hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺癌細胞と共にリンパ節に転移する原発巣由来ストローマ細胞は転移巣形成を促進する

前年度に引き続いて、ストローマ細胞のフェノタイプ、および蛋白発現プロフィールの検討をフローサイトメトリーと免疫染色を用いて行う。また、転移能の異なる癌細胞株での解析として、Lewis lung carcinomaではないマウス悪性黒色腫を使用した検討も行う。リンパ節転移形成の速度や頻度を増加させると予想されるVEGF-Cを強発現させた線維芽細胞と一緒に発育させた腫瘍を使用した検討、およびヒトCancer associated fibroblast(CAF)を含んだ腫瘍での解析を行う予定である。研究の進展に合わせて、ヒトリンパ節検体を用いた研究を予定することとする。次年度使用額が生じたことは効率的な物品調達ができたためと考える。翌年度の物品購入に充てる予定である。平成26年度に予定していた実験を概ね遂行し、平成27年度に当初予定していた実験の一部に、26年度中に取り掛かった。そのため、科研費の前倒し申請を行ったものの、使用試薬の再考や実験成果の見直し作業に時間を費やし、申請金額を全額使用するには至らなかった。マウスの癌細胞(Lewis lung cancer)に蛍光たんぱく質GFPを導入するために、さらに必要と思われる物品購入を行う。研究自体は計画通り推進しているため、平成27年度に行う計画である実験を計画通りに推進する予定である。前倒し申請した金額の残額は平成27年度中に使用する計画である。
MR画像による舌癌の進展度判定と放射線治療効果判定に関する研究

舌癌の進展度は硬結の範囲や潰瘍の程度から臨床的に判断されていた。これに対して、近年ではMR画像を利用して頭頸部疾患を評価されるようになってきており、MRは軟組織のコントラストが良く,種々の載面で診断できるようになっている。本研究では,舌癌の進展範囲を診断すること。さらに放射線治療後の効果を画像上で判定する事を目的とした。MR撮像を行い、放射線治療を行った対象患者は6症例である。1.5テスラ-の超伝導装置を用いて撮像した。SE(スピンエコ-)法にてT1強調画像(TR=600msec,TE=15msec)。T2強調画像で(TR=2000msecTE=90msec)さらにGdーDTPA投与して撮像した。初診時には,T1強調画像では,腫瘍は正常な舌筋よりは低信号強度で示され,T2強調画像では高信号強度で示された。GdーDTPA投与後に腫瘍は,正常部より高信号でかつ均一に造影される症例や、腫瘍辺縁が高信号である症例また、正常舌と同程度に造影される症例と三種類認められた。放射線治療後1カ月経過してから撮像すると良い。組織内照射直後に撮像すると、手術と同様に、腫瘍の進展と誤読する可能性もあった。それは出血や浮腫等の影響で舌根の変形、T2強調画像での高信号という形で示された。外部照射後の経過観察で、T2強調画像で高信号であり、GdーDTPA投与で周囲よりも高信号に示された領域では再発を疑った方が良いかも知れない。我々の症例で、再発を示した症例で前述の画像を示した。症例がまだ少なく確定的な事はいえないが、前述した画像についてさらに症例を重ねたい。組織内照射を行なった症例で再発を示した症例はなく線量分布については今後の課題となった。舌癌患者に対し医学部でMR撮像を行っているが,歯牙に補綴されている金属ア-チファクトのため舌癌の進展程度の読像が不可能となる症例があり,判定可能な症例が限られる。現在までの所,腫瘍の進展している所はT1強調画像では正常の筋肉よりはlow intensityに表現されT2強調画像ではhyper intensityに表現されている。またGdーDTPAの投与時のT1強調画像では腫瘍はhyper intensityに表現されGdーDTPA投与による増強効果が認められている。一方,組織内照射終了後で臨床的に腫瘍が消失したと考えられる症例でのT1強調画像は正常の筋肉よりlow intensityに表現され,GdーDTPA投与のT1強調画像ではhyper intensityで表現され,腫瘍が残存しているのか,治癒過程にあるのか判定困難な所がみられた。しかしhyper intensityの領域は初診時に比較して縮少する傾向を示していた。またT2強調画像では初診時の腫瘍の存在部位がhyper intensityに表現されていたのに対し臨床的に腫瘍の消失がみられた所は,ほとんど周囲との判別は困難となり,GdーDTPA投与よりもT2強調画像が腫瘍の再発を調べるのにより有用である可能性が示唆された。これについては今後長期の経過観察が必要である。又臨床計測と画像上の腫瘍の大きさについての比較では画像上の計測の方が小さくなる傾向を示した。現在までの所組織内照射を行なった症例で再発の認められた症例は一例もなく,線量分布と再発の問題は検討できていない。撮像方向はaxial sliceが有用であるが,sagital slice,coronal sliceも筋層深部への進展度を把握するのには有用な症例もみられた。

現在少しずつ症例も増加し,長期観察可能な症例も出現しているので,より詳細な検討が可能となりつつある。舌癌の進展度は、硬結の範囲や潰瘍の程度から臨床的に判断されてきた。これに対してMRを使用した舌癌の画像診断ではより客観的に舌内の腫瘍の進展度を判定できる可能性があると考えられた。舌癌は初診時にはT1強調画像では正常の筋肉より低信号域で現わされ,T2強調画像では高信号域に現わされ,GdーDTPA投与後のT1強調画像では腫瘍部は辺縁で周囲より高信号で表現され、造影剤による増強効果が認められた。腫瘍の大きさは臨床的大きさより小さめに計測された。組織内照射を行い直後のMR画像では,針状線源刺入の影響で腫瘍の増大と考えられるような、舌の変形や、刺入部がT2強調画像で高信号域で示される事も認められた。経過とともにT2強調画像で高信号域で示される部位は減少し、1年経過すると認められなくなった。これらの画像を検討するためにデュ-プフイルを多量。本年度は使用した。再発との関係を検討する予定であったが、組織内照射を行なった症例で再発した症例は全くなく線量分布と再発についての検討は不可能であった。舌癌で外部照射を行った症例で、再発症例があり、画像的には、従来腫瘍と思われ、T2強調画像で高信号域に認められた部位が,舌中央部に残存していた。確定はできないが,腫瘍中央部に残存したT2強調画像での高信号域は腫瘍の残存の可能性があると考えられた。組織内照射を行なうと針の刺入部は1分後では低信号で、腫瘍部に認められたGdーDTP投与時の腫瘍の辺縁が高信号域で表現される事はなかった。多くはaxial sliceで診断可能であるが,後方進展等の場合は冠状断,矢状断も有効であると考えられた。
燐酸カルシウム結晶法によるカルシウム結合蛋白の研究

先行する研究において、尿をアルカリ化することによって析出させた燐酸カルシウム結晶にはカルシウム結合蛋白であるα2-HS糖蛋白、プロトロンビンおよびその分解産物、オステオポンチンが選択的に結合していることを発見した。本研究の目的は、この現象を応用して蛋白質の混合溶液からカルシウム結合蛋白だけを効率よく取り出す方法を開発することである。研究成果:前述の目的に適した燐酸カルシウム結晶を析出させるための電解質溶液として、5mM塩化カルシウム,30mM燐酸二水素ナトリウム,4mM燐酸水素二ナトリウム,2.7mMクエン酸ナトリウムを含むPH6.0の溶液を開発した。クエン酸を含むことが必須の条件であり、クエン酸を加えないと蛋白質の非特異的な吸着が増加することが明らかになった。この電解質溶液に血漿または血清を加え、pH7.4までアルカリ化して析出させた燐酸カルシウム結晶にはα2-HS糖蛋白、プロトロンビンおよびその分解産物、分子量10万以上の未同定の蛋白が選択的に結合していた。鶏卵殻を脱灰して得た蛋白または牛乳を加えた実験では、それぞれ分子量15kDと31kDの蛋白が選択的に結合しており、後者はBovine alpha-S1 caseinと推定された。しかしスキムミルクやヒトの母乳を用いて行った同様な実験では非特異的な蛋白吸着が多く、特定の蛋白を同定するにはいたらなかった。この電解質溶液から燐酸カルシウム結晶析出させた後に蛋白の混合溶液を加えても、カルシウム結合蛋白が選択的に結合することを示唆する結果が得られた。燐酸カルシウム結晶は陽性および陰性に荷電したほとんどの蛋白と静電気的に結合することが知られており、蛋白の分離精製に応用されている。ところが尿中で析出させた燐酸カルシウム結晶にはα2-HS糖蛋白およびプロトロンビンとその分解産物などのカルシウム結合蛋白が選択的に結合している。今年度はこの現象を人工的な電解質溶液で再現する場合の条件について研究を行った。1,アジ化ソーダの存在下に蓄尿した健康成人男子尿を分画分子量1万の膜で限外濾過濃縮し、Isaacsonの人工尿(燐酸ナトリウム34mM/l、クエン酸ナトリウム2.7mM/l、塩化カルシウム5mM/lほかを含みpH5.6:Invest.Urol.5:406,1968)に加え、撹拌しながらpH7.4になるまで水酸化ナトリウム溶液を滴下して燐酸カルシウム結晶を析出させた。結晶に結合した蛋白を分析したところ、尿中で析出させた燐酸カルシウム結晶と同様、α2-HS糖蛋白およびプロトロンビンとその分解産物などが選択的に結合していた。2,Isaacsonの人工尿組成の内、燐酸ナトリウム34mM/l、クエン酸ナトリウム2.7mM/l,塩化カルシウム5mM/lのみを含みpH6.0の溶液(A)でも同じ結果が得られ、燐酸ナトリウム10mM/l、クエン酸ナトリウム2mM/l、塩化カルシウム5mM/lを含みpH6.0の溶液(B)でもほぼ同じ結果が得られた。3,溶液(B)からクエン酸ナトリウムを除くと非特異的な結合が急激に増加し、この傾向は燐酸ナトリウム濃度が低下するほど強まり、プロトロンビンとその分解産物の吸着は確認できなくなった。以上の結果から、人工的な電解質溶液でも尿中で析出させた燐酸カルシウム結晶で認めた尿中カルシウム結合蛋白の選択的結合が再現可能であり、溶液中のクエン酸の存在はこの現象に必須であることが明らかになった。研究成果:前述の目的に適した燐酸カルシウム結晶を析出させるための電解質溶液として、5mM塩化カルシウム,30mM燐酸二水素ナトリウム,4mM

燐酸水素二ナトリウム,2.7mMクエン酸ナトリウムを含むpH6.0の溶液を開発した。クエン酸を含むことが必須の条件であり、クエン酸を加えないと蛋白質の非特異的な吸着が増加することが明らかになった。この電解質溶液に血漿または血清を加え、pH7.4までアルカリ化して析出させた燐酸カルシウム結晶にはα2-HS糖蛋白、プロトロンビンおよびその分解産物、分子量10万以上の未同定の蛋白が選択的に結合していた。鶏卵殻を脱灰して得た蛋白または牛乳を加えた実験では、それそれ分子量15kDと31kDの蛋白が選択的に結合しており、後者はBovine al pha-S1 caseinと推定された。しかしスキムミルクやヒトの母乳を用いて行った同様な実験では非特異的な蛋白吸着が多く、特定の蛋白を同定するにはいたらなかった。この電解質溶液から燐酸カルシウム結晶析出させた後に蛋白の混合溶液を加えても、カルシウム結合蛋白が選択的に結合することを示唆する結果が得られた。
機械学習を援用した東南アジアのデータ寡少流域圏における水環境統合管理モデルの開発

東南アジア新興諸国では都市・農村地域での有機性汚濁が急速に拡がっており,陸海域流域圏全体の水循環系と物質循環系を総合的に俯瞰する,いわゆる統合的な流域圏水環境管理手法の開発が喫緊の課題となっている.しかし,東南アジア諸国では流域圏数値情報や水文・気象観測データの入手が極めて困難な場合が多い.本研究では,流域圏数値情報や水文・気象観測データが寡少な東南アジア新興国の大都市近郊農業流域を対象に,流域圏水環境解析モデルの開発と流域統合管理への適用手法を開発した.その際,衛星リモセンに加えて,パターン認識,サポートベクターマシン,広域的最適化など機械学習技術を最大限に活用してデータ寡少性を補完した.東南アジア新興諸国では都市・農村地域での有機性汚濁が急速に拡がっており,陸海域流域圏全体の水循環系と物質循環系を総合的に俯瞰する,いわゆる統合的な流域圏水環境管理手法の開発が喫緊の課題となっている.しかし,東南アジア諸国では流域圏数値情報や水文・気象観測データの入手が極めて困難な場合が多い.本研究では,流域圏数値情報や水文・気象観測データが寡少な東南アジア新興国の大都市近郊農業流域を対象に,流域圏水環境解析モデルの開発と流域統合管理への適用手法を開発した.その際,衛星リモセンに加えて,パターン認識,サポートベクターマシン,広域的最適化など機械学習技術を最大限に活用してデータ寡少性を補完した.東南アジア新興諸国では都市・農村地域での有機性汚濁が急速に拡がっており,陸海域流域圏全体の水循環系と物質循環系を総合的に俯瞰する,いわゆる統合的な流域圏水環境管理手法の開発が喫緊の課題となっている.しかし,東南アジア諸国では流域圏数値情報や水文・気象観測データの入手が極めて困難な場合が多い.本研究では,流域圏数値情報や水文・気象観測データが寡少な東南アジア新興国の大都市近郊農業流域を対象に,流域圏水環境解析モデルの開発と流域統合管理への適用手法の開発を目指す.その際,衛星リモセンに加えて,パターン認識,サポートベクターマシン,広域的最適化など機械学習技術を最大限に活用してデータ寡少性を補完する.初年度となる平成25年度は,GIS流域解析グループ,面源負荷グループ,閉鎖性湖沼グループ,閉鎖性海域グループにおいて,豊富な流域圏数値情報や水文・気象観測データの入手が可能な博多湾・瑞梅寺川流域圏と有明海・筑後川流域圏を対象に,できる限りの流域圏数値情報を入手し,得られたデータを最大限に活用した流域圏水環境解析モデルの構築を進めた.その結果,SWATを用いたGIS援用分布型負荷流出モデルや,閉鎖性水域・閉鎖性海域における水理学ー生態系モデルを開発した.一方,開発したモデルを東南アジア新興国流域に適用する際に観測データの寡少性を補完するため,各種の手法の開発も併せて進めた.まず,ベトナム・メコン川流域を対象に,衛星リモートセンシングを用いたデータ寡少流域における流域情報抽出と原単位法による栄養塩負荷解析手法を開発した.また,少ない観測データを最大限に活用するための最適化手法の利用について検討し,生態系モデルや流域モデルのパラメータ決定に,大域的探索手法である遺伝的アルゴリズムや制約条件付遺伝的アルゴリズムが有効であることを示した.東南アジア新興諸国では都市・農村地域での有機性汚濁が急速に拡がっており,陸海域流域圏全体の水循環系と物質循環系を総合的に俯瞰する,いわゆる統合的な流域圏水環境管理手法の開発が喫緊の課題となっている.しかし,東南アジア諸国では流域圏数値情報や水文・気象観測データの入手が極めて困難な場合が多い.本研究では,流域圏数値情報や水文・気象観測データが寡少な東南アジア新興国の大都市近郊農業流域を対象に,流域圏水環境解析モデルの開発と流域統合管理への適用手法の開発を目指す.その際,衛星リモセンに加えて,パターン認識,サポートベクターマシン,広域的最適化など機械学習技術を最大限に活用してデータ寡少性を補完する.最終年度となる平成26年度は,昨年度に引き続き,GIS流域解析グループ,面源負荷グループ,閉鎖性湖沼グループ,閉鎖性海域グループにおいて,豊富な流域圏数値情報や水文・気象観測データの入手が可能な博多湾・瑞梅寺川流域圏と有明海・筑後川流域圏を対象に,できる限りの流域圏数値情報を入手し,得られたデータを最大限に活用した流域圏水環境解析モデルの構築を進めた.その結果,対象とした閉鎖性水域・閉鎖性海域の水環境動態を明らかにするとともに,その知見に基づく水理学ー生態系モデルを開発した.一方,開発したモデルを東南アジア新興国流域に適用する際に観測データの寡少性を補完するため,各種の手法の開発も併せて進めた.まず,カオス工学やニューラルネットワークを用いた水質予測手法を開発するとともに,ベトナム・メコン川流域を対象に,少ない観測データを最大限に活用するための最適化手法の利用について検討し,生態系モデルや流域モデルのパラメータ決定に,大域的探索手法である遺伝的アルゴリズムや制約条件付遺伝的アルゴリズムが有効であることを明らかにした.環境水文学・環境水理学本研究では4組のグループからなる研究組織,すなわちGIS流域解析グループ,面源負荷グループ,閉鎖性湖沼グループ,閉鎖性海域グループを構成し,研究代表者がこれらを統括し,各グループの研究成果を互いに共有しつつ研究を進めることにしている.平成25年度は4グループともに,主に国内流域を対象に,流域圏数値情報や水文・気象観測データなどのデータを最大限に活用した流域圏水環境解析モデルの開発を進めるとともに,観測データの寡少性を補完するための各種の手法の開発も併せて進めた.4グループともに当初計画通りの成果が得られている.

平成26年度は,平成25年度に国内流域圏を対象に開発したフルスペック・モデルを紅河流域圏とメコン川流域圏に適用する.適用研究は4つの班ごとにサブモデル単位で行われる.その際,素過程の特徴や使用できるデータの質と量を考慮して,パターン認識,サポートベクターマシン,広域的最適化などの機械学習技術を適宜,導入してデータ寡少性を補完したサブモデルの構築を進め,4つの班ごとにデータ寡少性を補完したサブモデルの構築を完了させる.以上に基づき,衛星リモートセンシングによる土地利用・表層土壌分布の推定,土地利用の違いによる面源排出負荷ならびに自然浄化機能の定量化・モデリング,流域栄養塩負荷流出モデル,閉鎖性湖沼や閉鎖性海域での栄養塩動態モデルの開発を進める予定である.さらに,開発した流域圏水環境統合管理モデルを用いて栄養塩負荷削減の実施等の水質保全対策に関するシナリオ分析を行い,流域圏水環境の改善に向けた最適なロードマップを提言する.現時点で「研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点」は特にない.
変体仮名の語境界表示機能に関する実証的研究

変体仮名には,語のなかで特定の位置に特定の変体仮名が用いられることで語の境界を明示する機能的役割があるが,本研究は仮名表記の伝統を持たないキリシタン版の原語の仮名表記に注目し,その機能的運用が当初は組織的でない事,経験を蓄積することで次第に組織化されていることに注目し,変体仮名の機能的運用が語を表記するという経験の蓄積によるものであり,独立した表記上の規則ではないことを明らかにした。今年度は、キリシタン版前期活字本を対象として仮名用字法の実態を解明し、論文として投稿し採用された。その成果は、1.両文献の仮名用字法が類似していること、2.仮名用字法の偏りが語種によって異なり、漢語>和語>原語の順で強く現れること、3.仮名用字法の偏りが先行する「どちりいなきりしたん」よりも後続の「ばうちずもの授けやう」により強く現れること、4.助詞に特別な配慮はせず非語頭に準じて扱われること、5.仮名「は」の仮名遣と仮名用字法はよく整理されていること、などである。これによって、従来は十分に明らかでなかったキリシタン版前期活字本の仮名用字法の特徴を計量的な調査結果をもとに説明できたと考えている。この結果は予想の範囲内にあると言えるが、語境界表示を明確にする仮名用字法として一定の傾向を持ちながら、それに反する例がとくに原語に多いことの理由を十分に明らかにできなかった。この点については、変体仮名相互のつながりやすさに違いがあり、その連続性の重視が、一方で語境界表示を明確にする仮名用字法と衝突し、語境界表示の曖昧さにつながったのではないかと予想している。たとえば、原語「おらしよ」「きりしたん」「きりしと」「ぽんしよぴらと」の仮名「し」では、仮名用字法の通則に反して、本来であれば語頭専用である変体仮名[志]が語中であるにもかかわらず多用されるが、それぞれ、「しよ」「りし」の仮名の連続性が、仮名字体の選択に影響したと考えられるからである。また、和語や漢語では現れにくい文字の連続が原語にみられ、そうした馴染みのなさが、仮名用字法の不安定さにつながったとも予想される。平成22年度は、この論文によって得た知見をもとに問題点を検討したうえで、キリシタン版後期活字本の中心を占める「ぎやどぺかどる」を対象に仮名用字法を検討したい。今年度は、計画に沿って後期キリシタン版「ぎやどぺかどる」の仮名用字法の実態調査を進めた。昨年度、前期キリシタン版の調査を行った結果から原語の仮名用字法に特徴がみられることが分かったため、「ぎやどぺかどる」についても重点的に調査を行った。「ぎやどぺかどる」の原語の仮名用字法については、前期キリシタン版と同様に原語以外の箇所の仮名用字法とは異なる特徴がみられた。具体的には、仮名用字法が徹底する仮名「し」の字体[志]や、仮名「か」の字体[加]において、一般的に語頭に用いられる字体[志]や字体[加]が多く非語頭にも用いられていた。後期キリシタン版では、仮名用字法よりも連綿活字の使用を優先したことは既に明らかにしているが、それを除き、一文字毎に単独で用いられた活字に限ってみても、「こんしえんしや」「こんしいりよ」「おらしよ」などの「し」に、字体[志]が使われている。当時の仮名用字法は、厳密な語頭・非語頭意識のもとに機能的に運用されているのではなく、個々の語としての理解を前提とした、習慣化された書き癖によるものだったとみられる。そのため仮名表記の習慣の無い原語においては機能的な仮名用字法が十分に運用されなかった。したがって、仮名用字法は絶対的に守らなければならない「正書法」ではなく、そのように書くことが普通だという程度のものであって、その結果、仮名表記の対象として普通ではない原語での特殊な表記が許されたと考えられる。本研究の目的は、キリシタン文献国字本の文字遣の調査に基づき、文字遣がもつとされる語境界表示機能を実証的に検討して機能的な文字遣の原理を考察することである。そのため、語境界表示という機能的な文字遣を扱う際に個別の文献における個別の事例を説明することの多かった従来の研究の問題点を改め、共通する特徴をまとめて統一的な原理として説明することを目指した。その手段としてキリシタン文献を対象とし、語境界表示に関係した連綿表記(連綿活字)内の文字遣、それぞれの仮名が語頭に立つ確率と文字遣の関係、キリシタン版に特有な原語の仮名表記に現れた文字遣、殆ど同一の本文をもつ活字本と写本の比較、という従来の研究には無い分析的な視点を取り入れ、以下の結論を得た。1.文字遣の殆どは相補的分布ではなく汎用の常用字体と限定字体(例えば語頭限定)の関係をとる。

2.機能的な文字遣は変体仮名の排他的利用に基づくのではなく選択の可能性を持つため常に顕在化するとは限らない。3.文字遣のすべてが機能的な理由によって選択されたとみるのは適切でない。4.活字本の文字遣の多様性が筆写本で固定的な文字遣に収束したのは書写の習慣に基づく。5.キリシタン版の原語の文字遣の多様性は書写の習慣が働きにくい特殊な条件だった為であり経験の蓄積によって文字遣に一定の方向性が獲得されている。6.原本調査の結果、新出キリシタン版の文字遣は原則として他のキリシタン版に一致する。
光共振性能に及ぼすサブサーフェスダメージの影響解明による高Ｑ値微小光共振器の開発

本研究では単結晶蛍石の超精密加工における加工特性解析,サブサーフェスダメージの低減ならびに除去法の開発に取り組み,従来の性能を超える微小光共振器開発を目的としている.最終年度である平成29年度は当初の計画通り,1サブサーフェスダメージと光の共振現象の関連性解析2微小光共振器性能の最適化に取り組んだ.1に関しては,サブサーフェスダメージ除去のため,切削加工した蛍石側面に対し前年度用いたナノオーダ非接触研磨法であるノズル型EEM(Elastic Emission Machining)を施し,被削材加工面下の材料転位状態を観察した.切削加工後の加工表面下には1030nmほどのダメージ層が存在するのに対し,研磨した加工表面下にはほとんどダメージ層がなかった.これはEEMにより,材料表面下にダメージが除去されたことを示唆している.また切削により作製した微小光共振器に対しEEMを施したところ,切削加工後には10の6乗オーダだった共振性能(Q値)が7乗へと向上した.EEMにより加工表面の切削痕及びサブサーフェスダメージを除去したことで,光の表面散乱損失,材料吸収損失が低減されたと考えられる.2に関しては,共振器部分の形状を変えることで,共振性能の形状依存性について実験的に評価した.具体的には共振器断面形状を三角形型,台形型,円形型と変えて共振性能を測定したところ,Q値は10の5乗から6乗のオーダで変化し,三角型にした際に最も共振性能が高くなった.これは断面形状を三角形にすることで共振器先端が鋭利になり,光が共振器の内側に閉じこもることで表面性状の影響を受けにくくなるからであると推察される.以上,2年間を通して,当初の目的である光共振性能に及ぼすサブサーフェスダメージの影響を明らかにし,微小光共振器を高Q値できる可能性を確認できた.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では単結晶蛍石の超精密加工における加工特性解析,サブサーフェスダメージの低減ならびに除去法の開発に取り組み,従来の性能を超える微小光共振器開発を目的としている.平成28年度は当初の計画通り,1結晶材料におけるサブサーフェスダメージの発生メカニズム解析,2非接触研磨法によるダメージ層低減法の開発,に取り組んだ.1に関しては,(100)面を円柱の端面として蛍石の延性モード旋削加工を行ったところ,全周でクラックフリーな表面粗さSa約2nmの加工面が得られた.それに対し,サブサーフェスダメージ深さは結晶面によって,約10nm近くの差が生じた.透過型電子顕微鏡を用いて蛍石内部の転位を調べたところ,切削方向とすべり面が一致した時には転位が切削方向に沿って起きたのに対し,一致しない場合は切削方向に対して最もすべりの起きやすいすべり系が活動し,より材料内部へと転位が生じたことがわかった.また,工具のノーズ半径を小さくすることで,サブサーフェスダメージを十数nm抑制することができた.これらの結果より,同じ形状の光共振器をノーズ半径0.05mm,0.01mmの工具でそれぞれ作成したところ,共振性能が従来に比べ約4倍向上し,10の6乗オーダ中盤のQ値を切削加工のみで得た.2に関しては,東京大学の三村秀和准教授の協力を得て,切削加工で得られた形状を崩さない非接触研磨法としてノズル型EEMを用い,機械研磨加工された蛍石平板のナノオーダの研磨を行った.最表面にて材料の転位が見られたものの,サブサーフェスダメージが数nmオーダとなり,本研磨法が切削加工に比べ材料に転位を生じさせにくい加工であることが示された.本結果を用い,直径0.5mmの延性モード切削加工を行った蛍石側面の研磨を試みたところ,表面粗さSa2nm以下の面を得られ,切削加工後に残っていた切削痕を除去することができた.平成28年度に計画した課題に関しては,全て予定通り取り組み,それぞれの課題に関して期待通りの研究成果を得ることができた.特に単結晶蛍石の超精密切削加工におけるサブサーフェスダメージの生成メカニズムを解析したことは,光共振器の高性能化に繋がった.また,非接触研磨法によるサブサーフェスダメージ除去に関しても,微小蛍石の円柱側面へ微小粉末粒子を作用させることで,従来の切削加工痕を除去でき,より平滑な面を得ることができた.今後,蛍石円柱側面の切削加工面下のダメージ層評価を行い,実際の微小光共振器に対して,本研磨手法が有効であるかを調べる予定である.以上の理由から,研究は概ね順調に進んでいると言える.本研究では単結晶蛍石の超精密加工における加工特性解析,サブサーフェスダメージの低減ならびに除去法の開発に取り組み,従来の性能を超える微小光共振器開発を目的としている.最終年度である平成29年度は当初の計画通り,1サブサーフェスダメージと光の共振現象の関連性解析2微小光共振器性能の最適化に取り組んだ.1に関しては,サブサーフェスダメージ除去のため,切削加工した蛍石側面に対し前年度用いたナノオーダ非接触研磨法であるノズル型EEM(Elastic Emission Machining)を施し,被削材加工面下の材料転位状態を観察した.切削加工後の加工表面下には1030nmほどのダメージ層が存在するのに対し,研磨した加工表面下にはほとんどダメージ層がなかった.これはEEMにより,材料表面下にダメージが除去されたことを示唆している.

また切削により作製した微小光共振器に対しEEMを施したところ,切削加工後には10の6乗オーダだった共振性能(Q値)が7乗へと向上した.EEMにより加工表面の切削痕及びサブサーフェスダメージを除去したことで,光の表面散乱損失,材料吸収損失が低減されたと考えられる.2に関しては,共振器部分の形状を変えることで,共振性能の形状依存性について実験的に評価した.具体的には共振器断面形状を三角形型,台形型,円形型と変えて共振性能を測定したところ,Q値は10の5乗から6乗のオーダで変化し,三角型にした際に最も共振性能が高くなった.これは断面形状を三角形にすることで共振器先端が鋭利になり,光が共振器の内側に閉じこもることで表面性状の影響を受けにくくなるからであると推察される.以上,2年間を通して,当初の目的である光共振性能に及ぼすサブサーフェスダメージの影響を明らかにし,微小光共振器を高Q値できる可能性を確認できた.平成29年度は,切削加工により生じたサブサーフェスダメージを研磨によって除去し,ダメージ層の深さ及びダメージ層の有無が共振性能に与える影響を実験的に評価する.これと並行して,平成28年度の加工特性評価より明らかとなった,最適な工具を用い,切削加工で創出可能な,あらゆる微小光共振器形状を作製し,微小光共振器形状と光の共振現象との関連性を解明する.その他,光共振器では共振現象が起きる際,光熱変換による熱膨張が共振性能を不安定にすることもわかったため,安定して排熱を行える光共振器の製造法も開発する必要があることがわかった.最終的には最適な共振器形状を有する,単結晶層のみの高性能微小光共振器の作製を試みる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
放射線科におけるインフォームド・コンセント支援の為のナビゲーションツールの開発

平成17、18年度において、アンケート調査により患者や主治医の放射線に対するイメージやニーズを把握する事ができ、ペンタブレットディスプレイを用いたナビゲーションツール(設置型ツール)を作成した。今年度は、診療室や撮影室で撮影者が使用する為の携帯型ツールとして、タブレットPCを用いたナビゲーションツールを作成した。コンテンツはAdobe社製FLASH8にて作成した。実際に使用した後に患者へ行った無記名アンケート調査より、わかりやすく、役に立ったとの答えがとても多く、検査に対する疑問や不安を解消する方法として非常に有用であった。また、調査や実際に使用して明らかになった改善点として説明に要する時間の短縮が上げられたが、コンテンツの内容を見直し、撮影準備中などに患者に読んでもらうリーフレットを用いて補完する方法を考えた。本研究により、アニメーションや画像を用いた説明方法が、言葉のみで行ってきた従来の説明方法より、はるかに患者の理解と安心感を得る事ができるとわかった。今後は、1)Web用ツールとしてインターネット環境があればいつでも使用できるシステム。2)電子カルテ上で主治医が必要な撮影法を検索できたり、患者に撮影目的をアニメーションなどで説明できたりするシステム。これらのシステムを構築し、放射線科で行われる検査に対してより多くの人(患者や主治医も含めて)が知ることができる、ユビキタスな環境での使用を目的としたナビゲーションツールの開発が必要であると考えた。本研究目的は放射線検査において、患者に「放射線とは何か、浴びても平気なのか」といった疑問や不安を抱かせたまま同意を得ている現状を改善する為の、インフォームドコンセント支援用ツールの開発である。コンテンツおよびシステムの内容は、放射線検査を直感的に理解しやすいように文章だけでなく画像や映像等を用いたマルチメディアコンテンツとし、タッチパネルディスプレイ等を用いて容易な操作で行えるシステムとする。そこで今年度は、コンテンツの材料および参考となるデータの収集を行った。収集内容を以下に示す。(1).アンケート調査(1回目)患者が放射線に対してどのようなイメージを抱いているのかを把握する為にアンケート調査を行った。調査の結果から放射線および放射線検査に対するイメージ、自然放射線の認知度、検査説明の必要性などについて患者がどのように考えているか知ることができた。(2).アンケート調査(2回目)1回目のアンケート調査の結果を基に内容を追加し再度調査を行った。調査の結果から、検査の手技の難易度および撮影者の指示の理解度について、検査説明の有無および納得度について、放射線の具体的な障害と検査による障害の起きる可能性について、自然放射線と口内法および頭部、腹部CTの被曝線量の違いに対する認識について知ることができた。また主治医にも検査説明の現状を把握するためアンケート調査を行った。調査結果から、検査をオーダーする際の患者への説明において、毎回行っているか等の頻度や十分行っているか等の程度について知ることができ、患者、主治医双方の検査説明における認識の違いを知ることができた。(3).画像および動画データの収集アンケート調査の結果を基に、コンテンツに必要な画像および動画データの収集をディジタルカメラを用いて行った。ツールの作成に当たって昨年度に行った患者、医師、歯科医師へのアンケート調査により放射線や放射線科における検査に対してのイメージを把握する事ができた。そこで今年度は、放射線科ナビゲーションツールとして、ペンタブレット用ツールを試作した。ナビゲーションツールのコンセプト1.アニメーションや動画でわかりやすく説明する。2.ペンタブレット方式のディスプレイを用い、操作を容易にする。3.著作権フリーもしくはオリジナルのイラストを使用し、患者の画像は使用しない。ナビゲーションツールのコンテンツ1.放射線についての説明(被爆の影響や放射線の性質、身の回りの放射線についてなど)2.放射線科での検査についての説明(検査の目的や方法、注意点など)ツール作成用ソフトおよび患者閲覧用システム3.液晶ペンタブレットWACOM DTI-520(Internet Explorer 6.0にて動作)FLASHを用いたアニメーションや動画を活用した説明方法、ペンタブレット方式による操作は放射線科におけるインフォームドコンセント支援用ツールとして有効であると思われる。来年度はモバイル型・PC用ツールなど様々なシチュエーションに適したツールを作成し、放射線科ナビゲーションツールを実際の臨床で使用する。

これらのシステムを構築し、放射線科で行われる検査に対してより多くの人(患者や主治医も含めて)が知ることができる、ユビキタスな環境での使用を目的としたナビゲーションツールの開発が必要であると考えた。
「被害者の視点を取り入れた教育」の実践に関する研究

加害側への「被害者の支援を取り入れた教育」は、現在、更生保護等の加害者支援を担う者たちに委ねられており、被害当事者不在のまま進行している。研究初年度は、被害者軸による「犯罪被害者の視点を取り入れた教育」の明確化を行うことを目標に掲げていた。明確化を行うため、具体的には以下の3点について研究を進めてきた。1.フィールドワーク:当事者団体である「犯罪被害者の会(あすの会)」「犯罪被害者の会・つなぐ会」や「少年犯罪当事者の会(WiLL)」への会合への参加・対話を通じて、被害者がどのような想いを加害者に持っているかについての定期的なフィールドワークを行った。また、犯罪被害者等のための条例策定のための各地方公共団体の懇話会に委員あるいは傍聴者として出席し、最新の被害者に絡む事項についての情報収集を行った。2.インタビューの実施:犯罪被害者(身体犯)に、加害者について感じていること等についての、個別インタビューを行った。来年度はインタビューの数を増やすと同時に、それらの被害者感情をどのように教育媒体として伝えることがより適切であるかについて検討を進めていく。3.被害当事者と加害者側施設との調整:「被害者の視点を取り入れた教育」プログラムを実施してもらえる加害者側施設との交渉を始めた。O市の更生保護施設から快諾を得て、その施設の意向と被害当事者の意向のすりあわせを行い、教育媒体をDVDにすることを決定した。DVD作成に当って、来年度より新たに分担研究者に参画頂き進めることにした。実際の犯罪被害者等の生の声を聞くことで、本邦で取り組まなければならない「被害者の視点を取り入れた教育」のあり方が見いだされてきた。フィールドワークを通じて、犯罪被害当事者らが、加害者に対しての怒りと共に、加害者にきちんと罪と向き合って欲しいと思っていることが分かった。加害者に向けての教育媒体として、被害者の生の声を伝えていく必要性について、一当事者団体において、コンセンサスが得られた。来年度は、被害当事者らの声を最大限に取り入れたDVD教育媒体作成と、その効果の検証に着手していくことにする。研究開始初年度に、当事者らの意見を多数伺う中で、DVDという教育教材を通じて効果の検証をしていく必要が明らかとなった。そのプロジェクトに2019年の追加費用が生じたため、2018年度は残額を生じさせた。
中世・近世間の文化史的研究〜禁裏・公家社会を中心に〜

今年度はまず、山科家主従の「たて花」(立花)活動を再検討した。家礼層から吸収した文化事象を公家が禁裏に持ち込み、やがて家礼層自身が参入し、その後市井の専門家が奉仕する基盤を形成し、新しい文化事象が禁裏に定着化するという図式の中でたて花は展開していった。こうした活動は乱後の禁裏の新しい特質であり、新しく勃興する文化事象を吸収する構造であった。ついで、戦国期の法華八講に関して検討した。応仁・文明の乱後、天皇家の先祖供養儀式としての法華八講は規模を縮小して強行開催されたが、これは側近の公家と天皇によって推し進められ、「先例」を創出して国家的祭儀に位置づけようとする指向性を持っていたが、摂関家や外様公家は「先例」に違うと認識していたことが解明されてきた。さらに、禅師号授与の問題についても検討した。禅師号は天皇が室町殿の意向に基づいて授与していたが、応仁・文明の乱前後から、禅僧個人が公家などとコンダクトをとって授与をもとめたり、地方の大名が公家勢力に授与の斡旋をもとめるようになる。朝廷も室町殿の意向に左右されず授与しており、戦国期において、宗教勢力が天皇と直接的なコンタクトをとり、自らの権威を飾り立てることに用いるようになってくることが明らかにされた。包丁道の調査に関しては、生間流資料群の読解をすすめるとともに、慶應義塾大学魚菜文庫の四条流資料群や東京家政学院大学所蔵の包丁道史料の調査を行った。その結果、包丁道諸派の伝書群には、朝鮮通信使の供応献立・包丁式や儀式のための料理の飾伝書・小笠原流の礼式伝書の三つが必ず含まれていたことがわかってきた。さらに、武家に主眼をおく流派と公家に主眼をおく流派の相違があり、包丁道という芸能は単一的な系統をたどっておらず、複数の文化要素を混合して形成・発展していったことも推察できた。今年度は、当該研究の基礎作業を行うとともに、既に研究を蓄積してきた成果のうちいくつかを纏めて、学会の口頭発表を行った。研究の基礎作業として、後柏原天皇期における『実隆公記』を中心とした活字史料をもとに、事象の基礎的な展開を追うために、和歌・連歌を中心としたデータベース化を進めている。現在のところ、特に注目されるのは、後鳥羽院を祀った水無瀬神宮との関係である。また、未翻刻史料の探査のため、3月末には東京での史料調査を行う予定である。そのほか、修士論文で一部分にふれた禁裏における猿楽興行についてさらに研究を充足させ、芸能史研究会9月例会において報告した。報告にあたっては、公家集団の申沙汰(費用負担)のデータをより詳細に分析した上で禁裏での猿楽興行が乱後になって勃興した新規の行事であり、公家集団の分立化とリンクしていたことを明らかにした。また、演者にも注目し、参仕す猿楽者は町衆と公家関係者が混在しており、新しい文化事象の展開が、大きな社会の再編と関係する視点を提示した。また、山科言国主従の立て花活動に関しても、修士論文の成果を踏まえた上で、再検討を行い、11月に行われた立命館史学会大会で報告した。山科言国とその家礼大沢久守の役割分担に注目し、新しい文化事象が禁裏において展開する場合、公家から、その被官層、さらに在野の芸能者が段階的に進出していくことを明らかにした。その上で、猿楽の展開と構造が近似しており、戦国期禁裏の文化事象展開の一類型と捉えられるととを考察した。一方で、COE関連の基礎調査を行い、京都市歴史資料館所蔵において包丁道の生間流関連の資料の写真版の複写を行いつつ、史料群の基礎的な性格の考察を行った。また、同資料館の写真版にある茶道藪内家関連の資料も、門人帳の解読を中心に研究を進めている。今年度は、後土御門天皇の時代に顕著となる後鳥羽院に対する信仰を、水無瀬法楽歌会を中心として、時代を前後にひろげて研究を進めた。室町初期には、朝廷での鎮魂儀礼は大原御陵を対象とし、水無瀬法楽歌会の初出は戦国期であり、歌語としての「水無瀬」もそれ以前の使用が極端に少ないことが明らかになった。つまり、水無瀬信仰は戦国期の朝廷において顕著になった現象であり、戦乱多発の原因としての怨霊鎮魂とともに、朝廷再興の王としての後鳥羽院が天皇とその周囲の公家に注目されたのであり、連歌師たちの後鳥羽院に対する「連歌中興の王」としてのイメージもかさなっていたと考えられる。後土御門天皇のあとをうけて、後柏原天皇の時代には、2月の水無瀬法楽和歌御会が年中行事として確立される。こうした新しい年中行事は中世から近世への朝廷の変容をあらわしている。芸能の伝承に関しては、家元制度研究史が進展しない現状を整理し、茶道藪内流門人帳の再分析を試みた。この門人帳は化政期から明治初期にかけての記録であるが、大名家に仕えていた分家や各地の有力門人を通じた流派の拡大を図るばかりでなく、出仕している西本願寺を中心として、京都の公家社会を中心とした門人の拡大も図っていた。また、明治維新をむかえた後の家元は、一挙に衰退したような印象をもたれているが、大名・公家などは姿を消すが、入門者は継続しており、維新期における伝統芸能の変容は再考を要することを指摘した。また、包丁道生間流

資料群には、武家礼法や朝鮮通信使の献立などを含むが、他流派の資料にもそれらを含んでおり、近世における包丁道の実態解明をさらに進める必要性があることを指摘した。これらの論考は、芸能史研究2005年3月例会で口頭報告をする予定。昨年度口頭発表をおこなった後土御門天皇の禁裏の猿楽興行に関して、『芸能史研究』に投稿し、169号(2005年4月発行予定)採用が決定している。今年度はまず、山科家主従の「たて花」(立花)活動を再検討した。家礼層から吸収した文化事象を公家が禁裏に持ち込み、やがて家礼層自身が参入し、その後市井の専門家が奉仕する基盤を形成し、新しい文化事象が禁裏に定着化するという図式の中でたて花は展開していった。こうした活動は乱後の禁裏の新しい特質であり、新しく勃興する文化事象を吸収する構造であった。ついで、戦国期の法華八講に関して検討した。応仁・文明の乱後、天皇家の先祖供養儀式としての法華八講は規模を縮小して強行開催されたが、これは側近の公家と天皇によって推し進められ、「先例」を創出して国家的祭儀に位置づけようとする指向性を持っていたが、摂関家や外様公家は「先例」に違うと認識していたことが解明されてきた。さらに、禅師号授与の問題についても検討した。禅師号は天皇が室町殿の意向に基づいて授与していたが、応仁・文明の乱前後から、禅僧個人が公家などとコンダクトをとって授与をもとめたり、地方の大名が公家勢力に授与の斡旋をもとめるようになる。朝廷も室町殿の意向に左右されず授与しており、戦国期において、宗教勢力が天皇と直接的なコンタクトをとり、自らの権威を飾り立てることに用いるようになってくることが明らかにされた。包丁道の調査に関しては、生間流資料群の読解をすすめるとともに、慶應義塾大学魚菜文庫の四条流資料群や東京家政学院大学所蔵の包丁道史料の調査を行った。その結果、包丁道諸派の伝書群には、朝鮮通信使の供応献立・包丁式や儀式のための料理の飾伝書・小笠原流の礼式伝書の三つが必ず含まれていたことがわかってきた。さらに、武家に主眼をおく流派と公家に主眼をおく流派の相違があり、包丁道という芸能は単一的な系統をたどっておらず、複数の文化要素を混合して形成・発展していったことも推察できた。
演示実験を取入れた物理学講義のための教授法の研究と教材開発

長崎大学では、平成6年度から、全学の教官による一般教育、即ち「全学教育」が旅行されるに至った。全学教育のもとでは、学年や専門も異なり、予備知識の程度も異なる学生がその対象となる。我々は本研究において、全学教育というシステムの中で多様な学生の集団に如何に物理教育を進めるかを模索した。その結果、講義の中に演示実験と多くの譬話を取入れ、高校で物理を履修してない予備知識の少ない学生にも、より高度な内容を、より易しく教えるための教材の開発を行った。講義録の詳細と講義に対する学生の反応については、別途、冊子として報告するが、従来の積み重ね式の演繹的な講義から、発見的かつ帰納的な講義形態に切り換えることにより、古典力学から熱力学、量子論、相対論、宇宙論、素粒子論までを効率良く理解させることができた。また、講義のなかに演示実験をとりいれることにより、学生の講義への関心を高めることができた。特に直感的理解が困難な回転運動に関して、コリオリーの力などかなり高度な現象についての理解が可能となった。講義についてのレポートを毎回学生に書かせることにより、単に知識のみでなく、学生に考えさせ、発見の喜びを味あわせることができた。これは学生が大学入学以前にはほとんど経験していない、物理の内容を論理的に文章で表現することの修得に役立ったと思われる。1.演示実験の装置を開発し、講義に取入れることにより、従来の演繹的な講義でなく、現象の観測や実験から、その根底に潜む自然法則を帰納するいわゆる帰納的学習が可能となり、学生の講義に対する関心が高まり、効率的な講義を行うことができた。2.他大学との研究交流において、互いの講義方法を知ることにより、古典力学から現代物理学までの広い範囲に渡って、興味ある減少を題材とした演示実験を講義に取入れることができた。3.講義のなかに演示実験を取入れると、学生の興味は高まるが、一般に時間がかかり講義の進行が遅れるものである。我々は物理の講義の中で如何に演示実験を手際よく、また効率的に行うかを研究し、その成果を教養部の一般物理として開講している物理学Aに取入れることにより、高度な内容を、理系の学生だけでなく、物理未修の分系の学生にも理解可能な講義を行うことができた。4.特に、本研究において目指している帰納的な講義のような場合は、例え話は内容の理解にとって、重要であるが、不適切な例えや比喩は学生にかえって混乱と誤解を招くもととなる。我々は講義のどこでどのような比喩を用いるかを充分議論し、それを講義のなかで実践することにより、学生の理解を助けるとともにこれまでにない興味ある講義を行うことができた。5.従来、文系学生の物理講義は理系の講義に比べ、軽視されてきた。特に、最近の理科離れのなかで、高校で物理を履修しない文系の学生の増加はその傾向を加速させ、文系の学生の物理講義は益々、平易な方向に流れつつある。しかし、社会に出たとき、総合的な判断を要求される文系の学生にとって、物理は重要であり、理系の講義と同程度の内容を持つべきである。講義のなかに実験や適切な比喩を用いることにより、その目的をこれまで幾分達したものと判断される。それは学生のアンケートやレポートにも表れている。この講義の内容及び方法を昨年の日本物理学会秋の分科会で発表した。また、学生の講義に対する反応を日本物理学会第50回年会で発表の予定である。長崎大学では、平成6年度から従来の教養過程を廃止し、4年或は6年一貫教育に移行した。それに伴い、全学の教官による一般教育、即ち「全学教育」が施行されるに至った。このような状況のもとで、学年や専門も異なり、予備知識の程度も異なる学生を対象とした物理教育へと転換が迫られた。

我々は本研究において、一般教育としての全学生に共通な物理とは何か、またそれを全学教育というシステムの中で多様な学生の集団に如何に教育するかを模索し、講義の中に演示実験と多くの譬話を取入れることにより、高校で物理を履修してない予備知識の少ない学生にも、より高度な内容を、より易しく教えるための教材の開発を行い講義録を作成した。講義録の詳細と講義に対する学生の反応については、別途、冊子として報告するが、従来の積み重ね式の演繹的な講義から、発見的かつ帰納的な講義形態に切り換えることにより、古典力学から熱力学、量子論、相対論、宇宙論、素粒子論までを効率良く理解させることができた。また、講義のなかに演示実験をとりいれることにより、学生の講義への関心を高めることができた。特に直観的理解が困難な回転運動に関して、コリオリーの力などかなり高度な現象についての理解が可能となった。講義についてのレポートを毎回学生に書かせることにより、単に知識のみでなく、学生に考えさせ、発見の喜びを味あわせることができた。そして、これは学生が大学入学以前にはほとんど経験していない、物理の内容を論理的に文章で表現することの修得に役立ったと思われる。
高分解能極低温角度分解光電子分光法による強磁性マンガン化合物のバンド構造の研究

1.ホットウオールエピタキシー装置により強磁性MnSb(1101)単結晶薄膜をGaAs(001)単結晶表面上に作成した。X線構造解析によりNiAs型結晶構造であることを確認し、反射高速電子線解析装置により試料表面が平坦であることを確認した。本研究で得られた薄膜MnSb単結晶試料について角度積分光電子分光および逆光電子分光実験を行い、大きく交換分裂したMn 3d-t_<2g>バンドを初めて直接的に観測した。MnSbのバルク試料を作成し、その電子状態を薄膜試料と比較したところ、両者は一致した。電子状態の観点からも良質な薄膜MnSb単結晶試料が得られていることが分かった。実験スペクトルをバンド計算の状態密度と比較すると概ね形状は一致したが、実験スペクトルから見積もった交換エネルギーは4eVとなり、バンド計算の値3eVよりも大きかった。2.MnP、MnAs_<0.95>P_<0.05>、MnBiのバルク試料について、逆光電子分光実験およびヘリウム放電管を用いた光電子分光実験を行い、非占有状態および占有状態について知見を得た。Mn 3d-t_<2g>バンドのピークの分裂幅より交換エネルギーを見積もると、MnAs_<0.95>P_<0.05>、MnBiでは4eV、MnPでは1.6eVとなった。3.広島大学放射光実験施設でMnBiバルク試料について共鳴光電子分光を行った。MnBiでは、Mnカルコゲナイドで見られるようなサテライト構造の共鳴増大はなく、Mn3d電子の遍歴性が強いことを示した。4.広島大学放射光実験施設のビーンライトに高分解能角度分解光電子分光装置を接続した。光電子分光装置のエネルギー分解能は3meV以下、角度分解能は±0.1°以下を確認した。今後の展開として、本研究により得られたMnプニクタイド単結晶試料について放射光を利用した角度分解光電子分光を行う予定である。1、高分解能極低温角度分解光電子分光装置の角度分解測定モードの調整を行い、角度分解能±0.25°以下を達成した.これは標準的な角度分解能±1°±2°に比較すると約一桁向上している.その結果、固体試料を6K家で冷却し、エネルギー分解能10meV以下、角度分解能±0.25°以下で高分解能極低温角度分解光電子分光実験が可能となった。これは固体の光電子分光としては世界最高水準である。またここで整備した装置を用いて、最近注目を集めている近藤絶縁体Ce_3Bi_4Pt_3およびMott転移を起こすY_<1-x>Ca_xTiO_3のフェルミ準位近傍の電子状態の温度依存性を詳細に明らかにした。2、角度分解光電子分光測定用マニピュレーターを製作した。3、強磁性マンガン化合物薄膜の磁化の評価のために磁気光学効果測定装置を整備した。4、ホットウオールエピタキシー装置により強磁性MnSb(1101)単結晶薄膜をGaAs[l00]単結晶表面上に作成した.X線構造解析によりNiAs型結晶構造であることを確認し、反射高速電子線回折装置により試料表面が平坦であることを確認した。

角度積分光電子分光および角度積分逆光電子分光実験を行い、大きく交換分裂したMn3d-t_<2g>バンドを初めて直接的に観測した。実験スペクトルをバンド計算の状態密度と比較すると概ね形状は一致したが、実験スペクトルがら見積もった交換エネルギーは-4eVとなり、バンド計算の値-3eVよりも大きかった。MnSbのバルク試料を作成し、その電子状態を薄膜試料の場合と比較したところ、両者は一致した。こうしたことから良質なMnSb単結晶薄膜試料が得られていることが明らかになった。今後の課題は、この良質な単結晶薄膜について高分解能極低温角度分解光電子分光実験を行うことである。1、ホットウオールエピタキシー装置により強磁性MnAs(0001)単結晶薄膜をGaAs(111)単結晶表面上に作成した。角度積分光電子スペクトルは、MnAs薄膜試料やMnAs_<0.95>P_<0.05>パルク試科について報告された光電子スペクトルと一貫していた。非占有状態については、大きく交換分裂したMn3d-t_<2g>バンドを初めて直接的に観測した。2、MnBiのバルク試科について、逆光電子分光実験およびヘリウム放電管を用いた光電子分光実験を行い、初めて非占有状態および占有状態について知見を得た。Mn3d-t_<2g>バンドのピークの分裂幅より、交換エネルギーを4.0±0.2eVと見積もった。3、広島大学放射光実験施設でMnBiのバルク試科について共鳴光電子分光を行い、Mn3dの部分状態密度を得た。MnBiでは、Mnカルコゲナイドで見られるようなサテライト構造の共鳴増大はなく、Mn3d電子の遍歴的であることと一貫していた。4、広島大学放射光実験施設のビームラインに高分解能角度分解光電子分光装置を接続した。装置のエネルギー分解能は3meV以下、角度分解能は±0.25°以下を確認した。今後の展開として、本研究により得られたMnX(X=As,Sb,Bi)単結晶試料について放射光を利用した角度分解光電子分光を行い、バンド構造を詳細に調べる予定である。