hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医師の心理・精神状態や診療行動に与える要因についての探索的コホート研究

1054名の医師が調査に応じた(平均年齢46.4歳、女性8.8%)。バーンアウト尺度の情緒的消耗感と脱人格化のドメインが医療ミスと関連していた。Hearth希望尺度のスコアは医療ミスのリスクとは直接有意な関係は無かったが、Hearth希望尺度のスコアはバーンアウトと医療ミスとの関係を修飾しており、希望尺度スコアが高い場合には、情緒的消耗感が高い場合でも医療ミスを経験する相対リスク比は高くなかったが、Hearth希望尺度スコアが低い場合には、情緒的消耗感が高い場合に医療ミスを経験する相対リスク比が高かった。本研究の目的は、医師の心理や精神状態、さらにそれらを介して医療行動に影響する要因について幅広い側面から評価を行うことであり、本年度に実施した研究の成果は以下の通りである。(1)調査の遂行調査平成21年度に職場環境や患者関係、医師のライフスタイルなど、医師の心理や精神状態に影響を及ぼす要因を測定するために、既に妥当性の検証されたツールを用いて調査票を作成した。(2)患者ハラスメント:英国保健サービスでは、「バイオレンス(暴力行為)」を、「業務に関連する状況下でのスタッフに対する嫌がらせ、脅迫、攻撃などのあらゆる出来事:スタッフの安全、幸せ、健康に対する直接・間接的な挑発」と定義し、暴力的攻撃(assaulted)、脅し・脅迫(threatened)、言葉による嫌がらせ(verbally abused)に分類している。本研究では、この分類に基づいて自己記入式の調査票を作成し、これを用いて調査日から過去半年間の患者ハラスメントについて調査を行う。上記で作成した調査票を用いて、調査会社が所有する医師パネルを対象として、約1000名の医師を対象とした調査を施行した。(1)調査の遂行調査平成22年度に職場環境や患者関係、医師のライフスタイルなど、医師の心理や精神状態に影響を及ぼす要因を測定するために、既に妥当性の検証されたツールを用いて調査票を作成し、フォローアップの調査を行った。(1)バーンアウト尺度:久保らが開発した、医療者のバーンアウトの程度を測定するために尺度である。(2)PHQ-9:プライマリケア医が、うつ病スクリーニングに使用できするために最適な診断スケールとされている。(3)Herth Hope Index:希望を測定するための尺度である。妥当性、信頼性が検証された日本語版を用いた。また、アウトカムとして、過去1年間に犯し、重大だと感じている医療ミスの回数を測定した。本年度は、ベースラインの結果を集計した結果、バーンアウトの程度が高いほど、医療ミスのリスクが高くなることが明らかになった。
二次元同時分離手法のための多重通信技術を活用した並列導入型質量分析法の開発

周波数分割多重化法を利用する並列導入型質量分析法開発の基礎検討として、まずは2系統のイオン源をMSへ並列導入する方法開発を行い、今後の並列導入を行う際の干渉を低減されるために不可欠な知見を得ることを目的として研究を行った。これまでの研究でMSの導入孔に複数のイオン源を設置した場合、物理的干渉が生じることが判っている。この問題を解決するために、複数の試料導入孔を有するインターフェイスの開発として、イオン源間距離を大きくしたインターフェイスの開発を行った。まずは簡便なインターフェイスとしてY字型インターフェイスを開発した。Y字型インターフェイスに対して、チョッパーによる物理的遮蔽による周波数情報付与を行ったところ、局所的圧力変動による干渉が生じることが明らかとなった。そこで、圧力変動の伴わない周波数情報付与システムとして、電圧印加による静電遮蔽について検討を行った。静電遮蔽を用いることでイオン源間の干渉のないデータを得ることに成功した。また、今後接続するイオン源の数を増加するためには、イオンファンネルを用いるインターフェイスの開発を行うことが有効であると考えられる。そのため、アインツェルレンズ型・イオンファンネル型インターフェイスのプロトタイプの開発を行った。今回開発する並列導入型質量分析では、試料導入時に周波数情報の付与を行うことが重要である。本研究では、フーリエ変換による周波数解析が手法の基礎となっている。付与している信号は正確な正弦波ではくても周波数解析に問題が生じないことを確認した。また、復元されたクロマトグラムの信号強度に関する検討も行い、元の信号強度を得るための補正技術についても開発を行った。今年度目的としていた、2系統のHPLCを接続したMSにおいて、MSで観測される混合シグナルから、干渉なく各HPLCに相当するクロマトグラムを得ることに成功している。そのための、要素技術である、1)複数導入功を有するインターフェイス、2)周波数譲歩付与装置、3)信号処理方法について予定通り研究を進めることができている。本研究の基礎となる、2系統のHPLCを接続したMSについて多くの学会発表を行い、複数の受賞を得るなど高い評価を得ている。これまでの「二台のLCと一台のMSを接続する2LC-1MS」の研究において、MSで観測される混在信号から任意のLCに由来するクロマトグラムを抽出することに成功した。この研究をさらに推進し、2系統の信号分離をより安定的に行うことができるシステムの開発を進める。さらにこの研究で得られた知見を基に、安定的な並列導入が可能であるチャンネル数を3系統以上に増やす。多系統システムの構築においては、空間的な自由度が低減する可能性が高いが、イオン源(および周期性付与システム)の小型化を図り、干渉が起きないようにインターフェイスの改良を行う。また、これまでは信号処理にフーリエ変換を用いていた。近年、様々な研究分野で用いられているウェーブレット変換では、周波数要素に加えてその信号がどの時間(時間要素)に観測されているかも解析することができる。従って混合クロマトグラムをウェーブレット変換することで、時間・周波数・信号強度のデータを得ることができるため、フーリエ変換よりも高度な信号処理が可能になると考えられる。30年度は、ウェーブレット変換を用いた解析方法の有効性について検討を行う。

さらにこの研究で得られた知見を基に、安定的な並列導入が可能であるチャンネル数を3系統以上に増やす。多系統システムの構築においては、空間的な自由度が低減する可能性が高いが、イオン源(および周期性付与システム)の小型化を図り、干渉が起きないようにインターフェイスの改良を行う。また、これまでは信号処理にフーリエ変換を用いていた。近年、様々な研究分野で用いられているウェーブレット変換では、周波数要素に加えてその信号がどの時間(時間要素)に観測されているかも解析することができる。従って混合クロマトグラムをウェーブレット変換することで、時間・周波数・信号強度のデータを得ることができるため、フーリエ変換よりも高度な信号処理が可能になると考えられる。30年度は、ウェーブレット変換を用いた解析方法の有効性について検討を行う。
人工結合タンパク質を基盤としたプライベートシャペロンシステムの再構築

本研究では,プライベートシャペロンのフォールド特異的な基質タンパク質認識と,分子シャペロン機能の相関関係を明確にすることを目的に,人工結合タンパク質作製基盤の構築,および,それを起点とした合成生物学的研究に取り組む。昨年度において,単鎖モネリンを分子骨格とするファージディスプレイライブラリーを選別することによりモデルタンパク質GFPuvに結合する人工結合タンパク質(GBP-1)を作製した。本年度は,GBP-1の分子性状を詳細に解析した。まず,表面プラズモン共鳴測定法により,GFPuvとの相互作用を解析し,解離定数を20 μMと見積もった。また,相互作用機構を原子レベルで明らかにするために,GBP-1/GFPuv複合体の結晶構造を決定した。その結果,設計した通り,GBP-1はアミノ酸配列を多様化させた2本のループを用いてをGFPuvを認識していることが明らかになった。以上のことから,単鎖モネリンは人工結合タンパク質の分子骨格として有用であることが示唆された。一方で,上述のファージディスプレイライブラリーでは,単鎖モネリン中の2本のループ長が固定されており,標的分子との相互作用様式に制限が生じる可能性がある。そのため,ライブラリーの設計に改良の余地があった。そこで人工結合タンパク質の性状解析と並行して,ファージディスプレイライブラリーの改良・高度化を実施した。具体的には,単鎖モネリンの2本のループの配列をアミノ酸組成に偏りを持たせてランダム化し,かつ長さを多様化させたサイズが約7×10^10にも達するファージディスプレイライブラリーを作製した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,プライベートシャペロンのフォールド特異的な基質タンパク質認識と,分子シャペロン機能の相関関係を明確にすることを目的に,人工結合タンパク質作製基盤の構築と,それを起点とした合成生物学的研究に取り組む。本年度は、人工結合タンパク質作製基盤を構築することを目指して,新規な人工結合タンパク質の分子骨格の設計と,そのファージディスプレイライブラリーの作製に取り組んだ。人工結合タンパク質の分子骨格として,(1) Chitinase A1のキチン結合ドメイン,(2)シスタチン様フォールドを持つscMonellin,および(3) Keap-1のKelch repeatドメインという3種類のそれぞれ異なるフォールドを持つドメインを候補とした。3種類のドメインのうち,キチン結合ドメインとscMonellinについては,ファージ表面への提示を確認することができた。特に,ファージに提示させたキチン結合ドメインは,本研究で新しく構築したキチン結合活性測定系においてキチン結合活性を示したことから,立体構造を保持していることが期待された。一方,Kelch repeatドメインについても,ファージ表面への提示を試みたが,提示を確認することができなかった。ファージ表面に提示することができたキチン結合ドメインについては,サイズがおおよそ1×10^10であるコンビナトリアルライブラリーを作製した。次いで,ySUMOおよびGFPuvをモデル標的タンパク質としてライブラリーの選別を行った。しかし,それら標的タンパク質に結合するキチン結合ドメイン変異体を得ることはできなかった。そこで,キチン結合ドメインの立体構造を基に,コンビナトリアルライブラリーの設計を再検討した。当初の計画通り,3種類のタンパク質ドメインをファージ表面への提示実験を実施し,そのうち1種類のタンパク質ドメインについては,コンビナトリアルライブラリーの作製と,その選別を実施することができた。それと並行して,モデル標的タンパク質の調製,結合活性評価系の構築を順調に完了させることができた。作製したファージディスプレイライブラリーについて,モデル標的タンパク質を用いて選別も行っている。モデル標的タンパク質に特異的に結合する人工結合タンパク質の取得には至っていないものの,ライブラリーの設計,構築およびその選別を一通り実施できたことから,おおむね順調に進展していると判断した。本研究では,プライベートシャペロンのフォールド特異的な基質タンパク質認識と,分子シャペロン機能の相関関係を明確にすることを目的に,人工結合タンパク質作製基盤の構築とそれを起点とした合成生物学的研究に取り組む。本年度は,昨年度に引き続き,人工結合タンパク質作製基盤を構築するために,新規な人工結合タンパク質の分子骨格設計,ファージディスプレイライブラリーの作製,ライブラリーの選別に取り組んだ。人工結合タンパク質の分子骨格として,Chitinase A1のキチン結合ドメイン,scMonellin,Keap-1のKelch repeatドメインの3種類を用いた。キチン結合ドメインについては,昨年度に作製したライブラリーからモデル標的タンパク質に結合する人工結合タンパク質を選別できなかったため,アミノ酸配列を多様化させる領域およびアミノ酸残基の組成の偏りを考慮した3種類のファージディスプレイライブラリーを新しく作製した。scMonellinを骨格としたファージディスプレイライブラリーについては,サイズが3×10^8のものを作製した。また,昨年度の段階ではKelch repeatドメインはファージ表面提示されなかったが,コンストラクトの再検討により問題を解決し, 3×10^8程度のファージディスプレイライブラリーを作製した。作製したファージライブラリーの選別をモデル標的タンパク質に対して行った。しかしながら,いずれのライブラリーからもモデル標的タンパク質に結合する人工結合タンパク質を取得できなかった。新たに系を確立した固相結合実験により,野生型キチン結合ドメインは正しくフォールドされてファージ表面上に提示されていることが確認された。また,対照となるファージを混入したファージディスプレイライブラリーの選別を実施することにより,ライブラリー選別の条件に不備はないことがわかった。計画通り,3種類のタンパク質ドメインを骨格としたファージディスプレイライブラリーの作製とその選別を遂行した。

しかし,当初の目標であるモデル標的タンパク質に結合する人工結合タンパク質の取得には至っていないため,表記の通りの区分とした。本研究では,プライベートシャペロンのフォールド特異的な基質タンパク質認識と,分子シャペロン機能の相関関係を明確にすることを目的に,人工結合タンパク質作製基盤の構築と,それを起点とした合成生物学的研究に取り組む。昨年度において,人工結合タンパク質の分子骨格として,Chitinase A1のキチン結合ドメイン,単鎖モネリンおよびKeap-1のKelch repeatドメインの3種類を用い,ファージディスプレイライブラリーの作製とライブラリーの選別に取り組んだが,良好なライブラリーを作製するには至っていなかった。本年度においては,人工結合タンパク質の分子骨格として,特に単鎖モネリンに着目し,研究を行った。単鎖モネリン中の2本のループのアミノ酸配列を20種類のアミノ酸残基で多様化させたファージディスプレイライブラリーを作製した(ライブラリーサイズ:約1×10^9)。また,アミノ酸残基の組成に偏りを持たせたファージディスプレイライブラリー(ライブラリーサイズ:約2×10^9)もあわせて作製した。作製したファージライブラリーの選別を,モデル標的タンパク質であるGFPuvおよびyeast SUMOに対して行った。その結果,作製した2種類の単鎖モネリンを分子骨格とするファージディスプレイライブラリーからライブラリーから,GFPuvおよびyeast SUMOに結合する人工結合タンパク質をそれぞれ取得することができた。人工結合タンパク質を大腸菌で組換え発現させたところ,40 mLの培養スケールで数mgの精製サンプルを得ることができた。また,ゲルろ過クロマトグラフィーによる分析により,人工結合タンパク質の溶液挙動がよいこと,親和性は低いと予想されるものの精製したモデル標的タンパク質に結合すること,を確認することができた。当初の計画にしたがって,Chitinase A1のキチン結合ドメイン,単鎖モネリンおよびKeap-1のKelch repeatドメインの3種類分子骨格として用いたファージディスプレイライブラリーの作製とライブラリーの選別に取り組んできた。本年度,単鎖モネリンを骨格とするファージディスプレイライブラリーが有用であることが明らかになり,研究が大きく進展した。また,人工結合タンパク質の標的となるLDL受容体の細胞外領域について,新たに動物細胞を用いた組換えタンパク質発現系を構築した。別の標的であるcollagen Iについても,それを固定化したビーズの準備を終えている。
cystatinーCは、どのようにしてCD4非依存性HIV感染を促進するのか?

CD4非依存性HIV感染耐性のHeLa細胞を感染感受性に変換する細胞因子を同定した。カテプシン蛋白質分解酵素の阻害因子cystatin-Cであった。cystatin-Cや低分子量カテプシン阻害剤CA-074Meは、CD4非依存性HIV感染を促進した。CD4非依存性HIV感染は、エンドサイトーシス阻害剤によって低下したので、エンドソームに取り込まれた後、細胞内に侵入すると思われる。エンドソーム内のカテプシン活性が高いと、HIV粒子が分解され、感染が抑制されるのであろう。マウス白血病ウイルス(MLV)感染もエンドソームを経由することが既に知られている。しかし、MLV感染は、CA-074Meによって低下したので、CD4非依存性HIVと異なり、カテプシンを必要とする。また、XC細胞におけるMLV感染はエンドソーム酸性化阻害剤によって低下しないので、エンドソームを経由しないと古くから考えられてきた。しかし、XC細胞におけるMLV感染もエンドソームを経由し、エンドソーム酸性化なしにカテプシンが活性化されることによってエンドソーム酸性化非依存性のMLV感染がおこることが明らかとなった。CD4非依存性HIV感染を促進する細胞因子として、cystatin-Cを同定した。cystatin-Cは、カテプシンBやL等のシステインプロテアーゼの阻害因子として働くことが既に知られている。cystatin-Cが、これら蛋白質分解酵素活性を抑制することにより、CD4非依存性HIV感染を促進しているのかどうか解析するため、カテプシンBの合成阻害剤CA-074Meと、カテプシンLの合成阻害剤CLIK148の影響を観察した。その結果、標的細胞のCA-074Me処理は、CD4非依存性感染を5-8倍促進した。しかし、CD4依存性感染には影響しなかった。一方、CLIK148処理は、CD4非依存性感染にもCD4依存性感染にも影響しなかった。これらの結果は、CD4非依存性HIV感染がカテプシンBによって抑制されていることを示している。次に、様々な細胞株におけるカテプシンB活性とCD4非依存性HIV感染感受性を測定した。CD4非依存性HIV感染感受性は、カテプシンB活性と逆相関していた。最もカテプシンB活性が高かったSAOS2細胞は、CD4非依存性HIV感染に対し耐性であった。最もカテプシンB活性が低かった293T細胞におけるカテプシンBの強制発現は、CD4非依存性HIV感染を抑制した。カテプシンB発現は、自然免疫を活性化するLPSによって、増加することが知られている。そこで、LPSのCD4非依存性HIV感染に及ぼす影響を観察した。標的細胞のLPS刺激は、カテプシンB発現を上昇させ、CD4非依存性HIV感染を阻害した。LPS刺激細胞をカテプシンB阻害剤CA-074Meにより処理すると、CD4非依存性HIV感染は回復した。これらの結果は、宿主細胞のカテプシンBがCD4非依存性HIVに対する自然免疫因子であり、CD4非依存性HIV感染感受性を決定する重要な細胞因子の1つであることを示している。当初の研究実施計画平成22年度、我々は、エンドソーム蛋白質分解酵素であるカテプシンの阻害因子cystatin-Cが、CD4非依存性HIV感染を促進することは発見した。この結果は、CD4非依存性HIV感染がエンドソームを経由することを示唆している。平成23年度は、この仮説を実証することを目的として実験を行った。エンドサイトーシスの阻害剤であるダイナソーおよびエンドサイトーシスに重要な細胞因子であるdynaminとEps15のドミナント・ネガティブ変異体のCD4非依存性HIV感染に及ぼす影響を観察した。一方、多くのエンベロープを持つウイルスの感染はエンドソームを経由し、さらにエンドソームの酸性化を必要とする。CD4非依存性HIV感染もエンドソーム酸性化を必要とするかどうか知るため、エンドソーム酸性化阻害剤であるクロロキンとバフィロマイシンの影響を観察した。本年度の成果予期したようにエンドサイトーシス阻害剤ダイナソーは、CD4非依存性HIV感染を抑制したが、CD4依存性HIV感染には影響しなかった。Dymaninのドミナント・ネガティブ変異体はCD4非依存性HIV

感染に影響しなかったが、Eps15ドミナント・ネガティブ変異体は抑制した。エンドソーム酸性化阻害剤クロロキンとバフィロマイシンは、CD4非依存性HIV感染を抑制したが、CD4依存性HIV感染には影響しなかった。これらの結果は、CD4非依存性HIVが、Eps15要求性のエンドサイトーシスを経由して細胞内に侵入し、エンドソーム酸性化を必要とすることを示している。一方、CD4依存性HIV感染は、エンドサイトーシスを必要としない。本成果の意義・重要性エンベロープを持つウイルスの細胞内侵入経路には、エンドソームを経由する場合と、細胞表面から直接細胞内に感染する場合が知られている。一方、HIVの細胞内侵入経路は、相反する報告が多数有り、未だはっきりとしていない。我々の成果は、CD4非依存性HIV感染がエンドソームを経由し、CD4依存性HIV感染はエンドソームを経由しないことを示している。当初予定していた研究目的は、平成22および23年度において、終了することができた。平成24年度は、得られた成果をさらに進展させる研究を行った。平成22および23年度の研究から、予期していた通り、マウス白血病ウイルス(MLV)やCD4非依存性ヒト免疫不全症ウイルス(HIV)の標的細胞への侵入がエンドソームを経由し、エンドソームに存在する蛋白質分解酵素が感染に影響する結果が得られた。すなわち、エンドソームは、これらのウイルス感染において重要な細胞内オルガネラであることを示している。一方、インターフェロンは様々な抗ウイルス因子の発現を誘導し、宿主をウイルス感染から防御する。インターフェロンによって誘導される細胞因子はいくつか既に同定されたが、それ以外にも多くの抗ウイルス因子が存在すると考えられている。これらのことから、インターフェロンによって発現が誘導されエンドソームに局在する細胞因子が、新規抗ウイルス因子として機能する可能性が考えられた。そこで、そのような細胞因子のHIVベクター感染に及ぼす影響を観察した。その結果、ある細胞因子がHIVベクター感染を強力に抑制することが明らかとなった。その細胞因子は、HIVによる感染だけでなく、マウス白血病ウイルス、vescular stomatitis virusによる感染も強力に抑制した。さらに感染だけでなく、その細胞因子はウイルス粒子の産生も大きく阻害した。これらの結果は、その細胞因子が、宿主のウイルス感染に対する防御因子として機能する新規細胞因子であることを示している。研究実績の概要」において記載したように、当初の目的通り研究計画が進行した。HIVに加え、エンドソームを経由して細胞内に侵入するウイルスとして、我々は、マウス白血病ウイルス(MLV)とエボラウイルスの感染におけるエンドソーム蛋白質分解酵素であるカテプシンの働きを解析した。カテプシンはエンドソーム酸性化によって活性化される。
細菌感染抵抗性を誘導するスメクタイトの水耕栽培への応用

ケイ酸質肥料の施肥は、各種作物の病害を抑制する効果が認められている。人体に安全なケイ酸塩鉱物であるナトリウムイオン挿入型スメクタイト(Na^+-Sm)に関しても、水耕栽培において添加すると、作物が細菌感染抵抗性を誘導することが以前の研究において明らかになった。しかし、スメクタイトによる細菌感染抵抗性誘導の報告はなく、詳細な検討が必要である。すなわち、スメクタイト固有の特性と作物の細菌感染抵抗性との間の関係を明らかにすることは、ケイ酸質肥料としてスメクタイトを用いる時の効果的な施肥条件を見積もるために重要である。スメクタイト固有の特性の一つは、負に帯電したケイ酸塩の層間に存在する陽イオンを置換できる陽イオン交換能である。そのため本課題では、スメクタイトの陽イオン交換特性が細菌感染抵抗性誘導に及ぼす影響について検討した。土耕栽培に使用されるケイ酸質肥料は、主にカリウム(K)塩またはカルシウム(Ca)塩であり、強い病害抑制効果が報告されている。この報告を参考にし、本課題では、K^+イオンまたはCa^<2+>イオン挿入型スメクタイト(K^+-SmまたはCa^<2+>-Sm)を用意した。K^+-SmまたはCa^<2+>-Smを0.3g dm^<-3>の粉末濃度で添加し、水耕栽培を行ったところ、発芽後の実生の根に存在する細菌数は、Na^+-Sm添加の場合と同等で、細菌感染抵抗性に明確な差は認められなかった。したがって、スメクタイトのケイ酸塩層間に存在する陽イオンに関して、Na^+、K^+及びCa^<2+>イオン間では、細菌感染抵抗性に及ぼす影響に差はないことが分かった。この結果は、スメクタイトによる細菌感染抵抗性は、層間陽イオンよりもケイ酸塩層に依存することを暗示している。したがって本研究課題結果から、ケイ酸塩層の水への溶解特性が、スメクタイトの細菌感染抵抗性に影響を及ぼす効果的な因子となっている可能性があることを見出した。
ダイオキシン高暴露成人男性における脳領域体積と領域間結合の変化についての研究

ベトナムにおけるダイオキシン高暴露地域に居住する男性の内、以前我々の研究に参加して血中ダイオキシン濃度とホルモンレベルの把握されている男性を対象として脳の体積と各領域間の結合性へのダイオキシン暴露の影響を明らかにすることを目的とする。体積は、脳MRIを3DーT1強調画像にて撮影し、上丘、扁桃体、脳幹、海馬、視床、大脳の白質等の体積をVBM (Voxel-based morphometry)法で、下垂体の体積はマニュアルで周辺にロイを設定することで算出する。また、結合性は、DTI法により撮影した後、上丘ー扁桃体間、視床ー扁桃体間等の神経束をトラクトグラフィー(tractography)により、3次元空間の中で再構築する。また、各線維束において、線維結合の強さを反映すると考えられている組織特性値(fractional anisotopy, FA値)を算出し、ダイオキシン暴露レベルや性ホルモンレベルとの関連性を検討する。このため本年度は、ボランティアの非曝露男性3名の脳MRI検査を、ベトナム・ビエンホア市にある県立ドンナイ病院にて、シーメンス社3TMRI装置(TrioTim)を用いて行った。得られたデータを、DICOMデータとしてDVDに保存し、東京にあるBioView社に送り、試験的なデータベース作成を依頼した。現在データの完成を待っているところであり、ダイオキシンとの関連性を明らかにするために最適な解析方法を検討する予定である。金沢医科大学放射線科の技術協力および現地ベトナムの医療機関およびシーメンス社の協力が得られ、解析に足るMRIの撮影が実現した。また、MRIデータ解析の専門機関であるBIOVIEW社の援助も大きく、実測定が行える状態にまで到達することができた。しかし、神経因子等の測定は行えなかったため、「おおむね順調」と評価した。2019年度8月に、2年前に血中ダイオキシン濃度と性ホルモン濃度を測定した20代から40代の男性35名の脳MRI測定を予定している。その際に、血液検査も実施し、脳内でのドーパミン作用に関わる因子として血清中の神経成長因子(NGF)や神経栄養因子(NTF3)をELIZAにて測定する。また、プロラクチンや性ホルモンも検査機関に依頼して再測定する予定である。さらに、認知機能やADHD傾向等の神経系への影響もテストバッテリーを用いて測定する。また、5年前に血中ダイオキシン濃度と性ホルモン濃度を測定した50代以上の男性40名について、本研究参加の意志を確認する調査を8月に実施し、同意の得られた男性について、年末に追加のMRI検査および血液検査、神経検査を予定している。ベトナムにおけるMRIの試験撮影が年度末の3月となり、解析機関の納品が次年度となったことから、未払いになっていること。また、当初予定していたプロラクチンや神経因子の測定が検体が得られなかったことから、次年度に持ち越された事による。
RNA結合タンパク質の作用機作の根拠となる数学的モデルの構築

シアノバクテリアには真核生物のものと相同なRNA結合タンパク質詳が首遍的に存在し,低温では細胞中に多量に蓄積する。こうした遺伝子のーつを不活性化すると,低温特異的にヘテロシスト分化系が作動する。この種のRNA結合タンパク質の結合特性は比較的緩やかで,厳密な配列特異性があるわけではないが,この遺伝子を破壊することによって,細胞分化のような極めて特異性の高い反応が誘導されることは,大変不思議である。このような,一般的細胞因子が特異的反応を引き起こすことの一般的な理論的根拠となるモデルを構築することが,本研究の目的である。このために,UNIXコンピュータシステムを整備し,計算ができるようにした。1。数学的モデルもっとも単純に現象を説明できると思われる2種類の制御モデル(Plant Cell Physiol.37:1150-1160(1996)に対して,微分方程式を作製し,これに対する解をコンピュータを用いて検討する作業を,現在も継続中である。特に,positive feedback系において,mRNAの安定性,翻訳効率,タンパク質の安定性,などを考慮し,feedbackの様々な様式についてのモデルを最適化していく計画であるが,もう少し時間が必要である。この大きな理由として,RNAの結合特性についての実験的データ(項目2)がもう少し必要であることがあげられる。2。遺伝子操作実験RbpA1タンパク質のRNA結合特性について,PCRを用いた試験管内分子淘汰法(SELEX)の結果では,CCCGCCCとGGGGGGが主な結合配列であり,部位特異的変異導入法では,Tyr3SerとPhe56Valの二つの変異タンパク質で,特にポリ(A)との結合が低下することがわかった。現状では,このタンパク質が複数種類のRNAモチーフと結合することが考えられるため,この結合様式そのものの解析も必要である。この結果がもう少しはっきりすれば,結合ターゲットをーつに絞ってモデルをつくって良いのかどうか,評価できる。シアノバクテリアには低温誘導性のRNA結合タンパク質群が普遍的に存在する。この遺伝子の一つを不活性化すると,低温特異的にヘテロシスト分化系が作動する。このように一般的細胞因子が特異的反応を引き起こすことに対して,一般的な理論的根拠となるモデルを構築することを目的として,理論と実験を行った。1。数学的モデルの解析的な解いくつかの制御モデルに対して,微分方程式,または,差分方程式を作製し,これに対する一般解を数学的に求める操作を,コンピュータを用いて計算することとし,そのためのハードウェアとソフトウェアの整備を行った。基本的には,LinuxOSで動くPCとSilicon Graphicsを用いて,C言語またはFortranでプログラムを作る環境をつくった。計算用のソフトとして,calc,octave等を利用できる環境を整備した。また,分子構造から反応を検討するため,分子モデリングのソフトRasmol,Molmol,Modeller,Whatlf,ChemDraw等を整備した。実際の計算の予備的な準備の段階である。2。モデルを検証するための遺伝子操作実験RNA結合タンパク質のRNA結合特性について詳しく検討するために,site directed mutagenesisを行い,一部のアミノ酸残基を置換することにより,RNAとの結合特性が大きく変わることがわかった。特に,RbpAlタンパク質が生体内ではポリ(A)と結合する可能性が示唆された。これは,モデル作りに大きな影響があり,今後,今までとは違った方向からモデルを考える必要がでてきた。なお,この過程で,ゲノムの分子進化についての解析を行うためのソフトウェアSISEQパッケージも開発し,ホームページに公開した。1。2。
神経幹細胞の可塑性を制御する分子基盤

20世紀初頭より、一旦発達期を経過すると中枢神経系は新生も再生もしないとするカハールのドグマが提唱されてきたが、1962年のジョセフ・アルトマンによる成体ラット脳における神経新生の報告を契機として、成体における神経新生について複数の研究グループから関連分子や分子機構に関する報告がなされている。分裂休止期にある神経幹細胞が再活性化する生理的な意義や一連の現象を制御している分子機構は今だに解明されていない点が多い。従ってモデル生物を用いてその分子機構を解明することは理想的なアプローチの一つであると考えられる。我々は、ヒトの遺伝子やシグナル伝達経路の多くが進化的に保存されている優れたモデル生物であるショウジョウバエを用いて中枢神経系の発生に関係する遺伝子のスクリーニングを行ってきた。この過程で、脂質代謝酵素の機能欠失型変異体では神経幹細胞の可塑性が変化する表現型を見出した。すなわち、分裂を休止した状態の神経幹細胞がその分裂を再活性化させる際に特徴的な表現型を示す事を見出した。前年度までに遺伝子欠失型変異体ショウジョウバエの解析で得た現象とその分子機構をより多角的に検証するため、野生型ショウジョウバエの摘出脳に対して薬理学的な操作を加えることで遺伝子変異を模倣する実験系を構築し、解析を進めた。その結果、薬理学的な操作においても変異体と同様の結果を得ることに成功した。一方で、同様の系を用いて再活性化後のタイミングで摘出した脳に対して薬理学的な操作を行っても顕著な作用は認められなかった。この結果は、解析を進めている分子機構が再活性化時の神経幹細胞に特異的であることを強く示唆している。計画書に従って実験を遂行できているため。また、本研究の過程で得た知見を現在投稿中であるため。当初の研究計画に従って引き続き解析を進める。近年、発達期を過ぎた後に分裂を再活性化する神経幹細胞について複数の研究グループから関連分子や分子機構に関する報告がなされている。また、神経幹細胞の再活性化は精神疾患などとの関連性も示唆されているが、その生理的な意義や一連の現象を制御している分子機構は明らかでない。この過程で、脂質代謝酵素の機能欠失型変異体では神経幹細胞の可塑性が著しく低下する表現型を見出した。表現型が出現する様子をタイムコースで解析すると、まず神経系の異常が認められ、続いて全身レベルの発育遅滞、さらに個体致死性が誘導される事を見出した。遺伝学的な解析から、この表現型には神経幹細胞の周囲に存在する特定のサブタイプの神経に依存した表現系であることがわかった。この神経サブタイプに特異的な神経伝達物質の定量を行なった結果、予想に反して変異体ではむしろ神経伝達物質の量が増加している結果を得た。このことから、神経幹細胞の再活性化には神経伝達物質量の適切なコントロールが必要であることが強く示唆される。研究計画調書の内容に従って順調に研究が推移しているため。また、研究が順調に推移したため、当初予定していなかった海外学会にも参加し、発表を行った。引き続き計画に従って実験を進める。現在までの解析では、着目している遺伝子の生理的意義に関する解析は機能欠失型変異体の解析が主となっているため、今後は異所発現システムを用いた組織特異的なRNAiを行うことでより詳細な解析を行う。

解析には薬理学的な手法も取り入れる予定である。当初の研究計画に従って引き続き解析を進める。2018年4月10-17日に国際学会での発表のためアメリカ出張を行なった。この学会発表は当初予定していなかったものであったが、研究の進捗があったため、2017年末ごろに急遽参加することを決定した。2017年度の予算には計上していなかったために必要経費に不足が生じた。また、開催時期が4月上旬であったことから、2018年度の予算では支払いが間に合わないため、40万円の前倒し支払いを受けた。これによって学会参加が可能になった。以上の対応の結果として、2017年度中に執行した研究費は当初の予定額以上の額となったが、前倒し支払いされた予算の一部が上記の「次年度使用額」として残る形となった。上記で発生した約16万円は前倒し請求を行った時点で提出した研究計画に従って執行する。具体的には制限酵素や動物飼育物品などの消耗品を購入するための予算とする。新たな仮説の検証を行うために追加でショウジョウバエを購入した。この目的のために40万円の前倒し支払いを受けた。従って、2018年度中に執行した研究費は当初の予定額以上となったが、前倒し支払いされた予算の一部が「次年度使用額」として残る形となったため。上記で発生した次年度使用額は、前倒し請求を行った時点で提出した研究計画に従って執行する。
遺伝子工学を用いた樹木のリグニン化機構の解明

分子生物学的視点から、樹木中でのリグニン化機構を解明するために、リグニン生合成のターゲット酵素遺伝子として、フェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)、O-メチルトランスフェラーゼ(OMT)、ペルオキシダーゼ(PO)、シンナミック酸-4-ハイドラーゼ(CA4H)遺伝子に注目し、交雑ヤマナラシ(キタカミハクヨウ)からリグニン生合成に関与する遺伝子の単離、同定を試みた。先ず、遺伝子ライブラリーを構築し、これより数種の遺伝子の単離に成功した。サザンハイブリダイゼーション、ノーザンハイブリダイゼーションにより、それぞれの遺伝子の特性及び樹木中での部位発現特異性を検定した。さらに、各遺伝子のプロモーター領域の単離と塩基配列の解析を行い、これらのプロモーター領域の下流にレポーター遺伝子としてGUS遺伝子をつなぎ、GUS発現により組織特異的発現を顕微鏡観察下で行った。その結果、リグニン生合成に関与している遺伝子として、PALではpalg2bが検出された。OMTではhomt1が当年枝の木質化しつつある組織に局在していることが明らかになり、これらの遺伝子がリグニフィケーションに関与していると推定された。POに関しては、5つのグループ分けが出来る多くの遺伝子が単離されたが、その中でもprxA3a,prxA4aはリグニフィケーションに関与する遺伝子として特定された。CA4HではゲノムDNAから4種の遺伝子断片cyp73a,cyp73b,cyp73c,cyp73dを単離出来た。これより、プロモーター領域を用いたGUS活性染色により、cyp73aは主に茎の維管束、葉の主葉脈で発現していることより、樹木のリグニフィケーションに関与する遺伝子と推定した。これらの遺伝子を用いたアンチセンスRNA法による形質転換タバコ及び交雑ヤマナラシのリグニン合成抑制植物の作出が試みられている。現在homt1抑制形質転換タバコからは、酵素活性の抑制された個体が作出され、リグニン含量は低下していた。また、ポプラからの形質転換体からも類似の結果が得られ、特にリグニン化学構造的に縮合度の低い、易分解性のリグニンが生成されていた。また、PO抑制樹木も作出され、正常な個体として生育している。今後精緻な化学分析が行われる予定である。分子レベルでのリグニン化機構解明のために、ターゲット酵素遺伝子として、フェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)及び0-メチルトランスフェラーゼ(OMT)に注目し、木質化に関与するこれらの遺伝子の単離・解析を行った。まず、樹木キタカミハクヨウのPALに関してはpalg2a.palg2bと命名された新たな2つの遺伝子をプロモーターを含む完全な形で単離することが出来た。また、これらの遺伝子はファミリーを形成し、相同性の高い3つの遺伝子クラスから構成されていることも明らかになった。この中でも、palg2遺伝子群は、その組織・細胞特異的な発現様式から樹木の木化に強く関連していることが示唆された。さらに、木部細胞において特徴的に発現するpalg2bについてbox1とbox2がその発現制御に関するシス因子であることが示された。

他方、OMTに関しては、キタカミハクヨウの当年枝を試料としてアフィニティクロマトグラフィーによりOMTI及びOMTIIの2種類のOMTを単離することに成功した。これらの酵素の特性から、OMTIIは、新たなbi-functionalな酵素であることが示された。また、免疫組織化学的解析からOMTI及びOMTIIはともに当年枝の木質化しつつある組織に局在していることが明らかになった。一方、遺伝子スクリーニングにより、OMTIをコードする遺伝子homt1をクローニングすることに成功した。これと同時に別のOMTI遺伝子homt2も単離された。ノーザン解析の結果から、homt1は茎(枝)特異的に発現していることが明らかになったのに対し、homt2のmRNAは葉に蓄積されていることが明らかになった。分子生物的視点から、樹木中でのリグニン化機構を解明するために、まずリグニン生合成のターゲット酵素遺伝子として、フェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)、O-メチルトランスフェラーゼ(OMT)及びペルオキシダーゼ(PO)遺伝子に注目し、数種のこれら遺伝子の単離に成功した。樹木交雑ヤマナラシ(キタカミハクヨウ)からリグニン生合成に関与する遺伝子を特定するため、サザンハイブリダイゼーション、ノーザンハイブリダイゼーションにより、それぞれの遺伝子の特性及び樹木中での部位発現特異性を検定した。さらに、これらの結果を確かなものとするため、各遺伝子の約1kb程度のプロモーター領域の単離と塩基配列の解析を行い、これらのプロモーター領域の下流にレポーター遺伝子としてGUS遺伝子をつなぎ、GUS発現により組織特異的発現を顕微鏡観察下で行った。その結果、リグニン生合成に関与している遺伝子として、PALではpalg2a,palg2bが検出された。この中でも、palg2b遺伝子は、その組織・細胞特異的な発現様式から樹木の木化に強く関連していることが示唆された。OMTではhomt1,homt2の2種類の遺伝子が単離されたが免疫組織化学的解析及びプロモーター領域による組織的発現解析から、homt1が当年枝の木質化しつつある組織に局在していることが明らかになり、この遺伝子がリグニフィケーションに関与していると推定された。POに関しては、5つのグループ分けが出来る多くの遺伝子が単離されたが、その中でもprxA3a,prxA4aはリグニフィケーションに関与する遺伝子として特定された。これらの遺伝子を用いアンチセンスRNAにより形質転換タバコ及び交雑ヤマナラシのリグニン合成制御植物の作出が試みられた。この中でも現在homt1制御タバコの化学分析の結果からは、リグニン化学構造的に縮合度の低い、易分解性のリグニンが生成されていることが明らかになった。分子生物学的視点から、樹木中でのリグニン化機構を解明するために、リグニン生合成のターゲット酵素遺伝子として、フェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)、O-メチルトランスフェラーゼ(OMT)、ペルオキシダーゼ(PO)、シンナミック酸-4-ハイドラーゼ(CA4H)遺伝子に注目し、交雑ヤマナラシ(キタカミハクヨウ)からリグニン生合成に関与する遺伝子の単離、同定を試みた。
ムライト型結晶構造体を基軸とするアンモニア燃焼触媒の開発と特性解明

近年、アンモニア(NH3)はカーボンフリーな石油代替燃料として注目されているが、燃焼開始温度の低下とN2O/NOx生成抑制が求められる。これまで採択者は選択的NH3触媒燃焼に着目し、本年度では、更なるNH3低温燃焼と低N2O/NO選択性の両立を目的として二元系CuOx-Pt/Al2O3を調製し、そのNH3触媒燃焼特性を評価した。ムライト結晶構造体の一構成材料であるAl2O3担体にCu(NO3)2および[Pt(NH3)2(NO3)2]を、共含浸(CuOx-Pt/Al2O3)あるいは逐次含浸後、空気中600°C, 3hで焼成し、調製後の担持触媒を得た。得られた触媒は耐熱性を評価するため空気中900°Cで100h熱処理した(900°C)。キャラクタリゼーションにはX線回折(XRD),蛍光X線(XRF),光電子分光法(XPS), X線吸収微細構造(XAFS),電子顕微鏡(TEM)、ガス吸着等を用いた。NH3触媒燃焼特性は流通反応装置を用いて昇温法で評価した。XRD測定の結果、いずれの調製法で得た担持触媒でも、金属PtとAl2O3に起因する回折線が認められたが、CuOxに起因する回折線は認められなかった。一方、熱処理後の触媒ではCuAl2O4が出現した。金属Ptの回折線にScherrer式を適用して計算すると、CuOx/Pt/Al2O3のPt粒子径は熱処理前後でそれぞれ15 nmと33 nmであった。熱処理前後の二元系触媒の中でも、CuOx/Pt/Al2O3が比較的高いNH3燃焼活性を示した。生成物選択性に関して、CuOx/Pt/Al2O3と一元系触媒を比較すると、NO選択性に差はあまり認められないが、N2O選択性はPt > CuOx/Pt >CuOxの序列であり、優位性が認められた。以上の2018年度の研究成果は、査読論文2報、国際会議発表3件、特許1件として報告した。2018度の目標は1触媒開発では『ムライト担体調製』『湿式法担持触媒調製』、2触媒解析では『結晶・構造解析』『酸性質解明』、3反応評価では『触媒反応試験』『耐熱性検討』になり、相関関係を考察して最終的にN2選択率99%以上を達成することである。ムライト担持CuOx触媒は湿式含浸法によって調製した。調製した触媒はXRD・XRF測定で結晶構造・組成比を確認後、昇温脱離法(NH3/NO-TPD)によってその酸・塩基性質(量)を調べた。詳細な酸性質の有無については、ピリジンを用いた真空中FT-IRによって検討した。TEM/EDXを用いてCuOx等の触媒の析出・分散状態を観察した。大気非曝露セルを用いるXPS測定によって、NH3燃焼反応後の状態を保持した触媒表面の酸化状態を調べた。反応評価については、燃焼活性・生成物選択性に影響を及ぼす触媒上のNH3吸着種や反応中間体、ならびにNH3/O2分圧依存性・部分次数や反応速度等を調べた。相関関係考察については、担持CuOx触媒を用いたNH3燃焼反応は、反応初期ではNH3と格子酸素が反応、次に副生したNOと吸着NH3が反応する二段階で進行することを明らかにし、触媒特性が反応特性に強く依存することを明らかにした。以上の検討により、CuOx/Pt/Al2O3触媒がNH3燃焼反応に対して高活性かつ、高N2選択性を示すことを明らかにし、低温域でのN2選択率は99%以上を達成した。これらの2018年度の成果は、同年に査読論文2報、国際会議発表3件、特許1件として報告した。加えて、将来的に国際共同研究を検討している海外研究者を採択者の所属機関に招待し、講演会を開催した。国際的かつ多方面から成果向上に努めた。今後は、実用化を目指したNH3燃焼触媒の研究開発と特性解明を進める。高濃度NH3ガスを空気によって浄化する反応器とハニカム触媒を調製する。調製後は、反応試験を検討し出口側のガス濃度プロファイルを測定する。また、実用化されているNH3燃焼システムは、『ガス分解式』、『スクラバ式』、『燃焼除害式』、『触媒燃焼式』である。『触媒燃焼式』は工場等から排出される高濃度NH3を浄化する大型で設置型のシステムである。一方、触媒を使用しない『ガス分解式』は、設備サイズは小さいが700 °C以上の高温が必要となる。これらに対して『小型な触媒燃焼式』といえば、自動車排ガス浄化触媒が挙げられ、大気汚染を防ぐ重要な技術になっている。しかし、自動車の排ガスには複数種の成分(CO/HC/N2O/NO/NH3等)が含まれており、NH3のみの浄化触媒は開発されていない。すなわち、本申請のNH3触媒燃焼システムに類似する研究開発は国内外で検討されていない。そこで今後は、エネルギーキャリアならびに自然冷媒として使用されているNH3の現地回収・浄化を想定した『触媒燃焼浄化装置開発の基礎研究』を進める。今後の目標は、これまで開発した触媒を使用して、高い熱伝導性を有するハニカム構造化する。NH3をN2へと高効率に浄化するため、触媒の最適化等を行う等。

NH3浄化触媒燃焼装置を試作するため、反応管・配管・温度調節器・ヒーター等の部品と材料を選定して組み合わせる。装置は全国各所で使用できるように『AC 100V』電源にする。試作した触媒燃焼浄化装置にNH3/N2O/NO濃度分析装置を接続し、実用を想定したNH3冷媒の浄化試験を実施して生成物選択性を評価する。工場規模のNH3/N2O/NO排出規制濃度『10 ppm以下』を目標とする。以上の目標に到達し、最終目標『高性能NH3触媒燃焼浄化装置開発』を達成する。近年、アンモニア(NH3)はカーボンフリーな石油代替燃料として注目されているが、燃焼開始温度の低下とN2O/NOx生成抑制が求められる。これまで採択者は選択的NH3触媒燃焼に着目し、本年度では、更なるNH3低温燃焼と低N2O/NO選択性の両立を目的として二元系CuOx-Pt/Al2O3を調製し、そのNH3触媒燃焼特性を評価した。ムライト結晶構造体の一構成材料であるAl2O3担体にCu(NO3)2および[Pt(NH3)2(NO3)2]を、共含浸(CuOx-Pt/Al2O3)あるいは逐次含浸後、空気中600°C, 3hで焼成し、調製後の担持触媒を得た。得られた触媒は耐熱性を評価するため空気中900°Cで100h熱処理した(900°C)。キャラクタリゼーションにはX線回折(XRD),蛍光X線(XRF),光電子分光法(XPS), X線吸収微細構造(XAFS),電子顕微鏡(TEM)、ガス吸着等を用いた。NH3触媒燃焼特性は流通反応装置を用いて昇温法で評価した。XRD測定の結果、いずれの調製法で得た担持触媒でも、金属PtとAl2O3に起因する回折線が認められたが、CuOxに起因する回折線は認められなかった。一方、熱処理後の触媒ではCuAl2O4が出現した。金属Ptの回折線にScherrer式を適用して計算すると、CuOx/Pt/Al2O3のPt粒子径は熱処理前後でそれぞれ15 nmと33 nmであった。熱処理前後の二元系触媒の中でも、CuOx/Pt/Al2O3が比較的高いNH3燃焼活性を示した。生成物選択性に関して、CuOx/Pt/Al2O3と一元系触媒を比較すると、NO選択性に差はあまり認められないが、N2O選択性はPt > CuOx/Pt >CuOxの序列であり、優位性が認められた。以上の2018年度の研究成果は、査読論文2報、国際会議発表3件、特許1件として報告した。2018度の目標は1触媒開発では『ムライト担体調製』『湿式法担持触媒調製』、2触媒解析では『結晶・構造解析』『酸性質解明』、3反応評価では『触媒反応試験』『耐熱性検討』になり、相関関係を考察して最終的にN2選択率99%以上を達成することである。ムライト担持CuOx触媒は湿式含浸法によって調製した。調製した触媒はXRD・XRF測定で結晶構造・組成比を確認後、昇温脱離法(NH3/NO-TPD)によってその酸・塩基性質(量)を調べた。詳細な酸性質の有無については、ピリジンを用いた真空中FT-IRによって検討した。TEM/EDXを用いてCuOx等の触媒の析出・分散状態を観察した。大気非曝露セルを用いるXPS測定によって、NH3燃焼反応後の状態を保持した触媒表面の酸化状態を調べた。反応評価については、燃焼活性・生成物選択性に影響を及ぼす触媒上のNH3吸着種や反応中間体、ならびにNH3/O2分圧依存性・部分次数や反応速度等を調べた。相関関係考察については、担持CuOx触媒を用いたNH3燃焼反応は、反応初期ではNH3と格子酸素が反応、次に副生したNOと吸着NH3が反応する二段階で進行することを明らかにし、触媒特性が反応特性に強く依存することを明らかにした。
食のスキル形成と調理技術の習得との関係

【目的】本研究では、大学生の食のスキルの実態を調査し、調理技術と食のスキルとの関連性を明らかにすることを目的とした。【方法】本学部1年生を対象に3つの調査を行った。調査1として、日常の食事内容調査および食生活や健康に関する意識調査を行った(食物摂取頻度調査票FFQg Ver2.0利用)。調査2として、調理技術の自己評価および過去の調理の経験等に関する調査を行った。調査3として、基礎的な調理技術に関する実態調査(りんごの皮むき、きゅうりの輪切り)を行った。調査対象者数(有効回答率)は、それぞれ132人(100%)、124人(100%)、126人(95%)であった。3つの調査の後、調査対象者のうちから5名に基礎的な調理実習を行い、調理に関する意識調査を行った。【結果】普段の食事の時間が決まっていないが41%、週3回以上欠食するは15%、現在の自分の食生活に問題があると感じているは56%であった。普段の調理の頻度は自宅生では全くしないが42%、下宿生では週に45回が33%と最も多かった。普段調理をしない理由は、面倒である35%、調理する技術がない30%であった。過去の調理経験については、家庭で小・中・高校時代とも調理を全くしなかった、ほとんどしなかったが6070%を占めた。調理技術については、個人差がかなり大きかった。調理技術と食物摂取評価との関連をみたところ、対象者全体に比べ調理技術の低い人は食物摂取状況が悪く、調理技術の高い人は食物摂取状況が良い傾向にあった。また、調理技術と食生活や健康に関する意識との関連をみたところ、対象者全体に比べ調理技術が低い人は食生活や健康に関する意識が低い傾向にあった。これらの結果から、基礎的な調理実習プログラムが調理に対する負担感を軽減し、食に対する意識や態度を変容させることにつながる可能性が示された。今年度は、大学生の食のスキルの実態についてアンケート調査を行った。調査対象者は、本学教育人間科学部の1年生120名であった。調査方法は集合法による自記式の質問紙調査。食のスキルとして、日常の食事の仕方、食事作りの程度、食べ物選択の観点、食に関する情報への対処方法、過去の食に関する経験・学習として、家庭における食生活の状況、小・中・高校における食に関する学習経験・体験などについて質問した。さらに、基礎的な調理技術の習得度合いと必要感についても自己判断の範囲で記入するようにした。アンケートのデータはSPSSを使用して解析を行った。調査結果から、食に関する知識・技術については、個人差が大きく、食に関する関心と知識・技術には関連が見られた。過去の食に関する経験・学習については、食に関する関心が低いと記憶も曖昧である傾向があり、調査における質問の仕方についてさらに検討すべき点があることが明らかになった。アンケートの実施においては、調査用紙の内容検討にかなり時間を要してしまったために、調査の実施時期が遅れ、食に関する授業を受講していない学生を対象とする予定であったが、その条件を満たすことができなかった。また、異なる学部の学生について同じ調査を行う予定であったが、調査実施の調整がスムーズに進まず、実現できなかった。調査質問項目の一部に新たな検討を加え、来年度の本学部と工学部の1年生を対象に再度アンケート調査を行い、あらたに行う予定の調理技術の観察調査、調理実習実施の効果と合わせて検討できるようにする予定である。