hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幹細胞のTrophic効果におけるSemaphorin7aの役割の解明

本研究では、これまで明らかにされてこなかった間葉系幹細胞が分泌するTrophic因子による組織再生の分子メカニズムを間葉系幹細胞であるADMPC(脂肪組織由来多系統前駆細胞)を解析することで明らかにすることを目指す。さらに、ADMPC培養上清が歯周組織構成細胞の細胞機能に与える影響を解析することで、Trophic因子の歯周組織における分化制御・炎症応答・血管新生での役割も明らかにし、同再生効果におけるSemaphorin7aの役割も明らかになるものと考えている。平成30年度は、間葉系幹細胞におけるSemaphorin7a発現について解析を行った。まず、ADMPC、骨髄由来間葉系幹細胞、脂肪組織由来間葉系幹細胞、皮膚線維芽細胞を用いて、各細胞の培養上清の回収を行い、ショットガンプロテオミクス解析により、各細胞におけるSemaphorin7aの発現について検討を行った。その結果、ADMPCと骨髄由来間葉系幹細胞においてSemaphorin7aの発現が確認され、ADMPCは骨髄由来間葉系幹細胞より発現量が多いことが明らかとなった。また、当研究室にて既に樹立している4系統のADMPCを用いて、ショットガンプロテオミクス解析により、各系統のSemaphorin7aの発現量を検討した。その結果、全系統のADMPCにおいて、Semaphorin7aの発現が確認された。さらに、ADMPCの細胞機能とSemaphorin7aの発現について、上記の4系統のADMPCを用いて解析を行ったところ、増殖率が高いADMPCにおいてSemaphorin7aの発現量が低く、増殖率が低いADMPCにおいてSemaphorin7aが高い傾向が認められた。平成30年度の研究においては、ADMPCのプロテーム解析の結果から、ADMPCの細胞機能と間葉系幹細胞由来Trophic因子の一つであるSemaphorin7aとの関係性において、新たな知見が得られたため、おおむね順調に進展していると考えている。一方で、ADMPC由来のSemaphorin7aが歯周組織構成細胞の細胞機能に与える影響については、ADMPCにSemaphorin7aの発現を抑制するsiRNAをリポフェクション法にて遺伝子導入を行ったが、ADMPCへのSemaphorin7aのsiRNAの導入が奏功しなかった。そのため、平成31年度の研究では、エレクトロポレーション法等の他の遺伝子導入法を用いて、ADMPCへのSemaphorin7aの導入を行い、Semaphorin7a抑制ADMPCを用いることで、ADMPC由来のSemaphorin7aが歯周組織構成細胞の細胞機能に与える影響についても解析が可能となるものと考えている。平成31年度は以下の実験を予定している。Semaphorin7aが歯周組織構成細胞である歯根膜細胞(以下、HPDLと略す)の増殖能や分化能、遊走能、アポトーシス抑制能に及ぼす影響について検討し、その分子機序を明らかにする。さらに、HPDLを硬組織形成誘導培地にて培養した際の硬組織形成細胞関連遺伝子発現、Alkaline Phosphatase活性、石灰化ノジュール形成能に対して、Semaphorin7aがいかなる影響を及ぼすのかについて検討する。さらに、我々が明らかにしたADMPC培養上清によるHPDLの硬組織形成細胞への分化促進作用がSemaphorin7aを介したものか否かについて解析する。すなわち、Semaphorin7aの発現を特異的に抑制するsiRNAをエレクトロポレーション法にて導入し、ADMPCの培養上清を回収し、同培養上清を用いてHPDLを硬組織形成誘導培地にて培養を行い、ADMPC由来Semaphorin7aがHPDLの硬組織形成細胞への分化に与える影響について解析する。2)ADMPC由来Semaphorin7が歯周組織における血管新生制御に及ぼす影響の解析ADMPC培養上清が血管内皮細胞(以下、HUVECと略す)の管腔形成能、遊走能、HPDLの血管周皮細胞様の働きに及ぼす影響について、細胞間コミュニケーション解析を用いて明らかにする。すなわち、ADMPC培養上清の存在下、非存在下にてHUVEC単独または、HPDLとHUVECを3次元培養し、各細胞の形態変化と管腔形成を経時的に解析する。また、ADMPC由来培養上清がHUVECの遊走に及ぼす影響について解析する。さらに、同血管新生制御にSemaphorin7aが関与するか否かについて解析する。

また、当研究室にて既に樹立している4系統のADMPCを用いて、ショットガンプロテオミクス解析により、各系統のSemaphorin7aの発現量を検討した。その結果、全系統のADMPCにおいて、Semaphorin7aの発現が確認された。さらに、ADMPCの細胞機能とSemaphorin7aの発現について、上記の4系統のADMPCを用いて解析を行ったところ、増殖率が高いADMPCにおいてSemaphorin7aの発現量が低く、増殖率が低いADMPCにおいてSemaphorin7aが高い傾向が認められた。平成30年度の研究においては、ADMPCのプロテーム解析の結果から、ADMPCの細胞機能と間葉系幹細胞由来Trophic因子の一つであるSemaphorin7aとの関係性において、新たな知見が得られたため、おおむね順調に進展していると考えている。一方で、ADMPC由来のSemaphorin7aが歯周組織構成細胞の細胞機能に与える影響については、ADMPCにSemaphorin7aの発現を抑制するsiRNAをリポフェクション法にて遺伝子導入を行ったが、ADMPCへのSemaphorin7aのsiRNAの導入が奏功しなかった。そのため、平成31年度の研究では、エレクトロポレーション法等の他の遺伝子導入法を用いて、ADMPCへのSemaphorin7aの導入を行い、Semaphorin7a抑制ADMPCを用いることで、ADMPC由来のSemaphorin7aが歯周組織構成細胞の細胞機能に与える影響についても解析が可能となるものと考えている。平成31年度は以下の実験を予定している。Semaphorin7aが歯周組織構成細胞である歯根膜細胞(以下、HPDLと略す)の増殖能や分化能、遊走能、アポトーシス抑制能に及ぼす影響について検討し、その分子機序を明らかにする。さらに、HPDLを硬組織形成誘導培地にて培養した際の硬組織形成細胞関連遺伝子発現、Alkaline Phosphatase活性、石灰化ノジュール形成能に対して、Semaphorin7aがいかなる影響を及ぼすのかについて検討する。さらに、我々が明らかにしたADMPC培養上清によるHPDLの硬組織形成細胞への分化促進作用がSemaphorin7aを介したものか否かについて解析する。すなわち、Semaphorin7aの発現を特異的に抑制するsiRNAをエレクトロポレーション法にて導入し、ADMPCの培養上清を回収し、同培養上清を用いてHPDLを硬組織形成誘導培地にて培養を行い、ADMPC由来Semaphorin7aがHPDLの硬組織形成細胞への分化に与える影響について解析する。2)ADMPC由来Semaphorin7が歯周組織における血管新生制御に及ぼす影響の解析ADMPC培養上清が血管内皮細胞(以下、HUVECと略す)の管腔形成能、遊走能、HPDLの血管周皮細胞様の働きに及ぼす影響について、細胞間コミュニケーション解析を用いて明らかにする。すなわち、ADMPC培養上清の存在下、非存在下にてHUVEC
インクルーシブ保育・教育における日常活動の参加を支援するシステムの研究

本研究は、就学前のインクルーシブな保育・教育集団において、遊びと生活を通して子どもと保育者を支援するシステムを検討することを目的とした。特別支援児は、興味や関心に依存しがちな課題適応、また集団活動への適応しにくさが指摘された。子どもに対する具体的な支援として、認知特性にあわせた個別支援だけでなく、日常の集団生活における遊びや活動に対する参加への支援を焦点化し、「関係の中の個人」と「日常活動への参加」をキーコンセプトとして、共同注意、共同行為を作り出す保育・教育面での介入と、インクルーシブな保育・教育現場で活用しうるアセスメント指標を検討した。1.日常活動の参加を支援する保育実践:発達障害児を対象に、複数の保育所にて、3歳児・4歳児・5歳児クラスでの年間を通してのインクルーシブな保育実践のデータを蓄積し分析を進めた。特に、1要支援児が複数在籍しているクラスにおける日常活動参加への支援、2行事やイベントなどにおける活動参加への支援、3特定対象児に対する高頻度な定期的観察による保育実践データの収集を継続した。発達障害の保育場面における活動参加における支援のあり方については、保育者とカンファレンスを重ねてきている。2.インクルーシブな保育実践のリフレクション:保育者相互の実践交換研修会を通しての自己の語り、他者の語りから保育実践の省察と保育技術、アセスメント、対応などから、こども理解を深めるプロセスをどのようにリフレクションしていくかの保育実践について語りのデータの分析を進めた。3.コミュニケーションの発達語用論的評価に向けての基礎実験: 3歳児・4歳児・5歳児の定型発達児を対象に言葉遊び調査として、発達語用論的観点から、対面調査を実施した。内容は(1)コミュニケーション評価としてLCスケール、(2)物語再生によるナラティブ、(3)日常事象知識に関する絵画配列、(4)状況絵の説明、等を行い、幼児期のコミュニケーションにおけるテキストとコンテキスト、事象知識との関連性を年齢ごとにどのようにとらえていくのかについて基礎データを収集した。「インクルーシブ保育・教育における日常活動の参加を支援するシステムの研究」では、就学前のインクルーシブな保育・教育集団において、遊びと生活を通して子どもと保育者を支援するシステムを検討することを目的とした。特別支援児は、興味や関心に焦点化しがちで集団活動への参加や適応の問題が指摘された。子どもに対する具体的な支援として、認知特性にあわせた個別支援だけでなく、日常の集団生活における遊びや活動に対する参加への支援を焦点化し、「関係の中の個人」と「日常活動への参加」をキーコンセプトとして、共同注意、共同行為を作り出す保育・教育面での介入と、インクルーシブな保育・教育現場で活用しうる支援試案を検討した。その結果、第一に、3歳児クラス以上の担任1,068名に対する質問紙調査より「保育参加における行動評定シート(秦野・瀬戸,2012)」を作成した。これは、衝動7項目、語用5項目、情動調整4項目、場面適応5項目、社会関係性4項目からなる5因子および特記事項6項目の計31項目から構成された。第二に、保育課題場面および検査場面の行動観察記録から抽出し「検査時の行動観察評定シート(秦野・瀬戸,2013,)」を作成した。これは、注意11項目、情動調整6項目、語用5項目、コミュニケーション4項目、課題動機2項目、巧緻性4項目という6カテゴリー32項目から構成された。最終年度には、これらの評定シートを協力園で実践に活用し、定期的に事例検討会を行いうことにより相互スーパービジョンを実施した。特別支援児が、保育集団によってどのようなパーソナルネットワークを持ち、そこに保育者がどのように関わるのかという視点でネットワーク分析を行うための予備的観察を実施し、今後の研究の展開に向けての基礎データを蓄積した。インクルーシブな保育・教育集団において、子どもに対する具体的な支援として(1)認知特性にあわせた個別支援だけでなく、(2)日常の集団生活における遊びや活動に対する参加への支援を焦点化し、「関係の中の個人」と「日常活動への参加」をキーコンセプトとして、共同注意、共同行為を作り出す保育・教育面での介入と、集団内のネットワーク分析を行うことを目的とした。特に、遊びと生活を通して子どもと保育者を支援するシステムを検討し、3歳児クラスから小学校2年生まで活用しうる支援の試案の作成をめざした。研究計画1「特別保育ニーズ児の認知特性」、研究計画2「5歳児クラスの特別保育ニーズ児への就学支援および小学校への追跡調査」研究計画3「保育集団におけるパーソナルネットワークと保育者の関わり」を計画し平成23年度は研究計画1と2を推進した。研究1.特別保育ニーズ児における活動参加に関する社会的適応アセスメント指標作成では、首都圏保育所の担任から、3歳児クラス・4歳児クラス・5歳児クラスにおける特別ニーズ保育児2,225名のデータを分析した。確定的因子分析により「衝動性」「語用面での適切性」「自己調整」「場面適応性」「社会的関係性」の5因子が抽出された。

VinelandIIのカテゴリーと比較すると、「衝動性」「場面適応性」はmaladaptive behavior、「自己調整」社会的関係性」はsocialization、「語用面での適切性」はcommunicationの領域に対応した。CCC-2のカテゴリーと比較すると、「語用面での適切性」がinitiation、nonverbal communication、scripted languageに対応した。研究2.特別保育ニーズ児への就学支援と小学校追跡調査では、事例の追跡により、小学校2年生時点での通常学級でのインクルーシブ教育の継続的データを得た。インクルーシブ保育・教育における日常活動の参加を支援するシステムの研究において以下の3つの研究企画を行った。1.3歳児クラス以上の特別保育ニーズ児に対する個人の特性を明らかにする。1名につき、年3回の保育観察およびアセスメント(K=ABC、WISCIII、DN-CAS)、保育カンファレンス実施。2008年度2010年度科学研究費研究の継続として研究参加児の協力を得る。毎年3歳児が新規に研究参加児として加わる。2.5歳児クラスの特別保育ニーズ児に対しては、保小連携と申送りについて卒園時期(3月)調査、1年生7月、3月、2年生7月、3月期にそれぞれの追跡調査、学校訪問、学級参観を実施。2010年度入学者から実施している対象児も引きつづき継続する。3.統制されない登園から降園までの保育観察により、特別保育ニーズ児が、保育集団によってどのようなパーソナルネットワークを持ち、そこに保育者がどのように関わるのかという視点でネットワーク分析を行う。1名につき年3回の観察を実施。インクルーシブな保育・教育現場で活用しうる支援試案を作成する。達成度については、上記1については70%、上記2については65%、上記3については80%であるといえる。データの随時の収集については実施されているが、データの整理や分析について、十分には手が回らず分析に時間をかけることができていない状況である。今後は、データの収集、整理や分析に訓練された研究補助員を投入して、整理分析の比重を高めていく必要がある。一方、研究企画の当初の予定にはなかった「コミュニケーションの発達語用論的評価に向けての基礎実験」を行うことによって、定型発達児の基礎データを収集した。これと同様の調査を特別保育ニーズ児に対しても発展させていく予定である。3.11の東日本大震災に伴う保育支援活動体制の整備が、研究代表者の日常として入ってきた。そのために、本研究への取り組みが3か月間休止した。また保育園、小学校へのフィールド協力のスケジューリングも、これに伴い全体的にすれ込んできている。2013年度(平成25年度)は研究の最終年度にあたり、これまでの継続的データ収集を重ねると共に、データの整理・分析に重点をおく。
前立腺癌におけるアンドロゲンによる遺伝子のメチル化制御機構の解明

不活化センダイウイルス(HVJ-E)の受容体であるガングリオシド、GD1aの前立腺癌における発現の意義を解明すべく、GD1aの合成酵素であるシアル酸転移酵素(ST3Ga1)の前立腺癌における転写制御について研究を進め、前立腺癌の悪性度と相関する転写因子であるRe1BがST3Ga1の転写を制御することを発見した。本研究では、前立腺癌におけるST3Ga1のプロモーター領域のCpG islandのDNAメチル化状態の解析を行い、アンドロゲンによるその制御機構について検討を行った。メチル化特異的PCR法を用いてST3Ga1のCpGメチル化状態を検討したところ、アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞(PC3、DU145)ではアンドロゲンの有無にかかわらず脱メチル状態に維持されていた。一方、アンドロゲン感受性前立腺癌細胞(LNCap)では低アンドロゲン培養下ではメチル化状態であったが、アンドロゲン投与により脱メチル化された。また、このアンドロゲンによるST3Ga1のCpGメチル化制御は抗アンドロゲン剤であるビカルタミドの投与により抑制された。さらに、Re1BのsiRNAを用いてRe1Bの発現を抑制するとアンドロゲン投与によりST3Ga1のCpGが脱メチル化されてもST3Ga1の発現は上昇しなかった。これらの結果から、アンドロゲン感受性前立腺癌では低アンドロゲン下ではST3Ga1はCpGメチル化状態にあるためその転写が抑制されており、アンドロゲンによりCpG脱メチル化が誘導され、Re1Bがその転写を制御できるようになると考えられた。前立腺癌の進展に遺伝子のCpGメチル化制御が関与することはすでに報告されているが、そのCpGメチル化制御にアンドロゲンが関与することを示唆する発見となった。本研究成果は臨床上重要な課題である前立腺癌治療におけるHVJ-E治療の有用性を追求するにあたり非常に重要であるとともに、前立腺癌の進展機構の解明にも迫る独創的な研究成果である。(抄録なし)(抄録なし)不活化センダイウイルス(HVJ-E)の受容体であるガングリオシド、GD1aの前立腺癌における発現の意義を解明すべく、GD1aの合成酵素であるシアル酸転移酵素(ST3Gal)の前立腺癌における転写制御について研究を進め、前立腺癌の悪性度と相関する転写因子であるRe1BがST3Ga1の転写を制御することを発見した。本研究では、前立腺癌におけるST3Galのプロモーター領域のCpG isiandのDNAメチル化状態の解析を行い、アンドロゲンによるその制御機構について検討を行った。メチル化特異的PCR法を用いてST3GalのCpGメチル化状態を検討したところ、アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞(PC3、DU145)ではアンドロゲンの有無にかかわらず脱メチル状態に維持されていた。また、このアンドロゲンによるST3GalのCpGメチル化制御は抗アンドロゲン剤であるビカルタミドの投与により抑制された。これらの結果から、アンドロゲン感受性前立腺癌細胞においてはST3Ga1の転写にアンドロゲンが関与しており、アンドロゲンによりST3Ga1のCPGメチル化が調節されることを見出した。前立腺癌の進展に遺伝子のCPGメチル化制御が関与することはすでに報告されているが、そのCPGメチル化制御にアンドロゲンが関与することを示唆する発見となった。

本研究成果は臨床上重要な課題である前立腺癌治療におけるHVJ-E治療の有用性を追求するにあたり非常に重要であるとともに、前立腺癌の進展機構の解明にも迫る独創的な研究成果である。前立腺癌におけるST3Ga1のプロモーター領域のCpG islandのDNAメチル化状態の解析およびアンドロゲンによるその制御機構についての研究成果を得ることができたため。(抄録なし)今後は、DNAメチル化状態の変化により前立腺癌の転移・去勢抵抗性癌への進展に関与する遺伝子の同定とアンドロゲンによるその制御機構について検討する方針である。アンドロゲン感受性前立腺癌細胞(LNCap)においてアンドロゲンにより発現が上昇する遺伝子のうち、前立腺癌の進展に関与する遺伝子としてClusterin、IGFIRなどの遺伝子を同定している。これらの遺伝子のCpGメチル化状態がアンドロゲンにより制御されるかどうかを今後検討する。前立腺癌の進展と対象とする遺伝子発現の相関、それに及ぼすアンドロゲンの作用について検討し、アンドロゲンを介したCpGメチル化制御による前立腺癌の進展機構を明らかにする。(抄録なし)
細胞接触による細胞運動制御に関与するチロシンリン酸化膜蛋白の遺伝子クローニング

正常細胞と癌細胞の大きな違いの1つはプラスチックdish上での増殖態度にはっきり現われる。正常細胞は、まばらな状態では盛んに動き回りながら、分裂を繰り返すが、細胞同士の接触と共にお互いの細胞運動を停止し、増殖を停止する。一方、癌細胞では、細胞接触後も細胞運動、増殖とも停止することなく増え続ける。本研究では、細胞運動に高感受性の細胞を用いて細胞接触後の細胞運動-細胞増殖停止機構をさぐり、関連する蛋白遺伝子を同定することを目指した。細胞運動(Membarane Ruffling)の測定は増殖因子刺激後、顕微鏡下で写真を撮り、単位面積当たりのrufflingの数を測定した。リン酸化蛋白の解析は細胞を^<12>P無機リン酸でラベルし、増殖因子刺激後、cell lysateを作り、1次元、2次元蛋白電気泳動法で、リン酸化蛋白を調べた。また、抗ホスホチロシン抗体を用いて特異的にチロシン残基がリン酸化された蛋白を検出した。TPAによる細胞癌化に高感受性のBalb/c3T3TR4細胞が、細胞接触による増殖停止後も自発的な膜運動能(Membrane Ruffling)を持っていることを見い出した。この性質はPDGF、やInsulin、FGFなどチロシンキナーゼ型受容体をもつ増殖因子による刺激で強く増強された。この変異株と親株Balb/c3T3A1-1-1との比較で生化学的に分析したところ、膜蛋白質のいくつかにチロシンリン酸化の変異が見い出された。これらは、p38、p66、p85、p160、であった。そのうち、p160は親株では、PDGFで強くチロシンリン酸化されるが、TR4ではわずかしかリン酸化が認められなかった。この蛋白を部分精製し、解析したところα型のPDGF受容体そのものであることが判明した。
大型レーザーを用いた磁化プラズマ中を伝播する無衝突衝撃波の生成実験

2018年度は、まずは8月末に大阪大学レーザー研に滞在し、チャンバー内へ外部磁場印加のためのコイルやプラズマ発生のためのアルミ・ターゲット導入の準備を行った。次に9月末の同施設での本実験では、2日間で17ショット行い、そのうち9ショットで外部磁場1.6Tの準定常な外部印加磁場を、およそ3cmの空間に生成することに成功した。高出力レーザー生成プラズマ実験においてもトムソン散乱計測システムと外部磁場印加装置が同時に安定して動作することを確認し、磁場の有無によるプラズマ流速度の変化や温度変化を捉えた。これで無衝突衝撃波生成実験の準備方法はほぼ確立できたと言って良い。さらに実験とほぼ同じ状況下での1次元プラズマ粒子シミュレーションを行い、実験結果と比較した。ショット直後に起こるBiermann効果によりアルミプラズマは磁化し、またアルミプラズマと窒素プラズマの相互作用によってイオン・電子温度が上昇することをシミュレーションと実験の双方で確認した。外部磁場あり・なしの違いが種々の計測で見えたが、これは磁化した電子のダイナミクスが異なるためと思われる。また、本研究に広く関連することとして以下を行った。(1)超新星残骸等の天体での宇宙線加速の理論・観測観測研究を行った。(2)大型レーザー実験において、レーザー生成磁場による磁気リコネクションを検証し、外部印加磁場によるプラズマ速度変化を捉えた。(3)大型レーザー施設実験において、レーザー生成プラズマ内の電子密度・電子温度・イオン温度・平均イオン価数・ドリフト速度・マッハ数の時空間分解計測が可能であることを確認した。本計測は協同トムソン散乱で得られるイオン項および電子項スペクトルの空間分布を、異なる分光システムで同時に取得することで達成された。プラズマ中のイオンを磁化するための強磁場を生成するため、コンデンサバンクの高電圧化やコイルの最適化のテストを行い、さらに2倍の磁場を達成可能であることを確認した。また、互いに逆向きの磁気プローブのペアを用いて、レーザーのような高電磁ノイズ下でも磁場計測が可能であることを検証した。協同トムソン散乱で得られる電子項スペクトルは、プラズマ発光(制動放射光)に対して微弱であるため、発光スペクトルとの区別が困難という問題があった。この問題に対して、自作の分光システムの後段部に、2個の偏光ビームスプリッターを設置し、偏光したトムソン散乱光と無偏光の発光を分離し、お互いのスペクトルの差分を同一のプラズマから得られるシステムを構築した。これにより、微弱な電子項スペクトルの検出を容易にした。今年度も大阪大学レーザー研の共同利用に申請した実験提案が採択され、6月と8月に実験を行うことになった。計測タイミングを変えたショットを2030ショット行い、電子密度、電子温度、イオン温度、衝撃波速度などのデータを取得する。さらに今回は新たに小型磁気プローブも導入し背景磁場に平行な方向の磁場強度の測定も目指す。実験結果が得られたら、プラズマ粒子シミュレーションの結果とも比較しつつ、衝撃波生成の有無をまずは確認し、さらに、衝撃波構造や波動励起過程、非熱的粒子の注入過程の解明へとつなげていきたい。主な実験装置については以下の方針で準備を進める。(1)外部磁場発生装置:高電圧化したコンデンサバンクの安定動作を検証し、イオンを十分磁化し得る3T以上の磁場強度を目指す。そのため、回路やコイル形状の最適化を行う。(2)磁場計測:レーザー生成プラズマの伝播は数百km/s以上と高速なため、より高時間分解能を目指し、現在の10MHz程度から1GHz帯域まで感度のある計測系を目標として開発を進める。(3)トムソン散乱計測:微弱な電子項取得において、偏光を利用したノイズ低減策を行い成果を得た一方、2018年度の実験では、ノイズ成分(無偏光のプラズマ発光)と電子項スペクトルの分離が、現時点では不完全であった。この原因は、散乱光像の転送方法に起因していると考えられるため、像転送部に波長板を置き、偏光方向の制御を行うことで、解決を試みる。

本計測は協同トムソン散乱で得られるイオン項および電子項スペクトルの空間分布を、異なる分光システムで同時に取得することで達成された。プラズマ中のイオンを磁化するための強磁場を生成するため、コンデンサバンクの高電圧化やコイルの最適化のテストを行い、さらに2倍の磁場を達成可能であることを確認した。また、互いに逆向きの磁気プローブのペアを用いて、レーザーのような高電磁ノイズ下でも磁場計測が可能であることを検証した。協同トムソン散乱で得られる電子項スペクトルは、プラズマ発光(制動放射光)に対して微弱であるため、発光スペクトルとの区別が困難という問題があった。この問題に対して、自作の分光システムの後段部に、2個の偏光ビームスプリッターを設置し、偏光したトムソン散乱光と無偏光の発光を分離し、お互いのスペクトルの差分を同一のプラズマから得られるシステムを構築した。これにより、微弱な電子項スペクトルの検出を容易にした。今年度も大阪大学レーザー研の共同利用に申請した実験提案が採択され、6月と8月に実験を行うことになった。計測タイミングを変えたショットを2030ショット行い、電子密度、電子温度、イオン温度、衝撃波速度などのデータを取得する。さらに今回は新たに小型磁気プローブも導入し背景磁場に平行な方向の磁場強度の測定も目指す。実験結果が得られたら、プラズマ粒子シミュレーションの結果とも比較しつつ、衝撃波生成の有無をまずは確認し、さらに、衝撃波構造や波動励起過程、非熱的粒子の注入過程の解明へとつなげていきたい。主な実験装置については以下の方針で準備を進める。(1)外部磁場発生装置:高電圧化したコンデンサバンクの安定動作を検証し、イオンを十分磁化し得る3T以上の磁場強度を目指す。そのため、回路やコイル形状の最適化を行う。(2)磁場計測:レーザー生成プラズマの伝播は数百km/s以上と高速なため、より高時間分解能を目指し、現在の10MHz程度から1GHz帯域まで感度のある計測系を目標として開発を進める。(3)トムソン散乱計測:微弱な電子項取得において、偏光を利用したノイズ低減策を行い成果を得た一方、2018年度の実験では、ノイズ成分(無偏光のプラズマ発光)と電子項スペクトルの分離が、現時点では不完全であった。この原因は、散乱光像の転送方法に起因していると考えられるため、像転送部に波長板を置き、偏光方向の制御を行うことで、解決を試みる。富田健太郎:文部科学大臣表彰「若手科学者賞」を受賞。
石礫など透過性材料を用いた河川構造物の環境水理設計

透過性材料を用いた構造物を正規の河川施設として設計・施工するために,構造物の環境水理性能と機能を技術的に評価する必要がある.近世以前に多くの透過性構造物が利用されていた実績はあるが,科学的根拠に基づいて建設されていたわけではなく,現時点でこの種の構造物に対する設計基準はない.平成12,13年度の科学研究費プロジェクトとして採択された「巨石で構築された捨石堰の環境水理機能に関する研究」(基盤研究C,研究代表者:道奥康治)では,捨石堰の環境水理設計に必要な基本特性に関する多くの知見を得ることができた.こうした先行研究を背景にして本研究では,堰のみならず護岸,落差工,水制,ワンドなど河川に設置される諸施設の透過構造化を目標とし,環境水理設計を実現するための技術的課題に取り組んだ.対象項目には流れ,流体力,河床変動などの水理特性だけではなく,構造物が水質や生態系などにおよぼす影響なども含まれ,河川管理者の協力を得て実河川での現地調査も実施された.本研究は5名の研究担当者によって2カ年にわたり実施された.(1)研究方法として水理実験,理論解析,数値解析,現地計測,(2)研究フィールドとして実験室での河川模型から近畿地方や岡山県下の諸河川まで,(3)対象項目は流速,水位,流量など水理量の他に有機物,栄養塩,溶存酸素などの水質指標,底生昆虫や魚類など多岐にわたり,様々な手法で研究が展開された.主な成果として,洪水時における捨石堰の構造破壊条件と越流特性,捨石など透過性材料を用いた水制の水流制御と河床変動への影響評価手法,ワンドや落差工での局所流が河川疎通能や水位変動に及ぼす影響,落差工・魚道などが水生生物におよぼす環境影響などについて知見を得ることができた,今後の河川整備に対し本研究成果が少しでも貢献できれば幸いである.透過性材料を用いた構造物を正規の河川施設として設計・施工するために,構造物の環境水理性能と機能を技術的に評価する必要がある.近世以前に多くの透過性構造物が利用されていた実績はあるが,科学的根拠に基づいて建設されていたわけではなく,現時点でこの種の構造物に対する設計基準はない.平成12,13年度の科学研究費プロジェクトとして採択された「巨石で構築された捨石堰の環境水理機能に関する研究」(基盤研究C,研究代表者:道奥康治)では,捨石堰の環境水理設計に必要な基本特性に関する多くの知見を得ることができた.こうした先行研究を背景にして本研究では,堰のみならず護岸,落差工,水制,ワンドなど河川に設置される諸施設の透過構造化を目標とし,環境水理設計を実現するための技術的課題に取り組んだ.対象項目には流れ,流体力,河床変動などの水理特性だけではなく,構造物が水質や生態系などにおよぼす影響なども含まれ,河川管理者の協力を得て実河川での現地調査も実施された.本研究は5名の研究担当者によって2カ年にわたり実施された.(1)研究方法として水理実験,理論解析,数値解析,現地計測,(2)研究フィールドとして実験室での河川模型から近畿地方や岡山県下の諸河川まで,(3)対象項目は流速,水位,流量など水理量の他に有機物,栄養塩,溶存酸素などの水質指標,底生昆虫や魚類など多岐にわたり,様々な手法で研究が展開された.主な成果として,洪水時における捨石堰の構造破壊条件と越流特性,捨石など透過性材料を用いた水制の水流制御と河床変動への影響評価手法,ワンドや落差工での局所流が河川疎通能や水位変動に及ぼす影響,落差工・魚道などが水生生物におよぼす環境影響などについて知見を得ることができた,今後の河川整備に対し本研究成果が少しでも貢献できれば幸いである.・越流,非越流条件のもとでの捨石堰に関する越流量算定手法を確立し,実験によってこれを検証した.・砂礫砂州や透過水制の水流制御・水質浄化機能を検証するために,二次元捨石構造物の流れに関する水理実験と数値解析を実施した.数値解析における透過構造物中の流れの抵抗に関して,一次元解析で検証された多孔体乱流の抵抗則を導入した.・扇状地河川の中州・寄洲など礫床砂堆を透過する伏没流れによる水質浄化機能を明らかにするため,二次元流れの実験と数値解析を実施した.これにより伏没流れの滞留時間,浸透速度,浸透量が砂州形状や水理条件によってどのように変化するかを明らかにした.・捨石堰の破壊機構を解明し,下流端から崩れ始めること,捨石の噛み合わせが構造安定性に重要な役割を果たしていることなどが明らかになった.以上をモデル化して堰の破壊限界条件に関する理論モデルを構築し,実験によって検証された.下流端から堰の破壊が始まることは完全越流を対象とした一次元解析によっても予測されており,実験結果はこれを支持するものである.さらに多孔体中の浸透流体力が堰を破壊する外力であることから,これを再現するための数値モデルを構築した.

・湾曲部の流れが水生生物の挙動におよぼす影響を確認するために湾曲流の計測を実施した.・石礫などの透過性材料によって改修された河川護岸の環境機能を明らかにするため,多自然型ダム魚道を対象にして生態系調査を実施した.流量・水位を人為的に制御することによって魚類や水生昆虫などと流れの構造の関係,生態系におよぼす透過構造部分の役割について検証するための基礎的な資料を収集した.生態系への致命的な影響がない範囲で魚道内の流量を減らして底生生物の採取調査も実施した.透過性材料を用いた構造物を正規の河川施設として設計・施工するために,構造物の環境水理性能と機能を技術的に評価する必要がある.近世以前に多くの透過性構造物が利用されていた実績はあるが,科学的根拠に基づいて建設されていたわけではなく,現時点でこの種の構造物に対する設計基準はない.平成12,13年度の科学研究費プロジェクトとして採択された「巨石で構築された捨石堰の環境水理機能に関する研究」(基盤研究C,研究代表者:道奥康治)では,捨石堰の環境水理設計に必要な基本特性に関する多くの知見を得ることができた.こうした先行研究を背景にして本研究では,堰のみならず護岸,落差工,水制,ワンドなど河川に設置される諸施設の透過構造化を目標とし,環境水理設計を実現するための技術的課題に取り組んだ.対象項目には流れ,流体力,河床変動などの水理特性だけではなく,構造物が水質や生態系などにおよぼす影響なども含まれ,河川管理者の協力を得て実河川での現地調査も実施された.本研究は5名の研究担当者によって2カ年にわたり実施された.(1)研究方法として水理実験,理論解析,数値解析,現地計測,(2)研究フィールドとして実験室での河川模型から近畿地方や岡山県下の諸河川まで,(3)対象項目は流速,水位,流量など水理量の他に有機物,栄養塩,溶存酸素などの水質指標,底生昆虫や魚類など多岐にわたり,様々な手法で研究が展開された.主な成果として,洪水時における捨石堰の構造破壊条件と越流特性,捨石など透過性材料を用いた水制の水流制御と河床変動への影響評価手法,ワンドや落差工での局所流が河川疎通能や水位変動に及ぼす影響,落差工・魚道などが水生生物におよぼす環境影響などについて知見を得ることができた.今後の河川整備に対し本研究成果が少しでも貢献できれば幸いである.
リズミカルな動作遂行過程からみた調整力の発達特性－幼児の動きの評価と改善に向けて

本研究は、神経系機能の発達が著しい時期にある幼児を対象に、遊びや日常活動の中でも馴染みのあるリズミカルな協応動作をとりあげ、その習熟度や年齢に伴う動作の発達的変化を、観察ならびに実験的な手法を用いて明らかにしようとするものである。動作のメカニズムや年齢に伴うその変化の特徴をとらえ、子どもの発達段階に応じた調整力系動作の評価ならびに動きの向上のための有効な指導プログラムの開発へと発展させたい。
無線センサデバイスを用いた身体動作を対象とする学習環境に関する基礎的研究

センサ技術により身体の動きを伴う活動を支援する基礎的研究として、本研究では、動作モニタ環境を構築し、動作情報を取得する手法を提案した。その結果、提案手法により該当する動作の有無を判定することができると分かった。さらに、取得した動作情報がどのように活用できるかについて実験考察した結果、指示されたタスクに正解したかどうかだけではなく、正解に至る途中の状況を把握でき、ユーザの聞き取れた程度やつまずいた部分をより詳しくつかめることが示唆された。本研究では,無線センサデバイスを利用して動きを伴う学習を支援することを目指し,その基礎的研究として,学習者が動作を行うとどのような動作情報が取得できるかを探るため,動作モニタ環境を構築し,動作情報を取得・集約する.取得した動作情報を解析し,それらがどのような身体の動きを表しているかその動きをとらえる手法を検討提案する.ここでは,センサにより動きを詳細にとらえることではなく,センサデータの特徴的部分をとらえることにより,該当する動作や位置がある程度判断できるかどうかを見極める.今年度は,センサ情報を取得し視覚化するための動作モニタ環境を試作した.試作しているシステムでは,いくつかの基本的な動作につい暫定的にセンデータの閾値を設定し,その閾値をもとに該当する動作があったかどうかを判断する.そして動作があった場合には,相当する動作をTVML(TV Proram Making Languge)により作成したキャラクタにより視覚化する.試作システム用いて動作実験を行った結果,暫定的に設定した閾値が該当する動きがあったと判断する目安となることがわかるとともに,その結果をもとに動作を視覚化することができた。本研究では,無線センサデバイスを利用して動作・反応の習熟を目とる活動を支援するための基礎的研究として,人の基本的動きや位置に関する情報をどのように取得するか,そして取得できる場合どのようなデータがどの程度取得できるかを探っているここでは,センサにより動きを詳細にとらえることではなく,センサデータの特徴的な部分をとらえることにより,該当する動作や位置がある程度判断できるかどうかを見極める昨年度はその場での基本的な動作を対象とした.次の段階として,今年度は,室内で指示されたある特定の場所への移動や,近くの物を取るなどの動きについて,超音波距離センサや近接赤界線距離センサ,赤外線リモコン受信モジュール等を用いて動作モニタシステムを試作し,情報を取得する方法と,その方法によりどの程度の情報が取得できるかを探った動作実験の結果,室内のある特定の場所へづいていることや物体に手を近づけている動きに対して,該当する動きの有無を判定することかでさた.また,赤外線リモコンモジュールおよび赤外線マーカユニットを用いてマーカIDのデータを取得できたことから,個人の誠別化に関する可能性を見出すことができた.個人の識別が可能になることにより,ユーザのおおよそのをつかみ,ユーザの位置や状況に応じて情報を提示することやフィードバックを与えることが期待できる本研究では,動作・反応の習熟を目的とする活動を支援するための基礎的研究として,各種センサを用いて人の基本的動きや位置に関する情報を取得する方法とその方法によりどの程度の情報が取得できるかを探ってきた.平成21・22年度は,その場での基本的な動作や室内のある特定の場所へ近づく動きに対して動作情報を取得する方法を探り,該当する動作の有無を判定することができると分かった.本年度は,センサにより取得した動作情報が動作・反応の習熟を目的とする活動にどう活かすことができるか,その可能性について探った.ここでは,身体の動きを伴う活動においてユーザの状況を把握することに活かすことができるか,どういった状況を把握することがある程度可能になるかについて,超音波距離センサや感圧センサをはじめとする各種センサを用いてユーザの行動のデータをとり,問題を聞き終わってから行動を開始するまでの反応時間や,解答に至るまでの状況に着目し分析考察した.その結果,ユーザがどの部分はスムーズに動き,どこでつまずいたか等,正解に至ったかどうかだけではなく,正解に至る途中の状況をつかむことができ,ユーザの聞き取れた程度やつまずいた部分をより詳しく把握することがある程度可能になることが示唆された.センサによる動作情報は限られた範囲のものではあるが,ユーザの動作や行動の履歴となり,問題を聞いてすぐ動いたか,違う方向に動いたか,途中で止まったか等の動きの一端がわかり,指示されたタスクの達成に至るプロセスを把握することがある程度可能になると考える.動作情報の履歴をうまく活かすことができれば,外国語学習におけるタスク活動など身体の動きを伴う学習活動において,個々の学習者のより詳しい学習過程やつまずきを把握することが期待できる.
傾斜構造からなるスター共重合体の合成と構造特性

本研究では高分子材料に分子レベルでの傾斜機能をもたせる意図で、スターポリマーの腕に傾斜機能をもたせたスター共重合体の合成法を確立する。また高分岐なトポロジーからなるスター型ポリマーが自己組織化により単分子ミセルを形成し、球構造の階層的超格子変化の構造特性を明らかにすることを目的にした。1.傾斜構造からなるスター型共重合体の合成と溶液特性アニオン逐次成長法によりイソプレン(I)、スチレン(S)/IかつSと3段階に成長(r_1=0.25,r_2=9.5)させテーパードブロックアニオンを合成、これを腕としてジビニルベンゼン(DVB)とのベンゼン中での核形成共重合よりスター型傾斜構造体を合成した。形態と拡がりおよび粒径について検討した結果、傾斜構造からなるスター共重合体はブロッブモデルで表されるセグメント密度に関して傾斜構造をとっていることがわかった。また良溶媒中ではR_G/R_H=1.0(R_G、慣性半径;R_H、流体力学的半径)となり、スター共重合体は"soft sphere′′として振る舞うこともわかった。2.格子形成SAXSおよびTEMを測定手段として、溶液から固体に至る構造解析を行った。その結果、最外核鎖が重なる濃度(°C)付近でBCC構造を発現することがわかった。また腕数67本までのスター共重合体ではこの構造が固体膜ではラメラ構造に転移する。一方腕数が200を越えると単分子ミセルの大きさで固体膜でも球構造を保持することが明らかとなった。3. 1つのドメインからなるスター型傾斜共重合体の合成と秩序構造形成腕の偏折の度合いが階層的構造転移に与える影響を検討するため、腕がS/I傾斜構造のみからなるスター共重合体をスチレンとイソプレンのアニオン共重合からまず腕を合成し、DVBとの核形成反応を経由して調製した。スター型傾斜構造体は°C濃度において腕数が51本以上のものはBCC超格子構造を発現することがSAXSより明らかになった。4.超構造ポリマーの設計重合可能なビニルモノマー中にスター共重合体を分散させ、UV照射による光ラジカル重合でBCCのような球格子構造をポリマーマトリックス中に永久固定する技術を開発した。この技術は3相相分離した超構造のナノポリマーを創成する新しい方法で、光学材料などの新素材を誕生させる技術と位置付けることができた。金属やセラミックスの複合材料を主に傾斜機能材料の研究が進んでいる。本研究では高分子材料に分子レベルでの傾斜機能をもたせる意図で、スターポリマーの腕にガラス転移温度(Tg)に関する傾斜機能をもたせたスター共重合体の合成法を確立する。1.傾斜構造からなるスター型共重合体の合成と溶液特性

アニオン逐次成長法によりイソプレン(I)、ステレン(S)/IかつSと3段階に成長(r_1=0.25、r_2=9.5)させテ-パ-ドブロックアニオンを合成、これを腕としてジビニルベンゼン(DVB)とのベンゼン中での核形成共重合よりスター型傾斜構造体を合成した(腕数f=19289、PS 44.1mol%)。次にベンゼン中での静的、動的光散乱測定を行い、形態と拡がりおよび粒径について検討した。その結果、傾斜構造からなるスター共重合体はブロッブモデルで表されるセグメント密度に関して傾斜構造をとっていることがわかった。2.格子形成SAXS測定から溶液から固体に至る構造解析を行った結果、C^*濃度付近で体心立方構造を発現することがわかった。また腕数67までのスターではこの構造が固体膜ではラメラ構造に転移する。腕数が200を越えると単分子ミセルの大きさで固体膜でも球構造を保持することが明らかとなった。金属やセラミックスの複合材料を主に傾斜機能材料の研究が進んでいる。本研究では高分子材料に分子レベルでの傾斜機能をもたせる意図で、スターポリマーの腕にガラス転移温度(Tg)に関する傾斜機能をもたせたスター共重合体の合成法を確立する。また高分岐なトポロジーからなるスター型ポリマーが自己組織化により単分子ミセルを形成し、球構造の階層的超格子変化の構造特性を明らかにすることを目的にした。3. 1つのドメインからなるスター型傾斜共重合体の合成と秩序構造形成上で取り扱った共重合体の腕はPS-block-S/I傾斜-block-PIからなる2つのドメインをもつスター共重合体であった。腕の偏折の度合いが階層的構造転移に与える影響を検討するため、腕がS/I傾斜構造のみからなるスター共重合体をスチレンとイソプレンのアニオン共重合からまず腕を合成し、DVBとの核形成反応を経由して調製した。示差熱分析(DSC)よりこの共重合体は1つのTgをもち、S/Iは分子レベルで混合した1つのドメインからなるスター共重合体であることを確認した。スター型傾斜構造体はC^*濃度において腕数が51本以上のものは超格子構造を発現することがSAXSより明らかになった。またその構造はBCC構造で、soft sphereによる超格子構造形成と結論できた。腕数27本のものでは超格子構造の発現は見られず、腕鎖の偏折の強さに超格子発現は依存することも明らかにした。このように多分岐スターポリマー群が階層的に球格子構造を転移するのは、希薄溶液で′′soft sphere′′という分子鎖形態をとるという高分子性に由来することをはじめて発見した。
多様なMAPキナーゼ活性化経路の集束点Raf1の活性制御についての研究

1.肥満細胞におけるFc εRI刺激及びG蛋白質共役受容体刺激によるMAP kinase活性化の経時変化の相違ムスカリンml受容体を発現させたラットの肥満細胞株RBL-2H3 (ml)細胞を抗原やカルバコールで刺激するとMAP kinaseは活性化される。両刺激によるMAP kinaseの活性化の経時変化を調べたところ、抗原刺激によるMAP kinaseの活性化は30分以上持続するのに対して、カルバコール刺激では10分以内に不活化することが明らかになった。ホスホリパーゼCを阻害するneomycin及びホスホリパーゼD由来のdiacylglycerol産生を抑制するpropranololは、抗原刺激によるMAP kinaseの活性化には全く影響を与えなかったが、カルバコール刺激によるMAP kinaseの活性化を増強するとともに持続させた。したがって、G蛋白質共役受容体刺激の場合のMAP kinase活性化にはdiacylglycerolに依存したnegative feedback機構が存在することが明らかになった。Calphostin Cはdiacylglycerol拮抗型のプロテインキナーゼC阻害薬であるが、抗原及びカルバコール刺激によるMAP kinaseの活性化をともに強く抑制した。この作用機序として、calphostin CはRaf-1のtranslocationを抑制することによりその活性化を抑制していることが明らかになった。以上の結果から、肥満細胞において膜リン脂質代謝は特にG蛋白質共役受容体刺激の場合のMAP kinaseの活性化を抑制していること、さらに、calphostin CはRaf-1の活性化を抑制し、その結果としてMAP kinaseの活性化を強く抑制することが明らかになった。したがって、種々の刺激によるMAP kinase活性化経路の集束点であるRaf-1の活性化を抑制する薬物は強力なMAP kinaseの活性化抑制作用を発現することが期待できる。
マイクロデータを用いた東アジアからの観光客のインバウンドツーリズム特性分析

既存研究においては、海外旅行の準備期間において数次のプロセスを経るものとの考えがあった。しかし今回の研究において、東アジア、特に中国から九州エリアへの渡航観光客に関しては即時性を伴った意思決定・行動が行われ、従来型の観光需要モデリングがそのままでは適応しづらい状況を発見することが出来た。この現象が、東アジア・九州間で特有の現象なのか、他地域にも適応できる現象なのか、新たな視点の提供を行うことが出来た。3年間の当初計画では、平成26年度は、中国・上海から訪れる来訪者を対象とした調査を行い、平成27年度に韓国(ソウル・釜山)からの来訪者を対象とした調査、並びに前年度集められたデータの分析を行う予定であった。そのため、交付決定直後より、参加学会で情報収集を行い、調査協力をいただく関係機関への依頼や調査のための出張を伴う下準備を積極的に行っていた。しかし、当初は調査の精度を高めるため中国系訪日観光客と韓国系訪日観光客の集票時期を異にすることもやむなしと考えていたが、研究実施に当たり関係機関と交渉する過程で、分けて集票することは着地ベースで行われる調査の性質上非効率的であるとの指摘を受けた。また、国際関係が安定している状況下であれば、集票時期を異にしても特に問題はないと思われるが、平成26年現状での変化の起こりやすい対日感情の中で、集票時期を別にすることは、分析を行う上で適当ではないのではないかとの考えに至り、当初予定していた調査時期を変更することとした。また同時期に、研究グループ外の国内の研究者らと議論を行う中で、新たなアイデアを得、新規のモデルと分析方法の修正を反映させた結果、調査票自体の作表見直しの必要性が生じ、かなりの修正を行うこととなった。当初の予定通りに計画が進まなかったことは残念ではあるが、効率的な調査を行い、より効果的な分析結果を得るため、予算の持ち越しが可能となる基金の性質を生かし、平成26年度は次年度以降のための準備期間とし、調査計画の精査に努めた。3年間の当初計画では、平成26年度は、中国・上海から訪れる来訪者を対象とした調査を行い、平成27年度に韓国からの来訪者を対象とした調査、並びに前年度集められたデータの分析を行う予定であった。しかし、当初は調査の精度を高めるため中国系・韓国系訪日観光客の集票時期を異にすることを考えていたが、実施に当たり関係機関と交渉する過程で、分けて集票することは着地ベースで行われる調査の性質上非効率的であるとの指摘を受けた。また、国際関係の安定下であれば、集票時期を異にしても特に問題はないと思われるが、平成26年現状での変化の起こりやすい対日感情の中で、集票時期を別にすることは、分析を行う上で適当ではないのではないかとの予測の下、調査時期を変更することとした。更に、平成25年度以降顕在化した、いわゆる「爆買い」によるノイズは小さくないものであり消費行動分析においては、正確な分析が困難であると判断した。またいわゆる「爆買い」も主体となる中国人経済の現況を見ると一過性の可能性が高く経過措置を置くことで安定的な水準へ移行すると思われる。実際、平成27年度中にやや減速感が見られたとの市場観測より、平成27年度の実査も見送ることとした。当初の予定通りに計画が進まなかったことは残念ではあるが、効率的な調査を行い、より効果的な分析結果を得るため、予算の持ち越しが可能となる基金の性質を生かし、平成26年度、27年度は次年度に集中して調査分析を行うための準備期間とし、調査計画の精査に努めた。前年度実施予定であった調査に関しては、上記研究業績の概要で触れた通り、実施を見送った。これは第1に、いわゆる「爆買い」によるノイズの発生を考慮し、第2に外国人観光客の対日感情を勘案したものであり、研究の精度を高めるために必要な措置であったと考えている。調査開始時期に遅滞が生じたものの、計画全体としては完成に向けて問題ないと考える。研究成果として得られた、九州への渡航決定から実際の渡航に至る過程での、初めて九州に訪れる外国人観光客とリピータとの特性の違いについて述べる。調査は、過去5年間に九州へ訪れたことのある中国人観光客を対象にインターネット上で回答をしてもらうWeb調査の形で行った。本調査では、過去九州に来たことがあるだけでなく、最近の5年間で来たことのある旅行者を対象とするようフィルタリングを行っている。まず、過去5年間九州訪問回数については以下のことが言える。最低1回、最高35回、平均2.10回訪れており、今回の調査に関しては1回のみで全体の48.6%に達することが見られた。来訪回数3回までで92.8%に達し、それ以降の増加率は緩やかに留まることが見て取れる。日程決定ー実渡航月数では、旅行日程決定から実際に渡航するまでの月数を集計した。

先行研究では、海外旅行に関して意思決定・渡航に至るまでいくつかの段階を経て行われるとするものが見られるが、今回得られた調査結果からは行動までのスピード感が強く表された。全体で見た場合、日程決定ー実渡航月数がひと月未満の渡航者が25.2%にも上り、意思決定までの早さを窺わせた。少数の聞き取りによる当初の予測では、日程の決定から、準備・調整、実渡航までは間隔がある程度存在すると思われていたが、実際の集計はそれを裏切ることとなった。今回の調査では、渡航決定に至った材料に関しての調査項目を含んでいなかったため、従来型のパンフレットやツアー情報による特定海外観光情報以上に、フェイスブックやインスタグラムなどのインターネットを通じたイメージ発信が大きな影響を与えるか否かの測定が行えなかった。今後の課題にしたい。研究者らはこれまでの研究で、韓国さらに今回の調査により中国からの観光客をそのデータベースに収めることになったが、それぞれの国民性に明らかな違いを見つけることが出来た。既存研究においては、海外旅行の準備期間において数次のプロセスを経るものとの考えがあった。しかし今回の研究において、東アジア、特に中国から九州エリアへの渡航観光客に関しては即時性を伴った意思決定・行動が行われ、従来型の観光需要モデリングがそのままでは適応しづらい状況を発見することが出来た。この現象が、東アジア・九州間で特有の現象なのか、他地域にも適応できる現象なのか、新たな視点の提供を行うことが出来た。前年度実施予定であった調査に関しては上記研究実績の概要で触れた通り行うことがなかった。これは研究の精度を高めるために必要な措置であったと考えている。調査開始時期に遅滞が生じたものの計画全体としては、完成に向けて問題ないと考える。平成28年度は、前年までに完了予定であった中国系訪日観光客への調査と、韓国系訪日観光客への調査を集票が期待できる夏から秋にかけて2地域同時に行うこととする。アンケート調査がもとになる研究のため、まず問題となるのは非標本誤差の発生である。一時期に、多量の調査票を扱うことになるため、協力頂く空港や海港、調査会社ら関係機関との連絡を密にし、回収効率を高め、より効果的な調査をすることに留意しなければならない。もし十分な有効票数が得られなかった場合は、明けて平成29年の春節(旧正月)の時期まで含めて集票を行うことを計画している。研究代表者らが所属する学会において、平成28年初冬の報告を目指すとともに、より効率的な計画運用を行っていく。観光学平成27年度は、前年実施予定であった中国系訪日観光客への調査と本年度実施予定の韓国系訪日観光客への調査を、集票が期待できる夏から初冬にかけて2地域同時期に行うこととする。一時期に、多量の調査票を扱うことになるため、関係機関との連絡を密にし、回収効率を高め、より効果的な調査とすることに留意しなければならない。もし十分な有効票数が得られなかった場合は、明けて平成28年の春節(旧正月)の時期まで含めて集票を行うことを計画している。改訂した計画では平成27年に行う予定であった調査を、いわゆる「爆買い」のノイズ回避のため、実査順延とした。またこれは、研究実施にあたり関係機関と交渉する過程で、分けて収集することは着地ベースで行われる調査の性質上非効率であるとの指摘を受け、調査効率と調査の信頼度を高めるために、2年目のみで行うとことしたため当該年度調査費用に掛かる部分を平成27年度へ次年度繰越としたものであった。これにかかる部分を全て平成28年度へ次年度繰越とした。