hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分散したデータの並列統合処理アルゴリズムの設計と効率化に関する研究

われわれは、オンラインで入手可能な情報資源が大規模化、分散化したりするのにともない、WWWなどに分散して配置されたデータなどの情報資源から、それらを効率的に並列統合処理することで、有用な情報や知識を獲得することが重要であると考えた。この問題に関して綿密に調査・研究を重ねた結果、この問題が、これまで提案されたことのない問題として、グラフ理論の枠組みを用いて組合せ最適化問題として定式化することに成功した。このことは初年度(11年度)までの成果であり、われわれの定式化した問題が、計算の複雑さの意味で難しいとされる問題であることが明らかになるとともに、その対応策として、有効な近似アルゴリズムを提案することに成功した。またこの問題が、実用上も重要な意味をもっていることが認識された。そこで2年目となる本年度(12年度)は、まずこの興味深い問題をさらに深く研究することを目標とした。そのために、12年度に交付された科研費補助金により、アルゴリズム設計理論や並列・分散計算に関する最新の書籍を購入した。これらの研究の結果、われわれの提案する問題が効率的に解ける特別な場合を発見し、そのアルゴリズムを考案・設計することに成功した。このアルゴリズムや、前述の近似アルゴリズムの有効性を実験的に検証するために、高性能な計算機が必要となり、補助金による備品として購入した。計算機実験による検証は、現在も継続中である。さらに研究成果のWWWにおける公表や、とくにアルゴリズムについては「可視化」が重要と考えられていることに鑑みて、そのためのソフトウェアも購入し、先に購入した計算機を用いて開発を行っている。なおその成果の一部は、まもなくホームページ上での公開を予定している。この問題に関して綿密に調査・研究を重ねるうちに、これまで考慮されていなかった未提案・未解決の問題があることを発見した。そして、この問題をグラフ理論の枠組みを用いて組合せ最適化問題として定式化することに成功した。そこで初年度(11年度)は、この問題を深く掘り下げて調査・解析し、そのアルゴリズム的な性質を明らかにすることを最初の目標とした。この過程で、11年度に交付された科研費補助金により、アルゴリズムの設計理論や組合せ最適化の理論に関する最新の書籍を購入し、研究・調査を行った。また、テーマを共有する研究者と何度にもわたる討論や意見交換を必要とし、このために国内旅費を使った。その結果、われわれの定式化した問題が、計算の複雑さの意味で難しいとされる問題であることが明らかになるとともに、その対応策として、有効な近似アルゴリズムを提案することに成功した。その成果を国際会議で公表するために海外旅費を消費した。さらに、これらの成果や設計したアルゴリズムやプログラムなどは、WWWなどを通して全世界に公表することが重要であると考え、そのためのソフトウェアなどを購入した。また、上記の問題が効率的に解ける場合や、近似アルゴリズムの効率化などについての研究結果も得ており、11年度に得られた成果とともに、12年度以降、順次発表・公開の予定である。
膵癌EMTに関するtumor-educated plateletsの応用可能性

膵癌の治療成績向上には、集学的治療が不可欠である。上皮間葉転換(EMT)が膵癌の浸潤・転移メカニズムにおいて重要な鍵となることから、EMTを膵癌のタイプ別分類に利用することを着想した。近年、癌細胞との相互作用を有し、EMTにも関連するとされる血小板(tumor-educated platelets:TEP)が脚光を浴びている。血小板は血中に多量に含まれ、非侵襲的かつ理想的なリキッドバイオプシーとして有望である。本研究では膵癌のタイプ別分類に有用なTEP関連バイオマーカーを開発し、難治性膵癌に対する個別化集学的治療に貢献することを目的としている。
スメクティック液晶における反強誘電相出現の原因解明と高速表示素子への応用

スメクティック液晶における反強誘電性出現の原因を明らかにするため、主に2つの方法で実験を行った。第1は反強誘電性を示すさまざまな液晶の混合物の相図を作ることによって反強誘電性の強度を議論した。第2はX線回折によってスメクティック層構造の秩序度を求め、強誘電相と反強誘電相の層構造の違いから反強誘電性の出現原因を微視的な視点から考察した。まず、反強誘電性液晶にしばしば現れる副次相の同定のためにコノスコープ像観察システムを構築した。次いで、このシステムを用い、強誘電性の強い液晶試料と反強誘電性の強い液晶試料の2元混合物の相図を作製した。これによって、排除体積効果によって安定化される強誘電相と分子の双極子-双極子相互作用に基づく分子の2量体化によって安定化される反強誘電相の競合によってさまざまな副次相が現れる、いわゆる「悪魔の階段」のモデルを確立した。X線回折ではスメクティック層構造による高次の回析を精度よく測定し、層の秩序度を求めた結果、強誘電相から反強誘電相への相転移に伴い、秩序度は不連続に増加することが分かった。その結果、分子の重心位置の分布はこれまで定説となっていたサイン関数的なものではなく、反強誘電相ではかなり1次元格子に近いものであることが判明した。また、強誘電相に比べ、反強誘電相では層間隔が絶対的に小さいことも明らかにした。このような事実は反強誘電相の出現原因としての分子の2量体化モデルを支持するものである。その他の成果としては、(1)転位と転傾の複合欠陥である捩位の初めての観察、(2)ラマン散乱、IRスペクトルによる分子、並びにその局所部位の配向評価、(3)誘電測定による配向ベクトルのゆらぎの観測、(4)円偏光2色性によるらせん構造の考察などもある。スメクティック液晶における反強誘電性出現の原因を明らかにするため、主に2つのアプローチによって実験を行った。第1はコノスコープ像観察による層の同定、第2はX線回折による層構造解析である。これまで、不斉部を有する炭素鎖の長さを変化させると炭素鎖長の偶奇に従って反強誘電相の現れるもの、強誘電相の現れるものが交互に変化する傾向があることが分かっていた。これらの系に関しX線回折実験を行い、スメクティック層間隔の温度変化を精密測定した。この結果、反強誘電性の強い液晶ほど層間隔が短くなる傾向のあることが分かった。このことは反強誘電性の発現に関する2量体化の効果を暗示するものである。さらに、層間隔に対応する高次の回折ピークを精密測定し、層の秩序度を算出し、これまでの反強誘電性を示さないスメクティック液晶と比較して、層の秩序が非常に高いこと、また、強誘電-反強誘電相転移点で相の秩序度が不連続に増加することを見いだしている。この測定も隣接層間での分子2量体化を暗示している。コノスコープ像観察によって、新しく発見された反強誘電性液晶にリエントラント反強誘電相の存在を見いだした。また、さまざまな副次層を持つ反強誘電性液晶混合物の電場下でのコノクコープ像観察によって電場-温度相図を作製し、さまざまな中間的な相が現れることを見いだした。

その順序は常に一定であり、強誘電的および反強誘電的相互作用の競合により悪魔の階段として知られる無限の副次相が次々と現れるものと解釈した。スメクティック液晶における反強誘電性出現の原因を明らかにするため、主に2つの方法で実験を行った。第1は反強誘電性を示すさまざまな液晶の混合物の相図を作ることによって反強誘電性の強度を議論した。第2はX線回折によってスメクティック層構造の秩序度を求め、強誘電相と反強誘電相の層構造の違いから反強誘電性の出現原因を微視的な視点から考察した。まず、反強誘電性液晶にしばしば現れる副次相の同定のためにコノスコープ像観察システムを構築した。次いで、このシステムを用い、強誘電性の強い液晶試料と反強誘電性の強い液晶試料の2元混合物の相図を作製した。これによって、排除体積効果によって安定化される強誘電相と分子の双極子-双極子相互作用に基づく分子の2量体化によって安定化される反強誘電相の競合によってさまざまな副次相が現れる、いわゆる「悪魔の階段」のモデルを確立した。X線回折ではスメクティック層構造による高次の回折を精度よく測定し、層の秩序度を求めた結果、強誘電相から反強誘電相への相転移に伴い、秩序度は不連続に増加することが分かった。その結果、分子の重心位置の分布はこれまで定説となっていたサイン関数的なものではなく、反強誘電相ではかなり1次元格子に近いものであることが判明した。この事実は反強誘電相の分子配向モデルを確立すると共に、反強誘電相の出現原因としての分子の2量体化モデルを支持するものである。その他の成果としては、(1)ラマン散乱、IRスペクトルによる分子、並びにその局所部位の配向評価、(2)誘電測定による配向ベクトルのゆらぎの観測、(3)円偏光2色性によるらせん構造の考察などもある。
高齢者のライフスタイルタイプの解明、及び心理社会的支援・活性化モデルの構築

若年者の視点での高齢者の世代性(ジェネラティビティ)の特徴を明らかにするために、若年者が高齢者からどのようなものを継承したいのかを明らかにするために、「高齢者から学びたいこと、教えてほしいこと」についての調査を実施した。またその際、高齢者の存在に対する考え方を理解するために、高齢者に対して「好ましく思っているところ」と「好ましく思っていないところ」についても併せて調査を行った。調査対象者は大学生89名(男性28名、女性51名、不明10名)であり、自由記述により回答を求めた。得られた自由記述のデータの中から、「高齢者から学びたいこと、教えてほしいこと」「高齢者を好ましく思っているところ」「高齢者を好ましく思っていないところ」と判断された具体的箇所を抽出した。抽出されたそれぞれを分析するために、「高齢者から学びたいこと、教えてほしいこと」は8カテゴリー、「高齢者を好ましく思っているところ」は7カテゴリー、「高齢者を好ましく思っていないところ」は7カテゴリーに対して数量化III類を行った。解析の結果、解釈可能性の点から、すべて2軸を採用した。「高齢者から学びたいこと、教えてほしいこと」の主なものは、「知恵、知識・教養」「戦争、歴史」「家庭生活、家事」であった。「高齢者を好ましく思うところ」の主なものは、「知識がある」「人生経験が豊か」「優しい、穏やか」であった。「高齢者を好ましく思っていないところ」の主なものは、「自分勝手」「話が通じない」「頑固、ステレオタイプ」であった。さらに平成27年度平成30年度までの研究結果を踏まえ、高齢者のライフスタイルを踏まえた心理社会的支援の方法や、高齢者が社会の中で活躍できる場の有り様についての活性化モデルの構築を行った。平成27年度は、2つの調査を実施した。一つは、平成29年度に予定している高齢者のライフスタイルごとの世代性(ジェネラティビティ)の予備調査であり、もう一つは高齢者のライフスタイル尺度作成のための調査であった。前者の調査は、若年者視点での高齢者の世代性(ジェネラティビティ)の特徴を明らかにする前段階として、若年者が現在の高齢者にどのような意識を抱いているのかを明らかにすることを目的として行った。調査対象者は日本の大学生295人(男性105人、女性190人)、韓国の大学生303人(男性104人、女性199人)であり、高齢者に対する意識、老親扶養意識、性役割などについて質問紙調査を行った。その結果、老親扶養意識に関するすべての項目において、韓国人大学生の得点が日本人大学生よりも高いことが明らかになった。一方、家庭での性役割に関する項目においては、両国の大学生において有意な差は見られなかった。また、後者の調査は、高齢者のライフスタイル尺度を作成することを目的として、首都圏と地方都市に居住する高齢者800人を対象として実施中である。質問紙には、生活習慣尺度、壮年期女性のライフスタイル指標を改定した項目、電通マーケティング総括局調査などの項目を含めている。平成27年度の研究状況は、概ね計画通りであると言える。平成29年度には、日本と韓国の大学生を対象にして、高齢者から継承したいことや年上の人に対する意識を明らかにする調査を予定している。その調査の前段として、まずは日本と韓国の大学生が抱く、高齢者に対する意識や老親扶養意識を明らかにすることが必要であり、初年度に実施した。この分析から、日本の大学生と韓国の大学生が抱く高齢者に対する意識に違いがあることが明らかにされた。またこの調査の分析と並行して、平成27年度から平成28年度にかけて、日本の高齢者のライフスタイルの特徴を明らかにする調査を実施している。これは、首都圏と地方都市に居住する高齢者を対象としており、現在も継続中である。超高齢社会を迎えている我が国おいて、高齢者を一律に「様々な機能が衰退し、心身共に護られるべき対象」として扱うのではなく、高齢者の個別性を重視した心理社会的研究が必要であると考えらえる。そのため、平成27年度の後半から平成28年度にかけて、高齢者のライフスタイル尺度を作成し、多様化する高齢者のライフスタイルタイプを明らかにする検討を行っている。探索的因子分析(主因子法・プロマックス回転)とクラスター分析などを実施した結果、「こだわり因子」「地域活動因子」「健康志向因子」「余暇志向因子」という4因子解を採用し、高齢者を「積極群(全体的に活動性が高い)」「消極群(全体的に活動性が低い)」「享楽群(こだわりをもった生活をする)」「保守群(地域への貢献を重視する)」「平凡群(全体的にほどほど)」という5つのクラスターに分類した。このことから、今まで思い描かれていた「高齢者」という一括りの枠組みでは説明しきれない、個性豊かな高齢者が実際には存在していると指摘できる。さらに、作成された高齢者のライフスタイル尺度をもとに、高齢者のライフスタイルごとの詳細な心理社会的特性を把握するために、現在、高齢者400名を対象として調査を実施中である。質問紙には、世代性(ジェネラティビティ)尺度、生活満足感尺度、スピリチュアル健康観尺度、自己効力感尺度、孤独感尺度などが含まれている。特に、これまで中年期の発達課題として提唱されてきた世代性や、あまり触れられることのなかった死後についての意識などとの関連も検討している。平成28年度の研究状況は、やや遅れていると言える。今年度の研究目的が「尺度作成」であったため、多くの調査対象者を必要としていた。

しかしながら、対象者が高齢者であるため、調査対象者の確保が困難であった。また、高齢者の質問紙への回答にも比較的時間を要した。このように、最初の尺度作成研究に時間がかかってしまったことから、その次に予定していた高齢者のライフスタイルタイプごとの心理社会的特性を把握するための調査の着手が遅れ気味である。さらに平成28年度は、平成29年度に実施する韓国での調査の打ち合わせなどを現地で行う予定であった。韓国は釜山にある大学で調査を実施するつもりであったが、日本と韓国との政治的問題が生じたり、韓国が情勢不安に陥ったりしたことなどから、メールや郵便でのやりとりにとどまらざるを得ない状況であったため、研究に関する詳細な検討が遅れている。わが国において、高齢化が叫ばれて久しい。毎年多くの者が「高齢者」という区分に新たに含まれているが、そのライフスタイルは多様化している。そのため、近年の高齢者という新たな大人世代のライフスタイルに着目し、平成29年度は、地方都市に在住する高齢者のライフスタイルの検討を行った。調査対象者は地方都市(中国・四国地方)に在住の6575際の高齢者414名であった。探索的因子分析(主因子法・プロマックス回転)を実施した結果、「こだわり因子」「地域活動因子」「余暇志向因子」「健康志向因子」という4因子解を採用した。これは、これまで明らかにしてきた首都圏の高齢者のライフスタイル尺度の因子分析で得られた因子と同様のものであった。また、高齢者のライフスタイルタイプを明らかにするために、因子ごとに尺度得点を算出し、Ward法によるクラスタ分析を行った。その結果、5つのクラスタが得られた。この5つのクラスタを独立変数、ライフスタイル尺度の4つの下位因子を従属変数とした分散分析を行った結果、有意な群間差が見られた。これらの結果を踏まえ、「積極群」「地域活動群」「保守群」「消極群」「平凡群」と命名した。5つのクラスタは首都圏での調査結果と同様のものであったが、クラスタの内容に関してはやや異なる様相が見られ、特に「保守群」の特徴が顕著であった。このことから、地方都市の高齢者の方が首都圏の高齢者よりも、地域活動に熱心であることが指摘できる。平成29年度の研究状況は、やや遅れていると言える。調査対象者が高齢者であるため、平成28年度から平成29年度における研究において、調査対象者の確保が困難であった。そのため、予定していた高齢者の尺度作成に時間を要し、その次に予定をしていた若年者視点での高齢者の世代性(ジェネラティビティ)の特徴を明らかにする研究の着手に遅れが生じている。さらに、平成29年度に実施予定であった韓国での調査であるが、日本と韓国との政治的問題が生じたり、韓国が情勢不安に陥ったりしたことなどから、研究の具体的な検討が遅れている。若年者の視点での高齢者の世代性(ジェネラティビティ)の特徴を明らかにするために、若年者が高齢者からどのようなものを継承したいのかを明らかにするために、「高齢者から学びたいこと、教えてほしいこと」についての調査を実施した。またその際、高齢者の存在に対する考え方を理解するために、高齢者に対して「好ましく思っているところ」と「好ましく思っていないところ」についても併せて調査を行った。
日本紀言説の萌芽における語りの解明

二年間の研究によって、大きく二つの成果を得ることができた。第一に、先代旧事本紀の研究データベース作成である。これまで、古事記・日本書紀といった、上代の電子データは多く存在したものの、先代旧事本紀のそれは存在せず、本研究により、きわめて確度の高いデータを作成することができた。現在は一般の公開を予定していないが、近いうちに、より利用しやすいデータとして研究者間で共有できるものとしたい。第二に、日本紀言説以前およびその周辺にある資料の在りようがある程度明らかになったことである。特に、先代旧事本紀の最善本である、天理図書館吉田文庫本に近接する、吉田家神道説において新たな知見をえることができた。これについては、継続して研究を行う予定である。さらに、先代旧事本紀と対照することで、改めて先行資料の語りの在りようが明らかになるなど、当初の目的以上の成果を得ることができた。平成20年度は、主として先代旧事本紀の基礎データ作成作業を行った。具体的には、天理図書館吉田文庫の先代旧事本紀の調査、兼永本先代旧事本紀の電子データ化および古事記・日本書紀・古語拾遺との比較データ作成、近世の先代旧事本紀刊本における注釈状況の確認が、その作業の内実である。これらの作業により、1)先代旧事本紀に先行する資料と先代旧事本紀との関連、2)古事記・日本書紀の対照性が明らかになった。特に、先代旧事本紀に独自の記述において、先行資料には見られない表現が多く見つかり、これを中古の日記資料等と比較することで、先代旧事本紀の成立の一端を明らかにすることができるものと期待される。これは、ひいては日本紀言説の成立そのものの解明につながるもので、その意味で大きな意義を持ちうる。さらに、すでに巻第一第四において検討した、文末助字について、巻第五第九では、その様相を異にすることがわかった。これについては、旧事本紀全体の問題として、平成21年度中に論文化し、公にする予定である。また、一連の作業を行う中で、古事記の世界観との関連箇所を考察している途中、古事記についての発見があり、これを「『黄泉比良坂』追考」として公にした。今年度は、先代旧事本紀の電子データの確度向上を行うとともに、先代旧事本紀に利用された諸資料との対校データの作成を行った。また、前年度に引き続き、天理図書館を中心とした、吉田家旧蔵資料の調査を行った。申請時にも述べたとおり、先代旧事本紀は日本紀言説の端緒として位置づけられるテキストであり、そのデータ整備は日本紀言説研究の始発を整えることにほかならない。整備されたデータについては、より適切なかたちでの公開を企画している。その際、旧事本紀の校合作業を行う目的から、吉田家旧蔵の先代旧事本紀および日本紀言説に関連する資料を調査したところ、近世吉田家の日本紀言説の展開を考えるにあたり、重要語の高いと考えられる資料を発見した。これについては、平成22年度中の公開を予定している。さらに、先代旧事本紀と古事記との対応を調査分析したところ、古事記自体の文体についての新たな知見をえることができた。これについては、「本牟智和気御子と品陀和気命」(『古代文芸論叢』おうふう)および「古事記における「子」と「御子」」(奈良女子大学『叙説』37号)として、論考を公にした。2年間の助成を得た結果、先代旧事本紀を中心とした平安初期の日本紀言説と、それ以前の資料との対応関係を考える基盤が整ったものと考えている。また、平安期以降の日本紀言説を考えることで、現存資料の乏しい上代関係の文献についても、逆照射することで新たな研究の展望が開けることがわかった。
テニスの電子スコアブックを用いた新しいパフォーマンス評価法の開発

本研究は.テニスの電子スコアブックを用いた新しいパフォーマンス評価法の開発を目的とした.2007年度は各種データとゲーム結果との関連を検討した.その結果,プレーの高速化や時間的要素がプレーヤー個人の特徴を示していることを明らかにした.2008年度はスコアブックの機能追加として時間的要素と最終ショットの頻度を出力するプログラムを開発した.これにより,試合修了後即座にパフォーマンスの結果を出力することが可能となった.本研究は.テニスの電子スコアブックを用いた新しいパフォーマンス評価法の開発を目的とした.2007年度は各種データとゲーム結果との関連を検討した.その結果,プレーの高速化や時間的要素がプレーヤー個人の特徴を示していることを明らかにした.2008年度はスコアブックの機能追加として時間的要素と最終ショットの頻度を出力するプログラムを開発した.これにより,試合修了後即座にパフォーマンスの結果を出力することが可能となった.本研究は,新たに開発したテニスの電子スコアブック(以下,スコアブック)を用いた新しいパフォーマンス評価法の開発を目的とした.具体的には,パフォーマンス評価の指標を作成するために,評価指標の妥当性について各種試合データを基に検証を行い,その結果を基にスコアブックによるパフォーマンス評価のための出力プログラムの開発を行う.本年度は,パフォーマンス評価指標の検討を行った.特にプレー中の時間的要素について,スコアブックを用いて1ポイントに要する時間,ポイント間の時間,1ショットに要する時間などのデータを収集し,年代別の様相やゲームの結果との関連性を明らかにした.その結果,年代を経るごとにプレーの高速化が顕著になっていることが示された.またサービスゲームの取得とプレー中の時間的要素に関連性がみられ,その関連性はプレーヤー個人の特徴を示しており,プレーの評価を行う際には,この特徴をふまえた評価を行う必要性があることが推察された.またスコアブックを用いた評価プログラムの開発にあたっては,Hughes, et. al. (2001)やO'Donoghue (2005)の示したプロファイリングの技法が有効であることが推察された.なお本年度実施予定であった(1)これまで経験的に用いられてきた指標とポイント取得やセット取得,試合の勝敗などとの関連,(2)スコアを基にした新たなパフォーマンス評価指標の検討,の二点については,2008年度の前半に検討を行う予定である.これらの成果をふまえ,2008年度の後半にスコアブックを用いたパフォーマンス評価プログラムの開発に着手し,テニスのコーチング場面に効果的なツールとしてのスコアブックの開発を進める.本年度は,昨年度の研究成果で明らかとなったオーマン評価指標を出力するためのプログラム開発ならびに機能の追加を行った.2005-2006年度の科学研究費の助成により,データ入力に関するプログラムは開発済みであるが,結果の出力に関ずるプログラムはその内容を検討している段階であり,この点を含めて本年度の研究の内容とした.具体的なパフォーマンス評価指標としては,これまでの研究成果から,(1)従来のゲーム分析指標(2)ショット時間,ポイント時間,ポイント間の時間などプレー中の時間的要素(3)スコアとそのポイントでのプレー内容などを用いた.なおパフォーマンス評価指標を算出するために入力データの追加が必要となったため,入力プログラムの修正も行った.プログラム開発にあたっては,スコアフックの入力プログラムの開発を行つた業者に依頼し,これまでのプログラムめバグ修正も含めて開発を実施した.本年度の研究の結果,パフォーマンス評価指標のうち,(1)と(2)の一部,ならびに最終ショットの出現頻度に関する結果の出力を行うプログラムの開発を行うことができた.このプログラム開発により,スコアブックを用いて試合修了後即座にパフォーマンスの結果を出力することが可能となった.出力されたパフォーマンス結果を用いたパフォーマンスの評価については,評価の基準を設定するための研究成果を論文,学会等で発表した.一方,パフォーマンス評価を行う際にはプレーヤーならびにコーチへのフィードバックの効果を明らかにする必要があるという0'Donoghue(2004)の指摘など,このスコアブックを用いた実際のコーチング現場への応用とその評価については,今後の課題とした.
普通科高校と大学の連携による高大接続教育を創造する課題研究の実践

本研究は、これまでの高大連携活動を実践した経験を基に、普通科高校の教育と大学教育のスムーズな接続を図ることを目的に課題研究を実践して次の二点を明らかにした。一点目は、課題研究の実践終了後、追跡調査した結果、参加した生徒達の高校での学習態度に関して主体的に学ぶ力を身につけ、校内成績も伸びたことが分かった。二点目は、課題研究で培った多様な学習成果をルーブリックにより評価することが出来た。そしてその評価結果を大学入試へ活用できる可能性があることが分かった。以上の結果より高大連携による課題研究の実践により高校教育の質的転換と多面的・総合的に評価する大学入試選抜の改革の糸口を掴むことが出来た。平成25年度は、高校教育と大学教育のスムーズな接続教育の観点から課題研究の実践により習得した多様な学習成果の評価手法を検討した。企画した課題研究は化学系「プラスチックの成型加工の基礎を学ぶ」と物理系「LEDの魅力を体験しよう」のテーマで実践を行った。多様な学習成果の評価結果は、科学的探究能力の向上に望ましい意欲・意識(自己評価)については、「意欲」は約8割の生徒が高まり、「主体性」についても約8割の生徒が主体的に調べ、「高校と大学での学びの違い」については約9割の生徒が違いを理解した。一方、科学的探究能力の水準・伸長については、「論理的思考力」は約8割の生徒が「コミュニケーション能力」については約6割の生徒が向上したことが分かった。以上のように高校教育の「質の保証」の観点から現在の高校教育において課題研究を導入して、生徒が課題を設定して探究することにより、主体的に学ぶ意欲や思考力などの多様な能力を育成する必要性を認識することができた。そして、「高大連携入試研究会」を4回開催して、質の保証された高校教育と大学教育との接続のために、どのような大学入試改革(選抜方法の改善)をすべきか高大双方で認識を醸成することができた。本研究はこれまでの高大連携活動を実践した経験を基に、高校教員と福井大学の教員との連携により、普通科高校で「学びの基盤」を育て、しかも高大接続教育を創造する課題研究の実践を行い、この実践を通して普通科高校の教育と大学教育のスムーズな接続を図ることを目的に平成24年度から平成26年度の3年間の研究計画である。平成24年度は、高校教員と大学教員からなる「高大連携課題研究協議会」を設立した。この協議会では、大学における「課題研究」に関する意見交換や課題研究の企画、事前学習会を行った。企画した課題研究は「コンピュータを使った音声・音楽情報処理」をメインテーマとし、・気柱共鳴の実験と声道模型・混合ヘリウムガスをつかった音の実験・音叉を使った気導音と骨導音など7つの研究テーマから実践を行った。この課題研究はオープンキャンパスなどの大学の情報を伝える情報伝達型の一過性の高大連携でなく、長期的な視点にたって継続的に高大連携を実践し、高校生の資質を如何に伸ばしていくかという教育内容への支援を視野に入れた研究である。参加した高校生の感想として、「大学での研究を体験できて、またTA(大学院生)から学生生活について教えて頂き、有意義でした。」であった。また高校教育と大学教育のスムーズな接続を図る一環として大学教員が高校での授業を参観し、一方、高校教員が大学の授業を参観した。参加した高校教員の感想として「大学での授業は丁寧に行っていて、大変勉強になりました。」であった。またドミニカ共和国の高校、大学を訪問して工学系の模擬講義を行い、ドミニカ共和国における高校教育と大学教育の接続について調査を行った。本研究は、これまでの高大連携活動を実践した経験を基に、高校教員と大学教員との連携により普通科高校で「学びの基盤」を育て、しかも高大接続教育を創造する課題研究の実践を行う。この実践を通して普通科高校の教育と大学教育のスムーズな接続を図ることを目的に平成24年度から平成26年度の3年間の研究計画である。平成26年度は、この課題研究で培った多様な学習成果の評価手法を検討した。そしてその評価結果が大学入試選抜に活用できるのか検討を行い、次の二点を明らかにした。一点目は、課題研究の実践終了後、追跡調査した結果、参加した生徒の高校における学習態度に関して主体的かつ意識的に学ぶ力を身につけ、しかも校内成績が伸びたことが分かった。また明確な目的を持って大学に志願し、AO入試で合格した。二点目は、課題研究の実践で培った多様な学習成果に関して評価場面を設定しルーブリックにより評価することが出来た。そしてその評価結果をA、B,C,Dの4段階に総合評価を行い、大学入試への活用を探った。その結果、総合評価結果とAO入試合格順位がやや相関していることが分かった。

これにより現行の知識中心(暗記型)の大学入試が改善され、それによって普通科高校の教育の質保証に繋がることが考えられる。以上の結果から高大連携による課題研究の実践により普通科高校の教育の質的転換と多面的・総合的に評価する大学入学者選抜の改革を進める糸口を掴むことが出来た。高大接続教育本研究は、これまでの高大連携活動で実践した経験を基に、高校教員と大学教員との連携により普通科高校を対象とした高大接続教育を創造する課題研究の実践を行い、この実践を通して普通科高校の教育と大学教育のスムーズな接続を図ることを目的としている。そこで、平成25年度は以下の取組を実践した。1課題研究(テーマ:化学系「プラスチックの成型加工の基礎を学ぶ」と物理系「LEDの魅力を体験しよう」)の実践を行った。2課題研究の実践で培った多様な学習成果を評価するため「評価手法検討委員会」を開催し、多様な学習成果を評価した。3この評価手法や基準による結果を大学入試における選抜資料として活用することを目的に「高大連携入試研究会」を設立し議論を行った。以上のことより普通科高校で「学びの基盤」を育て、しかも高大接続教育を創造する課題研究の実践を行い、この実践を通して普通科高校の教育と大学教育のスムーズな接続を図る平成25年度の目的は「おおむね順調に進展している」と考える。本研究は、これまでの高大連携活動で実践した経験を基に、高校教員と大学教員との連携により普通科高校を対象とした高大接続教育を創造する課題研究の実践を行い、この実践を通して普通科高校の教育と大学教育のスムーズな接続を図ることを目的としている。そこで、平成24年度は以下の取組を実践してきた。1高校教員と大学教員からなる「高大連携課題研究協議会」の設立、2課題研究(テーマ:「コンピュータを使った音声・音楽情報処理」)の実践、3高校の授業参観と大学の授業参観を高大双方で実施した。この高大双方による授業参観により今までわからなかった高大双方の教育現場の現状や問題点が少しずつ明らかになり、お互いの共通認識が醸成されつつある。以上のことより普通科高校で「学びの基盤」を育て、しかも高大接続教育を創造する課題研究の実践を行い、この実践を通して普通科高校の教育と大学教育のスムーズな接続を図るという平成24年度の目的は「おおむね順調に進展している」と考える。これまでの高大連携活動を実践した経験を基に、高校教員と福井大学の教員との連携により、普通科高校で「学びの基盤」を育て、しかも高大接続教育を創造する課題研究の実践を行い、この実践を通して普通科高校の教育と大学教育のスムーズな接続を図ることを目的に高大接続活動を実践してきた。今後の研究の推進方策として、「評価手法検討委員会」を開催してルーブリックを確定する。そして、この課題研究で培った多様な学習成果を評価し、その結果を大学入試に利用して大学入試の改善をはかる予定である。今後の研究の推進方策として、化学系の課題研究を実践する。
てんかん患者の社会適応を阻害する認知機能障害の客観的評価ツールの開発

てんかん患者の社会参加を促進する上で認知機能障害・高次脳機能障害を適切に評価することは重要課題である。てんかん患者における主観的な無能力感、生活上の困難さや社会適応上の問題がMMSE,WAIS-III,WMS-Rなどの標準的に行われている知能検査では十分に評価しきれていないことは臨床的にしばしば遭遇する事実であり、本研究の目的は従来の高次脳機能検査の概念を超えた心理検査・精神医学的検査を多面的に組み合わせた心理バッテリーからてんかん患者の実生活上困難となる社会認知的問題を定性的・定量的に具体性をもって測定する方法を開発することにある。外来を受診したてんかん患者のうち同意を得られた患者から得られたデータをもとに生活の質にかかわる主観的な自己評価項目(1QOL2心理・精神状態3表現4理解5正当な評価6過大な評価7発作による制約8薬による制約)に関するスケールとAQ,CAARS,BDI-II,およびWAIS-IIIの項目、および患者の発作状態(発作頻度、罹患歴、抗てんかん薬の数)との関係性を検証した。統計解析の対象は集計の完了した166名のうち自己評価スケールとAQ,CAAR,BDI-IIを施行した125例を対象とした。BDI-II,AQ, CAARSの各項目は1-8の主観的評価の多くと有意な相関を示した、一方で発作頻度、抗てんかん薬の数、罹患歴などの発作状態は「発作頻度と7発作による制約」以外では有意な相関を示さなかった。またWAIS-III得点は1-8の主観的評価のいずれの項目とも有意な相関を示さなかった。てんかん患者ではAQ,BDI-II,CAARSといった精神・行動の評価スケールの得点は発作状態以上に主観的な自己評価と幅広く相関し、これらの評価は意義があると考えられた。平成30年度は25名をエントリーした。1年の予定数が50名であるため目標には達していない。外来エントリーが少なかったこともあるが、「研究実績の概要」にあるように研究達成のためにWAIS-III,BDI-II,AQ,CAARSの項目を最低限施行できる患者のリクルートを優先した。このために83名の患者に研究参加をお願いしたが、実際に達成できたのは25名となった。このため年間実績としては不十分な結果となったが研究全体としては176名の研究参加をいただいているため、固定したバッテリーを遂行な患者をターゲットとすることは妥当であると考えている。てんかん患者を引き続き研究施設の外来受診者から募集する。目標は50名/年とするが、中間結果を踏まえてよりデータ解析に適した患者にターゲットを絞る。達成のため研究施設に患者アクセスが可能な医療機関にも研究の存在と意義について説明を行い協力を求める。外来を受診したてんかん患者のうち同意を得られた患者42名から得られたデータをもとに1主観的なQOL2心理・精神状態3表現4理解5正当な評価と過大な評価に関するスケールとAQ,CAARS指標(A(注意不足/記憶の問題), B(多動性/落ち着きのなさ) , C(衝動性/情緒不安定) , D(自己概念の問題)) ,BDI-II,およびWAIS-III(FSIQ,VIQ,PIQ,言語理解,知覚統合,作動記憶,処理速度)の関係性を検証した。例えば主観的な「QOL」の問題はAQ,CAARS, BDI-IIの相関においてはAQ, CAARS指標と負の相関を示し、主観的な「心理・精神状態」の問題とAQ,CAARS, BDI-IIの相関においてはCAARS指標DやBDI-Iと負の相関を示した。このようにてんかん患者の主観的に感じるQOLや能力に関する評価は客観的な知的・高次脳機能障害に比べて気分の問題、注意・コミュニケーションの問題とより相関するように思われた。平成28年度は47名をエントリーした。1年の予定数が50名であるため概ね順調にエントリーがなされていると考えている。外来を受診したてんかん患者のうち同意を得られた患者42名から得られたデータをもとに1主観的なQOL2心理・精神状態3表現4理解

5正当な評価と過大な評価に関するスケールとAQ,CAARS指標(A(注意不足/記憶の問題), B(多動性/落ち着きのなさ) , C(衝動性/情緒不安定) , D(自己概念の問題)) ,BDI-II,およびWAIS-III(FSIQ,VIQ,PIQ,言語理解,知覚統合,作動記憶,処理速度)の関係性を検証した。例えば主観的な「QOL」の問題はAQ,CAARS, BDI-IIの相関においてはAQ, CAARS指標と負の相関を示し、主観的な「心理・精神状態」の問題とAQ,CAARS, BDI-IIの相関においてはCAARS指標DやBDI-Iと負の相関を示した。このようにてんかん患者の主観的に感じるQOLや能力に関する評価は客観的な知的・高次脳機能障害に比べて気分の問題、注意・コミュニケーションの問題とより相関するように思われた。平成29年度は38名をエントリーした。1年の予定数が50名であるためやや目標には達していないが概ね順調にエントリーがなされていると考えている。理由としては外来診療をしていた医師の異動があったためと考えている。てんかん患者の社会参加を促進する上で認知機能障害・高次脳機能障害を適切に評価することは重要課題である。てんかん患者における主観的な無能力感、生活上の困難さや社会適応上の問題がMMSE,WAIS-III,WMS-Rなどの標準的に行われている知能検査では十分に評価しきれていないことは臨床的にしばしば遭遇する事実であり、本研究の目的は従来の高次脳機能検査の概念を超えた心理検査・精神医学的検査を多面的に組み合わせた心理バッテリーからてんかん患者の実生活上困難となる社会認知的問題を定性的・定量的に具体性をもって測定する方法を開発することにある。外来を受診したてんかん患者のうち同意を得られた患者から得られたデータをもとに生活の質にかかわる主観的な自己評価項目(1QOL2心理・精神状態3表現4理解5正当な評価6過大な評価7発作による制約8薬による制約)に関するスケールとAQ,CAARS,BDI-II,およびWAIS-IIIの項目、および患者の発作状態(発作頻度、罹患歴、抗てんかん薬の数)との関係性を検証した。統計解析の対象は集計の完了した166名のうち自己評価スケールとAQ,CAAR,BDI-IIを施行した125例を対象とした。BDI-II,AQ, CAARSの各項目は1-8の主観的評価の多くと有意な相関を示した、一方で発作頻度、抗てんかん薬の数、罹患歴などの発作状態は「発作頻度と7発作による制約」以外では有意な相関を示さなかった。またWAIS-III得点は1-8の主観的評価のいずれの項目とも有意な相関を示さなかった。てんかん患者ではAQ,BDI-II,CAARSといった精神・行動の評価スケールの得点は発作状態以上に主観的な自己評価と幅広く相関し、これらの評価は意義があると考えられた。平成30年度は25名をエントリーした。1年の予定数が50名であるため目標には達していない。外来エントリーが少なかったこともあるが、「研究実績の概要」にあるように研究達成のためにWAIS-III,BDI-II,AQ,CAARSの項目を最低限施行できる患者のリクルートを優先した。このために83名の患者に研究参加をお願いしたが、実際に達成できたのは25名となった。
時空間現象データに対する統計科学モデルの構築および解析に関する組織的研究

すべてのデータは時間的、空間的な相互作用を同時に受けながら変動していく時空間データである。本研究では統計科学的方法論に基づき時空間データの構造を的確に表現するモデルの構築、その理論的性質の導出、応用可能性の研究を学際的な視点から行った。時間的および空間的な因果関係や相互関係を持ちながら発生する時空間データに対してその内的構造、変動メカニズムを的確に表現する統計科学モデルを構築し、その理論的性質を導出する。さらにこれらのモデルを地球環境データ、生物市遺伝データ、都市地域データ、ミクロ経済データ、国際経済データなど分野横断的なデータの解析に応用し、環境保全、生物多様性の維持、経済発展など我々が直面する国内外の問題の解決に貢献することを目標としている。5グループに分かれ研究を遂行するとともに,2007年11月岡山国際交流センターにおいて分担者,一般参加者計約50名による研究集会を開催した。以下各グループの研究成果の概要を説明する。確率場の推測理論とその応用グループは,時空間上で不等間隔で観測されるデータに対するフーリエ解析の方法を提案しその理論的性質を明らかにするとともに,実際の関東一円の公示地価データの解析に応用した。また異なった時点で観測される非同期データに対する。金融データの解析方法を提案した。生物,環境データの理論と応用グループは,遺伝データに基づく集団の空間構造の把握,生物集団のクラスターモデルの比較あるいはモデルを規定するパラメータの推定方法について研究した。グローバルデータ解析の理論と応用グループはリモートセンシングなどから得られるデータから,空間的相関関係を利用した土地利用,植生などの判別分析の手法について研究した。また風向などの角度データに対して,Cauchy分布を円周上に巻き込んだ分布を誤差項に持つ回帰モデルを提案し,その理論的性質を解明した。さらに時空間統計解析用のプログラム開発を進展させた。ミクロデータ解析の理論と応用グループ従来のクリギングと呼ばれる未知の地点の値に対する予測法に変わり,縮小推定量によるより予測精度の高い予測手法を提案した。また伝染性の疾病に対し,空間的相関関係を考慮した集積の高い地域の検出方法を開発した。都市,地域データ解析の理論と応用グループは,都市の規模とその数の間の関連を解明するための回帰モデルを提案して,そのモデルの対して効率の良い回帰係数の推定法および理論的に妥当性のある検定方法を提案した。また東京都のある区をケーススタディとして,区立中学校の空間的位置関係が,生徒の学校選択行動にどのような影響を与えるか分析した。5グループに分かれ研究を遂行するとともに、2008年11月沖縄県青年会館において分担者・一般参加者計約50名による研究集会を開催した。確率場の推測理論とその応用グループは、長期記憶時系列モデルに対する新たなセミパラメトリックな推定法の提案および誤差項が時空間相関持つ回帰モデルにおける最小2乗推定量の理論的性質を明らかにした。生物・環境データの理論と応用グループは、ウイルスゲノムデータに対する新たな階層ベイズモデルの提案および時空間点過程の強度関数に対するノンパラメトリックな推定法の開発と地震データ解析への応用を行った。グローバルデータ解析の理論と応用グループはメッシュデータに対する空間相関を考慮した非線形回帰モデルの開発と森林被覆データ解析への応用、風向など角度データを成分とする多変量時系列に対するモデルの開発、さらにペイジアンネットワークに対する推定法の開発とその理論的性質の解明を行った。ミクロデータ解析の理論と応用グループは小地域データに対する推定量の最適性を確認する新たな理論的方法の導出および空間疫学における感染性疾患の発生や空間的広がりを検出する方法の開発を行った。都市・地域データ解析の理論と応用グループは、医療システムの特徴を経済学的な観点から空間的相互関係を考慮して解析した。例として医療の需給関係、医師の労働市場などがある。また空間的な配置、時間的相関を考慮したサービスに対する需要予測の新たな方法を開発した。例としてホテルの宿泊客の予測がある。さらに都市規模など順序のあるデータに対する回帰モデルにおける最小2乗推定量の理論的性質を明らかにした。およそテーマ別に5グループに分かれ研究を遂行した。11月19日から21日まで京都府宇治市生涯学習センターにおいて開催した研究集会において成果を発表した。この集会には分担者以外の研究者の講演も行われ、参加者は50名以上に上った。以下各グループの成果を説明する。確率場の推測理論とその応用グループではまず長期記憶持つ時系列モデルに対する新たなパラメータ推定法を提案した。また大規模な時空間データに対する精度が高くなおかつ計算時間が短時間で済む予測方法を提案した。生物・環境データの推測理論と応用グループではまずタンパク質の立体構造のモデル化を通して突然変異の固定確率を計算した。次に時空間的相関を考慮した関数形を規定しないノンパラメトリックな地震モデルの推定法を考案し、活動度の推定に応用した。また廃棄物処理場近隣地区の自然環境および生態系に関するデータベースをGISを利用して作成し、その時系列的変化について解析した。グローバルデータの推測理論と応用グループでは球面・トーラス・シリンダー上の方向データを処理する統計モデルの理論的性質について研究を進めた。また森林データに非線形回帰モデルを当てはめその破壊状況について推定を行った。ミクロデータの推測

理論と応用グループでは小地域データのように標本数が少ないデータから安定的な推定量を得るために有用な一般化ベイズ推定量の理論的性質を導出した。最後に都市・地域データの推測理論と応用グループでは、まず公立中学校の学校選択制が私立・公立中学間、公立中学内部での生徒のふるい分けに及ぼす影響の解明を試みた。次に都市間人口分布の特性を検定するための新たな統計量を考案した。また市町村医療費の格差に対して、人口数の少ない市町村の不安定な変動の影響を緩和し、統計的に安定的な指標の作成を行った。およそテーマ別に5グループに分かれ研究を遂行した。以下テーマ別の成果を解説する。確率場の推測理論とその応用グループでは、時空間データの高速解析手法の一般化について研究した。まず予測量の高速計算方法の一つであるcovariance taperingと言う手法が非正規確率場の予測においても理論的正当性を持つことを明らかにした。次に時系列解析に於いて最尤法の代替推定量として用いられるWhittle推定量が時空間とりわけ不等間隔時空間データにも応用出来るように一般化した。生物・疫学・遺伝データの推測理論と応用グループは疾患の病理組織標本画像の特徴量をWavelet変換により数値化し、ニューラルネットワークを用いて特徴ベクトルによる疾患のパターン認識を行った。また難病の一つであるALSについて、年次データから2次医療圏単位で地域集積性の検定を行い、その特徴を検討した。グローバル・データの推測理論と応用グループはグリッドで観測された森林被覆率を、人口密度や起伏量を説明変数とする非線形かつ空間依存性を持つ回帰モデルにより解析し、従来のモデルを大きく改善することを示した。ミクロデータの推測理論と応用グループは小地域データを解析する重回帰モデルに適応したBayes統計学に基づく新たなモデル選択規準を提案し、その実データへの有効性を検証した。都市・地域データの推測理論と応用グループは空間的競争・選択の実証分析として私立中学校の入試日程の差別化戦略および公立中学校の学校選択について分析した。なお11月4日から6日まで国際研究集会を鎌倉市商工会議所に於いて開催し以上の研究成果を発表した。外国からの招待講演者3名を含め参加者は50名以上に上り活発な討論および意見交換が行われた。
前頭葉皮質の認知機能とストレス反応に対するドパミン神経系の関与

Stroopテストを手がかりに前頭葉皮質ドパミン神経が認知機能やストレス反応にどのように関与するかを検討することを目的に研究を行った。これまでWCSTなどの前頭葉機能検査法が我々の研究目的に適するか検討してきたが、研究の最終目的とする事象関連電位研究に適用するには欠点があることが判明したため、本年度の研究ではそれに変る方法としてStroopテストを選び、これらの問題を解決できる新たな方法(Color Character Interference Test:CCIT)を考案した。Stroopテスト原法は色・文字干渉課題を用いたカード方式のテストであるが、我々の新たな検査法CCITでは、コンピューター・ディスプレイに刺激課題としての色文字を呈示した後、反応課題を呈示し色・文字干渉状況下での照合課題となるようにプログラムを新たに作成した。これによって、各課題の反応時間の詳細な測定が可能となった。この方法での照合過程にはworking memoryが関与するので、前頭葉皮質DA神経機能が関与すると考えられるworking memoryについても研究することも可能になった。これまでに健常者での誤謬数や反応時間を測定し正常域を求めたが、その過程で刺激課題と反応課題の呈示時間の間隔の検討が重要な問題であることが明確になってきた。現在はその間隔を2秒に設定して行っているが、幾つかの時間間隔のCCITを施行し至適間隔を設定し方法をより優れたものとするためのデータの蓄積を行っている。
予測微生物学的手法によるHACCP管理のための動的菌体数予測法の確立

HACCPシステムによる食品の安全性確保とこの強化に向けて,これを科学的にサポートする動的殺菌評価エキスパートシステムの開発研究を行った.この結果,次の点が明らかとなった.1.食品製造や流通工程などの温度変動下における微生物危害の評価が重要となるが,これらの温度変動下における微生物挙動の予測を行うためには,ふたつの面からのアプローチと組み合わせが必要であった.すなわち,熱・物質同時移動モデルの構築と菌の挙動を予測する育菌・減菌速度モデルの構築である.本研究では,昨年のマイクロ波加熱工程に加えて,冷凍食品の解凍工程における菌体数の動的予測を行った.この結果,動的予測に基づく解析値は実験値と良く一致し,両モデルの組み合わせが殺菌予測に有効であることを明らかにした.3.食品の熱物性ならびに予測微生物学に関する特性値について情報を整理し,数理モデル解析に有用となるデータベースの構築を行った.4.上記,13を統合化することにより,動的殺菌評価エキスパートシステムの開発を行った.このシステムは,食品や農産物の内部温度分布や菌体数分布,殺菌完了時間などを迅速に予測するものであり,食の安全性を確保する上で,実用に資する成果であると考える.本研究では,"食品を汚染する微生物が,食品加工工程や流通工程のように変動する環境条件下でどのように成長し,あるいは,死滅するか"を予測するソフトウェアの開発を最終目的とする.その第一段階として,温度変動場における殺菌予測を行った.微生物育菌・殺菌ソフトにはUSDAによるPMPや,MAFFによるFood Micro Modelなどのソフトが存在するが,熱移動を同時に計算し,温度変動下における菌体の成育・死滅を予測するエキスパートシステムではない.食品の加熱工程における殺菌を解析するためには,ふたつの面からのアプローチとその組み合わせが必要となる.すなわち,1)食品がどのように加熱されるのか?という熱移動機構的側面と,2)微生物は熱に対してどのように死滅していくのか?という予測微生物学的側面からのアプローチである.食品の衛生・品質管理は両者の組み合わせによってはじめて達成されるものであり,両者を組み合わせたエキスパートシステムの開発が急がれている.本年度は,熱移動モデル解析と予測微生物学的手法による殺菌モデル解析から加熱工程(温度変動場)における熱殺菌予測を行った.本研究は,つぎの2つから構成される.(1)熱・物質移動モデルおよび殺菌モデルを用いた数値シミュレーションによる死滅曲線予測,(2)シミュレーションから得た結果を基礎とする階層型ニューラルネットワークによる殺菌時間の予測である.(1)では,様々な加熱条件における微生物の死滅数曲線を予測するため数値計算を行い,加熱工程における殺菌時間の予測を行った.(2)では,階層型ニューラルネットワークモデルを用いて,(1)で決定した殺菌時間と加熱条件を関係づけた.すなわち,数値計算を介することなく加熱条件を入力するだけで殺菌時間の迅速な決定を行った.現在のところ,指標菌は2種類に限られている.データーベースの構築により対応菌体種類を増やして行く予定である.HACCPシステムによる食品の安全性確保とこの強化に向けて,これを科学的にサポートする動的殺菌評価エキスパートシステムの開発研究を行った.この結果,次の点が明らかとなった.1.食品製造や流通工程などの温度変動下における微生物危害の評価が重要となるが,これらの温度変動下における微生物挙動の予測を行うためには,ふたつの面からのアプローチと組み合わせが必要であった.すなわち,熱・物質同時移動モデルの構築と菌の挙動を予測する育菌・減菌速度モデルの構築である.本研究では,昨年のマイクロ波加熱工程に加えて,冷凍食品の解凍工程における菌体数の動的予測を行った.この結果,動的予測に基づく解析値は実験値と良く一致し,両モデルの組み合わせが殺菌予測に有効であることを明らかにした.3.食品の熱物性ならびに予測微生物学に関する特性値について情報を整理し,数理モデル解析に有用となるデータベースの構築を行った.4.上記,13を統合化することにより,動的殺菌評価エキスパートシステムの開発を行った.このシステムは,食品や農産物の内部温度分布や菌体数分布,殺菌完了時間などを迅速に予測するものであり,食の安全性を確保する上で,実用に資する成果であると考える.