hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モバイル端末とホームページを活用した「野外観察データ共有システム」の開発

小中学校における野外観察授業実施に際し,その準備作業の軽減を目的として,茨城県をモデルフィールドとした「野外観察データ共有システム」の開発を行った。このシステムは「学区の中のたからもの」というホームページ,またモバイル端末用表示ソフトウェアの「ジオポケ」から構成される。本システムの開発に際しては,海外における先進的な取組と比較検討を行っている。また,本システム構築の成果として,教員研修等における試用を実施した。平成21年度より,本格的に野外観察データ共有システム「学区の中のたからもの-茨城県総博物館化計画-」の運用を開始した。茨城県内における野外観察授業で活用可能な観察地点を,自然科学,地理・歴史,文学の視点から調査し,その結果を専用のホームページに掲載開始した(http//eye.edu.ibaraki.ac.jp/portaldb/)。このデータベース・ホームページは本研究費を活用してジーエスアイ株式会社に委託し,作成したものである。これにより,茨城県における様々な観察地点が整いつつある。特に,水戸市内および北茨城市の五浦付近は多数の観察地点が登録され,小学校・中学校での野外観察授業の際,活用可能となっている。また平成21年度は,自然情報の一般市民への広報体制が整っているニュージーランド・オークランド市で現地視察を行った。特に,市内に分布する49個の第四紀火山の情報が市民にどのように広報されているか,という点に注目した。その結果,一般に普及しているオークランドのガイドブックおよび高等学校の地理において,かなり詳細な記述があることが判明した。これらの成果は,「地球科学情報の市民への広報に関する事例研究-1:ニュージーランド・オークランドにおける火山情報の広報」というタイトルで,投稿準備中である。また平成22年度は同じニュージーランドの首都ウェリントンにおいて活断層情報の市民への広報について併せて視察を行う予定である。茨城県内における野外観察授業で活用可能な観察地点を,自然科学,地理・歴史,文学の視点から調査し,その結果を専用のホームページに掲載開始した(http://eye.edu.ibaraki.ac.jp/portaldb/)。それに加えて今年度は,ホームページのみならず,モバイル端末でも閲覧可能な「ジオポケ」を開発した。これにより,野外において,観察地点へのナビゲーションはもとより,観察対象物の解説文を閲覧することが可能となった。また平成22年度は,昨年実施したニュージーランド・オークランド市で現地視察に続き,今年度7月に実施した同ウェリントン市を行った。今回は特に,市内に分布する活断層の情報が市民にどのように広報されているか,という点に注目した。その結果,博物館の展示および高等学校の地理において,かなり詳細な記述があること,大都市近郊域など土地に余裕がある地域では活断層の存在を踏まえた上での街作りがなされていることなどが明らかとなった。これらの成果は,「地球科学情報の市民への広報に関する事例研究-1:ニュージーランド・オークランドにおける火山情報の広報」,「地球科学情報の市民への広報に関する事例研究-2:ニュージーランド・ウェリントンにおける活断層・地震情報の広報」というタイトルで公表済みである。来年度は最終まとめの年として,これまで登録した観察地点を生かした野外観察授業に関する授業案の作成等を中心に研究を進める予定である。平成21年度より運用を本格化させた野外観察データ共有システム「学区の中のたからもの-茨城県総博物館化計画-」に関して,さらにコンテンツの充実をはかった。それによって,茨城県内における野外観察授業で活用可能な自然科学,地理・歴史,文学に関する観察地点に関するデータベースが構築され,ホームページ上で公開することができた(http://eye.edu.ibaraki.ac.jp/portaldb/)。また平成22年度に引き続き,ホームページのみならず,モバイル端末でも閲覧可能な「ジオポケ」の改良を行い,より使いやすいものとした。これにより,野外において,観察地点へのナビゲーションはもとより,観察対象物の解説文を閲覧することが容易になった。また平成23年度は,本システムにおけるコンテンツ充実の過程で明らかとなった野外観察地点を取捨選択し,それら地点を有機的に組み合わせることにより,モデルとなる野外観察ルートを構築した。まず準備段階として,野外観察のコース,地形・地層の見方などを詳しく解説した案内書を出版した(伊藤ほか2011 :地質学雑誌, 117巻補遺, 153-166)。次に,このモデル観察ルート巡る観察会を企画し,日本地質学会水戸大会の公式行事として野外観察会を実施した。結果,日本各地から多くの現職教員等が参加し,盛況であった。この観察会の様子・効果等は,植木ほか(受理済:地質学雑誌, 118巻)として,出版予定である。さらに,これら野外観察会の準備・実施体制・今後の課題等は,日本地学教育学会広島大会で発表し,議論を深めることができた。以上,システムの構築およびコンテンツの充実のみならず,蓄積されたデータベースを生かし,野外での教員の研修まで行うことができた。
スピンエコーBOLD法による脳のコネクティビティ計測に基づく認知機能測定法の開発

侵襲の少ない検査法である機能的MRIを用いた認知機能の定量手法を確立するために「治る認知症」と呼ばれる正常圧水頭症を対象とし、診断に使える手法の確立を目指した。我々の研究は必然的に、MRIに含まれる情報を神経活動と血流現象に分離することが中心となった。健常者において個体内の情報の再現性を手がかりに、神経活動と血流がうまく分離でき、またこの血流情報がラグマッピング法として血流評価に使えることを脳血管障害例において確かめた。特発性正常圧水頭症では静脈還流の異常があることが想像されてきたが、その部位を初めて同定した。本疾患のみならず認知症を起こす多彩な疾患の早期診断法として応用が期待される。従来法であるグラディエントエコーBOLD法よりも特異性が高いスピンエコーBOLD法にもとづく機能的結合性MRIによって、認知機能に支障をきたす疾患のバイオマーカーを確立するという目的に向け、まず撮像および解析手法の開発を健常者で行った。ランダムな変動を評価するという機能的結合性MRIの特性から、必然的に脳の神経活動とカプリングしないノイズと呼ぶべきアーチファクトが豊富に混入する。これを適切に除去する手法を開発するうえで、その処理によって、「従来のグラディエントエコーBOLDとスピンエコーBOLDとで結合性マップの結果が近づくこと」を指標とした。独立成分分析で分解した成分を、(1)時間周波数のパワースペクトラムが高い領域に分布すること、(2)脳実質の外の信号への寄与が大きいこと、といった基準で分類し、ノイズ除去を最適化した。この結果の一部を国際学会で報告した。並行して、計画のとおり「治る認知症」といわれる正常圧水頭症の症例でタップテスト前後の機能的結合性MRIを撮像した。症例数は現在のところ5例であるが、例数を増やすだけでなく、縦断的な解析を目指して患者群のデータを持続的に取得しており、多いケースではすでに3回の撮像を行っている。全てのタイミングで歩行のビデオ撮影、運動機能や認知機能を評価しており、結合性MRIの結果との相関を評価している。26年度は次のステージを実施した。1)引き続き、fMRIによって脳の認知機能を定量する方法を開発するため、認知機能が変動する疾患である正常圧水頭症を主な対象としてデータ収集を行った。3点で観察できた症例、また手術治療へ進んだ症例が少ないためこれを継続する。2)同じ症例や健常者に対して繰り返しデータを取得し、再現性を調べたところ、fMRIの原理的に避けられないことではあるが、脳血流に異常があるとその成分が混入し認知機能の変化をマスクしてしまうことがわかった。そこで近年提案されている、静脈の信号を利用して脳血流を評価する手法(タイムラグマッピング)を試みた。これによってまず血流状態を検出し、その成分を除去することで、よりよく神経活動を反映した機能的結合性MRIが実現する可能性がある。3)このため、血流に異常を持つ症例を集める必要が生じた。関係各科の協力のもと、内頚動脈などの主要血管が閉塞・狭窄した症例でデータを収集し、解析を行った。これによって、SPECTなどの手法で計測した脳血流マップに近いものを得る手法を開発し、論文作成準備中である。侵襲の少ない検査法である機能的MRIを用いた認知機能の定量手法を確立すること、とりわけデフォルト・ネットワークといった概念に代表される脳の部位間の結合性によるバイオマーカーの確立が本計画の目的であった。そのために「治る認知症」と呼ばれ、病状が多相性に変動する正常圧水頭症を対象とし、統計上の差だけではない、診断に使える手法の確立を目指した。機能的MRIは神経血管連関に依存していることから感度・特異度ともに低く、それが有用なバイオマーカーの見出されていない理由と思われた。必然的に我々の研究はMRIに含まれる情報を神経活動と血流現象に分離するものとなり、このために独立成分分析を使った独自のノイズ除去法を開発した。この手法を最適化するため、まず健常者での情報の再現性を手がかりに、神経活動と血流が分離できることを示した(投稿済)。つぎに、この血流情報そのものが、血流到達の時間差を検出したラグマッピング法として有用であることを脳血管障害例において確かめた(投稿準備中)。血液の移動速度の分布は健常被験者内で安定しており、縦断研究に有用と期待される。最後に、特発性正常圧水頭症では静脈還流の異常があり、治療によって正常化することを初めて観察した(投稿準備中)。これまで、脳脊髄液を抜くことで特定の症状が改善するメカニズムは未解明であったが、本手法で解明が進むとともに、本疾患の早期診断法としての応用が期待される。また、この成分を除去する工夫によって、安静時fMRIの品質改善ができる。ICAを用いたノイズ除去は、まだ広く活用されていないが、80%におよぶ十分なノイズ除去が推奨されるとともに、適切な処理がされていない従来の結果を見直す必要がある。

特発性正常圧水頭症では静脈還流の異常があることが想像されてきたが、その部位を初めて同定した。本疾患のみならず認知症を起こす多彩な疾患の早期診断法として応用が期待される。正常圧水頭症の症例は現在11例をフォローしているが、症例数およびタイムポイントの数が予定に達しない。また、タップテストの結果が良く手術治療へと進む症例が少ない。神経内科正常圧水頭症の症例は引き続き集めるが、脳血流をデータから取り除く手法の開発も必須となったため、この確立のために脳血管障害の症例データも集めていく。症例でのデータ取得は予定よりも早く開始できた。また撮像方法・解析方法も前述のとおり最適なものを定めることができ、スピンエコー法による機能的結合性MRIの実験系は完成した。その一方で、現有MRI装置の故障によって、大学病院での症例によるデータ取得が進まなかった。現有3T-MRI装置は再び利用できる状態となり、アップグレードも完了したので、関係各科の協力をあおぎ大学病院での症例撮像を開始する。並行して、関連病院でのデータ収集も行う。いずれもiNPH症例の縦断的観察を目指して、期間内になるべく多くのタイムポイントで、fcMRIデータおよび認知機能検査を実施する。2013年初頭に、3テスラMRI装置が病院建物の水漏れによって故障し稼働できなくなった。修理およびアップデートが完了したのは2014年1月であり、このために予定していた実験系の構築ができなかった。当初の計画どおり、歩行機能(安定度)計測のシステムを構築する予定である。
パソコン用学校事故事例データベース共有システムの開発

学校事故に対する関心が高まっている反面、事故そのものやその経過は極秘扱いされることが多く、同様な事故の再発防止に役立つ記録は非常に少ない。本研究は、各々が経験した学校事故の事例を互いに持ち寄り、情報交換のできるデータベースの構築を目指した。近畿地区養護教論研究会の各府県の会長から、各1-2名の研究協力者の推薦を受けて、初年度は一般的な学校で利用可能なパソコン上でデータベース作成とその情報検索の見通しを立てた。その後、我々が別に開発した学校保健用ソフトの利用者および本学の養護教論養成過程修了者、計2100名に本データベースの構想を述べ賛同者を募ったところ、全都道府県にまたがる学校の養護教論300名から参加申込があった。本年度には、本構想のデータベースの操作に必要な機能を検討した後、市販の操作言語の中でその条件を満たすものを探したが、任意長の文字型データに対してフルテキスト検索できる安価なデータベース操作言語は見当たらなかった。そこで、パソコン通信を通じて公開されていたデータベース操作言語についても検討したところ、我々の要求する機能に近いソフトを見い出し、その改造の協力や使用の承認を得て、ここに目的とした「パソコン上で、任意長の文字型データに対してフルテキスト条件検索」可能なデータベース操作言語を開発した。一方、全国の賛同者にはデータの形式や字数制限など必要な形式を述べ、「事故事例文書」をフロッピ-媒体で送付するように依頼し、期日までに約200名から230例の事例文書が寄せられた。それらの文書全てをフロッピ-ベースのパソコンでも情報検索出来る様にデータベース化して、事例提供者の全員に送り返した。学校事故の公表は多分にタブー視される傾向にあるので、本研究のデータ収集には関係組織の理解が必要と思われた。そこで、研究協力者の選定を次の手だてによって行った。すなわち、各地養護教諭の連合組織である近畿地区養護教諭研究会を通じて本研究の目的・趣旨などを示し、各地区から少なくとも1名の現職養護教諭を推薦してもらうことを7月に依頼した。その結果、近畿各府県および三政令都市から計12名の協力者を得た。上記12名と共同研究者計15名が隔月(9月大阪、11月大阪、1月神戸、3月京都)に4回集まり、各自の経験した事故事例をモデルに、事故事例を収集する方法、書式、対象、管理法などを検討した。またこれに並行してデータベース管理ソフト(dBASE IV)を購入し、データベースの構造の検討とサンプルデータの投入を行った。本研究補助の期間内に約500件の事例と同数の利用者を集めることを目途とし、保健情報処理に関心のある全国の養護教諭2100名をリストし、そのリスト内容をデータベース化し、それを利用して本研究に関する趣意書、計画書、案内・参加申込書、返信用封筒などを3月15日付で郵送した。これに対する申込期限を4月末とした。学校事故に対する関心が高まっている反面、事故そのものや経過は極秘扱いされることが多く、同様な事故の再発防止に役立つ記録は非常に少ない。この研究は、各々が経験した学校事故の事例を互いに持ち寄り、情報交換のできるデータベースの構築を目指した。まず、近畿地区の各府県から1-2名の研究協力者の推薦を受けて、隔月毎に会合を開き、現在の学校の情報処理環境で利用可能なデータベースとその情報検索に必要な条件の検討を行なった。その後、全国の約2000名の養護教諭に対して、本データベースの構想を述べて賛同者を募ったところ、全都道府県にまたがる学校の養護教諭300名から参加の希望があった。本年度は、ここに構想したデータベースの操作に必要な機能を検討し、市販の操作言語の中でその条件を満たすものを探したが、任意長の文字型データに対してフルテキスト検索できる安価なデータベース操作言語は見当らなかった。

そこで、パソコン通信を通じて公開されていたデータベース操作言語についても検討したところ、我々の求める機能に近いソフト「dBI」を見い出し、その作成者に我々の目的を述べ、改造の協力や使用の承認を得て、ここに「パソコン上で、任意長の文字型データに対してフルテキスト条件検索」可能で、初心者にも使いやすいデータベース操作言語を開発した。一方、全国の賛同者にはデータの形式や字数制限などの形式を添えて「事故事例文書」をフロッピ-媒体で送付するように依頼し、期日までに約200名から230例の事例文書が寄せられた。それらの文書全てをフロッピ-ベースのパソコンでも情報検索出来る様にデータベース化して全事例提供者に送り返し、今後の発展に備えた。
ヒトにおける頭蓋顔面形態形成および外鼻形態進化の解析

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度に予定していた1.胚子、胎児の画像データ取得、2.頭蓋底、鼻中隔および顔面の形態形成の解析について順調に解析が進んだだけでなく、海外(ブリティッシュ・コロンビア大学)との共同研究が始まるなど、予想以上に研究が進行しているため。当初計画に含まれている「胚子、胎児の画像データ取得」「脳の発達過程と顔面の形態形成の関係性の解明」「三次元モデルの作成」に取り組みつつ、昨年度より始まった国際共同研究を推進し、人種間での比較にも取り組んでいく予定である。
障害のある子どもの家族のアセスメントツールに関する研究：日本語版EE評価尺度開発

障害のある子どものEE研究を進展させ、家族のアセスメントツールの1つとして確立するためには自己記入式質問紙の開発が必要不可欠である。本研究は2018年2月までのEEに関する84文献をレビューした結果、(1)信頼性と妥当性が検証されている、(2)近年の研究で使用されている、(3)家族の負担が低いという3点を満たすFQ(Family Questionnaire)尺度の日本語版を作成することにした。FQは2002年にDr.Wiedemannらによって作成され、20項目で4件法と質問数が少ないので負担が低い上、EOIを評価することができるとの報告がある。負担が少なくEOIを評価できるFQの日本語版尺度の開発は,実際の現場での活用及び国際比較を可能になるだろう。FQの原著者の1人であるDr. Hahlwegより日本語版尺度開発の許可を得た後、英語から日本語へ翻訳した内容を専門家の意見を聞きながら修正した。その後、精神保健分野にも精通した別の専門家に完成した日本語版の逆翻訳を依頼し、原著者のDr. Hahlwegへ内容の確認を依頼した。「different」の返事があった2項目については再度、逆翻訳の手続きを行い日本語版が完成した。現在、FQ日本語版の信頼性及び妥当性の検証についての調査を倫理審査委員会の承認を得た後、医療機関等において順次、調査を行っているところである。FQの妥当性の検証にはFMSSを用いている。過去の国内の研究は福祉サービス利用している学齢期の子どもの保護者を対象としており、おおむね3割が高EE、7割が低EEと評価されている。しかし、今回、初めて医療機関においてEE評価を行ったが、これまで仮説として述べてきた通り、7割が高EEで、3割が低EEといった結果が出ている。今後もFQの検証及びアセスメントツールとしてのEEの活用方法に関する研究を進めていく予定である。平成29年度は、障害のある子どものEE研究の献レビューを行い日本語版の作成を行う自己記入式の質問紙を選定し日本語版を完成させる予定だったが、文献の入手及び精読に時間がかかり、文献レビュー及び日本語版自己記入式質問紙の選定にとどまった。平成30年度は、遅れているFQの日本語版の作成を行い、その信頼性と妥当性の検証に関する調査研究を行う予定だった。当初は、原著者の了解が得られればすぐに実行できると考えていたが、原著者のDr.Wiedemannが2018年にドイツの研究機関(病院)を退職していることがわかるまでにかなりの時間を要し、紆余曲折の後、最終的には共著者のDr. Hahlwegの許可を得て実施することになった。そのため、日本語版の作成が遅れ、倫理審査委員会を経るのに時間がかかったため、信頼性と妥当性の検証に関する調査の実施も必然的に遅れてしまった。そのため、「遅れている」と評価した。しかし、並行して調査機関の選定及び依頼の準備を進めていたため、平成30年度の3月よりFMSSを用いた調査を開始し、現在予定している50名のうち、12名の面接調査を終了している。200名の大規模調査についても研究機関に依頼済みで、現在、実施の準備を進めているところである。その他予定していたPreschool-FMSSによる評価や評価トレーニングについては、FQ日本語版の作成に集中するため実施を断念する。令和元年度は、平成30年度の実施する予定で遅れているFQの日本語版の信頼性と妥当性の検証に関する調査研究を行う。平成30年度の3月よりFMSSを用いた調査を開始し、現在予定している50名のうち12名の面接調査を終了している。また、12名分のFMSSについてはEE評価を終えており、順調に進んでいる。残りの面接調査については5月末から6月中旬にかけて、また秋にも調査を実施することが決定している。200名の大規模調査については研究機関に依頼済みで、現在、実施の準備を進めているところである。よって今年度中にはFQの信頼性生徒妥当性の検証に関する調査研究を終え、結果を受けて、日本語版の修正を行う予定である。また、その他予定していたPreschool-FMSSによる評価や評価トレーニングについては、FQ日本語版の作成に集中するため実施を断念し、次年度に研究を延長し実施する計画を立てる。海外では研究が増えている障害のある子どものEE研究だが、国内では発展しているとは言い難い状況にある一因に、日本語版尺度の検証がなされていないことが挙げられる。今後、EE研究を進展させ、家族のアセスメントツールの1つとして確立するためにも、評価システムの構築及び自己記入式質問紙の開発が必要不可欠である。本研究は、日本語版の作成を検討するため、PubMedを用い障害ある子どものEEに関する過去の文献をレビューし、EEの評価方法を整理した。2018年2月までの102文献のうち、CFIは23件、FMSSは45件、自己記入式質問紙は24件あった。FMSSは改版がPreschool-FMSS、AS-FMSS、PACE-FMSS、R-FMSSの4種類が存在した。自己記入式質問紙は、家族のEEを評価する尺度として、LEE、FAS、FQ、EEAC、MHLQの5種類あり、その中で日本語版の信頼性及び妥当性が示されている質問紙はFASだけだった。また、家族のEEを患者本人がどう感受しているかを評価する尺度が5種類あり、主に思春期の精神疾患の患者を対象に用いられていた。以上の方法から、(1)信頼性と妥当性が検証されている、

(2)近年の研究で使用されている、(3)家族の負担が低い、という3点から採用する質問紙を検討した結果、FQ(Family Questionnaire)が適切だと判断した。FQは20項目で4件法のため負担が少ない上、FASでは評価しにくいEOIを評価することができる。さらに、肯定的なEEを評価できるPreschool-FMSSについても日本語版の評価システムを構築する必要があるだろう。現在、児童発達支援等でペアレントトレーニングの実施が推奨され、マニュアルは普及してきているが、家族のアセスメント方法やプログラム評価等は十分確立されているとはいえない。EE評価は実践現場で家族のアセスメントツールとして活用できると考える。平成29年度は、(1)障害のある子どものEE研究の文献を収集し、文献レビューを行い、研究方法に着目し、自己記入式質問紙についてレビューを行う、(2)日本語版の作成を行う自己記入式の質問紙を選定し、日本語版を完成させる、(3)FMSS評価トレーニング方法の検討を行い、評価トレーニングの希望者を募集する、の3点を挙げていた。しかしながら、(1)の文献レビュー及び日本語版自己記入式質問紙の選定までにとどまり、「(4)遅れている」という評価になった。(1)の文献収集では、過去の文献102件を再度レビューするとともに、評価方法の系統を整理することができ、当初予定していた以上に、FMSSの改版や自己記入式質問紙が開発されていることが明らかになった。そのため、障害のある子どもの家族にとどまらず、統合失調症の家族を対象とした研究に広げたため、レビューする原著論文を入手することになり時間がかかった。また、論文は全て海外の文献のであり精読するのに時間を要し、計画が遅れてしまった。(2)については、(1)の結果を踏まえ、自己記入式質問紙の選定し、すでに論文を入手し日本語訳は完了しているものの原著者の許可には至っておらず完成とは言えない状況にある。しかし、質問紙作成後に行う尺度開発のための調査研究のフィールド開拓はすすんでいる。(3)については、レビューを行ったところ、海外では新たなFMSSの評価方法として、Preschool-FMSSがあり、活用の可能性があるため今後原著者に了解を得て、日本語版の作成を行うことを検討している。そのため、当初は評価トレーニングシステムの構築を大きな目的としていたが、Preschool-FMSSの日本語版の作成に目的を変更し、Preschool-FMSSを用いた評価者間信頼性と妥当性によるトレーニングを行う。障害のある子どものEE研究を進展させ、家族のアセスメントツールの1つとして確立するためには自己記入式質問紙の開発が必要不可欠である。本研究は2018年2月までのEEに関する84文献をレビューした結果、(1)信頼性と妥当性が検証されている、(2)近年の研究で使用されている、(3)家族の負担が低いという3点を満たすFQ(Family Questionnaire)尺度の日本語版を作成することにした。FQは2002年にDr.Wiedemannらによって作成され、20項目で4件法と質問数が少ないので負担が低い上、EOIを評価することができるとの報告がある。
血小板膜表面免疫グロブリンとその病態生理に関する研究

特発性血小板減少性紫斑病(ITP)は不明の原因で発生した自己抗体によって血小板が破壊される自己免疫疾患と考えられている. ITP患者血小板では膜表面に付着する免疫グロブリンG(PAIgG)の増加していることが報告され, ITPの診断基準の一つとして注目されている.又, ITPとの関連が注目されている全身性エリテマトーデス(SLE)についてもPAIgG, PAIgM, PAIgAおよびPAC3を測定し,両疾患の測定値の比較を行った.ITPではSLEに比し血小板減少や血小板寿命短縮の程度はより顕著であったが, SLEの中には血小板減少の程度がITPとかわらない症例も存在した.一方, SLEではPAC3の上昇する頻度がITPより少なかった.しかし, ITPとSLEの成績を総合して評価した時, PAIgGやPAIgMの単独上昇例よりも, PAIgGとPAIgM, PAIgA, PAC3などが複合して上昇する症例の方が血小板減少の程度が強いことがわかり,これらを平行して測定することの重要性が示唆された.一方, PAIgG測定法には多数の報告があり,正常値も様々な値が示されている.我々は1986年よりMicro ELISAシステムによるPAIgGの測定法を検討し,再現性のある成績が得られるようになったので,従来より実施している免疫ペルオキシダーゼ法との比較を行った.その結果,原理の異なる方法間,即ち, Micro ELISA法と免疫ペルオキシダーゼ法とでは同一の酵素標識抗体を用いた場合に限って相関関係が認められた.さらに,頻回の血小板輸血を受けている患者の同種抗体の検出に対し,より簡便で,かつ鋭敏なPBIgG検出法の開発を試みた.アビジンービオチンーペルオキシダーゼ複合体法を利用し,肉眼的に判定できる簡易法を開発することができた.特発性血小板減少性紫斑病(ITP)は不明の原因で発生した自己抗体によって血小板が破壊される自己免疫疾患と考えられている. ITP患者血小板では膜表面に付着する免疫グロブリンG(PAIgG)の増加していることが報告され, ITPの診断基準の一つとして注目されている.又, ITPとの関連が注目されている全身性エリテマトーデス(SLE)についてもPAIgG, PAIgM, PAIgAおよびPAC3を測定し,両疾患の測定値の比較を行った.ITPではSLEに比し血小板減少や血小板寿命短縮の程度はより顕著であったが, SLEの中には血小板減少の程度がITPとかわらない症例も存在した.一方, SLEではPAC3の上昇する頻度がITPより少なかった.しかし, ITPとSLEの成績を総合して評価した時, PAIgGやPAIgMの単独上昇例よりも, PAIgGとPAIgM, PAIgA, PAC3などが複合して上昇する症例の方が血小板減少の程度が強いことがわかり,これらを平行して測定することの重要性が示唆された.一方, PAIgG測定法には多数の報告があり,正常値も様々な値が示されている.我々は1986年よりMicro ELISAシステムによるPAIgGの測定法を検討し,再現性のある成績が得られるようになったので,従来より実施している免疫ペルオキシダーゼ法との比較を行った.その結果,原理の異なる方法間,即ち, Micro ELISA法と免疫ペルオキシダーゼ法とでは同一の酵素標識抗体を用いた場合に限って相関関係が認められた.さらに,頻回の血小板輸血を受けている患者の同種抗体の検出に対し,より簡便で,かつ鋭敏なPBIgG検出法の開発を試みた.アビジンービオチンーペルオキシダーゼ複合体法を利用し,肉眼的に判定できる簡易法を開発することができた.血小板膜表面免疫グロブリンG)以下PAIgG)や血小板膜表面補体第3成分(PAC3)を測定することは特発性血小板減少性紫斑病(ITP)の診断に欠かすことのできないものとなった。我々は免疫ペルオキシダーゼ法により、これらを測定し、臨床的意義の解明に成果をあげた。次いで、ITPや全身性エリテマトーデス(SLE),Evans症候群などの一連の自己免疫疾患について血小板膜表面に吸着している他の免疫グロブリンIgM,IgA(PAIgM,PAIgA)などについても平行して測定し、臨床症状と比較検討したところ、興味ある知見が得られたので、第33回日本臨床病理学会総会で発表した。現在若干の症例を追加して論文にまとめ、投稿中である。新たに得られた知見としてはITPと血小板減少を伴った他の自己免疫疾患との間に明らかな差が認められなかったこと、ITP症例で上記4項目を測定できた12症例について検討したところ11症例でPAIgGの上昇を認め、そのうちPAIgA,PAIgMも同時に上昇している混合型の症例で治療に低抗する傾向が伺われたことなどがある。白血病の治療、とくに血小板輸血の効果と血小板抗体産生の状況を検討するという課題に対しては現在検討中である。方法の簡略化ないし検査室レベルでも可能な方法に改良するという目的もあり、マイクロプレートの使用だけで測定できる簡易法を血清中の抗血小板抗体検出のために開発中である。若干の改良により臨床応用が可能なところまでいっているので、62年度の学会に発表したいと考えている。

また、我々が従来から行ってきた免疫ペルオキシダーゼ法の他にMicro ELISAシステムを用いた一つの方法としてcompetitive solid phase EIA法があるが、これと免疫ペルオキシダーゼ法との比較を行い、紛糾している成績の評価についての検討も加えたいと考えている。
経口免疫寛容によるアレルギー性結膜炎の治療

経口免疫寛容により既に発症したアレルギー性結膜炎を効率よく抑制するため、抗原感作成立後に経口免疫寛容を誘導する方法を検討した。卵白アルブミンを抗原とし、全身感作、点眼でマウスに誘導した。結膜炎を評価するために、抗原点眼後24時間目の臨床スコアと、摘出した結膜の組織標本をギムザ染色することにより、結膜に浸潤した好酸球数を計数した。経口投与法に関しては1)飲料水に混ぜる、2)ゾンデで投与する、3)餌に混ぜる、の3つの方法を当初は予定していた。飲料水に混ぜる方法はcontaminationの可能性が高いことが判明し、中止とした。ゾンデを用いることにより結膜炎の効果的な抑制を認めたが、餌に抗原蛋白を混ぜる方法では結膜炎の抑制効果は認められなかった。卵白アルブミン特異的IgE、IgG1ともに卵白アルブミンの代わりにPBSを摂取させた群と比較し、明らかな差は認められなかった。また、脾臓、腸間膜リンパ節、パイエル板からリンパ球を採取し、CD4、CD25、Foxp3の発現陽性細胞(制御性T細胞)の比率にも差がみられなかった。以上の結果から、マウスで卵白アルブミンを抗原として誘導するアレルギー性結膜炎の系で、以下の点が明らかになった。1)抗原の経口投与により、結膜炎発症が抑制される(経口免疫寛容)。2)経口投与方法としては従来のゾンデを用いる方法が最も安定して、経口免疫寛容を誘導できる。3)経口免疫寛容の機序は抗原特異的抗体産生抑制、制御性T細胞の誘導以外の機序が働いている。まず、アレルギー性結膜炎を安定して発症させるため、抗原(卵白アルブミン)の感作量を0.1μg, 1μg, 10μg,100μgの4段階で比較した。それぞれの抗原を水酸化アラムとエマルジョンを作成し、皮下に注射し、その後、抗原を点眼する方法で結膜炎を誘導した。その結果、感作する抗原量としては100μgが至適であることが確認できた。続いて、経口投与法を検討した。2回の抗原感作終了後(初回の抗原感作から2週間後)より17日間抗原を経口投与する、いわゆる治療的投与法で検討した。投与方法は1)飲料水に混ぜる、2)ゾンデで投与する、3)餌に混ぜる、の3つの方法を当初は予定していた。まず、飲料水に混ぜる方法はcontaminationの可能性が高いことが判明し、中止とした。次に、これまで行ってきたゾンデで与える方法で、経口で投与する1回あたりの抗原量を検討したところ20mgが至適であることがわかった。つづいて、餌に抗原蛋白を混ぜる方法で検討した。ゾンデで投与した抗原量に相当する抗原量を毎日食する分に換算し、抗原を餌に混ぜ投与したが、結膜炎の抑制効果は認められなかった。本年度の検討から、治療的投与においても卵白アルブミンを抗原とした系ではゾンデで投与する方法が安定して経口免疫寛容を誘導できることが明らかとなった。本年度の目標は安定した実験系の樹立であった。上記に記したように、感作する抗原量を比較することにより、安定して結膜炎を誘導することができる系を確認した。つぎに、経口免疫寛容を誘導する系を比較した。これまで、我々は、経口免疫寛容を誘導するために、ゾンデを使う方法、遺伝子導入米を用いた方法を用いてきた。今回の卵白アルブミンの系では遺伝子導入米を用いることができなかったために、通常の餌に抗原蛋白を混ぜ、マウスに自然摂取させた。本方法では結膜炎を抑制できないことがわかったことから、本年度の試験結果から至適な経口免疫寛容誘導方法はゾンデを用いて抗原を投与する方法であることがわかった。ただし、当初の目標に掲げていた、血清中の免疫グロブリン値測定やリンパ球が産生するサイトカイン量の測定ないどの検討をできておらず、その点は十分といえいない。ただしこれらの項目は副次的項目であり、主要評価項目である結膜炎についての結果が得られたことから、概ね順調であると評価した。まず、アレルギー性結膜炎を安定して発症させるため、抗原(卵白アルブミン)の感作量を0.1μg, 1μg, 10μg, 100μgの4段階で比較した。

2回の抗原感作終了後(初回の抗原感作から2週間後)より17日間抗原を経口投与する、いわゆる治療的投与法で検討した。投与方法は1)飲料水に混ぜる、2)ゾンデで投与する、3)餌に混ぜる、の3つの方法を比較した。同時に経口投与する抗原量を比較した。これまでの検討から、治療的投与においても20mgの卵白アルブミンをゾンデで投与する方法が安定して経口免疫寛容を誘導できることが明らかとなった。本年度は、より強力に経口免疫寛容を誘導するためゾンデによる経口投与開始を2回目の抗原全身感作時とし、抗原の経口投与期間をさらに1週間延長した。その結果、抗原20mgを投与したマウスにおいて結膜炎が抑制されることがわかった。免疫応答を検討した結果、対照群と比較し、経口投与群ではTh2応答が抑制される傾向にあった。本年度はこれまでに得られたサンプルの免疫学的評価を行った。前年度の検討では、抗原20mgを17日間治療的投与すると結膜炎が抑制される傾向にあったが、血清免疫グロブリン値および抗原特異的免疫グロブリン値に変化は認められなかった。そのため本年度は、ゾンデによる経口投与開始を2回目の抗原全身感作時とし、経口投与期間をさらに1週間延長する実験を行った。その結果、対照群と比較して抗原20mgを24日間経口投与した群では、結膜炎が抑制されることがわかった。対照群と比較し経口投与群では、血清中の総免疫グロブリン値は変化が認められなかったものの、抗原特異的免疫グロブリン値(immunoglobulin E:IgE)は低下する傾向にあった。脾臓、腸間膜リンパ節およびパイエル板からリンパ球を回収し、フローサイトメトリー法により制御性T細胞の割合を検討したが、差は認められなかった。対照群と比較し経口投与群では、インビトロで抗原刺激を加えた脾細胞および腸間膜リンパ節細胞の各種サイトカイン産生は抑制傾向にあった。経口免疫寛容により既に発症したアレルギー性結膜炎を効率よく抑制するため、抗原感作成立後に経口免疫寛容を誘導する方法を検討した。卵白アルブミンを抗原とし、全身感作、点眼でマウスに誘導した。結膜炎を評価するために、抗原点眼後24時間目の臨床スコアと、摘出した結膜の組織標本をギムザ染色することにより、結膜に浸潤した好酸球数を計数した。経口投与法に関しては1)飲料水に混ぜる、2)ゾンデで投与する、3)餌に混ぜる、の3つの方法を当初は予定していた。飲料水に混ぜる方法はcontaminationの可能性が高いことが判明し、中止とした。ゾンデを用いることにより結膜炎の効果的な抑制を認めたが、餌に抗原蛋白を混ぜる方法では結膜炎の抑制効果は認められなかった。卵白アルブミン特異的IgE、IgG1ともに卵白アルブミンの代わりにPBSを摂取させた群と比較し、明らかな差は認められなかった。また、脾臓、腸間膜リンパ節、パイエル板からリンパ球を採取し、CD4、CD25、Foxp3の発現陽性細胞(制御性T細胞)の比率にも差がみられなかった。以上の結果から、マウスで卵白アルブミンを抗原として誘導するアレルギー性結膜炎の系で、以下の点が明らかになった。1)抗原の経口投与により、結膜炎発症が抑制される(経口免疫寛容)。2)経口投与方法としては従来のゾンデを用いる方法が最も安定して、経口免疫寛容を誘導できる。3)経口免疫寛容の機序は抗原特異的抗体産生抑制、制御性T細胞の誘導以外の機序が働いている。まずは上記で得られたサンプルの免疫学的評価を行う。具体的には血清免疫グロブリン値測定である。
血中乳酸濃度を指標とした有酸素的能力評価方法の効率化の検討

本研究では,血中乳酸濃度を指標とした有酸素能力評価方法の実用化のためには,評価方法の効率化が重要であると考え,(1)効率化の視点からの,Costillらが提案している「単一固定設定強度での運動負荷テスト終了時の血中乳酸濃度測定」の妥当性に関する生理学的検討,(2)血中乳酸濃度を指標とした有酸素的能力評価の効率的な実施方法の具体的な提案を行うことを目的とした.主要な結果は次のとおりである:1.数種類の運動負荷強度による単一固定設定強度での運動負荷テストにおいて血中乳酸濃度測定および血液ガス測定を同時に実施し検討を加えた結果,「単一固定設定強度での運動負荷テストでの血中乳酸濃度測定による有酸素的能力の評価」のための負荷の設定強度として,原則的に,漸増負荷テスト(3分ごとの負荷漸増)によって得られる乳酸濃度の急激な増加が開始する強度(乳酸濃度3mmol/l)相当の強度あるいはpHの急激な低下が開始する強度(pH7.35)を目安とすることが妥当であると考えられた.2.ハイレベルの大学生サッカー選手を対象とした単一固定設定強度での運動負荷テスト「ランニングスピード15Km/h・6分間テスト(ウォーミングアップ10Km/h・6分間)」を考案し,被検者20名を対象に6月と12月に実施した.この運動負荷テストは,3台のトレッドミルを用い,「採血および乳酸濃度測定を1名の検者で行うという前提で,複数の運動負荷機器を用い,複数の被験者に対し,時差スタートで同時平行的に実施する運動負荷テスト方法」をキ-コンセプトとしたものであった.運動終了時の乳酸濃度は2mmol/l-8mmom/lの範囲であり,また20名の測定を約2時間で終了することができた.このような効率化の可能な単一固定設定強度での運動負荷テスト方法によっても,漸増負荷テストの場合と同様に,有酸素的能力に関する選手間の比較あるいは個々の選手のトレーニング状態の変化の把握が可能であることが確認された.Costillらが提案している「単一固定設定強度での運動負荷テストでの血中乳酸濃度測定による有酸素的能力の評価の方法」の実用化に向けた検討を行うために,平成8年度に持久的種目のスポーツ選手を対象を対象にし,以下の2つの内容の測定を実施した.(1)漸増動負荷テストにより,乳酸濃度強度曲線を求め,それに基づき「乳酸閾値」以上の乳酸濃度2mmol/1,3mmol/1,4mmol/1に相当する強度を算出し,同時に最大酸素摂取量の測定を行う.(2)3種類のそれぞれの乳酸濃度に相当する単一固定設定強度で10分間の運動を行う.運動負荷中および運動負荷後(10分まで)に乳酸,血液ガス・電解質パラメーター,呼気ガスパラメーターおよび心拍数の測定を行う.現在までに得られている結果から,持久的種目のスポーツ選手のトレーニングに伴う持久的能力の変化を定期的にチェックするための「単一固定設定強度での運動負荷テストでの血中乳酸濃度測定による有酸素的能力の評価の方法」の負荷の設定強度として漸増負荷テスト(3分ごとの負荷漸増)によって得られる乳酸濃度3mmol/1相当の強度を目安とすることが妥当であると考えられる.ほとんどのケースで,この強度設定による単一固定設定負荷での10分間運動で,3.04.5mmol/1の範囲の乳酸値が得られている.ただし,乳酸の安静値や漸増負荷テストで得られる最高乳酸濃度にかなりの個人差があり,単一固定設定強度での運動負荷テストの強度設定に際して,乳酸の安静値や最高乳酸濃度などを含めた個々人の乳酸濃度-強度曲線の特徴をどのように考慮すべきかは今後の検討課題として残されている.平成9年度は,これらの検討をさらに進めるとともに,「単一固定設定強度での運動負荷テストでの血中乳酸濃度測定」の年間トレーニング中の定期的実施における有用性と実用化の可能性についての検討をケーススタディーを通して進める.本研究では,血中乳酸濃度を指標とした有酸素能力評価方法の実用化のためには,評価方法の効率化が重要であると考え,(1)効率化の視点からの,Costillらが提案している「単一固定設定強度での運動負荷テスト終了時の血中乳酸濃度測定」の妥当性に関する生理学的検討,(2)血中乳酸濃度を指標とした有酸素的能力評価の効率的な実施方法の具体的な提案を行うことを目的とした.主要な結果は次のとおりである:1.数種類の運動負荷強度による単一固定設定強度での運動負荷テストにおいて血中乳酸濃度測定および血液ガス測定を同時に実施し検討を加えた結果,「単一固定設定強度での運動負荷テストでの血中乳酸濃度測定による有酸素的能力の評価」のための負荷の設定強度として,原則的に,漸増負荷テスト(3分ごとの負荷漸増)によって得られる乳酸濃度の急激な増加が開始する強度(乳酸濃度3mmol/l)相当の強度あるいはpHの急激な低下が開始する強度(pH7.35)を目安とすることが妥当であると考えられた.2.ハイレベルの大学生サッカー選手を対象とした単一固定設定強度での運動負荷テスト「ランニングスピード15Km/h・6分間テスト(ウォーミングアップ10Km/h・6分間)」を考案し,被検者20名を対象に6月と12月に実施した.この運動負荷テストは,3台のトレッドミルを用い,「採血および乳酸濃度測定を1名の検者で行うという前提で,複数の運動負荷機器を用い,複数の被験者に対し,時差スタートで同時平行的に実施する運動負荷テスト方法」をキ-コンセプトとしたものであった.

運動終了時の乳酸濃度は2mmol/l-8mmom/lの範囲であり,また20名の測定を約2時間で終了することができた.このような効率化の可能な単一固定設定強度での運動負荷テスト方法によっても,漸増負荷テストの場合と同様に,有酸素的能力に関する選手間の比較あるいは個々の選手のトレーニング状態の変化の把握が可能であることが確認された.
就業高齢者の生活支援施策に活用可能な歯周炎罹患度を測定する簡便な検査装置の開発

歯周病の検査は費用と日数を必要とするため、簡単に歯周病の状態を測定できる検査装置の開発が切望されている。歯周病は全身疾患と関連があるため、歯周病の早期発見は、高齢者の健康増進に寄与する。そこで我々は、FT-IR(フーリエ交換赤外分光光度計)を用いて、唾液や歯周病原細菌を解析することにより歯周病罹患度を簡単に測定できる検査装置開発のための基礎データを得ることとした。歯周病患者の唾液と健康な人の唾液を採取し、FT-IRを用いて解析したところ、歯周病の判別が可能であった。これにより、本装置は歯周病罹患度の検査の一つとなることが考えられた。歯周病は様々な全身疾患を増悪させる可能性が示唆されている慢性炎症性疾患で、歯周病の早期発見・早期治療は、国民の健康増進に大きく寄与すると考えられる。現在、歯周病の診断は術者である歯科医師の熟練度によって左右され、また、歯周病の原因となる歯周病原細菌の検査もほとんど行われていない。FT-IR(フーリエ交換赤外分光光度計)は、フーリエ変換を利用して赤外光の各波長における強度分布を調べることのできる装置で、これにより物質の定性・定量分析ができる。FT-IRを用いた検査は、一般に唾液・歯周ポケット内の細菌検査として用いられているreal-time PCRと比較して、ランニングコストは安価で、その解析も短時間で行える。そのため本装置を利用した検査は、歯周病罹患度を測定できる簡便な検査方法として普及する可能性がある。しかし、FT-IRによる歯周病原細菌の同定はいまだ行われておらず、また口腔内細菌の存在する唾液がどのようなスペクトルを示すかは知られていない。本研究は、FT-IRを用いて、唾液並びに歯周病原細菌を解析することにより、歯周病罹患度を簡便に測定できる検査装置開発のための基礎データを得ることを目的とし、計画された。平成25年度における研究の成果として、歯周病患者唾液と健常者唾液を採取し、歯周病患者と健常者のIRスペクトルをFT-IRを用いて比較すると、RAW IRスペクトルでは、吸光度の大きさが異なっていた。これらの違いは、歯周病患者サンプルと健常者サンプルで、生体分子の量比の特徴が異なっていることを示唆している。これにより、FR-IRは歯周病の判別が可能であることが示唆され、歯周病罹患度の検査の一つとなりうることが考えれた。歯周病は様々な全身疾患を増悪させる可能性が示唆されている慢性疾患で、歯周病の早期発見・早期治療は、国民に大きく寄与すると考えられる。FT-IRを用いた検査は、一般に唾液・歯周ポケット内の細菌検査として用いられているreal-time PCRと比較して、ランニングコストは安価で、その解析も短時間で行われる。そのため本装置を利用した検査は、歯周病置換度を測定できる簡便な検査方法として普及する可能性がある。研究実績として、歯周病患者唾液と健常者唾液を採取し、歯周病患者と健常者のIRスペクトルをFT-IRを用いて比較したところ、RAW IRスペクトルでは吸光度の大きさが異なっていることが分かった。これらの違いは歯周病患者サンプルと健常者サンプルで、生体分子の量比の特徴が異なっていることが示唆され、これによりFR-IRは歯周病の判別が可能であることが示唆され、歯周病罹患度の検査の一つとなりうることが考えれれた。歯周病学平成25年度の目標として、FT-IRによる歯周病患者唾液と健常者唾液のIRスペクトルの比較は達成できた。FT-IRによる培養歯周病原細菌の定性については、現在進行中である。FT-IRによる培養歯周病原細菌の定性を行い、さらに線形結合による唾液中歯周病原細菌混合比率の推定を進めていく。
研究開発マネジメントとしての知的財産管理に関する実証研究

本研究は、研究開発活動、企業間知識フロー等について特許データを利用して計測し、契約・訴訟・企業組織データ等と結合することによって、研究開発と知的財産管理の関係を実証的に明らかにすることを目的とする。最終年度となる平成16年度は、前年度までに中間成果が得られた「知識フローに対する合弁事業等の企業間契約の影響」につき、新たに購入した東洋経済新報社の企業資本関係データを追加利用し、企業組織・特許ポートフォリオのデータ整備と分析を深化させた。改善した分析成果は2005年5月カナダ経営科学学会等において発表予定であり、他に学術誌投稿を行っている。また新たに行った実証研究として、複数特許の組み合わせにつき分析を行った。訴訟など事後争訟を想定して、企業は同一技術に関して複数特許を組み合わせる(分割特許出願等)ことがあるが、この態様や、関連技術の価値指標について解析した。このため、前年度までに主に使用した米国特許データに加えて、東京大学先端研が開発中の日本特許データベースと国際特許ファミリデータを結合した。この研究過程では、海外出張で得たカリフォルニア大学バークレー校経営大学院のDavid Mowery教授からの助言が有益であり、2005年4月同大学院における技術経営セミナーシリーズで成果発表も行う予定である。これら実証研究に必要な100GBを超える特許データや企業組織データの処理のため、科研費で購入した大容量ディスクアレイ装置及びワークステーションを常時活用した。さらに、実証研究の理論的枠組みを整理し直し、継続する研究開発活動から生まれる累積的な知的財産権の分析には、不完備契約や限定合理性概念が従来よりも重視されなければならない、という点について論文にとりまとめた。「特許と不完備契約」と題したこの論文は、平成17年度に弘文堂から刊行される『中山信弘先生還暦記念論文集』中に所収予定。本研究は、研究開発活動、技術資産、企業間知識フロー等について特許データを利用して計測し、契約・訴訟・企業組織データ等と結合することによって、研究開発と知的財産管理の関係を実証的に明らかにすることを目的とする。分析のためのデータベース整備作業と分析作業を、段階を踏んで長期的に行い、年度ごとに中間成果を出す方針を立てている。初年度となる平成14年度は、まず研究者個人レベルの分析を優先してデータベースの整備を行った。それを利用して、企業に雇用された研究者や個人発明家など、個人レベルの研究開発生産性の決定要因や、ライセンス行動を分析し、職務発明に関する特許制度との関係を考察した論文一編を完成した。具体的には、Micropatent社の米国特許書誌データを購入し、個人単位の発明者データの整理及び特許生産性の分析を行った成果として、「個人発明家と企業内発明者-米国特許データからみた個人の発明生産性とその決定要因-」と題した論文をとりまとめた。これを一橋大学イノベーション研究センター主催の知的財産権に関する経済分析カンファレンスにて発表したのち、コメントを踏まえて改訂した。本論文は、まもなく東京大学出版会から刊行される『知的財産権とイノベーション』(後藤晃,長岡貞男編著)の第4章となる予定である。なお、この研究過程で、米国長期出張を行い、カリフォルニア大バークレー校D.Mowery教授、ミシガン大J.Oxley助教授などと詳細な議論を交換し、大変有益なアドバイスを得られた。そのほか、米国の優れた商業データベースを出張先で閲覧し、今後整備すべきデータベース構造の理解に進歩を得られた。このほか、データベース構築・分析作業に必要なコンピュータ機器(とりわけ記憶装置・メディア・モニタなど入出力装置)の整備を行い、研究効率を改善することができた。本研究は、研究開発活動、技術資産、企業間知識フロー等について特許データを利用して,計測し、契約・訴訟・企業組織データ等と結合することによって、研究開発と知的財産管理の関係を実証的に明らかにすることを目的とする。中間年度となる平成15年度は、企業レベルの特許資産、特許引用、契約に関するデータベースの整備と分析を主に行った。とりわけ、企業間の知識フローに対して合弁事業が幅広く増加作用を与えるという知見と、ライセンス契約におけるランニング・ロイヤリティの使用に対し特許被引用数が負の影響を与えるという現象について、分析・考察し論文二編としてとりまとめた。具体的には、前年度科研費によって購入したMicropatent社の米国特許書誌データの整理及び特許引用の分析を行った成果として、「Joint ventures and the scope of knowledge transfer : Evidence from U.S. - Japan patent licenses」および「Running royalty and patent citations : the role of measurement cost in unilateral patent licensing」と題した二編の文部科学省科学技術政策研究所ディスカッションペーパーをとりまとめた。これに先立ち、分析作業や論文執筆のため英語OSのノート型PCを購入したが、処理量の多い分析や、英語版文献管理ソフトなどを利用した論文執筆作業の効率化に大いに役立った。また、米国長期出張を行い、ミシガン大J.Oxley助教授,Rosemarie Ziedonis助教授などと分析作業に即した意見交換ができ、大変有益であった。

訴訟など事後争訟を想定して、企業は同一技術に関して複数特許を組み合わせる(分割特許出願等)ことがあるが、この態様や、関連技術の価値指標について解析した。このため、前年度までに主に使用した米国特許データに加えて、東京大学先端研が開発中の日本特許データベースと国際特許ファミリデータを結合した。この研究過程では、海外出張で得たカリフォルニア大学バークレー校経営大学院のDavid Mowery教授からの助言が有益であり、2005年4月同大学院における技術経営セミナーシリーズで成果発表も行う予定である。これら実証研究に必要な100GBを超える特許データや企業組織データの処理のため、科研費で購入した大容量ディスクアレイ装置及びワークステーションを常時活用した。さらに、実証研究の理論的枠組みを整理し直し、継続する研究開発活動から生まれる累積的な知的財産権の分析には、不完備契約や限定合理性概念が従来よりも重視されなければならない、という点について論文にとりまとめた。「特許と不完備契約」と題したこの論文は、平成17年度に弘文堂から刊行される『中山信弘先生還暦記念論文集』中に所収予定。