hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
訪問看護による自殺未遂者への支援の実態及び今後の自殺対策に果たす役割に関する研究

訪問看護ステーションを対象に自殺関連行動(SB)の既往がある精神科患者への支援に関する質問紙調査を実施した。ほぼ半数の事業所がSBの既往がある利用者を支援しており、利用者全体の12.5%にSBが認められていた。職種の構成とは関係なく職員数が多いほどより多くSB既往歴がある利用者を支援していた。精神科医等への訪問看護活用に関する聞取り調査では、変則的な訪問形態の必要性等が課題として抽出された。平成25年度は,文献検討および実際に自殺企図歴がある患者に訪問している訪問看護師への聞き取り内容に基づき,調査票を作成した。パイロットスタディとして,埼玉県内で精神科訪問看護を実施している訪問看護ステーション84施設および精神科病院116施設の計200施設を対象に郵送調査を実施し(平成26年2月),34施設(訪問看護ステーション20施設,病院・診療所14施設)から回答を得た(回収率17.0%)。回答があった34施設中,自傷・自殺未遂事例への訪問看護を実施していたのは13施設(全施設中6.5%)であり,事例数は14事例であった。14事例の概要について,性別は男性5名,女性9名で,年齢は30代3名,40代4名,50代3名,60代1名,70代以上2名であった。診断名は統合失調症7名,気分障害6名,発達障害1名,アルコール関連障害1名,無回答1名であった(重複あり)。居住状況は独居が6名,同居者ありが7名(施設入所1名含む)であった。訪問看護導入の主な目的は,症状観察11名(78.6%),薬物療法継続への援助8名(57.1%),相談相手8名(57.1%),日常生活の援助6名(42.9%),生活リズムの確立6名(42.9%),その他(身体合併症の管理,社会資源の導入,引きこもり防止,家族ケア)であり,自傷・自殺企図の予防を目的としていた事例は7名(50%)であった。訪問開始後の再企図は3名に認められ(再企図なし7名,不明・無回答4名),また希死念慮の訴えは14名中4名から聞かれていたが,再企図と希死念慮の訴えに相関関係は認められなかった。この他,事例の特徴(対人関係,自殺リスク,アピール性,ストレス対処能力,援助希求能力),実際の支援内容(頻度,滞在時間,支援内容等),事例の支援に関与している社会資源,支援に際し感じる困難や配慮している点等についても尋ね,回答を得た。本研究は,訪問看護を利用している自傷・自殺未遂歴のある精神科患者の概要ならびに支援実態、課題等について明らかにし,精神科訪問看護を活用した効果的な自殺予防対策の方法について検討することを目的として実施した。平成26年度は前年度に実施したパイロットスタディをふまえ、関東圏の1都3県にて精神科訪問看護を実施している訪問看護ステーションを対象に、ステーションの概要、利用者のうち自傷・自殺未遂(以下SB)の既往がある者の割合、SBの既往がある利用者の概要、支援の内容等について尋ねる郵送質問紙調査を実施した。併せて、訪問看護を指示する立場である精神科医および訪問による未遂者支援を実施している自治体職員に、SB既往歴がある精神科患者への効果的な訪問支援、訪問看護を自殺対策に活用するための課題等に関するインタビュー調査を実施した。回答が得られた153事業所のうち、SB既往歴がある利用者に訪問していると回答したステーションは、76事業所(49.7%)であり、精神科訪問看護利用者全体の12.5%にSBの既往が認められていた。SB既往がある利用者のうち、146事例について情報提供を受けた。今回の対象においては女性が多く、40代が最も多かった。診断名では統合失調症、気分障害が多くを占めていた。SBの反復性は半数以上に認められ、さらにそのうちの半数が5回以上の経験を有していた。希死念慮の訴えは4割強の者から聞かれており、訪問看護導入後に再企図が見られた事例も4割であった。インタビュー調査では、精神科訪問看護を実施している事業所の存在が医師側に認知されにくいこと、訪問に入る目的が一般的な訪問看護に比べ理解されにくく同意が得られ難い可能性、臨機応変な訪問が必要であり現行の計画的な訪問では十分ではないこと、就学・就労しているような若年のケースには夜間・休日等の訪問に対応できる必要があること、等が課題として抽出された。26年度が最終年度であるため、記入しない。地域看護学26年度が最終年度であるため、記入しない。調査内容の性質上,研究者の所属機関倫理審査委員会からの承認および調査票の修正に時間を要したことと,パイロットスタディを実施したところ回収率が17%と低く,回収率を上げるための方策を検討する必要があったことから,平成25年度中の本調査実施には至らなかった。

しかし本調査実施にあたっての改善点や,回答の傾向等を把握することができ,本調査をスムーズに実施することが可能になったと考える。また,本年度実施予定である,当事者ならびに訪問支援の指示者である医師へのインタビュー調査についても,対象抽出の方法等,改善点を把握することができたことからも,本研究全体の遂行状況としてはおおむね順調に進んでいると考えられる。本研究の目的は,自傷・自殺未遂歴のある精神科患者への訪問看護による支援実態について明らかにし,訪問による支援が自傷・自殺未遂の再企図にどのように効果があるか,また当事者及びその主治医にはどのような支援ニーズがあるのかを明らかにすることから,精神科訪問看護を活用した効果的な自殺予防対策システムの方法について検討することである。パイロットスタディを実施した際,無回答で調査票の返送があった施設の中から,「訪問は実施しているが訪問看護としては実施していない」という意見も聞かれた。先にも述べたように,本研究の主な目的は,精神科訪問看護を自殺予防に有効に活用する方法を検討するための資料として,現状把握およびニーズ把握を行うことであり,訪問の場でどの程度,どのような支援が行われているか,またどのような支援が必要とされているかを知ることに意義があると考える。そこで今年度は,昨年度中のパイロットスタディの結果をふまえ,「訪問看護」という表現を「訪問支援」とし,訪問看護という名称では活動していない施設からも回答が得られるよう改善した上で本調査に臨む。また回答が得られなかった施設には,はがきやファックス,電話等にて再依頼するなどの工夫をし,回収率の向上に努める。当初予定していた6か月後の追調査については今回は実施せず,実際にどの程度の頻度で支援機関が自殺企図事例に関わっているのか,その実態について明らかにする。さらに今年度は,訪問支援を受けている当事者ならびに訪問支援の指示者である医師に聞き取り調査を実施する予定であるが,当初の計画では質問紙調査の回答として挙がった事例とその主治医を対象としていたが,対象抽出の方法を変更し,研究者が過去に実施してきた研究に協力を得られた施設および団体に,基準に該当する当事者,医師の紹介を依頼する方法をとるものとする。
変分問題の大域的研究

平均曲率一定の曲面を表わすH-systemとLandau-Lifshitz方程式の解空間の構造を調べた.共にある変分問題の解としてとらえることができる偏微分方程式系であるが,これらはあるパラメータが小さい場合にはある有限次元多様体上の変分問題に書き換えることができることを示した.この多様体は考えている問題の対象性を反映しており,その有限次元多様体およびそのうえの得られた変分問題を詳細に調べることによりもとの偏微分方程式系の新しいタイプの解を構成することに成功した.ここで得られた結果からの一つの帰結として,今まで未解決であったH-systemの解の多重性の問題-どのような境界条件の下で3つの解が存在するか-に少なくとも平均曲率が小さい場合には解答を与えることができた.またLandau-Lifshitz方程式に対しても外部磁場が小さい時におこる欠陥現象の数学的証明をあたえ欠陥点の配置を具体的に与える関数を見つけることができた.以上の結果は2000年度もしくは2001年度に専門雑誌上で発表される予定である.非コンパクトな変分問題の一つの例として,2次元多様体上で定義された調和写像の問題がある.調和写像の一般化の一つとして磁場がある場合のLandau-Lifshitz方程式というものが存在するが(磁場なしの場合が調和写像)それの解の存在,性質についての結果を得た.具体的には,磁場が小さい場合にはソリトン解に似たような解が存在すること,およびその解は有限次元のある変分問題の解と本質的に同値であるということを照明した.Landau-Lifshitz方程式を用いて調和写像の存在証明(Dirichlet問題の)も可能であり,実際新しいタイプの解の存在証明に成功した.以上で述べた研究の手法を用いて,平均曲率一定の曲面の存在に関しても,新しいタイプの解の存在証明に成功した.この問題の研究過程で,扱う変分問題が偏微分方程式のシステムとして現われる場合,リー群の作用およびそのリー群のトポロジーが解の存在(特に解の多重性)に深く関係していることを見つけた.これはスカラーの変分問題では起こりえない現象で,システムの変分問題の一つの特性であるということができる.以上の成果は専門誌上で今年度または来年度以降出版される予定である.平均曲率一定の曲面を表わすH-systemとLandau-Lifshitz方程式の解空間の構造を調べた.共にある変分問題の解としてとらえることができる偏微分方程式系であるが,これらはあるパラメータが小さい場合にはある有限次元多様体上の変分問題に書き換えることができることを示した.この多様体は考えている問題の対象性を反映しており,その有限次元多様体およびそのうえの得られた変分問題を詳細に調べることによりもとの偏微分方程式系の新しいタイプの解を構成することに成功した.ここで得られた結果からの一つの帰結として,今まで未解決であったH-systemの解の多重性の問題-どのような境界条件の下で3つの解が存在するか-に少なくとも平均曲率が小さい場合には解答を与えることができた.またLandau-Lifshitz方程式に対しても外部磁場が小さい時におこる欠陥現象の数学的証明をあたえ欠陥点の配置を具体的に与える関数を見つけることができた.以上の結果は2000年度もしくは2001年度に専門雑誌上で発表される予定である.
血漿LCAT反応による酸化コレステロールの処理と抗動脈硬化作用

酸化LDL(Ox-LDL)はスカベンジャーレセプターによって取り込まれ、コレステロールの蓄積、ひいては泡沫細胞の形成へと導き、粥状動脈硬化の発生に重要な役割を演じている。LCAT活性は反応系にOx-LDLが添加されることによって阻害される。本研究では、まず、各種酸化コレステロールに対するLCAT活性を求め、つづいて、酸化コレステロールを含む基質に対するLCATの親和性について検討した。その結果、LCATは各種酸化コレステロールを基質と認識し、これをエステル化したこと、HDLあるいは人工基質リポソームに酸化コレステロールが多量に存在する時、新しく加えられた人工基質リポソーム中のコレステロールを効率良くエステル化した。次に、LCAT分子およびアポリポプロテインA-I(apoA-I)に及ぼすOx-LDLの影響を研究した。まず、LCATをOx-LDLとインキュベートしたのち、ゲルろ過クロマトグラフィー(FPLC)によりLCATを単離し、そのLCAT画分のLCAT活性を測定した。その結果、LCAT活性はLDLとインキュベートした場合と比較して低値を示した。すなわち、LCATとox-LDLとの反応後、Ox-LDLを除いてもLCAT分子自体の活性が低下していた、ということである。また、ヒト血漿とOx-LDLをインキュベートしたのち、HDL画分を単離し、さらに、これに[^<14>C]-コレステロールを取り込ませ、このHDLをCofactorのapoA-Iおよび基質として用い、精製LCATを添加して、apoA-IのCofactor活性を測定し、apoA-Iに及ぼすOx-LDLの影響につての検討した。その結果、LDLとインキュベートした場合に比べ、LCAT活性が低下していた。これらの結果から、Ox-LDLによるLCAT反応の阻害は、Ox-LDLを反応系から除外しても出現する現象であって、Ox-LDLによってLCAT分子およびapoA-I分子が不可逆的ダメージを被っていることが明らかになった。今年度の研究計画に準じて、「人工基質、レシチン(PC)・コレステロール(Chol)ベジクル中の成分の酸化がLCAT反応に及ぼす影響」について研究を進めた。まず、各種酸化Cholを組み込んだ人工基質ベジクルに対するLCAT活性を測定した。この活性測定には新しく開発した「Chol比色法」を用いる方法によった。その結果、LCAT活性は未処理Chol含有の基質(コントロール)に対する活性に比較して、Cholとして7-keto-Chol,α-epoxy-Chol,7β-OH-Chol,22-keto-Chol,25-OH-Cholを組み込んだ基質に対しては低い活性値を、19-OH-Chol,20α-OH-Cholの場合は高い活性値を示した。次に、基質Chol中の酸化Chol量を20%以下の少量にしたベジクルの場合、LCAT活性はコントロールより有意に上昇した。一方、基質となるPCをローズベンガルと蛍光照射により酸化し、23%のPC-ヒドロペルオキシドを含有するPCを用いたベジクルの場合、LCAT活性はコントロール値より低下した。以上の結果は、(1)LCATは酸化Cholもエステル化すること、(2)生体内で生ずる酸化Cholが基質に少量含有する場合、LCATはこれを好んでエステル化するケースもありうること、また、(3)基質を構成する脂質のうち、Cholの酸化に比べ、PCの酸化がLCAT活性の低下に強く影響していることが示された。酸化LDL(Ox-LDL)はスカベンジャーレセプターによって取り込まれ、コレステロールの蓄積、惹いては泡沫細胞の形成へと導き、粥状動脈硬化の発生に重要な役割を演じている。

LCAT活性は反応系にOx-LDLが添加されることによって阻害される。本研究では、LCAT分子および活性化因子アポリポプロテインA-I(apoA-I)に及ぼすOx-LDLの影響を研究した。LCATとしてはヒト血漿からの精製LCATと、ヒト血漿の密度d>1.063g/ml画分を用いた。まず、LCATをOx-LDLまたはLDLとインキュベートしたのち、ゲルろ過クロマトグラフィー(FPLC)によりLCATを単離した。このLCAT画分のLCAT活性は、Ox-LDLとインキュベートした場合、LDLの場合と比較して、精製LCATで20%、ヒト血漿で85%の低値を示した。次に、apoA-Iに及ぼす影響につての検討は、血漿をOx-LDLまたはLDLとインキュベートしたのち、HDL画分を単離し、さらに、これに[^<14>C]-コレステロールを取り込ませ、これをapoA-Iおよび基質HDLとして、精製LCATの活性を測定した。その結果、Ox-LDLとインキュベートした場合、LDLの場合と比較して、21.2%の低値を示した。これらの結果から、Ox-LDLによるLCAT反応の阻害は、Ox-LDLを系から除外しても現れる現象であって、この阻害機構として、Ox-LDLによってLCAT分子およびapoA-I分子が不可逆的にダメージを被っていることが明らかになった。
γ線および抗癌剤に対する扁平上皮癌細胞の感受性に及ぼすMn-SODの影響

扁平上皮癌細胞株において、以下の点が明らかとなった。1. Cu-Zn-SOD活性はγ線および抗癌剤に対する感受性と関係しないものの、Mn-SOD活性は、細胞株により大きく異なり、γ線および抗癌剤によるアポトーシス誘導と相関した。2. Mn-SOD活性とγ線および抗癌剤処理後の癌細胞内のO_2およびH_2O_2レベルは逆相関し、ミトコンドリアの膜電位の低下、チトクロームCの放出と逆相関した。3. Mn-SOD活性の高い癌細胞では、caspase-3の活性化は弱く、PARPの不活化(断片化)の程度は弱く、アポトーシスが誘導され難かった。4. Mn-SOD antisenseをトランスフェクトすることにより、アポトーシスが強く誘導された。5. cell free系において、活性化したcaspase-3を含むcytosolを未処理細胞から得たミトコンドリアに加えると、チトクロームCの放出が上昇した。以上の点より、扁平上皮癌の治療においてMn-SOD活性(活性酸素消去能)を考慮に入れて治療を行う必要があることが明らかとなると共に、Mn-SODのアンチセンス取り込み療法は、1つの治療手段になりえることが示唆された。なお、ミトコンドリア膜電位の低下→チトクロームC→Apaf1→Apaf3(caspase-9)の経路のいずれかのところにcaspase-3が作用し、caspase活性化の増幅回路の存在が示唆され、この点を現在、検討中である。扁平上皮癌の治療に資するべく、SOD活性と抗癌剤、放射線に対する感受性、さらにはアポトーシス誘導について検討中であるが、現在のところ、以下の結果を得ている。1.Cu・Zn-SOD活性は、扁平上皮癌細胞株間に違いがない一方、Mn-SOD活性は細胞株によって異なり、Mn-SOD活性が高いと、γ線、5-FU、ペプロマイシン(PLM)に対して低抗性であった。2.Mn-SOD活性の低い細胞株では高い細胞株よりも、γ線によるG_2/M期への集積および5-FUによるS期への集積が、より著明であった。3.Mn-SOD活性の高い細胞株では、各抗癌細胞処理によるミトコンドリア膜電位の低下は弱く、逆にMn-SOD活性の低い細胞株では、ミトコンドリア膜電位の低下は著明であった。4.ミトコンドリアの膜電位の低下とアポトーシスに関わる。caspase-3活性とは相関し、Mn-SOD活性の低い細胞株では、caspase-3およびPARPの活性化が著明であった。5.γ線、5-FU、さらには細胞傷害性Tリンパ球により、Mn-SOD活性の高い細胞株では、平均1015%の細胞がアポトーシスに陥り、活性の低い細胞株では58%の細胞がアポトーシスに陥ったことより、Mn-SOD活性と細胞傷害性Tリンパ球によるアポトーシス誘導とは逆相関することが明らかとなった。6.活性酸素の消去酵素に対する阻害剤を実験系に加えると、癌細胞のγ線等に対する感受性、さらにはアポトーシス誘導は亢進するものの、その上昇程度はごく軽度であった。現在、これらの結果をまとめ、論文を作成中であり、実験としては、Mn-SODのanti-senseを用いて本酵素のアポトーシス誘導における(負の)役割を追求する予定である。
DNA結合性高機能インドールアルカロイドおよびキノロン類の合成とその抗腫瘍活性

一連のβ-カルボリン誘導体を合成してその抗腫瘍活性をHeLa S-3細胞で調べ、実用レベルの高い活性を示す誘導体の開発にはじめて成功した。この化合物はα-チューブリンに作用して、アポトーシスを誘導する新型の抗腫瘍剤である。また、鈴木-宮浦カップリング反応を用いる簡便で高効率的なエリプチシンの新規合成法の開発に成功し、さらに、新規抗腫瘍剤の骨格として期待されるピリジン、ピリミジン、ピロールおよびキノロン環の新規構築法の開発にも成功した。一連の6-,8-,または6,8-置換3-ベンジルアミノ-β-カルボリン誘導体を合成し、その抗腫瘍活性を調べた。その結果、8-メチルアミノ-3-(3'-フェノキシ)ベンジルアミノ-β-カルボリンが、これまでに最も高い活性を示した3-(3'-フェノキシ)ベンジルアミノ-β-カルボリンよりも優れた抗腫瘍性を示すことが明らかになった。また、これらの化合物はアポトーシスを誘導することが蛍光顕微鏡観察によるクロマチンの断片化、DNAラダーの観察、FACS解析結果から推定された(Eur.J.Med.Chem., Submitted)。また、フルオラスタグをもつβ-カルボリン誘導体をフルオラスレジンに坦持させて行うフルオラス固相合成法を新しく開発し、この方法によるβ-カルボリン誘導体の合成が従来の液相合成法に勝ることを明らかにした。一方、エリプチシン誘導体については、これまでに合成例がほとんど報告されていない11位メチル基を修飾した誘導体の合成にはじめて成功した。これらの化合物の抗腫瘍活性を現在評価中である。さらに、鈴木-宮浦カップリング反応を応用した、より簡便で低コストで達成できるエリプチシンの新規合成法を開発した(Tetrahedron Lett., 2010, 51, 2335-2338)。β-カルボリンがアポトーシスを誘導する機構を分子生物学的に検討した結果、α-チューブリンに作用していることがアフィニティクロマトグラフィー、TOF-MS、m-RNAの発現量の観察結果より推定された。α-チューブリンに作用する薬剤の報告例はこれまでになく、新しいタイプの抗腫瘍剤の開発につながると期待される(投稿準備中)。最後に、新しい抗腫瘍剤としての用途が期待されるピリドンおよびキノロン骨格の新規構築法を種々検討した。その結果、ピリジン環の新規構築法を4種類、ピリミジン環の構築法を4種類、ピロール骨格構築法を2種類新たに開発することができ、これらを応用してピリドンおよびキノロン誘導体を合成することに成功した(Eur.J.Org.Chem., 2009, 5738-5743 ; Org.let., 2009, 11, 2161-2164)。今年度は、昨年度の合成計画を続行すると共に、1-,または1,8-置換3-ベンジルアミノ-β-カルボリン誘導体の合成を新しく計画し、さらにがん細胞に特異的に発現するとされるグルコーストランスポーターによるがん細胞特異性を付与する目的で、9位にグルコースを導入することを計画した。3-ベンジルアミノ-β-カルボリン誘導体はアポトーシスを誘導することが蛍光顕微鏡観察によるクロマチンの断片化、DNAラダーの観察、FACS解析結果から推定された(Eur.J.Med.Chem.,2011,46(2),636-646)。また、フルオラスタグをもつβ-カルボリン誘導体をフルオラスレジンに坦持させて行うフルオラス固相合成法を新しく開発し、この方法によるβ-カルボリン誘導体の合成法のさらなる改良を行った。さらに、鈴木-宮浦カップリング反応を応用した、より簡便で低コストで達成できるβ-カルボリンの新規合成法を開発した。また、エリプチシン誘導体についても、β-カルボリンと同様にグルコースの導入法を検討した。β-カルボリンがアポトーシスを誘導する機構を分子生物学的に検討した結果、α-チューブリンに作用していることがアフィニティクロマトグラフィー、TOF-MS、m-RNAの発現量の観察結果より推定された(Bioorg.Med.Chem.Lett., submitted)。α-チューブリンに作用する薬剤の報告例はこれまでになく、新しいタイプの抗腫瘍剤の開発につながると期待される。そこで、本年度新たにα-チューブリンのプロモーターアッセイを行い、プロモーター領域のおおよその見当をつけることに成功した。最後に、昨年度に続き新しい抗腫瘍剤としての用途が期待されるピリドンおよびキノロン骨格の新規構築法を種々検討した。その結果、ピリジン環、ピリミジン環の新規構築法や、ピロール骨格の新規構築法を開発することができた(Synlett.,2011;Chem.Eur.J.,2011,accepted)。また、ピリジン誘導体の抗腫瘍活性を行い、これらの化合物のSARに一定の方向性を見いだすことができた。

A.合成(i)新規インドールアルカロイド誘導体の合成とその抗腫瘍活性における構造活性相関これまでに我々の開発した方法に従って、約50種類の3-アミノ-β-カルボリン誘導体を合成し、その構造活性相関より、さらに高い活性をもつ誘導体を開発した(IC_<50> 0.032μM;Bioorg. Med. Chem. Lett.,2011,online)。また、鈴木-宮浦カップリング反応を用い、β-カルボリン骨格の新規合成法の開発をおこない、その前駆体の合成に成功した。一方、平成21年度成果として得た鈴木-宮浦カップリング反応とダブルアリーレーションに基づくエリプチシンンの新規合成法のさらなる改良と他誘導体への応用を試みた。また、がん細胞に多く発現するグルコーストランスポーターを利用して、がん細胞内へのβ-カルボリンおよびエリプチシンの選択的取込みを目指し、その配糖体の合成をおこなった。(ii)ピリジン、ピリミジン、およびキノロン骨格を有する新規DNA結合分子合成法の開発今回新たにピロール(Eur. J. Org. Chem.,2010,4237-4244)、ピリミジン(Chem. Eur. J.,2011,17,9385-9394)、およびピリジン(Synlet,2011,2029-2034)骨格の新規構築法の開発をおこない、これらの化合物の一部についてその抗腫瘍活性を明らかにした。(iii)固相およびフルオラス合成法によるインドールアルカロイド誘導体合成法の開発これまでに我々の開発したフルオラス-固相法と、今回新たに開発したフルオラスタグを用いて、9位にアミドテザーをもつ3-アミノ-β-カルボリン誘導体のより簡便で収率の高い合成法の開発に成功した。B.ドラッグの抗腫瘍活性発現機構の解明これまでに、3-アミノ-β-カルボリン誘導体はヒト子宮頚がん細胞HeLa S3においてα-tubulinと相互作用してアポトーシスを誘導することを明らかにした(Bioorg. Med. Chem. Lett.,2011,21,4784-4787)。今年度はそのアポトーシス経路の解明とこの化合物によるα-チューブリンの認識部位の確定を行った。その結果、この化合物は、M期細胞周期停止、DNA損傷誘起、アポトーシス抑制因子Survivinの発現抑制、アポトーシス実行因子caspase-3の活性化を経由してアポトーシスを引き起こしていることが示唆された。また、α6-tubulinのプロモーターデリーションアッセイを行い、この化合物がα6-tubulinの転写を抑制していることが示唆された。
移植拒絶反応時に出現する細胞傷害性マクロファージの標的細胞特異性:

マウスでのallogeneic tumorの拒絶反応のeffector cellはT-cellでなくmononuclear phagocyteであり,その細胞を我々はallograft induced macrophge(AIM)と名付けた.AIMは同種皮膚移植の際(BALB/c→B6)にも出現していることを前回までに報告している.今回はAIMが他のdonor-recipientの組み合わせに出現するかと,標的細胞特異性,出現時期について検討した.AIMにのみ発現している表面抗原(K16.5)をコードしているcDNA(pK30)のクローニングに成功したため,そのRNAprobeを用いて(B6→BALB/c),(C3H→B6),(B6→B6)のdonor-recipientの組み合わせの場合にin situhybridizationにてAIMが浸潤細胞の中に存在するかどうかを調べた.その結果autograftの場合には浸潤細胞の中にAIMは存在せず,allograftの場合のみにAIMが存在していた.次に同種皮膚移植の際(BALB/c→B6)の浸潤細胞を酵素処理にて分離し,その細胞傷害活性の標的細胞特異性を調べたところ,移植後5日目よりMeth A(H-2^d)に対する活性を認め,その活性は移植後7日目に頂点に達した.この活性はThy-1+complementによる処理にて減少しないため,AIMによる活性と考えられた.一方,allogeneic Con A blast(BALB/c,C3H)に対する活性は移植後5日目には全く検出できず,活性は移植後7日目に頂点に達し,移植後9日目には半減した.この活性はThy-1+complementによる処理にて全て消失したためT-cellによるものと考えられた.全経過を通じて浸潤細胞はB6 Con A blastに対して細胞傷害活性を持たなかった.以上により,allograftの拒絶の際T-cellに先だってAIMがself,non-selfを識別していると考えられた.マウスでのallogeneic tumorの拒絶反応のeffector cellはT-cellでなくmononuclear phagocyteであり,その細胞を我々はallograft induced macrophge(AIM)と名付けた.AIMは同種皮膚移植の際(BALB/c→B6)にも出現していることを前回までに報告している.今回はAIMが他のdonor-recipientの組み合わせに出現するかと,標的細胞特異性,出現時期について検討した.AIMにのみ発現している表面抗原(K16.5)をコードしているcDNA(pK30)のクローニングに成功したため,そのRNAprobeを用いて(B6→BALB/c),(C3H→B6),(B6→B6)のdonor-recipientの組み合わせの場合にin situhybridizationにてAIMが浸潤細胞の中に存在するかどうかを調べた.その結果autograftの場合には浸潤細胞の中にAIMは存在せず,allograftの場合のみにAIMが存在していた.次に同種皮膚移植の際(BALB/c→B6)の浸潤細胞を酵素処理にて分離し,その細胞傷害活性の標的細胞特異性を調べたところ,移植後5日目よりMeth A(H-2^d)に対する活性を認め,その活性は移植後7日目に頂点に達した.この活性はThy-1+complementによる処理にて減少しないため,AIMによる活性と考えられた.一方,allogeneic Con A blast(BALB/c,C3H)に対する活性は移植後5日目には全く検出できず,活性は移植後7日目に頂点に達し,移植後9日目には半減した.この活性はThy-1+complementによる処理にて全て消失したためT-cellによるものと考えられた.全経過を通じて浸潤細胞はB6 Con A blastに対して細胞傷害活性を持たなかった.以上により,allograftの拒絶の際T-cellに先だってAIMがself,non-selfを識別していると考えられた.
リポゾームを用いた色素性乾皮症A群遺伝子治療の試み

色素性乾皮症(XP)は紫外線によってDNAに生じた傷を修復する酵素を欠損するために、日光露光部に皮膚癌を生じる、高発癌性遺伝疾患で日本では除去修復能が低く、露光部の皮膚癌の発症も早く、神経症状を伴う相補性A群が最も多い。最近遺伝子導入のひとつの方法として効率の高い導入が可能とされているHVJリポゾームにXPA遺伝子を封入してXPAマウス細胞へ導入し、修復能の回復、細胞への傷害性の程度を分析し、XPA-HVJ-リポゾームの効果を評価した。ベクターはサイトメガロウイルスのエンハンサーとβ-actionのプロモーターをもつpCAGGSにヒトXPAcDNAを組み込んだpCAGGS-XPA並びにpcDNA3のEcoRIサイトにXPA遺伝子を組み込みHA tagをつけたpcHA- XPAを用いた。XPAマウスは大阪大学田中亀代次博士より供与を受けた。ベクターのHVJ-リポゾームへの封入には大阪大学金田安史博士の協力を得た。予め紫外線照射24、48時間後前にXPA-HVJ-リポゾームをXPAマウスの背部皮膚に皮内注射しておき、UVBを4kJ/m2同部に紫外線照射し、UDSを測定した。それと同じ照射4時間後の皮膚片でのピリミジンダイマー、(6-4)光産物の修復動態をそれぞれに特異的なモノクローナル抗体(金沢大学二階堂博士より供与)を用いて確認した。XPA-HVJリポゾームはコントロールリポゾームに比して明らかに紫外線照射後の不定期DNA合成能(UDS)の回復をさせ、ヒトXPA遺伝子がin vivoのマウス細胞で働くことが確認された。XPA-HVJリポゾーム処理群はコントロールリポゾームに比して、表皮、真皮ともにダイマー、(6-4)光産物の染色性が低かった。
腸上皮幹細胞ニッチの再構築と治療応用

炎症性腸疾患は,再燃,寛解を繰り返す慢性の難治性疾患である。現在、炎症抑制効果のある薬剤治療が中心であるが、適切な炎症のコントロールにも拘わらず、上皮再生が障害されている患者群が存在する。従って、腸上皮再生をもたらす根治療法の開発は極めて重要な研究課題である。本研究は,骨髄間葉系幹細胞を用いてex vivoにおいてより生理的な腸上皮幹細胞(intestinal stem cell, ISC)ニッチを人工的に再構築するために、ラットISC単離・培養技術の確立,EnteroidとMSCの共培養によるorganoidの作製に取り組み、その手法を確立した。炎症性腸疾患(inflammatory bowel disease,IBD)は,再燃,寛解を繰り返す慢性の難治性疾患であり,腸上皮再生をもたらす根治療法の開発が急務である.本研究は,骨髄間葉系幹細胞(cultured mesenchymal stem/stromal cells, MSC)を用いてex vivoにおいてより生理的な腸上皮幹細胞(intestinal stem cell, ISC)ニッチを人工的に再構築することを第一の目的とする.そのために,ラットISC培養技術を確立し,ニッチを構成する細胞要素としてラットMSCを利用し,非細胞要素としての細胞外基質,シグナル伝達物質,酸素飽和度などを最適化する.次に,ニッチの機能解析から新規治療標的を探索することを第二の目的とする.すなわち,ISCニッチ機能をIBDに対する再生医療へ繋ぐ新規ニッチ治療の開発が申請者の最終目標である.したがって,本研究計画では,1.ラットISC単離・培養技術の確立,2.EnteroidとMSCの共培養によるorganoidおよびニッチ再構築,および3.ニッチ(指向性)治療標的の探索の3つの研究を並行し,分担して行う.本年度,来年度は主に上記計画1,2に重点を置き研究を遂行する.マウスおよびヒト大腸上皮幹細胞の単離,培養技術は,すでにSato,Nakamura(TMDU法,Nat Med 2011)らにより報告されている.本研究では,これまで報告のないラットにおける大腸クリプトおよび大腸上皮幹細胞の単離・培養を確立した.大腸上皮幹細胞の培養に共通の必須条件は,基本培地に加え,EGF,Noggin,R-spondin,WNT3Aの4因子の存在であり,ヒトでは,さらに,Gastrin,Nicotinamideに加え,A-83-01 (ALK4,5,7阻害薬),SB202190 (p38阻害薬)の低分子化合物を要する.しかし,これらの組み合わせでは,ラット大腸クリプトの安定したex vivo3次元培養法は不可能であった.そこで,Ootaniらの腸管上皮初代培養法(Nat Med 2009)とTMDU法を組み合わせ,Transwellのゲル内にラット大腸組織のホモジネートを加えることで安定した培養が可能であった.さらに,大腸組織ホモジネートの上清でも長期培養が可能であった.これまでの検討から,クリプト培養に必要な活性分画は,高分子のタンパクと予想された.そこで疎水性,ゲルろ過および陰イオン交換クロマトグラフィーによる粗分画・精製した.分取分画のラット大腸上皮細胞培養における生理活性の再現性を確認後,液体クロマトグラフィータンデム質量分析による同定を試みる予定である.炎症性腸疾患(inflammatory bowel disease,IBD)は,再燃,寛解を繰り返す慢性の難治性疾患であり,腸上皮再生をもたらす根治療法の開発が急務である.本研究は,骨髄間葉系幹細胞(cultured mesenchymal stem/stromal cells, MSC)を用いてex vivoにおいてより生理的な腸上皮幹細胞(intestinal stem cell, ISC)ニッチを人工的に再構築することを第一の目的とする.そのために,ラットISC培養技術を確立し,ニッチを構成する細胞要素としてラットMSCを利用し,非細胞要素としての細胞外基質,シグナル伝達物質,酸素飽和度などを最適化する.次に,ニッチの機能解析から新規治療標的を探索することを第二の目的とする.すなわち,ISCニッチ機能をIBDに対する再生医療へ繋ぐ新規ニッチ治療の開発が申請者の最終目標である.したがって,本研究計画では,1.ラットISC単離・培養技術の確立,2.EnteroidとMSCの共培養によるorganoidおよびニッチ再構築,および3.ニッチ(指向性)治療標的の探索の3つの研究を並行し,分担して行う.本年度,来年度は主に上記計画2,3に重点を置き研究を遂行する.マウスおよびヒト大腸上皮幹細胞の単離,培養技術は,すでにSato,Nakamura(TMDU法,Nat Med 2011)らにより報告されている.本研究では,これまで報告のないラットにおける大腸クリプトおよび大腸上皮幹細胞の単離・培養を確立した.つまり,Ootaniらの腸管上皮初代培養法(Nat Med 2009)とTMDU法を組み合わせ,Transwellのゲル内にラット大腸組織のホモジネートを加えることで安定した培養が可能であることを見出した.さらに,大腸組織ホモジネートの上清でも長期培養が可能であった.これまでの検討から,クリプト培養に必要な活性分画は,高分子のタンパクと予想された.そこで疎水性,ゲルろ過および陰イオン交換クロマトグラフィーによる粗分画・精製した.分取分画のラット大腸上皮細胞培養における生理活性の再現性を確認後,液体クロマトグラフィータンデム質量分析による同定を試みた.同定された278タンパクのうち,活性分画に多く含有されたタンパクは7つあった.このうち,パラクリン様式で作用しうるものはEP-1とGalectin-4 (Gal4)の2つのみであった.

さらに,PGE2/EP-1のシグナル伝達経路を考慮し,本研究では,PGE2,Gal4に絞り込みその生理活性の再現性を確認しえた.enteroidとMSCの共培養により,MSCはenteroidの外周に張り付き(本研究ではこの状態をorganoidとして定義しenteroidと区別した),enderoidの腸上皮統合性を増強した.タンパク精製作業に予想外に時間がかかり,全体として研究の遂行にやや遅れをきたした.炎症性腸疾患(inflammatory bowel disease,IBD)は,再燃,寛解を繰り返す慢性の難治性疾患である。現在、炎症抑制効果のある薬剤治療が中心である。しかしながら、適切な炎症のコントロールにも拘わらず、上皮再生が障害されている患者群が存在する。上皮細胞の再生異常は、腸管粘膜バリヤー機能の障害をもたらす。その結果、腸管炎症の持続につながる。このような観点から腸上皮再生をもたらす根治療法の開発は極めて重要な研究課題である。一方で、腸管上皮細胞が再生するためには、その足場としての間質細胞が必須である。まず我々は、ラットISC培養技術を確立した。その後、ニッチを構成する細胞要素としてラットMSCを利用し,非細胞要素としての細胞外基質,シグナル伝達物質,酸素飽和度などを最適化するための研究を積み重ねてきた。第二の研究目的は、ニッチの機能解析から新規治療標的を探索することである。以上をまとめると、本研究計画では,1.ラットISC単離・培養技術の確立,2.EnteroidとMSCの共培養によるorganoidおよびニッチ再構築,および3.ニッチ(指向性)治療標的の探索の3つの研究に取り組んできた。炎症性腸疾患は,再燃,寛解を繰り返す慢性の難治性疾患である。現在、炎症抑制効果のある薬剤治療が中心であるが、適切な炎症のコントロールにも拘わらず、上皮再生が障害されている患者群が存在する。従って、腸上皮再生をもたらす根治療法の開発は極めて重要な研究課題である。本研究は,骨髄間葉系幹細胞を用いてex vivoにおいてより生理的な腸上皮幹細胞(intestinal stem cell, ISC)ニッチを人工的に再構築するために、ラットISC単離・培養技術の確立,EnteroidとMSCの共培養によるorganoidの作製に取り組み、その手法を確立した。本研究計画は,1.ラットISC単離・培養技術の確立,2.EnteroidとMSCの共培養によるorganoidおよびニッチ再構築,および3.ニッチ(指向性)治療標的の探索の3つの研究を並行し,分担して行う予定である.本年度は1.ラット大腸幹細胞培養法が確立された.来年度は主に上記計画2のニッチ再構築実験に重点を置き研究を遂行する予定である.最終年度は,3.ニッチ(指向性)治療標的の探索を網羅的に検討する予定である.本研究計画は,1.ラットISC単離・培養技術の確立,2.EnteroidとMSCの共培養によるorganoidおよびニッチ再構築,および3.ニッチ(指向性)治療標的の探索の3つの研究を並行し,分担して行う予定である.昨年度までに1.ラット大腸幹細胞培養法を確立し,その生理活性物質を同定した.
金属タンパク質の超高分解能X線結晶解析から金属イオンの軌道電子を見る

金属タンパク質中の金属イオンは、それを取り囲むポリペプチドや配位子が環境を制御し、同じ金属イオンでも機能が多様である。金属イオンの電子状態の科学は、これまで原子の幾何学的構造に基づいた分子軌道計算と分光学的手法による「エネルギー準位」間の観測値を基に構築されてきた。本課題では、金属タンパク質を超高分解能で精密にX線結晶解析し、金属イオンのd軌道電子を直接観測しようとするものである。[4Fe-4S]クラスターを持つフェレドキシンを取り上げ、この結晶について信頼性の高い超高分解能解析を目指した。本解析では、低分解能から高分解能までの広い領域の回折強度データを必要とし、回折強度幅が110^6以上ある。このため露光時間を変えて測定せざるをえず、この結果としてX線照射量が大きくなる。さらに、金属イオンは他の原子よりX線損傷を受けやすいので、まずはX線損傷に注目して、様々な条件で回折データを収集・評価した。X線照射量に伴う単位格子体積などの物理量変化や、回折データの統計値を比較検討した。また、並行してそれぞれの回折データを基に構造の精密化を行い、[4Fe-4S]クラスター周辺に現れる差の電子密度を検討した。このような解析から、信頼できる超高分解能の回折データを収集する条件・留意点を把握した。他方、分子軌道計算を行ったところ、d軌道電子は原子核のごく近傍に分布し、今回の0.63A分解能解析(R=0.10、R_<free>=0.11)でも、構造の精密化法を改良する必要があることがわかった。今年度は[4Fe-4S]クラスターを持つフェレドキシンに焦点をあて、この結晶について信頼性の高い超高分解能解析を目指した。X線照射量を様々に変えて測定した回折データについて、結晶学的統計値を比較検討した。また、並行してそれぞれの回折データを基に構造の精密化を行った。さらに、[4Fe-4S]クラスター周辺に現れる差の電子密度を検討した。このような解析により、信頼できる超高分解能の回折データを収集できる条件・留意点を把握した。なお、今回の解析で、0.63A分解能のデータに対して、R=0.10、R_<free>=0.11まで構造を精密化している。
セロトニン神経の可視化によるネットワーク形成の分子メカニズム

セロトニン神経細胞とその軸索を可視化し、詳細に観察する目的で、セロトニン神経細胞特異的にGFPを発現するトランスジェニックゼブラフィッシュを作成した。これにより、セロトニン神経ネットワークの構築を発生過程でリアルタイムに観察する事が可能となった。観察の結果、大脳、嗅球、小脳、脊髄への投射がそれぞれ縫線核の異なる細胞群から起こっていることが観察された。申請者らは、遺伝子導八ゼブラフィッシュを作製し、セロトニン神経ネットワークをYFPにより可視化するニとに成功した。これにより、セロトニン神経のネットワーク形成機構に関する研究ガ事実上初めて可能となった。このゼブラフィッシュを利用し、セロトニン神経の投射を共焦点レーザー顕微鏡を用いて詳細に検討した。その結果、セロトニン神経の軸索は、脊髄、小脳、嗅球に投射し、しかも細胞体存在する位置によって投射する領域が決定されている事を明らかにした。さらにこれに関連して以下のような研究を行った。Kirre(Kin of irre,Dumbfounded)遺伝子は、ショウジョウバエにおいて筋肉細胞の移動と融合および視神経の軸索ガイダンスにかかわる事が知られているが、脊椎動物においては機能的役割は明らかになっていない。申請者は、ゼブラフィッシュのkirre遺伝子が、神経系においては体節、中脳、後脳に、また、側線の移動中のprimordial cellに発現している事を見いだした。kirre遺伝子をantisense morpholinoの微量注入によって阻害すると、primordial cellの移動が遅れる事、SDF-1とkirreの両者を阻害すると、多くの場合、背側後方に向かって移動するprimordial cellの細胞集団と分離せず、背側に移動する事を観察した。この事は、kirre遺伝子が側線primordial cellの移動にSDF-1と協調して働く事を示唆する。申請者らは、遺伝子導入ゼブラフィッシュを作製し、セロトニン神経ネットワークをYFPにより可視化することに成功した。これにより、セロトニン神経のネットワーク形成機構に関する研究が事実上初めて可能となった。Kirre/ Dumbfounded遺伝子は、ショウジョウバエにおいて筋肉細胞の移動と融合および視神経の軸索ガイダンスにかかわる事が知られているが、脊椎動物における役割は明らかになっていない。申請者は、ゼブラフィッシュのkirre遺伝子が、神経系においては体節、中脳、後脳、側線の移動中のprimordial cellに発現している事を見いだした。遺伝子導入ゼブラフィッシュについてセロトニンの蛍光染色を行い、セロトニンニューロンが確かに標識されている事を確認した。また、共焦点レーザー顕微鏡を用いセロトニン神経細胞体を詳細に観察しセロトニン神経細胞が5つのサブタイプに分類される事を示した。
成立期コモン・ロ-における学識法(ローマ法・教会法)の影響に関する実証的研究

1本研究の目的は、『種々の裁判所の慣習』(Consuetudines Diversarum Curiarum)と称される1230年頃イングランドで書かれた著者不明の裁判実務の手引書を主たる検討素材として、従来低く見られがちであった成立期コモン・ロ-における学識法(ローマ法・教会法)の影響を再評価することにある。2本研究によって得られた新知見は、以下の諸点に要約することができる。(2)教会裁判所における証人による証明と世俗裁判所(コモン・ロ-)の民事裁判における陪審による証明の間には、手続上の類似性が認められる。(3)教会裁判所のみならず世俗裁判所でも、伝統的な口頭手続重視と並んで、書面の利用が進んできている。(4)13世紀後半から14世紀前半の教会裁判所の実務についてはすでに、ローマ・カノン法の本来の手続からの部分的な逸脱が指摘されているが、そのようなイングランド教会法の特徴は、本史料のような聖俗両裁判所の実務に関わる人々を対象として書かれた手引書の存在を前提としており、むしろコモン・ロ-と教会法が相互に影響を及ぼしあっていた結果と見るべきであろう。1.本研究の目的は、1230年頃に書かれた著者不明の裁判実務の手引書『種々の裁判所の慣習』(Consuetudines Diversarum Curiarum)を主たる検討素材として、従来低く見られがちであった成立期コモン・ロ-における学識法(ローマ法・教会法)の影響を再評価することにある。この史料は、教会の民事裁判権・教会の刑事裁判権・世俗の民事裁判権・世俗の刑事裁判権の四つの部分から構成されており、今年度はこのうち最後の世俗の刑事裁判権の部分の半分を残すまで、解読をすすめることができた。今後は、残りの部分を読み終えた後、そこから得られた所見に照らして、従来の見解の中で修正すべき点を明らかにする作業を行う予定である。2.今年度中に得られた新知見としては、次の点をあげることができる。(2)教会の民事裁判権における証人による証明と世俗の民事裁判権における陪審による証明の間には、手続上の類似性が認められ、この点での教会法からコモン・ロ-への影響を推測することが可能と思われるが、これについてはなお、他の史料との比較を行う必要があろう。本研究の目的は、1230年頃イングランドで書かれた著者不明の裁判実務の手引書『種々の裁判所の慣習』(Consuetudines Diversarum Curiarum)を主たる検討素材として、従来低く見られがちであった成立期コモン・ロ-における学識法(ローマ法・教会法)の影響を再評価することにある。平成6年度には、この史料全体の約四分の三について、現存する二写本および刊本の比較を行ないながら、解読を進めた。引き続き、今年度(平成7年度)は、残りの世俗の刑事裁判権に関する部分を同様の方法で解読した上で、同時代の他の史料が示す裁判実務との関係において本史料が有する意義を確定し、コモン・ロ-成立史における学識法の位置を訴訟手続の側面から明らかにする作業を行なった。その成果は、以下の諸点に要約することができる。(1)教会裁判所における証人による証明と世俗裁判所(コモン・ロ-)の民事裁判における陪審による証明の間には、手続上の類似性が認められる。しかも、この史料が描く陪審の宣誓・協議・評決提出方法等については、1189年頃成立したコモン・ロ-最初の教科書と言われる『グランヴィル』には全く説明がないことから、ローマ・カノン法における証人手続の整備過程と並行的に陪審手続の整備が進められたと考えることができる。(2)教会裁判所のみならず世俗裁判所でも、伝統的な口頭手続重視と並んで、書面の利用が進んできている。(3)13世紀後半から14世紀前半の教会裁判所の実務(とりわけ証人の証言をめぐるルール)についてはすでに、ローマ・カノン法の本来の手続からの部分的な逸脱が指摘されているが、そのようなイングランド教会法の特徴は、本史料のような聖俗両裁判所の実務に関わる人々を対象として書かれた手引書の存在を前提としており、むしろコモン・ロ-と教会法が相互に影響を及ぼしあっていた結果を見るべきであろう。

なお、以上の研究成果の一部については、立命館大学で開催された法制史学会第43回研究大会において「コモン・ロ-成立期における訴訟手続-13世紀前半の一裁判実務書を手がかりにして-」なる題目の下に報告を行った(平成7年10月8日)。
新しいImmediate Early Gene産物Rheb、Arcの機能の解明

海馬のcDNAライブラリーから、subtraction-differential hybridization法を用いて、電撃痙攣刺激後、急速に誘導される新しいlmmediate Early Gene(IEGs)を見いだした。これらは電気ショックだけでなく、LTPを誘導するテタヌス刺激やNMDA受容体遮断薬で発現量が調節されることから、可塑性遺伝子と考えられる。rheb(ras-homologue enriched in brain)と名付けた遺伝子は、Ras/Rapファミリーの新しい低分子量G蛋白質をコードし、神経分化やシナプス活動によって遺伝子発現が活性化された。線維芽細胞で過剰発現させると、fociを形勢することから、線維芽細胞では増殖、神経細胞では新しいシナプス形成に至る情報伝達系の一員であると考えられた。別の遺伝子arc(activity-regulated cyoskeleton associated protein)は、スペクトリンに相同性のある新しい細胞骨格調節蛋白質をコードし、mRNA、蛋白質共に海馬の樹状突起層で誘導が認められた。コカインやアンフェタミン投与でも線条体を中心に誘導され、てんかんや薬物依存で見られる異常なシナプス結合の形勢に関与していると考えられた。これらの遺伝子産物の生理機能を明らかにするために、yeastのtwo-hybrid systemを用いて、結合蛋白質のcDNAを海馬のライブラリーからクローニングした。Arc蛋白質と結合するcDNAの翻訳産物は、Arc抗体でArcとともに共沈した。このcDNAは250個のアミノ酸からなる、分子量27,832、等電点4.8の蛋白質をコードし、DNA結合蛋白質と相同性が認められた。Arc蛋白質が樹状突起だけでなく、核内でも発現しており、DNA結合蛋白質との相互作用を介して転写のmodulaterとして機能している可能性が示された。また、Rheb結合蛋白質のcDNAも同様の手法でクローニングし、現在GTP依存性の結合をin vitroで確認中である。
小児悪性固形腫瘍の小児がん経験者と母親の問題状況と支援プログラムの開発

乳幼児期に小児悪性固形腫瘍で手術を行い、完治した小児がん経験者及びその母親にインタビューを実施する。インタビュー結果から子どもへの病気の告知状況、子どもの疾患の理解の状況、及び各成長期でのそれぞれの問題状況とその対処の方法を明らかにする。そして、それらを基に小児外来での小児がん経験者に対するセルフケアの支援プログラムの開発を行う。
液体の水に潜む微細な氷：「ナノアイス」形成のラマン分光による解明

水は単純な液体ではなく様々な水素結合様式の水分子の混合と考えられている。近年、温度を変えたラマン分光分析によって、水と共存する微細な氷「ナノアイス」のスペクトルが分離された。このような氷の存在は水の密度極大から凍結までを統一的に説明できる可能性がある。本研究では、独自の分析手法「マイクロ液滴ラマンフローイメージング」を構築し、過冷却水のラマンスペクトルを多元的に調べ尽くすことにより、水中に生じるナノアイスがどのような構造をしているか?、どのように形成されるか?、凍結とどう関係しているか?、を明らかにする。