hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
総合的医療安全管理システムに関する研究

医療の安全性がより求められるようになり,多くの医療機関では,医療事故防止に関する諸委員会の設置,リスクマネージャーの配置など,医療安全管理に関するさまざまな取り組みが進められている.しかしながら医療安全管理全般に関するデファクトスタンダードとなるモデルが確立していないため,各医療機関は試行錯誤を重ねながら医療安全管理の仕組み作りを進めており,効果的に機能していないことが多い.本研究では、医療事故を未然防止するための、医療事故の是正処置・予防処置を実施する医療安全管理システムモデルを提示した.医療の安全性がより求められるようになり,多くの医療機関では,医療事故防止に関する諸委員会の設置,リスクマネージャーの配置など,医療安全管理に関するさまざまな取り組みが進められている.しかしながら医療安全管理全般に関するデファクトスタンダードとなるモデルが確立していないため,各医療機関は試行錯誤を重ねながら医療安全管理の仕組み作りを進めており,効果的に機能していないことが多い.本研究では、医療事故を未然防止するための、医療事故の是正処置・予防処置を実施する医療安全管理システムモデルを提示した.目的:医療機関における医療安全管理は、インシデント是正処置(患者に被害の無い不具合行為への是正処置)、アクシデント是正処置(患者に被害のある不具合行為への是正処置)、予防処置(インシデント,アクシデントを生じうるリスクへの未然防止)の3つの異なった改善プロセスで行われている.これら3つの是正処置の統合化を図る、「総合的医療安全管理システム」の設計と実際の病院における検証を行う。方法:約1000床のA急性期病院の協力を得て行った。実施した内容は、(1)4つの機能からなるフレームワークの検討と現実システム設計、(2)即時報告システムの設計、(3)本研究フレームワークを基盤とする病院組織設計、(4)事例としての病院運用モデル・導入モデルの構築、(5)総合的医療安全システムの導入プロセス設計、である。結果:4つの機能は、「即時対応管理」、「分析管理」、「変更管理」、「構成管理」の4つの管理機能として設定された(ただし、即時対応管理と構成管理は常設とする)。本研究で構築した医療安全管理システムのモデルが複数の医療現場において汎用的に適用できるかを検証する必要がある。そこで、まず本研究において特に詳細に現状調査したA病院への適用を試みた。はじめに、本稿モデルをA病院用へカスタマイズした。これは、論理的には必要のない修正であるが、各病院におけるこれまでの習慣をモデルにカスタマイズし、各病院に受け入れやすくした。医療安全管理者をはじめとするA病院における職員からは、3つの改善プロセスにおける医療安全管理システムのモデルは、統合できることが容易に納得された。さらに、本モデルはA病院の医療安全改善策として適用されることとなった。このことから、技術的には3つのプロセスを統合することが望ましいことを、病院組織に認識させ、形骸化していた各改善プロセスの別処理の現状を打破できたと示唆される。
コンドロイチン糖鎖ポリメラーゼのX線結晶構造解析

コンドロイチンはグルクロン酸(GlcUA)とN-アセチルガラクトサミン(GalNAc)の2糖繰り返しによって構成される高分子量の糖鎖で、その糖鎖を2種の転移反応によって単独で伸長するのがコンドロイチン糖鎖ポリメラーゼ(K4CP)である。この反応はUDP-GlcUA、UDP-GalNAc、コンドロイチン糖鎖の3つを基質として触媒される。このような2つの転移活性を持つ糖転移酵素の立体構造はこれまで一例も報告されておらず、その触媒メカニズム、基質特異性に関する原子レベルでの情報は全くない。また、近年、コンドロイチンが再生医療、細胞分化制御工学分野で注目を集めている一方で、それを合成する酵素の重要性も非常に高まっている。このような背景から、K4CPの高次構造をX線結晶構造解析を用いて決定し、触媒反応メカニズムを解明することを研究目的とした。K4CPは大きく2つのドメインから構成されておりそれぞれが、GT-A foldをとっていた。ちょうど二つの糖転移酵素が融合したような構造で、N末端側ドメインにUDP-GalNAcが、C末端側ドメインにUDP-GlcUAが結合していた。それぞれの結合部位にはDXD、DGS等の配列モチーフが存在し、UDP-sugarおよびMnイオンの認識に重要な働きをしていた。これらの相互作用様式は他の糖転移酵素にみられるものと似ており、各ドメインにおいてGalNAcとGlcUAの転移反応が起こっていると考えられる。また、これら2つの結合部位は互いに正反対に位置し、かつ距離的に大きく離れていることから、K4CPはDNAポリメラーゼなどにみられるようなprocessiveな転移反応ではなく、各ドメインの活性部位間を伸長中の鎖が拡散によって行き来するようなnon-processiveなポリメライゼーションを行っていることが示された。反応後プロダクトであるUDP存在下でSe-Met置換体ChPolの結晶化を行い、多波長異常分散法により分解能3.5Åで位相決定を行った。この他に、ChPolの2種類の糖供与基質であるUDP-GlcUAおよびUDP-GalNAcがそれぞれ結合した結晶を共結晶化法およびソーキング法によって作製し、それぞれ分解能2.4Åおよび3Åのデータを得た。これらのデータに対して、Se-Met体で予め組んだモデルを分子置換テンプレートとして用い、位相を決定した。ChPolは大きく2つのドメインから構成されており、N末端側ドメインにUDP-GalNAc結合部位が、C末端側ドメインにUDP-GlcUA結合部位が存在していた。これら結合部位にはDXDモチーフを構成するアミノ酸も含まれ、このモチーフに活性に必要な2価のマンガンイオンが配位していた。そのマンガンイオンにはさらにUDP-sugarのリン酸基が配位し、他のinverting glycosyltransferaseにみられるような結合様式をとっていた。そこで、すでに構造が知られている糖転移酵素との構造重ね合わせをそれぞれのドメインに対して行い、触媒残基を推定した。ChPolの2つのドメインには、それぞれ数か所大きくdisorderした領域があり、その部分は各UDP-sugar結合部位近傍にあることから、そのorderしていない部分がアクセプター基質であるchondroitinオリゴマーの結合に関与していると考えられる。
脳波インタフェース構築のための随意性・不随意性眼球運動の脳波特徴量の特定

申請者の最終目標は,眼球運動を脳波から予測することにある.従来研究にて単純に眼球運動を行う前の脳波変動を明らかにしたが,眼球運動にはすでに提示されている視覚指標に対して自分の明確な意図によって行う眼球運動(随意性眼球運動)と視覚指標の提示に反応して行う眼球運動(不随意性眼球運動)がある.よって,眼球運動を予測するためにはこの随意性眼球運動と不随意性眼球運動を脳波から分類する必要がある.そこで本申請においては,[1]随意性の眼球運動時の脳波を計測し,[2]随意性の眼球運動に着目しその脳波の性質を明らかにし,脳内情報処理機構の解明を行う予定となっていた.本年度は,申請書中の「眼球運動の意図を明確化するために,従来の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」に着目して研究を行った.これを明らかにするために,記憶誘導性眼球運動課題を被験者に行わせ,Go-Cueが提示されたタイミングで運動を行う眼球運動課題時とGo-Cueが提示されたタイミングで運動を行わない非眼球運動課題時の後頭頂葉での脳波データを比較した.その結果,眼球運動方向を指示するDirection-Cueが提示されたからGo-Cueの提示される時間までに眼球運動時に特有の変動を観測することができた.この時間には,視覚刺激そのものに対する反応,視覚刺激を認知するための反応,眼球運動の準備に関連する反応が含まれていると考える.従来研究より,視覚刺激そのものに対する反応は明らかであり,眼球運動課題,非眼球運動課題に共通する成分として,視覚刺激を認知するための反応が観測される.よって,運動課題時にのみ発生する成分が眼球運動の準備に関連する反応と考えられる.本課題の結果より運動課題時にのみ発生する成分を観測することができた.よって,本成分が眼球運動の準備に関連している成分であると考える.本課題は,「眼球運動の意図を明確化するために,従来研究の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」,「従来の研究で使用している指の運動においても位置に関連する脳波が発生するかを明らかにする.」,「発生した脳波を運動に関連する脳波と意図に関連する脳波を分離するために独立成分解析やテンソル積展開を使用して分離することを試みる.」の三段階のサブゴールをおいている.1年目において,「眼球運動の意図を明確化するために,従来研究の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」をほぼ修了することができた芽に上述の区分となると考える本課題は,「眼球運動の意図を明確化するために,従来研究の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」,「従来の研究で使用している指の運動においても位置に関連する脳波が発生するかを明らかにする.」,「発生した脳波を運動に関連する脳波と意図に関連する脳波を分離するために独立成分解析やテンソル積展開を使用して分離することを試みる.」の三段階のサブゴールをおいている.本年度は,「眼球運動の意図を明確化するために,従来研究の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」をクリアーしたものと考えるので,2年目においては,「従来の研究で使用している指の運動においても位置に関連する脳波が発生するかを明らかにする.」の部分を行いながら,「発生した脳波を運動に関連する脳波と意図に関連する脳波を分離するために独立成分解析やテンソル積展開を使用して分離することを試みる.」の準備を行う.「従来の研究で使用している指の運動においても位置に関連する脳波が発生するかを明らかにする.」に関しては,実験系の準備は終わっているために,被験者を集め実験と解析を行う.解析手順等は眼球運動の実験を参照することができるので,早急に解析を行い,次の「発生した脳波を運動に関連する脳波と意図に関連する脳波を分離するために独立成分解析やテンソル積展開を使用して分離することを試みる.」に移りたい申請者の最終目標は,眼球運動を脳波から予測することにある.従来研究にて単純に眼球運動を行う前の脳波変動を明らかにしたが,眼球運動にはすでに提示されている視覚指標に対して自分の明確な意図によって行う眼球運動(随意性眼球運動)と視覚指標の提示に反応して行う眼球運動(不随意性眼球運動)がある.よって,眼球運動を予測するためにはこの随意性眼球運動と不随意性眼球運動を脳波から分類する必要がある.そこで本申請においては,[1]随意性の眼球運動時の脳波を計測し,[2]随意性の眼球運動に着目しその脳波の性質を明らかにし,脳内情報処理機構の解明を行う予定となっていた.本年度は,申請書中の「眼球運動の意図を明確化するために,従来の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」に着目して研究を行った.これを明らかにするために,記憶誘導性眼球運動課題を被験者に行わせ,Go-Cueが提示されたタイミングで運動を行う眼球運動課題時とGo-Cueが提示されたタイミングで運動を行わない非眼球運動課題時の後頭頂葉での脳波データを比較した.

その結果,眼球運動方向を指示するDirection-Cueが提示されたからGo-Cueの提示される時間までに眼球運動時に特有の変動を観測することができた.この時間には,視覚刺激そのものに対する反応,視覚刺激を認知するための反応,眼球運動の準備に関連する反応が含まれていると考える.従来研究より,視覚刺激そのものに対する反応は明らかであり,眼球運動課題,非眼球運動課題に共通する成分として,視覚刺激を認知するための反応が観測される.よって,運動課題時にのみ発生する成分が眼球運動の準備に関連する反応と考えられる.本課題の結果より運動課題時にのみ発生する成分を観測することができた.よって,本成分が眼球運動の準備に関連している成分であると考える.本課題は,「眼球運動の意図を明確化するために,従来研究の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」,「従来の研究で使用している指の運動においても位置に関連する脳波が発生するかを明らかにする.」,「発生した脳波を運動に関連する脳波と意図に関連する脳波を分離するために独立成分解析やテンソル積展開を使用して分離することを試みる.」の三段階のサブゴールをおいている.1年目において,「眼球運動の意図を明確化するために,従来研究の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」をほぼ修了することができた芽に上述の区分となると考える本課題は,「眼球運動の意図を明確化するために,従来研究の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」,「従来の研究で使用している指の運動においても位置に関連する脳波が発生するかを明らかにする.」,「発生した脳波を運動に関連する脳波と意図に関連する脳波を分離するために独立成分解析やテンソル積展開を使用して分離することを試みる.」の三段階のサブゴールをおいている.本年度は,「眼球運動の意図を明確化するために,従来研究の知見から後頭頂葉付近に眼球運動の意図を関連する脳波が発生することを確認する.」をクリアーしたものと考えるので,2年目においては,「従来の研究で使用している指の運動においても位置に関連する脳波が発生するかを明らかにする.」の部分を行いながら,「発生した脳波を運動に関連する脳波と意図に関連する脳波を分離するために独立成分解析やテンソル積展開を使用して分離することを試みる.」の準備を行う.「従来の研究で使用している指の運動においても位置に関連する脳波が発生するかを明らかにする.」に関しては,実験系の準備は終わっているために,被験者を集め実験と解析を行う.解析手順等は眼球運動の実験を参照することができるので,早急に解析を行い,次の「発生した脳波を運動に関連する脳波と意図に関連する脳波を分離するために独立成分解析やテンソル積展開を使用して分離することを試みる.」に移りたい本年度においては,脳波計を購入する予定であったが,購入予定の脳波計に性能不足がある事が明らかになった.そこで2019年度に他予算と合算することにより本研究に見合う脳波計を購入する予定である.
溶接熱影響部における冷間割れの研究

機械構造用鋼のような炭素や他の合金元素を添加した鋼では、溶接時に発生する割れは鋼の焼入れ時にマルテンサイト変態を伴う焼割れと同様の焼割れと考えられている。またこれらの鋼では水素による低温割れ感受性も極めて高いものと推定されるが、焼割れとの関連も良く知られていない。本研究では焼割れの起りやすい鋼について、また遅れ割れの起りやすい鋼についてインプラント試験を行い、拡散性水素が各々の鋼にどのような影響を負荷応力・破断時間の関係におよぼすかを明らかにした。得られた結果をまとめると次のごとくである。1.焼割れの本質的な特徴の一つは粒界破壊であるが、拡散性水素が無い場合は硬さが上昇すると粒界破面は増加し、粒界破面はより脆性的となった。拡散性水素が存在する場合には、粒界破面と水素擬へき開破面、又はへき開破面が見られる様になり、粒界破面は減少した。2.鋼材の炭素含有量の増加に伴って、下部限界応力は低下した。また拡散性水素が存在する場合にはさらに下部限界応力の低下が認められた。拡散性水素が存在しない場合と拡散性水素の存在する場合では、同じ負荷応力であっても拡散性水素の存在する方が短時間で破断することがわかった。焼割れの起る材料であっても水素の影響は割れ感受性を高くしており、このことから焼割れと水素による割れはお互いに影響し合っていることがわかった。
炭素質コンドライト中の有機高分子物質の構造の研究

1.我々は、昨年度までの研究で6種類の南極産炭素質コンドライト(Y-74662(C2),Y-791198(C2),B-7904(C2),Y-793321(C2),ALH-77307(C3),Y-791717(C3))および2種類の非南極産炭素質コンドライト(Allende,Murchison)に含まれる有機高分子物質の熱分解生成物をGC/MS、またはGC/FIDにより分析し、その他の手法によって得られた情報と併せて、炭素質コンドライト中の有機高分子物質のおおまかな構造を提出した。その結果C2に分類される炭素質コンドライトは、含有する有機高分子の構造によってさらに3種類のサブグル-プに分類されることを見いだした。本年度の研究においては、C3に分類される3種類の南極産炭素質コンドライト(ALH-77003,Y-790992,Y-81020)について、それらが含有する有機高分子物質に関して、熱分解/GC/FIDによって定量的な検討を行い、C3に分類される炭素質コンドライトにもC2のそれと同じサブグル-プが存在することを明らかにし、このサブグル-プが南極隕石によって初めて明らかにされた炭素質コンドライトの二次変成と何等かの関連がある可能性を示した。2.Y-791717及びAllendeの大量の試料について酸処理による有機高分子物質の濃縮を行い、得られた試料の炭素の性質をCP/MSの手法を用いた固体高分解能核磁気共鳴(NMR)スペクトルによって検討した。コロネンの標品のスペクトルとの比較の結果は、我々の提出した構造を支持した。そこで、コロネンより推定構造により近いサ-カムコロネンを合成しその性質を隕石中の有機高分子物質の性質と比較することを検討中である。
有機強誘電体の開発と強誘電体ゲート電界効果トランジスタへの応用

前年度までの研究によりグラフェンのような芳香族分子と単純な直鎖アルカンとの相互作用による自己配向を見いだしている。本年度はこの知見をもとに自己配向性分子を合成した結果、強誘電特性は観測されなかったが、弱い相互作用による自己配向によって非放射失活が抑制され、発光特性が変化し常温リン光が発現することを見いだした。励起三重項から基底一重項への遷移であるリン光過程は、スピン禁制であるため通常は常温で観測されない。これに対し、重原子効果によりスピン禁制を緩和する方法、媒体効果によって熱失活を抑制する方法により常温リン光が報告されている。特に後者においては、強固な媒体ネットワークを持つステロイド分子をホスト材料とすることで1秒を超える長寿命リン光が報告されている。一方で、長寿命リン光を含む発光過程は分子形態に大きく依存し、高濃度条件では濃度消光により失活するため、溶媒やホスト材料への分散が必要であり、単一分子による長寿命リン光は報告されていない。本研究では、リン光発光性カルバゾールを、配向性を示すステロイド分子に修飾した分子を合成し、分子間相互作用、分子配向が固体発光特性に与える影響について検討した。得られた分子は発光極大388nmの青色蛍光を示すが、励起光照射停止後すぐに減衰し、548nmに発光極大を持つ長寿命発光が観測された。その発光寿命は約1秒と長く、この長寿命発光はトルエン溶液中やPMMA膜では観測されなかったことから、凝集誘起リン光であることが明らかとなった。またステロイド部位を持たないビフェニルカルバゾールは長寿命リン光を示さないこと、単結晶X線構造解析の結果から、ステロイド部位のパッキングが密であることから弱い相互作用がリン光発現の要因であることを見いだした。有機強誘電体開発という本来の目的からはやや遅れがあるが、その開発過程で見いだした弱い相互作用による非放射失活抑制効果は、新しい発光材料の開発や発光過程における非放射失活メカニズムの解明など幅広い展開が期待される。本研究で見いだした弱い相互作用による非放射失活抑制効果に注目し、その基本メカニズムを解明するとともに、半導体性材料との組み合わせによる遅延リン光発光OLEDへの展開や、非放射失活抑制による高効率発光材料の開発を進めていく。強誘電体は電圧ゼロでも分極を保持できるため、強誘電体デバイスは不揮発メモリとしての利用できる。特に有機強誘電体を用いたメモリは素子の柔軟性、簡便な製作プロセスなど無機強誘電体メモリにない特徴が期待される。有機強誘電体の場合、分子配向が強誘電性に非常に大きな影響を与える。これまでに報告された有機強誘電体は主に有機単結晶であり、そのデバイス化は困難である。高分子においても報告があるが、その強誘電性は低い。グラフェンはsp2炭素が2次元平面上に配列した材料であり、有機分子がグラフェン上で自己組織化し配向膜を形成することが知られている。またグラフェンは優れた電気特性と物理特性を持ち、フレキシブルな電極材料として利用できる上、化学修飾によりバンドギャップを導入することで半導体活性層としても利用できることから、シリコンに替わる有機エレクトロニクス材料として、注目されている。本研究では、グラフェン上への、有機分子の自己組織化膜構築、およびその化学修飾について検討した。自己組織化膜と化学修飾法の組み合わせにより、これまで完全なランダム反応であったグラフェンの化学修飾を制御し、グラフェンのバンドギャップを制御することを目的とする。グラフェンとπ-π相互作用を示すπ環状分子、グラフェン上で自己組織化しラメラ構造をとる長鎖アルキル、光または熱によりグラフェンと共有結合を形成可能な官能基であるアジド、ジアゾニウムイオンを組み合わせた分子を設計、合成した。これら分子をグラフェン上に成膜し、STMで観測した結果、ラメラ構造を有することが明らかとなった。またUV照射によりグラフェンに対する化学修飾反応の進行が確認された。今後は修飾グラフェンの物性及びデバイス特性評価を行う。グラフェンは、高い電気伝導率と透明性、物理的安定性を有することから、次世代の透明電極材料として注目されている。しかし、その安価な製造方法が確立されておらず、特にグラファイトを原料として利用可能なグラファイトの可溶化技術が必要とされている。これまでに、NMPやジクロロベンゼンなどの有機溶媒を用いた直接分散法が報告されているが、分散濃度が低く、沸点・粘性が高いためデバイスに応用しにくいという問題がある。界面活性剤を用いた水への分散方法も報告されているが、その構造はピレン誘導体に限られている。そこで本研究では新規水溶性界面活性剤として、グラファイト表面と強い相互作用を示すヘキサベンゾコロネン(HBC)に親水性側鎖を導入した分子を合成した。界面活性剤とグラファイト粉末、およびメタノールを混合し、超音波処理後、遠心分離・濾過処理によりグラファイト分散溶液を得た。得られた分散溶液の紫外可視吸収および発光スペクトルを測定した結果、全波長領域における吸収の増加、またエネルギー移動によってHBC由来の蛍光が消光することが観測された。TEM、AFM測定により得られたグラフェンは一辺が100nm程度、厚みは単層10層程度であることが明らかとなった。ラマン分光法により、得られたグラフェンの2Dバンドにあたるピークが2711cm-1から2686cm-1にシフトしていることからもグラファイトの剥離が確認された。しかし2Dバンドのピーク強度はGバンドに比べて弱く、単層以外のグラフェンも含まれていることが明らかとなった。

HBC界面活性剤は芳香族部位と親水性側鎖を有するため、溶液を基盤にキャストすると自己組織化によりナノファイバーを形成することが明らかとなった。本研究の成果は、安価な透明電極の製法として活用が期待でき、今後の次世代有機エレクトロニクスの発展を踏まえた上でも重要である。前年度までの研究によりグラフェンのような芳香族分子と単純な直鎖アルカンとの相互作用による自己配向を見いだしている。本年度はこの知見をもとに自己配向性分子を合成した結果、強誘電特性は観測されなかったが、弱い相互作用による自己配向によって非放射失活が抑制され、発光特性が変化し常温リン光が発現することを見いだした。励起三重項から基底一重項への遷移であるリン光過程は、スピン禁制であるため通常は常温で観測されない。これに対し、重原子効果によりスピン禁制を緩和する方法、媒体効果によって熱失活を抑制する方法により常温リン光が報告されている。特に後者においては、強固な媒体ネットワークを持つステロイド分子をホスト材料とすることで1秒を超える長寿命リン光が報告されている。一方で、長寿命リン光を含む発光過程は分子形態に大きく依存し、高濃度条件では濃度消光により失活するため、溶媒やホスト材料への分散が必要であり、単一分子による長寿命リン光は報告されていない。本研究では、リン光発光性カルバゾールを、配向性を示すステロイド分子に修飾した分子を合成し、分子間相互作用、分子配向が固体発光特性に与える影響について検討した。得られた分子は発光極大388nmの青色蛍光を示すが、励起光照射停止後すぐに減衰し、548nmに発光極大を持つ長寿命発光が観測された。その発光寿命は約1秒と長く、この長寿命発光はトルエン溶液中やPMMA膜では観測されなかったことから、凝集誘起リン光であることが明らかとなった。またステロイド部位を持たないビフェニルカルバゾールは長寿命リン光を示さないこと、単結晶X線構造解析の結果から、ステロイド部位のパッキングが密であることから弱い相互作用がリン光発現の要因であることを見いだした。基板表面上における分子配向制御は、分子配向に左右される有機強誘電体デバイスにおいて非常に重要な意味を持つ。グラフェン表面上における自己集積膜の形成は、グラフェンを電極とした有機強誘電体デバイス実現の可能性を示す。これまでの研究で、グラフェン基板上に有機分子を自己集積させラメラ構造を構築することに成功しているため。本年度の成果により、グラフェンを用いた電極の作成が可能であること、またグラフェン上において有機半導体が自己組織化により、ナノ構造を構築することが明らかとなった。これは本研究が計画する自己組織化による強誘電体膜の形成にとって非常に重要な成果であるため。有機強誘電体開発という本来の目的からはやや遅れがあるが、その開発過程で見いだした弱い相互作用による非放射失活抑制効果は、新しい発光材料の開発や発光過程における非放射失活メカニズムの解明など幅広い展開が期待される。適切なπ環状分子、長鎖アルキル、および官能基を選択し、化学修飾によるグラフェンのバンドギャップ制御を目指す。得られた修飾グラフェンの物性をUV-vis、Raman分光、STM、AFMにより観測する。
戦時下の展示空間ー１９３０年代の東京とソウル

1930年代の東京では公的な美術館に加えて、私設の展示空間が拡大した。その背景には美術の専門学校の増加、美術ジャーナリズムの充実などがあったが、とりわけ銀座を中心にした画廊が急進的な表現を求める青年美術家のグループ活動を支えることになった。ソウルにおいても、この時代には、現在もその建築の一部が現存する三越デパートの画廊など、私設の展示空間が充実した。戦時下であったが、こうした現象が戦後の美術活動の苗床となったといえる。本研究は15年戦争期の画廊、とくに東京銀座の画廊を主要な対象として、万国博における「国家表象」の展示や官展等における「展覧会芸術」への対抗文化として、また美術家の表現意識が相対的に自由に発露した空間として考察するものである。本年度の研究計画は1銀座の画廊についての基本情報の収集・整理、2美術雑誌上の会場写真の収集・整理、3以上の収集資料による包括的ならびに個別的な考察、4考察結果についての共同研究会の開催と研究交流であった。1については前年度から引き続き画廊「ブリュッケ」についての研究を進めた。2については『美之国』『アトリエ』等の収集を進め写真の整理を行った。3については画廊に対峙した公的な空間としての美術館(東京府美術館、大礼記念京都美術館、大阪市立美術館)について考察を進めて口頭発表を行った(「近代美術館から現代美術館へ」、「東京国立近代美術館60周年記念シンポジウム」、2012年12月1日)。4については2012年7月27日に睦秀炫(ソウル大学研究員)、Younjung Oh(南カリフォルニア大学)とともに研究会を開催し、Ohと江口みなみ(本研究RA)が、それぞれ大正期を中心として百貨店の画廊、そして1930年代の海外における日本画の展示について話題提供を行い、討議を行った。また今後の研究計画について打合せを行った。本研究の眼目の一つであった銀座の私設画廊の研究では、「ブリュッケ」について研究論文を公表することができた。この画廊は短命であったが、その活動はモダニズムの動向との関わりとして瞠目すべきものがあったことを実証した。この画廊の実践としては柳瀬正夢にジョージ・グロッスに関する資料展覧会が広く知られていたが、他の展覧会、とくに瑛九と北尾淳一郎の二人展の目録や芳名帳を公刊したし、さらに開催予告のみ確認されて実現したかどうか不明であるが、ベルリンのイッテン・シューレの練習作品展についても、同時期に来日したエヴァ・プラウトEva Plautとの関わりを調査して、さらにこの画廊の際だった独自性を特徴づけた。私設の画廊の対極に位置するといえるのが公共的な展示空間であるが、これについても機会を得て、美術館というものへの関心の高まりを背景として成立した東京府美術館以後の展示空間、とくに採光と照明の展開、さらには近代美術館と現代美術館という概念の展開について、研究成果を発表した。さらに、展示空間の研究について、表現手段を展示する形式や場所を考えることなく選択することはないという立場に立って、史的に観察することを試みることになった。その成果として、代表的な前衛画家(萬鉄五郎、村山知義、長谷川三郎)が撮影した自写像等における肉体を考察対象として1910年代から30年代における展示空間の状況を浮き彫りにしている点を検証することになった。本年度の計画は(1)銀座の画廊についての基本情報の収集整理、(2)美術雑誌上の会場写真の収集整理、(3)以上の収集資料による包括的ならびに個別的な考察、(4)考察結果についての共同研究会の開催と研究交流であった。(1)については、銀座で1937(昭和12)年に開設された短命な画廊「ブリュッケ」について調査研究を進めた。同画廊は外観内装、さらには案内パンフレットや展示カタログのデザインにもモダニズムが反映しており、さらにフォト・デッサンを発表したばかりの瑛九、グロッスに影響を受けた柳瀬正夢らが関係した展覧会を開催した場所で、注目される活動を行ったもので、その概容を示した。(2)については、『美術新論』(後継誌『美術』)を系統的に収集した。(3)以上の調査研究の一部の成果を学会誌において公表した(「一九三〇年代東京の展示空間とモダニズム」『近代画説』、20号、2011年12月)。(4)については、本年1月28日に金英那(国立中央博物館長)ならびに睦秀炫(ソウル大学研究員)とともに、研究会を開催した。睦と五十殿がそれぞれ当該の時代におけるソウル(デパート、カフェなど)と東京(「ブリュッケ」と「日本サロン」)の展示空間について話題提供を行い、討議を行うとともに、今後の研究方針について確認した。

資料収集については、当初予定していた美術雑誌が稀覯書となっており、高額であり、依然として計画通りに進んでいるとはいえない面がある。しかし、研究成果の発表、海外の連携研究者等を交えた研究会の開催など、研究活動全体として判断すると、おおむね順調に進展している。資料収集については、これまで研究者間では未詳であった銀座紀伊國屋書店の外観写真を学会誌掲載論文において掲載するなど成果を出したが、美術雑誌の収集では、当初予定していた雑誌が稀覯書となっていたり、高額であったりするなど、必ずしも計画通りに進んでない。しかし、研究成果の発表、海外の連携研究者を交えた研究の開催など、研究活動全体として判断して、おおむね順調に進展している。資料収集(美術雑誌)については、より積極的に収集を進めて、研究計画を完遂するように努める。上の達成度から判断して、予定された研究計画を方針通りに着実に実施するように努める。ただし、美術雑誌の収集についてはより積極的に取り組み、基礎的な資料の整理を進める。上述で触れたように、資料収集の面で計画通りに進まず、若干の繰越額が生じた。最終年度の研究計画は、1銀座の画廊についての基本情報の収集・整理、2美術雑誌上の会場写真の収集・整理、3以上の収集資料による包括的ならびに個別的な考察、4考察結果についての共同研究会の開催と研究交流である。最終年度であるため、これまでの研究成果の発表について積極的に取り組む。今年度は、上でも述べたように、美術雑誌が稀覯書となっていたり、高額であったりするために入手困難で、繰越額が生じた。次年度の計画は、(1)銀座の画廊についての基本情報の収集整理、(2)美術雑誌上の会場写真の収集整理、(3)以上の収集資料による包括的ならびに個別的な考察、(4)考察結果についての共同研究会の開催と研究交流、となっている。物品費により、美術雑誌の購入を今年度以上に積極的に行う。また、人件費により、こうした美術雑誌上の会場写真を収集整理を行う。さらに、旅費によって、画廊等の展示空間に関する調査を国内外で実施するとともに、海外連携研究者を交えて調査内容について吟味する研究会を開催する。
体育科の思考力の獲得に向けた指導モデルの開発－小学校高学年を対象として－

本研究では、第1に小学校高学年児童を対象にこれまでに提唱された体育科の指導モデルとタブレットPCを組み合わせた指導モデルを比較分析し、思考力が獲得されるか検討する。第2に、批判的思考評価票の作成に向けて、小学校5、6年生の3校232名を対象に得られたデータを基に天井効果の検討及び主因子法・バリマックス回転による因子分析を行い、思考力を測定可能な項目を検討する。第3に開発した新たな指導モデルを小学校高学年児童に適用し実践を行い、収集した言語活動及び批判的思考評価のデータを分析し、体育科の思考力に及ぼす効果を検討する。
電子ホログラフィを用いた３ＤストレスフリーなＨＭＤの開発

平成30年度の研究において,以下の点が明らかになった.(1)電子ホログラフィHMD装置の改良:平成29年度に開発した頭部装着が可能な電子ホログラフィHMD装置の改良を行った.これには,新たな光学系の設計を用いることによって,従来より小型で設計自由度の高い装置が実現可能とする.これの原理実験として,電子ホログラフィHMD装置の改良を行い,より実用化に近い小型・軽量な光学系を実現することができた.(2)ホログラムデータ計算システムの開発:リアルタイムにホログラムデータを計算するには非常に大きな計算処理能力が必要である.これを解決するために,人間の視覚特性を基本としたFoveard Renderingによる電子ホログラフィの計算アルゴリズムを検討した.これは視覚外縁部の視覚特性が中心に比較して,解像度が低いことを利用するもので,これを電子ホログラフィデータの計算に応用することによって,従来の計算法に比べて計算量が削減され,高速な計算を実現した.(3)疲労試験:電子ホログラフィHMD装置と通常のHMD装置の疲労の差についての予備実験を開始した.この実験では,明らかな差を見出すことはできなかったが,来年度において,本格的な実験を行う予定である.(4)ホログラフィの画質に大きな影響を与えるホログラフィ特有のノイズであるスペックルノイズ関しては,デジタル化における情報量との関連を定式化することに成功した.次年度は,この理論を実験によって確認することを目指す.電子ホログラフィHMDシステムの開発が順調であり,より実用化に近い小型・軽量な光学系の設計方法を明らかにするとともに,視覚特性を考慮した新たな高速計算アルゴリズムの提案などを行ってきた.また,視覚疲労に関しては,実験方法を検討し,基礎実験を行い,次年度での本格的実験の準備が整った.平成31年度は,これまでの研究をより発展させ,総括を行う.(1)前年度に得られた知見を基に,電子ホログラフィHMD装置の改善を行う.(2)視覚機能の測定、コンテンツの制作、疲労の測定を行う。さらに、この年度ではこれらのデータの関連を相互の実験結果より統計処理し、以下の項目を明らかにする。・光学的特性、映像の画像の統計的性質と各評価との関連の発見・像の光学的特性のパラメータのうち人間に不要な部分、または、どの範囲で削除可能かを検討する・電子ホログフィHMD装置の有効性の確認(3)これまだの研究結果から,疲労の原因を検討し,より疲労の少ない映像のガイドラインや,通信量的に削除が有効な特徴量および3次元映像評価法の検討を行い、最後にこの研究の総括を行う.(1)電子ホログラフィ原理実証装置の開発精度,信頼性,分解能,波面の自由度(距離,視野角)の高い表示のために,電子ホログラフィ原理実証装置の光学的基本設計は申請者がこれまで開発してきたものを基本として,より性能の高い装置を設計し,これをもとに原理実証のための電子ホログラフィ装置を開発した.これは,従来の電子ホログラフィ装置に比較して,大型で高い分解能の液晶パネルを用いた新たな装置で,上記の仕様を満たすものであった.一方,電子ホログラフィ原理実証実験を行ったところ,当初設計していた装置ではホログラフィ特有のノイズであるスペックルノイズにより十分な画質が得られないことが明らかになった.この解決のため,計算機による電子ホログラフィデータ計算の検討も含めたシミュレーションシステムを開発し,原因の解明と解決法の検討をした.また,電子ホログラフィHMD装置の移動に伴う視点変化に合わせて,リアルタイムにホログラムデータを計算する必要があり,高速計算アルゴリズムの検討を行った.(2)脳波による生理学的反応測定の測定装置の開発設置被験者に電子ホログラフィ装置で表示された光学像を提示,視聴時の視覚的反応と脳波を測定するために,上記の電子ホログラフィ装置をもとに,実験システムを開発,視覚的反応の実験方法についても検討を行った.この装置は上記開発の電子ホログラフィと脳波計からなり,北海道大学に設置された.測定された脳波の解析には非常に大きな計算処理能力が必要とされるため,測定結果の検討法を行う山ノ井(北海学園大学)の研究施設に計算機を設置した.これらの装置の開発・設置により次年度の実験準備を整えた.平成28年8月、電子ホログラフィHMDの原理実証実験を行ったところ,当初設計していた装置では十分な画質が得られないことが明らかになった.この解決のため,計算機による電子ホログラフィデータ計算の検討も含めたシミュレーションシステムを開発し,原因の解明と解決法の開発を優先すべきと判断した.これによって,電子ホログラフィHMDの開発が遅れ,一部の開発を次年度とした.この遅れは,平成29年7月末までに解消され,現在,順調に進んでいる.(1)電子ホログラフィHMD装置の開発:平成28年度に開発した電子ホログラフィ原理実証装置の実験結果をもとに,頭部装着が可能な電子ホログラフィHMD装置の設計および開発を行った.完成したシステムのサイズは40(H)×120(W)×108 (D)mm,重量は約300gと,カラーでは現時点,世界最小・最軽量である.(2)ホログラムデータ計算システムの開発:リアルタイムにホログラムデータを計算するには非常に大きな計算処理能力が必要であり,昨年度に引き続き,GPGPUを基本構成とするホログラムデータ計算システムの開発を行った.ハード的システム構成および高速計算アルゴリズムの検討を共に行った.

また,高速かつHMDに適した高速計算アルゴリズムを検討し,有望なアルゴリズムを見出した.さらに,前年度より引き続きホログラフィ特有のノイズであるスペックルノイズによる画質劣化の解決のため,計算機による電子ホログラフィデータ計算の検討も含めたシミュレーションシステムを開発し,原因の解明と解決法の検討を引き続きおこなった.(3)脳波測定装置と電子ホログラフィとの同期システムを用い,予備的な脳波測定実験を行った.この結果,電子ホログラフィによって表示された立体像に対しても,視覚誘発電位(Visual Evoked Potentials: VEP)の発生が世界で初めて確認された.確認されたのはTransient VEPとSteady-State VEPの両者であり,電子ホログラフィの表示画像の評価に脳波を用いることができる可能性を示した.交付申請書に記載した研究実施計画のように,電子ホログラフィHMDシステムの開発が順調であり,脳波による評価に関しても基本的な結果が明らかになりつつある.一方,ホログラフィ特有のノイズであるスペックルノイズによる画質劣化に関しては,完全な解決には至っていないため,引き続き解決法の検討を行う.平成30年度の研究において,以下の点が明らかになった.(1)電子ホログラフィHMD装置の改良:平成29年度に開発した頭部装着が可能な電子ホログラフィHMD装置の改良を行った.これには,新たな光学系の設計を用いることによって,従来より小型で設計自由度の高い装置が実現可能とする.これの原理実験として,電子ホログラフィHMD装置の改良を行い,より実用化に近い小型・軽量な光学系を実現することができた.(2)ホログラムデータ計算システムの開発:リアルタイムにホログラムデータを計算するには非常に大きな計算処理能力が必要である.これを解決するために,人間の視覚特性を基本としたFoveard Renderingによる電子ホログラフィの計算アルゴリズムを検討した.これは視覚外縁部の視覚特性が中心に比較して,解像度が低いことを利用するもので,これを電子ホログラフィデータの計算に応用することによって,従来の計算法に比べて計算量が削減され,高速な計算を実現した.(3)疲労試験:電子ホログラフィHMD装置と通常のHMD装置の疲労の差についての予備実験を開始した.この実験では,明らかな差を見出すことはできなかったが,来年度において,本格的な実験を行う予定である.(4)ホログラフィの画質に大きな影響を与えるホログラフィ特有のノイズであるスペックルノイズ関しては,デジタル化における情報量との関連を定式化することに成功した.次年度は,この理論を実験によって確認することを目指す.電子ホログラフィHMDシステムの開発が順調であり,より実用化に近い小型・軽量な光学系の設計方法を明らかにするとともに,視覚特性を考慮した新たな高速計算アルゴリズムの提案などを行ってきた.また,視覚疲労に関しては,実験方法を検討し,基礎実験を行い,次年度での本格的実験の準備が整った.電子ホログラフィHMD装置の開発を行い,年度半ばに完成予定とする.この後,引き続きホログラフィックVRシステムの開発と,生理学的反応の測定実験を行う.具体的には,(1)ホログラフィックVRシステムの基本的となる電子ホログラフィHMD装置の開発を行う.
マルチオミクス解析による胃癌周術期化学療法の奏効度予測バイオマーカーの探索的研究

JCOG1509はcStage III胃癌を対象に、S-1/オキサリプラチン併用療法による術前補助化学療法を加えた周術期化学療法の優越性を検証するランダム化比較第III相試験である。その附随研究として主に術前SOX療法の効果予測因子を同定するためのバイオマーカー研究が提案され、すでに試料収集が開始されている。本研究では、このバイオマーカー研究のpilot研究として、術前化学療法を施行した進行胃癌を対象に【1】JCOG1509附随研究で解析対象とするバイオマーカー候補分子の同定のためのマルチオミクス解析を行うことと、【2】術前生検検体からの癌パネル解析が実施可能かを確認する。
口腔扁平上皮細胞癌の浸潤・転移機序の解明ならびに浸潤・転移阻止実験

本研究では口腔扁平上皮癌の浸潤・転移機序の解明を目的として以下の解析を行った。EGFRの発現はセツキシマブの効果と関連する可能性がある。症例の58.3%でEGFRが高陽性であった。高度浸潤癌で陽性率が低い傾向にあった。EGFRの発現減弱と上皮間葉移行(EMT)に関連を認めた。口腔癌には強い免疫抑制状態でPD-L1を発現するタイプの腫瘍がある。口腔癌の微小環境におけるPD-L1の発現機序の検討が重要である。PD-L1の発現は高度浸潤癌で弱く、低浸潤癌で高かった。PD-L1の発現はEMTと関連を認めた。しかし高浸潤癌細胞とマクロファージや樹状細胞を共培養することでPD-L1の発現上昇を認めた。27年度は性質の異なる線維芽細胞、すなわちヒトの歯肉から分離された比較的正常な性格を有するHGF細胞、やや腫瘍化して増殖能が高いSwiss3T3細胞、NHDF細胞と、口腔癌患者の癌間質から分離した細胞で、αSMAを発現し筋線維芽細胞としての性質を保有するCancer associated fibroblasts(CAF)である細胞をそれぞれ使用し、癌細胞の浸潤に対する影響を見た。また、浸潤に関連する蛋白の発現と局在を観察するため免疫組織化学的検討を行った。すなわち、基底膜構成成分である抗ラミニン抗体、抗IV型コラーゲン抗体を用い、間質結合織の検索には抗I型コラーゲン抗体、抗ファイブロネクチン抗体を用い、基質分解酵素の検索にはI型コラーゲンおよびIV型コラーゲンの分解酵素である抗マトリックスメタロプロテナーゼ(MMP)1抗体、MMP-2抗体、MMP-9抗体、MT1-MMP抗体を用い、接着能の検索にはEカドヘリン抗体を用いた。炎症性サイトカインのIL-6や、CCR2、CXCR4のケモカインもその局在を観察し、腫瘍による炎症の誘発と浸潤との関連性について観察した。その結果、癌細胞のみならず、周囲の間質細胞、特にCAFにおいてこれらの蛋白の発現が亢進し、癌細胞の浸潤をサポートしている様子が観察された。また、癌細胞の悪性度の違いにより、間質線維芽細胞のこれらの蛋白の発現も変化することが明らかとなった。本年度は、in vitroにおける研究では病理組織学的な検討が中心であった。27年度に予定していたin vitroにおける癌細胞と間質細胞の共培養の研究はほぼ終了している。培養液や浸潤ゲル中のその他の蛋白や遺伝子などの生化学的な検索は予定通り28年度以降に行う研究のため凍結保存している。研究の進捗状況は、おおむね順調に進展している。高浸潤性口腔扁平上皮癌は浸潤先端部において免疫抑制性の微小環境を構築している可能がある。28年度はPD-1/PD-L1経路の活性化がこの一因となっているか否か、以下の研究を中心に行った。その結果、高浸潤性口腔癌細胞株におけるPD-L1の発現は低浸潤癌におけるPD-L1発現より低く、さらにEMTの誘導によりPD-L1の発現が減少していた。一方、すべての細胞株において、PD-L2の発現はPD-L1の発現と比較して低かった。ヒト口腔扁平上皮癌組織での免疫染色では、低浸潤癌ではPD-L1は癌細胞で発現していたが、高浸潤癌ではPD-L1は癌細胞での発現は見られず、むしろ間質細胞での発現が亢進していた。蛍光免疫共染色でこのPD-L1が発現亢進している間質細胞はマクロファージと樹状細胞であることを明らかにした。マクロファージまたは樹状細胞と高浸潤性口腔癌細胞株を共培養したところPD-L1発現上昇が観察され、免疫染色にてPD-L1の発現は腫瘍細胞ではなくマクロファージと樹状細胞であることを明らかにした。この共培養でのPD-L1発現亢進はMyD88阻害ペプチドとTLR4阻害ペプチドの添加により抑制されれていた。以上の結果から、本研究で高浸潤口腔癌でPD-L1発現が減少し、PD-L1の発現低下とEMTが密接に関わっていることを明らかにした。また、高浸潤口腔癌組織においてEMT誘導腫瘍抗原が腫瘍関連マクロファージおよび樹状細胞上のPD-L1の発現誘導に重要であり、その発現によって腫瘍細胞がT細胞等の攻撃から防御されている可能性が示唆されている。28年度は当初の計画と比較して、おおむね順調に進行している。28年度の後半に行ったin vivoの実験に関しては現在解析中であるが、その他は計画した実験を行い、解析も終了している。その結果、高浸潤性口腔癌細胞におけるPD-L1の発現は低浸潤癌におけるPD-L1発現より低く、さらにEMTの誘導によりPD-L1の発現が減少していた。そこで29年度は低浸潤性口腔扁平上皮癌の癌細胞表面でPD-L1発現の調整がどのような機序で行われているのか検討した。その結果、低浸潤口腔癌細胞のPD-L1 mRNAは他の癌細胞より高い発現を示していたにも関わらず、低浸潤口腔癌細胞の細胞膜表面のPD-L1タンパク量は他の癌細胞より減少していた。

そこで、細胞表面のタンパク分解酵素の発現を調べた。すると、細胞表面でMMP-7とMMP-13の発現が上昇していることが判明した。また、これらMMP-7とMMP-13のリコンビナントタンパクはPD-L1を分解していた。一方、低浸潤口腔癌細胞の細胞膜表面のPD-L1タンパクの分解はMMP-13特異的阻害剤(CL82198)で抑制され、MMP-7特異的阻害剤(BB94)で抑制されなかった。従って、PD-L1は癌細胞膜上でMMP-13を利用して発現量が調節されている可能性が示唆された。さらに、タキサン系抗癌剤のうち、パクリタキセルのみが高浸潤性口腔扁平上皮癌細胞のMMP-13発現を上昇させることが明らかとなった。そこで、高浸潤性口腔扁平上皮癌の治療においては抗PD-L1療法と併用する薬剤の候補としてパクリタキセルが考えられた。また、これらの結果からMMP-13を高発現している癌細胞には抗PD-L1療法の効果が低い可能性が考えられ、治療効果を予測するマーカーとして有用である可能性が示唆された。本研究では口腔扁平上皮癌の浸潤・転移機序の解明を目的として以下の解析を行った。EGFRの発現はセツキシマブの効果と関連する可能性がある。症例の58.3%でEGFRが高陽性であった。高度浸潤癌で陽性率が低い傾向にあった。EGFRの発現減弱と上皮間葉移行(EMT)に関連を認めた。口腔癌には強い免疫抑制状態でPD-L1を発現するタイプの腫瘍がある。口腔癌の微小環境におけるPD-L1の発現機序の検討が重要である。PD-L1の発現は高度浸潤癌で弱く、低浸潤癌で高かった。PD-L1の発現はEMTと関連を認めた。しかし高浸潤癌細胞とマクロファージや樹状細胞を共培養することでPD-L1の発現上昇を認めた。28年度はin vitroとin vivoでの双方の浸潤モデルにおける浸潤増殖像の検討およびin vivoでの浸潤モデルにおける浸潤と転移との関係についてそれぞれ検討する予定である。すなわち、免疫組織学的には各コラーゲンとそのコラゲナーゼ(MMP)について同一切片内に蛍光免疫染色にてダブルステインを行い、局所において実際に間質の破壊が行われている様子を観察する。また、これらのコラーゲンと接着分子につても同一切片内にダブルステインを行い、局所の間質の破壊と腫瘍細胞の接着について相互関係の検討を行う。さらに28年度は、腫瘍の浸潤・増殖と血管構築との関係について検討する。われわれの開発したヌードマウス正所性移植モデルは再現性のある浸潤像を得ることが可能なため、本モデルにてCD34抗体免疫染色を行い、各種の浸潤像における腫瘍血管像も含め詳細に検討し、血管新生が腫瘍の浸潤と増殖にいかなる影響を及ぼすかについて調査する予定である。またPodoplanin(D2-40)抗体を用い、リンパ管新生について検討し浸潤や転移におけるリンパ管の役割についても詳細に検討する予定である。その後、血管新生阻害剤(VEGF阻害薬、bevacizumab)を用いた腫瘍の浸潤・転移抑制効果についても検討する予定である。28年度の結果から、マクロファージおよび樹状細胞でPD-L1発現を誘導していると考えられるEMT誘導腫瘍抗原が、PD-1/PD-Lチェックポイントの阻害による利益を受けられる可能性がある患者の選択のための潜在的なバイオマーカーとなる可能性が考えられた。29年度予定されている研究に加え、これらの点についても明らかにしたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。