hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
確率過程に由来する強い相関を持つランダム場の研究

2次元格子上の単純ランダムウォーク(SRW)の局所時間の統計的性質を詳しく調べた.局所時間とはSRWが各点に滞在する累積時間である.特に局所時間が最大値の定数倍の値をとる点(thick point),最小値の定数倍の値をとる点(thin point),定数値をとる点(light point),ゼロの点(avoided point)の統計を解析した.これらの点の統計はいずれも2次元量子重力測度という, 2次元領域上のランダム測度により特徴づけられることをMarek Biskup氏(UCLA)との共同研究により明らかにした.本研究に関する論文を執筆し,学術誌に投稿した.この2次元量子重力測度は,例えばBiskup-Louidor(2018)により2次元離散ガウス自由場の極大値統計を特徴づけるものとして知られており,様々な2次元離散モデルの極値統計を特徴づけるような普遍的なものだろうと信じられている.本研究では局所時間の極値統計に対してその予想を肯定的に解決した.2次元格子上の単純ランダムウォークの局所時間の極値統計が, 2次元離散ガウス自由場の極大値統計と同様に, 2次元量子重力測度で特徴づけられるだろうという予想を解決する当初の目標がある程度達成されたから.今までに実施した2次元単純ランダムウォーク(SRW)の局所時間の極値統計の研究では, SRWが境界に到達したら次のステップでは境界上の一様分布から出発する,という人工的な条件をつけた.今後はより自然な境界条件,例えば周期境界条件(つまり離散トーラス)に対して局所時間の極値統計を調べる.また,今まで実施した研究ではSRWを走らせる時間は,境界での滞在時間をもとに径数づけられたランダム時間で与えていた.非ランダムな時間だけ走らせたSRWに対しては,ランダム時間だけ走らせたSRWとは異なる結果が得られると予想されるので,今後は非ランダム時間だけ走らせたSRWに対して局所時間の極値統計を調べる.上記の研究を共同研究者であるMarek Biskup氏(UCLA)を訪問して進める.2次元格子上の単純ランダムウォーク(SRW)の局所時間の統計的性質を詳しく調べた.局所時間とはSRWが各点に滞在する累積時間である.特に局所時間が最大値の定数倍の値をとる点(thick point),最小値の定数倍の値をとる点(thin point),定数値をとる点(light point),ゼロの点(avoided point)の統計を解析した.これらの点の統計はいずれも2次元量子重力測度という, 2次元領域上のランダム測度により特徴づけられることをMarek Biskup氏(UCLA)との共同研究により明らかにした.本研究に関する論文を執筆し,学術誌に投稿した.この2次元量子重力測度は,例えばBiskup-Louidor(2018)により2次元離散ガウス自由場の極大値統計を特徴づけるものとして知られており,様々な2次元離散モデルの極値統計を特徴づけるような普遍的なものだろうと信じられている.本研究では局所時間の極値統計に対してその予想を肯定的に解決した.2次元格子上の単純ランダムウォークの局所時間の極値統計が, 2次元離散ガウス自由場の極大値統計と同様に, 2次元量子重力測度で特徴づけられるだろうという予想を解決する当初の目標がある程度達成されたから.今までに実施した2次元単純ランダムウォーク(SRW)の局所時間の極値統計の研究では, SRWが境界に到達したら次のステップでは境界上の一様分布から出発する,という人工的な条件をつけた.今後はより自然な境界条件,例えば周期境界条件(つまり離散トーラス)に対して局所時間の極値統計を調べる.また,今まで実施した研究ではSRWを走らせる時間は,境界での滞在時間をもとに径数づけられたランダム時間で与えていた.非ランダムな時間だけ走らせたSRWに対しては,ランダム時間だけ走らせたSRWとは異なる結果が得られると予想されるので,今後は非ランダム時間だけ走らせたSRWに対して局所時間の極値統計を調べる.上記の研究を共同研究者であるMarek Biskup氏(UCLA)を訪問して進める.当該研究に関連する共同研究者であるMarek Biskup氏(UCLA)を当該年度に訪問予定だったが,先方と研究代表者の都合があわず,実現できなかった.先方への訪問を次年度に延期したため次年度使用額が生じた.次年度ではそれ以外にも研究成果発表および当該研究に関する情報収集を目的とした海外出張・国内出張を計画おり,その旅費として助成金を使用する予定である.
災害シミュレーションに基づく化学プラントの信頼性評価に関する研究

高圧ガス保安協会による防災指針では,プラント内の建屋等による立地障害を考慮することなく,一定風向・風速のみによる拡散式に基づき,拡散による被害を評価している.しかし,実在のプラント内には,気体が拡散する際に障害物となるタンク,建屋等が存在し,それにより拡散状態も影響を被る.そこで,建屋周囲での風向・風速の影響を考慮した拡散濃度の把握可能なシミュレーション手法を開発し,従来手法との比較,検討を行った.従来適用されている高圧ガス保安協会による拡散式に基づき,その一部を変更すれば良い点に本手法の簡便さ及び利点がある.また,風向・風速等の気象条件により拡散濃度は変動するため,確率変数として扱う必要がある.そこで,構築したシミュレーションを用いて,プラントの年平均の風向・風速の確率分布を考慮し,化学プラント内の着火源存在域における着火危険性の評価手法を提案した.その結果,容量と配置の異なるタンクから貯蔵物が流出・拡散した際の着火危険性(リスク)について,経時的かつ定量的に評価可能となることから,本手法は化学プラントの安全性対策に有用であることを示した.さらに,評価結果をプラント機器の損害額(コスト)に結びつけることにより,タンク配置や建設費等を考慮した信頼性評価(リスク評価)手法に展開できるものと考える.本手法ならびに解析例について,日本機械学会材料力学部門講演会(於:横浜国立大,平成12年10月),第4回構造物の安全性・信頼性に関する国内シンポジウム(JCOSSAR 2000)(於:日本学術会議,平成12年11月)において発表し,その成果を示している.爆発引火の危険性の高い大型タンクが密集している化学プラントでは,地震等の不慮の事故により災害が発生する恐れがある.そこで,周辺地域に影響を及ぼす拡散,火災等の災害の発生や,その規模ならびに影響範囲を充分に把握する必要がある.また,プラント内で災害が発生した際に防災指揮者が安全かつ効率的な対策を決定する判断資料とすべく,災害発生からその後の状況が解析できるコンピューターシミュレーション開発の必要性が高まっている.このような点に鑑み,化学プラントのタンク内容物の漏洩,拡散を対象に,その影響範囲を把握し得るシミュレーション開発を本研究目的とした.タンク貯蔵物の流出・蒸発・拡散現象を評価する場合,従来適用されている高圧ガス保安協会による防災指針では,各々の現象を複合せず単独に扱っており,その時刻歴変化も考慮していない.そこで,貯蔵物の蒸発と滞留に関する物質収支を考慮し,流出・蒸発・拡散の各現象を微小時間毎に連成させて扱い,経時的拡散濃度分布を表示するシミュレーション手法を開発した.本手法ならびに解析例について,(社)日本機械学会主催の1999年度年次大会(於:慶応大,平成11年7月),ならびに(社)日本材料学会主催の第17回材料・構造信頼性シンポジウム(於:東京大,平成11年11月)において発表し,その成果を示している.高圧ガス保安協会による防災指針では,プラント内の建屋等による立地障害を考慮することなく,一定風向・風速のみによる拡散式に基づき,拡散による被害を評価している.しかし,実在のプラント内には,気体が拡散する際に障害物となるタンク,建屋等が存在し,それにより拡散状態も影響を被る.そこで,建屋周囲での風向・風速の影響を考慮した拡散濃度の把握可能なシミュレーション手法を開発し,従来手法との比較,検討を行った.従来適用されている高圧ガス保安協会による拡散式に基づき,その一部を変更すれば良い点に本手法の簡便さ及び利点がある.また,風向・風速等の気象条件により拡散濃度は変動するため,確率変数として扱う必要がある.そこで,構築したシミュレーションを用いて,プラントの年平均の風向・風速の確率分布を考慮し,化学プラント内の着火源存在域における着火危険性の評価手法を提案した.その結果,容量と配置の異なるタンクから貯蔵物が流出・拡散した際の着火危険性(リスク)について,経時的かつ定量的に評価可能となることから,本手法は化学プラントの安全性対策に有用であることを示した.さらに,評価結果をプラント機器の損害額(コスト)に結びつけることにより,タンク配置や建設費等を考慮した信頼性評価(リスク評価)手法に展開できるものと考える.本手法ならびに解析例について,日本機械学会材料力学部門講演会(於:横浜国立大,平成12年10月),第4回構造物の安全性・信頼性に関する国内シンポジウム(JCOSSAR 2000)(於:日本学術会議,平成12年11月)において発表し,その成果を示している.
新たな消化管抗菌ペプチドdefensin subfamilyの同定

本研究の目的は、パネート細胞に特異的な内因性抗菌ペプチドであるパネート細胞alpha-defensinのsubfamilyを生化学的方法で分離同定し、その機能を明らかにすることである。異所性に出現するパネート細胞のうち、胃の腸上皮化生粘膜のパネート細胞と潰瘍性大腸炎の大腸粘膜のパネート細胞に注目し、インフォームド・コンセントの下に材料を得て、それらに含まれるdefensinの性状と機能を検討した。その結果、胃粘膜の腸上皮化生でみられる胃パネート細胞からのわれわれが確立した方法を用いてdefensin分画を回収し、HD5を同定した。さらに、潰瘍性大腸炎の大腸粘膜にみられる大腸パネート細胞からdefensinを同定するために、パネート細胞の出現が確認された潰瘍性大腸炎の活動性炎症大腸粘膜または緩解期大腸粘膜から分離大腸陰窩を得た。大腸パネート細胞にalpha-defensin分画を同定した。これらのdefensin familyは小腸パネート細胞のそれと同様に、サルモネラ菌に対する殺菌活性を有していた。本研究で得られた各種蛋白検体をHPLC、電気泳動法、western blot法等により生化学的、免疫生化学的に解析して、それらの殺菌活性を同定、分離した。本研究により、ヒトの消化管における自然免疫機構は、単に受動的なものではなく、defensinをはじめとする内因性抗菌ペプチドをエフェクターとする、すばやく強力で、よく制御された系であることが示唆された。ヒトの消化管における自然免疫の機構と役割を明らかにするために,小腸Paneth細胞defensinの新たなsubfamilyを生化学的方法で分離同定を行う。さらに,異所性に出現するPaneth細胞のうち,胃腸上皮化生粘膜と潰瘍性大腸炎の大腸粘膜に注目し,それらに含まれるdefensinの性状と機能を検討する。ヒトの消化管自然免疫機構は受動的で原始的なものではなく,選択的な制御機構を持ったすばやく強力な系であるという仮説を立てて,新たな消化管defensin subfamilyの同定に焦点を絞り,われわれの確立したヒト単離陰窩アッセイ系を用いることによって証明する。本年度はこれまでに以下のような成果を得た。インフォームド・コンセントの基に手術切除および生検消化管(胃粘膜,小腸粘膜および大腸粘膜)材料からわれわれの既報に準じて陰窩を分離した。分離した消化管陰窩を酢酸中でhomogenizationを行い,このextractから遠心分離を組み合わせてpeptide分画を調製した。さらに,分離した陰窩分画から生理的条件下でN2 disruption法を用いて粗Paneth細胞顆粒分画を回収し,遠心分離と膜透析によってPaneth細胞分泌顆粒蛋白を得た。得られたpeptide分画およびヒトPaneth細胞分泌顆粒蛋白をacid-urea-PAGE及びSDS-PAGEで解析して,defensin familyの存在を確認した。現在,さらに得られたpeptideの分離・精製を進めている。本研究は,ヒトの消化管粘膜上皮における自然免疫機構とその役割を明らかにするために,小腸パネート細胞defensinの新たなサブファミリーを生化学的方法で分離・同定を行うことを目的とする。今年度は,小腸以外の消化管粘膜に異所性に出現するパネート細胞における内因性抗菌ペプチドの特性と機能を明らかにするために,腸上皮化生を伴う胃の異所性胃パネート細胞と潰瘍性大腸炎の異所性大腸パネート細胞からわれわれの既報に準じてパネート細胞顆粒蛋白の粗精製を行って材料を得た。また,新たな消化管defensin subfamilyを同定するために,今年度は,インフォームド・コンセントの下に得た正常な小腸陰窩からわれわれの既報によりパネート細胞顆粒蛋白分画を大量に回収した。さらに,われわれの確立したex vivo細菌感染アッセイ系を用いて,ヒト小腸パネート細胞からの分泌物を回収した。これらを材料とした各種解析により,これまでに以下のような成果を得た。Acid-urea系ポリアクリルアミドゲル電気泳動法を用いた分離により,顆粒分画中および分泌物分画中にdefensin familyの存在を確認した。さらに,今年度から高速逆相液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いて粗精製試料を解析し,これまでに得られた蛋白の各ピークの分画採取を終えた。既知の蛋白との比較および免疫学的方法によりdefensin familyを同定し,目的とするペプチドの予想される生化学的特性とin vitro殺菌活性を指標として,新たな内因性抗菌ペプチド・サブファミリーのスクリーニングを施行している。

これらのdefensin familyは小腸パネート細胞のそれと同様に、サルモネラ菌に対する殺菌活性を有していた。本研究で得られた各種蛋白検体をHPLC、電気泳動法、western blot法等により生化学的、免疫生化学的に解析して、それらの殺菌活性を同定、分離した。本研究により、ヒトの消化管における自然免疫機構は、単に受動的なものではなく、defensinをはじめとする内因性抗菌ペプチドをエフェクターとする、すばやく強力で、よく制御された系であることが示唆された。
身体の動きから何を学ぶか:日米ボディワーク考案者の主張とその理論

本研究の目的は、日米のボディワーク考案者(野口晴哉、野口三千三、M. E.トッド、B. B.コーヘン)が、身体の動きの経験から何を学ぶとしているかを明らかにすることを通して身体教育の可能性を検討することである。結果、4ワークの考案者らは、イメージ・接触・言語を通して学習者に意識の方向付けを行い、独自の動きのパターンの実践を通して、効率的な/本来的な動きの遂行、内的な状態への気づき、思考情動を含む身体機能の調整、動きと思考の選択肢の増加、自他理解の深まりが学ばれるとしていると確認された。各ワークの独自性は、身体の本来的な能力の発現を妨げる要因を考案者がどのように考えているかを問うことで明らかになると考察された。本研究は日米の4つのボディワーク(イデオキネシス、ボディ・マインド・センタリング、活元運動、野口体操)を対象として、其々の考案者の主張とその理論を明らかにするとともに、相互比較を可能とする理論的枠組みを提示することを目的としている。平成21年度は、研究に必要な文献(47件)及び記事資料(64件)を収集し、各ワークの指導者へ予備インタビュー(4名)、研究助言者との打ち合わせ(2名)、各ワークへの参与観察(計178時間)を行った。作業を通して、対象とするワークを比較考察する上で考慮すべき点と、分析の視点が次のように浮かび上がった。考慮すべき点:(1)各ワークには、「身体(body)」や「動き(movement)」等、基本的な用語そのものにおいてもそれぞれの概念がある。(2)考案者の手法・主張は年代を経て変容している。(3)後継者(指導者)はワークの手法を引き継ぎ、時代と学習者層の変化に応じて手法を変化させるとともに、考案者の主張を継承しているとは限らない。分析の視点:対象とする4つのワークはいずれも活動を伴う実践であり、指導者から学習者に伝達される指導内容があり、学習者は集団でワークを行うという点で共通し、各ワークには実践における基本的な状態/行為を意味する独自の語が確認される。例えば、イデオキネシスの「CRP(構造的休息姿勢)」、BMCの「yielding」、活元運動の「天心」、野口体操の「貞く」である。これらの語の概念を検討することで、各ワークにおける身体や心の考え方のみならず実践そのものを描きだすことが可能であると考えられる。平成22年度は、当初より4つのワークに共通するものとして注目された手法上のキーワード「イメージ(image, visualization)」及び「接触・触診(touch, hands-on)」に加え、前述の実践時の状態/行為を説明する語を考案者の思想や主張を読み解くキーワードとして、分析を行う。本研究は3年間のうちに、日米の4つのボディワークを対象として、各考案者の主張とその理論を明らかにするとともに、相互比較を可能とする理論的枠組みを提示することを目的としている。22年度はイデオキネシスのM.トッド(1880-1956)と野口体操の野口三千三(1914-1918)を主たる対象とし、指導ツールとして用いられるイメージを切り口として分析し、比較考察するという作業を主に進めた。ここでいうイメージとは、実践内容となる個々の姿勢や動き及び身体の所与感や動きの原理を、メタファーとして示す視覚情報、すなわち図像や現象のことである。結果、両者には共通して、身体は効率的な動きを遂行する能力を潜在的に有し、その潜在的な能力は、動きや姿勢に対する先入観によって歪められているという考えがあることが指摘された。また、両者とも動きの指導においてイメージが役立つと考え、学習者が一人称の視点から動きに投射するイメージを提示する様子が共通に見られた。一方、トッドは特定のイメージを提示するが、野口はそれに加えて学習者各自が動きの経験から創造的に想像するものとすることで、「快・楽」という拡散的な感覚の記憶を強化する役割をイメージに見出していると指摘された。こうした両者の相違点は、効率的な姿勢や動きを歪める要因を、文化(姿勢に対する誤った先入観や道徳)に見るか、個人(客観的な数値を自己の判断材料にしやすいという傾向)に見るかという点に起因していると考察された。本研究は、学校体育の領域「体ほぐし」で指摘される身体の内的な状態への気づきが何故重要であるかについて、トッドと野口の事例を通して具体的な説明を示すことができたという点で意義があると思われる。本研究は、日米4つのボディワークを比較することで、各考案者の主張とその理論を明らかにするとともに、領域「体ほぐし」を支える思想的基盤を提示することを最終的な目的としている。

23年度は、野口整体(野口晴哉)とボディ・マインド・センタリング(BMC、B.コーヘン)を対象に、「不随意な動き」を比較の焦点としながら分析考察を進め、両ワークの実践目的、身体観、「不随意な動き」の経験の内容について明らかにすることができた。実践の究極の目的は、野口整体では「全生」、BMCでは「知の状態」と異なるが、身体のあらゆる動きは心(意図や情動)の動きの現れであり、身体は動きを通して自らのバランスをとっているとする点で共通する。野口はその働きを身体の不随意な動きに見出し、「活元運動」という不随意運動を通してその働きを訓練するとしている。コーヘンは、各器官や細胞の所在を内的に経験し、細胞が先行する特有の動き(皮質によらない不随意な動き)を経験することで身体のバランスが促進されるとしている。両ワークは学習の導入段階に、解剖学的説明を行うか否かで大きく異なり、それは実践に必要な心の状態の説明の違い(「天心」と「心が開いた状態」)にも現れている。一方で、両ワークとも「接触」を重要なツールとし、その理由として細胞についての考え方において一致が見られる。両ワークは実践を通して、随意な動きの能力が向上するとともに情動や思考の可能性が広がり、他者との交流はスムーズになるとする点で共通する。領域「体ほぐし」における「気づき、調整、交流」という要素が両ワークに確認された。総括すると4ワークの考案者らは、意識下の動きまでをも対象としながら、イメージ、呼吸、接触、動きの型等を指導ツールとして、その経験を可能にし、内的な状態への気づき、身体の調整、動きと思考の選択肢の増加、自他理解の深まりが学ばれるとしていると指摘できる。
成体由来幹細胞の分離技術・遺伝子導入技術を用いた歯牙・歯周組織再生

間葉系幹細胞は自己複製能を有するが、その能力には限界が存在する。また、従来の接着培養では、長期に及ぶ培養において細胞の分化誘導が進み、細胞性質が変化する。本研究は、純化間葉系幹細胞を歯胚再生に必要な数まで増殖する必要があったが、従来の接着培養では結果を得ることができなかった。そこで、間葉系幹細胞の未分化性を維持する新たな培養法の確立が急務となった。申請者はある環境で間葉系幹細胞の未分化性を維持させ、さらには未分化性を復活できる段階にある。またこの方法は、3次元的な細胞塊を形成しながら維持することができる。計画からは遅れることとなったが、現在この細胞塊を用いた研究を継続して行なっている。前年度は非歯原性間葉細胞が歯原性細胞に成り得るかを解析した。胎児口腔内は予想よりも移植操作が難しく、また細胞移植できたとしても母親の腹に戻し出産される確率は約3割程度であったため、時間とコストがかかり研究計画を練り直した。そこで本年度は成体マウス由来間葉系幹細胞をマウス成体前歯部歯胚への移植実験へ切り替えた。マウスは成長後も前歯部が伸びることが知られており、歯根尖にはまだ歯胚を構成する細胞が残っていると考えられる。そこで、前歯部歯胚への移植を行う事で骨髄間葉系幹細胞が歯原性細胞に成り得るかを解析した。この方法はより実際の再生医療を見越した方法であるが、歯胚の形成は胎生期の上皮と間葉の相互作用が重要であるため、間葉系幹細胞に成体の上皮系細胞からの何らかのシグナルが入り上皮間葉相互作用が起こるかは定かではなかった。移植、解析を何度か行ったが、移植細胞の生着は残念ながら確認できなかった。一方で、iPS細胞を用いた歯牙硬組織再生にも取り組んでおり、我々の教室では東京理科大の辻先生のグループが発表した器官原器法の培養法を当科独自に再現できる環境を整えてきた。現在、iPS細胞からの歯原性上皮細胞、歯原性間葉細胞の誘導系を当教室にて確立している段階であり、またこれらの細胞を用いた3次元での器官培養法も可能である。申請時に提出した研究計画にはiPS細胞の使用は視野に入れていなかったが、2014年度は成体由来細胞、iPS由来細胞の両者を用いた器官培養法を行い、3次元培養において硬組織が作成可能かを解析する。生着が確認できない場合は、マイクロアレイ解析による歯原性間葉特異的遺伝子の特定を行い、遺伝子導入による歯原性間葉の誘導を行おうと考えている。本年度はまず非歯原性間葉細胞が歯原性細胞に成り得るかを解析した。1成体由来マウス骨髄間葉系幹細胞をマウス胎児歯胚への移植実験を行った。GFPでラベルされた間葉系幹細胞を野生型マウス胎児歯胚に移植する事で、間葉系幹細胞が生着すればGFPで認識可能であり、非歯原性間葉が歯原性細胞に成り得ることが証明できる。しかし、胎児口腔内は予想よりも移植操作が難しく、また移植できたとしても母親の腹に戻し出産される確率は約3割程度であったため、時間とコストがかかり研究計画を練り直した。そこで2成体由来マウス間葉系幹細胞をマウス成体前歯部歯胚への移植実験へ切り替えた。マウスは成長後も前歯部が伸びることが知られている。つまり前歯の歯根にはまだ歯胚を構成する細胞が残っている。この方法はより実際の再生医療を見越した方法であるが、歯胚の形成は胎生期の上皮と間葉の相互作用が重要であるため、間葉系幹細胞に成体の上皮系細胞からの何らかのシグナルが入り上皮間葉相互作用が起こるかは定かではない。現在この方法のプレ実験を行っている段階である。また、硬組織、特に歯牙は成体で一番固い組織であるため免疫染色時の切片作製は難しく技術が必要であるが、現在野生型マウスの顎骨切片の免疫染色の方法は習得済みであり、解析の準備は進んでいる。今後はこの方法で生着が確認できれば、上皮系細胞の探求を行っていく予定である。本年度は10月より所属機関が変わったため、実験施設の動物実験申請等実験開始までの手続きが多くなってしまった。しかしながら、iPS細胞を用いた分化誘導においては、遺伝子レベルで歯原性上皮、及び歯原性間葉と考えられる細胞の誘導に成功している。また、間葉系幹細胞の系においても東北大学にて独自の維持培養方法を確立している段階であり、今後歯原性間葉として間葉系幹細胞を使用できる可能性がある。今後は遺伝子レベルから硬組織を形成する能力があるかをきちんと解析していかなければならない。所属機関が変わった事で、これまで独自に再現しようとしていた器官原器法を習得可能な環境となったため、誘導した歯原生上皮と歯原性間葉の3次元培養を行う予定である。そして現在、すでに動物実験施設の申請及び動物実験計画書は許可が下りているので、3次元培養が可能となればすぐに移植実験を行い、解析を行う予定である。

さらに、PiggyBacシステムを用いたTet ON/OFF遺伝子発現システムを利用可能な状態にあり、現在歯原性上皮及び歯原性間葉に特異的な遺伝子の発現を調整できる株を作製しており、様々な歯原性上皮・歯原性間葉細胞を準備しており、今後解析を行っていく予定である。これまで予測通りには研究は進まなかったが、失敗経験から新たなアイデアが生まれ、研究の方向性を定め軌道修正することができた。成体間葉系幹細胞及びiPS細胞を用いた歯・歯周組織再生へ向けて一歩ずつではあるが、着実に先へと進んでいると考えている。本研究では、間葉系幹細胞を用いた歯牙硬組織の再生療法の確立を目指してきた。接着培養により培養可能な間葉系幹細胞は増殖能力はあるが、限界がある。また、接着環境下での培養では、分化が進むなど細胞の性質が変わるという性質がある。歯胚再生においても間葉系幹細胞の培養は必須となるが、当初予想していたよりもはるかに間葉系幹細胞の未分化性を維持することが難しく、歯胚再生を実現するには至っていない。しかしながら現在、間葉系幹細胞の未分化性を長期的に維持でき、かつ間葉系幹細胞集団の3次元構造を獲得できる新たな培養法が確立できる段階にある。また同時に、iPS細胞に特異的な遺伝子を導入することで、歯原性間葉細胞を誘導する方法を試みており、良好な結果を得ている。当初の実験計画を進めていくことで、新たな課題にぶつかり、その問題をあらゆる方面から1つずつ解決しながら着実にゴールへと進んでいる。本申請は、昨年度に申請者の所属機関が変わることにより、実験計画から遅れる形となったが、間葉系幹細胞及びiPS細胞を用いることで、本申請の目的である歯胚再生まで目前に迫る結果を得ていると考えている。間葉系幹細胞は自己複製能を有するが、その能力には限界が存在する。また、従来の接着培養では、長期に及ぶ培養において細胞の分化誘導が進み、細胞性質が変化する。本研究は、純化間葉系幹細胞を歯胚再生に必要な数まで増殖する必要があったが、従来の接着培養では結果を得ることができなかった。そこで、間葉系幹細胞の未分化性を維持する新たな培養法の確立が急務となった。申請者はある環境で間葉系幹細胞の未分化性を維持させ、さらには未分化性を復活できる段階にある。またこの方法は、3次元的な細胞塊を形成しながら維持することができる。計画からは遅れることとなったが、現在この細胞塊を用いた研究を継続して行なっている。所属機関が変わった事による、動物実験申請(倫理申請)が必要であったため。再生歯科現在は動物実験室申請および動物実験計画書が許可が下りたため、動物を用いた移植実験が可能になった。そのため、作製した歯原性上皮細胞・歯原性間葉細胞の3次元培養において良好の結果が得られれば、移植実験を行い、in vivo解析を行って行く。研究計画に則った研究を行って来たが、細胞の移植実験が手技的に大変複雑であり、マウスの生存率が低くなってしまうため、研究計画の練り直しを余儀なくされた。申請時の研究計画では、iPS細胞の利用は視野に入れていなかったが、これまでの解析においてiPS細胞の使用も視野に入れ、解析を進める事となった。一方で、細胞の培養や細胞の分化誘導は一定の進展があったため、細胞移植の系を確立できれば2014年度は解析が進むと期待できる。移植系においては現在予備的に移植モデルマウスを作成しており、期待できると確信している。当初の計画よりも遅れているのは、まず移植操作が難しかったことが一つの大きな理由である。
磁気飽和・矩形波駆動に対応した制御技術を想定したモータと電力変換器技術の高性能化

本研究では、電気自動車の主機モータなどで競争力を発揮するモータ技術、即ち、自動車用途で求められるモータ、インバータ、および、その制御技術のついて研究した。具体的には、ロータに界磁巻線を持ち、非接触で任意に制御可能な界磁電流を供給する技術である。既存の三相巻線を流用し、三相電流によるモータ制御と前記界磁電流制御とを非干渉性も保っている。そして、この界磁巻線技術を活用することにより、登坂運転で使用する低速回転での大トルクを力率90%以上で実現し、高速道路等の高速走行で使用する高速回転での弱め界磁制御・定出力制御を力率90%以上で、電圧が過大とならない技術を確立した。本研究の目的は、従来の三相交流モータとは一線を画し、非正弦波、非線形などを前提として、革新的なモータ・インバータ・制御から成るモータドライブシステムの基盤技術を構築することである。本研究では、ハイブリッド電気自動車、電気自動車などの主機モータに求められる特性、ニーズについて検討した。その結果、登坂運転における低速回転での高トルク駆動が最も過酷な駆動モードであり、この駆動モードにおける特性を改善することにより、モータドライブシステムの高効率化、小型化、低コスト化が可能になることを認識した。これはガソリン車のトランスミッションが担っている機能を主機モータが担うことであり、低速大トルク駆動と高速駆動転との両立を図る必要があることを意味する。そこで、本研究では、従来モータの低速大トルク駆動時の力率低下・効率低下の問題と高速駆動時における弱め界磁運転での力率低下・効率低下の問題を解決する新たなモータドライブシステムについて研究した。ここで提案する新たなモータは一種の界磁巻線型モータであり、モータの一次側から非接触でロータへ界磁巻線を供給する構造を持ち、非正弦波で矩形波の電圧、電流で駆動する。これにより、信頼性・耐久性を落とすことなく、モータの小型化を実現し、また、低速大トルク駆動と高速駆動の両立を目指している。現在までに、原理検証用のモータの検討、設計、FEM解析、およびその試作を行った。本研究では、ハイブリッド自動車、電気自動車などの主機モータに求められる特性、ニーズについて検討した。その結果、登坂運転における低速回転での高トルク駆動が最も過酷な駆動モードで有り、この駆動モードにおける特性を改善することにより、モータドライブシステムの高効率化、小型化、低コスト化が可能になることを認識した。これは、ガソリン車のトランスミッションが担っている機能を主機モータが担うことであり、低速回転・大トルクと高速回転との両立でもある。そして、本研究では、従来モータの低速回転・大トルク時の力率低下、効率低下の問題と高速回転での弱め界磁運転での力率低下、効率低下の問題とを解決する新たなモータドライブシステムについて研究した。この新たなモータは一種の界磁巻線型モータで有り、モータの一次側から非接触でロータへ界磁電力を供給する特殊構成で、非正弦波で矩形状の電圧、電流で駆動する。そして、信頼性を落とすことなく、モータ小型化を実現し、また、高速回転の容易化を目指している。現在までに、前記の非接触給電の原理を検証する原理検証用モータの開発、設計、試作、および、その評価を行った。その結果、非接触給電の技術を確立し、また、トルク飽和の問題を明らかにした。そして、トルク飽和の問題を解決するモータモデルの開発を行った。平成26年度の研究実施計画は、「4実際に提案するドライブシステムを試作、モータベンチでの評価により、前記新しいドライブシステムの評価、および、それらの問題点抽出を行う。5前記評価・問題点の抽出を踏まえたモータ、インバータの改良開発を行う。」であった。本研究では、前記4の目的で、非接触給電の原理を検証する原理検証用モータの開発、設計、試作、および、その評価を行い、非接触給電の技術を確立した。即ち、非接触で効率良く界磁巻線の電力を供給すること、界磁電流を任意の値に制御できること、三相電流成分と界磁電流成分とを電磁気的に非干渉とすることである。また、トルク飽和の問題を明らかにした。そして、5の目的で、トルク飽和の問題を解決するために永久磁石を効果的に配置するモータモデルの開発を行い、FEM解析によりその基本構造を明らかにした。前記のロータ界磁巻線への非接触給電技術、界磁電流を任意に制御する技術については、ロータの界磁電流を測定するためにスリップリングを付加したモータを試作し、界磁電流を実測することにより界磁電流を計測した。

そして、界磁電流の良好な応答性、精度を確認した。同様に、界磁電流制御とモータの三相電流制御との非干渉性についても、界磁電流と三相電流を同時に計測することにより、良好な非干渉特性を確認した。ロータ界磁巻線を活用した本研究モータで、「低速回転での大トルクを力率90%以上で実現する技術」。「高速回転での弱め界磁制御・定出力制御を力率90%以上で、電圧が過大とならない技術」については、有限要素法解析FEAにより多くの条件を検証し、良好な特性を得た。本研究では、電気自動車の主機モータなどで競争力を発揮するモータ技術、即ち、自動車用途で求められるモータ、インバータ、および、その制御技術のついて研究した。具体的には、ロータに界磁巻線を持ち、非接触で任意に制御可能な界磁電流を供給する技術である。既存の三相巻線を流用し、三相電流によるモータ制御と前記界磁電流制御とを非干渉性も保っている。そして、この界磁巻線技術を活用することにより、登坂運転で使用する低速回転での大トルクを力率90%以上で実現し、高速道路等の高速走行で使用する高速回転での弱め界磁制御・定出力制御を力率90%以上で、電圧が過大とならない技術を確立した。平成25年度の研究実施計画は、1自動車の主機用モータについての問題点およびニーズの把握、および、最新モータ技術の調査、2新しいモータドライブシステムの企画・提案であった。本研究では、前期1の調査を実施し、電気自動車用主機用モータの問題点、ニーズの調査・確認を行うことで、研究方針の確認を行った。その中で、可変界磁の実現が有力であるものの、従来検討されてきた可変界磁技術には、様々な問題があり、新しいアプローチが必要であることを確認した。それを踏まえ、2の企画を行い、主機用モータの高効率化・小型化・低コスト化のみならず、その駆動インバータの小型化を可能とする新しいモータドライブシステムのコア技術として、ロータに界磁巻線を設けることで可変界磁とするとともに、駆動電流と独立してロータの界磁巻線への非接触給電を可能とする新しいロータとそれに対応する固定子巻線を持つステータからなる新しいモータを提案することができた。また、その駆動用インバータ・制御系についても、原理的な構成の検討を行い、実現の見通しを得ることができた。そして、以上の検討に基づき、実際に原理検証用の試作モータを設計・製作した。以上の点から、概ね、当初の予定を実施できたと考える。電気自動車の主機としては、低速回転の大トルクを高力率で実現することと、高速回転での弱め界磁による定出力特性との両立が求められている。これらの実現により、モータ損失を低減してモータの小型化、軽量化、低コスト化を実現することが可能となる。また、高力率化によりインバータの電流容量を低減できることになり、インバータの小型化、低コスト化も可能となる。この要求仕様を踏まえ、トルク飽和の問題、および、弱め界磁特性をを改良したモータを設計、試作、および、評価を行い、新たなモータドライブシステムの技術を確立する。具体的な技術は、永久磁石の効果的な活用・構成技術、界磁巻線による界磁磁束の生成技術、ステータのd軸電流による界磁磁束の生成技術、および、これらをバランス良く活用する併用技術である。27年度が最終年度であるため、記入しない。電力工学・電力変換・電気機器製作した原理検証用モータに対して、以下の点の評価を行う。
張力センサーを用いた細胞壁-細胞膜インターフェイスの構造力学的研究

植物は外力(力学的刺激)を受容して、自立的かつダイナミックに生体構造を変化させる(力学的最適化戦略)。この力学的最適化戦略は、持続可能な(サステナブル)社会・資源・建築を実現するために重要な能力であるが、その根幹を成す植物の力学的刺激受容機構は明らかになっていない。本研究では、外力によって発生する張力およびカルシウムシグナルを可視化するイメージング技術を開発し、植物の力学的刺激受容・フィードバック機構を解明する。さらに、これらの新しい技術を用いて、生きた植物の構造力学的パラメーターを取得し、力学的最適化を可能にする植物の原理を抽出することで、次世代のサステナブル建築構造モデルを構築する。今年度は、生体内に発生する張力に応答して蛍光強度が変化する張力センサーの開発、細胞から個体レベルの多波長・蛍光イメージングを可能にする新しい蛍光顕微鏡の構築、力学的刺激の1つである接触や傷害に対する植物のカルシウム応答の研究に取り組んだ。さらなる微調整が必要ではあるが、多波長・広視野蛍光顕微鏡は完成し、植物個体全体のカルシウムイメージングが可能となった。また、傷害によって発生する長距離・高速カルシウムシグナルの可視化に成功し、論文として発表することができた。この研究の内容は、世界中の新聞やメディアなどで取り上げられた。これまでに動物の研究分野おいて、カルシウムや張力に応答して蛍光強度が変化する1波長(GFP)型・2波長(FRET)型バイオセンサーが開発されてきた(Nakai et al., 2001; Gayrard and Borghi, 2016)。これらのセンサーを改変・応用することで、植物細胞における張力変化を可視化する新規バイオセンサーを開発する。微小管や細胞壁に張力が発生し、これらのセンサータンパク質が構造変化またはタンパク質間の距離が変化すれば、蛍光強度も変化すると予想される。今年度は、蛍光センサー部分の改良に取り組み、in vitroで蛍光シグナルが観察できた。細胞から個体レベルの張力分布/カルシウムシグナルを同時イメージングするための顕微鏡システムを構築した。視野数の大きいマクロズーム蛍光顕微鏡に、特殊な架台を介して2台の高感度カメラを装着した。波長の分光(クロストーク)に関して少し改善が求められるが、多波長・広視野蛍光顕微鏡を用いて、個体レベルのGFP/RFPシグナルを2波長・同時イメージングすることが可能となった。植物が接触や傷害といった外力を受けた時に、どのような仕組みを用いてこれらの刺激を感受し、シグナルを発生させるのかをリアルタイムカルシウムイメージング技術を用いて研究した。その結果、植物はグルタミン酸受容体を用いて傷つけられたことを感受し、全身にカルシウムシグナルを伝搬させることを解き明かした。この研究内容をScience誌に発表し、The New York Times、National Geographic、Forbes、読売新聞、日本経済新聞などの多くのメディアに取り上げられた。張力センサーに関しては、蛍光部分のさらなる最適化を行いながら、細胞壁や細胞骨格といったターゲットとなるタンパク質のセレクションへと移行していく。多波長・広視野蛍光顕微鏡は、最終的な調整を施し、本研究の推進のみならず新学術領域内での共同利用へとつなげたいと考えている。カルシウムイメージングの研究は、技術的にも確立され、領域内のみならず世界中の研究者との共同研究へと発展している。接触や傷害のみならず、様々な生物学・非生物学的刺激の研究へと展開していく。

波長の分光(クロストーク)に関して少し改善が求められるが、多波長・広視野蛍光顕微鏡を用いて、個体レベルのGFP/RFPシグナルを2波長・同時イメージングすることが可能となった。植物が接触や傷害といった外力を受けた時に、どのような仕組みを用いてこれらの刺激を感受し、シグナルを発生させるのかをリアルタイムカルシウムイメージング技術を用いて研究した。その結果、植物はグルタミン酸受容体を用いて傷つけられたことを感受し、全身にカルシウムシグナルを伝搬させることを解き明かした。この研究内容をScience誌に発表し、The New York Times、National Geographic、Forbes、読売新聞、日本経済新聞などの多くのメディアに取り上げられた。張力センサーに関しては、蛍光部分のさらなる最適化を行いながら、細胞壁や細胞骨格といったターゲットとなるタンパク質のセレクションへと移行していく。多波長・広視野蛍光顕微鏡は、最終的な調整を施し、本研究の推進のみならず新学術領域内での共同利用へとつなげたいと考えている。カルシウムイメージングの研究は、技術的にも確立され、領域内のみならず世界中の研究者との共同研究へと発展している。接触や傷害のみならず、様々な生物学・非生物学的刺激の研究へと展開していく。
長波長・小振幅の変形が卓越する海岸域の地殻変動に関する変動地形学的研究

長波長小振幅の地殻変動によって特徴付けれられてきた地域を中心に、海成段丘面や離水ベンチの分布・高度を明らかにし、隆起運動の実態を検証した。その結果、このような沿岸地域の隆起も、海底活断層の活動にともなう地震性隆起が卓越ることが明らかになった。日本列島の沿岸域には、未だに十分に把握されていない海底活断層が存在していると考えられる。沿岸域の隆起運動を理解するためにも、地震被害軽減に係る重要な情報を得るためにも、これら海底活断層の位置と性情を正しく評価することが重要である。当初は、青森県下北半島岩手県三陸海岸地域を主な調査対象地域とし、海成段丘の分布・断層変位地形を明らかにし、現地での測量調査も実施して、断層運動と地形生成との関連を検討する予定であった。しかし、これまでの研究を整理する都合上、現地調査は福井県小浜市周辺において実施した。また、測量に関しては、小型UAVと写真測量ソフトを用いた簡易地形計測が可能となってきたので、その有効性を確認した。空中写真判読によって福井県小浜湾沿岸の海成段丘面の分布を明らかにし、現地調査によってそれらの分布高度を計測した。小浜湾の北岸には海成段丘面と思われるような平坦面は存在していない。西岸南岸には2段程度の海成面が確認できた。被覆層の風化の程度や平坦面の保存程度から、低位のものがMIS 5eに形成された海成段丘面に対比できる。その旧汀線高度は、鋸崎や小浜湾南岸の東部で高く、西方に高度を減じている。小浜湾には大きな海底活断層があり、小浜市東方の熊川断層と連続している可能性が高い。いずれも左横ズレ活断層であるが、熊川断層では南西側の隆起も明瞭である。これらの情報をもとに断層モデルを設定して数値計算を行った結果、MIS 5eの海成段丘面高度分布をうまく説明することできることがわかった。写真測量ソフト(Photoscan)を購入し、空中写真からでもDEMを作成することが可能であることを確認した。上記の小浜湾沿岸の研究においても活用し、学会発表などでその有効性を報告した。小型UAVにカメラを搭載して空中写真を撮影できれば、海岸部の地形解析を効率的に進めることができる。そのための試験運用を、神奈川県江ノ島海岸周辺において実施し、実用可能との結論を得た。2014年度以降の研究に活用する予定である。石川県能登半島南西岸の変動地形調査を実施し、海成段丘面の対比・編年を、広域火山灰であるSKなどを用いて確立し、海成段丘面を変位させる、北西ー南東走向の富来川南岸断層の性状を検討した。また、調査地域の沿岸域に分布する離水ベンチの分布やその高度を明らかにし、間欠的な隆起運動の存在を提示した。それらを総合的に考察した結果、富来川南岸断層は海域へ連続して走向を南北方向に転じ、志賀町周辺の海岸域を完結的に隆起させる海底活断層が存在すること示した。これらの研究成果を地理学評論に投稿し、2015年5月号に掲載されることが決定した。三陸海岸北部の久慈市周辺においては、MIS 5e以前の海成段丘面の分布とその旧訂正高度を測量し、海岸付近ではMIS 5eMIS 13の海成段丘面が東方(海側)へ撓曲していることを明らかにした。海成段丘面が分布することから、長期的にはこの地域が隆起していることは確実である。しかし、2011年3月11日以前には緩やかに沈降する傾向にあり、3・11東北地方太平洋沖地震発生時およびその後の予効変動においても、沈降運動が卓越しており、長期的な隆起運動とは不調和である。このような事実を説明するためには、海成段丘面を撓曲させる海底活断層の活動を想定する必要がある。この研究成果は、2015年3月27日に開催された2015年日本地理学会春季学術大会で好評するととともに、2015年5月に開催される地球惑星科学関連連合大会においても発表する。福井県小浜町における調査では、顕著な海底活断層が陸域に連続している可能性が高いことを、海成段丘面の分布から明らかにした。また、青森県六ヶ所村周辺における調査によって、MIS 5eに形成された海成段丘面が撓曲変動していることを明らかにし、その後の地形発達を詳細に検討することができた。これらの研究成果は、「地震」や「活断層研究」に投稿する予定である。昨年度末の時点で整理していたように、青森県下北半島の六ヶ所村や三陸海岸北部を調査地域とするほか、北海道や紀伊半島沿岸地域においても調査を実施した。六ヶ所村周辺においては、六ヶ所断層による海成段丘面の撓曲変形を、露頭観察やDEMを用いた地形解析によって、より明瞭に提示することができた。また、下北半島東部のように、海岸線と並走する活断層が大規模な撓曲帯を形成する場合には、新期の海成段丘面は撓曲崖にアバットして形成されるという特徴も明らかにした。これらの研究結果を、学術雑誌・活断層研究に投稿し、44号に掲載されることが決定した。三陸海岸の調査においては、海成段丘面の編年に重要な試料を得ることができなかった。

しかし、岩手県久慈市付近より北方の、三陸海岸に分布する海成段丘面の全容を図示することができ、久慈市周辺においてのみ、海成段丘面が海側へ撓曲しているという事実を確認することができた。このような変動地形は、海岸線に近接する海域に存在する海底活断層の活動によって形成されたと考えられる。研究成果は、地球惑星科学関連学会2015年連合大会において報告した。現在、E-Jounal GEOに投稿する準備を進めている。北海道の積丹半島では、南西岸には隆起ベンチや海成段丘面が分布するのに対し、北東岸にはそのような変動地形は認められないことを明らかにした。本地域は「長波長・小振幅の変形」が卓越する地域ではないが、海岸線と並走する海底活断層が分布する地域として、下北半島や三陸海岸との比較を行い、変動地形形成を考察する上で重要な成果が得られたと考えられる。積丹半島での研究成果は、日本地理学会2015年秋季学術大会、日本活断層学会2015年度秋季学術大会において公表し、現在、論文化を進めている。紀伊半島の調査は継続中である。三陸海岸においては、海成段丘面の編年に関する十分な試料を得ることができなかった。また、海底の音波探査は当初予定していた機器が不調であること、岩礁が多いために良好な調査結果は得られないと判断し、調査の実施を見送った。しかしながら、下北半島において海成段丘面が海側へ撓曲する確実な事例を提示し、それが地形発達に大きな影響を与えていることを明らかにすることができた。その研究成果は、査読つきの学術雑誌への掲載が決定している。三陸海岸や積丹半島においても、幾つかの新知見を得ることができ、複数の学会で公表してきた。いずれも、学術雑誌への投稿を準備している段階である。これらのことから、2015年度に想定していた研究内容のかなりの部分は達成できたと考えている。本研究では、海成段丘面の旧汀線高度、段丘面の変形、沿岸の離水ベンチなどの変動地形的特徴をもとに、沿岸地域における隆起運動と断層活動との関係を具体的に検証した。その結果、積丹半島、下北半島東部、三陸海岸、能登半島などにおいて、沿岸域周辺にこれまで認識されてこなかった活断層が存在し、それらの活動によって沿岸の隆起運動が継続してきたことを提示することができた。積丹半島の南西沿岸部には海成段丘面が発達し、離水ベンチが連続的に分布している。これに対し、北東沿岸部ではいずれの地形も確認できない。このような変動地形学的特徴をもとに、積丹半島西方の海底活断層の活動と地形発達との関係を論じた。下北半島東部では、海成段丘面が大規模に海側に撓曲していることが見逃されてきたため、海岸線と並走するような活断層の存在を認識できなかったことを具体的に提示した。2011年に発生した東北地方太平洋沖地震は、日本海溝軸とは異なる位置に存在する長大な海底活断層の活動によって発生した可能性が高い。なお、三陸海岸周辺は東北地方太平洋沖地震発生の前後の期間も含めて沈降傾向にある。この地域では、海成段丘面が撓曲変形しており、沿岸域の海底活断層の活動によって隆起がもたらされている可能性が高い。能登半島南東部では、海成段丘面の旧汀線高度の変化や、連続的に分布している離水ベンチの特徴をもとに、陸域から海域へ連続するような海底活断層が存在することを明らかにした。沿岸域の隆起運動を理解するためには、その近傍に存在する海底活断層を正しく評価することが重要である。とくに、海岸線と並走する活断層は見逃されている可能性が高い。日本列島の沿岸域には、未だに十分に把握されていない海底活断層が存在していると考えられる。日本列島の形成や地震被害軽減に係る重要な情報を得るためには、変動地形学的研究を推進してゆくことが必須である。
後期始新世における隕石衝突事件前後の古環境変動と生物多様性の変化

本研究ではODP171次航海のBlake Plateau上で掘削された1052および1053地点のコア試料を使用した.1052Aのコアに関しては1Xから21Xまで,1053では1Hから20Wまで,1セクション(1.5m間隔)につき1試料,隕石衝突層準のみ10cm間隔で試料採取を行った.その結果,以下のことが明らかとなった.1)両者の試料とも,浮遊性有孔虫化石帯のP14からP16までの範囲にあり,中期始新世の最後から後期始新世に及ぶ.また,26の生物事件を認識することができた.4)隕石衝突事件は,1053A地点で認められる.後期始新世の浮遊性有孔虫層序P15帯の中にあり,Globigerinatheka属の急減層準の上位,Porticulasphaera semiinvolutaの消滅層準の下位に認められる.古地磁気層序から計算した結果,隕石衝突層準は35.63635.634Maの年代を示すことが分かった.しかし,絶滅層準前後では浮遊性有孔虫に関して,大きな群集変化や絶滅事件は生じていない.本研究ではODP171次航海のBlake Plateau上で掘削された1052および1053地点のコア試料を使用した.1052Aのコアに関しては1Xから21Xまで,1053では1Hから20Wまで,1セクション(1.5m間隔)につき1試料,隕石衝突層準のみ10cm間隔で試料採取を行った.その結果,以下のことが明らかとなった.1)両者の試料とも,浮遊性有孔虫化石帯のP14からP16までの範囲にあり,中期始新世の最後から後期始新世に及ぶ.また,26の生物事件を認識することができた.4)隕石衝突事件は,1053A地点で認められる.後期始新世の浮遊性有孔虫層序P15帯の中にあり,Globigerinatheka属の急減層準の上位,Porticulasphaera semiinvolutaの消滅層準の下位に認められる.古地磁気層序から計算した結果,隕石衝突層準は35.63635.634Maの年代を示すことが分かった.しかし,絶滅層準前後では浮遊性有孔虫に関して,大きな群集変化や絶滅事件は生じていない.本研究ではODP171次航海のBlake Plateau上で掘削された1052および1053地点のコア試料を使用した.1052Aのコアに関しては1Xから21Xまで,1053では1Hから20Wまで,1セクション(1.5m間隔)につき1試料を採取し分析試料とした.1053Aのコアに関しては,隕石衝突層準のみ10cm間隔で試料採取を行った.コア試料は.32μmのふるい上で水洗し,分割して微化石解析の試料とした.本年度は,主として浮遊性有孔虫の群集解析と化石層序の確立を中心に行った.その結果,以下のことが明らかとなった.1)調査した試料は,1052Aおよび1053Aの両者とも,浮遊性有孔虫化石帯のP14からP16までの範囲にあり,中期始新世の最後から後期始新世に及ぶことが明らかとなった.4)隕石衝突事件は,浮遊性有孔虫の化石帯のP16の中部にあることが明らかになった.本研究ではODP171次航海のBlake Plateau上で掘削された1052および1053地点のコア試料を使用した.l052Aのコアに関してはlXから21Xまで,l053ではlHから20Wまで,1セクション(1.5m間隔)につき1試料,阻石衝突層準のみ10cm間隔で試料採取を行った.その結果,以下のことが明らかとなった.1)両者の試料とも,浮遊性有孔虫化石帯のP14からP16までの範囲にあり,中期始新世の最後から後期始新世に及ぶ.また,26の生物事件を認識することができた.4)隕石衝突事件は,1053A地点で認められる.後期始新世の浮遊生有孔虫層序P15帯の中にあり,Globigerinatheka属の急減層準の上位,Porticulaphaera semiinvolutaの消滅層準の下位に認められる.古地磁気層序から計算した結果,隕石衝突層準は35.63635.634Maの年代を示すことが分かった.しかし,絶滅層準前後では浮遊性有孔虫に関して,大きな群集変化や絶滅事件は生じていない.