hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
滑膜線維芽細胞を用いる骨および軟骨組織再生分子機序の基盤研究

TNFalpha、IL-1beta、IFNgamma共存下ではFLSのC/EBP核内移行は抑制されるとともに、脂肪細胞様細胞への分化も顕著に抑制された。E.結論:TNFalpha、IL-1beta、IFNgammaはRA滑膜組織の炎症性病態形成に重要だが、これら液性因子はFLSの未分化状態を維持し、この未分化状態が滑膜細胞増殖や軟骨・骨破壊促進に関与していることが示唆された。今後はFLSの分化・未分化状態維持のkey moleculeの同定を試みる予定である。A.研究目的:私たちは滑膜線維芽細胞(FLS)は分化能を有し、特にPPARgammaアゴニスト刺激で容易に脂肪様細胞に分化しうることを報告した。FLSは分化能と共に、アポトーシス感受性も有する。本年度はFLSの脂肪細胞様細胞分化とアポトーシス感受性へのサイトカインの影響を検討した。B.研究方法:FLSはインフォームド・コンセント下に採取された滑膜組織を細切して得た。FLSの脂肪細胞様細胞への分化はPPARgammaアゴニストであるtroglitazone添加で誘導し、Oil red O染色で確認した。FLSのアポトーシスはTRAILで誘導し、ミトコンドリア膜電位で評価した。私たちはIFNgammaがFLSの脂肪細胞様細胞分化を顕著に抑制することを確認しており、IFNgammaによるFLSの脂肪細胞様細胞分化およびアポトーシス感受性への作用機序を検討した。C.結果:IFNgammaはFLSのSTATをリン酸化し(Western blottingによる評価)、また、FLSのtroglitazone依存性C/EBP核内移行はIFNgammaで抑制された。IFNgamma前処置はFLSのTRAIL誘導性アポトーシスを顕著に抑制し、この作用はSTAT阻害剤もしくは蛋白合成阻害剤の添加で解除された。D.考察:FLSのtroglitazone依存性脂肪様細胞への分化はIFNgammaで抑制されるが、これにはC/EBP核内移行抑制の関与が示唆された。IFNgammaは脂肪様細胞分化抑制に加え、STATを介する翻訳調節機序でこれら細胞のTRAIL依存性アポトーシスを顕著に抑制した。今後、これら二つの事象(IFNgammaによる分化とアポトーシスの抑制)が共通もしくは異なるシグナル伝達機序を介して制御されうるのかを研究し、関節リウマチの病態へのサイトカインの関与を考察したい。
金融工学手法の応用による社会基盤施設のライフサイクルマネジメント戦略の構築

本研究では構造物のライフサイクルを反映した財務管理手法として現状の財務諸表を修正し,維持管理の正当性を財務的に評価する手法を提案した.橋梁の更新費用は莫大であり,一括で用意するよりも毎年一定額を積み立てて備えた方が発生する利息も含めて財政負担は軽い.ただし,橋梁の更新時期を正確に予測することは困難であるため,予測と実際の更新時期には少なからずずれがあることを前提に,更新時期を三角分布でモデル化する.その上で,確率論的に必要な積立額の期待値を算定した.維持管理を行うことによって,更新時期の分布が変化すると考える.維持管理で延命がなされれば,延命後の分布に対して必要な積立額は,それ以前の積立額よりも少なくなり,それまでは余剰の積立を行っていたことになる.この余剰の積立分は更新時期の分布を変化させるような維持管理に費用として捻出することが正当化される.つまり,維持管理の適切な費用とみなすことができる.現状の財務諸表には,維持管理による延命効果が反映されていないため,維持管理の経済的正当性を議論することが出来ない.そこで,維持管理費用から更新時期の延命効果を算出し,結果を減価償却期間の延長とみなすことで,財務諸表に反映する方法を考案した.さらに,a)将来の更新への備えを一切しない場合,b)引当を行う場合,c)積立を行う場合,の3通りの計上を行い,財務諸表上の主要値の変化を見た.このことにより,更新時期の分布の変化と,それに伴う積立額の変化から,維持管理の延命効果を経済学的に評価することが可能となった.そして,その結果を財務諸表に反映させることで実状に近い財務諸表を作成することが可能となり,主要値に注目することで維持管理の正当性を評価することが出来るようになった.本研究では構造物のライフサイクルを反映した財務管理手法として現状の財務諸表を修正し,維持管理の正当性を財務的に評価する手法を提案した.橋梁の更新費用は莫大であり,一括で用意するよりも毎年一定額を積み立てて備えた方が発生する利息も含めて財政負担は軽い.ただし,橋梁の更新時期を正確に予測することは困難であるため,予測と実際の更新時期には少なからずずれがあることを前提に,更新時期を三角分布でモデル化する.その上で,確率論的に必要な積立額の期待値を算定した.維持管理を行うことによって,更新時期の分布が変化すると考える.維持管理で延命がなされれば,延命後の分布に対して必要な積立額は,それ以前の積立額よりも少なくなり,それまでは余剰の積立を行っていたことになる.この余剰の積立分は更新時期の分布を変化させるような維持管理に費用として捻出することが正当化される.つまり,維持管理の適切な費用とみなすことができる.現状の財務諸表には,維持管理による延命効果が反映されていないため,維持管理の経済的正当性を議論することが出来ない.そこで,維持管理費用から更新時期の延命効果を算出し,結果を減価償却期間の延長とみなすことで,財務諸表に反映する方法を考案した.さらに,a)将来の更新への備えを一切しない場合,b)引当を行う場合,c)積立を行う場合,の3通りの計上を行い,財務諸表上の主要値の変化を見た.このことにより,更新時期の分布の変化と,それに伴う積立額の変化から,維持管理の延命効果を経済学的に評価することが可能となった.そして,その結果を財務諸表に反映させることで実状に近い財務諸表を作成することが可能となり,主要値に注目することで維持管理の正当性を評価することが出来るようになった.
担癌マウスにおける同系骨髄移植による腫瘍退縮機序の解析

DBA/2マウスにL1210を移植後にmildなchamotherapyを行い、さらに同系マウスの骨髄を移植すると、対照のmild chemotherapy単独投与群に比べて、移植腫瘍の退縮が著明である。また、同様のassayで骨髄移植を施行したマウスの血清を、mied chemotherapyした後の担癌マウスに静注すると、やはり移植腫瘍の退縮が認められた。以上の結果から、骨髄移植およびmild chemotherapyによって血清中に因子が誘導され、その因子が直接あるいは間接に腫瘍退縮に関与していることが示唆された。そこで、in vitroの系でこの機序を解析するため、マイトマイシン処理L1210細胞、L1210移植マウスの脾細胞と骨髄の非付着細胞を混合培養し、上清中のcolony stimalating factor(SF)産生の状態、CAF活性の性状などを検討した。その結果は次の通りであった。1.担癌マウスの脾細胞と骨髄非付着細胞を培養すると、骨髄非付着細胞が活性化された。2.骨髄非付着細胞の活性化は、マウスの脾細胞と骨髄非付着細胞に含まれているT細胞との間に自己混合リンパ球反応が起こった結果による可能性が示唆された。3.腫瘍細胞、担癌マウス脾細胞および骨髄脾付着細胞を混合培養すると、培養上清中にCSF因子が産生された。4.培養上清中のCSF因子は、IL-3およびIL-6であることを確認した。5.IL-3とIL-6を含む上清を用いて骨髄脾付着細胞腫瘍を培養すると腫瘍増殖を抑制する因子が産生された。骨髄移植後の担癌マウスの末梢血リンパ球と正常マウスの末梢血リンパ球によるautologous mixed lymphocyte reactionは、移植後経時的に増強した。このときの末梢血リンパ球中には、抗L3T4抗体陽性細胞は予想された程には検出されなかった。このため、抗L3T4抗体陽性細胞の増殖の場は脾臓内ではないかと推定した。そして移植マウスの脾細胞について検討した。しかし、脾臓非付着細胞の^<51>Crの取りこみは上昇したものの、抗L3T4抗体陽性細胞は検出されなかった。そこで、この移植マウス脾細胞の^<51>Crの取りこみの上昇について検討した。脾臓非付着細胞、腫瘍細胞、骨髄非付着細胞を混合培養して^<51>Crの取りこみを測定したところ、上昇が認められた。この混合培養後の上清中の因子を検討すると、IL-3、IL-6が含まれていることが判明した。これらの因子を含む上清を用いて骨髄非付着細胞をさらに培養し、その上清を採取した。この上清を腫瘍細胞培養中に添加すると、腫瘍細胞の増殖が抑制されることを見出した。このことは、骨髄幹細胞にIL-3やIL-6が作用することによって、幹細胞から腫瘍細胞の増殖を抑制する因子が分泌されていることが推定された。従って、担癌マウスに同系骨髄細胞を移植すると、その脾臓内で移植された骨髄細胞からこの因子が分泌され、担癌マウスの腫瘍が抑制されるのではないかと考えられた。
遺伝子欠損マウスを用いたアポトーシス抑制に伴う発癌機構の解明

カスパーゼ8は、デスレセプターを介するアポトーシス誘導に必要なだけでなく、ミトコンドリアからチトクロームCの流出が引き金となるアポトーシス誘導系においてもシグナルの増幅に欠かせない分子である。このためカスパーゼ8を欠損した細胞は、不死化の性質を獲得し癌化する可能性が考えられた。このことを検証するために本研究を行った。カスパーゼ8遺伝子欠損マウスより樹立した繊維芽細胞株(Caspase-8^<-/-> MEF細胞)は、Fasのようなデスレセプターからのアポトーシス誘導に対して抵抗性を示すが、軟寒天培地中では増殖できなかった。c-mycやK-rasを高発現した亜株においても軟寒天培地中では増殖能は認められず、がん細胞としての特異性を示さなかった。興味深いことに、Caspase-8^<-/->MEF細胞は小胞体ストレスによるアポトーシス誘導に対しても抵抗性を示した。また、片側の染色体上のカスパーゼ8遺伝子が欠損したヘテロ接合型の変異マウスは、加齢と伴に種々の組織においてリンパ球系細胞からなる腫瘍が高頻度で発生することが確認された。しかし腫瘍細胞を正常なマウスに移植しても、新たに腫瘍は形成されず転移能を有していないことが判明した。これらの結果より、カスパーゼ8を欠いた細胞は免疫細胞等によるデスレセプターを介した細胞障害性活性に対して抵抗性を示し、生体の防御機構から逃れることができるが、カスパーゼ8欠損細胞が不死化及び癌化するためにはさらに遺伝的変異が必要であると考えられた。
膜外シグナルによる膜内ペプチドの会合調節を利用した膜電流制御システムの構築

膜外からのシグナルを感知する配列や原子団を導入したイオンチャネルペプチドを用いれば、膜外刺激(金属イオン、ペプチド、薬物など)に呼応した膜電流制御システムを開発することが期待できる。本研究では、金属やリガンドとの結合によりチャネル分子の会合状態、あるいは開口を調節することを試み、外部シグナルに同調した個々のチャネルの開口状態の変化をこれらの総和としてのマクロな膜電流として捉えることにより、新しいタイプの情報変換・情報伝達システムの創出を目指している。昨年度の研究において、イオンチャネルペプチド、アラメチシンに適当な膜外配列を導入することにより、膜外構造の相違を膜電流に反映できることを示した。本年度は、この結果をもとに、外界からの刺激に呼応した膜外構造の変化を膜電流変化として捉える系の創出を目指し、銅イオンにより構造変化するヘリックス配列を検討した。種々のヘリックスペプチドを検討した結果、互いにヘリックス一巻き分離れた位置となるように二つのN^ε,N^ε-ビス(カルボキシメチル)リジンを配置した亜鉛フィンガー蛋白質Sp1由来ペプチド、あるいは、人工的にデザインした両親媒性ペプチドにおいて、銅イオンとの錯体形成によりヘリックス構造の安定化が見られることが分かった。また、この際、N^ε,N^ε-ビス(カルボキシメチル)リジン含有ペプチドの簡易合成法を新たに開発した。現在、これらのヘリックスを膜外配列として持つアラメチシン誘導体を合成中である。膜外からのシグナルを感知する配列や原子団を導入したイオンチャネルペプチドを用いれば、膜外刺激に呼応した膜電流制御システムを開発することが期待できる。本研究では、新しいタイプの情報変換・情報伝達システムの創出を目指し、金属やリガンドとの結合によりチャネル分子の会合状態や開口の調節を試みた。膜内でランダムに会合し、通常一定の会合数を示さないイオンチャネルペプチド、アラメチシンに、膜外配列として、癌関連タンパク質Fos由来のロイシンジッパー、あるいは、へリックス構造をとらない膜外配列として、GCN4由来ロイシンジッパー中のロイシンをグリシンに置換した誘導体を合成した。これらのチャネル活性の検討から、膜外配列のへリックス構造の有無によりチャネル電流も変化しうること、また、膜外の相互認識の他、膜外配列間の立体障害も会合調節に重要な役割を果たすことが示唆された。さらに、アラメチシン-GCN4ロイシンジッパー四量体分子を合成したところ、会合数が一定でもコンホメーション等の違いにより、複数レベルの単一チャネル電流値を与え得ることがわかった。次に、外部刺激に呼応した構造変化が期待できる膜外配列のモデルとして、前述のFos由来のロイシンジッパー配列を取り上げ、Fosと水中で安定なヘテロ二量体を形成するJun由来ペプチドとの相互作用がチャネル電流に反映されるかの検討を行った。また、アラメチシンのC末端側にGlyHis配列を導入したペプチドを合成し、チャネル電流のCu^<2+>による調節を検討した。しかし、単一チャネルレベルではこれらの刺激に対しての影響はほとんど見られなかったので、現在、個々のチャネル電流の総和としてのマクロスコピックな膜電流に対して膜外配列が及ぼす影響について検討するとともに、さらに大きな結合定数を持つ相互作用モチーフを用いてのチャネルペプチドの開口調節を検討中である。
植物工場の環境調節に資する植物個体における物質輸送機能の環境反応モデルの構築

本研究は,植物の物質輸送現象を中心とした環境生理反応を評価・モデル化する手法を開発し,植物工場における環境制御技術に応用することを目的としている。葉菜類のチップバーンの回避を目標として,環境要素や生長速度とチップバーン発生との関係を解析・モデル化した。さらに,蒸散に影響されるCa吸収速度が葉内Ca含量に与える影響を評価し,葉内Ca含量とチップバーン発生との関係を明らかにした。葉内硝酸態窒素含量の低減を目的として,根の窒素吸収速度に対する環境要素および蒸散速度の影響を評価した。吸収モデルに基づいて植物の成長に必要な窒素量を与えることにより,葉内の硝酸態窒素含量が低減できることを明らかにした。本研究は,植物の物質輸送現象を中心とした環境生理反応のモニタリングやモデリングの手法を開発し,チップバーン(Ca欠乏)の回避,野菜中の硝酸態窒素含量低減および野菜の高付加価値化などの技術の開発を目標としている。この目的を達成するために,本年度(初年度)においては,様々な環境下において植物を育成し,これまでに開発してきたモデルや新規に開発する評価システムなどを駆使して植物の物質輸送現象を中心とした生理反応を評価・解析した。課題1では,Ca吸収・分配モデルおよび生長モデルによる葉菜類のチップバーンの回避を目標として,様々な環境条件に設定した人工光型植物工場において,環境要素やチップバーン発症程度との関係を解析するとともに,様々な環境条件下において根におけるCa吸収速度および植物体中の個葉へのCa分配を評価し,Ca吸収・分配に対する環境要素および蒸散速度の影響を評価した。その結果,根域Ca濃度や根域温度を高めることによってCa吸収速度が増加し,チップバーン発生が抑制されることが明らかとなった。課題2では,窒素吸収・代謝モデルによる葉内の硝酸態窒素含量の低減を目的として,根の窒素吸収速度に対する環境要素および蒸散速度の影響を定量的に評価した。ある程度の光強度,根域窒素濃度および根域温度まではそれぞれが高くなるほど根による窒素吸収速度が高くなることが明らかとなった。また,植物の光合成速度および生長速度や,植物体中の窒素代謝活性についても評価し,環境要素との関係および窒素吸収速度を解析した。課題3については,環境ストレス反応モデルに基づいた野菜の高付加価値化を目標として,環境ストレス下における根の物質吸収および植物水分生理の定量的な評価を実施した。その結果,人工光型植物工場での葉菜類栽培において,低温ストレスを導入することによって,糖度や抗酸化物質含量の高くなることが明らかとなった。この目的を達成するために,本年度(2年度目)においては,植物の物質輸送現象などの環境生理反応をモデル化し,チップバーン発生,葉内硝酸態窒素含量,環境ストレス反応などの解析に応用した。課題1では,Ca吸収・分配モデルおよび成長モデルによる葉菜類のチップバーンの回避を目標として,Ca吸収・分配に対する環境要素および蒸散速度の影響の評価・解析を進め,蒸散に影響されるCa吸収速度が個葉中のCa含量に与える影響を評価した。さらに,個葉中のCa含量とチップバーン発症との関係を解析した。その結果,光強度を高めることによってCa吸収速度は増加したが,内葉のCa濃度には大きな違いがなく,チップバーン発生も増加することが示唆された。また,これらの情報を基に個葉中のCa濃度の推定モデルを構築した。課題2では,窒素吸収・代謝モデルによる葉内の硝酸態窒素含量の低減を目的として,前年に引き続き,根の窒素吸収速度に対する環境要素および蒸散速度の影響を定量的に評価した。その結果,吸収モデルに基づく硝酸態窒素吸収量を指標として,植物の成長に必要な窒素量のみを与えることにより,葉内の硝酸態窒素含量が低減できることを明らかにした。課題3については,環境ストレス反応モデルに基づいた野菜の高付加価値化を目標として,低温ストレス下における葉菜類数品種の成長速度,植物水分生理および葉内の機能性成分含量の変化を経時的に定量した。その結果,品種によって機能性成分含量に対する低温ストレスの効果は異なり,その効果は成長速度と関係が有ることが示唆された。本年度(2年度目)においては,主に植物の環境生理反応モデルの構築を実施し,研究計画に従って適切に実施されており,概ね当初の予定通りの研究項目を実施できたと判断した。この目的を達成するために,本年度(最終年度)においては,これまでに実施した様々な環境条件下における植物の物質輸送現象を中心とした生理反応の評価や各生理反応モデルを応用し,チップバーン発生,葉内硝酸態窒素含量,環境ストレス反応などを解析した。課題1では,Ca吸収・分配モデルおよび成長モデルによる葉菜類のチップバーンの回避を目標として,Ca吸収・分配に対する環境要素および蒸散速度の影響の評価や個葉中のCa濃度とチップバーン発生との関係を解析した。その結果,新鮮重とチップバーン発生葉数との関係性を解析することで,成長速度を考慮した障害レベルの評価が可能であることが明らかとなった。課題2では,窒素吸収・代謝モデルによる葉内の硝酸態窒素含量の低減を目標として,窒素の吸収・代謝に対する環境要素の影響を解析した。

その結果,光環境や養液条件が光合成速度と硝酸態窒素吸収速度のバランスを介して,植物体内の窒素代謝や葉内硝酸態窒素の蓄積に影響を及ぼす過程が明らかとなった。課題3では,環境ストレス反応モデルに基づいた野菜の高付加価値化を目標として,環境要素や根の物質吸収および植物水分生理などが葉内の機能性成分含量に与える影響について解析した。その結果,環境ストレス下における葉内の機能性成分の蓄積過程とストレスレベルおよび成長速度との関係性が明らかとなった。本研究は,植物の物質輸送現象を中心とした環境生理反応を評価・モデル化する手法を開発し,植物工場における環境制御技術に応用することを目的としている。葉菜類のチップバーンの回避を目標として,環境要素や生長速度とチップバーン発生との関係を解析・モデル化した。さらに,蒸散に影響されるCa吸収速度が葉内Ca含量に与える影響を評価し,葉内Ca含量とチップバーン発生との関係を明らかにした。葉内硝酸態窒素含量の低減を目的として,根の窒素吸収速度に対する環境要素および蒸散速度の影響を評価した。吸収モデルに基づいて植物の成長に必要な窒素量を与えることにより,葉内の硝酸態窒素含量が低減できることを明らかにした。本年度(初年度)においては,主に様々な環境条件下における植物の物質輸送現象を中心とした生理反応を評価や解析を実施し,概ね当初の予定通りの研究項目を実施した。課題1では,様々な環境条件に設定した人工光型植物工場において,環境要素やチップバーン発症程度との関係の解析や様々な環境条件下において根におけるCa吸収速度および植物体中の個葉へのCa分配を評価し,今後のモデル化に繋がる基礎的データを蓄積できた。課題2では,根の窒素吸収速度に対する環境要素および蒸散速度の影響を定量化した。さらに,植物の光合成速度および生長速度の評価などについても予定通り進展した。課題3については,環境ストレス下における根の物質吸収および植物水分生理の定量的な評価を実施し,本研究の実験手法を構築するとともに。今後構築を目指す環境ストレス下における葉内機能性成分蓄積モデルの基礎的データが収集できた。これまでに実施した,様々な環境条件下における植物の物質輸送現象を中心とした生理反応の評価やモデル化結果をふまえて,今後は,各生理反応モデルを統合し,チップバーン発生予測モデル,葉内硝酸態窒素含量予測モデル,環境ストレス反応モデルなどを構築していく。課題1では,Ca吸収・分配モデルおよび成長モデルによる葉菜類のチップバーンの回避を目標として,前年に引き続き,Ca吸収・分配に対する環境要素および蒸散速度の影響の評価や個葉中のCa濃度とチップバーン発症との関係解析を進め,それらの結果を基にCaの吸収と分配を考慮したチップバーン発生予測モデルを構築していく。課題2では,窒素吸収・代謝モデルによる葉内の硝酸態窒素含量の低減を目標として,前年度に引き続き,窒素吸収・代謝窒素に対する環境要素の影響の解析を進め,窒素吸収・代謝を考慮した葉内硝酸態窒素含量予測モデルを構築していく。
ペア高分子イオンプラズマの生成とその物性

(1)現有の最大4KG発生可能な磁場コイルと真空容器(内直径16cm,長さ400cm)を整備し,その一端に内直径9cm,外直径10cmのドーナツ状の電子ビーム源を設置した.電子源から60cmの位置に内直径4cm,外直径13cmのドーナツ状金属リミタを設置しており,電子ビームはここで終端する.電子ビーム中に昇華させたC_<60>を導入すると,高エネルギー電子衝突によりC_<60>^+が,低エネルギー電子付着によりC_<60>^-が生成されて,リミタより下流域に拡散する.このようにして電子の存在しない純ペア分子イオン(C_<60>^+,C_<60>^-)プラズマの生成に成功した.(2)ラングミュアプローブによる半径方向プラズマ分布の測定によると,正負イオン共にガウス型分布をしている.空間電位は基準電位に対して正電位になっており,衝突・付着する電子の運動エネルギーの差よりC_<60>^-に比べてC_<60>^+の運動エネルギーが大きいことに起因すると考えられる.(3)リミタ印加電位を正弦波的に変化させて静電波動を励起しその分散関係を調べた結果,プラズマ振動周波数ω_p近傍には波動が伝搬しないカットオフ領域(ω_p<ω<√<2>ω_p)が存在することを見出した.また,ω<ω_pでは電子ーイオンの通常プラズマ中のイオン音波に相当するモードが,ω>√<2>ω_pでは電子プラズマ波に相当するモードが存在することを実験的に確認し,純ペアイオンプラズマの特性を明らかにした.(4)下流に設置した基板電極に堆積した薄膜をレーザー脱離飛行時間型質量分析器により解析したところ,C_<121>に相当する質量数をもつ安定な物質の存在を突きとめることができた.これはC_<60>が2つ結合したダイマーであると考えられる.(1)現有の最大10kG発生可能な磁場コイルと真空容器(内直径10cm,長さ75cm)を整備し,その一端に直径1.0cmの小半径電子ビーム源を又他端には大直径の終端電極を設置し,その間にラングミュア及びイオンセンシティブプローブを挿入した.装置中央付近に,C_<60>粒子を充填した子孔があいている銅製円筒を設置する.このオーブンを約400°C程度まで加熱し,その小孔を通して円筒の内側に昇華したC_<60>を導入した.(2)電子ビームを入射した後,ラングミュアプローブ特性の半径方向における変化を詳細に測定した結果,コア領域(r<1 cm)では高エネルギーの電子ビームと低温度の電子が存在し,また広い周辺領域(1≦r≦5 cm)ではプローブ特性曲線が正の印加電圧部分と負の印加電圧部分が原点に関して全く対称な形になることが明らかになり,この領域では等質量の正イオンと負イオンのみが存在することが示唆された.(3)さらに,イオンセンシティブプローブによる半径方向分布の測定を行ったところ,正イオンはコア領域でピークとなる拡散型の分布であり,負イオンはコア領域にはほとんど存在せず周辺領域にピークをもった異常に拡散した分布となっていることが明らかになった.(4)ラングミュァプローブによる半径方向プラズマ空間電位分布の測定によると,コア領域では負電位になっており,広い周辺領域ではほぼゼロ電位で平坦な分布となっていることが判明した.(5)以上の実験結果は,コア領域では電子ビームによる電離でC_<60>^+が生成された後に,発生した電子が残留中性C_<60>に付着してC_<60>^-が生成され,電荷中性条件の要請によりコア領域にはC_<60>^+が必然的に多く閉じこもり,周辺領域には優先的にC_<60>^-が拡散していくという分布になっていることを示しており,ペア高分子イオンプラズマの生成が実証されたものと考えている.(1)現有の最大4KG発生可能な磁場コイルと真空容器(内直径16cm,長さ400cm)を整備し,その一端に内直径9cm,外直径10cmのドーナツ状の電子ビーム源を設置した.電子源から60cmの位置に内直径4cm,外直径13cmのドーナツ状金属リミタを設置しており,電子ビームはここで終端する.電子ビーム中に昇華させたC_<60>を導入すると,高エネルギー電子衝突によりC_<60>^+が,低エネルギー電子付着によりC_<60>^-が生成されて,リミタより下流域に拡散する.このようにして電子の存在しない純ペア分子イオン(C_<60>^+,C_<60>^-)プラズマの生成に成功した.(2)ラングミュアプローブによる半径方向プラズマ分布の測定によると,正負イオン共にガウス型分布をしている.空間電位は基準電位に対して正電位になっており,衝突・付着する電子の運動エネルギーの差よりC_<60>^-に比べてC_<60>^+の運動エネルギーが大きいことに起因すると考えられる.(3)リミタ印加電位を正弦波的に変化させて静電波動を励起しその分散関係を調べた結果,プラズマ振動周波数ω_p近傍には波動が伝搬しないカットオフ領域(ω_p<ω<√<2>ω_p)が存在することを見出した.また,ω<ω_pでは電子ーイオンの通常プラズマ中のイオン音波に相当するモードが,ω>

√<2>ω_pでは電子プラズマ波に相当するモードが存在することを実験的に確認し,純ペアイオンプラズマの特性を明らかにした.(4)下流に設置した基板電極に堆積した薄膜をレーザー脱離飛行時間型質量分析器により解析したところ,C_<121>に相当する質量数をもつ安定な物質の存在を突きとめることができた.これはC_<60>が2つ結合したダイマーであると考えられる.
家庭生活および家族関係が児童生徒の学校適応および価値意識の形成に与える影響

家庭生活および家族関係が児童・生徒の学校適応および価値意識の形成にどのような影響を与えているかを明らかにすること目的とし、関東地方のA市内に住む小学3年生、6年生、中学3年生、高校3年生それぞれ約1000名およびその保護者を対象に以下の調査を実施した。(1)児童、生徒調査では、学校適応、学習行動、学習意識、進路意識、自尊感情、親の学歴、文化的環境、教育期待、など。(2)保護者調査は、上記対象者の父親または母親でしつけ、文化的環境教育期待などで900名から回答を得た。その結果、児童生徒調査からは学校適応に関して、社会性因子、逸脱因子、引きこもり因子、学校好き因子などが抽出され、「小さい頃家の人によく本を読んでもらった」「家の人に博物館や美術館に連れて行ってもらったことがある」のような家庭環境は、高校生の段階で、生徒の社会性や学校好き因子と影響をしていることが明らかとなった。また、「家庭の雰囲気」を暖かく感じている場合には、学校好きと強く関連することが明らかとなった。「ほぼ毎日勉強しなさいといわれる」などの項目は学校適応を悪くしていた。また、家庭環境が良好である場合、生徒の学習意欲や関心を高めており、学習意欲は将来の職業へのポジティブな意欲と関連が見られた。学校適応と職業意欲とは直接関連せず、むしろ家庭環境が職業意欲も育てていることが明らかとなった。また、保護者と児童・生徒をマッチングさせた分析からは、親の意識よりも子どもの方が、家庭の雰囲気をより良好と感じているという傾向が見られた。本研究から、引きこもり傾向や社会性の低下、逸脱行動は総じて家庭環境の影響ではなく、現在の学校の成績評価との関係が示されたこと、は興味深い。家庭生活および家族関係が児童・生徒の学校適応および価値意識の形成に与える影響について研究することを目的とし、子どもの発達態様(学校適応、学力、自尊感情および、結婚観・職業観などの価値観の形成)に、家庭の文化的環境、家族関係、学校教育がどのような影響を与えているかを検討した。関東地方のA市内に住む小学3年生、6年生、中学3年生、高校3年生それぞれ約1000名およびその保護者を対象に以下の調査を実施した。(1)児童、生徒調査(質問紙による集団自計式)の調査内容は:学校生活の状況、学校適応、家庭生活の状況、学習行動、学習意識、進路意識、結婚観、自尊感情など。(2)保護者調査上記対象者の父親または母親(家庭的背景、しつけ、文化的環境、教育期待、など)。その結果、児童生徒調査からは家庭の文化資本に関しては、「ほぼ毎日勉強しなさいといわれる」などの項目で男子割合が高く、「両親に勉強を見てもらった」などでは女子の割合が高いなどの性差が見られた。また、「家庭の雰囲気」が良好と感じる割合は学年進行とともに減少していた。児童生徒の家庭生活(父母の学歴、家庭生活状況、家庭の雰囲気)を説明変数とし、学校適応については(人間関係が良いかどうか、学校が好きかどうか、逸脱的行動の程度)を従属変数として関連を検討した。その結果、父母の学歴、家庭生活状況、家庭の雰囲気のすべてにおいて、学校適応との有意な関連が認められた。家庭生活状況のうち、学校適応に有意な影響を与えていたのは、「両親に勉強をみてもらった」などの教育的指導と「自分の家では食事を大切にしている」などの家庭の文化の項目であった。「父母の学歴は」小中学生の学校適応には直接的な影響は小さく、「家庭生活状況」や「家庭の雰囲気」の影響の方が大きいなどの結果が明らかになった。

家庭生活および家族関係が児童・生徒の学校適応および価値意識の形成に与える影響について研究することを目的とし、子どもの発達態様(学校適応、学力、自尊感情および、職業観などの価値観の形成)に、家庭の文化的環境、家族関係、学校教育がどのような影響を与えているかを検討した。関東地方のA市内に住む小学3年生、6年生、中学3年生、高校3年生それぞれ約1000名およびその保護者を対象に以下の調査を実施した。(1)児童、生徒調査(質問紙による集団自計式)の調査内容は:学校生活の状況、学校適応、家庭生活の状況、学習行動、学習意識、進路意識、自尊感情など。(2)保護者調査上記対象者の父親または母親(家庭的背景、しつけ、文化的環境、教育期待、など)。その結果、児童生徒調査からは学校適応に関して、社会性因子、逸脱因子、引きこもり因子、学校好き因子などが抽出され、「小さい頃家の人によく本を読んでもらった」「家の人に博物館や美術館に連れて行ってもらったことがある」のような家庭環境は、高校生の段階まで影響し、児童・生徒の社会性や学校好き因子と影響をしていることが明らかとなった。また、「家庭の雰囲気」を暖かく感じている場合には、学校好きと強く関連することが明らかとなった。「ほぼ毎日勉強しなさいといわれる」などの項目は学校適応を悪くしていた。引きこもり傾向や社会性の低下、逸脱行動は総じて家庭環境の影響ではなく、現在の学校の成績評価との関係が示された。ただしこの場合学校の成績評価は本来の自分の実力とは異なると考えている高校生が多いことも明らかとなった。また、家庭環境が良好である場合、生徒の学習意欲や関心を高めており、学習意欲は将来の職業へのポジティブな意欲と関連が見られた。学校適応と職業意欲とは直接関連せず、むしろ家庭環境が職業意欲も育てていることが明らかとなったことは興味深い。また、保護者と児童・生徒をマッチングさせた分析からは、親の意識よりも子どもの方が、家庭の雰囲気をより良好と感じているという傾向が見られた。
エマルジョンを利用したメタゲノミクスのための次世代型ゲノム再構築技術の開発

地球上には多様な未培養微生物群の遺伝情報にアクセスするため、メタゲノム情報から個々の微生物群のゲノム情報を抽出、再構築するためのビニング技術の開発が進められている。しかしながら、それらビニング技術はメタゲノム情報を所得した後計算機上でゲノム断片を再分類するため、それに付随する様々な問題が存在する。その問題を回避するため、本研究課題ではメタゲノム情報を得る際、各塩基配列情報に対し、それが由来する微生物の系統分類情報を物理的に付加する新しい技術を提供することを目的とする。その方法を可能とするため、同じ細胞に由来する16S rRNA遺伝子と他のゲノム断片を融合し解析する技術を開発した。自然環境や人工生態系には多様な未培養微生物群が存在しており、その機能の多くは未知なままである。その遺伝情報にアクセスするため、メタゲノム情報から個々の微生物群のゲノム情報を抽出、再構築するためのビニング技術の開発が進められている。その問題を回避するため、本研究課題ではメタゲノム情報を得る際、各塩基配列情報に対し、それが由来する微生物の系統分類情報を物理的に付加する新しい技術を提供することを目的とした新規技術を開発することを目指した。本課題では、1)エマルジョン技術を利用した、16S rRNA遺伝子と他のゲノム断片との融合技術の確立、2) 16S rRNA遺伝子配列に基づきゲノム断片をグループ化する解析スクリプトの作成、3)実環境試料に対する開発技術の適用を行い、最終的に環境試料より未培養微生物群を代表するゲノム情報の取得を実施する。平成28年度は、エマルジョン技術を利用した、16S rRNA遺伝子と他のゲノム断片との融合技術の確立(課題1)、及び16S rRNA遺伝子配列に基づきゲノム断片をグループ化する解析スクリプトの作成(課題2)を実施した。課題1では、16S rRNA遺伝子の一部と他のゲノム断片が融合したキメラDNAを作製する工程の開発に注力した。このキメラDNAの生成には、エマルジョン技術を利用し、一つの液的に1細胞の原核微生物をトラップした後、その液滴中で16S rRNA遺伝子の増幅と、その上流もしくは下流に存在するランダムなゲノム断片を付加する技術開発の検討を実施した。また、課題2では、得られるシークエンスデータから付加してある16S rRNA遺伝子配列に基づきゲノム断片情報を抽出、アセンブルするためのパイプラインを整備した。課題1のエマルジョン技術を利用した、16S rRNA遺伝子と他のゲノム断片との融合技術の確立では、本課題の実験的技術の確立を実施した。16S rRNA遺伝子の増幅とその上流もしくは下流10-20 kb程度に存在するランダムなゲノム断片を付加する技術開発の検討は完了し、その実施が可能なプロトコルを完成させた。一方、当初の目的であった、エマルジョン技術を利用した16S rRNA遺伝子と他のランダムなゲノム断片との融合技術については様々な技術的課題が存在することが判明し、それらの課題を回避するための新たな技術開発を実施中である。総じて、本課題は当初の目標の60%程度の達成率であると考えており、平成29年度に全ての技術的課題の克服を目指す予定。一方、課題2の16S rRNA遺伝子配列に基づきゲノム断片をグループ化する解析スクリプトの作成では、概ね計画通りの進展がなされた。本課題では、1)エマルジョン技術を利用した、16S rRNA遺伝子と他のゲノム断片との融合技術の確立、2) 16S rRNA遺伝子配列に基づきゲノム断片をグループ化する解析スクリプトの作成、3)実環境試料に対する開発技術の適用を行い、最終的に環境試料(排水処理複合微生物系もしくはマウス糞便試料)より未培養微生物群を代表するゲノム情報の取得を実施する。平成29年度は、エマルジョン技術を利用した、16S rRNA遺伝子と他のゲノム断片との融合技術の確立(課題1)、16S rRNA遺伝子配列に基づきゲノム断片をグループ化する解析スクリプトの作成(課題2)及び実環境試料に対する開発技術の適用(課題3)を実施した。課題1では、16S rRNA遺伝子と他のランダムなゲノム断片との融合技術については様々な技術的課題を解決するための新たな技術開発を実施した。また、課題2では平成28年度に引き続きデータ解析用の解析パイプラインを確立した。さらに、実環境試料に対する開発技術の適用(課題3)を目指し、課題1-2で開発した実験的技術と生物情報学的技術を利用し、実環境中の未培養微生物群を代表するゲノム情報の取得を行った。

しかしながら、それらビニング技術はメタゲノム情報を所得した後計算機上でゲノム断片を再分類するため、それに付随する様々な問題が存在する。その問題を回避するため、本研究課題ではメタゲノム情報を得る際、各塩基配列情報に対し、それが由来する微生物の系統分類情報を物理的に付加する新しい技術を提供することを目的とする。その方法を可能とするため、同じ細胞に由来する16S rRNA遺伝子と他のゲノム断片を融合し解析する技術を開発した。平成29年度は、課題1を引き続き実施し、16S rRNA遺伝子と他のランダムなゲノム断片との融合技術については様々な技術的課題を解決するための新たな技術開発を実施する。その上で、メタゲノム情報を得る際、配列が由来する微生物の系統分類情報を物理的に付加する新しい技術を確立し、論文等で公表することを目指す。また、課題2の16S rRNA遺伝子配列に基づきゲノム断片をグループ化する解析スクリプトの作成について、平成28年度に引き続きデータ解析用の解析パイプラインを確立する予定。さらに、実環境試料に対する開発技術の適用(課題3)を目指し、課題1-2で開発した実験的技術と生物情報学的技術を利用し、実環境中の未培養微生物群を代表するゲノム情報の取得を行う予定。環境メタゲノミクス課題1では様々な技術的課題が存在することが判明し、それらの課題を回避するための新たなアイデアの検討や技術開発を実施する必要があり、当初の計画通りに予算執行が進めることができなかった。本課題は当初の目標の60%程度の達成率であると考えており、その分のシークエンシング等の実施を平成29年度以降に見送ったことが次年度使用額が生じた主な理由である。現時点で技術的課題は概ね解決する方向であり、平成28年に実施する検討は29年度にまとめて実施するため、平成29年度分として請求した助成金と合わせ全ての予算を加速して全額使用する予定。
台湾人の口述歴史の採集分析に基づく日本統治から戦後への台湾社会の転換に関する研究

日本統治期から戦後の中華民国期の転換期における台湾社会の変容について、日本統治時代に日本語教育を受けた世代を中心に口述歴史の方法に基づいて研究した。この時期は、文献史料が大変限られており、研究が困難な時期であるが、それを補うことを意図した。調査の対象者には、植民地において医学部などの高等教育を受けた方、戦時中は上海に在住し戦後台湾に帰還した方、兵士として太平洋の孤島に赴いた方、台湾総督府の高官、あるいは戦後の政治的弾圧の被害者、マラリアなど伝染病対策の責任者などが含まれ、その結果、歴史研究に資する証言が多く得られた。本研究は、文献史料が乏しくそのため従来研究が困難であった、50年に及ぶ植民地時期から戦後への台湾社会の転換期について、日本語世代台湾人からの聞き書きに基づき、口述歴史(オーラルヒストリー)の手法を用いて検討しようとするものである。そのため、本研究では参加者による聞き書きとその原稿起こしが主たる作業になる。対象者は、台湾大学医学部出身の医師、詩人、林業専門家、宗教家などあるいは女性、原住民が含まれ、医師も栄養学、ハンセン病、マラリア研究など多様である。また、女性については看護師、電話交換手、教員などが含まれている。(1)オーラルヒストリーと本研究全体に関する研究会7月46日の3日間「台湾社会の変容と口述歴史」という題目の国際研究集会を東京女子大で実施し、平成17年度以来行ってきた3年間の本研究の成果を中間発表した。11月29日、東京女子大学で、第8回台湾オーラルヒストリー科研費研究会を行った。講師は台北教育大学の何義麟副教授で、報告題目は「二・二八事件体験者の聞取りの経験」であった。3月1日、東京女子大学で、第9回台湾オーラルヒストリー科研費研究会を行った。講師は玉川大学教育博物館の白柳弘幸氏であり、題目は「玉川大学教育博物館・台湾教育史現地調査について」であった。(2)オーラルヒストリー採集・編集・公開の作業日本側メンバーがそれぞれ本科研費、または別の経費で台湾と中国に出張し、オーラルヒストリーの採集を実施した。本年度採集録音したオーラルヒストリー、及びこれまでに研究分担者が蓄積してきた未整理の録音記録の文字か編集作業が速記業者によって文字化編集が行われた。文字化編集にあたって、速記業者とメンバーの間でメーリングリストを設け、文字化の方法をめぐって技術的な検討を行っている。文字化編集は、本年度約30名分、および研究会記録で合計約190時間分が納品された。研究会記録及びオーラルヒストリーを搭載する冊子として、『台湾口述歴史研究』第1集を発行した。(3)資料収集とデータベース作成オーラルヒストリーの文字化に際して必要な台湾の人名、地名のデータをコンピュータに入力する作業を行った。(1)オーラルヒストリーと本研究全体に関する研究会3月29日、東京女子大学で、第10回台湾オーラルヒストリー科研費研究会を行った。講師は田園調布大学の藤森智子准教授で、報告題目は「台湾の農村地域における聞き取り体験」であった。(2)オーラルヒストリー採集・編集・公開の作業メンバーが本科研費、または別の経費で台湾に出張し、オーラルヒストリーの採集を実施した。本年度採集録音したオーラルヒストリー、及びこれまでに研究分担者が蓄積してきた未整理の録音記録、及び今年度入手した1980年当時のインタビューの文字化編集作業が速記業者によって文字化編集が行われた。文字化編集は、本年度約30名分、および研究会記録で合計約120時間分が納品された。研究活動を公開する冊子として、『台湾口述歴史研究』第2集、第3集を発行した。一連の作業は日本語世代台湾人の日本統治から戦後への転換の体験の肉声を研究資料としてアクセスできるようにするために必要な、重要な作業である。(1)オーラルヒストリーと本研究全体に関する研究会2月27日、東京女子大学で、第11回台湾オーラルヒストリー科研費研究会を行った。講師は東洋大学の植野弘子教授で、報告題目は「台湾におけるライフヒストリー研究の課題-文化人類学的手法から」であった。また、初年度(平成20年度)に行った国際研究集会の記録の後半を、研究活動を公開する冊子『台湾口述歴史研究』の第4集として発行した。本年度採集録音したオーラルヒストリー、及びこれまでに研究分担者が蓄積してきた未整理の録音記録の文字化編集作業が速記業者によって行われた。

文字化編集は、本年度約15名分、および研究会記録1回分で合計約105時間分が納品された。一連の作業は日本語世代台湾人の日本統治から戦後への転換の体験の肉声を研究資料としてアクセスできるようにするために必要な、重要な作業である。(3)資料収集とデータベース作成オーラルヒストリーの文字化に際して必要な台湾の人名、地名のデータをコンピュータに入力する作業を行った。(1)オーラルヒストリーと本研究全体に関する研究会8月7日、東京女子大学で、第12回台湾オーラルヒストリー科研費研究会を行った。講師は、高知県立大学文化学部の飯高伸五講師で、報告題目は「旧南洋群島パラオにおけるオーラルヒストリー採集体験」であった。また、第4回から第7回及び第9回の記録を、研究活動を公開する冊子『台湾口述歴史研究』の第6集、第7集として発行した。第4回からの第6回におよぶ研究会では、戦後沖縄における引き上げ者からのインタビュー体験、朝鮮総督者関係者からの録音記録の文字化、あるいはインドネシア元南方特別留学生への聴き取りなどが報告され、これらは第6集としてまとめられた。これらの報告は本科研以前において実施されたオーラルヒストリーの分野における貴重な活動の記録であり、報告集を出すことにより成果を共有することができるものと思われる。また、第7集には、日本敗戦後の台湾の言語事情についての報告、あるいは台湾の教育史に関する現地調査の報告がまとめられている。(2)オーラルヒストリー採集・編集・公開の作業メンバーが本科研費、または別の経費で台湾に出張し、オーラルヒストリーの採集を実施した。本年度採集録音したオーラルヒストリー、及びこれまでに研究分担者が蓄積してきた未整理の録音記録の文字化編集作業が速記業者によって行われた。文字化編集は、本年度約18名分、および研究会記録2回分で合計約87時間分が納品された。
連続型分子骨格構築を機軸とする生物活性複素環天然物およびその類縁体の合成

ザラゴジン酸類はMerck社及びGlaxo社により単離・構造決定された史上最強のスクアレン合成酵素阻害物質である。我々はこれまでに、カルボニルイリドの1,3-双極付加環化により得たビシクロ化合物から立体選択的ジヒドロキシル化反応等を経てコア部分を構築することに成功している。本年度は側鎖の伸張法の検討を行なった結果、クロスカップリング法としてオレフィンクロスメタセシスが唯一有効であることが分かった。この際、コア部分の二量体の生成は認められなかった。カップリング生成物の二重結合を還元後、C6位のベンジル基を除去して得られる化合物はCarreiraらの合成中間体であり、アシル側鎖導入と保護基の除去を経てザラゴジン酸Cの第二世代全合成を達成した。本合成法はコア部分を修飾した誘導体合成に適用可能な柔軟なものであり、現在コア部2位酸素原子を炭素原子で置き換えた誘導体合成に展開中である。ピンナトキシンAは上村らにより単離・構造決定された両性イオン性大環状ポリエーテルであり、Ca^<2+>チャネル活性化作用を示す。我々は既に、二重ヘミケタール形成/分子内ヘテロMichael反応を用いるとジスピロケタール部が立体選択的に得られることを見い出し、BCDEF環部の立体選択的な合成を達成している。本年度はC7-C9位に相当する三炭素ユニットの導入及びG環構築を行なった。試行錯誤の結果、C7-C9位部分はフェニルプロパルギルスルフィドのリチウム塩を用いることで導入した。C31位のTBS基を除去してジエンへと変換し、α-メチレンラクトンとのDiels-Alder反応を行なったところ、望みとするエキソ付加生成物が若干優先して得られることが分かった。これにより全合成に必要な全ての炭素原子の導入及び不斉炭素の構築が完了したことになる。現在、全合成達成に向けた変換を検討中である。ピンナトキシンAは上村らにより単離構造決定された両性イオン性大環状ポリエーテルであり、Ca^<2+>チャネル活性化作用を示す。我々は全合成に向けての第一段階として分子内ヘテロMichael反応を利用するジスピロケタール合成法を開発すると共に、BCDEF環部の立体選択的な構築を行なった。構造決定を容易にするため、まずはじめにモデル実験を行なった。環化前駆体としてトリケトンを合成し、C12位のTES基を除去した後に各種アルカリ金属アルコキシドと反応させたところ、いずれの場合にも高収率でジスピロケタールが得られ、LiOMeを用いた場合に目的とする立体異性体の生成比が最も高くなることが分かった。本反応における初期の生成物は新たに構築された3つの不斉中心の立体配置が目的物とは全て異なる化合物であり、レトロMichael反応-鎖状化合物への解離-二重ケタール化-ヘテロMichael反応を経て目的の立体異性体が主生成物となることが明らかになった。なお、主生成物の構造は、誘導体であるセミカルバジドのX線構造解析により決定した。以上の結果をもとにC27-C31部分を予め組み込んだ基質を用いて反応を行ない、目的の環化生成物を収率75%で得た。得られた化合物をCSA処理することでジスピロケタール(BCD環)部の立体配置を損ねることなくビシクロ環(EF環)を構築できた。現在、Diels-Alder反応によるG環構築を検討中である。我々は全合成に向け、分子内ヘテロMichael反応を利用することで立体選択的に構築したBCDEF環部を持つ化合物にジエンを導入し、Diels-Alder反応によるG環形成を試みた。ピンナトキシンAのC10-C31位部分に相当するトリケトンを立体選択的に合成し、C12位のTES基を1N塩酸で除去した後にLiOMeと反応させたところ、収率77%で望みの立体配置を持つジスピロケタールが得られることが分かった。望みとしない異性体は、再度LiOMeと反応させることで望みの化合物へと一部異性化させることが出来た。得られた化合物をCSA処理することでジスピロケタール(BCD環)部の立体配置を損ねることなくビシクロ環(EF環)を構築した。続くG環構築の際に問題となるのは、Diels-Alder反応の一般則に反するエキソ付加生成物を得なければならない点にある。そこで、構造確認を容易にする目的からモデル化合物を合成し、種々求ジエン化合物を検索したところ、α-メチレンラクトンを用いると良好な立体選択性でエキソ付加生成物が得られることが分かった。この結果を踏まえ、BCDEF環部を持つ化合物にジエンを導入してα-メチレンラクトンとDices-Alder反応を行ない、G環を構築した。現在27員環形成法を検討中である。

この際、コア部分の二量体の生成は認められなかった。カップリング生成物の二重結合を還元後、C6位のベンジル基を除去して得られる化合物はCarreiraらの合成中間体であり、アシル側鎖導入と保護基の除去を経てザラゴジン酸Cの第二世代全合成を達成した。本合成法はコア部分を修飾した誘導体合成に適用可能な柔軟なものであり、現在コア部2位酸素原子を炭素原子で置き換えた誘導体合成に展開中である。ピンナトキシンAは上村らにより単離・構造決定された両性イオン性大環状ポリエーテルであり、Ca^<2+>チャネル活性化作用を示す。我々は既に、二重ヘミケタール形成/分子内ヘテロMichael反応を用いるとジスピロケタール部が立体選択的に得られることを見い出し、BCDEF環部の立体選択的な合成を達成している。本年度はC7-C9位に相当する三炭素ユニットの導入及びG環構築を行なった。試行錯誤の結果、C7-C9位部分はフェニルプロパルギルスルフィドのリチウム塩を用いることで導入した。C31位のTBS基を除去してジエンへと変換し、α-メチレンラクトンとのDiels-Alder反応を行なったところ、望みとするエキソ付加生成物が若干優先して得られることが分かった。これにより全合成に必要な全ての炭素原子の導入及び不斉炭素の構築が完了したことになる。現在、全合成達成に向けた変換を検討中である。