hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNAメチル化とヒストン修飾による骨格原基細胞の分化制御

すなわち分化が進行するにしたがってヒストンメチル化酵素ならびにその基質の局在が増加することが示唆された。さらに機能的解析をすすめるために、G9aのconditionalノックアウトマウスの作出を行った。具体的にはG9a floxedとmice Sox9-creの交配によって作出した。交配によって生まれたnull miceの大きさは野生型に比較し減少していた。顔面骨格の顕著な短縮が認められ、現在その詳細な解析を行っている。交付申請書に記載した「研究の目的」は1)骨格系細胞分化におけるヒストンメチル化酵素阻害による効果の検討2)10T1/2細胞からの分化転換におけるヒストンアセチル化酵素阻害、ヒストンメチル化酵素阻害の影響の2点であった。その両者とも今年度の実験に着手した。限定的であるが、前者についてはヒストンメチル化酵素阻害による分化への影響が見られた。2)については分化転換におけるヒストンアセチル化酵素阻害が、顕著に見られその詳細なメカニズム解析を行っている。すでにいくつかの予備的結果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。CpGメチル化DNAとピストン修飾が骨格系細胞の分化にどのように影響するかを調べるのが本研究の目的である。双方とも影響を与える可能性という仮説を中心にin vitroの細胞を用いた実験で解析してきた。今後はどちらかに絞ってさらにin vivoの解析を行うことを予定している。具体的にはin vivoでの発現局在の解析とヒストンメチル化酵素の欠損マウスを用いた機能解析である。マウスを用いた実験はマウス作成に着手したが、作成終了までまた維持に時間がかかるため、今年度中に十分な成果が得られるか、時間的制約としても問題点がある。しかしながら、局在の解析と組み合わせることにより、特定の発生段階、組織の絞った機能解析の結果までは得られる、と考えている。
バーチャルラボ,物づくりを体験するロールプレイング型理数科教育支援システムの構築

14年度は開発を目指しているシステムを具現化することを優先し,実験テーマを絞り,立ち上げた.テーマは「液晶ディスプレイの光学原理」である.液晶ディスプレイは,ゲーム機器,携帯電話,テレビなどに利用される身近な先端製品である.一方で,その動作原理は「光学の基礎原理」に立脚している.また,実験機器も大掛かりなものとはならず,幅広い年齢層で安全かつ容易に実験を進めることができる.演習者は,バーチャルラボの「携帯電話」ステージから,スタートする.そして,バーチャルラボで「ある現象(法則)に気づく(ゲーム性)」と,「物づくりラボ」の箱が開き,実験教材に触れることができる(実空間での玉手箱を手にする).1)バーチャルラボ演習者は各人の興味に従いながら,「携帯電話」をPC上でバーチャルに分解する.そこで,(1)液晶画面に何故絵が出るのか,(2)液晶画面に何故色がつくのか,(3)液晶画面につながっている電線は何か,このような疑問がわけば,これを納得するまで,バーチャルに探検する.そこで,あること(物理現象の本質:例えば「光は波のように振舞う」)に気がついた演習者には,物づくりラボの実験がプレゼントされる.2)物づくりラボバーチャルラボに対応する教材((1)偏光・複屈折教材,(2)三原色カラー教材,(3)光ファイバ通信教材)を用意した.各実験とも,大掛かりな装置を使わず,題材「液晶ディスプレイ」に含まれている部品を実験教材にし,先端製品とのつながりを大切にしている。以下に,「光ファイバ通信教材」を例にとり簡単に説明する.これは,光ファイバを使った「糸電話」の実験である.音声信号を変調してLEDの点滅信号に変換し,光ファイバを通して受光側に転送する.受光回路では光電気信号を復調してスピーカから音声を出力する.信号変調は.PWM法を用いている.部品点数を少なくしてあるので,演習者が興味を持てば,自ら作成に挑戦する.ここでは,電子工学やIT用通信技術への展開を考慮している.また「バーチャルラボ」で想定していなかった現象を「物づくりラボ」で見出した演習者は,興味があればPC上で「バーチャル先生」に会い,関連するステージか説明を体験する.また,聖徳学園小学校等でシステムを試用し,改良を重ねた.本システムの試用により,児童の液晶への関心は想像以上に高まった.特に身近な携帯電話を題材にすると多くの興味を引きつけることができた.14年度は開発を目指しているシステムを具現化することを優先し,実験テーマを絞り,立ち上げた.テーマは「液晶ディスプレイの光学原理」である.液晶ディスプレイは,ゲーム機器,携帯電話,テレビなどに利用される身近な先端製品である.一方で,その動作原理は「光学の基礎原理」に立脚している.また,実験機器も大掛かりなものとはならず,幅広い年齢層で安全かつ容易に実験を進めることができる.演習者は,バーチャルラボの「携帯電話」ステージから,スタートする.そして,バーチャルラボで「ある現象(法則)に気づく(ゲーム性)」と,「物づくりラボ」の箱が開き,実験教材に触れることができる(実空間での玉手箱を手にする).1)バーチャルラボ演習者は各人の興味に従いながら,「携帯電話」をPC上でバーチャルに分解する.そこで,(1)液晶画面に何故絵が出るのか,(2)液晶画面に何故色がつくのか,(3)液晶画面につながっている電線は何か,このような疑問がわけば,これを納得するまで,バーチャルに探検する.そこで,あること(物理現象の本質:例えば「光は波のように振舞う」)に気がついた演習者には,物づくりラボの実験がプレゼントされる.2)物づくりラボバーチャルラボに対応する教材((1)偏光・複屈折教材,(2)三原色カラー教材,(3)光ファイバ通信教材)を用意した.各実験とも,大掛かりな装置を使わず,題材「液晶ディスプレイ」に含まれている部品を実験教材にし,先端製品とのつながりを大切にしている。以下に,「光ファイバ通信教材」を例にとり簡単に説明する.これは,光ファイバを使った「糸電話」の実験である.音声信号を変調してLEDの点滅信号に変換し,光ファイバを通して受光側に転送する.受光回路では光電気信号を復調してスピーカから音声を出力する.信号変調は.PWM法を用いている.部品点数を少なくしてあるので,演習者が興味を持てば,自ら作成に挑戦する.ここでは,電子工学やIT用通信技術への展開を考慮している.また「バーチャルラボ」で想定していなかった現象を「物づくりラボ」で見出した演習者は,興味があればPC上で「バーチャル先生」に会い,関連するステージか説明を体験する.また,聖徳学園小学校等でシステムを試用し,改良を重ねた.本システムの試用により,児童の液晶への関心は想像以上に高まった.特に身近な携帯電話を題材にすると多くの興味を引きつけることができた.
温度センサ応答補償理論の確立と実用化への展開

本研究の目的は,応答遅れがある汎用温度センサを応答補償することにより「丈夫」で「速い」センサを実現し,その適用範囲を飛躍的に拡大することである.これに関する手法はたびたび提案されてはいるものの,実用技術とは言いがたい.実用化を阻む最大の要因は,センサの応答特性が測定対象の流体(気体と液体),流速,検知部の汚れといったセンサ周囲の状況によって大きく変化することである.このため,動特性の校正データに基づいて応答補償できる場合は極めて限られる.本研究の目標は,先に開発した「センサ周囲の状態の変化に適応できる応答補償技術」の確立とその実用化である.得られた主な研究成果は次のとおりである.1.先に報告した細線温度センサの周波数応答理論を拡張し,熱電対を構成する2つの素線の物性の差異が周波数応答に及ぼす影響,および感温部の保護や絶縁のために施される被覆が周波数応答に及ぼす影響を明らかにした.2.周波数領域の相互相関係数(コヒーレンス)を評価規準に用いてセンサ時定数を推定し応答補償する方法を開発した.本手法は,時定数の推定を解析的に表せないという問題があるものの,ノイズに対して高い耐性を示した.3.これまでに提案した応答補償法(時間領域または周波数領域で時定数を推定し応答補償する4つの方法)の妥当性および信頼性を数値実験により系統的に調べた.具体的には,応答遅れが無視できる線径0.6μmの極細白金線の測定値から一次遅れ応答波形を生成し,これに一定量の白色ノイズを重畳させることで,ノイズが時定数推定および応答補償に及ぼす影響を定量的に評価した.4.2次元格子(8点×8点)上に配列された細線熱電対群(64組の二線式熱電対)により多点同時測定されたデータに本研究で開発したディジタル応答補償法を適用することにより,高温噴流の温度場が時空間的に変動する様子を可視化することに成功した.本研究の目的は,応答遅れがある汎用温度センサを応答補償することにより「丈夫」で「速い」センサを実現し,その適用範囲を飛躍的に拡大することである.これに関する手法はたびたび提案されてはいるものの,実用技術とは言いがたい.実用化を阻む最大の要因は,センサの応答特性が測定対象の流体(気体と液体),流速,検知部の汚れといったセンサ周囲の状況によって大きく変化することである.このため,動特性の校正データに基づいて応答補償できる場合は極めて限られる.本研究の目標は,先に開発した「センサ周囲の状態の変化に適応できる応答補償技術」の確立とその実用化である.得られた主な研究成果は次のとおりである.1.先に報告した細線温度センサの周波数応答理論を拡張し,熱電対を構成する2つの素線の物性の差異が周波数応答に及ぼす影響,および感温部の保護や絶縁のために施される被覆が周波数応答に及ぼす影響を明らかにした.2.周波数領域の相互相関係数(コヒーレンス)を評価規準に用いてセンサ時定数を推定し応答補償する方法を開発した.本手法は,時定数の推定を解析的に表せないという問題があるものの,ノイズに対して高い耐性を示した.3.これまでに提案した応答補償法(時間領域または周波数領域で時定数を推定し応答補償する4つの方法)の妥当性および信頼性を数値実験により系統的に調べた.具体的には,応答遅れが無視できる線径0.6μmの極細白金線の測定値から一次遅れ応答波形を生成し,これに一定量の白色ノイズを重畳させることで,ノイズが時定数推定および応答補償に及ぼす影響を定量的に評価した.4.2次元格子(8点×8点)上に配列された細線熱電対群(64組の二線式熱電対)により多点同時測定されたデータに本研究で開発したディジタル応答補償法を適用することにより,高温噴流の温度場が時空間的に変動する様子を可視化することに成功した.本研究の目的は,応答が遅い汎用の温度センサを,独自の周波数応答理論とディジタル信号処理を用いて応答補償することで,「丈夫」で「速い」センサを実現し,その適用範囲を飛躍的に拡大することである.これに関する技術はこれ迄にもたびたび提案されているが,実用化には遠い.実用化を阻む最大の原因は,センサの応答特性が測定対象の物性(たとえば水や空気),流速,汚れといったセンサ周囲の状態によって大きく変化することである.このため,動特性の校正データを用いて応答補償できる場合は極めて限られる.本研究の目標は,センサ周囲の状態によらず高い精度と信頼性を発揮する応答補償技術を確立することである.本年度の実績は次のとおりである.(1)熱電対,抵抗線という測定原理・形状・応答特性が大きく異なる温度センサの周波数応答を統一的に表す理論解を導出し,その妥当性を実験的に検証した.この解を利用して,抵抗線の周波数応答に見られる特異性(低周波数域での利得低下)の同定とその補償に成功した.(2)周波数領域での応答補償法には多くの利点があるが,高速フーリエ変換に固有の問題がその適用範囲を狭めている.本研究では,この問題を回避する信号処理法を提示し,その有効性を実験的に検証した.(3)細線熱電対の周波数応答理論を,熱電対を構成する2つの素線の物性の差異を正しく反映できる形式に拡張し,素線物性が周波数応答に及ぼす影響を明らかにした.

さらに,被覆された細線温度センサの周波数応答の理論解を導出し,被覆の有無が周波数応答に及ぼす影響を正しく予測・評価した.また,最も単純な1次遅れ系で応答補償できる条件を明確にした.(4)周波数領域での相互相関係数(コヒーレンス)を評価規準に用いてセンサ時定数を推定し応答補償する方法を開発し,計測ノイズに対してロバストであることを実験的に示した.本研究の自的は,応答遅れがある汎用温度センサを応答補償することにより「丈夫」で「速い」センサを実現し,その適用範囲を飛躍的に拡大することである.これに関する手法はたびたび提案されてはいるものの,実用技術とは言いがたい.実用化を阻む最大の要因は,センサの応答特性が測定対象の流体(気体と液体),流速,検知部の汚れといったセンサ周囲の状況によって大きく変化することである.このため,動特性の校正データに基づいて応答補償できる場合は極めて限られる.本研究の目標は,先に開発した「センサ周囲の状態の変化に適応できる応答補償技術」の確立とその実用化である.本年度の実績は次のとおりである.1.先に報告した細線温度センサの周波数応答理論を拡張し,熱電対を構成する2つの素線の物性の差異が周波数応答に及ぼす影響,および感温部の保護や絶縁のために施される被覆が周波数応答に及ぼす影響を明らかにした。2.周波数領域の相互相関係数(コヒーレンス)を評価規準に用いてセンサ時定数を推定し応答補償する方法を開発した.本手法は,時定数の推定を解析的に表せないという問題があるものの,ノイズに対して高い耐性を示した.3.これまでに提案した応答補償法(時間領域または周波数領域で時定数を推定し応答補償する4つの方法)の妥当性および信頼性を数値実験により系統的に調べた.具体的には,応答遅れが無視できる線径0.6μmの極細白金線の測定値から一次遅れ応答波形を生成し,これに一定量の白色ノイズを重畳させることで,ノイズが時定数推定および応答補償に及ぼす影響を定量的に評価した.4.2次元格子(8点×8点)上に配列された細線熱電対群(64組の二線式熱電対)により多点同時測定されたデータに本研究で開発したディジタル応答補償法を適用することにより,高温噴流の温度場が時空間的に変動する様子を可視化することに成功した.
高齢閉経後の皮膚局所での性ステロイド産生における概日時計機構の役割と創薬への応用

皮膚は最も強靭な概日時計機能をもつ臓器の1つである。また皮膚は、性ステロイドの産生器官でもあり、特に、閉経後の高齢女性にとって皮膚内で産生されるステロイドは重要な性ステロイドの供給源となる。しかし、皮膚局所で産生されるステロイドの生理学的意義やその制御メカニズムに関する分子レベルの基礎研究は現在皆無に等しい。このような中、申請者らは最近、副腎皮質の球状層細胞において時計遺伝子によって発現が制御される新型のステロイド合成酵素3β-HSDサブタイプHsd3b6を同定し、それが皮膚の皮脂腺にも発現することを明らかにした。そこで申請者は、Hsd3b6の発現制御機構に基づき、高齢・閉経時の皮膚局所ステロイド産生の意義、および概日時計によるその制御についての研究を計画した。昨年度までに申請者は、皮膚の皮脂腺局所に概日時計が存在するのか検証し、生体の概日時計を構成する時計遺伝子のmRNAとタンパク質が約24時間の周期で発現していることを明らかにした。そこで申請者は、皮脂腺に存在するHsd3b6の発現が概日時計による制御を受けるのか検証した。恒暗条件下で4時間おきに24時間に渡ってサンプリングしたマウスの皮膚をリアルタイムPCR法で解析を行ったところ、皮脂腺のHsd3b6 mRNAの発現は日内変動を示さなかった。また、Hsd3b6のタンパク質量を定量解析するために従来のウエスタンブロット法を改良し、CBBを用いたSDSに頼らない新たなブロット法を開発してHsd3b6のタンパク質をサブタイプ特異的に検出することに成功した。この手法を用い皮脂腺内のHsd3b6を定量解析した結果、Hsd3b6はタンパク質レベルでも日内変動を示さなかった。以上の結果から、副腎の球状層細胞において概日時計により発現制御を受けるHsd3b6は、皮膚の皮脂腺では概日時計による発現制御を受けないことを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。このような中、申請者らは最近、時計遺伝子によって発現が制御される新型のステロイド合成酵素3β-HSDサブタイプHsd3b6を同定し、それが皮膚の皮脂腺にも発現することを明らかにした。そこで申請者は、これまでに明らかにしたHsd3b6の発現制御機構に基づき、高齢・閉経時の皮膚局所ステロイド産生の意義、および概日時計によるその制御と破綻による病態の究明を目指す研究を計画した。これまでに申請者は、副腎のHsd3b6が細胞外刺激により刺激特異的な発現制御を受けることを明らかにした。このことから、皮脂腺に存在するHsd3b6も特定の刺激に応答し、発現が誘導されるのではないかと考えた。そこで、交感神経および副交感神経の作動薬をそれぞれマウスの皮膚局所に投与し、Hsd3b6の発現誘導の有無を調べた。その結果、皮脂腺におけるHsd3b6の発現はどの薬物刺激に対しても有意な急性応答を示さなかった。また、皮脂腺に発現するHsd3b6の生理機能を解明するために、従来のSudan IV染色法を改良することで、ホールマウントでの皮膚組織内の皮脂腺を可視化する染色法の確立に成功し、皮脂腺の形態学的な解析が可能となった。この方法により、今後、皮膚局所のステロイドが皮脂腺の皮脂分泌や皮脂貯蔵量に与える影響を評価できると考えられる。皮膚の皮脂腺に発現するHsd3b6の生理機能を解明するためには、皮脂腺の可視化は必要不可欠である。今回申請者は、ホールマウントで皮膚組織内の皮脂腺を可視化する染色法を確立することに成功した。これにより、皮膚の皮脂腺局所で合成される性ステロイドの機能を評価する上で重要な皮脂腺の形態学的な評価が可能となる。皮脂腺の形態異常から皮脂の分泌障害を予測でき、その結果生じる皮膚疾患の解明につながると考えられるため、計画は順調に進んでいるといえる。そこで申請者は、これまでに明らかにしたHsd3b6の発現制御機構に基づき、高齢・閉経時の皮膚局所ステロイド産生の意義、および概日時計によるその制御についての研究を計画した。昨年度までに申請者は、従来のSudanIV染色法を改良することで、ホールマウントでの皮膚組織内の皮脂腺を可視化することに成功した。この染色法を用いて皮脂腺の形態が日内変動を示すのか解析したが、顕著な変動は観察されなかった。さらに皮膚の皮脂腺局所に概日時計が存在するのか検証した。

恒暗条件下で4時間おきに24時間に渡ってサンプリングしたマウスの皮脂腺の遺伝子発現を解析した。その結果、生体の概日時計を構成する時計遺伝子が約24時間の周期で発現していることがわかった。さらにタンパク質レベルでも時計遺伝子の発現が皮脂腺局所で日内変動していることを確認した。今後は皮脂腺内Hsd3b6の発現がタンパク質レベルで日内変動を示すのか定量解析を行うだけでなく、酵素活性が日内変動を示すのか評価する必要がある。そこで申請者は従来の定量的放射性同位体HPLC法によるHsd3b6の酵素活性測定法を改良し、皮脂腺内のHsd3b6の酵素活性を測定することに成功した。この成果を2017年度生命科学系学会合同年次大会で報告した。Hsd3b6の機能を解明する上で酵素活性の定量解析は重要な評価項目である。今年度申請者は皮脂腺内のHsd3b6の酵素活性を定量するために、従来の定量的放射性同位体HPLC法を改良した。具体的にはまず皮脂腺におけるHsd3b6の反応基質であるデヒドロエピアンドロステロンと反応生成物を検出するためにHPLCの分離条件を変更し、酵素反応の初速度を評価できるよう基質濃度と反応時間の条件検討を行った。さらに皮脂腺内在的なHsd3b6の酵素活性を評価するために、マウスからサンプリングした皮膚を培養しRI標識した基質を加えて酵素反応を行った後、培地中に含まれる反応生成物/基質の比をもとめることで皮脂腺に内在するHsd3b6の酵素活性を定量解析した。以上の改良を行うことで、皮脂腺内Hsd3b6の酵素活性を測定することに成功した。これにより概日時計や閉経、老化が皮脂腺のHsd3b6酵素活性に与える影響を評価が可能となる。さらにホールマウントで皮脂腺を可視化する染色法と併せて解析することで、Hsd3b6酵素活性の変化が与える皮脂腺の形態学的な異常を解明することが可能となる。以上から計画は順調に進んでいるといえる。皮膚は最も強靭な概日時計機能をもつ臓器の1つである。また皮膚は、性ステロイドの産生器官でもあり、特に、閉経後の高齢女性にとって皮膚内で産生されるステロイドは重要な性ステロイドの供給源となる。しかし、皮膚局所で産生されるステロイドの生理学的意義やその制御メカニズムに関する分子レベルの基礎研究は現在皆無に等しい。このような中、申請者らは最近、副腎皮質の球状層細胞において時計遺伝子によって発現が制御される新型のステロイド合成酵素3β-HSDサブタイプHsd3b6を同定し、それが皮膚の皮脂腺にも発現することを明らかにした。そこで申請者は、Hsd3b6の発現制御機構に基づき、高齢・閉経時の皮膚局所ステロイド産生の意義、および概日時計によるその制御についての研究を計画した。昨年度までに申請者は、皮膚の皮脂腺局所に概日時計が存在するのか検証し、生体の概日時計を構成する時計遺伝子のmRNAとタンパク質が約24時間の周期で発現していることを明らかにした。そこで申請者は、皮脂腺に存在するHsd3b6の発現が概日時計による制御を受けるのか検証した。恒暗条件下で4時間おきに24時間に渡ってサンプリングしたマウスの皮膚をリアルタイムPCR法で解析を行ったところ、皮脂腺のHsd3b6 mRNAの発現は日内変動を示さなかった。
逸脱を吸収する社会実現に向けたコミュニケーションギャップ生成-解消機構の解明

本研究では、統合失調症や高次脳機能障害という病名が与えられた人々(the Communication Handicapped; CH)が個々に持つ社会的・個人的属性や会話の個々の構成物(発話や身振り)の相互作用が作り出すコミュニケーションシステムにおいて、コミュニケーションギャップが検出され、排除/吸収されていく過程のメカニズムを解明した。本研究の狙いは,高次脳機能障害や精神障害,学習障害などの病名が与えられた人々(the Communication Handicapp ed ;以下CH)が世間から分離されることなく,周囲の人々と自然なコミュニケーションができる社会の実現にある.その足掛りとして,本研究では, CHの<逸脱>行動を単にCH個人「内」の病理と捉えるのではなく,周囲の人々との個人「間」にある問題として捉えなおすという課題を提案する.そして,これに際し<逸脱>の発生か照解消までの会話上のトラブルをコミュニケーションギャップと規定する.本課題の研究期間内の目標は,会話の成員が個々に持つ社会的・個人的属性や会話の個々の構成物(発話や身振り)の相互作用が作り出すコミュニケーションシステムにおいて,コミュニケーションギャップが検出され,排除1吸収されていく過程のメカニズムを解明することである.本年度は,この目的を達成するため,以下のデータを収集した.(1)二人会話データ:精神科医による面接場面の会話(8組分各30分)(2)三人会話データ:看護士による訪問看護場面の会話(2組分各60分)統合失調症患者どうしのお茶会場面の会話(2組分各60分)統合失調症患者どうしのお茶会場面の会話(2組分各60分)統合失調症患者どうしのサイコロを用いた自由会話(31組分各30分)高次脳機能障害者を含むサイコロを用いた自由会話(23組分各30分)(3)四人会話データ:統合失調症患者を含む自由会話(2組分各90分)本研究の狙いは,統合失調症や高次脳機能障害という病名が与えられた人々(the Communication Handicapped; CH)が社会から分離されることなく,地域の人々と自然な交流のできる社会の実現にある.その足掛かりとして,本課題では,会話の成員が個々に持つ社会的・個人的属性や会話の個々の構成物(発話や身振り)の相互作用が作り出すコミュニケーションシステムにおいて,コミュニケーションギャップが検出され,排除/吸収されていく過程のメカニズムを解明する.前年度は,関東圏4施設において統制条件会話(参与者の病名・重症度・会話対タイプ・会話時間を恒常化した会話)計50組の会話データの前発話の書き起こしを作成し,またその内の16組については視線方向に関する映像アノテーションを行った.そして,それらのデータを用いて以下の分析を行った.(1)会話中で繰り返される<逸脱>時に共通してとられる会話方略の解明(榎本・串田)(2)<逸脱>発言に付随するメタメッセージの理解と産出の機構を解明(岡本・榎本・高梨)(3)参与者が自他のルールを対象化しうるメタ認知機構を解明(松嶋・岡本・高梨)(4)上記で得られた知見をもとにCHと周囲の人々に双方のすれ違いに「気づき」をもたらす会話実践(山川・松岡・小谷)(5)イタリアにおけるCHの地域生活の調査(榎本・岡本・松嶋・山川)本研究では,統合失調症や高次脳機能障害という病名が与えられた人々(theCommunicationHandicapped;CH)が個々に持つ社会的・個人的属性や会話の個々の構成物(発話や身振り)の相互作用が作り出すコミュニケーションシステムにおいて,コミュニケーションギャップが検出され,排除/吸収されていく過程のメカニズムとして以下の3つを解明した。1.コミュニケーションギャップを解消するための会話運用上の規範-発話の聞き取りや理解の困難さによって生じたコミュニケーションギャップは、その直後に会話参与者全員の問題として取り上げられ、全員の協力によって解消され得ることを示した。-患者の「援助を求めること」と「分別ある患者であること」との葛藤、医師の「患者を見捨てないこと」と「援助の限界を知らせること」との葛藤の過程を明らかにした。2.コミュニケーションギャップを解消する認知メカニズム-会話の中で聞き取りや理解ができなかった聞き手は、自己の認知状態をその場で参与者全員にディスプレイすることで、互いの認知の食い違いが<やりとり>を通じて解消してくことを示した。3.コミュニケーションギャップの生成から解消に至るメタ認知メカニズム-リフレーミング(他者の発話を言い換えたり情報を付加すること)が高次脳機能障害者に見られないことから、理解を自己のものとする深いレベルのメタ認知的過程が存在することを示した。-ある「状況」を個人の「病気」の問題としてではなく、当該の人や関係性の危機として捉えることが、新たな関係性を創出するというメタ=コミュニケーションの枠組みを示した。またこれらの知見を、精神科デイケアリハビリテーション実践、アウトリーチ支援としての訪問看護・就労相談などの実践にフィードバックした。
電子顕微鏡と放射光分光解析から探る有機無機ハイブリッド製剤の最適な設計法

本研究の目的は、1薬剤投与のみでは治療効果が得られにくいバイオフィルム感染症治療用の有機無機ハイブリッド製剤の設計を進め、2電子顕微鏡評価及び放射光を用いた分光測定評価から疾患部位に有効な製剤の設計法を探索することである。前採択課題では、ドラッグデリバリー用の高分子ナノ粒子製剤の設計を行い、製剤と病原体の相互作用を可視化するための2つの電子顕微鏡法(イオン液体を応用した形態観察手法及びナノ領域からの蛍光可視化手法)のベース技術を確立している。そこで、本年度は、金属微粒子などの無機材料が持つ安定性と長期徐放性を活かした新規有機無機ハイブリッド製剤の調製を試みた。その結果、50-400 nm程度の銀・金・銅微粒子を複合した様々な高分子製剤を調製することに成功した。抗菌活性評価の結果から、ほとんどの有機無機ハイブリッド製剤はバイオフィルム形成菌に対して高い抗菌活性を保持していることがわかった。放射光を用いたX線吸収微細構造測定を行うことで、含有量が少なく分析が難しいためにこれまで測定がされてこなかった有機無機ハイブリッド製剤の構造を大まかに明らかにすることができた。前課題で取り組んでいた透過型電子顕微鏡にカソードルミネッセンスを組み込んだ手法を用いることで、微量の金属微粒子の存在をカソードルミネッセンス分析で捉えることに成功し、金属微粒子が持つ抗菌効果をナノレベルで明らかにしている。本年度は、薬剤投与のみでは治療効果が得られにくいバイオフィルム感染症治療用の有機無機ハイブリッド製剤の設計として(1)金属ナノ粒子を複合した製剤の設計、(2)調製した製剤の抗菌活性効果を実施し、電子顕微鏡評価及び放射光を用いた分光測定評価から疾患部位に有効な製剤の設計法の探索としては、(3)調製した製剤の形態学的評価、(4)放射光を用いた製剤の電子状態の評価、(5) X線光電子分光による製剤の電子状態の評価を行った。本年度に計画していた上記の研究に加え、(3)の研究を実施することができた。また、(1)-(5)それぞれの研究において、成果を得ることができた。【具体的な進捗状況】(1)の試みで、銀や金ナノ粒子を複合した高分子製剤を調製することに成功した。銀や金ナノ粒子を分散した状態で高分子と複合することによって、抗菌活性効果が著しく向上することを明らかにしている。製剤の抗菌活性効果は、(2)のように物性評価や定量的な抗菌活性評価を行うことで確認している。電子顕微鏡評価及び放射光を用いた分光測定評価を行うことで、製剤の構造および金属ナノ粒子と高分子の化学結合状態を把握することができるため、目的とする効果を発揮できる製剤の設計を可能にしている。合わせてX線光電子分光による評価を行うことで、製剤の表面と深部における科学結合状態の違いを明らかにしている。現在、研究は当初の予定に従って順調に進んでいる。しかし、次年度は課題採択者が海外研究に従事するため、日本で研究を当初の予定通りに遂行することが難しいと予想される。次年度以降の予定としては、(1)放射光を用いた分光測定による有機無機ハイブリッド製剤の評価、(2)電子顕微鏡法を用いた有機無機ハイブリッド製剤の抗菌活性評価を実施予定である。(1)に関しては、研究協力者である八木教授の協力により実施する。(2)に関しては、研究協力者である武藤教授の協力により実施する予定である。課題申請者が不在のため対応措置として、現在までに調製が成功している有機無機ハイブリッド製剤の評価を研究協力者に依頼し、当初予定していた(1)、(2)の研究を進めていく予定である。得られた成果は、随時、論文および学会にて発表する予定である。

本年度に計画していた上記の研究に加え、(3)の研究を実施することができた。また、(1)-(5)それぞれの研究において、成果を得ることができた。【具体的な進捗状況】(1)の試みで、銀や金ナノ粒子を複合した高分子製剤を調製することに成功した。銀や金ナノ粒子を分散した状態で高分子と複合することによって、抗菌活性効果が著しく向上することを明らかにしている。製剤の抗菌活性効果は、(2)のように物性評価や定量的な抗菌活性評価を行うことで確認している。電子顕微鏡評価及び放射光を用いた分光測定評価を行うことで、製剤の構造および金属ナノ粒子と高分子の化学結合状態を把握することができるため、目的とする効果を発揮できる製剤の設計を可能にしている。合わせてX線光電子分光による評価を行うことで、製剤の表面と深部における科学結合状態の違いを明らかにしている。現在、研究は当初の予定に従って順調に進んでいる。しかし、次年度は課題採択者が海外研究に従事するため、日本で研究を当初の予定通りに遂行することが難しいと予想される。次年度以降の予定としては、(1)放射光を用いた分光測定による有機無機ハイブリッド製剤の評価、(2)電子顕微鏡法を用いた有機無機ハイブリッド製剤の抗菌活性評価を実施予定である。(1)に関しては、研究協力者である八木教授の協力により実施する。(2)に関しては、研究協力者である武藤教授の協力により実施する予定である。課題申請者が不在のため対応措置として、現在までに調製が成功している有機無機ハイブリッド製剤の評価を研究協力者に依頼し、当初予定していた(1)、(2)の研究を進めていく予定である。得られた成果は、随時、論文および学会にて発表する予定である。購入しようとする消耗品の納期が長期であったため、予定をしていた消耗品の購入ができず差額が生じた。
脳血管路形成に関する極性と方向の制御機構の解明

これまで初期血管路形成は先に網目が形成され、その後血流により主要血管が取捨選択されていくと考えられていたが、近年では主要血管路は遺伝的なプログラミングにより規定されていることが明らかにされ、さらにその中で体幹と脳血管では血管路形成のメカニズムが異なるにとが示唆された。しかしながら脳血管路形成に関するガイダンス因子は具体的に明らかにされていない。そこで本研究課題では最新の技術であるゼブラフィッシュを用いた遺伝子トラップ法により、脳血管路形成における極性と方向のガイダンス因子を探索することにした。平成19年は主に遺伝子トラップ法によって脳血管路に蛍光を発するトランスジェニックの取得を試み、本研究室内と国立遺伝学研究所との共同研究により受精後30時間程度から血管系に蛍光を発するトランスジェニックの取得に成功した。平成20年度は、取得したトランスジェニックのどのゲノム領域に蛍光タンパク遺伝子が挿入されたか特定した。databaseを用いたin silico解析によって近隣領域の遺伝子を探索しトラップした遺伝子の候補を絞り込んだ。これらの候補遺伝子群をクローニングし、in situハイブリダイゼーションによる解析を行つたところ、哺乳類のアンギオテンシン・レセプターtype2と相同な遺伝子をトラップしていたことが明らかとなり、発生初期において同遺伝子が脈管形成に関与している可能性が示唆された。これまでの本講座の研究により、これまで血管路は先に網目が形成され、その後血流により腫瘍血管が取捨選択されていくと考えられていたことを覆し、主要血管路は遺伝的なプログラミングにより規定されていることが明らかにされた。さらにその中で体幹と脳血管では血管路形成のメカニズムが異なることが示唆された。そこで本研究課題では最新の鼓術であるゼブラフィッシュを用いた遺伝子トラップ法により、脳血管路形成における極性と方向のガイダンス因子を探索することにした。平成19年は主に遺伝子トラップ法によって脳血管路に蛍光を発するトランスジェニックの取得を試みた。これまでに本研究室内と国立遺伝学研究所との共同研究により脳血管、静脈、動脈にそれぞれ蛍光を発するトランスジェニックの取得に成功している。次年度はこれを元にサザンハイブリダイゼーション、in situハイブリダイゼーションとdatabaseを用いたin silico解析などを併用し遺伝子の特定を行いそれぞれの血管に得意な因子を探索する予定である。さらに、本研究に付随する形で、密着結合主要タンパクであるclaudinファミリーのうちいくつかが、脳血管系でも重要な機能を担っているが、発現特性に保存性が乏しいことに注目し、claudin遺伝子ファミリーの系統学的解析の再検討を行った。その結果、これまでゼブラフィッシュでclaudin19と記載されていたものが実は別の遣伝子であることと、それとは別に真のclaudin19を見出し、その初期発現を解析し、日本解剖学会総会にて報告した。
MEMS・高温クリープ成形融合技術によるSi薄膜立体成形と医療用触覚センサの開発

本研究では、単結晶Si薄膜の高温パンチクリープ成形技術を確立し、同手法を用いて医療用用極小触覚センサを新開発した。先ず、高温パンチクリープ成形シミュレーションに必須となる、Si薄膜に対するクリープ特性を逆解析的に定量評価した。得られたクリープ特性を用いたセンサ成形シミュレーションの結果と実験結果とは10%以内の誤差で一致し、逆解析で求めたクリープ特性が妥当であることが示された。センサ力検出領域が直径0.32mmの微小触覚センサを、有限要素解析(FEA)によって設計した。最後に、パンチクリープ成形技術による触覚センサの製作に成功し、同センサの力検出感度はFEAによる設計値とほぼ一致した。本研究の目的は、MEMS技術と高温クリープ成形加工との融合技術を確立することで、単結晶Si薄膜製ドーム型マイクロ触覚センサを開発することである。第一年度では、1単結晶Si薄膜製ドーム型マイクロ触覚センサの構造・機能解析、2簡易高温クリープ成形加工実験による成形加工条件抽出、3有限要素法による高温クリープ成形シミュレーションの研究実施項目を設定し、次の成果を得た。1単結晶Si薄膜製ドーム型マイクロ触覚センサの構造・機能解析・・・薄膜厚さ5um、ドーム直径320um、高さ30、60、150umの3種類の触覚センサモデルを構築し、x方向、z方向外力が作用したときの有限要素弾性解析を実施した。その結果、ドーム高さ60umモデルにおいて、x方向計測レンジ0.005mN1N、z方向計測レンジ0.028N、および検出感度約1mV/Nのセンサ構造になることが予測された。本結果は、開発予定の触覚センサの性能を十分に満たすものであった。2簡易高温クリープ成形加工実験による成形加工条件抽出・・・直径300umのサファイア球を圧子として用いた高温パンチクリープ成形技術を確立した。具体的には、予めマイクロプロセス技術で作製した単結晶Si薄膜基板上に、サファイア球とアルミナ製治具を設置し、1050°C、6時間のパンチクリープ試験を行い、破壊することなく高温クリープ成形できることを確認した。3有限要素法による高温クリープ成形シミュレーション・・・高温パンチクリープ実験における試行回数を低減することを目的に、有限要素解析による弾塑性クリープ成形加工シミュレーションを実施した。2項の簡易高温クリープパンチ実験によって得られた変形量と本解析結果との比較に基づく逆解析から、1050°CにおけるSi薄膜のクリープ定数と同指数を予測することに成功した。申請当初の計画どおり順調に研究成果を得ている。とくに、逆解析手法によって、単結晶Si薄膜に対するクリープ定数と同指数を同定することができたため、各種2次元パターンを有するSi薄膜に対して弾塑性クリープ成形加工シミュレーションが実施可能となった。これにより、Si薄膜の立体形成に適した2次元薄膜パターンを効率的に予測でき、今後のセンサ開発を加速させることができる点が大きな成果である。但し、現時点では(100)面の単結晶Si薄膜に限定していることから、(110)面や(111)面の同薄膜に対してもクリープ特性を同定していくことが望ましい。本研究の目的は、MEMS技術と高温パンチクリープ成形加工との融合技術を確立することで、単結晶Si薄膜製ドーム型マイクロ触覚センサを開発することである。第一年度で実施した、センサ構造設計、高温クリープ加工条件の抽出、ならびに高温パンチクリープ成形シミュレーションによる加工後の幾何学形状予測に基づいて、第二年度では、MEMSプロセスとクリープ成形との融合によるSi薄膜製ドーム型マイクロ触覚センサの開発を推進した。研究期間の全般を通して得られた研究成果を以下に示す。(1)高温クリープ成形シミュレーションに必須となるマイクロスケール厚さのSi薄膜((100)表面)の高温クリープ特性を、実験と有限要素法から逆解析的に同定した結果、同薄膜のクリープ定数および同指数は,温度1050°Cでそれぞれ7.52×10-11 MPa-β・s-1および1.67となった。これにより、触覚センサの構造設計、性能予測を実施することができた。(2)高温パンチクリープ成形加工によって触覚センサ作製を行った結果、パンチクリープ成形後の薄膜に破断は見られなかった。また、薄膜の面外方向変位量に関して、その予測値と実験値との間に誤差も少ないことから、三次元マイクロ構造化に成功したと言える。(3)パンチクリープ成形の有無による不純物拡散工程結果を調査したところ、クリープ成形された拡散領域の抵抗値とクリープ成形未実施のそれとの差異は6%程度と小さいことが分かった。高温パンチクリープ成形によるSi薄膜の塑性変形が不純物拡散量に及ぼす影響は小さいと言える。(4)作製した触覚センサの静的性能評価を実施したところ、PDMSを被覆した同センサのX方向検出感度は1.78mV/N、同Z方向検出感度は0.62mV/Nであり、高温パンチクリープ成形によって立体構造触覚センサの開発に成功した。

センサ力検出領域が直径0.32mmの微小触覚センサを、有限要素解析(FEA)によって設計した。最後に、パンチクリープ成形技術による触覚センサの製作に成功し、同センサの力検出感度はFEAによる設計値とほぼ一致した。申請当初の計画では、第二年度において高精度空気静圧式アクチュエータを用いた高温クリープ成形加工システムの開発を予定していたが、交付金の減額によって新システム開発が困難な状況となった。そこで、第一年度に確立した簡易高温パンチクリープ加工を継続して実施し、触覚センサ開発を行うこととした。既に幾つかの予備実験によって、ピエゾ抵抗素子を集積したSi薄膜の立体形成に成功しており、センサ開発の目処は立っている。ただし、簡易試験であるため成形再現性に問題があり、成形再現性を高める更なる実験上の工夫が必要と考えられる。これに関しては、アルミナ製治具の構造変更によってこの種の問題の解決を図る予定である。実験ナノメカニクス、MEMS
メゾスコピック領域における電子波干渉効果に関する総合的研究

電子の非弾性散乱長や弾性散乱長より小さい極微構造素子中では、電子の波動性が顕著となり種々の量子効果が現われる。この領域はミクロとマクロの中間でメゾスコピック領域と呼ばれ、極微加工技術の進展によって研究が可能になってきた新しい学問領域で、基礎科学および工学的応用の観点よりみて重要な研究領域である。このため新しく重点領域「メゾスコピック領域における電子波干渉効果の基礎」が組織された。本研究は平成2年度より発足する前記重点領域研究について必要な準備を進め重点領域研究を効率よく推進し、所期の目的を達するよう計画、調整を計ることを目的としている。このため、打ち合せ会を行なって研究計画の調整をするとともに平成2年1月12日大阪に於て、重点領域研究の計画研究参加(予定)者全員が参加して、互いの研究計画を発表し全体の研究計画および運営について打ち合せる会を開催した。これによって相互に理解を深め、有機的に研究を遂行できるように計った。また平成2年度春季応用物理学会(於東洋大学(埼玉県))においてシンポジウムを企画し、本研究の重要性と意義、今後の研究計画等について報告し評価、意見を求める、さらに計画研究参加者の研究計画を英文にまとめ、国内および海外の主要な研究者、研究機関に配布し、研究計画について批評を求めるとともに広報につとめた。
アンチザイムの分子多様性と機能解析

アンチザイム(AZ)の分子多様性を解析し、AZファミリーの機能を検討した。また、AZの細胞内動態を特に分解制御と分解を担う酵素に佳占をあてて解析した。1.ゼブラフィッシュの胚から発現パターンの異なる2種のAZ(AZ-SとAZ-L)とODCならびにAZインヒビターをクローニングした。両AZはいずれもODCを阻害し、阻害はAZインヒビターで回復した。試験管内ではAZ-SのみがODC分解を促進した。また、培養細胞にポリアミン/AZによるODCのフィードバック制御機構の存在を確認した。2.単細胞真核生物である分裂酵母でODCの分解を検討し、スペルミジン添加に応答してプロテアソームによるAZ依存的ODC分解が速やかに惹起されることを明らかにした。3.マウスのAZ2は試験管内ではODC分解を全く促進しないが,HTC細胞に強制発現させるとODC分解促進とポリアミンの取り込み抑制作用を示した。ODC分解作用はAZ1の放出によるのではなく、AZ2の直接作用によることを確認した。AZ1欠損細胞でもODC分解はポリアミンにより蛋白合成依存的に促進され、その際ポリアミンによってAZ2が誘導されることを確認した。また両AZの過剰発現は何れも細胞増殖を抑制することを明らかにした。4.AZ1,2ともにODCと複合体を形成すると細胞質に存在するが、遊離の状態では主として核に存在した。阻害剤を用いた実験から、核の両AZは細胞質に移行したのち、26Sプロテアソームにより分解されること、その際、ODCはAZの分解を阻害することがわかった。さらに、AZの試験管内分解系を開発して検討した結果、AZ1,AZ2もユビキチン化されて分解される可能性が示唆された。5.AZ3による試験管内ODC分解の阻害、マウス腎ODCの臓器特異的調節、26SプロテアソームはODC分解に際してAZ1を取り込まないことなどを明らかにした。1.新規アンチザイムのクローニングと発現解析(1)ゼブラフィッシュの胚からクローニングした2種のアンチザイムAZ-SとAZ-Lの発現解析を行った。ノザンブロット解析では、ゼブラフィッシュ成体、胚および培養細胞のいずれにおいても両mRNAが認められたが、AZ-Sの発現は胚から成体になる間に増加する一方、AZ-Lは逆に減少することが判明した。さらにWhole mount in situ hybridizationにより調べたところ、両者とも胚全身に分布するが、特に中枢神経系や眼球に強い発現が見られ、菱脳では発現パターンの差が認められた(慶大・医、岡本仁博士との共同研究)。なお、ゼブラフィッシュにはアンチザイムが少なくともあと1種は存在するデータを得ている。2.新規アンチザイムの機能解析(1)ゼブラフィッシュのAZ-A,AZ-Lはいずれも哺乳動物ODCを阻害したが、比活性はAZ-Sの方がAZ-Lの約20倍であった。いずれの阻害もラットアンチザイムインヒビターで回復した。興味深いことにAZ-Sのみが試験管内で26SプロテアソームによろOCDの分解を促進した。また、アンチザイム自体の代謝安定性が異なる(Lが不安定)ので今後細胞内での動態解析を行う予定である。(2)マウスに見出された第2のアンチザイム(mAZ-2)はAZ-Sと同様に試験管内ではOCD分解を促進しなかった。他方、mAZ-2を培養細胞に強制発現するとODC活性は低下するが、mAZ-2のODCの分解とポリアミン取り込みに対する効果は導入細胞の種類と発現ベクターによって異なることが明かとなった。

現在のところ、mAZ-2自体にはODC分解促進とポリアミン取り込み抑制の活性はないが、未知の生体構成成分と結合しているAZ-1(主要なAZ)を放出させることによってODC分解促進とポリアミン取り込み抑制をもたらす可能性を考えている。(3)ユタ大学のAtkins教授との共同研究で分裂酵母にもアンチザイムが存在することを確認した。ODC活性は阻害するが、ODC分解促進とポリアミン取り込み抑制の活性については不明であり、今後検討する。1.マウスアンチザイム(AZ)2の生理作用AZ2は試験管内ではオルニチン脱炭酸酵素(ODC)分解を促進しないが、培養細胞に強制発現すると,ときにODC分解を促進しポリアミン輸送系を阻害する。「AZ2自体にはODC分解促進とポリアミン輸送系阻害の活性はないが、未知の生体構成成分と結合しているAZ1(主要なAZ)を放出させることによってODC分解促進とポリアミン取り込み抑制をもたらす可能性」を検討した。AZ1ノックアウトマウス由来のAZ1欠損細胞に於いても、AZ(恐らくAZ2)依存性のODC分解の促進とポリアミンの取り込み阻害がみられた。また、AZ2の強制発現により細胞内ODC分解が亢進したHTC細胞の抽出液中のAZ1含量とODC分解活性は非発現細胞のそれと変わらなかった。以上より上記の可能性は否定され、AZ2自体に弱いODC分解促進とポリアミン輸送阻害作用があると考えられた。2.ゼブラフィツシュのAZ-SとAZ-Lの生理機能の解析ゼブラフィッシュのODC cDNAをクローニングし、GST融合蛋白質として発現させ、二種のAZとの反応性を確認した。また、ゼブラフィッシュの培養細胞系を用いてポリアミン/AZによるODCのフィードバック機構の存在を確認した。3.分裂酵母のAZの生理機能ODC(spel)およびS-アデノシルメチオニン脱炭酸酵素(spe2)遺伝子のノックアウト株を作成し、さらに交配によって二重変異体(spe1 spe2)を得て、ODCの動態を解析した。スペルミジン非含有培地ではspe2変異体は顕著なODC上昇をきたし、スペルミジン添加により蛋白合成依存的に不活性な結合型ODCが増加するとともに速やかなODC分解が引き起こされた。このスペルミジンによるODC分解促進はAZ(spa)遺伝子のノックアウト株との交配によって得た二重変異体(spa spe2)では観察されなかった。以上より分裂酵母においてODC調節にAZが関与することが強く示唆された。1.アンチザイム(AZ)1欠損細胞のODC分解にかかわるAZ様蛋白質の同定AZ1欠損細胞にスペルミジンを投与し約16時間後に調製した細胞抽出液を4M NaCl存在下にゲル濾過クロマトグラフィーで分画した。ODC阻害活性を指標として分離し、特異抗体との反応性を検討した。その結果AZ様蛋白質はAZ2と同定された。2.AZ1ならびにAZ2の細胞内局在と細胞内代謝対数増殖期の細胞では、AZ1とAZ2はいずれもオルニチン脱炭酸酵素(ODC)との複合体として細胞質に、遊離の状態で核に存在した。ポリアミンで強く誘導すると遊離のAZ1が細胞質に出現し、ミトコンドリアにも少量出現した。しかし遊離のAZ2は核に限局していた。
高機能自閉スペクトラム症における早期スクリーニング精度の向上

ASSQ(Ehlers et al., 1999)は、もともと学齢期(7歳から16歳)の高機能自閉症(HF-ASD)のスクリーニングツールとして開発された経緯があるが(Ehlers eta., 1993)、知的水準に関わらず良好な識別精度が確認されている(Ehlers et al., 1999)。国際的にもその高い識別精度が繰り返し確認されているASSQであるが(Posserud et al,2009; Mattila et al., 2012)、I.我が国においては、識別精度の十分な検証がされていない。加えて、II.従来適用年齢である学齢期においては、二次的不適応のリスクが高まるため、より早期での適用が求められるが、幼児期での適用可能性については国際的にも精緻な検証が行わていない。本研究はこの2点に着目し、検証を進めてきた。最終年度はこれまでのデータをまとめPLOS ONEに投稿し、下記の内容が掲載された。ASSQについて、ASD児60名、その他の神経発達症(NDD)と診断された児94名、コミュニティサンプル1390名を対象に識別精度を検証したところ、幼児期においても極めて良好な識別精度を持つことが示唆された(AUC = .960 95%CI= .939-.981)。同時にASD以外のNDDが含まれる場合には、識別精度が低くなることも明らかとなり、使用場面によって適切なカットオフポイントを設定する重要性が示唆された。コミュニティで推奨されるカット値は7点、この得点の感度は、0.93、特異度は0.84であった。Autism Spectrum Screening Questionnaire(ASSQ, Ehlers et al. 1999)はもともと学齢期(7歳から16歳)のHF-ASDのスクリーニング尺度として開発された経緯があるが(Ehlers & Gillberg 1993)、知的水準に関わらずASD全般に対する適用において、信頼性・妥当性、良好な識別精度が確認されている(Ehlers et al. 1999)。国際的にもその高い識別精度が繰り返し確認されているASSQであるが(Kim et al., 2011)、I.わが国においては、識別精度の十分な検証がされていない。加えて、II.従来の適用年齢である学齢期においては、二次的不適応のリスクが高まるため、より早期での適用が求められるが、幼児期での適用可能性の検証は国際的にも行われていない。28年度は、5歳児の保護者503名からASSQ-Parentform(ASSQ-P)の回答を得た。また、このうち451名については、保育園・幼稚園教諭からもASSQ-Teacherform(ASSQ-T)の回答が得られた。コミュニティサンプル群468名とASD診断群6名を対象とし、Receiver Operating Characteristic(ROC)分析を用いて予備的解析を行ったところ、ASSQ-Pにおいては、Area Under the Curve(AUC)=.952、ASSQ-Tにおいては、AUC=.941と、どちらの尺度においても優れた識別精度が示された。さらに、両尺度の合算値を利用するMAX ASSQでは、AUC=.981と各尺度を単独で利用するよりもさらに優れた識別精度が示された。ASSQ短縮版の論文が掲載されたこと、また、サンプルの収集という側面からも、計画通り約500名のサンプリングを終えることができ、順調に推移しているため。ASSQ(Ehlers et al., 1999)は、もともと学齢期(7歳から16歳)の高機能自閉症(HF-ASD)のスクリーニングツールとして開発された経緯があるが(Ehlers et al.,1993)、知的水準に関わらず良好な識別精度が確認されている(Ehlers et al., 1999)。加えて、II.従来適用年齢である学齢期においては、二次的不適応のリスクが高まるため、より早期での適用が求められるが、幼児期での適用可能性については国際的にも精緻な検証が行われていない。平成29年度は、平成28年度に引き続き、966名の保護者からASSQの回答を得た。また、これまでの調査においてASDの診断がついた児に対し、診断の妥当性を担保するため、ADI-R、ADOS-2によるアセスメントを進めた。得られたADI-RとADOSのデータを用い、ASSQとの相関分析を行ったところ、ASSQとADI-R、ASSQとADOS-2には一定の正の相関関係が示され(ADI-R:r = .631, n=31; ADOS: r = 0.478, n=31)、ASSQの併存的妥当性が確認された。上記の内容を含め、ASSQの診断的妥当性についてまとめた論文を、現在投稿中である。成果物も順調に出ており、実施計画も予定通り推移しているため。

ASSQ(Ehlers et al., 1999)は、もともと学齢期(7歳から16歳)の高機能自閉症(HF-ASD)のスクリーニングツールとして開発された経緯があるが(Ehlers eta., 1993)、知的水準に関わらず良好な識別精度が確認されている(Ehlers et al., 1999)。国際的にもその高い識別精度が繰り返し確認されているASSQであるが(Posserud et al,2009; Mattila et al., 2012)、I.我が国においては、識別精度の十分な検証がされていない。加えて、II.従来適用年齢である学齢期においては、二次的不適応のリスクが高まるため、より早期での適用が求められるが、幼児期での適用可能性については国際的にも精緻な検証が行わていない。本研究はこの2点に着目し、検証を進めてきた。最終年度はこれまでのデータをまとめPLOS ONEに投稿し、下記の内容が掲載された。ASSQについて、ASD児60名、その他の神経発達症(NDD)と診断された児94名、コミュニティサンプル1390名を対象に識別精度を検証したところ、幼児期においても極めて良好な識別精度を持つことが示唆された(AUC = .960 95%CI= .939-.981)。同時にASD以外のNDDが含まれる場合には、識別精度が低くなることも明らかとなり、使用場面によって適切なカットオフポイントを設定する重要性が示唆された。コミュニティで推奨されるカット値は7点、この得点の感度は、0.93、特異度は0.84であった。本研究は、初年度の半期を準備期間にあて、以降各年度半期に500名ずつサンプリングを行い、合計4期で約2000名のサンプリングを予定している。初年度は、計画通り約500名のサンプリングを終えることができたため、次年度においても初年度同様の研究計画に従い、研究を進行させることで、問題ないものと考える。4期で約2,000名のサンプリングを予定していたところ、現在までに3期を終え予定通り1,500名のサンプリングを終えており、これまでの成果も順調に発表できているため、当初の研究計画の通り進めていけば、問題ないものと考える。年度末に予定していた英文校正の作業が年度をまたいでしまったため、繰り越しが生じた。