hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小固体電解質電極による局部選択型ドーピング法の開発

初年度は固体電解質の有するイオン伝導性を駆動力とした金属イオン注入法に関して、針状の固体電解質(微小イオン伝導性電極)を用いて、固体材料への目的部分のみへの局部選択型ドーピング法を提案した今年度は局部選択的ドーピングの応用として、微小電極近傍の電位分布制御やイオン注入セルの形状の工夫により、ガラス表面あるいはガラス内部への異種金属イオン組成分布制御を検討した。すなわち、ガラス内の微小部分の化学組成を電気化学的にデザインするのである。実際には微小イオン伝導性電極とガラスの微小界面に直流電圧を印可しながらイオン伝導性電極を走査することで、金属イオンをガラス内に注入しながら、金属イオン組成分布のパターニングを試みた。このときガラス内のアルカリ金属イオンがイオン伝導性電極中の金属イオンと置換されることでドーピングが進行する。この結果、ガラス表面近傍に最小10μmスケールで異種元素組成を描画することに成功した。さらに、複数のドーピング段階を組み合わせることで、ガラス内部の異種元素組成制御にも成功した。ガラス内の金属イオン分布を自由に制御できることは、ガラスの局所機能性を自由にデザインできることを意味している。ガラス組成の微細加工は局所の屈折率の誘発などフォトニクスガラス作製技術の中核を担っているため、この技術が確立されれば、センサーや電池のような固体電解質の代表的応用例としての可能性が示唆される。本研究では固体電解質の有するイオン伝導性を駆動力とした金属イオン注入法に関して、針状の固体電解質を用いて、固体材料への目的部分のみへの局部選択型ドーピング法について検討した。具体的には銀イオン伝導性固体電解質とアルカリ金属含有ガラスを固相接触させある程度の高温で電気を流すことにより電解質中の銀イオンをガラス材料の選択部分へ注入した。このときのイオン移動機構はガラスがアルカリ金属イオン伝導性を示すため、銀イオンがアルカリ金属イオンと置換的にドーピングされることがわかった。また、局部選択的イオン注入におけるドーパントのガラス内での分布径はイオン注入時の電流値や時間に依存し、温度には無関係であることがわかった。さらに、注入時に印加した電気量と実際のドーピング量を比較し、イオン注入の電流効率を評価すると、90%以上の高い効率でドーピングが進行することがわかった。このことは、本手法では電気量によりマイクロモルオーダーの極少ないドーパント量を制御可能であることを示唆している。アルカリ金属含有ガラスへの金属イオン注入ではあらゆる1価の金属イオンが容易に注入可能であったが、2価の金属イオンの注入は不可能であった。これは2価の金属イオンがガラス内酸化物イオン格子から大きな静電的反発力を受けるためであると考えられる。また、注入対象材料としてはガラス材料ばかりではなく、酸化物超伝導体などのセラミックス材料への局部選択的金属イオン注入も可能であることが明らかとなった。
フッ化物ガラスのフッ化物イオン電導度とその電導機構

1.Al【F_3】,Hf【F_4】,Sc【F_3】,Zn【F_2】,Zr【F_4】,Ga【F_3】,Fe【F_3】,In【F_3】をガラス網目形成成分とする2成分系あるいは3成分系のフッ化物ガラスの作製を試み、その電気伝導度を交流法にて測定した。組成により電導度の値に幅はあるが、測定した組成では上記の各ガラス系が示す最高の電導度値は上述した系の順に大きくなった。とりわけ、In【F_3】系ガラスで35In【F_3】・30Sn【F_2】・35Pb【F_2】組成は【F^-】イオン高伝導性結晶であるβ-Pb【F_2】を凌ぐ電導度値を示した。2.高い電導度を示すガラスのうち、【F^-】イオン以外による電気伝導が起りうる可能性をもつガラス,Zr【F_4】-Ba【F_2】-CsFガラスおよびFe【F_3】-Mn【F_2】-Pb【F_2】ガラス、についてそれぞれTubandt法とemf法により輸率測定を行った。その結果、前者は純粋に【F^-】イオン伝導体であるが、後者は電気伝導のうち数%から十%程度は電子伝導に起因することが明らかになった。3.BaZr【F_6】ガラスとα型およびβ型BaZr【F_6】結晶の電導度測定と【^(19)F】広幅NMR測定から、ガラスおよび結晶ともその【F^-】イオンのサイトには運動の速さの異なる2種のサイトがあること、一方、【F^-】イオンの運動の容易さはBaZr【F_6】>β-BaZr【F_6】>α-BaZr【F_6】の順であり、ガラス状態の方が結晶状態に比べて【F^-】イオン伝導は容易であることが明らかになった。4.各種のフッ化物ガラス形成系での電導度測定,Zr【F_4】-Ba【F_2】-CsF系ガラスの電導度の組成依存性の詳細な検討などから、フッ化物ガラスでは電導度は伝導のための活性化エネルギーに主に支配され、一方、活性化エネルギーはガラスを構成するカチオンの平均分極率およびガラス網目形成カチオンとフッ化物イオンの単結合強度により大きく支配されること、そして電導度を高めるためには、分極率の大きいカチオンを多量に含有させると同時に【F^-】イオンとの単結合強度の小さい網目形成カチオンからなるガラス系が望ましいことが明らかになった。
非小細胞肺癌患者における血中遊離DNAを用いた治療効果予測の検討

AMR治療を施行された肺癌患者35例の血液中薬物濃度測定を行い臨床効果と比較検討を行った。AMR投与後4日目の薬剤血漿濃度を測定することにより、その血液毒性が予測出来ること、また、その血液毒性の強さは薬剤血漿濃度とSigmoid相関がみられ、シスプラチンとの併用においてはAMRの血液毒性はSigmoid Emax Modelにおいて左方偏移することがわかった。また、AMR-OHのCut Off値を13.0ng/mlとすると陽性反応的中度、陰性反応的中度は91%と63%であり、毒性の予測が簡便になった。我々は,非小細胞肺癌に対する塩酸アムルビシンとシスプラチン併用療法の臨床第I/II相試験にてその有効性と安全性を検討し,薬物動態,及び,血液中DNAマーカーを測定し,臨床効果との比較検討し,副作用の予測因子,及び,治療効果を早期に判断するマーカーを探索する研究を遂行した。現在までに,臨床第I相試験:が終了し,最大耐用量は塩酸アムルビシン35mg/m^2,シスプラチン80mg/m^2,推奨用量は塩酸アムルビシン30mg/m^2,シスプラチン80mg/m^2であった。この推奨用量にて臨床第II相試験を施行中であり,現在までに臨床第I/II相試験を合わせて38例の患者血清の保存を行った。さらに,血漿中薬物濃度として血漿中アムルビシン,その活性体であるアムルビシノール,及びシスプラチンを,抗癌剤投与24時間後,72時間後にサンプルを採取しHPLCにて測定した。その結果,血漿中アムルビシン,アムルビシノールとも24時間後のサンプルに比し,72時間後のサンプル濃度が優位に高かった。臨床効果との比較検討においては,血液毒性として,白血球減少と抗癌剤投与24時間後血漿中アムルビシノール,72時間後アムルビシノール,好中球減少と24時間後血漿中アムルビシン,24時間後アムルビシノール,72時間後アムルビシノールとが強く相関した。貧血とは72時間後アムルビシン,72時間後アムルビシノールと強く相関した。非血液毒性として嘔気、嘔吐と72時間後アムルビシン,72時間後アムルビシノールとが強く相関した。本年は,血漿中のDNA量定量解析,血漿中Free Nucle osomes,血漿中のDNAよりRealTime-PCRにてtopoisomerase Iiα遺伝子を定量し,臨床効果との比較検討をしていく予定である。化学療法において治療早期に個体の腫瘍薬剤感受性を正確に判定し、最適な治療方針を決定する事は臨床的に重要である。アムルビシン塩酸塩(AMR)は、わが国で開発された抗悪性腫瘍薬で、化学的に全合成された新規のアントラサイクリン系薬剤である。今回我々は、AMR治療を施行された肺癌患者の血液中薬物濃度測定を行い臨床効果と比較検討を行った。AMR3日連続投与(30-40mg/m2, Day 1-3)を施行された35例(非小細胞肺癌: 23例,小細胞肺癌: 10例,その他: 2例)に対し投与直前、初回投与後24時間(Day 2)、72時間(Day 4)の計3ポイントにおいて採血、血漿保存を行い、アムルビシン(AMR-Day 2, AMR-Day 4)、その活性体であるアムルビシノール(AMR-OH-Day 2, AMR-OH-Day 4)を測定した。その結果、白血球減少、好中球減少、貧血とAMR-OHDay 4がそれぞれ有意に相関した。血小板減少とは、相関の傾向がみられた。好中球減少率とはSigmoid Emax Modelにおいて相関がみられた。シスプラチンとの併用においてはAMRの血液毒性はSigmoid Emax Modelにおいて左方偏移することがわかった。Cut Off値を13.0ng/mlとすると陽性反応的中度、陰性反応的中度は91%と63%であった。以上により、この研究の意義、重要性としては、AMR投与後4日目の薬剤血漿濃度を測定することにより、その血液毒性が予測出来ること、また、その血液毒性の強さは薬剤血漿濃度とSigmoid相関がみられ、カットオフ値を設けることにより、毒性の予測が簡便になったことである。
機能的電気刺激(FES)による任意のリーチング動作の再建に関する研究

本研究では、再建したい動作のための刺激データをあらかじめ用意しておくのではなく、患者の意志に応じて、実時間的に刺激データを生成して任意の動作を実現するためのFESシステムのインターフェイスを研究した。特に、上肢の運動機能再建に不可欠な"リーチング"を、障害者がFESによって自由に再建することを目的として、リーチングの目標位置検出について研究を行なった。また、FESによる任意の動作再建の一つとして、片麻痺者がシステム操作を意識しないで様々な条件下で歩行を容易に行えるEFSシステムのインターフェイスについても研究を行った。今年度は、これらの研究に関して、以下の成果を得た。1.昨年度、重度四肢麻痺者への適用を想定し、残存する頭部の随意動作から目標位置の三次元座標を検出する装置を試作した。このシステムの評価と検出精度の向上を検討するために、ヒトを模擬する実験装置を製作した。頭部の前屈及び回旋が可能であり、頭部に座標検出装置を装着して、机上の点を指示することを可能にした。2.これまでの座標検出法について、使用したレーザポインタの材質を磁気センサに影響の無いものに変更し、また、磁気センサーのレシーバを2つにして精度の向上を試み、上記1で製作した実験装置を用いて三次元座標検出装置の評価を行った。机上に設定した複数の目標点を指示する実験を行い、磁気センサに対する周囲からの外乱がない場合には0.411.45cmの距離の誤差で座標を検出できた。3.任意の動作を再建するためのインターフェイスとして、片麻痺者の歩行動作の再建を想定し、歩行中の加速度を計測してニューラルネットにより歩行状態を自動的に識別し、制御命令として利用することを検討した。健常被験者での歩行についてであるが、平地歩行、階段昇り、階段降りについては80%以上の識別率を得ることができた。本研究では、再建したい動作のための刺激データをあらかじめ用意しておくのではなく、患者の意志に応じて、実時間的に刺激データを生成して任意の動作を実現する方法を研究する。まず、上肢の運動機能再建に不可欠な“リーチング"に着目し、障害者がFESによって自由なリーチング動作を再建する事の可能なシステムの構築を目的として研究を行った。また、対麻痺者がシステム操作を意識しないでさまざまな条件下での歩行を可能にするFESシステムのためのインターフェイスについても研究を行った。1.リーチングを行うための患者の意志を、“手を伸ばすための目標位置(例えば、コップの位置)の三次元座標"として検出するセンサシステムとして、ここでは、重度四肢麻痺者への適用を想定し、残存する頭部の随意動作から目標位置の三次元座標を検出する手法を採用し、三次元位置測定装置およびレーザポインタからなる目標位置検出装置を試作した。2.上記の目標位置検出装置により検出した目標位置の三次元座標から、リーチング動作を行なう際の手先位置の目標軌道を生成する方法として、健常者の三次元空間内でのリーチング動作を解析し、その動作軌跡の近似を利用する方法を提案した。3.さまざまな条件下での対片麻痺者の歩行再建を自由に行えるFESシステムの実現を目指して、加速度センサにより歩行状態を識別することの可能性を検討した。その結果、1名の健常被験者で、平地方向、右折・左折を含む平地歩行、階段昇り、階段降りを3軸加速度センサにより識別可能であることが示唆された。
ＩＤＨ１変異体を有するグリオーマの細胞多様性と治療応答性・抵抗性分画の同定

グリオーマ組織内の細胞の多様性を検討するために、種々のヒトグリオーマ組織においてグリオーマにみられる代表的な遺伝子異常のマーカーであるイソクエン酸脱水素酵素1変異体およびその他のグリオーママーカー(MAP-2e、p53、DCX、nestin)、増殖マーカー(Ki67)、細胞系譜特異的マーカー(GFAP、Olig2、Iba-1)に対する免疫染色を行った。この結果、同一腫瘍組織内において遺伝子背景の異なる腫瘍細胞あるいは腫瘍細胞様の振る舞いを示す反応性コンポーネントが存在する可能性が示唆され、真の治療ターゲットとなる腫瘍幹細胞を組織切片上に同定する試みの端緒となる知見を得た。1.前年度にIDH1変異体とMAP-2eの発現を免疫組織化学的に検討したグリオーマサンプルにおいて、さらなるグリオーママーカー(p53、DCX、nestin)、増殖マーカー(Ki67)、細胞系譜特異的マーカー(GFAP、Olig2、Iba-1)に対する免疫染色を加え、IDH1変異体とMAP-2eの発現と比較した。各腫瘍型においてこれらのマーカーの多くがIDH1変異体と共発現したが、これらマーカーとMAP-2eを共発現し、腫瘍細胞と区別のつかない形態を示す細胞の中に、IDH1変異体陰性の細胞が存在した。このことは、同一腫瘍組織内において遺伝子背景の異なる腫瘍細胞あるいは腫瘍細胞様の振る舞いを示す反応性コンポーネントが存在することをさらに裏付ける所見であると考えられた。2.IDH1コドン132点変異のスクリーニング法を確立するため、PCRと制限酵素を用いたPCR-RFLP法(Meyer 2010, Brain Pathol)を導入し、グリオーマ細胞株U87MG、U251MG、U373MGにおいて有効性を確認した。グリオーマ組織標本におけるイソクエン酸脱水素酵素1変異体(IDH1R132H)および各種グリオーママーカーの染色態度を比較することにより、IDH1R132Hのグリオーママーカーとしての特性を検討し、グリオーマの病理診断の精度向上に寄与するとともに、グリオーマ組織構成細胞の多様性をヒト標本において検討し、その生物学的意義を明らかにすることを目的に以下の研究を行った。グレードIIからIVのグリオーマにおいてIDH1R132Hおよびグリオーママーカー(MAP-2e、p53、DCX、nestin)、増殖マーカー(Ki67)、細胞系譜特異的マーカー(GFAP、Olig2、Iba-1)に対する免疫染色を行った。MAP-2eに対する免疫染色では全症例が陽性となり、ほぼ腫瘍細胞特異的な染色が得られた。IDH1R132H陽性症例において、MAP-2eに対する免疫染色と比較したところ、陽性細胞は概ね一致する傾向にあったが、一部MAP-2e陽性でありながらIDH1R132H陰性の細胞が存在することが明らかになった。また、その他のマーカー群の多くがIDH1変異体と共発現したが、これらマーカーとMAP-2eを共発現し、腫瘍細胞と区別のつかない形態を示す細胞の中に、IDH1変異体陰性の細胞が存在した。MAP-2eは広くグリオーマ細胞に発現する蛋白であるため、同一腫瘍組織内において遺伝子背景の異なる腫瘍細胞あるいは腫瘍細胞様の振る舞いを示す反応性コンポーネントが存在する可能性が示唆された。このことから、ヒトグリオーマ組織における腫瘍性および非腫瘍性分画の存在パターンにつき形態学的な基礎的知見を得ることができた。また、グリオーマの病理診断の精度向上に寄与するとともに、真の治療ターゲットとなる腫瘍幹細胞を組織切片上に同定する試みの端緒となる知見を得た。免疫染色によるスクリーニングをおおむね完了し、当初の仮説の裏付けが得られつつある。また、その結果を確認するための中心的手段となるIDH1コドン132点変異のスクリーニング法を確立した。症例の選択および標本の収集が完了し、免疫染色の条件決定を終えた。また、初回の免疫染色によるスクリーニングを完了し、次年度以降の定量的解析および分子生物学的解析のための準備が完了した。光顕レベルで形態上ならびにマーカー発現上の区別がつかないIDH1R132H陽性細胞と陰性細胞の遺伝子背景の異同を検討するために、選択したパラフィン切片よりマイクロダイセクション法を用いて症例ごとに陽性細胞、陰性細胞に分けて回収し、プールする。それぞれのプールからDNAを抽出し、全ゲノム増幅法(Qiagen社WGA kitによる)によりDNAを均等に増幅し、以下の実験のサンプルとする。1.IDH1コドン132点変異の解析:PCRと制限酵素を用いたPCR-RFLP法(Meyer 2010, Brain Pathol)により、免疫染色でIDH1R132H陽性あるいは陰性となる細胞のR132H変異の有無をスクリーニングする。さらにPCRで増幅されたDNA断片のシークエンシングにより、結果を確認する。

2.アレイCGHによる染色体の解析:さらに免疫染色でIDH1R132H陽性あるいは陰性となる細胞の遺伝子背景をゲノムワイドに比較するため、それぞれの分画から得られたDNAの状態を、アレイCGHによって比較検討する。当院のグリオーマサンプルはルーチンで染色体1番、10番、17番、19番のLOHが解析されているため、IDH1R132H陽性分画、陰性分画のCGHの結果と比較し、対応した結果が得られるかを検討する。以上の方法により、ヒトグリオーマ組織における腫瘍性および非腫瘍性分画の存在パターンにつき形態学的な基礎的知見を得、抗IDH1 R132H抗体出現以降のグリオーマの病理診断における各種組織化学的マーカー使用のあり方について一定の指針を提示する。さらに分子病理学的所見に基づき、真の治療ターゲットとなる腫瘍幹細胞を組織切片上に同定する試みの端緒とする。光顕レベルで形態上ならびにマーカー発現上の区別がつかないIDH1R132H陽性細胞と陰性細胞の遺伝子背景の異同を検討するために、選択したパラフィン切片よりマイクロダイセクション法を用いて症例ごとに陽性細胞、陰性細胞に分けて回収し、プールする。それぞれのプールからDNAを抽出し、全ゲノム増幅法(Qiagen社WGA kitによる)によりDNAを均等に増幅し、以下の実験のサンプルとする。1.IDH1コドン132点変異の解析:PCRと制限酵素を用いたPCR-RFLP法(Meyer 2010, Brain Pathol)により、免疫染色でIDH1R132H陽性あるいは陰性となる細胞のR132H変異の有無をスクリーニングする。さらにPCRで増幅されたDNA断片のシークエンシングにより、結果を確認する。以上の方法により、ヒトグリオーマ組織における腫瘍性および非腫瘍性分画の存在パターンにつき形態学的な基礎的知見を得、抗IDH1R132H抗体出現以降のグリオーマの病理診断における各種組織化学的マーカー使用のあり方について一定の指針を提示する。次年度の研究費は、すべて抗体類、分子生物学的解析に必要な試薬類、ディスポプラスチック器具などの消耗品に当てる予定である。
ドラッグ・リポジショニングを目指した医療系データベースとオミックス情報の統合解析

新薬の開発には長い年月と莫大な資金が必要であるにもかかわらず,成功率は極めて低く,特に近年は新薬の創出が困難になっている。このような社会的背景の中,ドラッグ・リポジショニングという新しいタイプの新薬開発行動が注目されている。本研究では,医療ビッグデータとバイオインフォマティクス関連データベースの統合解析を行うことで,ドラッグ・リポジショニング候補薬剤の戦略的なスクリーニング法の基盤構築を目的とする。新たなドラッグ・リポジショニング研究手法の基盤構築は,新薬開発のパラダイムシフトを引き起こし,既存薬の新規薬効開発の飛躍的な発展に寄与することが期待される。
ドイツにおける借地・借家制度の比較研究

今年度は、まず、借家法学の領域において、これまでの報告者の比較研究に継続するものとして、ドイツにおける住居使用賃借権の存続保護に関する立法の展開過程の新たな動向につき、研究した。具体的には、1993年4月22日と7月21日に公布された二つの法律により、住居使用賃借権の存続保護に関して、さらに、若干の法改正が行われているのであるが、この1993年の法改正について、背景と目的、および、内容等の概要を明らかにする作業を行った。他方、借地法学の領域においては、報告者のこれまでの研究に引き続いて、ドイツの「地上権令」とわが国の「借地借家法」の法規範構造ないし法規範の間に、概括的および個別的な相違点が認められる理由を探り、そこから、わが国における借地法学再構成の方向の示唆を得るという考え方にもとづき、必要とされる多角的な考察のひとつとして、ドイツにおける地上権の立法史に関して、研究を進めた。具体的には、ドイツ民法典(以下、BGB)の段階までさかのぼり、第一に、BGBの立法過程の段階、第二に、BGBのもとでの展開の段階、および、第三に、「地上権令」の立法過程の段階という三つの歴史的段階に分けて、考察を進めた。その際、わが国における既存の研究を踏まえ、可能な限り重複を避けること、また、第一次資料を重視することに留意しつつ、研究を進めた。なお、現在、おおむね、第一段階まで、とりまとめたところである。
重症筋無力症患者胸腺における制御性 T 細胞ならびにハッサル小体の役割

胸腺の髄質は自己反応性T細胞の負の選択による除去と、制御性T細胞(regulatory T cells, Treg)の産生という少なくとも2つの点で、自己寛容の成立に重要な役割を担っている。我々は、重症筋無力症(Myasthenia Gravis, MG)患者の胸腺内Tregの産生は減少していないとする研究結果を報告した。そこで、ハッサル小体に着眼したところ、MG患者胸腺でもとりわけ過形成胸腺において、Involucrin陽性のハッサル小体が増加していることを見い出した(論文投稿予定)。ヒトやマウスのハッサル小体は、髄質上皮細胞の最終分化において、特徴的な分子Involucrinを発現することがすでに報告されている。またMG患者の過形成胸腺でCCL21の過剰発現も認めた。MG患者胸腺においては、胸腺髄質上皮細胞の最終分化が変調し、自己反応性T細胞の産生に関わっている可能性が示唆された。重症筋無力症(Myasthenia Gravis, MG)の大部分は、神経筋接合部のアセチルコリン受容体に対する抗体によっておこる自己免疫疾患で、胸腺腫や過形成などの胸腺異常を合併することが多い。胸腺は分化途上のT細胞系である胸腺細胞と、それらを取り囲む胸腺ストロマ細胞からなり、これらは互いに胸腺の形態を形作るだけでなく、T細胞の分化、選択を制御する。なかでも胸腺髄質は自己反応性T細胞の負の選択による除去と、制御性T細胞(regulatory T cells, Treg)の産生という少なくとも2つの点で、自己寛容の成立に重要な役割を担っている。我々は、MG患者の胸腺内Tregの産生は減少していないという研究結果をまず得た(Matsui N, et al. Neurology 2010)。そこで、胸腺ストロマ細胞のひとつである、ハッサル小体に着眼したところ、MG患者胸腺でもとりわけ過形成胸腺において、Involucrin陽性のハッサル小体が増加していることを見い出した。ヒトやマウスのハッサル小体は、髄質上皮細胞が同心円状に配列した構造物で、上皮細胞の最終分化において、特徴的な分子Involucrinを発現することがすでに報告されている。またMG患者の過形成胸腺ではCCL21の過剰発現も認めた。CCL21は自己寛容の成立に必須とされる、正の選択をうけた胸腺細胞の髄質への移動に関与する。これらの先行研究より、MG患者でもとりわけ過形成の胸腺においては、胸腺髄質上皮細胞の最終分化が変調し、自己反応性T細胞の産生に関わっている可能性が示唆された。MG患者胸腺におけるハッサル小体の研究成果について、平成23年度から平成24年度にかけて国内および国外で学会発表を行った。なお現在論文投稿に向けて準備中である。研究目的:重症筋無力症(Myasthenia Gravis, MG)患者の胸腺内では、"何らかの理由により、自己のアセチルコリン受容体様構造に反応するT細胞の排除や制御の確立に不全がある"との説が提唱されているが、その病態は十分に解明されていない。そこで我々はMG患者胸腺において制御性T細胞(regulatory T cells, Treg)やハッサル小体に着眼し、MGの発症や病態にどのように関与しているか検討する。ヒトのハッサル小体に発現しているthymicstromal lymphopoietin (TSLP)はTregへ分化誘導する働きをもつことや、in vitroでB細胞を誘導する可能性が指摘されている。胸腺のハッサル小体は、MGの胸腺病変のなかでもB細胞の存在する過形成の形成に何らかの関わりを持つ可能性があり、これらに関する研究に着手した。実施状況:すでに確保してあったコントロールとMG患者の胸腺組織に新規サンプルを加え、以下の実験を行った。【1】胸腺組織の凍結切片を作成し、HE染色でハッサル小体の確認を行う。【2】連続切片を用いTSLP/Foxp3の免疫染色を行い、ハッサル小体上にTSLPが発現しているか、共焦点レーザー顕微鏡で確認する。また近年マウスのハッサル小体のマーカーとして注目されているinvolucrinに注目し、CD4/CD8/Involucrinの免疫染色を行った。さらに過形成については、CD19/CD38の免疫染色を行い、胚中心の確認を行う。【3】胸腺組織よりRNAを抽出し、リアルタイムPCR法にて目的分子の発現を確認する。さらにmRNA発現量をSigmaStatなどの統計解析ソフトを用いてグループ間で比較検討した。

【1】と【2】についてはほぼ終了し、研究経過を2011年11月世界神経学会(モロッコ)にて発表した。研究実施計画書に記載したように、平成23年度の計画である、新規サンプルの追加、胸腺の免疫染色を終了し、国際学会で発表を行った。またハッサル小体のマーカーとしてTSLP以外にinvolucrinも追加して検討を行った。平成24年度には残りの実験を終了し、論文発表へむけた準備が可能になると推定できる。平成23年度にハッサル小体のマーカーとしてTSLP以外にinvolucrinも追加して検討を行ったところ、有用なマーカーであることが判明した。そこで免疫染色はinvolucrinを中心に解析を進めており、研究計画のなかで変更のあった点である。平成23年度に引き続き、免疫組織学的・分子生物学的実験(とくにRT-PCR)と解析を行い、研究成果を国内・国際学会にて発表、論文投稿を行う予定である。平成23年度に引き続き、免疫組織学的・分子生物学的実験(とくにRT-PCR)と解析などに必要な物品費かつ実験補助などの人件費に使用する。また研究成果を国内・国際学会にて発表するため、一部は旅費に使用する。論文投稿を行う予定にもしており、順調に掲載された場合、カラー写真代として、その他経費を使用する。
星細胞特異的エンハンサーをもつアデノウイルスベクターによる神経膠芽腫の遺伝子治療

in vivo gene transferについて、アデノウィルスとレトロウイルスを用いて、その有用性と副作用について比較検討した。lacZ遺伝子を発現する組み換え型アデノウィルスとレトロウィルスをWistar rat脳内に接種し、lacZ遺伝子発現の程度、宿主の免疫反応について経時的に比較した。アデノウィルスは塩化セシウム濃度勾配を用いた精製によりウイルス力価を約10^<10>pfu/mlまで濃縮することができ、lacZ遺伝子発現はきわめて強力であり接種後6週目でもその発現は持続していた。レトロウィルス産生細胞培養上清は約10^6pfu/mlで、in vivoでのlacZ発現はきわめて限局的であった。明らかな宿主の免疫細胞の浸潤やアレルギー反応は認められなかったが、接種後6週目では接種部位に軽度のグリオーシスを認めた。アデノウィルスはin vivoにおいても、中枢神経系に効率良く遺伝子を導入することが出来た。その遺伝子発現は少なくとも6週間は持続していた。レトロウィルスはウィルス力価を上げることが難しく、遺伝子導入効率は低く遺伝子発現の量もわずかであった。極めて高い遺伝子導入効率が要求される悪性神経膠腫に対する遺伝子治療には、アデノウィルスをもちいた遺伝子導入法がより優れていると考えられた。lacZ遺伝子、p53およびp21遺伝子を発現するアデノウィルスを、in vitroにおいて神経膠腫細胞に導入した。p53正常細胞では、p21の導入により、p53欠失細胞ではp53の導入により増殖抑制効果がみられた。またnude mouse皮下移植神経膠腫細胞(p53正常細胞)でも、p21の導入により、増殖抑制効果がみられた。GFAP(glial fibrillary acidic protein)遺伝子の星細胞特異的な発現のためのエンハンサーを複数個ダンデムにつなぎ、星細胞特異的な高効率発現プロモーターユニットを作成した。in vitroでのCAT assayにより、星細胞特異的な発現を確認した。このプロモーターユニットを組み込んだアデノウィルスベクターを作製した。この星細胞特異的発現アデノウィルスベクターに、lacZ遺伝子、p53およびp16遺伝子を挿入し、in vivoでの星細胞特異的な遺伝子発現系を確立した。今年度我々はin vivo gene transferについて、主にアデノウイルスとレトロウィルスを用いて、その有用性と副作用について比較検討した。lacZ遺伝子を発現する組み換え型アデノウイルスとレトロウイルスをWistar rat脳内、およびNude mouse皮下移殖神経膠腫細胞に接種し、lacZ遺伝子発現の程度、宿主の免疫反応について経時的に比較した。アデノウイルスは塩化セシウム濃度勾配を用いた精製によりウイルス力価を約10^<10>pfu/mlまで濃縮することができ、lacZ遺伝子発現はきわめて強力であり接種後6週目でもその発現は持続していた。レトロウイルス産生細胞培養上清は約10^6pfu/mlで、in vivoでのlacZ発現はきわめて限局的であった。明らかな宿主の免疫細胞の湿潤やアレルギー反応は認められなかったが、接種後6週目では接種部位に軽度のグリオーシスを認めた。アデノウイルスはin vivoにおいても、中枢神経系に効率良く遺伝子を導入することが出来た。レトロウイルスはウイルス力価を上げることが難しく、遺伝子導入効率は低く遺伝子発現の量もわずかであった。

極めて高い遺伝子導入効率が要求される悪性神経膠腫に対する遺伝子治療には、アデノウイルスをもちいた遺伝子導入法がより優れていると考えられた。しかし遺伝子欠損を補充する目的では、ゲノムに組み込まれ長期にわたり遺伝子の発現が持続するレトロウイルスベクターが有用であると考えられた。GFAP(glial fibrillary acidic protein)遺伝子の星細胞特異的な発現のためのエンハンサーを複数個タンデムにつなぎ、星細胞特異的な高効率発現プロモーターユニットを作成した。in vitroでのCAT assayにより、星細胞特異的な発現を確認した。このプロモーターユニットを組み込んだアデノウイルスベクターを作製した。この星細胞特異的発現アデノウイルスベクターに、lacZ遺伝子、p53およびp16遺伝子を挿入した。現在in vitro、in vivoでの遺伝子発現の特異性について検討中である。in vivo gene transferについて、アデノウィルスとレトロウィルスを用いて、その有用性と副作用について比較検討した。lacZ遺伝子を発現する組み換え型アデノウィルスとレトロウィルスをWistar rat脳内、に接種し、lacZ遺伝子発現の程度、宿主の免疫反応について経時的に比較した。アデノウィルスは塩化セシウム濃度勾配を用いた精製によりウィルスカ価を約10^6pfu/mlまで濃縮することができ、lacZ遺伝子発現はきわめて強力であり接種後6週目でもその発現は持続していた。レトロウィルス産生細胞培養上清は約10^<10>pfu/mlで、in vivoでのlacZ発現はきわめて限局的であった。明らかな宿主の免疫細胞の浸潤やアレルギー反応は認められなかったが、接種後6週目では接種部位に軽度のグリオーシスを認めた。極めて高い遺伝子導入効率が要求される悪性神経膠腫に対する遺伝子治療には、アデノウィルスをもちいた遺伝子導入法がより優れていると考えられた。lacZ遺伝子、p53およびp21遺伝子を発現するアデノウィルスを、in vitroにおいて神経膠腫細胞に導入した。p53正常細胞では、p21の導入により、p53欠失細胞ではp53の導入により増殖抑制効果がみられた。またnude mouse皮下移植神経膠腫細胞(p53正常細胞)でも、p21の導入により、増殖抑制効果がみられた。GFAP(gllal fibrillary acldic protein)遺伝子の星細胞特異的な発現のためのエンハンサーを複数個タンデムにつなぎ、星細胞特異的な高効率発現プロモーターユニットを作成した。このプロモーターユニットを組み込んだアデノウィルスペクターを作製した。
高反応性アルミニウム化合物による結合活性化を契機とする分子変換反応の開発

本研究では、安定な化合物として合成・単離例が無いAl=Al二重結合化学種であるジアルメンR-Al=Al-Rの合成と、ジアルメンを用いた不活性結合の活性化反応の開発、およびジアルメンを触媒とした分子変換反応の創製の三点について研究を行なった。目的としたジアルメンそのものの合成単離には至らなかったが、ジアルメンを温和な条件で発生する「マスクドジアルメン」を室温付近で安定に取り扱い可能な化合物として合成することに成功した。マスクドジアルメンを用いることで、様々な有機・無機小分子とジアルメンとの反応性を明らかにすることに成功した。特に、水素分子を室温・1気圧という温和な条件で活性化することができた。本年度の研究では、低原子価アルミニウム化合物であるジアルメン(R-Al=Al-R)の等価体としての反応性を示すバレレン型のジアルマンと種々の小分子との反応を検討した。本ジアルマンは窒素や二酸化炭素といったガス分子に対しては反応しなかったが、一酸化炭素とは室温・1気圧の条件で反応が進行したものの、生成物の同定には至らなかった。一方、本ジアルマンはイソシアニドの多量化反応を起こすことを見出し、特にt-ブチルイソシアニドを作用させた際には、定量的にイソシアニドの頭-頭二量体に相当するジアミノアルキン誘導体が得られた。本反応は、ジアルマンのAl-Al部位のパイ結合型LUMOによってイソシアニドが効率的に捕捉・求電子的に活性化され、引き続いてAl-Al部位のシグマ結合電子対がイソシアニドを攻撃し還元的に多量化したものと考えられる。また、高い電子求引性を有する含アルミニウム環状共役化合物であるアルモールを用いた小分子活性化を検討したところ、アルケン、アルキンに加えニトリルなどのヘテロ二重結合化合物と穏和な条件で環化付加が進行し、アルミニウムを含む共役中員環化合物が生成することを見出した。本反応で得られる含アルミニウム中員環は、アルミニウム部位での引き続く結合変換によって様々な環状共役骨格への誘導が可能である。本年度の研究では、バレレン型ジアルマンと小分子との反応性の解明と、複数の基質分子の連続的活性化による分子変換反応の検討を予定していた。バレレン型ジアルマンと小分子との反応性については、研究実績概要に記したとおり種々の小分子との反応を行い、特にイソシアニドの場合にイソシアニドの還元的多量化反応による炭素-炭素結合形成が進行することを見出すことができた。しかしながら、予定していた水素などの気相小分子の活性化反応については十分な検討ができておらず、来年度以降に重点的に検討していく必要がある。また、バレレン型ジアルマンを用いた複数の基質分子の活性化については検討ができていないので、来年度に検討する予定である。一方、含アルミニウム電子不足化合物であるアルモールを用いた不飽和化合物の活性化・炭素ー炭素結合形成反応は当初予期していなかった結果であり、来年度以降はアルモールなどの電子不足アルミニウム化合物による小分子活性化や分子変換反応も併せて検討を行なっていく予定である。本研究計画では低原子価状態の有機アルミニウム化合物を活性種とした、小分子活性化反応の開発と、触媒的な分子変換反応への展開を検討している。平成28年度の研究では、前年度の検討で見出していた、アルミニウム二重結合化学種(ジアルメン)による水素分子活性化反応について詳細に検討を行った。理論化学計算の結果から、本反応は、ジアルメンのAl=Al結合の反結合性軌道に対し水素分子のH-Hシグマ結合が配位することでH-H結合が活性化され、生じたヒドリドイオンがアルミニウム上に移動することで進行することを見出した。水素分子活性化で得られた水素化アルミニウム化合物の還元剤としての利用を検討したところ、ベンゾフェノンなどのカルボニル化合物に対して高い反応性を持つことを見出した。また、この反応で生じたアルミニウムアルコキシドに対し、水素化ホウ素化合物を作用させると、アルコキシボランの発生が見られたことから、水素化アルミニウム化合物が再生することが示唆された。以上の結果より、ジアルメンが水素分子活性化に対し高い反応性を持つことと、得られた水素化アルミニウム化合物が水素化反応を触媒する可能性を持つことがわかった。平成28年度からは現所属の茨城大学に異動となり研究環境が大きく変わったため、これまでの研究に加えて空気や水に対し安定性の高いアルミニウム錯体を用いた分子活性化についても検討を行った。電子不足なポルフィリン配位子を持つアルミニウム錯体をルイス酸触媒とした反応開発についていくつか検討を行った。現在のところ触媒反応を達成するには至っていないが、反応検討の中で新規なカチオン性アルミニウムポルフィリンの発生に成功した。現在、本カチオン性錯体の単離構造決定と、その触媒への利用について検討を継続中である。平成28年度から現所属の茨城大学に異動となっており、研究環境の立ち上げに非常に時間を要した。特に、本研究で必須である高反応性化学種を取り扱うための設備が無い環境であったため、特殊ガラス器具を始めとする実験設備の導入が必要であった。平成28年度で必要な実験環境の整備が完了したので、平成29年度から本格的に研究に着手が可能となっている。

平成29年度は、昨年度の研究で合成したカチオン性アルミニウムポルフィリン錯体の単離構造決定と触媒への利用について検討を行なった。種々の条件でカチオン性錯体の結晶化を検討したが、良好な単結晶を得るには至らなかった。また、アルミニウム上にルイス塩基を配位させることで、錯体を安定化することも検討したが構造解析に適した結晶は得られなかった。さらにカチオン性アルミニウムポルフィリン錯体に対し、種々のカルボニル化合物と求核剤(有機ケイ素化合物など)を作用させ、カルボニル化合物への求核剤の付加を検討した。カチオン性錯体とカルボニル化合物の錯形成が起こっていることをNMR、UV/vis、およびIRスペクトルで確認したが、引き続く求核剤との反応は確認できず、錯体によるカルボニル基の活性化が不十分であることが示唆された。今年度は、含アルミニウムシクロペンタジエン(アルモール)の遷移金属錯体の合成と触媒反応への利用についても検討した。目的とするアルモール金属錯体の合成と構造決定には成功したものの、錯体の安定性が低く、触媒反応の途中で錯体の分解が起こってしまうことが分かった。今後の展開としては、アルモール骨格に遷移金属との結合を補助する配位部位を追加することで、アルモール金属錯体の安定性の向上をはかる必要がある。具体的には、筆者が以前に報告したアルミニウム上にハロゲン置換基を持つアルモール誘導体を原料とし、アルミニウム原子上での求核置換によって、アルミニウム上に配位可能な官能基を導入することが挙げられる。本研究では、安定な化合物として合成・単離例が無いAl=Al二重結合化学種であるジアルメンR-Al=Al-Rの合成と、ジアルメンを用いた不活性結合の活性化反応の開発、およびジアルメンを触媒とした分子変換反応の創製の三点について研究を行なった。目的としたジアルメンそのものの合成単離には至らなかったが、ジアルメンを温和な条件で発生する「マスクドジアルメン」を室温付近で安定に取り扱い可能な化合物として合成することに成功した。マスクドジアルメンを用いることで、様々な有機・無機小分子とジアルメンとの反応性を明らかにすることに成功した。特に、水素分子を室温・1気圧という温和な条件で活性化することができた。本年度の研究で見出したバレレン型ジアルマン化合物による小分子活性化のさらなる展開として、水素などの気相小分子の活性化を検討するとともに、一酸化炭素やイソシアニドとの反応を組み合わせることで多段階の分子変換反応の開発を行う。さらに、アルモールと不飽和化合物との反応で得られる含アルミニウム環状化合物を活用し、アルミニウム部位での求電子剤との反応を検討することで、複雑な骨格を持つ共役化合物合成への展開を行う。また、アルモールなどの電子不足で高いルイス酸性を持つアルミニウム化合物を活用することによる、水素などの小分子活性化についても検討する予定である。平成28年度の研究で新規なアルミニウムポルフィリン錯体の開発に成功しており、本錯体をルイス酸触媒とした分子変換を検討する。特に、アルミニウムとフッ素の高い親和性を活かして、安定結合の一つであるC-F結合の活性化による分子変換反応の開発と、その触媒化を行う。なお、上述のとおり現所属である茨城大学では、グローブボックスを始めとする高反応性化学種の取り扱い可能な環境が不足しているため、空気や水に対し安定なアルミニウム化合物を用いた研究を主に推進する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
イノシト-ルリン脂質代謝系細胞内情報伝達機構に関与する膜脂質物性の解明

研究は年度の進行にともない、その重点をイノシト-ルリン脂質とジアシルグリセロ-ルから、ホスファチジン酸(PA)に移してきた。ホスファチジン酸は細胞の刺激受容時にホスホリパ-ゼCが活性化されるイノシト-ルリン脂質代謝系およびホスホリパ-ゼDが活性化される伝達機構のいずれにおいても重要な役割を果たしている。最終年度は、この方針をさらに進め、生理的な条件下で負電荷をもつホスファチジン酸が生体膜においてタンパク質とどのような静電相互作用をしているか、また、細胞内カチオンにより、どのような膜内分布を誘導されるかを解明することを研究の目的とした。示差走査熱量測定から、膜タンパク質のモデルとして導入した陽イオン性ペプチドのポリリジンは、従来、主張されていたようなホスファチジン酸に対する1対1の化学量論はもっておらず、この静電相互作用は、むしろ、ナトリウムイオンと類似したものであった。X線回折測定からは、さらに、ポリリジンは膜内の脂質分子の充填密度を変化させず、カルシウムイオンの作用とは明らかに異なることが示された。シンクロトロン放射光X線のデ-タの解析を進め、仮定したポリリジン/DPPA膜モデルの電子密度分布と比較することで、膜構造の詳細な検討を行った。その結果、極めて妥当なポリリジン/DPPA膜の構造を得ることができた。この結果は、生体膜において表在性タンパク質が酸性リン脂質と相互作用する基本的な様式に有用な知見を与えるものである。一方、高感度示差走査微少熱量計(DSC)を用いて、ホスファチジン酸がカルシウムイオンの影響下に脂質膜内でどのような分布をとるかを検索した。その結果、ホスファチジン酸は他のリン脂質分子種の中にあって、カルシウムイオンにより完全な分離領域を形成することはなく、微少領域として残ることが示された。これは生体膜の微細構造と膜機能の関連を解明するための重要な知見である。初年度はまず、刺激受容伝達応答時のイノシト-ルリン脂質代謝系で重要な役割を果たしている酸性リン脂質のうちホスファチジン酸についてその膜物性を研究した。より生体膜に近い条件で研究を進めるために、主要な膜リン脂質であるホスファチジルコリおよびホスファチジルエタノ-ルアミンとの3成分系人工膜を初めて導入し、高感度示差走査熱量計や電子スピン共鳴装置などを用いて、静電相互作用が膜の構造と物性に及ぼす効果を詳細に検索した。その結果、カルシウムイオンによるホスファチジン酸の相分離は陽イオン/陰イオン比に依存して、近距離領域そして遠距離領域へと二相性に誘起されることを明らかにし、Chcm.Phys.Lipidsに報告した。さらに、膜タンパク質のモデルとして陽イオン性ペプチドのポリリジンを導入し、膜構造と膜物性に及ぼす効果を検討中である。一方、プロテインキナ-ゼCと膜脂質との相互作用には疎水性相互作用の役割が大きいと想像されるので、膜タンパク質の疎水性領域のモデルとしてメリチンを導入し、ホスファチジルコリンとの相互作用を示差走査熱量計で検索した。その結果、タンパク質の疎水性領域とリン脂質の疎水性領域の整合性が生体膜の構築に重要であるとのモデルを提起し、Biochem.Biophys.Res.Commun.に発表した。この研究は、リン脂質をホスファチジルエタノ-ルアミン、ホスファチジン酸、ホスファチジルセリンに拡張して、詳細な検討を行なっている。以上の研究については、膜における静電相互作用と疎水相互作用を考察した総説にまとめて「表面」誌に発表した。

また、第2年度に向けて、イノシト-ルリン脂質代謝系で刺激受容時に生成するジアシルグリセロ-ルの膜物性の研究を開始した。研究の2年目にあたる本年度は、細胞の刺激受容時にホスホリパ-ゼCが活性化されるイノシト-ルリン脂質代謝系およびホスホリパ-ゼDが活性化される伝達機構のいずれにおいても重要な役割を果たしているホスファチジン酸(PA)について、ポリリジン、カルシウムイオンおよびナトリウムイオンとの静電相互作用の様式を検索する研究を実施した。X線回折実験により、膜タンパク質のモデルとして導入した陽イオン性ペプチドのポリリジンはDPPA分子の膜内パッキングを変化させず、これはナトリウムイオンと類似した作用で、カルシウムイオンのようにパッキングを増大させる親和性の高い結合とは異なることが示された。その結果は論文としてBiochim.Biophys.Actaに投稿中である。一方、示差走査熱量計(DSC)により、ポリリジンがDMPA膜の相転移に及ぼす影響について、ポリリジンの長さ(重合度)に対する依存性を調べ、ポリリジンと相互作用している領域のDMPAは相転移温度が高温側にシフトし、その程度は重合度に依存することを明らかにした。また、短いポリリジンでも濃度を高くすれば、高重合度のものと類似の効果をもつことも示した。これらの結果は生体膜における脂質と表在性タンパク質の相互作用について有用な知見を与えている。ところで、プロテインキナ-ゼCと膜脂質との相互作用においては、疎水性相互作用が重要であるので、膜タンパク質の疎水性領域のモデルとして蜂毒メチリンを導入し、各種のリン脂質との選択的な相互作用を示差走査熱量計で検索した。この研究では、メリチンの疎水性領域とホスファチジルコリン分子の疎水性領域の整合性が選択的な相互作用を決定しているとの結論を得て、その結果を投稿準備中である。研究は年度の進行にともない、その重点をイノシト-ルリン脂質とジアノルグリセロ-ルから、ホスファチジン酸(PA)に移してきた。ホスファチジル酸は細胞の刺激受容時にホスホリパ-ゼCが活性化されるイノシト-ルリン脂質代謝系およびホスホリパ-ゼDが活性化される伝達機構のいずれにおいても重要な役割を果たしている。最終年度は、この方針をさらに進め、生理的な条件下で負電荷をもつホスフィチジン酸が生体膜においてタンパク質とどのような静電相互作用をしているか、また、細胞内カチオンにより、どのような膜内分布を誘導されるかを解明することを研究の目的とした。示差走査熱量測定から、膜タンパク質のモデルとして導入した陽イオン性ペプチドのペリリジンは、従来、主張されていたようなホスファチジン酸に対する1対1の化学量論はもっておらず、この静電相互作用は、むしろ、ナトリウムイオンと類似したものであった。X線回折測定からは、さらに、ポリリジンは膜内の脂質分子の充填密度を変化させず、カルシウムイオンの作用とは明らかに異なることが示された。シンクロトロン放射光X線のデ-タの解析を進め、仮定したポリリジン/DPPA膜モデルの電子密度分布と比較することで、膜構造の詳細な検討を行った。その結果、極めて妥当なポリリジン/DPPA膜の構造を得ることができた。この結果は、生体膜において表在性タンパク質が酸性リン脂質と相互作用する基本的な様式に有用な知見を与えるものである。
がん患者家族が体験する急性ストレス反応に関する臨床心理学的研究

本研究はがん患者家族の急性ストレス反応についての研究である。本研究ではがん患者家族のストレス反応の実態把握,彼らへの支援法を開発を目的としている。方法は,がん患者家族や医療ソーシャルワーカーへの聴き取り調査,緩和医療従事者への質問紙調査,緩和ケア病棟でのフィールドワーク,緩和医療従事者との共同研究会の実施であった。これらの結果から,がんに罹患するという出来事は患者だけでなく家族全体の危機であるため,家族への危機介入や予防的介入の意義が示された。上記を含む知見を総合し,患者のためのケア,家族全員のためのストレスケア,そして支援者支援を含む「ブリーフ緩和ケア」と呼ばれる支援モデルが提案された。本研究は,がん患者家族の体験するストレス反応とその予後についての検討を目的として行われた。がん患者を支援する医療者との共同研究会の開催や支援者へのインタヴュー調査などの方法によって,がん患者への包括的支援のための新たな支援モデルが開発され,そのモデルの精緻化等が取り組まれてきた。この支援モデルは「ブリーフ緩和ケア」と名付けられ,がん患者およびその家族,支援者の有するこころの自己治癒力を最大化するためのアプローチが提案されている。これはがん患者や家族の何らかの欠損した部分を医療者が補完するという考え方ではなく,がん患者を含め患者家族などには自分で自分を癒す力を有しているものと考えるものである。具体的には亜急性型疾患であるがんという疾患をめぐり生じる患者個人や家族,支援者のさまざまなこころの反応を,1)「問題」としてのみ扱うのではなく,2)「非常事態における正常な反応」であると見なすこと,3)がん患者を取り巻くすべての人々の「解決」への試みとして見なすこと,4)我が国の文化や価値観を尊重した理解や支援をすること,という考え方を内包しているものである。本研究を通して得られた成果の一部としては,支援者対象のアンケート調査やインタヴュー調査の結果により,支援者にがん患者や家族の呈する急性ストレス反応を「異常ではなく非常事態における正常な反応」とみなす理解を促すことや,がん患者への支援に携わる支援者へのコンサルテーション等による支援者支援によって,支援者のバーンアウト予防につながるという意義が見出されている。これらの結果は,がん患者への安定的で確実な包括的支援を保障する組織づくりにつながるという点で,今後の我が国における緩和医療を拡充する上で重要なものであると考えられる。本研究はがん患者家族の急性ストレス反応とその予後についての研究である。近年がん患者へのストレス研究や心理的サポートは充実してきたが,がん患者家族に焦点を当てた研究は、小児がんの親のストレス研究などいまだ限られている。本研究ではがん患者家族のストレス体験の度合いやその意味,またその予後についての実態を把握し,彼らへの支援法を模索すべく、1)がん患者家族へのインタビュー、2)がん家族を支援する医療ソーシャルワーカーへの聞き取り調査、3)緩和医療に携わる医療者へのアンケート、4)緩和ケアカンファレンスに関するフィールドワーク、5)緩和医療に携わる医療者との共同研究会などを実施した。これらの結果から、患者同様に家族全体が日常から非日常モードに移行することに伴う特有のストレスがあること,死のイメージがつきまとう疾患の特殊性ゆえに家族がオープンに話すことが出来にくくなるという特有のストレスがあること,たとえ終末期であったとしても最後まで諦めたくない患者や家族の思いが存在することなどが判明した。またがん患者家族や担当看護師などのキーパーソンをさらに支える支援者の存在の重要性も明らかになった。さらに緩和医療の支援プロセスに沿わない患者や家族を,医療者の価値観に当てはめようとするのではなく,日本の家族や死生観に適合するように緩和医療の枠組みのほうを見直すことにより、患者や家族のストレス軽減やこころの健康の維持増進がはかれる可能性も示唆された。本研究ではこれらの知見を総合しブリーフ緩和ケアという支援モデルを提案した。ブリーフ緩和ケアとは、ブリーフセラピーの思想や哲学をベースに据えた支援モデルである。本モデルでは、患者や家族のこころの治癒力を最大化するための一群の支援法であると位置づけられるため、来るべき超高齢社会に生じるさまざまな医療問題や家族問題への解決の一助となることが期待される。初年度は調査協力機関の1つである、みやぎ県南中核病医院と、主に量的研究について協議を重ねた。院長、緩和ケア病棟医師、看護師、医療ソーシャルワーカー、臨床心理士らと、がん患者家族のストレス反応について尋ねる質問紙調査の質問項目の吟味、対象範囲、実施方法、実施時期等について綿密な打ち合わせを行った。その理由はこれらの質問項目には、家族ががんに罹患するというショックな体験を想起させる項目が含まれることから、がん患者家族にできるだけ負担のかからないような配慮をする必要があり、医療機関との連携が不可欠であると考えるからである。現在おおむね質問紙調査の質問項目に関する合意はなされている。