hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北太平洋における生態系変動-黒潮とカリフオルニア海流の比較研究

3年目の本年度も着実に進展した。川口は、北太平洋亜寒帯生態系の食物連鎖構造の東西比較を、白鳳丸を用いて行うとともにハダカイワシ科魚類の日周鉛直移動のパターン、群集組成の変動を物理環境変動と関連ずけた。中田は,黒潮の流路変化に伴うイワシ類の魚種交替仮説を示し、黒潮続流の縁辺部と黒潮-親潮移行域の変動が仔稚魚期の摂餌や成長に及ぼす影響について検討した。渡辺は、マイワシ資源減少の原因が仔魚期稚魚期の減耗にあること、マイワシ、サンマ仔魚期の成長様式が黒潮と移行域で大きく違うことを明らかにした。平野は、魚類の鰓に存在する塩類細胞の機能が分化に関与する内分泌系の実験的研究を行い、ブリ、マダイ仔魚を甲状腺ホルモンで処理すると初期生残が向上することを見出した。杉本は、亜熱帯・水域の動植物プランクトン湿重量の経年変動特性、アラスカ湾や北大西洋等との違いの原因等の分析を進展させた。また、寺崎、青木、中田、渡辺等とともに白鳳丸による集中観測を実施した。松宮は統計的解析手法の検討を進めた。なお、4月にスクリップス海洋研究所のM.Mullin教授が来日した機会に、双方の研究の現況について紹介しあうとともに、今後海洋生態系研究の環太平洋的なリンクの中核として、共同研究をより活発にする必要性を確認した。また、平野が5月にスクリップス海洋研究所を訪問して、研究の今後の展望、両研究所間の共同研究の展開について議論した。また、最近顕著になったエルニーニョ現象の影響も話題に登った。さらに3月には、川口がスクリップス海洋研究所を訪問し、本研究の統括的議論を行う予定である。日本側が黒潮から親潮にかけての北西太平洋海域、スクリップス海洋研究所が米国西岸沖のカリフォルニア海流域をそれぞれ分担しながら、北太平洋における生態系変動に関するこれまでのデータ・資料などの収集、解析を進めることとし、作業の進捗状況に関する情報交換と並行して今後の共同研究の推進方策について協議した。まず平成7年8月に、杉本がスクリップス海洋研究所を訪問し全体的な研究計画について打ち合わせを行うとともに、北太平洋の海洋環境の長期変動に関する資料を収集した。10月には、米国からM.Mullin教授が日本を訪問し、カリフォルニア海流域の動物プランクトンと海洋環境の長期変動に関する講演を行った。またその折に、日本側の関連研究者が中心となって、東京大学海洋研究所で黒潮周辺海域生態系の長期変動に関するワークショップを開催し、カリフォルニア海流域との比較研究に向けての重要課題の整理を行った。さらに10月下旬から11月上旬にかけて川口が米国を訪問し、カリフォルニア海流域における共同調査の成果報告を中心とした国際会議(CalCOFI1995)で研究成果の一部を発表した。また、その共同可能性について検討を行った。平成8年2月にはさらに、杉本と中田がスクリップス海洋研究所を訪問し、黒潮・親潮海域におけるイワシ類を中心とした資源ならびに海洋環境の長期的な変動実態とその機構に関する講演を行い、カリフォルニア海流域との類似点・相違点、今後の共同研究の重点課題などについて関連の研究者と討議を行った。初年度に続き、本年度も本研究に関する共同研究が着実に進展した。寺崎と川口はそれぞれ黒潮、親潮水域におけるヤムシ類およびハダカイワシ類の個体群動態に関する試料解析を進めた。杉本は亜熱帯水域のクロロフィル濃度と動物プランクトン質重量の経年変動特性の、気象および海洋環境の変動特性との関連性について資料解析的研究を進展させた。また、青木、中田、渡辺は、マイワシを中心とする小型浮魚類の個体群変動のメカニズムについて考察するとともに、白鳳丸による黒潮前線域での観測結果を整理した。しかし、それらのプロセス理解のためのモデル作成についての進展は、まだ、不十分なものにとどまっている。

平成8年度研究の進展状況、新たな知見(1).中田と渡辺は小型浮魚類の加入量変動および個体群動態に対して稚仔魚の成長の重要性を見い出した。また、スクリップス海洋研究所のHunter教授等と共に、生物生産と環境の東西および南北の比較研究に関する国際共同研究案をまとめた。(2).川口と杉本は、亜熱帯生態系の気候変動への応答の海域による違いについてそれぞれ動物プランクトンおよびマイクロネクトンを対象にして、明らかにした。また、寺崎、川口、渡邊および杉本は、カナダ西岸のナナイモ市で開かれた、PICESの年次総会に出席して、研究成果を発表した。また、Mullin教授等と共に亜寒帯循環の生態系の東西の比較、および気候変動が海洋性物産・環境収容力に及ぼす影響に関する国際シンポジウムを企画した。(3)青木と松宮は、統計的解析手法について検討を進めた。特に青木は、東北海域の動物プランクトンの19511990年の40年間のデータを用いて、その変動と気象・海洋の変動と関係を階層型ニュートラルネットワークによって解析した結果、環境パラメーターのセットを入力とし19531979年のデータを学習することにより1980年代の動物プランクトンバイオマス量が予測できることを示した。(4)2月27、28日に東北水産研究所で開かれた「黒潮続流域の海洋の動態構造と混合に関する」日米セミナーに、岸と杉本らが出席し、研究成果の報告と今後の研究計画に対する打合せを行った。しかし、当初招へいを予定していたスクリップス海洋研究所のフランク博士は都合により出席できなかった。(5)3月20-22日に、杉本がスクリップス海洋研究所とNOAAの水産研究所を訪問して、P.Franks博士とM.Mullin博士、J.Hunter博士等を訪問して、これまでの本研究課題に対する進展状況と、次年度の研究計画について打合せを行った。3年目の本年度も着実に進展した。川口は、北太平洋亜寒帯生態系の食物連鎖構造の東西比較を、白鳳丸を用いて行うとともに、ハダカイワシ科魚類の日周鉛直移動のパターン、群集組成の変動を物理環境変動と関連ずけた。中田は、黒潮の流路変化に伴うイワシ類の魚種交替仮説を示し、黒潮続流の縁辺部と黒潮-親潮移行域の変動が仔稚魚期の摂餌や成長に及ぼす影響について検討した。渡辺は、マイワシ資源減少の原因が仔魚期稚魚期の減耗にあること、マイワシ、サンマ仔稚魚の成長様式が黒潮と移行域で大きく違うことを明らにした。平野は魚類の鰓に存在する塩類細胞の機能が分化に関与する内分泌系の実験的研究を行い、ブリ、マダイ仔魚を甲状腺ホルモンで処理すると初期生残が向上することを見出した。杉本は、亜熱帯・水域の動植物プランクトン湿重量の経年変動特性、アラスカ湾や北大西洋等との違いの原因等の分析を進展させた。また、寺崎、青木、中田、渡辺等とともに白鳳丸による集中観測を実施した。松宮は統計的解析手法の検討を進めた。なお、4月にスクリップス海洋研究所のM.Mullin教授が来日した機会に、双方の研究の現況について紹介しあうとともに、今後海洋生態系研究の環太平洋的なリンクの中核として、共同研究をより活発にする必要性を確認した。また、平野が5月にスクリップス海洋研究所を訪問して、研究の今後の展望、両研究所間の共同研究の展開について議論した。
分子二重スリット実験で調べる量子エンタングル状態生成の時間・空間依存性

既存の実験装置を改造して,分子二重スリット実験の実施を可能とする装置の開発を進め,完成した装置に対して性能評価実験をおこなう計画であった.しかし,使用予定の高エネ研PFの実験装置の内部を詳しく点検したところ,予定していたエネルギー分解能を得るためにはその容積が不足することが判明した.そこで,新潟大学既存の装置を改良する新たな装置開発計画を策定した.流用予定の実験装置は,電子エネルギー分析用の装置であるため,チェンバー内にはμメタルによる磁気シールドが施されている.本研究の装置として適していると言えるが,μメタルの厚みが十分とは言えず,開口部分も多いため,地磁気の遮蔽に少し不安が残る.一方,研究目的を達成するために必要な電子エネルギー分析器のエネルギー分解能を得るため必要な飛行管の長さを確保できる十分な容積を持つ利点がある.新たな装置開発計画は順調に進行しているが,当初の装置開発計画と比べると大幅な変更を伴うため,装置部品の作製時間等により研究遂行の空白時間が生じてしまった.そこで,逆にそれを利用し,電子系のエンタングル実験に関する情報収集に力を入れることにした.共同研究としてフランスで放射光実験をおこなう機会をとらえ,エンタングル状態や観測問題の研究者として著名なA.Aspectが在籍するエコールポリテクニクにて,原子エンタングル状態に関する情報収集をおこなった.分子二重スリットの実験が,電子系エンタングル状態の解明に適した手法であることが確認できた.分子二重スリット実験用の装置として利用する予定であった高エネ研PFの装置は,十分な厚みのμメタルを備え,電子の検出実験をおこなうには理想的な装置であったが,詳しく内部を確認したところ,実験目的を達成するために十分なエネルギー分解能を得るために必要な長さの飛行管にすると内部で回転させることができないことが判明した.分解能を犠牲にして,PFの装置を利用することも検討したが,結果として,PFの装置の利用を諦め,新潟大学に既存のチェンバーを利用することにした.新潟大学の装置に適応した回転機構,飛行時間型電子エネルギー分析器にするため,設計から見直しが必要になったため,装置開発は大幅に遅れた.設計変更後は計画通りに進行しおり,現在,遅れを取り戻しつつあるが,当初の計画通りというには不十分な状態である.飛行時間型電子エネルギー分析器(eーTOF)による電子の角度相関測定装置の開発を,新潟大学にある電子分光装置のチェンバーを利用しておこなうことに予定を変更した.チェンバーの形状が研究計画当初の予定と異なるため,角度相関測定用の回転機構および,eーTOFの固定方式の変更が必要になる.当初の設計を,製作時間をできるだけ短くするために,変更箇所を最小限にする方針で見直した.現在回転機構,分析器取り付け部品の作製が進行中である.6月のPFでのマシンタイムに向けて装置の組み立てを急いでいるので,予定通りにPFで実験ができる可能性が高い.6月のマシンタイムでは,当初の予定通り,N2を対象にした内殻光二重電離過程の実験を実施し,装置の性能評価をおこなう計画である.放出光電子の角度相関測定によって,懸念される地磁気遮蔽の能力不足を判断できる.地磁気の影響がみられる場合は,チェンバー外側にヘルムホルツコイルを設置し,衝突領域付近の磁場の影響を消失させる対策を予定している.既存の実験装置を改造して,分子二重スリット実験の実施を可能とする装置の開発を進め,完成した装置に対して性能評価実験をおこなう計画であった.しかし,使用予定の高エネ研PFの実験装置の内部を詳しく点検したところ,予定していたエネルギー分解能を得るためにはその容積が不足することが判明した.そこで,新潟大学既存の装置を改良する新たな装置開発計画を策定した.流用予定の実験装置は,電子エネルギー分析用の装置であるため,チェンバー内にはμメタルによる磁気シールドが施されている.本研究の装置として適していると言えるが,μメタルの厚みが十分とは言えず,開口部分も多いため,地磁気の遮蔽に少し不安が残る.一方,研究目的を達成するために必要な電子エネルギー分析器のエネルギー分解能を得るため必要な飛行管の長さを確保できる十分な容積を持つ利点がある.新たな装置開発計画は順調に進行しているが,当初の装置開発計画と比べると大幅な変更を伴うため,装置部品の作製時間等により研究遂行の空白時間が生じてしまった.そこで,逆にそれを利用し,電子系のエンタングル実験に関する情報収集に力を入れることにした.共同研究としてフランスで放射光実験をおこなう機会をとらえ,エンタングル状態や観測問題の研究者として著名なA.Aspectが在籍するエコールポリテクニクにて,原子エンタングル状態に関する情報収集をおこなった.分子二重スリットの実験が,電子系エンタングル状態の解明に適した手法であることが確認できた.分子二重スリット実験用の装置として利用する予定であった高エネ研PFの装置は,十分な厚みのμメタルを備え,電子の検出実験をおこなうには理想的な装置であったが,詳しく内部を確認したところ,実験目的を達成するために十分なエネルギー分解能を得るために必要な長さの飛行管にすると内部で回転させることができないことが判明した.分解能を犠牲にして,PFの装置を利用することも検討したが,結果として,PFの装置の利用を諦め,新潟大学に既存のチェンバーを利用することにした.新潟大学の装置に適応した回転機構,飛行時間型電子エネルギー分析器にするため,設計から見直しが必要になったため,装置開発は大幅に遅れた.設計変更後は計画通りに進行しおり,現在,遅れを取り戻しつつあるが,当初の計画通りというには不十分な状態である.飛行時間型電子エネルギー分析器(eーTOF)による電子の角度相関測定装置の開発を,新潟大学にある電子分光装置のチェンバーを利用しておこなうことに予定を変更した.

チェンバーの形状が研究計画当初の予定と異なるため,角度相関測定用の回転機構および,eーTOFの固定方式の変更が必要になる.当初の設計を,製作時間をできるだけ短くするために,変更箇所を最小限にする方針で見直した.現在回転機構,分析器取り付け部品の作製が進行中である.6月のPFでのマシンタイムに向けて装置の組み立てを急いでいるので,予定通りにPFで実験ができる可能性が高い.6月のマシンタイムでは,当初の予定通り,N2を対象にした内殻光二重電離過程の実験を実施し,装置の性能評価をおこなう計画である.放出光電子の角度相関測定によって,懸念される地磁気遮蔽の能力不足を判断できる.地磁気の影響がみられる場合は,チェンバー外側にヘルムホルツコイルを設置し,衝突領域付近の磁場の影響を消失させる対策を予定している.当初使用予定の高エネ研PFの実験装置の内部を詳しく点検したところ,予定していたエネルギー分解能を得るためにはその容積が不足することが判明した.そこで,新潟大学既存の装置を改良する新たな装置開発計画を策定した.新たな装置開発計画は順調に進行しているが,当初の装置開発計画と比べると大幅な変更を伴うため,装置部品の作製時間等により研究遂行の空白時間が生じてしまい装置の完成が遅れている.それに伴い,部品製作費として支出予定であった金額分が次年度へ持ち越されることとなった.
犬糸状虫特異単クロ-ン抗体・同抗イディオ型抗体の寄生虫免疫学的有用性の検討

犬糸状虫ES抗原特異モノクロナル抗体の作製:細胞総合技法によってマウスハイブリド-マ細胞を作製し犬糸状虫ES抗原特異モノクロナル抗体を得た。本抗体のES抗原検出率は、犬糸状虫寄生・Mf陽性犬80%、単性(雌または雄成虫のみ)寄生犬25%、オカルト感染(両性成虫寄生・Mf陰性)犬80%、未感染犬0%と、高い検出率が示された。またELISA抗原価(吸光度値)と虫体寄生数の間には正の相関(係数0.75)が示され、抗原価虫体数をおおむね反映していることが明らかとなった。犬糸状虫感染に対する免疫防御効果:本モノクロナル抗体に対応する抗原をアフィニティクロマトグラフィにて精製分離し犬糸状虫未感染犬に免疫処置を行った上で犬糸状虫を実験感染し、感染184日に剖検して寄生率を比較した。その結果、無処置感染対照犬(寄生率20%)に比べて免疫処置犬ではむしろ高値(同56%)であり、免疫処置が虫体に有利に作用した。著者は別の実験で免疫処置が寄生虫に有利に働くという同様の成績を得ており大変興味深い現象が再び得られた。虫体抗原分析:犬糸状虫雌成虫、雄成虫、Mf間の虫体構成蛋白成分と抗原性の相異をSDS-PAGEとImmunoblottingにて分析した。その結果、蛋白分画は分子量10-250Kdの間に雌虫、雄虫、Mfからそれぞれ48、46、55分画みられ、抗原性を有する分画がそれぞれ15、20、11分画みられた。さらにES抗原について分析した。ES抗原は無菌的に培養した犬糸状虫雌雄成虫の培養上清より回収した。その結果、蛋白分画は雌虫で21分画、雄虫で16分画であり抗原分画もそれぞれ7、10分画を数えた。これら雌虫、雄虫、Mfのあいだにおおくの共通分子量分画と特異分子量分画を指摘でき、今後精製分離して詳細に検討すべき必要性が示唆された。
ディクチオ型粘菌の細胞分化阻害を用いたアクチン機能変異体のハイスループット分離

アクチンは通常の真核細胞に最も多く含まれ、その重合は、神経細胞樹状突起の形成、がん細胞浸潤や白血球の細胞移動、分化の際の細胞運動に必須である。ディクチオ型粘菌に変異型アクチンを発現させたると野生型アクチンも発現しているのに、細胞分化異常が生じ、アクチンの機能的変異を検出できた。チロシン143の変異により重合能やミオシンのATPase活性化に変化が出た。この変異アクチンに関しては結晶解析を行った。アクチンは筋肉以外の真核細胞では最も大量に含まれ、筋肉でもATPase活性をもつミオシンに次いで多い。筋肉以外では、アクチンは動的に重合・脱重合し、約50%はモノマー状態にある。アクチン重合は、神経細胞の樹状突起の形成、がん細胞の浸潤や白血球の細胞移動、発生・分化のための細胞運動に必須である。海馬細胞では、入力信号の数秒後にシナプス直下でアクチン重合が起こり、記憶形成との関連が注目されている。このようにアクチンの機能は(1)ミオシンをはじめとするアクチン結合タンパク質との相互作用、(2)アクチン重合・脱重合反応に大別される。申請者はディクチオ型粘菌に変異型アクチンを発現させたところ、ホスト細胞は野生型アクチンを発現し続けているにも関わらず、細胞飢餓の際に細胞分化の異常が出ることを見いだした。遺伝学的にはDominant Negativeと呼ばれるこの現象を利用し、アクチンの機能的変異株をハイスループットに検出した。この株から精製した変異アクチンは重合能が顕著に落ち、ミオシンのATPase活性化も異常があった。これまで、ミオシン相互作用部位としてはアクチンの酸性アミノ酸残基が着目されてきたが、更に一般にアクチン結合タンパク質との相互作用を変える変異体をサーチし、その変異アクチンの性質を明らかにする。これまで、機能変異株から変異アクチンを分離した。アクチンC端とリンカーを切断して精製用のタグを除き、真のアクチン変異タンパク質を精製した。精製したアクチンの重合能を超遠心解析法で測定し、その低下を観察した。またミオシンATPase活性の活性化能を測定し、軽度に低下する変異アクチンとほぼ十分の一にまで低下する変異アクチンがあることがわかった。ディクチオ型粘菌に変異型アクチンを発現させたところ、ホスト細胞は野生型アクチンを発現し続けているにも関わらず、細胞飢餓の際に一日以内に細胞分化の異常が出ることを見いだした。遺伝学的にはDominant Negativeと呼ばれるこの現象を利用し、アクチンの機能的変異株をハイスループットに検出できる。アクチンのチロシン143を変異させた株は飢餓誘導性細胞分化に影響がでた。フェニルアラニンに変異させた場合は子実体の柄が太く短くなり、トリプトファンにすると柄が細く長くなる。前者の株から精製した変異アクチンは重合能が顕著に落ち、ミオシンのATPase活性化も異常があった。さらにアクチンの別の箇所に変異を導入したところ、サイクリックAMPによる走化性が低下したもの、収縮胞の形成が減弱したもの、細胞運動の異常があるものなどが見いだされている。今後これらの変異株から変異アクチンを精製し、生化学的に調べ、細胞学的変化との関係を吟味する。チロシン143の変異アクチンに関しては結晶解析を行い、生化学的性質の変化の構造的基盤を明らかにする。ディクチオ型粘菌に変異型アクチンを発現させたところ、ホスト細胞は野生型アクチンも発現し続けているにも関わらず、細胞飢餓の際に細胞分化の異常が出ることを見いだした。

フェニルアラニンに変異させた株から精製した変異アクチンは重合能が顕著に落ち、ミオシンのATPase活性化も異常があった。そこで、このチロシン143に着目し、トリプトファンに変異させるとミオシンATPaseを活性化する際のKm値が低下し、ミオシンとの弱い結合が促進されることが分かった。逆にイソロイシンに変異させた場合は、ミオシンATPaseをほとんど活性化出来ないようになった。フェニルアラニン変異体ではミオシンATPase活性化への影響はわずかであった。変異後のアミノ酸側鎖の溶媒露出面積とミオシンATPase活性化が良く相関する。このようにチロシン143はミオシンATPaseを活性化する際に重要な役割を示すことができた。チロシン143をトリプトファンに変異させたアクチンの結晶化に成功し高分解能での解析が進行中である。計画した事柄はほぼ達成できている。当研究室は宇都宮市にある帝京大学の4階にあり、地震のために薬品棚、ガラス器具の棚などが倒れ、瓦礫の始末に約2ヶ月かかったが、それらの遅れは取り戻せている。停電のため失われたタンパク質試料もあるが、幸い液体窒素容器に保存した試料があり、これらを用いて研究を進めてきた。また地震によって失われた変異株は幸い保存してあったプラスミッドを再度導入して再確立させた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、変異タンパク質の精製と生化学的性質の決定と結晶化を推進する。既に結晶化に成功した試料もあり、これらはX線結晶解析を行う。
ロマネスク時代の西欧におけるトランセプトの発達地理相の解明

研究実施計画に沿って、本年度の研究実績の概要を以下にまとめる。1)トランセプトの類型が不明のもの約1200例については、文献ならびに資料の検索と収集によって、このうちの840例の類型を特定することができた。また、内陣の類型が不明のもの約500例については、同様に350例の類型を特定することができた。2)現有資料で年代と規模が特定できていなかった約600例については、あらたに収集した文献によって、そのうちの約7割の特定が可能となった。3)教会堂の地理上の位置は、2000例のうちの約7.5割について特定することができた。ただし、本年度は、これらの位置を座標値(経度、緯度)として表記するまでには至らなかった。4)データベースの作成は、約560例の基本データをコンピュータに入力したにとどまった。5)西欧の地理情報をコンピュータに入力して白地図を作成するまでには至らなかった。6)したがって、入力データをもとにして、白地図上で各種のシュミレーションをおこなうことはできなかった。7)しかし、トランセプトの類型が特定できた1640例と内陣の特定ができた1850例(両方の特定ができたもの1780例)を地形図上にプロットしたところ、西欧をトランセプトの発達段階に応じて5つの地域に区分することができた。とくにイール・ド・フランス周辺の状況を、より正確に把握することができた。これによって、イール・ド・フランスを、トランセプトの発達の遅れたロ-ヌ河流域とライン河流域に準ずる地域として、位置づけることができた。
第２次世界大戦後西ドイツにおける難民・被追放民の受容と社会・経済統合の史的研究

第2次世界大戦後に旧ドイツ帝国の東部地域から難民・被追放民として西部・中部ドイツに流入してきたドイツ人の占領期/ドイツ連邦共和国初期(1945-1955)における受容過程を、未公刊資料に基づいた実証的な跡付けをおこなった。その際、とくにルール地方を有し、ドイツ経済の心臓部であったノルトライン・ヴェストファーレン州(NRW)の石炭産業と担当所轄官庁との関わりを中心に調査・分析をおこなった。その結果、難民・被追放民の大量流入という人口移動、また彼らの社会・経済への統合は、戦後ドイツ経済の復興に重要な役割を果たすと同時に、NRWの戦後産業史とも密接な関係にあることが浮き彫りになった。平成24年度4月7月の期間は、初年度同様、先行研究の確認と関連史資料の特定のための情報検索および収集のための活動に費やした。例えば、インターネット上の各種データーベースの検索や大学の夏期休暇に訪問予定の文書館に問い合わせるなどして、図書・論文等の関連史資料の所在確認を行った。この作業の過程で、第2次大戦直後の難民・被追放民の受け入れと石炭・鉄鋼業との関わりを示す資料が、NRW(ノルトライン・ヴェストファーレン州)のハッティンゲン市の市立文書館にある可能性が分かり、調査訪問の可否を打診した。8月には、文書館所蔵文書の調査のため、昨年同様NRWの州立文書館(デュッセルドルフ)と鉱山文書館(ボーフム)を訪問した。前者文書館では、昨年同様、第2次大戦後、ドイツ東部地域から大量流入した難民・被追放民のNRWへの受容に関する多くの文書を確認・閲覧できた。後者文書館では、昨年の訪問時に時間的制約から不十分だったルール地域の石炭産業が難民・被追放民の受容とどのように関わったかを示す文書・史料を閲覧することができた。更に、ハッティンゲン市立文書館を訪問した。ここでは当該市にあった鉄鋼企業の敷地などが被追放民のために用立てられたことなどを示す文書を発見することができた。また、現在フンボルト大学に在籍し移民研究に詳しいポツダム大学研究員のM・ミュンツェル博士と懇談する機会を得て、種々助言を受けた。9月以降は、これまで収集してきた2次文献を含む史資料とドイツ調査の結果の分類・分析といった基礎的研究作業を継続して行った。この作業を通じて、難民・被追放民の受容に消極的であったNRWであったが、その一方でドイツ経済の心臓部であったルール工業地帯を有していた当州は、当初より労働力確保の観点からも難民・被追放民の受容に興味を示していたことも判明した。この点は本研究を遂行する上での大きな成果となった。平成25年度4月7月の期間は、初年・次年度にドイツの各文書館で入手した史資料の整理・分析とともに、先行研究の確認と関連史資料の特定のための情報検索および収集のための活動に費やした。また、大学の夏期休暇に訪問予定の文書館に問い合わせをし、図書・論文等の関連史資料の所在確認を行った。8月には、文書館所蔵文書の調査のため、ノルトラインヴェストファーレン(NRW)の州立文書館(デュッセルドルフ)と鉱山文書館(ボーフム)を訪問した。前者文書館では、第2次大戦後、ドイツ東部地域から大量流入した難民・被追放民のNRWへの受容に関する文書のうち、特に住宅問題に関わる文書と、当該テーマに関する同時代の新聞記事を閲覧した。後者文書館では、ルール地方の石炭産業が難民・被追放民の受容とどのように関わったかを示す文書を閲覧した。さらにビーレフェルト大学図書館とフンボルト大学図書館では、2次文献と連邦被追放民省が発刊した同時代の史料・文献の複写を行った。また昨年同様、現在フンボルト大学の歴史学研究所に在籍し、移民研究に詳しいM・ミュンツェル博士と懇談し、種々助言を受けた。9月以降は、これまで収集した2次文献を含む史資料とドイツ調査の結果の分類・分析といった研究作業の継続と論文の執筆に着手した。この作業を通じて、次のことが判明した。すなわち、第2次大戦後の西部ドイツに成立をした諸州の中で、NRWは難民・被追放民の受容に最も消極的であった反面、ドイツ経済復興の要でもあった同州内のルール-地方の石炭産業は、戦時中に動員されていた強制労働者や外国人労働者に代わる新たな労働力として難民・被追放民の受容に前向きであったこと。また、炭鉱夫に限らず、熟練労働者を被追放民が多く出た地域からまとめて招集しようとした事例など、新たな発見があった。この点は本研究遂行上の大きな成果となり、現在投稿論文を準備中である。

研究期間全体を通じて、本研究テーマに関する国内外の研究に気を配り、情報収集に努め、研究史の整理にあたることにしているが、平成23年度5月7月の期間は、とくに先行研究の確認と関連史資料の特定のための情報検索および収集のための活動に費やした。具体的には、インターネット上の各種データーベースの検索や大学の夏期休暇に訪問予定の文書館に問い合わせるなどして、図書・論文等の関連史資料の所在確認を行った。この作業の過程で、難民・被追放民の受け入れに関して、研究対象時期に連邦被追放民省、厚生省等の官庁が刊行した同時代文献の存在も分かった。一部の文献・史資料に関しては、夏に現地(ドイツ)の文書館、大学図書館で閲覧・複写することができた。8月には、文書館所蔵文書の調査のため、NRW(ノルトライン・ヴェストファーレン州)の州立文書館(デュッセルドルフ)と鉱山文書館(ボーフム)を訪問した。前者文書館では、第2次大戦後、ドイツ東部地域から大量に流入してきた難民・被追放民のNRWへの受容に関する多くの文書を確認・閲覧できた。後者文書館では、ルール地域の石炭産業が難民・被追放民の受容とどのように関わったかを示す文書・史料を発見することができた。これはドイツでの調査での大きな成果であった。また、ビーレフェルト大学のW・アーベルスハウザー教授に紹介して頂いた、移民研究に詳しいポツダム大学研究員のM・ミュンツェル博士と懇談する機会を得て、種々助言を受けた。9月以降は、4月以降収集してきた2次文献を含む史資料とドイツ調査の結果の分類・分析といった基礎的研究作業に費やした。この作業を通じて、まずは難民・被追放民のドイツ西側占領地域各州への受け入れが非常に複雑な経緯を辿ったことが判明した。そしてその典型が本研究で取り上げるNRWであったことも分かった。この点は本研究を遂行する上での大きな成果となった。そして現在は、2次文献・刊行物資料を含め、これまでにドイツの文書館調査で収集した史資料の読み込みと分析を進めながら、本研究の導入的部分となる占領期における占領軍およびドイツ側の難民・被追放民の受け入れ政策に関して、原稿の執筆を開始した。これまで同様、難民・被追放民受容政策にかかわる事例の検証に必要な史資料および2次文献等の収集と分析を継続する。大学の夏期休暇を利用して、ドイツでの文書館調査を行う。今夏はデュッセルドルフの州立文書館、デュースブルクのテュッセン・クルップ・コンツェルン文書館を利用する予定である。また、ドイツ人研究者とも意見交換したいと考えている。最終年となる今年度は上記の作業に加え、これまでの基礎作業を前提に、収集した史資料の分析に基づいて、占領期における占領軍およびドイツ側の難民・被追放民の受け入れ政策に関して、原稿の執筆を進めるとともに、ドルトムントやデュッセルドルフといったNRWの代表的な都市を中心としたルール工業地帯の各産業(とくにその代表産業である石炭産業)が難民・被追放民をどのように受け入れ吸収していったのかを中心に考察していく。初年度同様、2年目にも調査のために訪問した文書館のうち、ドイツ鉱山文書館では、本来、史資料の複写等を一切認めておらず閲覧のみだが、本研究が科研費採択研究である旨等、説明した結果、例外的に複写許可が出た。ただし、実際に複写された史資料が日本の私の手元に届くまでに5ヶ月近くかかった。そのため史資料の整理・分析等に少々遅れが出たのも事実である。こうした状況は他の利用文書館でも起こりうる可能性があるので、研究の進捗状況に支障が出ないように、とくに注意が必要と感じている。初年度(平成23年度)
おいしい摂食嚥下障害食「究極のメニュー」作成に関する研究

高齢者に対する、不当に過剰なペースト食を減らし、より本人が望む「おいしい」食形態を安全に提供できることを目標とした。色変わりガムを噛むだけの簡易的な検査で、ペースト食ではなく常食相当を食べられる能力があるか否かを検討した。対象は65歳以上のリハビリテーションクリニック入院患者。ガムでの咀嚼能力評価が良好なほど、咀嚼して飲み込む直前の食品は、飲み込みに適した物理的性質になっていた。ガムを用いた咀嚼能力検査で、実際に食べることが可能な食品や形態を推定できることが示唆された。健常者での咀嚼後嚥下直前の食物物性についてはペースト食(嚥下食II)相当であることがわかった。理論的にはペースト食が問題無い嚥下障害患者で、咀嚼能力が問題なければ、普通食に近い物性であっても安全に食べられると考えられる。しかし、臨床的には不必要にペーストにされている患者が多いと考えられた。今後は咀嚼能力の評価を患者で行い、咀嚼能力検査と嚥下直前物性の比較を行って行く予定である。これにより、咀嚼障害と嚥下障害を明確に分けて検討し、ペースト食ではなく普通食を食べて安全な方の選別ができる可能性がある。咀嚼障害と嚥下障害を別に考え、予備実験として、咀嚼後、嚥下直前の食品の物性について基礎データを収集している。健常者の常食咀嚼後の食品物性を測定中であり、先行研究での健常者データとの比較を検討中。いまのところ先行研究の通り、食品に関わらず、嚥下食前の物性は一様になるデータが得られている。咀嚼能力の測定結果と嚥下直前の物性測定結果の相関を解析することにより、咀嚼能力を測定すれば嚥下直前の物性が推定できるようにしていきたい。簡便に測定できて、推定可能な咀嚼能力の指標を選定中である。また、現状で一般的とされている物性測定では必ずしも嚥下のしやすさを規定しきれておらず、嚥下のし易さを測定でき得る物性測定方法の検討中。現状は、咽頭での通過のし易さの指標になりうると考え、押し出し治具での物性測定を開始している。研究の目的:ペースト食を食べている方の中で、常食相当を食べられる能力がある方を見出し、不当に過剰なペースト食を減らすこと。簡易的な検査(ガムを噛むだけ)で咀嚼能力の評価ができれば、幅広い施設や在宅で評価が可能になる。より本人が望む「おいしい」食形態を安全に提供できることを目標とする。患者選択基準:65歳以上。森山リハビリテーションクリニック入院患者。除外基準:経口摂取で必要量のカロリー摂取ができていない方。今回の研究に必要な指示に従うことができない方など。評価項目:嚥下閾食物物性(厚労省2回法)。咀嚼力判定用ロッテキシリトールガム、比食法と色彩色差計を用いて測色。咀嚼力はa値の絶対値で評価。残歯数、義歯の有無、咀嚼回数、咀嚼時間、一口量、食品温度、嚥下スクリーニング検査(聖隷式摂食嚥下質問紙、RSST、水飲みテスト、MMASA日本語版)研究デザイン:横断研究。a値(連続変数)と嚥下閾食物物性(嚥下ピラミッドL3以内(かたさ15000以下、凝集性0.2-0.9、付着性1000以下。一般にはミキサー食,ピューレ食,ペースト食)に収まっているか否か:二値変数)の相関、a値と副次評価項目の相関を検定する。目標症例数:嚥下閾食塊をL3以下にできる群の120秒時点のa値の平均を25、L4以上になる群は平均12、標準偏差10程度(先行研究の正常者a値標準偏差は5程度)と仮定。有意水準:両側α=0.05、検出力:(1-β)=0.8、少なくともE/S(標準化効果量)=1.0はあり、症例数が1:1であれば約17例必要。群間の症例不均衡が生じることを考えると、標本は約30例程度必要である。2015年4月8日現在、2014年12月からの約4か月で、入院患者44例中、18例の検査を施行。目標症例数まであと12例である。講座研究費で研究続行中。6月末にはデータ収集が終了する見込みである。

リハビリテーション医学思ったよりエフォートをとることができなかった。今年度は大学病院の常勤を外れ、まとまった時間を確保できる予定であり、研究を進めていく。物性測定機器(テクスチャーアナライザー)の選定で、2社を最終的に競合させ、特徴を加味して2社のデモを繰り返し行った。選定に時間がかかり、選定した製品が海外社製であり、輸入、動作チェック含め、納入に時間がかかった。大学病院、勤務先のクリニックの入院中高齢者、障害者に対する咀嚼能力評価と嚥下直前の食物物性の評価を行っていく。病院、クリニックの管理栄養士と協力していく。健常者の常食咀嚼後の物性データを収集後に実際の患者でのデータを収集していく。咀嚼能力の測定結果と嚥下直前の物性測定結果の相関を解析することにより、咀嚼能力を測定すれば嚥下直前の物性が推定できるようにしていきたい。簡便に測定できて、推定可能な咀嚼能力の指標を選定中である。昨年度はうまくエフォートを確保することができず、情報収集と予備実験が中心であった。咀嚼検査、テクスチャー測定にかかる実費と、協力いただく栄養士への謝礼など。アンケート調査や食品開発にかかわる材料費や人件費。咀嚼能力の測定施行、学術集会参加などに使用予定。
前立腺癌の増殖とInsulin-like growth factorに関する研究

前立腺癌の増殖とEpidermal growthfactor (EGF)との関係については、以前よりいくつかの報告がある。たとえば前立腺癌細胞株DV-145細胞で癌細胞がEGFレセプターを有し、またみづからEGFを分泌することがしられている(Autocrine mecfrmsm)。一方、最近Insnlin-like growthfactor(IGF)とDV-145細胞増殖との関係が報告された。FGFによる細胞増殖機構の調節にはIGFレセプターのみならず,IGF binding prostein (IGFBP)も関与しているとされる。本研究ではアンドロラレ依存症のLNCaP-FGC細胞およびこれより准生した依存症を失った細胞株(LND,LNCap-r)ならびにアンドロラレ非依存症細胞株TSV-PR1,PC-3を用いてIGFの細胞増殖に及ぼす影響をみた。IGF投与によりTSV-PR1では軽度ながら増殖促進がみられたが、他の細胞株では増殖効果をみとめなかった。LNCaP-FGCにおいてIGFはアンドロラレを併用しても増殖効果をみとめなかった。IGFレセプターはいずれの細胞株も高親和性のレセプターを有していた。IGFBPについては、BP-2をすべての細胞株に認めた。TSV-PR1,PC-3のconditioned modiumにはBP-4の分体も認めた。BP-2はヒト肺がん由来細胞株においてIGFレセプターと競合し、IGF効果を減弱する作用があること、またBP-4はMCF-7細胞株でIGF作用を促進させる働きが報告されている。これらの知見よりTSV-PR1はBP-4によりIGFの効果が発現し、一方、他の細胞株ではBP-2のレセプターとの競合阻害によりIGFが作用しなかった可能性が示唆される。いずれにせよ、これら前立腺癌細胞株の増殖の少なくとも一部はIGFにより調節されていると推察されたが,ホルモン依存性との関連はみいだせなかった。アンドロゲン依存性の細胞株LNCaPおよびそのSubline(LNOおよびR)、またPC-3,TSV-PRIはいずれも高親和性のIGF-I receptorを認めたがTSV-PRIのみがIGF-Iに対して細胞増殖を認めた。conditooned medium中,IGFBP-2は、いずれの細胞株にも、その分泌を認めた。BP-3and/orBP-4は、R,PC-3ならびにTSV-PRIに分泌が認めらえた。ある種の細胞株(肺癌)では、BP-2が細胞増殖を抑制する作用があることが知られており、一方、BP-4はMCF-7細胞などで細胞増殖を促進する作用があることより、TSV-PRIにおいてはBP-4がIGF-Iの作用に促進的に働いた可能性が示唆された。いずれにせよ、BPがIGF-Iの作用を調節している可能性がある。その成果については、第5回前立腺癌ワークショップにて発表した(Effects of insulin like growthfactor-I ongrowth of human Prostate cancercell lines.Proceedigs of the Fifth workshop on prostate cancer)。当初IGF-Iに対してCNCaP細胞株がアンドロゲンとの併用で反応したが、そのearly orosrgeでは反応をみなかった。MTTassryの他、Thy midine incororation assayやDNA contert測定でも同様であり、その原因を検討中である。IGF-I receptorは後者も有しており、IGFBP当初の相違等を検討予定である。前立腺癌の増殖とEpidermal growthfactor(EGF)との関係については以前よりいくつかの報告がある。

たとえば前立腺癌細胞株DU-145細胞で癌細胞がEGFレセプターを有し、また自らEGFを分泌することが知られている(Autocrine mechanism)。一方、最近、Insulin-like growth factor(IGF)とDU-145細胞増殖との関係が報告された。IGFによる細胞増殖機転の調節にはIGFレセプターのみならず、IGF binding protein(IGFBP)も関与しているとされる。本研究ではアンドロゲン依存性のLNCaP-FGC細胞およびそれより派生した依存性を失った細胞株(LNO,LNCaP-r)ならびにアンドロゲン非依存性細胞株TSU-PR1,PC-3を用いてIGFの細胞増殖に及ぼす影響をみた。IGF投与によりTSU-PR1では軽度ながら増殖促進がみられたが他の細胞株では増殖促進を認めなかった。LNCaP-FGCにおいてはIGFはアンドロゲン併用にても増殖効果を認めなかった。IGFレセプターはいずれの細胞株も高親和性のレセプターを有していた。IGFBPについては、BP-2をすべての細胞株に認めた。TSU-PR1,PC-3はBP-4の分泌も認めた。BP-2はヒト肺ガン由来細胞株においてIGFレセプターと競合し、IGF効果を減弱する作用があること、またBP-4にはMCF-7細胞株でIGF作用を促進させる働きが報告されている。これらの知見より、TSU-PR1はBP-4によりIGF効果が発現し、一方他の細胞株ではBP-2のレセプターとの競合阻害によりIGFが作用しなかった可能性が示唆される。いずれにせよ、これら前立腺癌細胞株の増殖の少なくとも一部はIGFにより調整されていると推定されたが、ホルモン依存性との関連は見いだせなかった。
新しいリキッドバイオプシー技術を活かした膵癌の不均一性・進化の理解とその治療攻略

切除可能(Resectable:R)-および切除可能境界(Borderline Resectable:BR)-膵癌患者を対象に癌切除標本を含め、新規liquid biopsy技術を応用し抗癌剤、放射線療法など実臨床の治療過程でのがん選択圧に暴露されたCTC, PTCをリアルタイムに検出・モニタリングしliquid clinical sequencingで包括的ゲノム解析を行い、がんの不均一性、ゲノム進化を重点的に探索し、ゲノム進化を加味した個別化医療の確立をめざす。
自己形成される有機/無機ナノコンポジット無色透明導電材料の講究

電解重合法によって形成された緑色導電性ポリカルバゾール膜に金属を蒸着すると、透明化反応が生じ(ハイブリッド化)、無色透明導電材料が得られた。反応機構及び材料成分分析により、上記反応は金属腐食反応と導電性ポリマーの脱ドープ反応のカップリングであることが明らかとなった。さらに、金属としてガリウム及びその合金を用いれば、単なる接触により、しかも常温近傍でハイブリッド化反応が進行することが示された。さらに、可溶性ポリカルバゾールを用いることによってハイブリッド化を液相中でも行うことができ、無色透明導電性インクを作製することができた。本研究は、近年資源枯渇による需給バランスの崩れが懸念される透明導電材料に関する内容である。従来、液晶テレビやタッチパネルの電極としてインジウム酸化物系のセラミクスが利用されてきたが、インジウムの需給逼迫が懸念されている。このような中、研究代表者は、導電性ポリマーであるポリカルバゾール膜に金属を接触させると、膜が無色透明化し、しかも伝導性を有することを見出した(以降得られた膜をハイブリッド膜と称する)。本研究は、上記発見の反応機構検討と機構論に基づく最適材料の探索を目的とする。平成21年度は、研究計画調書に沿った検討を行い、ハイブリッド膜のXPS元素分析、EDXによる微小領域元素分析、TEMによる高倍率観察、電気化学測定による膜内伝導パスの形成形態、電気伝導度測定による伝導物性の検討、そしてハイブリッド反応の理論的考察による化学量論の検討を行った。その結果、ハイブリッド膜形成には2つの重要な化学反応が関与していることが判明した。1つは金属腐食反応、もうひとつは導電性ポリマーの脱ドープ反応である。すなわち、仕事関数差の大きなポリカルバゾールと金属を接触すると、金属からポリカルバゾールへの電子移動が生じ、移動電子はポリマーの脱ドープ反応を引き起こす。一方金属はイオンとなり、ポリカルバゾール膜中に浸透拡散する過程で酸化・水酸化物、及び金属塩へと物質変換される。しかも興味深いことに、これら金属化合物はナノサイズの粒子となって膜中にほぼ均一に分散されることがわかった。さらに、このモデルに基づき、ハイブリッド膜中での金属酸化・水酸化物、金属塩、ポリカルバゾールユニットの化学量論比を決定することができ、ハイブリッド膜のキャラクタリゼーションを行うことができた。そして、その成果は米国化学会誌への論文報告として結実した。具体的には、導電性ポリマーであるポリカルバゾール膜に金属を接触させると、膜が無色透明化し、しかも伝導性を有する膜(以降ハイブリッド膜)が得られることを見出した内容である。今年度は研究計画に従い、金属側とポリマー膜側の材料を変えた検討を行った。まずは金属を変えた実験であるが、これまでのAlやSnの代わりにZn,Ga及び種々のGa合金を用いた検討を行った。Znを用いた場合、ポリカルバゾール膜との親和性が悪く蒸着法を用いた接触ができなかった。そこで、Ga、Ga-Sn,Ga-In, Ga-Zn合金をポリカルバゾール膜に単に圧着しハイブリッド化と透明導電膜形成の可能性の検討を行った。その結果、いずれの場合にもハイブリッド化反応が進行し、無色透明性と電気伝導性に優れた(10^<-3>S/cm)透明導電性ハイブリッド膜を得ることができた。中でもGa-Sn,Ga-In及びGa-Zn合金の融点はそれぞれ20.5°C,15.7°C及び24.7°Cであるので、常温ハイブリッド化が可能であり、特別な装置を用いないために工学的利用に際し極めて有利である。以上の結果については論文当校準備中である。次にポリマー側の材料をポリアニリン及びカルバゾールとピロールの重合体に変え、ハイブリッド化の可能性と電気伝導度向上の可能性の検討を行った。その結果、両ポリマーとも金属接触によりハイブリッド化が進行し、無色透明導電膜となったが、基板との接着性が極めて高いために剥離ができず電気伝導度測定ができなかった。今後の継続課題としたい。23年度交付申請書に記載した研究目的および研究実施計画に従い、透明導電性材料の前駆体としてカルバゾール誘導体を選択・合成し、重合物の形成とその分子構造同定、および金属とのハイブリッド化反応による透明導電材料形成を行った。カルバゾール誘導体としては、数種のN-アルキル誘導体を合成した。これらの前駆体は、過塩素酸第二鉄によって酸化されて緑色の重合物となり、またそれら重合物も溶媒に可溶であった。従って、前年度までの電解重合は不要となり、均一系液相反応だけで重合物を得ることができた。

可溶性の重合物が得られたことにより、その構造分析が可能となり、NMR、FT-IR、LDI-TOFMAS、UV-vis等の測定結果から、その主成分はアルキルカルバゾール2量体であり、一部が酸化されて、過塩素酸イオンがドーピングされたカチオンラジカルとなっていることが判明した(ビカルバジルとビカルバジリウム)。また、このようにして作製したアルキルカルバゾール重合物の緑色溶液に、アルミニウムおよび錫金属を投入したところ、首尾良くハイブリッド化が進行し、脱色した透明導電性インクを形成することができた。そして、これらのインクをガラス基板上に塗布し、透明導電膜を形成した。透過スペクトルの測定結果から、透明導電膜の可視光透過率は90%以上であり、電気伝導度の値としては、10^<-3>10^<-2>S/cm程度となった。この電気伝導度の値から適用できる工業材料としては帯電防止フィルムが考えられる。以上の結果から、透明導電材料の前駆体として、アルキルカルバゾール前駆体を用いることで、透明導電性インクと透明導電性フィルムを簡便に作製できることが判明した。
回転翼列の失速を含む動的応答に関する研究

軸流送風機の低流量域特性改善と低流量域で生じる旋回失速の発生原因を調べることを目的として本研究により以下の結果を得た.1.軸流送風機の旋回失速の発生には,動翼圧力面側に蓄積する低エネルギー流体が深くかかわっている.この低エネルギー流体を除去することにより,軸流送風機の低流量域特性は大幅に改善される.2.本研究に用いたような比較的翼端すきまの大きな動翼列においては,この低エネルギー流体の蓄積はおもに翼端からの漏れうずによる.3.失速前段階での動翼列の非定常応答測定では,失速点近くでは送風機流量を減じても,動翼列前後の静圧差はほとんど変化しない.一方,相対流速による動圧の差は,送風機流量のわすかな減少で大幅に増大し,これが翼列損失増加の原因になっている.またスクリーンの翼列前方流速分布への影響の現われ方も送風機流量の減少とともに顕著になる.4.3.でのデータから非定常のベルヌーイの式を用いて,動翼列の非定常損失と相対流入角および瞬時流量との関係を得た.5.旋回失速へ移行する過渡的な流れ場の測定から(1)旋回失速は翼ティップから始まる.(2)失速セルの旋回速度は失速の初生時から変化しない,(3)失速初生時の流れ場の変化は急激で,翼列の半ピッチ移動する間に大きく変化する,(4)失速セルは送風機動翼の4-5回転で完全に発達する,などのことがわかった.4.のデータは今後行なう予定の旋回失速の数値シミュレーションでのデータとして用い,その信頼性の検証が必要であると考えている.そしてこのデータを用いた数値シミュレーションにより旋回失速の発生原因を調べることができると期待している.軸流送風機の低流量域特性改善と低流量域で生じる旋回失速の発生原因を調べることを目的として本研究により以下の結果を得た.1.軸流送風機の旋回失速の発生には,動翼圧力面側に蓄積する低エネルギー流体が深くかかわっている.この低エネルギー流体を除去することにより,軸流送風機の低流量域特性は大幅に改善される.2.本研究に用いたような比較的翼端すきまの大きな動翼列においては,この低エネルギー流体の蓄積はおもに翼端からの漏れうずによる.3.失速前段階での動翼列の非定常応答測定では,失速点近くでは送風機流量を減じても,動翼列前後の静圧差はほとんど変化しない.一方,相対流速による動圧の差は,送風機流量のわすかな減少で大幅に増大し,これが翼列損失増加の原因になっている.またスクリーンの翼列前方流速分布への影響の現われ方も送風機流量の減少とともに顕著になる.4.3.でのデータから非定常のベルヌーイの式を用いて,動翼列の非定常損失と相対流入角および瞬時流量との関係を得た.5.旋回失速へ移行する過渡的な流れ場の測定から(1)旋回失速は翼ティップから始まる.(2)失速セルの旋回速度は失速の初生時から変化しない,(3)失速初生時の流れ場の変化は急激で,翼列の半ピッチ移動する間に大きく変化する,(4)失速セルは送風機動翼の4-5回転で完全に発達する,などのことがわかった.4.のデータは今後行なう予定の旋回失速の数値シミュレーションでのデータとして用い,その信頼性の検証が必要であると考えている.そしてこのデータを用いた数値シミュレーションにより旋回失速の発生原因を調べることができると期待している.軸流送風機の旋回失速の原因を調べるため、動翼列の擾乱に対する動的応答が送風機流量と共にどのように変化するかを調べた。動翼列前方に1ピッチ分の大きさのスクリーンを設置して、動翼前後の流速分布および動翼の外側に接するケーシング壁面静圧を測定した。流速の測定には2本の熱線風速計を用い、圧力の測定には翼弦方向と同じ軸方向からの傾きをもってケーシング壁に開けられた静圧孔に8個の圧力変換器を設置して、それぞれ位相固定平均技術を用い、スクリーン下流を含む4ピッチにわたる圧力および圧力変動度の分布を求めた。位相固定平均圧力分布から、スクリーン下流では翼の負圧面側の圧力低下が大きく翼負荷が大きくなっていること、同じ送風機流量でスクリーンがない場合の圧力場と比較したとき、翼がスクリーン下流に入る以前から全体的に圧力が低くなり、スクリーン通過後は全体に高くなることがわかった。一方、圧力変動度からは送風機流量の減少と共にスクリーンの下流を通過することによる乱れの影響が周方向に広がり擾乱の影響からの回復が遅くなることがわかった。以上の流速分布,圧力分布を特定の翼間流路について時々刻々1ピッチにわたる平均をとり非定常翼列損失の評価を試みた。現段階では精度が十分ではないが、いずれの送風機流量においても損失は翼間流量が減少し始めるときに増大すること、平均的な損失の大きさは送風機流量が小さくなるにつれて大きくなることがわかった。性能曲線から旋回失速はスクリーンの有無に拘らず同一の流量係数において生じており、以上の結果から局所的に大きな擾乱が加わっても流れ場全体の条件が整わない限り旋回失速には至らないといえる。この他、旋回失速状態に入る過渡的な現象の測定から、失速域は半径の大きい方から広がり始めること、失速セルはロータの45回転の間に十分発達すること、セルの旋回速度比は初生時から変化しないことがわかった。