hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老化とストレス:神経伝達物質放出の変化の特性

加齢によって脳の神経伝達物質の放出亢進がどのように変化するかを明らかにする目的で、2月齢と12月齢のWistar系雄性ラットを対象として以下の実験を行った。まず脳内マイクロダイアリーシス法を用いて、ストレス負荷中の灌流液中の前部視床下部のノルアドレナリン含量の変化について検討した。前部視床下部にマイクロダイアリーシス用のプローブを植え込み、手術後24時間して灌流を開始し、ノルアドレナリン含量の基礎値が安定した後、ストレスを負荷した。ストレスとしては金網による拘束ストレス、もしくは自分自身はストレスにさらされないが電撃を負荷された他のラットの情動反応にさらされる心理的ストレスを選んだ。その結果、拘束ストレスでも心理的ストレスでも、急性のストレスの場合は、ストレスによる前部視床下部のノルアドレナリン放出の亢進は若齢ラットのほうが高齢ラットに比べて大きかった。しかし、両ストレスとも、それが1週間にわたり反復されると、若齢ラットがストレスに慣れてきて、脳のノルアドレナリン放出亢進が減弱してくるのに対して、高齢ラットでは逆にストレスが反復されることにより、ストレスによるノルアドレナリン放出亢進が強くなった。このように反復してストレスにさらされるときにストレスに対して適応がうまくできないことが加齢のひとつの特色と考えられた。さらにストレスによるFosタンパク発現の加齢差について検討した。ラットに1時間の拘束ストレスを負荷し、ストレスから解放後1時間して、深麻酔下で固定したラット脳を摘出し、その前頭断切片を作製し、Fosタンパク抗体を用い、免疫組織化学的染色を行い、顕微鏡的検討を行った。Fosタンパク陽性細胞は、視床下部の室傍核、青斑核、視床の傍室核、前頭前野内側部、扁桃核の内側部で出現し、拘束ストレスではこれらの部位の神経細胞の活動性が亢進していることが明らかになった。しかし、これらのFos陽性細胞の出現の仕方には加齢による差はみられなかった。今後負荷するストレスの種類を変えた検討や、慢性ストレス負荷による検討などが必要と考えられた。2月齢と12月齢のWistar系雄性ラットを実験対象とした。ラットを麻酔下に脳定位固定装置に固定し、マイクロダイアリーシス用プローブを視床下部前部に挿入し固定した。手術後24時間して人工脳脊髄液を用いて灌流し、灌流液中のノルアドレナリン含量を高速液体クロマトグラフィーを用いて定量した。急性の拘束ストレスによる前部視床下部ノルアドレナリンの放出は、若齢ラットのほうが高齢ラットより大きかったが、拘束ストレスを反復すると若齢ラットがストレスに慣れて来て脳のノルアドレナリン放出が減少するのに対して、高齢ラットでは逆にストレスが反復されることにより、ストレスによるノルアドレナリン放出が大きくなった。自分自身はストレスを負荷されないが、電撃を負荷された他のラットが示すもがきや鳴き声などにさらされる心理的ストレスでも同様に、反復ストレスを負荷すると若齢ラットより高齢ラットで視床下部ノルアドレナリン放出亢進が強くなることが示された。これらの結果から、高齢になると若いラットに比べて反復するストレスに対する適応が明らかに悪くなり、そのため高齢ラットでは反復ストレスにより視床下部のノルアドレナリン放出亢進がむしろ増大することが示された。

昨年の研究により、2月齢のラットと12月齢のラットの前部視床下部にマイクロダイアリーシス用のプローブを植え込み、手術後24時間して灌流を開始し、灌流液中のノルアドレナリン含量を高速液体クロマトグラフィーを用いて定量した。灌流によるノルアドレナリン含量の基礎値が安定した後、拘束ストレスを負荷し、ストレスによるノルアドレナリン放出の加齢による差について比較したところ、急性のストレスによるノルアドレナリンの放出亢進は若齢ラットのほうが高齢ラットに比べて大きかったが、拘束ストレスを反復すると若齢ラットがストレスに慣れてきて、脳のノルアドレナリン放出亢進が減弱してくるのに対して、高齢ラットでは逆にストレスが反復されることにより、ストレスによるノルアドレナリン放出亢進が強くなった。心理的ストレスについても同様の結果が得られた。そこで今回はストレスによるFosタンパクの発現の加齢差について検討した。昨年と同様2月齢と12月齢のWistar系雄性ラットを対象とした。ラットに1時間の拘束ストレスを負荷し、ストレスから解放後1時間して深麻酔下で、ラットの脳を4%paraformaldehydeを含むリン酸緩衝液で灌流固定後、脳を摘出し、マイクロスライサーにて厚さ50μmの前頭断切片を作製し、スライドグラスに張り付け、Fosタンパク抗体を用い、Avidin-Biotinylated Complex法による免疫組織化学的染色を行い、顕微鏡的検討を行った。さらに、一部の脳切片は、0.5%トルイジンブルーで染色をほどこし、プローブの挿入位置を確認した。Fosタンパク陽性細胞は、視床下部の室傍核、青斑核、視床の傍室核、前頭前野内側部、扁桃核の内側部で出現し、拘束ストレスではこれらの部位の神経細胞の活動性が亢進していることが明らかになった。しかし、これらのFos陽性細胞の出現の仕方には加齢による差はみられなかった。今後負荷するストレスの種類を変えた検討や、慢性ストレス負荷による検討などが必要と考えられた。
脳磁図による音方向感関連皮質活動

1.音方向感の中枢での情報処理過程に対する知見を得るため,時間及び空間分解機能が優れた脳磁計(MEG,37チャンネル超伝導量子干渉磁場測定装置SQUID)を用いて,音像移動に対応する左右の大脳聴皮質活動を調べた。被験者は健聴成人7名で,一部の被験者からは同時に誘発脳波も記録した。ノイズ音を左右耳に呈示し,ランダムな時間間隔で左右の音の時間差(Interaural Time Differrence,ITD),すなわち水平方向の音像位置のみを変えた。ITDは200μsないし400μs単位で変化させ,200ないし400回の選択的同期加算平均をした。この音を片耳で聴取してもITDの切り替えに伴うアーチファクトはきこえなかった。ITDの変化のないコントロールに対しては,誘発反応も出現しなかった。2.ITDの変化から約80ms,235ms後に脳磁界の反応の極大を認めた。EEG上ではMEGより80msの極大がはっきりしないことが多く,MEGの方が反応の検出力に優れていることがわかった。3.推定した電流双極子位置は,別に計算機に取り込んだ頭部の核磁気共鳴画像と重ね合わせ,また,体性感覚の電気刺激反応も併用して,側頭葉内の聴皮質に局在することが判明した。4.右脳からの反応が左より大きく,空間認知が右脳優位であることと対応している可能性がある。5.記録側の反対方向への音像移動に対する反応の方が,記録側に向かう音像移動に対する反応より大きかった。MEGに記録された信号は,主に音像の移動方向をコードしていると考えられた。
筋骨格系疼痛に対する理学療法の中枢性鎮痛機序の解明

本研究の目的は、慢性筋骨格系疼痛に対する理学療法の上位中枢性鎮痛系を賦活する求心路(求心性神経)は明らかにすることである。30年度は頸部痛を有する被験者を対象にトリガーポイントに末梢神経の種類(Aβ、Aδ、C線維)に依存的な正弦波針通電刺激を施行した際の脳血行動態変化を近赤外分光法(Near Infrared Spectroscopy: NIRS)により検討した。頚部に痛みを有する被験者をトリガーポイントまたは非トリガーポイントへの2000Hz、250Hz、および5Hz正弦波針通電刺激の6群にランダムに群分けした。トリガーポイントへの250および5Hz正弦波針通電刺激群では、他の刺激群と比較し1)刺激後有意に疼痛が軽減、2)背内側前頭前野のOxy-Hbが刺激中に有意に減少した。トリガーポイント上の経皮を対象に各周波数における正弦波電気刺激した際も同様の結果がみとめられた(28,29年度実施)。動物実験等により250Hzおよび5Hzの正弦波電気刺激は細径求心性神経線維(AδおよびC線維)を興奮させることが示唆されている。またトリガーポイントはAδ、C線維を介するポリモーダル受容器の感作部位と示唆されている。以上の所見より、慢性筋骨格系疼痛に対する皮膚および筋への理学的刺激はポリモーダル受容器を興奮させ、AδおよびC線維を介し、前頭前野の活動を抑制することにより鎮痛を呈することが示唆された。本研究の目的は、筋骨格系の慢性疼痛に対する理学療法の中枢性鎮痛機序を明らかにすることである。経皮的電気刺激療法(TENS)、徒手、温熱、鍼等の理学療法における共通問題として、1)刺激部位、刺激強度、刺激時間等の様々な刺激パラメーターが存在するが、有効な至適刺激条件が確立されていない、2)理学療法の鎮痛機序は、末梢、脊髄レベルまでの機序が示唆されているが、上位中枢に関しては十分に明らかにされていない。特に上位中枢性鎮痛系を賦活する求心路(求心性神経)は明らかにされていない。そこで本研究では、定量的・選択的に求心性感覚神経(Aβ、Aδ、C線維)を刺激することが可能な正弦波電流刺激装置を用いる。筋骨格系疼痛患者を対象に、トリガーポイントへの各求心性神経を電気刺激した際の受容感覚変化を主観的疼痛スケールにより、刺激中及び介入前後の安静期の脳血行動態変化をNIRS(近赤外分光法)により測定し、多角的視点から治療効果を比較・解析し、理学療法の中枢性鎮痛系に関わる求心経路を明らかにする。28年度は、予備実験として慢性頚部痛患者を対象にトリガーポイント部位への2000Hz (Aβ線維)、250Hz (Aδ線維)、5Hz (C線維)の経皮的正弦波電流刺激の3群にランダムに群分けし、各電気刺激中の脳血行動態変化を全頭型NIRSにより記録した。その結果、250Hz及び5Hzの経皮的正弦波電気刺激では、2000Hzと比較し背内側前頭前野領域のOxy-Hb濃度の減少する傾向が認められた。現在、データ解析を進めており、刺激中及び介入前後の安静期の脳血行動態変化と介入前後の自覚症状変化との相関関係を解析中である。十分な被験者数を確保するのに時間を要した。予備実験のデータは取得したが、当初計画していた本試験を終えるまでに至らなかった。頸部痛を有する被験者を対象にトリガーポイントに末梢神経の種類(Aβ、Aδ、C線維)に依存的な正弦波経皮電気刺激を施行した際の脳血行動態変化を近赤外分光法(Near Infrared Spectroscopy: NIRS)により検討した。頚部に痛みを有する被験者を2000Hz、250Hz、および5Hz正弦波電気刺激の3群にランダムに群分けした。各群におけるトリガーポイントへの正弦波電気刺激の鎮痛効果を刺激前後における主観的頸部痛スコア(VAS)および圧痛閾値の計測により、刺激により誘発される特異的感覚の強度をMASS( The Massachusetts General Hospital Acupuncture Sensation Scales)により、また刺激中の脳血行動態変化をNIRS(近赤外分光法)により記録し、比較・解析した。その結果、1)トリガーポイントへの250Hzおよび5Hz刺激により、2000Hz刺激と比較して、刺激後主観的頸部痛が有意に減少し、圧痛閾値が有意に増加した、2) 250Hzおよび5Hz刺激は、2000Hz刺激と比較して、前背内側前頭前野、背外側前頭前野、および補足運動野におけるOxy-Hb濃度を有意に低下させた、3)刺激中の前背内側前頭前野のOxy-Hb濃度変化と主観的頸部痛スコアとの間には有意な正相関が、同領域のOxy-Hb濃度変化と平均MASS値および圧痛閾値変化との間には、それぞれ有意な負相関が認められた。動物実験等により250Hzおよび5Hzの正弦波電気刺激は細径求心性神経線維(AδおよびC線維)の興奮をさせることが示唆されている。以上の所見より、頸部トリガーポイントへの経皮電気刺激療法(TENS)は、AδおよびC線維介し、前部前頭前野および補足運動野の活動を抑制することにより鎮痛を呈することが示唆された。

29年度は、トリガーポイント上の経皮を対象に各周波数における正弦波電気刺激をした際の脳血行動態および主観的疼痛変化を測定・解析した。現在、刺激部位特異性による影響を検討するため非トリガーポイントを刺激対象として測定を進めている。また平成28,29年度と同様のプロトコールにて深部筋を刺激対象とし僧帽筋トリガーポイント部位へ1cm針電極を刺入して電気刺激をした際の脳血行動態変化と介入前後の自覚症状の変化を記録している。研究実施・協力施設内の実験対象者に本研究が周知され被験者が十分に確保できる環境となっており、順調に研究が遂行されている。本研究の目的は、慢性筋骨格系疼痛に対する理学療法の上位中枢性鎮痛系を賦活する求心路(求心性神経)は明らかにすることである。30年度は頸部痛を有する被験者を対象にトリガーポイントに末梢神経の種類(Aβ、Aδ、C線維)に依存的な正弦波針通電刺激を施行した際の脳血行動態変化を近赤外分光法(Near Infrared Spectroscopy: NIRS)により検討した。頚部に痛みを有する被験者をトリガーポイントまたは非トリガーポイントへの2000Hz、250Hz、および5Hz正弦波針通電刺激の6群にランダムに群分けした。トリガーポイントへの250および5Hz正弦波針通電刺激群では、他の刺激群と比較し1)刺激後有意に疼痛が軽減、2)背内側前頭前野のOxy-Hbが刺激中に有意に減少した。トリガーポイント上の経皮を対象に各周波数における正弦波電気刺激した際も同様の結果がみとめられた(28,29年度実施)。動物実験等により250Hzおよび5Hzの正弦波電気刺激は細径求心性神経線維(AδおよびC線維)を興奮させることが示唆されている。またトリガーポイントはAδ、C線維を介するポリモーダル受容器の感作部位と示唆されている。以上の所見より、慢性筋骨格系疼痛に対する皮膚および筋への理学的刺激はポリモーダル受容器を興奮させ、AδおよびC線維を介し、前頭前野の活動を抑制することにより鎮痛を呈することが示唆された。予備実験後、本試験として、被験者をトリガーポイント部位への2000Hz, 250Hz, 5Hz正弦波電気刺激、非トリガーポイントへの2000Hz, 250Hz, 5Hz正弦波電気刺激群の6群にランダムに割り付け試験を行う。現在、研究実施・協力施設内の実験対象者に本研究が周知されてきており、被験者を十分に確保できる環境となっている。次年度内には当初予定していた本試験を終える予定である。最終年度では、現在遂行している研究を終え、研究成果をとりまとめ学会発表および論文投稿する予定である。
自己免疫疾患における内在性レトロウイルスの病理学的意義に関する研究

マウスなどでは内在性レトロウイルスが細胞の分化や機能,増殖あるいは自己免疫疾患や発癌に関与していることが知られている。ヒトでも同様の機構の存在が予測されるが不明な点が多く,当該研究ではヒト内在性レトロウイルスの基本的性格や疾患、特に自己免疫疾患との関係を解明するのを目標に、1コピー型ヒト内在性レトロウイルスHERV-R (ERV-3)に注目して検討を行なった。HERV-Rは以前に明かとしてきたように胎盤のほか副腎で胎児から成人まで恒常的に高発現であり、その局在についてin situ hybridization法を用いて検討を行なった。その結果、3層で形成される副腎皮質全層においてHERV-R mRNAの高発現が確認されたが、副腎髄質にはその発現はほとんど見られなかった。したがって、副腎での高発現は副腎皮質細胞での発現によるものと結論され、副腎皮質細胞への分化や副腎ホルモンとHERV-Rとの関連や原発性Addison病で病因的に関与していることも考えられた。一方、SLEや壊死性血管炎などのモデルマウスで内在性レトロウイルスがその病因となっていることからヒトの場合も類似の疾患との関連の可能性を検討するため血管内皮細胞に注目し、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞をモデルにサイトカインによるHERV-Rの発現誘導の検討を競合的RT-PCR法にて行なった。HERV-Rの発現はIL-1α、IL-1β、TNF-α刺激で増強し、INF-γ刺激により抑制された。この結果はある種の疾患ではその局所の血管内皮にHERV-Rの発現が誘導され、その病態に関わっている可能性を示唆した。HERV-R env領域の組み換え蛋白を用いた実験では、SLE患者を含め一部の血清でこの蛋白と高反応性を示すものも認めた。また、この組み換え蛋白を免疫して作製した単クロン抗体は免疫染色には適さないものの、soluble formの抗原をつかまえるのには有用と考えられた。
ツイン・マイクロ4端子プローブによる表面ナノ構造体の磁気輸送現象研究

本研究では独立駆動型のマルチプローブによる表面磁気抵抗測定装置を世界に先駆けて開発した。本システムを用いれば(i)超高真空(10-^1110^-10Torr)、(ii)強磁場(7T)、(iii)低温(<10K)の実験条件下での磁気抵抗測定が可能であり、また設置されたツイン・プローブステージでは測定対象に応じて、STM探針、マイクロ4端子プローブ、マルチ配置用マクロプローブを超高真空下で交換できるようになっている。固体表面上のナノ金属薄膜の表面磁気抵抗測定に成功し、ナノスケールから原子レベルでの磁気輸送研究への新しい実験方法が確立した。輸送現象を研究する上で、伝導電子の磁気応答を調べることは欠かすことはできない。しかし、固体表面上ナノ構造体のホール効果や弱局在などの研究は、その測定技術がなかったためこれまでほとんど行われなかった。一方、最近我々はマイクロ4端子プローブによる表面状態の直接電気抵抗測定に成功した。そこで本研究ではこのマイクロプローブを利用した新しい表面磁気電気抵抗測定装置を開発し、半導体表面及び金属表面上(磁性)金属ナノ構造体の電子の磁気電気伝導の研究へと展開する。本年度はまず超高真空下でサンプル表面を極低温まで冷却し、さらに高磁場を印加できる表面磁気抵抗測定装置の設計・開発を、(株)ユニソク社と共同で行った。装置は、現在東京大学理学部に設置されており、最大磁場7Tを印加できる超伝導コイル、液体ヘリウムクライオスタット、ツインプローブシステムが装備されている。真空度は<2×10^<-10>Torrの超高真空度に達し、またサンプルは10K以下に冷却でき、さらに測定プローブの3次元駆動と電気伝導測定も確認している。一方、開発の段階で本装置に安定した除振機構と十分な磁場印加スペースが確保できた。そこで装置にプローブ交換機構を設け、マイクロ4端子プローブによる磁気伝導測定だけでなく、マクロ4端子プローブによるホール伝導測定、磁場中STM/STS観察、そして2探針STMによるトランスコンダクタンス測定も将来的に実現できるようにした。本研究は我々の表面輸送現象研究においても新展開である。そこで装置開発期間中に、日本物理学会誌などから解説記事執筆依頼もあったので、これまでの表面電気伝導研究を2つのレビュー論文(和文、英文)にまとめた。本研究では表面磁気抵抗測定装置を世界に先駆けて開発し,超高真空下で固体表面上に作製した金属量子薄膜,金属単原子層,金属原子鎖列などについて,そのまま真空層内でin situの磁気伝導測定を行い,これら低次元原子構造体の輸送特性を調べる。昨年度までに装置全体を組み上げ,磁場の印加,低温冷却,そして簡単な電気伝導測定評価を行った。今年度はさらに超高真空下での表面,超薄膜測定という特殊な環境下での実験上の問題点を洗い出すために,金属超薄膜(Bi)や半導体結晶表面試料(Si)などの表面系の標準試料について実際に電子輸送測定を行った。これらの結果を元に,より効率的な冷却のために,冷却クライオスタットを大幅に改造した。また良質なサンプル表面を作製するための試料準備チャンバーを本測定装置に合うように設計し,立ち上げた。本装置では2つのSTM探針を独立して駆動することができる。そのため世界にこれまで例のない,極低温,高磁場中での独立駆動型多探針STMの仕様を満たしているため,このプローブ技術開発の最前線にも立っている。そこで本グループがこれまで独立駆動型4探針STMで培ったノウハウを元に,本装置の制御システムを確立し,実際にこれを用いた2端子法によって電気抵抗の温度依存性の測定に成功した。本研究では,測定対象として次世代ナノスピントロニクスを支えるRashba系金属表面及び超薄膜を扱う。それら試料表面のフェルミ面及びバンドマッピングも開発と同時に進行して行い,それらの結果を国内外の招待,セミナー講演や論文で報告している。今年度は研究代表者である松田巌にこれまでの研究功績から日本物理学会若手奨励賞が授与された。本研究では表面磁気抵抗測定装置を世界に先駆けて開発し、超高真空下で作製した金属量子薄膜などについて、in situ磁気伝導測定を行ってその輸送特性を調べる。昨年度までに本装置建設及び磁場・冷却・真空評価、そして2つのSTM探針による電気抵抗測定テストが完了している。今年度は、本来の目的である金属量子薄膜の磁場抵抗測定を行い、その物性を調べた。超高真空下ではSi基板上に厚さ110nmの金属量子薄膜を原子レベルの平坦性で作製することができるので、そのinsitu磁気抵抗測定をプローブ間隔が数10μmのマイクロ4端子法で行った。Bi超薄膜の場合この膜厚領域では磁気抵抗の厚さ依存性はほとんどなく、磁気伝導において表面層の寄与が大きいことが分かった。

実際我々の光電子分光法の結果から薄膜は半金属的であるのに対して表面は金属的であることを確認した。すなわち金属超薄膜の伝導は高い表面/バルク比から表面に関連した新しい物性の発現が期待された。そこで厚さ数nmのAg超薄膜についてその表面にBiを蒸着した2次元相を作製し、その磁気抵抗の変化を調べた。この表面秩序相は大きなスピン-軌道相互作用と表面2次元性からRashba効果が発現し、表面状態はスピン分裂する。磁気抵抗測定の結果、Bi/Ag(111)超薄膜では強い反局在効果が確認された。この量子効果の詳細を調べるために高分解能スピン分解光電子分光を行ったところ、スピン分裂した表面状態が超薄膜内の電子状態(量子井戸状態)と混成して超薄膜全体もスピン分裂する新しいスピン物性を発見した。以上のように本研究は予定通り独立駆動マルチプローブ型の表面磁気抵抗測定装置を完成させ、さらに約1nm厚の金属超薄膜の新しい量子物性を明らかにした。超高真空下の表面及び超薄膜の磁気伝導はこれまで未開拓だったので、今後も本技術により新しい成果が期待される。
人工聴覚による音声情報の伝達方式(国際的評価基準に基づく多種言語間の共同開発)

本国際学術研究の研究代表者・国内と国外の研究分担者が,平成8年度10年度(1996年度1998年度)にわたって,研究課題「人工聴覚による音声情報の伝達方式(国際的評価基準に基づく多種言語間の共同開発)」について,それぞれ役割分担の研究を進めた.そして,相互に訪問したり会合を開いたりして,研究計画を調整し,研究成果を交換しながら,各種の言語での音声の認知能力の評価結果の互換性を検討してきた.研究代表者・研究分担者:役割分担比企静雄:異なる言語の音声間の補正,伊福部達:聴覚神経の電気刺激方式,渡辺亮:音声信号の処理方式,鎌田一雄:視覚・触覚による代行効果,Arne Risberg:補償・代行手段の併用効果,Erwin S.Hochmair:聴覚神経刺激用の微細電極,Harry Levitt:補聴方式の多機能化,A.MaynardEngbretson:音声信号処理用の電子回路.それらの研究成果は,人工聴覚の活用とその補助・代行のきわめて多岐にわたっており,関連分野の国際会議で度々口頭発表され,学会誌や出版物にも多数掲載されている.また,この研究課題が目的とする人工聴覚の使用効果の国際的な評価基準の研究の情勢について,本国際学術研究で密接な連携を保ってきた研究協力者であり,国際的に最も実践的な活動をしている.アメリカ合衆国のワシントン大学医学部ノMargaret Skinner教授に,最終年度の1998年11月に東京で開催された第43回日本音声言語医学会総会で特別講演を以来して,国内の関係者に学会を通して広く理解を求めるという画期的な方策を企画運営した.本国際学術研究の研究代表者・国内と国外の研究分担者が,平成8年度10年度(1996年度1998年度)にわたって,研究課題「人工聴覚による音声情報の伝達方式(国際的評価基準に基づく多種言語間の共同開発)」について,それぞれ役割分担の研究を進めた.そして,相互に訪問したり会合を開いたりして,研究計画を調整し,研究成果を交換しながら,各種の言語での音声の認知能力の評価結果の互換性を検討してきた.研究代表者・研究分担者:役割分担比企静雄:異なる言語の音声間の補正,伊福部達:聴覚神経の電気刺激方式,渡辺亮:音声信号の処理方式,鎌田一雄:視覚・触覚による代行効果,Arne Risberg:補償・代行手段の併用効果,Erwin S.Hochmair:聴覚神経刺激用の微細電極,Harry Levitt:補聴方式の多機能化,A.MaynardEngbretson:音声信号処理用の電子回路.それらの研究成果は,人工聴覚の活用とその補助・代行のきわめて多岐にわたっており,関連分野の国際会議で度々口頭発表され,学会誌や出版物にも多数掲載されている.また,この研究課題が目的とする人工聴覚の使用効果の国際的な評価基準の研究の情勢について,本国際学術研究で密接な連携を保ってきた研究協力者であり,国際的に最も実践的な活動をしている.アメリカ合衆国のワシントン大学医学部ノMargaret Skinner教授に,最終年度の1998年11月に東京で開催された第43回日本音声言語医学会総会で特別講演を以来して,国内の関係者に学会を通して広く理解を求めるという画期的な方策を企画運営した.3年間の研究期間の発足に当たって、まず1996年7月に、研究代表者の比企静雄を相手側対応グループのスウェーデン王国・王立工科大学に派遣して、国外研究分担者のArne Risbergと、研究計画の全体にわたって連絡・調整をした。とくにArne Risbergの役割分担の補償・代行手段の併用効果については、近年の国際的な状勢の急速な変化を詳細に分析し、研究計画の進行に慎重な配慮をすることにした。これに先立って、比企静雄をオーストリア・インスブルック大学にも派遣して、国外研究分担者のErwin S.Hochmairの役割分担の聴覚神経の電気刺激用の微細電極と、国内研究分担者の伊福部達の役割分担の聴覚神経の電気刺激方式との、研究計画の相互関係について、少数の電極による有効な情報伝達の可能性を中心に綿密な調整をした。(交付申請書の提出の時点では、伊福部達を研究の発足の段階でオーストリアに派遣して、Erwin S.Hochmairと役割分担の調整をする予定であった。しかし、この人工聴覚の基本となる聴覚神経の電気刺激方式は、第1年度の重点項目として取りあげているので、研究計画の全体にわたっての連絡・調整に先だって、上記の基本的な相互の了解が必要になった。そこで、比企静雄が急遽これらの役割分担の調整を代行することに変更した。その結果、これらの役割分担と研究計画の全体とを有効に連携させる確実な見通しが得られた。この基本的な調整に沿って第1年度の研究を進行できるようになったので、伊福部達のオーストリアへの派遣は第2年度に延期した。)次に、研究を始めてから6ヶ月間の進展を踏まえて、1996年12月に、国内研究分担者の渡辺亮をアメリカ合衆国に派遣して、役割分担の音声信号の処理方式と、国外研究分担者のA.Maynard Engebrtsonの役割分担の音声信号処理の電子回路について、研究計画の調整をした。これに合わせて、伊福部達と比企静雄もアメリカ合衆国に派遣して、国内研究分担者の鎌田一雄の役割分担の視覚・触覚による代行効果と、国外研究分担者のHarry Levittの役割分担の補聴方式の多機能化との研究計画の調整や、伊福部達の役割分担とこれらの役割分担との連携も含めて、合同で研究打ち合わせをして、それぞれの研究成果の資料にもとづいて、相互理解のための討議を重ねた。

また、比企静雄の役割分担の人工聴覚の使用効果の異なる言語の音声間での補正についても、各役割分担の評価実験のデータを活用する方法を検討した。(伊福部達をアメリカ合衆国にこの段階で派遣することに変更し、さらに、これらの国内外の役割分担の調整に、比企静雄を追加して派遣した。交付申請書の提出の時点では、役割分担の各組み合わせ毎の個別の調整を予定していたが、むしろ、このような合同の研究打ち合わせの機会を設けたことによって、各役割分担の種々な成果を有効に連携させることができ、今後の研究計画に非常に役立った。なお、予定していた鎌田一雄のアメリカ合衆国への派遣は、この合同の研究打ち合わせで代行できた部分があるので、次の段階の進展を踏まえて、第2年度に実施することにした。)研究代表者の比企静雄を平成9年9月14日20日に,相手側対応研究機関のオーストリアのインスブルック大学に派遣して,研究分担者のアウイン・ホフマイア(Erwin Hochmair)教授と,補償・代行手段の併用効果,とくに異なる言語の音声間の補正の役割分担の調整、および,聴覚神経電気刺激用の微細電極の役割分担と,国内研究分担者の伊福部達の聴覚神経の電気刺激方式の役割分担との調整について討議した.次に,研究分担者の鎌田一雄を9月27日10月3日に,相手側対応研究機関のスウェーデン王国のストックホルム市にある王立工科大学に派遣し,研究分担者のア-ネ・リスベリ(Arne Risberg)教授と,視覚・聴覚による代行効果と補償・代行手段の併用効果の役割分担の調整について討議した.さらに,研究代表者の比企静雄を10月28日31日に,相手側対応研究機関のアメリカ合衆国のニューヨーク市立大学に派遣し,研究分担者のハリ-・レビット(Harry Levitt)教授と,補聴方式の多機能化の役割分担の調整について討議した.続いて,11月1日5日に,やはりアメリカ合衆国の相手側対応研究機関のセントルイス市にあるワシントン大学に派遣して,研究分担者のA.メイナ-ド・エングブレツォン(A.Maynard Engebretson)教授と,音声信号処理用の電子回路の役割分担と,日本国内の研究分担者の渡邊亮の音声信号の処理方式の役割分担との調整について討議した.これらの日本国内と海外との研究代表者・研究分担者の役割分担の綿密な調整にもとづいて,人工聴覚による音声情報の伝達方式の国際共同研究の当初の計画の第2年度を,効率よく進めることができた.まず、今年度の始めの1998年6月に、研究代表者の比企静雄が、アメリカ合衆国のニューヨーク市立大学音声聴覚学部とセントルイス市のワシントン大学工学部計算機科学科を訪問して、研究分担者のハリーレビット教授と役割分担の"補聴方式の多機能化"について、メイナードエンゲブレツオン教授とは役割分担の"音声信号処理用の電子回路"について、とくに国内の他の研究分担者の関連の役割分担の研究の進捗状況を踏まえて、最終的な連絡調整を行った。また、研究分担者の渡辺亮が、役割分担の"音声信号の処理方式"の最新の研究成果である"補聴器の有効性の向上のための訓練システム"について、1998年6月にアメリカ合衆国のシアトル市で開催された第155回アメリカ音響学会と第16回国際音響学会の合同の会議で報告して、この分野の専門の研究者の注目を集め、貴重な意見の交換をした。
2交代制シフトの客観的眠気評価とその対策としての高照度光療法

2交代性の勤務中の眠気によるパフォーマンスの低下や気分変化について、昼夜逆転のシフトを実験室でシミュレーションし、高照度光による睡眠と気分の変化を検討した。対象は心身とも健康大学生7名で、平均年齢は21.9±0.80歳であった。実験の方法や内容について、事前に書面で説明し本人の承諾を得た。基準日後に10時間睡眠時間を位相交代させ、1回は室内光条件(DL条件)とし、もう1回は午後6時から4時間に2,500ルクス以上の高照度光を浴びさせた(BL条件)。シフト後の両条件で、睡眠ポリグラフ、多相性睡眠潜時テスト(MSLT)、VASやスタンフォード眠気尺度や自覚症状調べ、内田クレペリンテストの自覚症状テストを実施した。昼寝は禁止し、食事の時間も一定とした。睡眠パラメーターについては、BL条件とDL条件では有意差は認められなかった。自覚的な評価では、BL条件ではDL条件に比較し、SSSとVASのうちの眠気度が低下する傾向低下する傾向、VASの中の覚醒度が上昇する傾向が認められた。自覚症状調べはBL条件で減少する傾向、VASのうち悲哀度はBL条件で減少する傾向が認められた。特に眠気はMSLTで、有意に睡眠潜時がBL条件で延長していた。まとめるとBL条件では、自覚的な眠気、それに付随すると考えられる気分や身体的愁訴が改善していた。覚醒時には、自覚的な眠気が改選するだけでなく、客観的なMSLTによる眠気評価でも覚醒度上昇が認められた。これら覚醒早期のタイミングの高照度光照射による翌日の眠気の改善は、睡眠パラメーターにはDL条件とBL条件に差が認められなかった点や時間的な即効性を考えると、この睡眠構造の変化を介する機序とは異なる直接的な作用が考えられる。シフト勤務時には、覚醒時に高照度を浴びることが、眠気の防止や覚醒度の維持に一定の効果があることが確認された。本年3名の心身とも健康な大学生をリクルートし、本実験の趣旨・目的・操作・危険性について十分に説明し、文書で同意を得た上で実験に参加してもらった。実験の操作は、シフト前条件3日間、12時間シフト後室内光(CL)条件3日間、12時間シフト後高照度光(BL)条件3日間の計9日間実施した。被験者は、自覚的な睡眠日誌とアクチグラフを実験中装着して睡眠覚醒リズムを、口腔内体温を1日5回以上測定し体温リズムを測定した。実験2日目にAP1000で睡眠ポリグラフとその翌日の昼間2時間おきに5回MSLT(反復性睡眠潜時検査)を実施した。同時にVAS、KSSによる自覚的な眠気とクレペリンテストによる計算能力を測定した。CL実験では、蛍光灯の500ルクス下で実験補助者と12時間シフトを行い2日目にMSLTと自覚的眠気などを夜間0時間から2時間おきに5回、BL実験では高照度光装置前で25005000ルクス前で18時から4時間照射し、CL実験と同様に12時間シフトを行い2日目にMSLTと自覚的眠気などを夜間0時間から2時間おきに5回実施した。その結果はまだ解析中であるが、睡眠の熟眠感、覚醒時の客観的なMSLTによる眠気の減少などが、3名中2名で明らかにCL条件に比較してBL条件で認められた。自覚的には、眠気が改善する者が1名、変わらない者が2名であった。睡眠への影響は、CLとBL条件下で大きな差異はなかった。体温リズムは、コサイナー法で解析中である。

高照度光の効果は、本年度の3名では被験者間の差異が大きく、明らかなことはまだ言えないが、眠気に対して一定の効果が得られる可能性がある。このため被験者をさらに増やして、次年度に検討する予定である。平成15年度は、2名の心身とも健康な大学生をリクルートし、本実験の趣旨・目的・手順・危険性について、十分に説明し、文書で同意を得たうえで、本実験に参加してもらった。12時間の昼夜逆転のシフト実験をシフト前3日間、シフト後3日間で実施し、室内光(CL)条件ではシフト操作時は500ルクス以下の室内光で過ごし、高照度光(BL)条件では18時から22時の4時間高照度光を浴び、他の時間は室内光で過ごすことを条件として実施した。被験者は、実験中の全期間、Actigarapah(米国AMI社)をできる限り装着(入浴時は除く)し、睡眠日誌とともに睡眠覚醒リズムをモニターした。また、実験期間中の体温リズム測定のため、1日5回以上口腔体温を測定した。シフト前1晩(24時-8時)、シフト後2晩(10時-17時)に携帯型脳波計AP1000(TEAC社)にて睡眠ポリグラフ検査を実施した。シフト前、シフト後の昼間に多相性睡眠潜時測定検査(MSLT)を覚醒後2時間後より2時間おきに5回実施した。また2時間後のMSLT後に1分間の内田クレペリンテストによる計算作業能力、VAS(ヴィジュアルアナログスケール)、SSS(スタンフォード眠気尺度)、KSS(関西学院眠気尺度)による眠気や気分の自覚評価を実施した。平成14年度の3名とあわせて5名の被験者のデータを今年度までに集積できた。このうち脳波の睡眠経過、睡眠パラメータ、VAS(ヴィジュアルアナログスケール)、SSS(スタンフォード眠気尺度)、KSS(関西学院眠気尺度)の5名分のデータ解析を終了した。シフト前と比較しシフト後では、高照度光により、1)個人により差異はあるが、睡眠経過がより安定すること、2)特に覚醒段階や睡眠段階が少なくなり、より深い睡眠段階が多い傾向が見られた、3)睡眠段階のシフト回数は、やや少なくなる傾向があるなどの回復睡眠についての所見が見られた。自覚的な変化については、シフト前と比較しシフト後では、高照度光により、1)眠気の低下がやや見られたこと、2)気分については、疲労感や眠気の軽減、覚醒度の上昇が人によりみられたことなどが所見としてあげられる。ただし、個人差が大きく、人数が十分でないため統計解析は未実施であるため、次年度3例ほど追加して上記の結果を確認していきたい。口腔体温については、コサイナー法での分析プログラムが使用できないため、新たにソフトを依頼して解析予定である。AP1000による脳波の周波数分析、徐波成分のパワースペクトラム解析は、データの抽出や解析技術の習熟など現在実施しながら、次年度中に行う予定である。また、脳波や主観的な自覚評価との相関などについても解析方法を検討しながら、実施する予定である。これらの結果から、現在医療の臨床場面で一般化しつつある12時間シフトの問題点やその解消法としての高照度光の利用について提言する予定である。2交代性の勤務中の眠気によるパフォーマンスの低下や気分変化について、昼夜逆転のシフトを実験室でシミュレーションし、高照度光による睡眠と気分の変化を検討した。対象は心身とも健康大学生7名さ、平均年齢は21.9±0.80歳であった。実験の方法や内容について、事前に書面で説明し本人の承諾を得た。
ウイルス酵素の特性を利用した癌遺伝子治療の効果増強とリポソームベクターの開発

単純ヘルペスウイルス由来のチミジンキナーゼ(HSV-TK)の遺伝子は、癌遺伝子治療において自殺遺伝子として利用される。HSV-TKは、アシクロビル(ACV)やガンシクロビル(GCV)の活性化に必須の酵素である。これまでに、2種類の天然ジテルペノイド、scopadulciol (SDC)及びponicidin(PND)が、本酵素の活性を選択的に刺激することがわかったので、モデル実験系を用いてこれらの物質の制癌効果を評価した。その結果、次のような成果が得られた。1)HSV.TK発現癌細胞株の樹立:発現ベクターにHSV-TK遺伝子を組み込んだプラスミドをヒト癌細胞にトランスフェクションすることによって、TKを安定発現する細胞株を長期間維持することができた。この細胞は動物の接種によって癌組織を形成する能力を保持していた。2)担癌動物での制癌効果:ヌードマウスにTK発現細胞を接種後、低濃度のGCV/ACVを単独投与、または、SDC/PNDと併用して、癌の進行を比較した。併用区は、単独投与区に比べて有意の制癌効果を示した。3)Bystander効果:in vitro(培養細胞)及びin vivo(ヌードマウス)の系で、TK発現細胞を1-20%混入した細胞に対する死滅効果を評価した。SDCとPNDは、GCV/ACVのbystan(der効果を有意に増強することが確認された。4)毒性及び効力:SDC、PNDとも、投与量を10倍高くしても動物に対する毒性は認められず、安全性が確認された。SDCは、PNDに比べて、効力が強く、かつ、植物体だけでなく器官培養を利用して安定的に入手できるという点で有利である。5)リポソームベクターの評価:種々のリポソームのトランスフェクション効率及び臓器特異性を検討した。これまでに、ダイズ由来のsterylglucosideを加えたリポソームが肝癌細胞に選択的・効率的に移行することを確認できた。1)被験物質の調製:天然ジテルペノイドであるpcnicicin(PND)とsccpaculcicl(SDC)をそれぞれ植物体から抽出・分離した。SDCは、少量しか植物体に含有されないが、幸いにも関連物質であるsccpaculcic acidBをバイオテクノロジーで大量に生産できた。この物質を化学的に転換して充分量のSDCが確保できた。2)HSV-TK発現細胞株の樹立:発現ベクターにHSV-TK遺伝子を組み込んだプラスミドをヒト癌細胞であるHeLa細胞にトランスフェクションした。選択培地でクローニングを3回行って、20代以上継代培養してもTKを安定して発現している細胞株を得た。この株を以下の3)5)に述べる制癌実験に用いた。3)in vitroでのbystancer効果:TK発現細胞とTK非発現細胞を1:99,5:95,10:90,20:80の比率で混合した細胞系を調製した。GCVまたはアシクロビル(ACV)の単独投与に比べて、PNDやSDCを併用した場合に有意に細胞毒性が高まり、bystander効果が確認された。4)in vivcでのPND及びSDCの制癌効果:ヌードマウスにTK発現HeLa細胞を接種後、GCV/ACVの単独投与時とPND/SDCとの併用時の癌の進行を比較した。5)in vivoでのbystancer効果:TK発現細胞を3-10%含む

HeLa細胞をヌードマウスに接種して担癌マウスを作成した。PND/SDCの併用によってGCV及びACVの制癌効果は増強された。6)リポソームベクターの調製:種々の組成のリポソームとプラスミドDNAとのccmplexを調製して、in vitrcでのトランスフェクション効率を検討してきた。数種類のリポソームにベクター機能が期待されることがわかったので、次年度には担癌マウスへのHSV-TK遺伝子の導入効率を評価する予定である。単純ヘルペスウイルス由来のチミジンキナーゼ(HSV-TK)の遺伝子は、癌遺伝子治療において自殺遺伝子として利用される。HSV-TKは、アシクロビル(ACV)やガンシクロビル(GCV)の活性化に必須の酵素である。これまでに、2種類の天然ジテルペノイド、scopadulciol(SDC)及びponicidin(PND)が、本酵素の活性を選択的に刺激することがわかったので、モデル実験系を用いてこれらの物質の制癌効果を評価した。その結果、次のような成果が得られた。1)HSV-TK発現癌細胞株の樹立:発現ベクターにHSV-TK遺伝子を組み込んだプラスミドをヒト癌細胞にトランスフェクションすることによって、TKを安定発現する細胞株を長期間維持することができた。この細胞は、動物の接種によって癌組織を形成する能力を保持していた。2)担癌動物での制癌効果:ヌードマウスにTK発現細胞を接種後、低濃度のGCV/ACVを単独投与、または、SDC/PNDと併用して、癌の進行を比較した。併用区は、単独投与区に比べて有意の制癌効果を示した。3)Bystander効果: in vitro(培養細胞)及びin vivo(ヌードマウス)の系で、TK発現細胞を1-20%混入した細胞に対する死滅効果を評価した。SDCとPNDは、GCV/ACVのbystander効果を有意に増強することが確認された。4)毒性及び効力: SDC、PNDとも、投与量を10倍高くしても動物に対する毒性は認められず、安全性が確認された。SDCは、PNDに比べて、効力が強く、かつ、植物体だけでなく器官培養を利用して安定的に入手できるという点で有利である。5)リポソームベクターの評価:種々のリポソームのトランスフェクション効率及び臓器特異性を検討した。これまでに、ダイズ由来のsteryglucosideを加えたリポソームが肝癌細胞に選択的・効率的に移行することを確認できた。
騒音下に於ける音楽聴取時の外耳道音圧計測

本研究では様々な質,レベル,持続時間の騒音下に於いて,携帯音楽プレーヤーで音楽を聴く場合の外耳道音圧を計測し,静寂な環境下で音楽を聴く場合に対して,騒音環境下ではどれほど難聴の危険性が高まるかを,定量的に解析した。これまでの研究では、電気通信大学小池研究室の協力のもと、騒音室に電車内の騒音を再現した場合の大学生7名の外耳道内音圧を計測し、静かな環境では外耳道音圧は最大でも85 dB程度であったが,車内環境に合わせて各被験者に適当に音量を調節してもらった結果,外耳道音圧が90100 dBに達する被験者が存在した.これは,難聴の危険性を強く示唆する結果である.この様に一定の環境下で計測を行うことができ,個人差,音楽再生装置の差,騒音・音楽ソースの差などを,客観的に評価し,正確な統計学的データを取得可能となると考えられる.更に実験動物(マウス)においても同様の騒音暴露実験を行うため、本講座防音施設内においてマウス用騒音暴露実験装置を開発した。近年,携帯音楽プレーヤーの小型化・大容量化・低価格化などの技術革新が進み,イヤホンやヘッドホンにより音楽を屋外で聞くというライフスタイルが,特に若年層で形成されている.これに伴い,屋外の騒音環境下で,大音量で音楽を聴くことによる内耳障害が懸念されている.近年では,携帯音楽デバイスのファッション性や音質が高まったことで,若年層以外にも広い年齢層でユーザー数が増加し,それに伴い携帯音楽デバイスの使用に関連した難聴が発生する懸念が高まっている.米国でも,携帯音楽プレーヤーが難聴を招く懸念について,議会が国立聴覚・伝達障害研究所(NIDCD)に調査を要求するなど,大きな問題となっている。本研究では様々な質,レベル,持続時間の騒音下に於いて,携帯音楽プレーヤーで音楽を聴く場合の外耳道音圧を計測し,静寂な環境下で音楽を聴く場合に対して,騒音環境下ではどれほど難聴の危険性が高まるのかを,定量的に明らかにすることを目的とした。今後は同装置を用い上記の外耳道音圧測定を行うことにより内耳への影響を解析する予定である。様々な質,レベル,持続時間の騒音下に於いて,携帯音楽プレーヤーで音楽を聴く場合の外耳道音圧を計測し,静寂な環境下で音楽を聴く場合に対して,騒音環境下ではどれほど難聴の危険性が高まるのかを,定量的に明らかにする.交差点や駅などの環境ノイズを定量的に再現できる装置を構築し,その環境下で,被験者が携帯音楽プレーヤーで音楽を聴いた場合の,外耳道内音圧を直接計測することにより,静寂環境下に対し騒音環境下ではどの程度蝸牛に負担を与えるのかを定量的に示せるのではないかとの着想に至った。交差点や駅などの環境ノイズを定量的に再現できる装置(騒音室)を新たに構築し,その環境下で,被験者が携帯音楽プレーヤーで音楽を聴いた場合の外耳道内音圧を直接計測した.環境ノイズを定量化し,再現性良く被験者に与えることで,環境ノイズのレベル,周波数特性,持続度などが騒音環境下で音楽を聴いた場合の内耳障害におよぼす影響を定量的に評価した。今後は、各被験者の個人差も全く同じ条件下で評価が可能となった。防音室内に騒音計(マイク)とスピーカーを配置し,スピーカーより,各種のノイズやあらかじめデジタル録音した交差点,駅・車内,工事現場等の環境ノイズを再生し、その時の被験者

近傍の音波をマイクで計測し,PCにより短時間フーリエ変換などの音響解析を行い、その結果をもとに,スピーカーへ送る信号を制御することで,内部の騒音状態を定量的に設定・再現できる騒音室の構築をめざす。騒音環境下での定量的に再現できる装置を構築し,その環境下で被験者が携帯音楽プレーヤーで音楽を聴いた場合の外耳道内音圧を直接計測することがおおむね可能であったため。スピーカーへ送る信号を制御することで,内部の騒音状態を定量的に設定・再現できる騒音室の構築をめざす。各被験者の個人差も全く同じ条件下で評価が可能となった。防音室内に騒音計(マイク)とスピーカーを配置し,スピーカーより,各種のノイズやあらかじめデジタル録音した交差点,駅・車内,工事現場等の環境ノイズを再生し,その時の被験者近傍の音波をマイクで計測しPCにより短時間フーリエ変換などの音響解析を行なう。
ウガンダにおける教育の地方分権化と地域住民参加型の学校運営に関する研究

今年度は、昨年度に行った現地調査で得たデータ分析をもとに、住民参加型の学校運営に関する研究を行い、その成果を学会で発表した。住民参加型の学校運営に関する考察は、第38回日本比較教育学会で口頭発表し一定の評価と、研究内容に対するフィードバックを得ることが出来た。これまでの先行研究では、ウガンダの学校運営委員会に焦点を当て、その活動の背景や人々の認識など、現象のプロセスに着目し考察したものは少ない。そこで本研究では、ウガンダの小学校における学校運営委員会の活動に伴う関係者の認識を明らかにし、さらに学校運営委員会にかかる阻害要因が、どのように、またなぜ起こるのかについて分析することとした。具体的な分析内容は次の通りである。学校運営委員会の活動に関する評議員の認識から、活動の阻害要因として学校関係者と地域住民の関係が弱いことや貧困などの経済的要因などが指摘された。このような要因は、評議員間の摩擦・衝突や、評議員のモチベーションの低下、不明瞭な役割の認識等の問題を引き起こしていた。学校長、教員の中には、学校運営への住民参加を快く受け止めておらず、むしろ効率的な運営を阻害するとして、地域住民が議論へ参加することを嫌がる人物もいた。また、このような問題を引き起こす背景には、一部の地域住民が非識字であることや、学校への無関心、運営委員会の活動が基本的には無償ボランティアであることなどが挙げられる。また、先行研究において指摘された、初等教育無償化政策が消極的な参加の要因になっているという点においては、本研究ではそのような指摘はわずかであり、政策内容の普及が地方の学校レベルまで進んだことにより、2011年の時点では大きな影響を与えていないのではないかと考えている。平成23年度に行った現地調査で収集したデータの分析や、先行研究の網羅をもとに考察を深めるなど、博士論文執筆のための基盤づくりを行うことが出来たため、おおむね目標を達成できたと考えている。最終年度となる今年度は各種学会での発表や論文の投稿を積極的に行い、研究内容を磨き上げるとともに研究者としての実績を積むことができるよう努力する。また、博士論文についても着実に執筆を進め、完成させることを目標に精進して参りたいと考えている。今年度に研究成果の発表を行うことを目標とした二つの研究会と4つの学会(うち二つは国際学会)で発表を行った。具体的には、第7・8回アフリカ教育研究会(於・神戸大学、早稲田大学)、第55回比較国際教育学会(於・カナダ、マギル大学)、第12回国際開発学会春季大会(於・JICA研究所)、第47回日本比較教育学会(於・早稲田大学)、第12回International Conference on Education Research(於・韓国、ソウル国立大学)であり、ここでは一定の評価、貴重なフィードバックを得ることが出来た。2011年910月には研究対象国であるウガンダで現地調査を行い、教育省、地方教育委員会、小学校を訪問し博士論文執筆のための第一次調査として十分なデータを得ることが出来た。特に小学校では研究課題である学校運営に携わる学校長、教員、学校運営委員会のメンバーに対してインタビュー調査を行い、貴重な意見を聞くことが出来た。今後は調査で得たデータや課題をもとに博士論文の執筆に向けて準備を進めて行きたい。また2011年12月2012年3月の3カ月間、研究内容と密接に関連した実務を行う国連機関(ユネスコ・バンコク事務所)でのインターンシップを実施し、ユネスコが推進する教育政策に関する調査に従事した。インターンシップ中に取り組んだ主な業務は、アジア太平洋地域の国々が実施する学力調査に関するサーベイや、マレーシアの教育政策のサーベイの補助等である。インターンシップではこれまでに培った知識や調査能力を十分に活かすことができ、さらには国連機関がどのようにして対象国に対し教育援助を提供しているのかを、実際に提供側の一員として経験出来たことは、今後の研究の方向性の再考や、議論を深めることにつながっていると確信している。

博士論文執筆のための第一次現地調査を2011年9月10月に行い、研究対象国であるウガンダの教育省や小学校を訪問してデータを得ることが出来た。そこれにより、現在までの研究の課題を発見し、今後の方向性を再検討することが出来たため、初年度の目的をおおむね達成できたと考えている。平成23年度に行った現地調査で収集したデータの分析や、先行研究の網羅をもとに考察を深めるなど、博士論文執筆のための基盤づくりを行うことが出来たため、おおむね目標を達成できたと考えている。今後はこれまでに得られた研究成果を論文としてまとめジャーナルへ投稿することを目標としたい。同時に第二次現地調査に向けて綿密な計画を立て、前回の調査から得られた課題や反省点をいかし、十分な準備のもとで調査を行えるようにする。また、博士論文の導入、及び先行研究に当たる部分の執筆を開始する。最終年度となる今年度は各種学会での発表や論文の投稿を積極的に行い、研究内容を磨き上げるとともに研究者としての実績を積むことができるよう努力する。また、博士論文についても着実に執筆を進め、完成させることを目標に精進して参りたいと考えている。
トランスジェニックマウスの遺伝的モニタリングシステムの確立

本年度は野村班の班員である野本明男らが作製したポリオウイルスリセプター遺伝子DNAのトランスジェニックマウスの4系統についてPVR遺伝子DNAの染色体上の導入位置を決定した。方法は昨年度までに技術導入したin situ hybridizationならびにマイクロサテライトDNA(Research Genetics)および酵素タンパク質の遺伝子を標識遺伝子とした交配実験で行われた。交配実験ではC57BL/6JとDBA/2Jを交配相手として選んだ。結果は次の通りである。以上の交配実験で得られた個々のトランスジェニックマウスにおける染色体上のPVR DNAの導入位置は,in situ hybridization法で検出された染色体上の位置と相対的に同じであった。なお,Tg21ははじめin situ hybridization法で第9染色体に存在するとされたが、その後第13染色体へ修正された。交配実験で第13染色体にマップされたことから,導入遺伝子のマッピングではin situ hybridization法と交配法の両方で行われることが望ましいことが示された。また,in situ hybridization法から連続して交配法を行うことによって,後者における実験を軽減できることも示された。