hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自発的な意思決定に関わる神経基盤の電気生理学的な解明

本研究では人の自由な意思決定に必要な神経基盤の解明を目的とした.その結果,自由な行動を行う際に様々な領域において活動が観察されるが,前頭眼窩野(OFC)において最も早く活動が観察され,この領域から運動野や運動前野などの運動に関わる領域へ情報が投射されていることが明らかになった。このことはOFCが行動の意思の発生に関わっている可能性を示唆している.本研究では人の自由な意思決定に必要な神経基盤の解明を目的とした.その結果,自由な行動を行う際に様々な領域において活動が観察されるが,前頭眼窩野(OFC)において最も早く活動が観察され,この領域から運動野や運動前野などの運動に関わる領域へ情報が投射されていることが明らかになった。このことはOFCが行動の意思の発生に関わっている可能性を示唆している.本年度の研究では,脳磁図(MEG)を用いて,電気活動のソース解析と領域間のネットワーク解析による意思決定ネットワークと意思知覚ネットワークの同定を目的として実験を行った.実験ではLibetの実験パラダイムを用いて,指を動かすという自発的な行動に関わる電気生理学的な基盤を明らかにすることを目的とした.被験者は自分の好きなタイミングでボタンを押す.この条件を自発条件とする.被験者はこの条件に加えて,自分の意志ではなく,特定の音がなったらボタンを押す条件(誘導条件)も行う.この課題をMEG内で行う.データ解析は時間-周波数解析とSPMを用いたソース解析によって各領域の活動の定量化を行った.各領域の活動の時間的特性(活動順序)と,どの領域からM1に情報が流れているのかを調べることによって,自発的な意思が発生している場所ネットワーク,意図の知覚に関わるを同定できるはずである.現時点までの解析では,自発条件では誘導条件に比較して,右半球の前頭葉背外側部(DLPFC)や補足運動野,左半球の頭頂葉などでbeta帯域の活動が抑制されていた.Beta帯域の抑制は神経細胞の活性化と関連しており,これらの領域が意思決定と,行動意図の知覚に関与している可能性が示唆された.これらの領域間でどのようなネットーワークが形成されていることかを検討することが急務とされる.現在,Dynamic Causal Modeling (DCM)によって神経ネットワークを解析中である.本研究では,脳磁図(MEG)を用いて,電気活動のソース解析と領域間のネットワーク解析による意思決定ネットワークと意思知覚ネットワークの同定を目的として実験を行った.実験ではLibetの実験パラダイムを用いて,指を動かすという自発的な行動に関わる電気生理学的な基盤を明らかにすることを目的とした.被験者は自分の好きなタイミングでボタンを押す.この条件を自発条件とする.被験者はこの条件に加えて,自分の意志ではなく,特定の音がなったらボタンを押す条件(誘導条件)も行う.この課題をMEG内で行う.データ解析は時間-周波数解析とSPMを用いたソース解析によって各領域の活動の定量化を行った.各領域の活動の時間的特性(活動順序)と,どの領域からM1に情報が流れているのかを調べることによって,自発的な意思が発生している場所ネットワーク,意図の知覚に関わるを同定できた.本年度は前年度に計測されたデータをさらに詳しく検討した。その結果,自発的な意思決定に関して前頭領域のシータ帯域活動の位相とガンマ帯域活動の振幅が同期していることが確認された。これは,各領域の高周波数帯域活動と領域間の連絡を反映する低周波数帯域とがうまく組み合わさって広域のネットワークを形成することを意味している。このような様々な領域,様々な活動が組み合わさって自発的な意思決定が行われていることが明らかになった。
ο-(2-[^<18>F]フルオロエチル)チロシンの合成と腫瘍集積に関する研究

2.安全性の検討FETの生理食塩水溶液(0.1%) 10mg/kgをマウスの尾静脈から投与し、生死の有無、中毒症状の有無の確認した結果、死亡例も無く、中毒症状も認められなかった。また、体重の増減も対照群と同様であった。本施設において、合成した[^<18>F]FET注射液(比放射能;33.2GBq/μmol、42.7GBq/μmol、31.5GBq/μmol)をマウスの尾静脈から投与し、生死の有無、中毒症状の有無の確認した結果、死亡例も無く、中毒症状も認められなかった。[^<18>F]FETの合成に関しては、どちらの方法でも短時間で、高収率で得ることができた。安全性に関しても問題なく、現在、健常者における[^<18>F]FET注射液の体内分布の検討を行っており、今後、臨床での有用性の検討を行っていく予定である。1.FET標品の合成2-fluoroethanolとp-toluenesulfonyl chlorideとの反応により約75%の2-fluoroethyl tosylateを得た。2-tert-butoxycarbonylamino-3-(4-hydroxyphenyl)-propionic acid methyl esterと2-fluoroethyl tosylateを反応させ、カラムクロマトグラフィーにより精製を行い、約40%の2-tert-butoxycarbonylamino-3-(4-fluoroethoxyphenyl)-propionic acid methyl esterを得た。更にその生成物と水酸化ナトリウムと反応させ、最終的に逆相HPLCにより分離精製を行い、約20%のFET標品を得た。^<18>O-濃縮水をターゲットとする^<18>O(p,n)^<18>F反応によって生成する担体無添加の[^<18>F]を炭酸カリウムとクリプトフィックス222を添加して十分乾燥させた後、無水アセトニトリルに溶解させた1,2-ビス(トシルオキシ)エタンを加え、90°Cで10分間加熱した。反応終了後、室温に冷却し、エーテル4mLを加えた溶液をシリカゲルカートリッジに通じ反応容器に捕捉した。さらにエーテル4mLを同様にシリカゲルカートリッジに通じ、反応容器に補足させ、それらの溶液を減圧留去した。次にL-チロシンと水酸化ナトリウム水溶液をDMSO0.5mLに加えた溶液を添加し、90°Cで15分間加熱した。反応終了後、室温に冷却し、高速液体クロマトグラフィー(カラム:YMC-Pak ODS A 10×300、移動相:エタノール/水/酢酸=10/87.5/2.5[vol/vol/vol]、酢酸アンモニウム2.5g/L、pH3.0、流速:4.0mL/min)によりO-(2-[^<18>F]フルオロエチル)チロシンを分離し、ロータリーエバポレータにより溶媒を減圧留去した。得られた生成物を局方生理食塩水に溶解し、ミリポアフィルターに通じ、注射剤とした。合成時間は約70分、放射化学的収量は20-25%、放射化学的純度は95%以上であった。次年度は、[^<18>F]FETを用いたin vivo及びin vitroでの検討や、自動合成装置を用いた[^<18>F]FETの自動合成化への検討も併せて行っていく予定である。^<18>O-濃縮水をターゲットとする^<18>O(p,n)^<18>Fの核反応により生成する担体無添加の[^<18>F]HFに炭酸カリウムとクリプトフィックス222を添加して十分乾燥させた後、2-Bromoethyl trifluoomethanesulfonateを含むO-Dichlorobenzene溶液と反応させ、[^<18>F]Fluoroethyl bromideに導いた。次に、ヘリウムガス気流下、130°Cで35分間蒸留し、[^<18>F]FluoroethylbromideをL-TyrosineとNaOH水溶液を含むDMSO溶液中に通じた後、密閉系で100°C、10分間加熱反応させた。反応終了後、室温に冷却し、高速液体クロマトグラフィー(カラム:YMc-Pak ODS A10×300mm、移動相:アセトニトリル/50mM酢酸アンモニウム/酢酸=10/90/0.5[vol/vol/vol]、流速:3mL/min)により[^<18>F]FETを分離し、ロータリーエバポレータにより溶媒を減圧留去した。得られた[^<18>F]FETを局方生理食塩水に溶解させ、注射剤の製法にて製した。合成時間は、約60分、放射化学的収量は、25-35%、放射化学的純度は、98%以上であった。自動合成装置を用い、合成した[^<18>F]FETは、臨床使用のための品質管理基準をすべて満たしていた。2.腫瘍マウスを用い、[^<18>F]FET(10μCi/0.5mL)を尾静脈から投与し、15分、30分、60分、90分後における腫瘍組織への[^<18>F]FETの集積(%dose/g)は、6.14、4.65、4.76、4.22であった。

また、対血液比で1.79、1.59、2.40、2.84であり、対筋肉比で1.52、1.44、2.51、2.77であった。正常組織への集積は、特に膵臓への集積が高く、15分後が15.73で、90分後でも9.11あり、すべての時間において、常に他の組織より高集積であった。また、脳への集積は非常に低かった。自動合成装置を用いた[^<18>F]FETの合成は、臨床に使用できる品質を持っており、動物実験から、腫瘍への集積が高く、腫瘍のPETトレーサーとしての有用性が期待できた。2.安全性の検討FETの生理食塩水溶液(0.1%) 10mg/kgをマウスの尾静脈から投与し、生死の有無、中毒症状の有無の確認した結果、死亡例も無く、中毒症状も認められなかった。また、体重の増減も対照群と同様であった。本施設において、合成した[^<18>F]FET注射液(比放射能;33.2GBq/μmol、42.7GBq/μmol、31.5GBq/μmol)をマウスの尾静脈から投与し、生死の有無、中毒症状の有無の確認した結果、死亡例も無く、中毒症状も認められなかった。[^<18>F]FETの合成に関しては、どちらの方法でも短時間で、高収率で得ることができた。安全性に関しても問題なく、現在、健常者における[^<18>F]FET注射液の体内分布の検討を行っており、今後、臨床での有用性の検討を行っていく予定である。
鳥インフルエンザウイルスの感受性を決定する因子の解析

インフルエンザウイルスのレセプター特異性と宿主の糖鎖レセプターの構造を詳細に明らかにし、異なる宿主間の伝播に関与する因子を明らかにした。糖鎖構造を認識するレクチンおよび抗糖鎖抗体を用いて、哺乳動物と鳥のインフルエンザウイルス増殖部位のレセプター分布を調べた。その結果、ニワトリの気管に特徴的な糖鎖レセプターが発現し、ニワトリで増殖するウイルスは、そのレセプターを認識することが明らかとなった。インフルエンザウイルスのレセプター特異性と宿主の糖鎖レセプターの構造を詳細に明らかにし、異なる宿主間伝播に関与する因子を明らかにする目的で本研究を遂行した。インフルエンザウイルスのレセプターはシアル酸を末端に持つ糖鎖である。これらを特異的に認識するレクチンおよび糖鎖を認識する抗体を用いて、さまざまな哺乳動物と鳥のレセプター分布を調べた。鳥インフルエンザウイルスの伝播に重要なカモとニワトリの組織染色を行った結果、シアリルルイスXを認識する抗体を用いて、ニワトリの気管に特徴的なフコースの側鎖を有する糖鎖レセプターが発現していることが明らかとなった。さらに、インフルエンザウイルスのカモおよびニワトリへの感染性の違いが、ウイルスのヘマグルチニン分子によって、規定されていることを明らかにした。よって、ヘマグルチニンのレセプターへの吸着がカモとニワトリの種間伝播を担っていることが明らかになった。それらヘマグルチニン分子の糖鎖結合特異性を人工合成した糖鎖を用いて調べた結果、ニワトリのウイルスは、先に述べたシアリルルイスX構造を認識していることが分かった。以上により、本研究で新たにニワトリで発現する鳥インフルエンザの糖鎖レセプターを見出し、ニワトリでよく増殖するウイルスがそれらのレセプターを利用し増殖していることを明らかにした。本知見は、自然宿主であるカモのウイルスが、異なる宿主に感染する機序を明らかにしたということで、家禽の鳥インフルエンザの疾病制御、さらにはヒトへの感染リスクの軽減に役立つ知見である。本研究では、インフルエンザウイルスの宿主伝播における宿主レセプターの重要性を明らかにすることを目標とする。平成23年度は、インフルエンザウイルスとその感受性動物であるカモ、ニワトリ、ウズラ、マウス、ブタ、ウマ、イヌ、サルおよびヒトの全身臓器の組織切片を用いて、α2,6結合のシアル酸糖鎖を認識するレクチン、Sambucus nigra agglutinin (SNA)およびα2,3結合を認識するMaackia amurensis agglutinin (MAA)を用いて解析した。その結果、ニワトリ、ブタ、サル、ヒトの気管には主にα2,6が、マウス、ウマにはα2,3-が、ウズラ、イヌは両方が見られた。また、結腸においては、カモ、マウス、ニワトリがα2,3が、イヌではα2,6が、その他はすべて両方が発現していた。以上の成績より、ヒトと動物の全身のウイルスが感染しうるレセプターの種類と部位が明らかとなった。さらに、ウイルスを感染させたカモ、ニワトリおよびブタを用いて、ウイルス抗原の検出とレセプターを多重染色した。その結果、ニワトリにおいてはα2,6を発現する気管上皮細胞でウイルスが増殖し、カモにおいては、α2,3を発現する結腸上皮細胞で増殖していた。また、ブタでは、両方のレセプターを発現する鼻腔および肺の上皮細胞でウイルスが増殖していた。よって、カモとニワトリではインフルエンザウイルスが増殖の際に利用しているレセプター構造が異なることが明らかとなった。さらに詳細に明らかにするため、カモとニワトリのインフルエンザウイルスを用いて、シアル酸糖鎖との結合試験を行った。その結果、どちらのウイルスもα2,3結合の糖鎖に特異性を示すが、ニワトリのウイルスは、フコシル化や硫酸化された糖鎖とよく結合した。よって、これらの違いが宿主における感染性の違いに関連していることが考えられた。当初の計画していた計画に従い概ね順調に研究は遂行している。24年度実施予定のシアル酸レセプターの構造解析をすでに始めている。今後の研究方策、引き続き宿主におけるシアル酸糖鎖の解析を行う。さらに、ウイルスを動物で継代することで、順化させたウイルスの機能変化を解析することにより、宿主レセプターとの関連を明らかにする。平成23年度未使用額は、平成24年3月に卵および試薬等を購入するために、発生した。これらはすでに使用済みである。次年度は、引き続き動物実験のための動物およびインフルエンザウイルス解析のための卵および試薬を購入する。さらに、糖鎖の解析を進めるため、レクチンやヒトやサルのサンプルを共同研究先との協議のもと提供していただくための、研究打ち合わせの旅費として使用する。
アトピー性皮膚炎の難治化機序の解析と遺伝子療法の開発に関する研究

共同研者である烏山教授の樹立したハプテン(TNP)特異的IgEの遺伝子を導入したマウスにおける第3相反応の機序を解析した。最近、TNP-IgEトランスジェニック(Tg)マウスでは、惹起後37日後に慢性アレルギー性皮膚炎症反応(以下第3相反応)を生じることが報告されている。この反応は、好酸球などの強い細胞浸潤と表皮肥厚が観察され、アトピー性皮膚炎のモデルマウスとして知られている。我々はTNP-IgE-Tgマウスで恒常的にMDC(Macrophage-derived chemokine)が惹起する前に皮膚組織中、血清中で高いことを見出し、TNP-IgE-TgマウスでのMDCの産生機構と生物学的意義を検討した。血中、組織中におけるMDC値の上昇はTNP-IgE-Tgマウスだけでなく、BALB/cマウスにTNP-IgEを静注することでも誘導することができ、この反応はFcR〓(-/-)マウスではみられないことからFc〓RIを介した反応と考えられた。MDCの産生細胞を検討したところ、マウスより採取した骨髄細胞はmonomeric TNP-IgE添加によりin vitroでMDCを産生した。さらに骨髄細胞から誘導した好塩基球様細胞を用いて同様の実験を行ったところ顕著なMDC産生が確認された。このmonomeric IgE誘導性MDC産生はFcR〓(-/-)マウス由来の好塩基球様細胞ではみられず、またOVA特異的IgG添加にても誘導されなかった。一方、骨髄由来の肥満細胞はIgE添加によりMDCを産生したがその産生量は好塩基球様細胞に比して極めて少なかった。最後にTNP-IgE-Tgマウスに誘導される第3相反応におけるMDCの役割を解析するため、惹起誘導前に抗MDC中和抗体をin vivoで投与することによってIgE依存性の第3相反応の変化を観察したところ著明な耳介腫脹の減弱がみられた。以上のことから、高IgE血症は好塩基球から抗原非存在下においてMDC産生を誘導させ、慢性アレルギー性皮膚炎の誘導に関与していることが明らかになった。将来的にMDCを標的とした治療法の可能性が示唆された。今までに、我々はSTAT6 decoy ODNが抗原特異的IgE誘導性遅発型反応、接触過敏症の耳介腫脹反応を抑制することを明らかにした。近年、TNP特異的なIgE遺伝子を導入したtransgenicマウスが確立された。このマウスは耳介皮下にTNP-OVAを単回投与すると即時型反応(第1相)ならびに遅延型反応(第2相)の耳介腫脹反応が現れ、さらに34日目より第1相、第2相を凌ぐ第3相の耳介腫脹反応を示す。また、この反応は抗TNP-IgE抗体を受動感作させることによっても誘導できる。今回、このモデルを用いてSTAT6 decoy ODNの有用性を検討した。マウスの尾静脈に300μgの抗TNP-IgE抗体を投与し受動感作させ、耳介に約0.3nmol/earのSTAT6 decoy ODNを皮下投与した。

1日後に10μg/earのTNP-OVAを耳介に皮下注射し、第3相耳介腫脹反応について病理組織、およびELISA法による組織中のサイトカイン・ケモカイン量を検討した。陰性対照群には10μg/earのOVAを皮下注射した。STAT6 decoyODN投与群は陽性対照群、Scrambled decoy ODN投与群に比較して耳介腫脹反応が抑制され、病理組織学的に、浸潤する好酸球、好中球、肥満細胞、脱顆粒した肥満細胞、リンパ球の数が減少した。さらに、組織中のIL-4、IL-13、Eotaxinなどの蛋白量も減少した。STAT6 decoy ODNがIgE誘導性の第3相耳介腫脹反応を抑制したことから、IgE依存性炎症反応に対する遺伝子治療の可能性が示唆された。アトピー性皮膚炎モデルマウスを用いたSTAT6 Decoy投与による遺伝子治療の開発我々はすでにアトピー性皮膚炎のモデルマウスとして抗原特異的IgE(anti-DNP-IgE)誘導性の遅発反応にて湿疹反応が生じることを報告している。このモデルマウスを用いて核酸医薬であるSTAT6デコイが有効であることはすでに確認した。本研究では、さらにアトピー性皮膚炎のモデルマウスとして抗原特異的IgE遺伝子導入マウス、ハプテン連続塗布マウスを用いて核酸医薬であるSTAT6 Decoy DNA効果を解析した。さらに核酸医薬のデコイ投与により各種のアトピー性皮膚炎モデルマウスの炎症反応が抑制ことが確認されているため、この抑制機序の解析。デコイ以外の抑制因子の検出も行なった。その結果、ハプテン連続塗布マウス、抗原特異的IgE遺伝子導入マウスともにSTAT6デコイが有効であることも明らかにした。また、STAT6デコイの抑制機序の解析のため惹起皮膚のサイトカイン、ケモカインレベルを解析した。その結果、STAT6デコイ投与群では優位にTh2サイトカイン、ケモカイン(IL-4,IL-13,IL-5,MDC,Eotaxin)が低下していた。また、肥満細胞、好酸球、Tリンパ球の浸潤も抑制されていた。ラベルした種々のサイズのSTAT6Decoy DNAを作成し、HVJ-liposomeに組み込みマウスに外用もしくは皮内注射、軟膏外用などのの方法によりに投与後皮膚を採取し蛍光顕微鏡にてSTAT6 Decoyが皮膚、リンパ節細胞、顆粒球に取り込めれているかを確認した。また、惹起後の皮膚の核内蛋白を抽出してGel shift asseyを用いてSTAT6,が核内に結合するのを抑制していることを明らかにした。興味深いことに、2%STAT6 decoy軟膏の外用で皮膚真皮の浸潤細胞の核内にSTAT6 decoyが取り込まれていた。ハプテン連続塗布マウスへのSTAT6 decoy外用剤の効果ハプテン連続塗布マウスにSTAT6 decoy軟膏を外用したところpositive controlに比べ40%耳介腫脹反応を抑制した。臨床的な外用剤の応用の可能性が示唆された。共同研者である烏山教授の樹立したハプテン(TNP)特異的IgEの遺伝子を導入したマウスにおける第3相反応の機序を解析した。最近、TNP-IgEトランスジェニック(Tg)マウスでは、惹起後37日後に慢性アレルギー性皮膚炎症反応(以下第3相反応)を生じることが報告されている。この反応は、好酸球などの強い細胞浸潤と表皮肥厚が観察され、アトピー性皮膚炎のモデルマウスとして知られている。
体形比較課題による摂食障害の病態と治療的介入の検討

健常者25名、神経性食思不振症制限型9名を解析対象とした。T1強調画像をFreeSurfer software library version 6.0用いて109の解剖学的領域ごとの皮質体積および皮質の厚さを求めた。領域ごとの体積は被験者ごとの全頭蓋内容容積で補正、皮質の厚さは被験者ごとの皮質の厚さの平均で補正を行った。その値をLASSO algorithm(lasso)およびL1正則化線形Support Vector Classification(L1SVC)を用いた機械学習による多変量解析を行った。統計的に有意であったモデルのうち皮質体積を使いL1SVCで作成した時が、最も少ない領域(13領域)で予測モデルが作成された。このモデルによって選択された領域は両側下前頭回三角部(Model Coefficients lt.:-0.28, rt.:-0.05)、左楔前部(Model Coefficients -0.22)、左中前頭回(外背側前頭前野)(Model Coefficients -0.07)などであった。このモデルによって選択された下前頭回三角部は心理的葛藤の処理に関連する、外背側前頭前野は情動制御に関連する、楔前部は自己評価に関連するとされており、いずれも神経性食思不振症の神経基盤と考えうる領域であった。このモデルによって計算されたconfidence scoresは体重との相関が有意であった(Spearman's rho =-0.45, p=0.008)。しかし体重の影響を除いても、EDI-2の体形への不満(Spearman's rho =0.74, p=0.0000009)やEDEQの体形へのとらわれ(Spearman's rho =0.71, p=0.000004)と有意に相関した。このことからもこのモデルは摂食障害の病態を反映しているものと考えられた。摂食障害は若年女性に好発する疾患で病態はいまだ十分に解明されていない。特に神経性やせ症(いわゆる拒食症)は死亡率が高く治療抵抗性であり、病態の解明とそれに基づいた治療の開発が重要である。摂食障害の疾患特性の一つに文化などの影響を受けることが知られており、特に西洋化された文化圏においては発症率が高いとされている。これは他の疾患にはほとんど見られない特徴的な疾患特性であるが、このように文化の影響を動物実験で再現することは難しい。また、実際の疾患群で研究をする際には、低体重の否認や治療からのドロップアウトの多さなどの問題も多く困難が伴う。そのような問題を解決するために、従来の手法よりも検出力が高いとされる機械学習の手法を用いた解析をヒトのデータに適応することをを予備的に試みた。解析にはRやpyhtonのscikit-learnなど信頼性の高い機械学習ライブラリを使いプログラムを作成して、まずは構造MRIデータを解析した。その結果、サポートベクターマシンを使った解析が精度良くMRIデータを判別することができた。この解析では島皮質の灰白質の厚さに差があることが示唆された。また、ランダムフォレストを使った解析では、感度は十分ではなかったが特異度が高い判別が可能であり、摂食障害の回復には左前頭前野眼窩部が関連している可能性が示唆された。MRI画像の解析法を再度検討し、従来の単変量解析だけではなく、多変量解析を導入することに変更したため、その準備やプログラム作成に時間を要した。また、被験者のリクルートにも時間がかかっている。多数の被験者に対してMRI撮像中に視覚刺激を行うことが困難になったため、当初の計画を一部変更して、安静時脳活動や構造画像から機械学習の方法を応用した多変量解析のプログラムをPython 3.5 + scikit-learnを用いて作成し、予備的な検討を行った。大脳皮質を90の領域(anatomical automatic labeling Atlas)に分割し各領域ごとの安静時脳活動の時系列データを抽出。各領域ごとの時系列データの全相関係数を算出して、個々の被験者ごとに4005の領域間の相関係数を被験者ごとの特徴量として解析した。まずRecursive feature eliminationを用いて、相関係数ごとの重要度を推定。重要度の高い101領域間の相関係数に絞り込み、これをさらにL1-Regularized support vector machineを用いたアルゴリズムで解析した。予備的な解析では疾患回復群と健常被験者を脳活動のデータのみで正解率95%以上の精度で判別することができた。また、疾患回復群では、下前頭回が、前頭葉の他の部分と多くネットワークを形成していることが示唆された。下前頭回は先行研究にて、不適切な衝動行為の抑制に関連している部位とされている。一方で健常被験者でみられた補足運動野と海馬傍回などのネットワークが弱いことが示唆された。補足運動野は先行研究では食行動異常とくにむちゃ喰いと関連していることが示唆されており、衝動的な食行動異常に制御に異常に関連していると考えられた。刺激提示に関しての同意を得ることも、当初の予想よりも困難であった。また、刺激提示をしない条件においても、予想よりも被験者数を集めることが困難であった。

このモデルによって選択された領域は左下前頭回三角部(Model Coefficients -0.34)、左中前頭回(外背側前頭前野)(Model Coefficients -0.61)、左楔前部(Model Coefficients -0.26)、左上後頭溝・横後頭溝(Model Coefficients -0.03)であった。このモデルによって選択された下前頭回三角部は心理的葛藤の処理に関連する、外背側前頭前野は情動制御に関連する、楔前部は自己評価に関連するとされており、いずれも神経性食思不振症の神経基盤と考えうる領域であった。また、このモデルによって計算されたprobability(0から1の間の数字で出力され、1に近いほど疾患群である可能性が高いと予測する)はEDE-Qの体形へのとらわれ(Spearman's rho =0.729, p=0.00008)や体重へのとらわれ(Spearman's rho =0.695, p=0.0006)と有意に相関した。このことからもこのモデルで計算されたprobabilityも摂食障害の病態を反映しているものと考えられた。健常群と比較して疾患群のリクルートが遅れている。健常群については、今後も十分被験者をリクルートできる体制が整っていると考える。一方で患者群については、研究のための謝金以外には本人にメリットが少ないと考える人が多く、予想以上に研究への参加に同意していただける方が少なかった。健常者25名、神経性食思不振症制限型9名を解析対象とした。T1強調画像をFreeSurfer software library version 6.0用いて109の解剖学的領域ごとの皮質体積および皮質の厚さを求めた。領域ごとの体積は被験者ごとの全頭蓋内容容積で補正、皮質の厚さは被験者ごとの皮質の厚さの平均で補正を行った。その値をLASSO algorithm(lasso)およびL1正則化線形Support Vector Classification(L1SVC)を用いた機械学習による多変量解析を行った。統計的に有意であったモデルのうち皮質体積を使いL1SVCで作成した時が、最も少ない領域(13領域)で予測モデルが作成された。このモデルによって選択された領域は両側下前頭回三角部(Model Coefficients lt.:-0.28, rt.:-0.05)、左楔前部(Model Coefficients -0.22)、左中前頭回(外背側前頭前野)(Model Coefficients -0.07)などであった。このモデルによって計算されたconfidence scoresは体重との相関が有意であった(Spearman's rho =-0.45, p=0.008)。しかし体重の影響を除いても、EDI-2の体形への不満(Spearman's rho =0.74, p=0.0000009)やEDEQの体形へのとらわれ(Spearman's rho =0.71, p=0.000004)と有意に相関した。このことからもこのモデルは摂食障害の病態を反映しているものと考えられた。被験者のリクルートにさらに力を入れることとする。本学のみならず他の施設にも助力を求めることとする。また、今後はresting fMRIや課題遂行中のデータを使い解析を試みる。
限界状態計算法のための簡便で高精度な地盤構造探査法

本研究では、微動を用いた簡便で高精度な浅部S波速度構造探査法を確立することを目的とする。この目的のため、本研究ではまず観測方法・観測機器の改良を行い、簡便で機動的な観測を可能にすることを考え、つぎにそのシステムに分析システムを組み合わせて簡便なサイト増幅特性を予測できるシステムを開発する。初年度は、既往の観測機器のうち現在オンラインでデータ収録ができないデータロガー部分を、ノート型PCとPCMCIAカード型AD変換装置を組み合わせることにより、オンラインでデータ収集が可能となるようにしたデータロガー部分の代替システムを開発した。2・3年度はこのシステムを用いてK-NETおよびKiK-netの観測点において微動計測を実施し、これまで得ていたデータと合わせて分析した。その際、分離解析で別途得ているS波のサイト特性およびそれを用いて逆算した地盤構造による理論H/V特性との比較を実施した。その結果、微動H/Vのピーク振動数と分離で得た地震動サイト特性(水平)のピーク振動数の間には平均的にはほぼ1:1の関係があることがわかった。しかしそのばらつきは大きく、対数で求めた標準偏差は2.12倍/2.12分の1であった。次に微動H/Vのピーク振動数の地震動(水平)ピーク振動数に対する比を微動H/Vのピーク振幅レベルの関数として図化したところ、微動のH/Vレベルが4倍を超えれば振動数は±30%の誤差で予測できることがわかった。しかし微動H/Vと地震動のピークレベルを比較したところ、微動のそれは地震動のそれに比べ著しく小さく、また相関もなく、微動のピークレベルはそのままサイト特性の代用としては使えないことがわかった。この目的のため、本研究ではまず観測方法・観測機器の改良を行い、簡便で機動的な観測を可能にすることを考える。本年度はそのために既往の観測機器のうち、現在オンラインでデータ収録ができないデータロガー部分を、ノート型PCとPCMCIAカード型AD変換装置を組み合わせることにより、オンラインでデータ収集が可能となるようにしたデータロガー部分の代替システムを開発した。それに先立って各種のAD変換装置を調査した結果、National Instruments社の8チャンネル16BitのAD変換カードが本研究目的に最適と判断されたので、それを用いてシステムを組み上げることとした。データ収録ソフトとしては同社のLabViewを用いることとし、そこに微動収録システムと微動データ解析システムを載せることとした。このシステムにより、任意の時間に任意の長さのデータを収録でき、その波形をオンラインで見ながら任意のサイズに区切ってフーリエ変換し水平成分と上下成分の比を時々刻々計算できるようになった。この機器の開発と平行して、観測データの分析手法の検証のための基礎的データの収録を福岡県のKiK-netサイトにおいて行なった。得られた結果は現在分析中であるが、少なくとも耐震設計で考慮すべき表層20mまでに存在する工学的基盤より上面の低S波速度の層については、観測した微動のH/V比とRayleigh波の理論H/V比を対応させることによって推定できるという見通しを得た。昨年度は、既往の観測機器のうち現在オンラインでデータ収録ができないデータロガー部分を、ノート型PCとPCMCIAカード型AD変換装置を組み合わせることにより、オンラインでデータ収集が可能となるようにしたデータロガー部分の代替システムを開発した。

今年度はこのシステムを用いてK-NETおよびKiK-netの観測点において微動計測を実施し、昨年度得たデータを合わせて分析した。その際、分離解析で別途得ているS波のサイト特性およびそれを用いて逆算した地盤構造による理論H/V特性との比較を実施した。その結果、微動H/Vのピーク振動数と分離で得た地震動サイト特性(水平)のピーク振動数の間には平均的にはほぼ1:1の関係があることがわかった。しかしそのばらつきは大きく、対数で求めた標準偏差は2.12倍/2.12分の1であった。次に微動H/Vのピーク振動数の地震動(水平)ピーク振動数に対する比を微動H/Vのピーク振幅レベルの関数として図化したところ、微動のH/Vレベルが4倍を超えれば振動数は±30%の誤差で予測できることがわかった。しかし微動H/Vと地震動のピークレベルを比較したところ、微動のそれは地震動のそれに比べ著しく小さく、また相関もなく、微動のピークレベルはそのままサイト特性の代用としては使えないことがわかった。微動を用いた簡便で高精度なS波速度構造探査法を確立することを目的として、研究を行った。検証に用いたKik-Net観測点ではボアホール観測が行われているが、観測に先立ちそのデータを用いたサイト特性の抽出と地盤情報の妥当性の評価をまず行った。実際の観測は設置および計測が容易な加速度を用いて行い、3成分を同時に計測した。水平/上下スペクトル成分の比であるH/VからS波速度を求めるには、H/Vが基本モードのRayleigh波の水平上下比であるとして同定する方法を用いたが、その際にHとVが相関のよい方向がRayleigh波の伝播方向だと考え、その到来方向を同定しつつH/Vを求め、それに合うような地下速度構造を同定した。またコヒーレントなReileigh波が少ない場合には、近傍で人工的にコヒーレントな微動を発生させ、観測する方法、具体的には観測点近傍でかけやにより地面を振動させ、それによる微動を観測する方法をとった。これらの方法の有効性を地盤構造の比較的よくわかっているKik-Net観測点で確認したところ、例外的にはあまりうまくいかない観測点もあるものの、おおむねこれらの方法により同定した地下構造は、Kik-Net観測点のボアホール観測による情報とよく一致することを示すことができた。
数値的方法による格子量子色力学の研究

1.K中間子Bパラメータは、素粒子の弱い相互作用に於けるCP非保存の解明の上で重要な量である。これに関し昨年度開始した、格子量子色力学の数値シミュレーションによる研究を完成した。特に、従来から問題視されてきた、ゲージ不変でない演算子とゲージ不変な演算子が同一の結果を与えるかどうかの検討を行い、繰り込み定数に対する摂動の1ループ補正を考慮に入れれば、両者が統計誤差の範囲で完全に一致することを示した。また、動的クォークを取り入れた計算を実行し、Bパラメータへの影響は5%程度と小さいことを示した。2.K中間子のππ崩壊に於けるΔΙ=1/2則は未だに解決のつかない問題である。この崩壊過程の振幅には、終状態のππ散乱が重要な役割を果たすと考えられている。一般に散乱等、ハドロンの4点以上のグリーン関数の計算を要する量を数値シミュレーションにより求めるには多大の困難があった。これに関し、ウオールソース法の改良を行い、これらの量を計算する一般性の高い方法を開発した。その応用として、ππ、πN、NN散乱の散乱長を求め、特にππのアイソスピン0のチャネル、NNのアイソスピン1/2のチャネルの散乱長を始めて計算した。3.U(1)問題として長年の懸案であるη'粒子の質量計算にも上記2.の方法が応用できることに着目し、クェンチ近似による計算を行った。その結果、実験値と整合する結果を得、U(1)問題解決への足掛かりをつかんだ。
上気道好酸球性炎症疾患におけるメモリーＴ細胞とＣＤ６９の意義の検討

慢性副鼻腔炎(蓄膿症)は、今まで感染性・非好酸球性の慢性副鼻腔炎が多数を占めていました。近年従来型と異なり好酸球が病変部に多く浸潤する副鼻腔炎(好酸球性)の比率が増加し、難治化する事が問題となっています。私達は,慢性副鼻腔炎手術時に採取した鼻茸を検討し、そこに含まれるT細胞と呼ばれるリンパ球の機能解析を行いました。鼻茸浸潤CD4+T細胞のほとんどが記憶T細胞であり、半数以上が活性化状態にあることが明らかとなりました。また好酸球性副鼻腔炎では、好酸球浸潤を促すサイトカインの発現を増加させていました。このような特徴的な記憶T細胞が好酸球性副鼻腔炎の病態形成に関わっている可能性が明らかとなりました。鼻ポリープ中に強い好酸球浸潤を認める好酸球性副鼻腔炎は、代表的な上気道好酸球性炎症疾患である。従来は非好酸球性の慢性副鼻腔炎が症例の多数を占めていたが、近年好酸球性副鼻腔炎の比率が増加し、難治化する事が問題となっている。我々は,慢性副鼻腔炎の手術時に採取した鼻ポリープを酵素処理し細胞を分離し、そのポリープに浸潤するT細胞の機能解析を行った。まず非好酸球性副鼻腔炎と好酸球性副鼻腔炎のポリープ中の浸潤CD4+T細胞は両者ともに95%近くがCD45RO陽性のメモリーT細胞である事が明らかとなった。またCD69分子を半数以上が発現しておりそのメモリーT細胞は活性化状態にあることが明らかとなった。CD4+T細胞をソーティングにより単離しreal-time PCRの解析を行ったところ、好酸球性副鼻腔炎ではIL-5やIL-9などの好酸球浸潤を促すサイトカインの発現を増加させていた。このような特徴的なメモリーT細胞が好酸球性副鼻腔炎の病態形成に関わっている可能性が明らかとなった。また近年上皮細胞や好酸球などの自然免疫系の細胞が産生するサイトカインによって惹起されるTh2型の炎症が注目されている。その主なサイトカインとしてTSLPやIL-33とともにIL-25が存在し,直接または間接的にT細胞に作用することが考えられている。我々は好酸球性副鼻腔炎の病態におけるIL-25の関与を,局所の細胞を用いてTh2やTh9などCD4+T細胞を中心に検討した。CD4+T細胞はIL-25の受容体であるIL-17RBの発現を有意に増強させることが明らかとなった。好酸球性副鼻腔炎のポリープには多数のTh9が存在し,またIL-25がTh2やTh9を通じて好酸球性副鼻腔炎の病態形成に関わっている可能性があることが明らかとなった。従来は非好酸球性の慢性副鼻腔炎が症例の多数を占めていたが、近年好酸球性副鼻腔炎の比率が増加している。本研究では今年度、手術時採取した鼻ポリープを酵素処理し細胞を分離し、そのポリープに浸潤するT細胞の解析を進めてきた。まず、非好酸球性副鼻腔炎と好酸球性副鼻腔炎のポリープ中の浸潤CD4T細胞は両者ともに95%近くがCD45RO陽性のメモリーT細胞であった。またCD69分子を半数以上が発現しており活性化状態にあることが分かった。CD4T細胞をソーティングにより単離しreal-time PCRの解析を行ったところ、好酸球性副鼻腔炎ではIL-5やIL-9などの好酸球浸潤を促すサイトカインの発現を増加させていた。このような特徴的なメモリーT細胞が好酸球性副鼻腔炎の病態形成に関わっている可能性がある。CD69分子を発現しているメモリーT細胞を抗CD69抗体で制御できればT細胞の活性化を抑えることで治療につながる可能性もある。また同時に慢性副鼻腔炎患者の鼻腔内の真菌の培養を行ったが、鼻腔内には担子菌、糸状菌などを含めた多種多様な真菌類が培養された。組織に浸潤している単核球に代表的な真菌抗原で刺激したところ、炎症性サイトカインの産生に差がみられた。鼻腔内に検出された真菌との関係性があるものとないものにわかれ、反応性を含めるといくつかの疾患群に分かれることがわかっている。

真菌の病態への関与やIgEなどの真菌特異的抗体との関連もあり、今後検討を進める。上気道好酸球性炎症疾患の検体数、真菌の培養などは順調に集まっており、CD69の発現、CD45ROの発現からメモリーT細胞の解析が進んでいる。疾患別のメモリーT細胞によるサイトカインの発現の差、受容体の特徴の差もみられており、臨床検討から疾患におけるT細胞の役割についても検討が進んでいる。今年度得られた解析について学会発表を行っている.好酸球性副鼻腔炎に浸潤するメモリーT細胞の特徴に関して疾患別に差があることが分かってきたが、それが他の好酸球性疾患、アレルギー性鼻炎などでも同様なものか検討する。また細胞の解析だけではなく、組織に関して免疫染色を行いT細胞以外の細胞との関係性を明らかにしていく。また、CD69分子が治療に応用できないかどうか刺激、抑制など詳しく解析する。真菌に関しては多種多様なものが関わっているために、特異性を解析することが難しいが、特異的IgGやIgEと組み合わせることで真菌の疾患への関わりを明らかにする。各種抗原、抗体の購入、免疫染色の費用、関連書籍の購入、学会発表の旅費本年度当初予定していた検体数よりも得られた検体が少なかった事があり,若干の未使用額が発生したが、次年度は本年度より多くの検体の検討を行う予定であり、また新たにわかったCD69陽性、CD49RO陽性メモリーT細胞機能の更なる検討目的には研究費が必要と考える。
パワー半導体への適用を目指した液体プロセスによるSiC膜の研究

液体シリコン材料と液体カーボン材料を原料としてSiC-inkを合成し、それを用いて成膜したSiC膜の物性評価とデバイスへの応用を検討した。液相蒸着法によりp型Si膜を作製し、IPES法によりCBMを、PYS法によりVBMを測定したところ、SiC-inkにおけるカーボン材料比率の増大に伴い、CBMとVBMそれぞれがBand Gapの増大する方向にシフトすることが確認された。このSiC膜を用いることで、SiCパワーデバイスにおけるPchコンタクト部の抵抗を低減することが可能になる。我々は、液体シリコン材料(シクロペンタシランやシクロヘキサシラン)と、液体カーボン材料(シクロヘキセン等)を原料として液体SiC材料(SiC-ink)を合成し、これを用いてSiC薄膜を作製することに成功した。またこのSiC-inkに白燐やデカボラン等の不純物を添加することで、n型SiC膜、及びp型SiC膜も作製できる。平成26年度は主にSiC-inkとそれにより作製したSiC膜の基礎物性評価を行った。SiC-inkに3wt%のデカボランを添加したp型SiC-inkを合成し、液相蒸着法によりp型Si膜を形成した。SiC-inkの合成に際して、シリコンソースであるシクロペンタシランとカーボンソースであるシクロヘキセンの比率を変えたp型SiC-inkを作製した。それらを用いて成膜し、Inverse photoemission spectroscopy (IPES)やPhoton yield spectroscopy (PYS)等により解析したところ、Valence band maxima (VBM)とConduction band minima (CBM), Band Gapの両方が、シリコンソースとカーボンソースの比率の変化に伴い変化することを見出した。現在、この研究成果に関する論文を執筆中である。更にこの特徴はSiCパワーデバイスの性能向上、特にP+SiC領域と金属配線のコンタクト部におけるコンタクト抵抗低減に有効であり、平成27年度は実デバイスへの適用についても検討を行う。液体シリコン材料(シクロペンタシラン)と、液体カーボン材料(シクロヘキセン)を原料としてSiC-inkを合成し、SiC-inkにより形成したSiC薄膜の物性評価とデバイスへの応用を検討した。2 SiCパワーデバイスへの応用:上記の特長は、SiCパワーデバイスの性能向上、特にP+SiC領域-金属配線間のコンタクト抵抗低減に有効であると考えられる。そこで、実デバイスへの適用に向けた検討を行った。PYS法を用いてバルクSiCのVBMと電極材料であるNiの仕事関数を測定し、その結果からp型SiC-inkの最適シリコン/カーボン比率を求めた。具体的には、バルクSiCのVBMが6.4 eV、Ni電極の仕事関数が5.1 eVであったことから、SiC膜のVBMが5.5 eVとなる様にSiC-inkのシリコン/カーボン比率を設定した。次にCTLM評価用TEGを設計し、それを用いてNi電極-p型SiC膜間のコンタクト抵抗を測定した。その結果、1.01×10-7Ωcm2のコンタクト抵抗が得られ、コンタクト抵抗低減の可能性が見出された。3その他:SiC膜中の不純物濃度の分析やSiC膜のエピタキシャル成長の可能性についても調査を行った。上記の様に平成26年度はp型SiC膜の物性評価において新たな知見が得られた。平成27年度は実デバイスへの適用について検討を行うが、それを効率良く推進する為に、企業との共同研究をスタートする。またP+SiC領域と金属配線のコンタクト部におけるコンタクト抵抗低減効果を確認する為、評価用のフォトマスクを設計した。またコンタクト抵抗測定用サンプルを作製する為に、製造プロセスの構築にも着手した。更にSiC膜のエピタキシャル成長実験の為の環境構築も平行して進めている。以上のことから、今年度は概ね計画通りに研究を推進出来たと考えている。電子デバイス平成27年度はSiCパワーデバイスへの応用とSiC膜のエピタキシャル成長の可能性を検討する。1SiCパワーデバイスへの応用SiCパワーデバイスにおいて、n型SiC / p型SiC領域は、SiC膜の結晶性を維持・回復させる為、500°C程度で高温イオン注入を行った後、17001800°Cの高温アニールで活性化して形成している。この場合、深いp層の形成は、高加速イオン注入の多段打ちが必要であり、スループットの向上が求められている。また、熱拡散により不純物層を形成する方法は、SiC中の不純物拡散速度が遅い為困難である。そこで液体プロセスを適用することにより、この問題を解決しようと考えている。その場合、n型SiC領域、p型SiC領域の作り分けが課題となるが、前述のLVD法によるコーティングの際、マスキングすることで所望のパターンを形成出来る。この様にして、SiCパワーデバイスへの適用を実現したい。2SiC膜のエピタキシャル成長の可能性検討

現在のSiC-MOSFETでは、CVD(Chemical Vapor Deposition)法によりSiC膜をエピタキシャル成長させてチャネル膜を形成している。この時、16001800°Cの高温処理が必要であり、製造装置は非常に高額となる。本研究では、SiC基板上に液体プロセスを用いてSiC膜をエピタキシャル成長させ、それをチャネル膜として用いることを目標にしている。この時の課題は膜質であり、平成27年度はその可能性について検証する。平成26年度の研究計画として、1SiC-inkとそれにより作製したSiC膜の物性評価と特性向上、2及び不純物ドープ方法の確立等の基礎研究を遂行するにあたり、特に物性評価において外部機関への分析依頼を予定していたが、研究代表者の所属研究機関である北陸先端科学技術大学院大学(JAIST)所有の分析装置でかなりの程度の分析が行えたため、外部機関への分析依頼費用が当初予定より抑えられた。また、実験消耗品等についてもJAISTの共用施設等を使用する機会が多かったため、予定より支出が少なくなり、未使用額が生じた。平成27年度はSiCパワーデバイスへの応用検討を研究計画としているため、消耗品の使用量と頻度が高くなると予想される。具体的にはSiC基板の購入、Alイオン注入の工程依頼、外部機関への分析依頼等を計画している。また今年度は論文発表、学会発表等も予定しており、旅費等に使用する。
アミロイドカスケードのキープロセス可視化によるアルツハイマー病の診断・治療法開発

本研究ではアミロイドβペプチド(Aβ)やタウ蛋白の凝集体であるアミロイド病変形成を発端とする認知症分子カスケードを生体でモニタリングし制御することを目的として、分子イメージング的手法により、カスケードの上流から下流までの主要プロセスにおける鍵分子の解析に取り組んできた。平成21年度はタウ病変を検出するポジトロン断層撮影(PET)トレーサーの最適化と、translocator protein(TSPO)を指標とした神経免疫反応機構の解明を目指した。タウ病変に結合する一連の低分子化合物のうち、PETトレーサーとして適する動態を示す薬剤をポジトロン標識し、タウトランスジェニック(Tg)マウスのタウ病変を生体で可視化することに成功した。同トレーサーは毒性試験を実施中で、臨床応用に向けた準備が進められている。さらに同トレーサーの誘導体ライブラリーを作製し、タウ病変に対する選択性がさらに高まった化合物を幾つか同定した。神経免疫機構に関しては、TSPOが神経傷害性ミクログリアのマーカーとなりうるというこれまでのデータに基づき、ミクログリアをアミロイド前駆体蛋白Tgマウスに移植して老人斑除去能を評価した。その結果、TSPO低発現クローンはアミロイド除去能を有するのに対して、高発現クローンはそうした作用が抑制されていることが、経時的な生体アミロイドPETイメージングにより明らかになった。さらに高発現クローンではMCP-1をはじめとするケモカインの分泌が、低発現クローンに比して顕著に増加していることが分かった。MCP-1はグルタミン酸環状化酵素(QC)により生体内で安定化するが、QCはAβのN末側も修飾し、安定で凝集性・神経毒性が強いAβN3pEに変換する。従ってQCは神経免疫による神経傷害とAβ病理の双方を促進する酵素と考えられ、診断と治療の重要な標的であることが示された。1.神経免疫反応の生体画像バイオマーカー開発アルツハイマー病においてアミロイド蓄積に端を発する病的変化の連鎖反応(アミロイドカスケード)のキープロセスとして神経免疫反応に着目し、その機能的意義を反映する生体イメージング技術の確立に取り組んだ。神経免疫担当細胞では活性化に伴って、translocator protein(TSPO)が増加するが、研究代表者らが独自に開発した放射性TSPOリガンドによるポジトロン断層撮影(PET)およびオートラジオグラフィーと、同じく独自作製の抗TSPO抗体を用いて、アルツハイマー病理モデルである変異型アミロイド前駆体(APP)およびタウトランスジェニック(Tg)マウスのTSPO局在を解析した。その結果、神経変性が軽微であるAPP TgマウスではアストロサイトでTSPOが増加し、神経細胞死が顕著に生じるタウTgマウスでは主にミクログリアでTSPOが増加することが明らかになった。さらに各種神経傷害モデルで同様の検討を行い、神経細胞に対して攻撃的に作用するのはTSPO陽性ミクログリアとTSPO陰性アストロサイトで、逆に保護的に作用するのはTSPO陰性ミクログリアとTSPO陽性アストロサイトであることを見出した。(J Neurosci 2008)2.神経伝達物質放出の生体イメージング認知症の症状発現に密接に結びつくキープロセスである神経伝達物質の放出異常を、生体でPETにより非侵襲的に計測する技術の確立を目標とした。ドーパミン放出の変化を高感度に検出するために、アゴニスト型ドーパミン受容体リガンドをPETトレーサーとして導入し、さらに覚醒状態で小動物PETスキャンを実施できる技術を確立した。これにより、覚せい剤投与で線条体ドーパミンの放出が増加することと、代謝型グルタミン酸受容体(mGluR5)阻害により覚せい剤がドーパミン放出に及ぼす効果を抑制できることを、生体イメージングにより証明しえた。(J Neurosci 2009)本研究ではアミロイドβペプチド(Aβ)やタウ蛋白の凝集体であるアミロイド病変形成を発端とする認知症分子カスケードを生体でモニタリングし制御することを目的として、分子イメージング的手法により、カスケードの上流から下流までの主要プロセスにおける鍵分子の解析に取り組んできた。
近世仏教と民衆宗教の救済ネットワークに関する研究

本研究は、民衆宗教の先駆とされる如来教の開教・展開とその意義を、従来の教祖研究、教団研究、教義研究を踏まえつつも、民衆宗教が登場した社会の中から捉え直そうとするものであり、また同時に近代化論の中で近代性を託されながら評価されてきた開教期の民衆宗教に対して、近代自体が問われるようになった現在の研究環境の中での新たな語りを模索する試みでもある。これまでの私の研究では同時代的な社会的動向に即しながら如来教の開教の意味と展開の意義を分析してきたが、本年度はより民衆の信仰の実態に近い様相から如来教を考えていくことを課題とした。具体的には、如来教説教の中に何度も登場する秋葉信仰に注目し、その信仰の展開や信仰者の様子と対峙したものとして如来教を捉えることで、宗教社会の力学の中でいかにして自らの位置を確立していったかの過程を描こうとした。このため、フィールドである名古屋での史料調査と史料整理・判読に多くの時間を割き、これに関連する学会報告を数度行った。その都度、いただいた助言に従い、研究を深化させ、大きく分けて二点の成果を挙げることができたと考えている。【1近世秋葉講の実態の解明】これまでの秋葉信仰集団である秋葉講の実態研究は、史料が乏しく、近代の民俗調査にもとづくものがほとんどであったが、鳴海宿村役人下郷家に残る文書を用いて、近世期における活動の一端を明らかにした。【2他信仰と対峙しながら自らの世界観を作り上げた過程を描く】以上の秋葉信仰の研究をもとにして、如来教が説教の中で、秋葉を語る場面に注目し、同時代的な社会環境に柔軟に対応しながら、民衆宗教が自らの世界を再構成していく様を明らかにした。その他、同じく民衆宗教とされる大本研究者、金光教研究者と交流し、また信者階層や民衆性において共通項を持つ修験道文書調査への参加を通して、方法論と視野の拡大をはかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究は、具体的な救済を指向する実践である「作善」をテーマとした。具体的には、如来教のおこった名古屋でこの頃、隆盛を極める開帳や再建工事とそれらに関わる人々の渇仰の様子を猿猴庵の残した日記『金明録』や絵本『嵯峨霊仏開帳志』、『開帳談話』などを用いて明らかにし、その背景としての善書受容の問題をその思想面と永楽屋東四郎などの書肆や大野屋惣八などの貸本屋の目録を用いた流通面から視野に入れつつ、さまざまな救済言説が存在する社会において如来教の救済を検討した。これらの作業を通して、如来教の場合、作善の際にしばしば問題となる金銭などさまざまな理由でそのような実践で救われない人々に対して、社会に受け入れられていた作善(=善をなすこと)による救済から、善心(=心を良くすること)による救済へと重心をずらすことによって、人々の信仰を獲得していったと指摘した。この研究の過程で、このような救済思想における行為(=身体実践)から心へという重心の変化を、例えば浄土真宗での往生に関する議論、つまり1750年代頃から次第に行と心の一致(三業帰命説)が広がるが、1800年頃に至ると、それは異安心として完全に否定され、むしろ妙好人のような心に注目した救済へと移っていく流れとパラレルなものとして見ることができることに気づいた。このような宗教社会の動きから「心」への注目という現象に焦点を当てることで、民衆宗教と他の宗教の関わりを再検討することを次年度の課題としたい。