記録を確認することができており、今後は分析を中心に行う。同時に、背景となる保健医療事情の変化についても現地研究機関・病院などと協力して情報収集を進めている。内部被ばく調査、食事調査についても季節毎の食生活の特色などを正確につかむため、現地の四季にあわせて実施継続している。特に、食事全量に含まれる放射性物質だけでなく、1食分に使う食品ごとに分けて測定・分析を行っており、個人ごとの食事摂取量も測定していることから、放射性物質の摂取状況について個別のフィードバックを行うことが可能な状況である。チェルノブイリ原発事故によりウクライナ国内で最も汚染されたジトーミル州ナロージチ地区における被ばく調査を継続して行なっている。当年、一人の老人が老衰のため亡くなり被験者数が32人となった。これまでの研究から、彼らの食事調査と内部被ばくには季節との相関性が明らかとなった.さらに、季節変動により内部被ばくも上下することが分かって来た。その結果、夏のベリー類、秋のキノコ類の収穫により被ばく量が上昇した。しかし、この地域は冬期に生鮮食料品が不足するため、夏、秋に採れた食品を保存食品としてピクルスにする。そのため冬場の被ばく量は思いのほか高いことが分かった。調査から、冬場は重労働が減るため代謝量の減少より放射性セシウムの体外への排泄も減ることも内部被ばくが高いことが分かった。複数年の調査から、内部被ばくの要因には気候変動も関係することが分かってきた。調査を開始した一昨年から、夏場の降雨量が極端に少なく、予備調査を行った初年度に比べ、ベリー類、キノコ類の収穫量が著しく少ないために内部被ばく量も減った。また、現在もミルクに放射性セシウムが含まれていることが判り、予防的措置として対策を講じねばならない。こうした汚染牛に関する長年の研究成果を広く伝えるため、共同研究者であり、チェルノブイリ原発事故当時にジトーミル国立農業生態学大学長を務めたヴォロディーミル・スラヴォフ教授を日本微量元素学会の依頼により、学術総会でシンポジウムを開催した。環境放射能調査としては、チェルノブイリの汚染と同様に福島の汚染を知ることが福島の環境修復につながるため、調査を行った。その結果、福島県を除く東北地方、特に山形県の汚染は強いことが分かった。なお、これらの成果をまとめるため、現在、共同研究者達と協議を重ねている。チェルノブイリ原発事故発生から30年後の被災地域において、一年間にわたってホールボディカウンタによる住民の内部被ばく調査、陰膳法による食事調査を行い、関連を分析。内部被ばく調査では、予備調査で最大23,788Bq/body,本調査で最大7,437Bq/bodyの放射能が確認され、冬季は高く、夏季は低い傾向がみられた。食事調査では、年間合計で1,446サンプルを分析。森林由来のキノコ、ベリー類や牛乳で高い放射能が確認され、最大は乾燥キノコで24,257Bq/kgであった。30年経過時点でも食事から放射性物質を取り込んでいる実態が明らかになり、食生活の観点から被ばく予防を行う必要性が確認された。
日本経済の中期的景気循環と技術伝播

本研究の主な目的は日本経済の中期的景気循環の分析を行い、1990年代初頭以降の日本経済低迷の原因を明らかにすることにある。第一に、実体経済の側面に分析の焦点を当てたマクロ的な分析を行った。実証検証と理論モデルのカリブレーション・シュミレーション分析によると、米国からの技術伝播が日本経済の中期的景気変動に重要な影響を与えていることが定量的に示された。第二に、バブル期以降の日本経済を考えると、金融の不安定性が日本経済に中期的に大きな影響を与えた可能性も否定できないため、金融面の日本経済への影響の分析を行った。分析によると、企業のリスクテイク行動への影響を通じて、銀行の行動が日本の実体経済(企業のパフォーマンス)に大きな影響を与え得ることが理論的・実証的に示された。本研究の目的は日本経済の中期的景気循環の理論的・実証的分析を行い、1990年代初頭以降の日本経済低迷の原因を明らかにすることにある。本年度は主に以下の二点について集中的に分析をおこなった。第一に、技術伝播を外生的に扱った単純な技術伝播モデルを作成し(技術伝播はアメリカから日本ヘラグを伴って起こる)、アメリカと日本のデータをもとにカリブレーション・シミュレーション分析を行った。さらなる改良の余地はあるが、ある程度は実際のマクロデータの動きを説明することができた。この結果は、アメリカからの技術伝播が日本経済の中期的動向に大きな影響を与えた可能性を示唆している。現段階までの分析では、各マクロ変数の動きの方向や相関関係に関してモデルは概ね良い結果を示しているが、変数の振幅幅の点に関しては改良を要することが分かった。したがって、更なる理論モデルの改良を現在行っている。第二に、技術伝播の重要性を示すために、日本だけではなく他国(韓国、カナダ、英国など)のデータを使用し、(アメリカからの)技術伝播が他国の経済の中期的景気変動に重要な影響を与えていることを実証的に示した。これによって、技術伝播が中期的景気変動に与える影響の普遍的な重要性が示された。これらの研究成果を2008年3月に英国のロンドン大学(ロイヤルホロウェイ校)のセミナーで報告し、セミナー参加者と活発な議論を行い、多くの貴重なコメントを得た。特に議論の中心となったのは、「幾つかの産業ではヨーロッパが技術先進国である可能性があるので、ヨーロッパからの技術伝播の可能性も考慮すべきでは」という点であった。この点に関しては今後実証的に確認する予定である。本年度は主に以下の二点で分析をおこなった。第一はマクロ的な実証分析である。日本だけではなく他国(韓国、カナダ、英国など)のデータを使用し、(アメリカからの)技術伝播が他国の経済の中期的景気変動に重要な影響を与えていることを、R&DとTFPの間のGranger causalityテストを行い実証的に示した。また、日本とアメリカのrelative price of capitalを使用し、同様にGranger causalityテストを行い技術伝播の影響を検証した。relative price of capitalを使用した結果からは、アメリカからの技術伝播の影響は有意には検証されなかった。第二に、日本経済の景気変動には金融的な側面も重要な役割を与えていると考え、corporate financeの日本企業への影響を理論と実証の両面から分析した。これらの研究成果に関して、2008年11月に行われた日本金融学会関西部会や2009年1月8日に行われた大阪府立大学経済学部理論・計量経済学セミナーで報告を行い、セミナー参加者と活発な議論を行い多くの貴重なコメントを得た。前年度および本年度のセミナー報告や学会等での他の経済学者との意見交換から、1990年代の日本経済の中期的な低迷に関しては他国からの技術伝播の影響だけでなく、金融的な側面も重要なのではないかという議論がいくつか持ち上がった。この点に関しては2008年度に集中的に研究を行い、その重要性が浮かび上がってきた。
難治性炎症疾患におけるオステオポンチン作用の分子機序の解明

1.酵母菌体成分であるβ-glucanをオステオポンチンノックアウト(OPN-/-)マウスに静脈内投与するとOPN-/-マウスではワイルドタイプ(WT)マウスと比べ肝臓内の肉芽腫形成遷延化および肝障害が低下することを明らかにした。OPNは肉芽腫形成遷延化に関与することが示唆された。2.OPNに対する特異的抗体を用いて免疫染色を行ったところ、WTマウスの肉芽腫内においてOPN蛋白の強い発現が認められた。OPNが肉芽腫形成に重要な分子であることが示唆された。3.肝臓内に発現する様々なケモカインの発現をリアルタイムPCR法および免疫染色により検討した結果、WTマウスとOPN-/-マウス間でその発現量に差を認めなかった。OPN-/-マウスにおける肉芽腫形成遷延化能の低下は、ケモカイン産生能の低下に起因するものではないことが示唆された。4.局所リンパ節である肝リンパ節における樹状細胞,CD4T細胞,CD8T細胞の数をフローサイトメトリ-を用いて検討したところ、β-glucan投与に伴う著しい増加が認められたが、両マウス問で差は認められなかった。さらにリンパ節細胞を抗CD3抗体で刺激した後、培養上清中のIL-2およびIFN-γの産生について検討したが、両者間で差は認められなかった。5.免疫染色により肝臓内浸潤細胞(CD4T細胞,樹状細胞,マクロファージ)を検討した結果、肉芽腫瘍形成後期段階において、OPN-/-マウスではこれら浸潤細胞の数が減少していた。OPN-/-マウスでは肉芽腫瘍形成後期段階において、炎症性細胞の肝臓内浸潤が低下するために、肉芽腫形成遷延化および肝障害が低下することが示唆された。6.OPN-/-マウスでは、肉芽腫形成初期段階で肝臓内におけるIL-12およびIFN-γの産生が低下していた。また肉芽腫形成後期段階ではTNF-α産生量の低下を認めた。しかしながらIL-4およびIL-10の産生量は、両者間で差は認められなかった。OPN-/-マウスでは肉芽腫形成初期段階において、肉芽腫内のIFN-γおよびIL-12の産生量が低下するために肉芽腫形成遷延化および肝障害が低下することが示唆された。
円筒衝撃圧縮法による金属インプラント材表面の多孔質化

本研究は多孔性チタン合金と金属材料との生体用複合材料の創製に関する研究の一つであり、人工歯根や人工関節を体内に埋め込む際,Tiインプラント材表面をTi粉末を用いて多孔質化することにより、インプラント材と骨との結合性を高めることを目的とした研究である。チタン粉末として、プラズマ回転電極法により作製した球状の440μm,610μm及び1mmの3種類を用い,さらに600μm粒径のMg粉末と種々の割合で混錬し,5mm直径のチタン棒の周囲にこの混合粉末をセットし,爆薬のもつ衝撃エネルギーを利用して,水を圧力媒体とした円筒衝撃圧縮法により,表面部がチタンと混合粉末からなるTi生体用複合材を作製し,その後,真空中で900°C-2hの熱処理により,Mgを蒸発・飛散させ,さらに1000°C-2hの燒結を行う事によってTi多孔性表面のインプラント材を作製するものである.その結果,(1)TiとMg粉末の混合率は体積比で7:3が適当であること。(2)インプラント材表面の最適気孔径(250μm)をうるためには、Ti粒径は610μm、1mmの範囲になければならないこと。また用いたチタン粉末の粒径が増加するにつれ,空隙率が増加し,1mm直径のチタン粉末を用いた場合,21.1%の表面空隙率をえた。(3)この複合材のチタン棒と粉末部分とのせん断強度は150MPa,粉末部分同士のせん断強度は90MPaとなり、骨のせん断強度60MPaを上回り,総合的に十分な強度及び空隙率が得られた。本研究は多孔性チタン合金と金属材料との生体用複合材料の創製に関する研究であり、人工歯根や人工関節を体内に埋め込む際に、インプラント材と骨との結合性を高めるために、インプラント材骨子とチタン合金の多孔性金属との複合化により、多孔質表面とする。この多孔性材料作製のため爆薬のもつ衝撃エネルギーを利用し、衝撃圧縮条件、空隙率、ポアーサイズ、骨子材との接合強度について、明確にすることを目的としている。多孔性表面とするため、粒径0.2mm1.0mmの純チタン粒子を用い、インプラント骨子材としては純チタン棒を用いる。円筒衝撃圧縮法により、爆轟速度約2400m/s級の硝酸塩を主成分としたPAVEXを用い、中心部に棒材を配置し、その周りに厚さ約2.5mmになるようにチタン粒子を3層配置し、その外側に衝撃波伝播圧力媒体として、水、パラフィン、グリース等の凝縮体を用い、さらに外側に厚さ約10mm程度の爆薬をセットする。得られた試料について、インプラント骨子材と多孔質部との接合強度と表面の多孔質度の関係について調べた。その結果、グリースを用いた場合には、表面のポアーサイズ平均260μmで接合強度は150MPaであり、パラフィンを用いた場合はポアーサイズ平均270μm295μmと変化し、それに対応して、接合強度は130100MPaと変化した。接合強度とポアーサイズの間には直線関係が成立し、ポアーサイズが大きくなると強度も減少した。通常、人骨のせん断強度60MPaであるが、この値を十分に越えていた。さらに多孔質部をTi粉末とMg粉末の混合粉にすることにより、さらに表面部の多孔質化が可能であった。本研究は多孔性チタン合金と金属材料との生体用複合材料の創製に関する研究の一つであり、人工歯根や人工関節を体内に埋め込む際、インプラント材表面を多孔質化することによりインプラント材と骨との結合性を高めることを目的とした研究である。

本年度は表面部材にチタン及びマグネシウムの混合粉末を用い多孔性インプラント材表面の空隙率向上及び得られた多孔性インプラント材表面部の接合強度について検討した。チタン粉末として、プラズマ回転電極法により作製した440μm、610μm及び1mmの3種類を用い、600μm直径のマグネシウム粉末と7:3の割合で混錬し、5mm直径のチタン棒の周囲にこの混合粉末をセットし、水を圧力媒体として、円筒衝撃圧縮法により、チタンと混合粉末との生体用複合材を作製し、その後、真空中で900゚C-2hの熱処理により、マグネシウムを蒸発・飛散させ、さらに1000゚C-2hの燒結を行った。その結果、用いたチタン粉末の粒径が増加するにつれ、空隙率が増加し、1mm直径のチタン粉末を用いた場合、21.1%の表面空隙率をえた。この複合材のチタン棒と粉末部分とのせん断強度は150MPa、粉末部分同士のせん断強度は90MPaとなり、骨のせん断強度の60MPaを上回り、十分な強度及び空隙率が得られた。
脳原発性悪性リンパ腫の免疫遺伝学的特性ー免疫グロブリン遺伝子再構成の解析

1.免疫グロブリン遺伝子再構成:脳原発性悪性リンパ腫は免疫染色の結果などから主にB細胞性と考えられる。本研究の目的は免疫グロブリン遺伝子再構成の実体を明確にすることであった。このため、リンパ腫組織のうち対照組織(同一患者の正常組織または細胞)の揃ってる症例7例を中心にH鎖、L鎖(κ、λ)の再構成の検索をJH、C_κ、Cλprobeを用いてSouthern法にて行った。その結果、L鎖の再構成の不明確な例もあったがH鎖の再構成は全例に検出された。すなわちこの腫瘍の多くはimmunogenotypeの面でもB細胞性であることを確定することが出来た。またいずれの例もH鎖、L鎖の再構成が共に2回以下であり、その発生母細胞がmonoclonalと考えられた。再発腫瘍との対比も試みたが再発組織が既に強い放射線照射を受けていることが多く、本研究の方法論の感度以下であった。今後PCR法の活用など新しいアプロ-チが必要と思われた。2.遺伝子再構成と免疫染色との対応性:免疫グロブリン遺伝子再構成と免疫染色の結果を対比したところ、再構成と免疫染色の結果が共に明白な例では両者の結果は全例で対応していた。またL鎖再構成の不明確な例や免疫染色の不明確な例でも一方の結果が明白であるのでgenotype又はphenotypeの推定が可能であった。しかしこのように一方の検索結果の不明確な理由は不明であり、今後の詳細な検索が必要と思われた。3.今後の研究方針:本研究で用いた再構成遺伝子の検索方法の基本は胚細胞型と異なる制限酵素断片をそのsizeの上で同定することにある。今後この腫瘍の特性を更に詳細に知るには再構成DNAの塩基配列自体を明らかにすることが重要と思われた。特に再構成DNAあるいはcDNAをクロ-ン化し、腫瘍のidiotypeを塩基配列の面から明らかにすることがこの研究の進展に重要と考え目下積極的に取り組んでいる。脳原発性悪性リンパ腫はリンパ球マ-カ-の検索結果などから、その大多数例がB細胞性リンパ腫と考えられている。しかしこの腫瘍では、B細胞の本質である免疫グロブリン遺伝子再構成の解析はなされていない。本研究の当該年度の計画は脳原発性悪性リンパ腫(び慢性大細胞性)の免疫グロブリン遺伝子再構成の検索をおこないH鎖、L鎖の再構成の実体を明らかにすることであった。この計画に沿ってまず脳原発性4例を対象にSouthern blot法にて検索をおこなった。腫瘍DNAの制限酵素切断をEcoR1又はBamH1でおこない、probeとしてはH鎖の検索にはJHゲノムDNA(本庶)を、K鎖の検索にはCKゲノムDNA(Leder)を、λ鎖の検索にはCλ_2ゲノムDNA(Leder)を用いた。その結果、4例中3例でH鎖、L鎖の両者に1又は2本の再構成バンドが検出された。残る1例ではH鎖に再構成バンドが検出されたがL鎖では検出されなかった。一方免疫染色法にて表面免疫グロブリンの検索をおこなったところ、H鎖、L鎖の両者に再構成のみられた3例うち、2例はμK,μλであったが、1例では明白にtypeを決定することが困難であった。またH鎖にのみ再構成のみられた1例ではμλが検出された。以上の結果から脳原発性悪性リンパ腫はimmunophenotypeのみでなく遺伝子レベルでもB細胞への分化を示すことが実証された。

また再構成バンドが2本以下であることから一般に単クロ-ン性の増殖を示すものと思われた。更に免疫染色法および再構成の検索法のいずれにも方法論的な限界が示唆され、この腫瘍の解析には両方法の併用が必要と思われた。1.免疫グロブリン遺伝子再構成:本研究の目的は脳原発性悪性リンパ腫の免疫グロブリン遺伝子再構成の実体を明確にすることである。このため、前年度に引き続き新たなリンパ腫組織5例、特に対照組織(同一患者の正常組織または細胞)の揃ってる症例3例に重点をおきH鎖、L鎖(κ、λ)の再構成の検索をJH、Cκ、Cλprobeを用いてSouthern法にて行った。その結果、H鎖の再構成は全例に検出され、L鎖の再構成も1例を除く全例で確認可能であった。すなわちこの腫瘍がimmunogenotypeの面でもB細胞性であることを確定することが出来た。またいずれの例もH鎖、L鎖の再構成が共に2回以下であり、その発生母細胞がmonoclonalと考えられた。再発腫瘍との対比も試みたが再発組織が既に強い放射線照射を受けていることが多く、本研究の方法論の感度以下であった。今後PCR法の活用など新しいアプロ-チが必要と思われた。2.遺伝子再構成と免疫染色との対応性:免疫グロブリン遺伝子再構成と免疫染色の結果を対比したところ、再構成と免疫染色の結果が共に明白な例では両者の結果は全例で対応していた。またL鎖再構成の不明確な例や免疫染色の不明確な例でも一方の結果が明白であるのでgenotype又はphenotypeの推定が可能であった。しかしこのように一方の検索結果の不明確な理由は不明であり、今後の詳細な検索が必要と思われた。3.今後の研究方針:本研究で用いた再構成遺伝子の検索方法の基本は胚細胞型と異なる制限酵素断片をそのsizeの上で同定することにある。今後この腫瘍の特性を更に詳細に知るには再構成DNAの塩基配列自体を明らかにすることが重要と思われた。特に再構成DNAあるいはcDNAをクロ-ン化し、腫瘍のidiotypeを塩基配列の面から明らかにすることがこの研究の進展に重要と考え目下積極的に取り組んでいる。
海外事業の価値連鎖と海外子会社の立地選択：内部集積と外部集積の影響

平成30年度は、海外子会社の立地選択に関する文献のレビューに加えて、独自の実証分析を行うために、1990年以降の日本企業の海外子会社を対象として、以下の3つの作業を進めた。(1)欧州各国における日本企業の海外子会社の住所に、そのストリートおよび郵便番号単位での地域統計分類単位(NUTS)を統合する作業、(2)当該住所にGeonamesを用いて緯度と経度を付与する作業、(3)日本企業の海外子会社の業種コードと欧州連合統計局(Eurostat)が纏める欧州共同体経済活動統計分類(NACE)の統合作業、である。欧州各国における郵便番号の表記方法はそれぞれ異なっており、また年によって表記方法が変わる場合がある。また、海外子会社の住所の表記方法は必ずしも統一されておらず、大まかなものも含まれる。そうしたことから、海外子会社の地理情報を得るには、膨大なデータの視認を伴う手作業が必要とされた。現段階では、欧州22か国における日本企業の海外子会社の観測数99,008件(子会社×当該子会社が存在した年)に対して、2010年、2013年、および2016年のNUTSのコードを付与している。また、製造業についてはEurostatのNACE 2.2とNACE1.1を、各海外子会社に付与する作業が完成している。これらのデータから、販売活動を行う海外子会社は製造や研究開発のみを行う海外子会社と比べて、ホスト国の首都やグローバル都市を含むNUTSに立地する傾向を持つことが見いだされた。今後は、各NUTSにおける現地企業と本国他社の集積を変数化し、それぞれの特化型と都市型の集積が、海外子会社の立地選択に及ぼす影響について、定量的な検証を行う。この研究では、日本企業の海外子会社が立地する場所の緯度と経度を含む地理情報を利用するが、当初利用を計画していたデータベースでは、各海外子会社の地理情報に関する詳細なデータを包括的に利用できなかった。そのため、各国の地理情報に関するデータを収集し、それを各海外子会社の住所のデータに統合する作業が必要とされた。そのデータの収集と統合の作業には膨大な労力と時間がかかり、当初の研究計画よりも遅れが生じてしまった。現在までに作成したデータベースを用いて、各地域における現地企業と本国他社のそれぞれの特化型と都市型の集積が、製造、販売、研究開発の各活動を行う海外子会社の立地選択に及ぼす影響について定量的に検証する。その研究成果を学会報告と学術誌への投稿を通じて発表する計画である。平成28年度は、海外市場における情報収集、販売、生産、研究開発、地域統括などの各活動の参入順序と立地選択のパターンに関する定量分析、活動ごとの立地選択の文献サーベイ、そして海外子会社の知識移転の促進要因に関するメタ分析を行った。まず、2009年までの日本製造業企業の海外子会社を対象として、各活動の海外市場への参入順序をDavidson(1980)の参入頻度指標を用いて確認したところ、国際化のプロセスモデルが想定する参入順序と類似するパターンが見られた。特に、地域統括会社は販売・卸や生産活動の後に参入する傾向を示していた。今後、地域統括会社の設立前後の地域における事業の規模や多角化の変化を検証することで、日本製造業企業の地域統括会社の統合型活動や企業家型活動といった役割に対する理解を深めることができると考えられる。次に、多国籍企業における知識移転の促進要因に関するメタ分析では、海外子会社の知識移転であるインフローとアウトフローの促進要因に注目し、海外子会社、海外子会社のネットワーク、移転する知識の属性の各変数と知識移転を示す変数間の相関係数とサンプル数、信頼係数を明記していた2015年までの論文を文献データベースとしてまとめた。研究ごとのサンプル数および信頼係数で調整した相関係数を用いた分析の結果、いずれの変数においても個別研究ごとの高度の異質性が見られ、モデレーターの存在が認められた。こうした結果にもとづき、今後の多国籍企業の知識移転研究における有望な研究の方向性について検討した。平成28年度は、海外子会社の活動別の参入順序に関する予備的な分析を行い、海外直接投資の立地選択研究と知識移転研究の文献データベースの構築を進めた。今後はこれらの文献データを用いて研究資料としてまとめ、仮説の提示と検証を行う。平成29年度は、(1)海外子会社による研究開発や生産、販売などの各活動の立地選択に関する定量分析、そして(2)海外子会社の経営成果の決定要因に関する包括的なレビューを行った。まず、2005年までの日本製造業企業の海外子会社を対象として、投資受入国(ホスト国)における子会社間の地理的な距離を確認したところ、販売を行う子会社と比べて、生産を行う子会社は地理的に集中して立地する傾向が見られた。研究開発を行う子会社も、生産と同様に販売を行う子会社よりも地理的に集中して立地する傾向を示した。このことは、活動内容によって、他社と隣接して立地することから得られるメリットが異なることを示唆する。今後は、海外子会社の活動別に、ホスト国における他社の子会社との地理的距離と経営成果の関係性を検証することで、海外子会社の立地選択と経営成果の関係性に対する理解を深めることができると考えらえる。多国籍企業に経営成果の決定要因に関する包括的レビューでは、親会社と海外子会社の特徴、およびホスト国の特徴の各変数と経営成果を示す変数間の相関係数とサンプル数が明記された1996年以降の論文を文献データベースとしてまとめた。

研究ごとのサンプル数と信頼係数で修正した平均効果量を確認したところ、親会社の規模や子会社の年齢、そしてホスト国の市場規模といった代表的な変数は経営成果と軽微な関係を持つこと、また本国とホスト国との制度的および文化的距離に関する変数と経営成果の関係性は各研究間で大きく異なり不安定であること、そしていずれの変数にもモデレーター変数が影響している可能性が認められた。平成29年度は、海外子会社の活動別にホスト国での他社の子会社との地理的距離の測定を行い、海外子会社の経営成果の決定要因研究に関する文献データベースの構築を進めた。今後は海外子会社に関するデータを増強して分析用データを完成させ、仮説の検証を行い、研究成果を発表することを計画している。平成30年度は、海外子会社の立地選択に関する文献のレビューに加えて、独自の実証分析を行うために、1990年以降の日本企業の海外子会社を対象として、以下の3つの作業を進めた。(1)欧州各国における日本企業の海外子会社の住所に、そのストリートおよび郵便番号単位での地域統計分類単位(NUTS)を統合する作業、(2)当該住所にGeonamesを用いて緯度と経度を付与する作業、(3)日本企業の海外子会社の業種コードと欧州連合統計局(Eurostat)が纏める欧州共同体経済活動統計分類(NACE)の統合作業、である。欧州各国における郵便番号の表記方法はそれぞれ異なっており、また年によって表記方法が変わる場合がある。また、海外子会社の住所の表記方法は必ずしも統一されておらず、大まかなものも含まれる。そうしたことから、海外子会社の地理情報を得るには、膨大なデータの視認を伴う手作業が必要とされた。現段階では、欧州22か国における日本企業の海外子会社の観測数99,008件(子会社×当該子会社が存在した年)に対して、2010年、2013年、および2016年のNUTSのコードを付与している。また、製造業についてはEurostatのNACE 2.2とNACE1.1を、各海外子会社に付与する作業が完成している。これらのデータから、販売活動を行う海外子会社は製造や研究開発のみを行う海外子会社と比べて、ホスト国の首都やグローバル都市を含むNUTSに立地する傾向を持つことが見いだされた。今後は、各NUTSにおける現地企業と本国他社の集積を変数化し、それぞれの特化型と都市型の集積が、海外子会社の立地選択に及ぼす影響について、定量的な検証を行う。この研究では、日本企業の海外子会社が立地する場所の緯度と経度を含む地理情報を利用するが、当初利用を計画していたデータベースでは、各海外子会社の地理情報に関する詳細なデータを包括的に利用できなかった。そのため、各国の地理情報に関するデータを収集し、それを各海外子会社の住所のデータに統合する作業が必要とされた。そのデータの収集と統合の作業には膨大な労力と時間がかかり、当初の研究計画よりも遅れが生じてしまった。今後は、各活動の海外参入順序の予備的分析から得られた知見を踏まえて、仮説検証を目的とする定量分析を行い、その研究成果を論文および学会での発表を通じて公表することを計画している。また、これまで作成を進めた知識移転と立地選択研究の文献データベースをさらに補強し、研究資料としてまとめる。ホスト国における海外子会社の活動ごとの他子会社との地理的距離から得られた知見を踏まえて、分析用データの完成を目指す。
悪性星細胞腫における細胞周期・細胞死制御遺伝子と放射線・化学療法感受性との関係-その遺伝子治療による修飾をめざして

本研究ではp53をはじめとする種々の細胞周期・細胞死制御因子と膠芽腫細胞の放射線・化学療法感受性との関係を検討し,遺伝子治療にてそれを修飾して,より高い治療効果を達成することを目的としている.平成12年度は以下のような成果が得られた.2)悪性glioma細胞株におけるp53,p16,p14^<ARF>,PTENの変異の有無を検討した.各遺伝子はそれぞれ高率に変異しており,同一細胞株において同時に変異していることが多いことが判明した(Brain Pathol,1999).3)温度感受性変異p53(34°Cでwild type,37°Cでmutant type)を持つ膠芽腫細胞株を用いて,温度変化に伴うp53機能の変化による放射線感受性への影響を検討した.その結果,p53の機能回復によりG1期停止に依存して放射線感受性が高まるという結果が得られた(北海道医学雑誌,2000).同様に化学療法感受性について検討した結果,p53機能回復によるG1期停止がetoposide,paclitaxelにおけるG2M期関連アポトーシスを阻害し,感受性低下が起こることが判明した.さらに,野生型p53遺伝子導入によりetoposide感受性を低下させることも明らかとなった(北海道医学雑誌,2000).本研究ではp53をはじめとする種々の細胞周期・細胞死制御因子と膠芽腫細胞の放射線・化学療法感受性との関係を検討し,遺伝子治療にてそれを修飾して,より高い治療効果を達成することを目的としている.平成12年度は以下のような成果が得られた.2)悪性glioma細胞株におけるp53,p16,p14^<ARF>,PTENの変異の有無を検討した.各遺伝子はそれぞれ高率に変異しており,同一細胞株において同時に変異していることが多いことが判明した(Brain Pathol,1999).3)温度感受性変異p53(34°Cでwild type,37°Cでmutant type)を持つ膠芽腫細胞株を用いて,温度変化に伴うp53機能の変化による放射線感受性への影響を検討した.その結果,p53の機能回復によりG1期停止に依存して放射線感受性が高まるという結果が得られた(北海道医学雑誌,2000).同様に化学療法感受性について検討した結果,p53機能回復によるG1期停止がetoposide,paclitaxelにおけるG2M期関連アポトーシスを阻害し,感受性低下が起こることが判明した.さらに,野生型p53遺伝子導入によりetoposide感受性を低下させることも明らかとなった(北海道医学雑誌,2000).本研究ではp53をはじめとする種々の細胞周期・細胞死制御因子とglioblastoma細胞の放射線・化学療法感受性との関係を検討し,遺伝子治療にてそれを修飾して,より高い治療効果を達成することを目的としている.本年度は以下のような成果が得られた.2. p53の変異の有無をyeast functional assayで解析したglioblastoma症例の検討により,p53が変異したglioblastoma患者では放射線に対する反応がwild type症例に比べ有意に良く,術後生存期間が有意に長いことが判明した.次年度は温度感受性変異株を用いて,p53の状態のいかんによる放射性感受性の変化を解析する予定である.またadenovirus vectorを用いた,細胞周期・細胞死制御因子に対する遺伝子治療の基礎研究を開始する予定である.本研究ではp53をはじめとする種々の細胞周期・細胞死制御因子と膠芽腫細胞の放射線・化学療法感受性との関係を検討し,遺伝子治療にてそれを修飾して,より高い治療効果を達成することを目的としている.平成11年度は以下のような成果が得られた.1.温度感受性異変p53(34°Cでwild type,37°Cでmutant type)を持つglioblastoma細胞株を用いて,温度変化に伴うp53機能の変化による化学療法剤および放射線感受性への影響を検討した.その結果化学療法剤においてはp53機能回復によるG1期停止がetoposide,paclitaxelにおけるG2M期関連アポトーシスを阻害し,感受性低下が起こることが判明した.一方放射線感受性はp53の機能回復によりG1期停止に依存して高まるという結果が得られた.これらの結果は近く誌上発表の予定である.次年度はこれらの結果を元にp53をはじめとする細胞周期・細胞死制御因子に対する遺伝子治療の研究とともに遺伝子診断に基づく治療選択の応用研究を開始する予定である.本研究ではp53をはじめとする種々の細胞周期・細胞死制御因子と膠芽腫細胞の放射線・化学療法感受性との関係を検討し,遺伝子治療にてそれを修飾して,より高い治療効果を達成することを目的としている.平成12年度は以下のような成果が得られた.2)悪性glioma細胞株におけるp53,pl6,p14^<ARF>,PTENの変異の有無を検討した.各遺伝子はそれぞれ高率に変異しており,同一細胞株において同時に変異していることが多いことが判明した(Brain Pathol,1999).3)温度感受性変異p53(34°Cでwild type,37°Cでmutant type)を持つ膠芽腫細胞株を用いて,温度変化に伴うp53機能の変化による放射線感受性への影響を検討した.その結果,p53の機能回復によりG1期停止に依存して放射線感受性が高まるという結果が得られた(北海道医学雑誌,2000).同様に化学療法感受性について検討した結果,p53機能回復によるG1期停止がetoposide,paclitaxelにおけるG2M期関連アポトーシスを阻害し,感受性低下が起こることが判明した.

さらに,野生型p53遺伝子導入によりetoposide感受性を低下させることも明らかとなった(北海道医学雑誌,2000).
歯周病原細菌の病原因子タンパクのメンブレン・トラフィッキング

歯周病細菌Porphyromonas gingivalisが産生するシステインプロテアーゼであるジンジパインは本菌の主要病原因子である。ジンジパインが菌体内で翻訳され、菌体表層でプロテアーゼ活性獲得に至るまで、いくつかの段階があると予想される。本研究ではジンジパインの新たな菌体内輸送因子を見つけるとともに、ジンジパイン活性化獲得、菌体表層への局在化には菌体表面多糖が関わることを示した。歯周病原細菌Porphyromonas gingivalisの病原因子システインプロテアーゼ(ジンジパイン)は自身も病原因子となるだけでなく、そのプロテアーゼ活性でもって他の病原因子の成熟化にも関わることが分かっている。本研究の目的はジンジパイン活性化獲得機構の解明である。本年度中、主に以下2つの解析を行った。(1)ジンジパイン輸送系に関与するPorTタンパクの解析-PorTタンパクに親和性のある分子をプルダウン法、質量分析法等を用いて検索し、新たに得られた親和性分子がジンジパイン輸送に関わっているという裏付けを得ることができた。また、porT欠損株において蓄積されるジンジパインについての解析結果も得られ、ジンジパインはプロ領域をN末端とするプロ型として存在し、ペリプラズムに蓄積していることも明らかになった。これまでの結果と本年度の解析結果からPorTタンパクはジンジパインの外膜への挿入に関与していることが示された。(2)糖転移酵素変異株の解析-糖転移酵素が欠損することにより、ジンジパインは局在および活性獲得に影響を受けることが報告される。本研究ではLPS合成に関与する糖転移酵素遺伝子変異株を用いた解析を行った。本変異株では、培養液中に分泌されるジンジパインがプロ型を示し、培養液中のジンジパイン活性が減弱していた。また、プロ型ジンジパインとLPSの結合実験から、本変異株のLPSは野生株LPSと比べてプロ型ジンジパインに対する親和性が低下していた。これらの解析結果から、ジンジパインが活性獲得に至るには、LPS等の菌体表面多糖によりプロ型ジンジパインが外膜ヘアンカーされることが重要であることが示唆された。ジンジパインの病原性への関与については多くの解析がされるが、ジンジパイン自身の活性獲得機構については、殆ど分かっていない。本研究において具体的にどの分子がジンジパイン活性獲得に関わっているのか一部明らかとなった。慢性歯周炎は感染性疾患であり、原因微生物は偏性嫌気性グラム陰性細菌とみなされている。グラム陰性偏性嫌気性細菌Porphpmomonas gingivalisは最も代表的な歯周病細菌であり、様々な病原因子を持つ。なかでも、菌体表面、菌体外に存在する強力なプロテアーゼであるジンジパインは自身も病原因子となるだけでなく、そのプロテアーゼ活性でもって、本菌の持つ凝集素,線毛などの他の病原因子の成熟にも深く関わる。ジンジパインは菌体表面、および菌体外でタンパク分解活性のあるタンパク分子として存在しているが、ジンジパイン分子がどのようにしてこの細菌の細胞膜(内膜)、ペリプラスム空隙、および外膜を通過するのか(膜輸送機構)、また輸送過程のどの段階で活性を獲得するのか分かってない。これらを解明することを本研究の目的としている。研究実地計画は順調に進み、前者の膜輸送機構については、新たに見つかったジンジパイン輸送関連因子を解析中である。また、後者のジンジパイン活性獲得については下記の解析結果が得られた。トランスポゾン変異法を用いてジンジパインの局在化が正常に行われていない変異株を分離し、トランスポゾン挿入部位を決定したところ、Lipopolysaccharide(LPS)のコア合成に関わる遺伝子(ADP-heptose heptosyl transferase)であることが分かった。この変異株は(1) LPSおよびAnionicpolysaccharide(APS)の菌体表面多糖が不完全である、(2)菌体表層にジンジパインが局在できない、(3)培養上清からはジンジパイン活性化体および多量の前駆体が検出される、という表現形を示した。これらの結果から、ジンジパイン活性化獲得、菌体表層への局在化にはLPS、APSの菌体表面多糖が関わることが示された。これらの結果はMicrobiology雑誌に報告した。
病原体抵抗性遺伝子を介した抵抗性のシステムレベルでの解析および新規遺伝子同定

1.シロイヌナズナ防御応答ミグナル伝達ネットワークにおいて負の制御関係が多くのシグナル伝達経路間に存在することを明らかにした。サリチル酸、ジャスモン酸など主要なシグナル伝達系に関する22制御遺伝子の変異体から得たマイクロアレイデータを我々が独自に開発したアルゴリズム(RepEdLEGG)を使って解析し、各変異遺伝子が野生型状態で担うシグナル伝達の共有をモデル化した。このモデルからこれまでに知られている以上に各シグナル伝達経路はシグナル伝達を共有しており、大きな1つのシグナル伝達「ネットワーク」が植物の防御応答シグナル伝達を制御していることを示唆した。また、機能的に冗長性のあるシグナル伝達経路間にも負の制御が頻発していることが示唆されており、これらによって防御応答を安定に発揮できるようなシステムが構築されていると考えられる。2.遺伝子型-表現型間の対応付けを促進する新規手法の開発ゲノム配列解析により遺伝子の情報は蓄積した。しかし、モデル生物でも多くの変異体が表現型の変化を示さない、あるいは野生型との違いが小さく統計解析できるだけの反復が必要で未だに各遺伝子と生命現象・表現型との関連をつけられないという新たな問題を提起した。そこで1)既知シグナル伝達に関わることが知られている変異体をリファレンス変異体とし、2)注目遺伝子の変異体をそれらと一緒にRepEdLEGGによるネットワーク解析に供し、3)リファレンス変異体と結びついた注目遺伝子変異体をリファレンス変異体において変化する表現型について注目変異体でもそれらが変化するか調べた。すると、供試した変異体の50%において表現型が有意に変化した。ここからこのネットワーク解析を基礎とした方法がA)どの遺伝子の変異体を、B)どの表現型に関して集中的に解析すればよいかを明らかにする研究方法になり得ることを示した。ゲノム配列解析や大規模なmRNA発現解析から高等真核生物には数万の遺伝子がゲノム上にコードされていることが明らかとなっている。しかしながら、機能が実験的に解析された遺伝子は、それらの中のごくわずかでしかない。すなわち、大部分の遺伝子については、存在がわかったものの、その機能は未知である。同様に植物の病原体に対する防御応答では少なくとも2000遺伝子の発現変動が感染初期に観察され、そのシステムは非常に多くの機能未知遺伝子を含んだ大きなネットワークであると考えられる。機能未知の遺伝子の解析を効率よく進めるためには既知の遺伝子機能、およびその遺伝子破壊の影響を指標にして、機能未知遺伝子の機能、遺伝子破壊の影響を評価する方法が考えられる。そこで本研究では植物の病原体抵抗性に関する既知変異体を収集、解析し、既知遺伝子によって構成されるリファレンスシグナル伝達ネットワークを作成した。具体的には1.マイクロアレイ実験、その他のアッセイに供する既知変異体収集2.植物育成、感染実験3.RNA抽出,マイクロアレイ実験4.遺伝子発現プロファイルの統計解析5.リファレンスシグナル伝達ネットワークの構築を行った。このネットワークは防御応答に関する新規遺伝子候補をノックアウトした変異体の評価、解析に用いられるが、これ自体が以下の情報を提供しており、今後の未知遺伝子解析を支援するツールとなることが示唆されている。1.サリチル酸を介したシグナル伝達を強く誘導する病原体(Pseudomonas syringae pv. tomato DC3000 avrRpt2)を使っても、ジャスモン酸などのその他のシグナル伝達物質が関与する、異なるシグナル伝達経路に関わる変異体を区別できる解像度で各サンプルを解析できることが明らかになった。2.これまでに関連の知られていなかったシグナル伝達経路間の相互作用を示唆するサブネットワークが見つかった。植物と病原体の間の相互作用には様々なホルモンや分子が関与している上,両者の共進化を通して階層的な分子レベルでのせめぎ合いが行われている.従来,これらのシグナル伝達について「経路」という考えのもとに解析が行われてきたが,それらの経路間の複雑な相互作用を示すデータが蓄積し始めており,より複雑な情報処理伝達様式を想定しなくてはいけなくなってきている.そこで本研究ではシグナル伝達経路の集合を1つの「ネットワーク」として考え,シグナル伝達の複雑性,ダイナミクスを捉まえることを試みている.初めに解析を行う上での計測技術,データ解析技術の開発に取り組んだ.まず,シグナル伝達ネットワークの微細な変化,全体的な挙動を捉まえるために計測技術としてマイクロアレイによる遺伝子発現プロファイリングを選んだ.商用マイクロアレイでは実験あたりのコストが高すぎるので,計測の精度,正確性を高くしたまま,コストを下げられるカスタムマイクロアレイを作成した(Sato, et. al.(2007)Plant Journal.49:565-).次にマイクロアレイから得られる高次元データを使ってネットワークモデルを構築するために,非線形の次元圧縮アルゴリズムを開発した(佐藤,渡邊,片桐ら未発表データ).比較的,機能解析が進んでいる既知の変異体を使って既知シグナル伝達ネットワーク構造をモデル化した.このモデルにおいて61シグナル伝達が予想され,半数はすでに報告されているものと一致し,予想シグナル伝達のうち,一つのみが既報と反していた.これはモデルによるシグナル伝達の予想精度を期待させる結果であった.現在は予想シグナル伝達の中で未報告のもの,つまり新規シグナル伝達候補について実験検証を行っている.1.シロイヌナズナ防御応答ミグナル伝達ネットワークにおいて負の制御関係が多くのシグナル伝達経路間に存在することを明らかにした。

このモデルからこれまでに知られている以上に各シグナル伝達経路はシグナル伝達を共有しており、大きな1つのシグナル伝達「ネットワーク」が植物の防御応答シグナル伝達を制御していることを示唆した。また、機能的に冗長性のあるシグナル伝達経路間にも負の制御が頻発していることが示唆されており、これらによって防御応答を安定に発揮できるようなシステムが構築されていると考えられる。2.遺伝子型-表現型間の対応付けを促進する新規手法の開発ゲノム配列解析により遺伝子の情報は蓄積した。しかし、モデル生物でも多くの変異体が表現型の変化を示さない、あるいは野生型との違いが小さく統計解析できるだけの反復が必要で未だに各遺伝子と生命現象・表現型との関連をつけられないという新たな問題を提起した。そこで1)既知シグナル伝達に関わることが知られている変異体をリファレンス変異体とし、2)注目遺伝子の変異体をそれらと一緒にRepEdLEGGによるネットワーク解析に供し、3)リファレンス変異体と結びついた注目遺伝子変異体をリファレンス変異体において変化する表現型について注目変異体でもそれらが変化するか調べた。すると、供試した変異体の50%において表現型が有意に変化した。ここからこのネットワーク解析を基礎とした方法がA)どの遺伝子の変異体を、B)どの表現型に関して集中的に解析すればよいかを明らかにする研究方法になり得ることを示した。
エボラ出血熱の発症の分子基盤に関する研究

エボラウイルス感染における致死的病態を誘導する宿主応答を解明することを目的として、エボラウイルスの主要標的臓器である肝臓でのウイルス増殖や出血熱の主要因子である血液凝固系の破綻に着目し、病原性や増殖能力の異なるエボラウイルスを作出する。作出したウイルス様粒子や組換えエボラウイルスの培養細胞や実験動物における特定の主要標的細胞でのウイルス増殖と宿主応答について比較解析する。
エコプログラミングアプローチによるプログラム最適化に関する基礎研究

ここでは人工生命研究の中にあって,近年注目を集めているデジタル生態系に関する研究に着目した.すなわち,デジタル生態系のシミュレーションでは生態系内に設定された生命体プログラムから出発し自発的に様々な変種プログラムを生成する.この現象はプログラムの最適化と見ることができ,任意のプログラムに応用ができればプログラムの最適化・適応的自動合成手法として期待が持てると考えられる.本研究はこのデジタル生態系に基づくアプローチを“エコプログラミング指向"と呼ぶことにし,工学的応用を目指す立場からデジタル生態系を利用したプログラム最適化に関する研究を行なった.エコプログラミング指向の実現に向けてその基本的枠組みを検討するために,以下のことを行った;1.コレクティブ・アプローチに立脚した手法であるとの観点から,生態系的なマルチエージェントの枠組みを利用した問題解決を試みた.この際,個々のエージェント群の処理能力には限界があると見て取れるゆえ,機会主義的に振舞いながらも自己の行動に対して耐性と締めのバランスを取ることによって問題解決を図る枠組みを提案しその有効性を,いくつかのプランニング問題に適用して確認した.2.自律分散システムの知見を利用し,原子プログラムレベルに自律的ダイナミクスを埋め込む手法として,ハイパーサイクルに着目したモデル化の試みを行った.これは既存のプログラム形態と環境である場をつなぐ役割を担うと考えられるものであり,この上に展開されたダイナミクスによって問題解決器としての応用可能性を広げるものと期待されるのもである.しかし,現在の状況では,ダイナミクスの成長を十分に行うことが困難であり,この点について課題が残る結果となっている.ここでは人工生命研究の中にあって,近年注目を集めているデジタル生態系に関する研究に着目した.すなわち,デジタル生態系のシミュレーションでは生態系内に設定された生命体プログラムから出発し自発的に様々な変種プログラムを生成する.この現象はプログラムの最適化と見ることができ,任意のプログラムに応用ができればプログラムの最適化・適応的自動合成手法として期待が持てると考えられる.本研究はこのデジタル生態系に基づくアプローチを“エコプログラミング指向"と呼ぶことにし,工学的応用を目指す立場からデジタル生態系を利用したプログラム最適化に関する研究を行なった.エコプログラミング指向の実現に向けてその基本的枠組みを検討するために,以下のことを行った;1.コレクティブ・アプローチに立脚した手法であるとの観点から,生態系的なマルチエージェントの枠組みを利用した問題解決を試みた.この際,個々のエージェント群の処理能力には限界があると見て取れるゆえ,機会主義的に振舞いながらも自己の行動に対して耐性と締めのバランスを取ることによって問題解決を図る枠組みを提案しその有効性を,いくつかのプランニング問題に適用して確認した.2.自律分散システムの知見を利用し,原子プログラムレベルに自律的ダイナミクスを埋め込む手法として,ハイパーサイクルに着目したモデル化の試みを行った.これは既存のプログラム形態と環境である場をつなぐ役割を担うと考えられるものであり,この上に展開されたダイナミクスによって問題解決器としての応用可能性を広げるものと期待されるのもである.しかし,現在の状況では,ダイナミクスの成長を十分に行うことが困難であり,この点について課題が残る結果となっている.