hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校・家庭・地域連携型道徳教育推進プログラムの開発に関する総合的研究

大きく次の3点を挙げることができる。一つは、戦前の修身教育と戦後の道徳教育の連続性と不連続性を国民の意識を中心として明らかにした。二つは、韓国、中国、アメリカの道徳教育との比較研究により我が国の道徳教育の方向性を明らかにした。三つは、それらの研究をもとに道徳教育推進プログラムの開発を行った。それらを通して我が国の道徳教育研究と具体的施策、取り組みについて提言を行った。本年度は、まず組織作りに取り組んだ。初期の計画通り(1)「我が国の戦前・戦後の道徳教育」(2)「アメリカの道徳教育」(3)「韓国の道徳教育」(4)「教師の養成・研修」のプロジェクトチームを作って、全体を総括する「研究プロジェクト総合推進委員会」のもとで研究を総合的に進めていこうとした。そのなかで、中国の道徳教育について押さえることが大切だと意見が出され、幸い北京師範大学教授壇伝宝氏(北京師範大学公民・道徳教育研究所所長)が鳴門教育大学に客員教授としてこられていたのを期に、交流を深め、本研究の連携研究者、研究協力者全員が参加して、北京市の学校における道徳教育の視察・調査及び研究者との研究会、シンポジウムを行った。その結果をまとめることを通して、我が国の道徳教育との比較、及びアメリカ、韓国の道徳教育との共通点と相違点を具体に即して明らかにし、これからの研究につなげていけるようにした。また、研究協力者として、中国研究の専門家である山田美香名古屋市立大学教授、日本の道徳教育の歴史に関する専門家である藤田祐介熊本商科大学准教授に加わってもらい、研究体制を整えた。(1)の「我が国の戦前・戦後の道徳教育」研究については、貝塚と押谷が中心となって文献収集に取り組んだ。戦前の道徳教育関係図書はもちろんのこと、教育雑誌や一般雑誌についても内容的な検討を行った。また、伴は、院生の協力を得て、戦前に修身教育を受けた人々にインタビューを行い、冊子にまとめ、2年目以降の研究における基盤をつくることができた。本年度の研究は、2年目ということであり、研究体制を整えながら、当初の研究の遂行にあたった。まず、本年度は韓国の道徳教育について現地調査や視察、研究交流会を通して研究を深めていった。特に韓国の教育を専門とする静岡大学教育学部の馬居正次教授に研究協力員として加わっていただき、また、以前から交流のあるソウル大学の鄭世九名誉教授及びその研究グループの皆さんを中心に研究交流会をもつことができた。実際の授業も参観し、授業者との意見交換や校長、教育委員会の担当者等とも意見交流を行うことができた。なお、それらの成果は冊子にまとめることができた。なお、本研究と関連させながら、北京、ソウル、東京の子どもたちの生活・道徳性意識調査も行った。また、我が国の道徳教育については、押谷が中心となり新教育課程における道徳教育を改正教育基本法との関連で考察したり、韓国や中国の教育改革と比較するなどの研究を深め、教育雑誌や、共著等にまとめを行った。さらに修身教育についての分析は、特に連携研究者の貝塚茂樹教授を中心としてまとめを行っている。インタビュー調査については、調査は行えたが十分なサンプルを集めることができなかった。来年度の課題としたい。なお、昨年行った中国調査についてさらに継続しており、来日された北京師範大学の檀伝宝教授とも研究会をもち、研究交流を深めることができた。またアメリカの道徳教育についても来年度の調査研究に向けて計画を進めることができた。本年度は研究の3年目ということであり、一層の研究及び発表に取り組んだ。まず、修身教育に関する調査研究であるが、修身教育及び戦前の教育の実態について、手記や記録、文献、インタビュー等をもとに研究会を設けて検討を加えていった。当時の国民は、今から振り返ると、戦争体験による苦悩、軍国主義教育の厳しさの印象を強くもっているが、同時に人間としての生き方にかかわる部分で、当時の教育が今に生きていることを述べている。それらの実態を、さらに深く研究していきたい。また、本年度は、一昨年の中国調査及び研究交流、昨年の韓国調査及び研究交流に続いて、アメリカの調査及び研究交流を行った。特にアメリカの道徳教育において大きな成果を上げているキャラクター・エデュケーションについて、特に熱心に取り組まれているニュージャージー州を訪問し、州のキャラクター・エデュケーションを中心となって推進しているBrown教授と交流し、熱心にキャラクター・エデュケーションに取り組んでいる学校を紹介いただき訪問するとともに、研究交流を行った。その結果、校長のリーダーシップのもとに全校で道徳的価値意識を育てる教育を、環境、授業、日常生活、家庭との連携で取り組むことで大きな成果を上げていることを確認できた。それらは我が国においても取り組まれていることが多く、さらに一人一人を大切にした全校での取り組みの推進、情報機器の活用、教師間の協力等において取り入れられるものが多くあることを実感した。さらに、本年度は南京で行われた国際道徳教育学会に参加し発表を行った。内容は、日本、中国、韓国の子どもたちの価値意識と道徳教育の取り組みについての考察であるが、参加者から貴重な意見を聞くことができた。

また学会を利用して南京師範大学及び南京大学の研究者と研究交流会を計画し発表及び研究協議を行った。今後の研究の推進及びまとめに大きな示唆を得た。最終年度としてのまとめを行った。まず、戦前の修身教育についてのまとめについて、連携研究者、研究協力者によって取り組んだ。戦前の修身教育を受けた人たちへのインタビューのまとめ、戦前の小学校教育における修身教育の実態のまとめ、教師に求められた修身授業の理解や方法に関する資料の分析等について合同で検討会を設けて再検討を行い、その成果はデータベース化した。また、戦前の社会教育機関における道徳教育の実態と戦後の活動の分析、終戦後の道徳教育をリードした研究者の主張と戦前の修身教育との関係等についても検討しまとめを行った。それらを通して戦前の道徳教育と戦後の道徳教育の連続性と不連続性について分析し、これからのわが国の道徳教育の在り方について協議した。また、中国の北京師範大学との研究交流会を本研究のまとめの一環として行った。研究交流会では、中国側からの発表、日本側からの発表がありそれらをもとにした討議を行った。発表内容については事前に冊子にまとめ、より深い研究交流を行うことができた。それらの記録は昨年のアメリカでの研究交流、一昨年の韓国での研究交流、初年度の中国での研究交流と比較できるようにまとめを行った。以上のような研究のまとめをもとに、改正教育基本法が提案する、幼児期から生涯にわたる人格の完成を目指した教育の基盤となる道徳教育の在り方に関する分析・提案、いっそう強調される学校、家庭、地域連携による教育の中核となる道徳教育の具体的展開に関する分析と提案を行った。わが国の戦前の道徳教育の再検討を行うことによって今日的道徳教育の在り方を、学校・家庭・地域連携型の道徳教育プログラムの開発に取り組もうとしたが、そこに中国、韓国、アメリカの現在の道徳教育の推進状況や実態研究を計画的に絡ませていったために、当初の目的をより深く追究することができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は最終年度になり、まとめを行うことになる。その際、国際調査研究を計画的に積み重ねていったことのよさを前面に出せるようにしたい。そのために、24年度も中国で研究会をもち、意見交換を深めて国際的視点を取り入れながら研究成果をまとめていく予定である。また、戦前の修身教育と戦後の道徳教育に関する分析もさらに深めていく。そして、まとめに関する会合を定期的に開き意見交換を深めていく。
前立腺癌高精度放射線照射別における血中循環腫瘍細胞に関する研究

前立腺癌における密封小線源療法は、高い腫瘍制御率を誇る一方で、密封小線源療法の再発様式の特徴として、局所における再発は稀であり、局所再発を認めずに遠隔転移を呈することが散見される。同治療手技に伴う前立腺組織への針刺入における機械的な侵襲による血行性転移の可能性を追求するために同治療中の血中循環腫瘍細胞の測定を行った。結果として、針穿刺前には血中循環腫瘍細胞を認めないものの、同手技終了直後の血液サンプルから一定頻度で血中循環腫瘍細胞を検出した。これら血中循環腫瘍細胞が転移能を有しているかは不明であり、更なる検討が必要と考えられた。当初計画よりも検体収集が順調に進んでいるため、平成27年度に行う予定であった血中循環腫瘍細胞の測定を平成26年度内に繰り上げて施行している。中間結果ではあるが、Cellsearchシステムにおいて、前立腺癌密封小線源治療前には認められない血中循環腫瘍細胞が治療後に同定される症例が約10%に確認されている。Cellsearchシステムは、上皮細胞接着分子を有する前立腺癌細胞のみを同定するため十分な評価ができない可能性があり、現在は平行して、上皮細胞接着分子非発現の腫瘍細胞測定など、その他の実験方法で血中循環腫瘍細胞の測定を行っている。平成27年度も引き続き様々な方法での血中循環腫瘍細胞測定を行い、研究を加速して行う予定である。データを蓄積することにより各種放射線治療別の血中循環腫瘍細胞の増加と臨床病理学的因子の関連性を解析し、治療侵襲による遠隔転移の予測因子を明らかにし、研究目的の達成を目指している。密封小線源治療のニードル留置の侵襲による前立腺癌細胞の播種の可能性につき、予定している実験系での妥当性を早い段階で確実に評価できる可能性がでてきており、今後、蓄積されたデータを用いて、追加実験の必要性などを検討する予定である。本研究結果においては、国内外での学会にて発表を予定しており、早期がんのみならず局所進行がんを有する患者さんの新たな希望となるべく、広く社会・国民の皆様に発表し、論文として研究成果を発信したい。平成27年度には、CellSearchシステムを用いた血中循環腫瘍細胞の測定を終了し、同システムを用いた実験系で大部分の結果を得ることができた。このシステムを用いた血中循環腫瘍細胞の測定において、前立腺癌密封小線源治療前には血中循環腫瘍細胞の存在を認めなかったが、針刺入終了直後の血液サンプルから一定頻度で血中循環腫瘍細胞の検出を認めた。このことは、前立腺組織内に針を刺入する同治療法において、癌細胞の血管内流出が一定の頻度で発生し転移を誘発している可能性を示唆する。現在、これら癌細胞の血管内流出と臨床的再発の関連を調査するため、PSA測定を含めた経過観察を行っている。CellSearchシステムでは測定できない上皮細胞接着分子非発現の腫瘍細胞測定や前立腺特異的膜抗原と前立腺特異抗原の定量的逆転写ポリメラーゼ連鎖反応による測定での実験系を平行して行っており研究データを蓄積している段階である。本研究結果においては、国内にとどまらず海外での学会発表が平成28年度に決定している。この研究結果が早期がんのみならず局所進行がんを有する患者さんの新たな希望となるべく、広く社会・国民の皆様に発表し、論文として研究成果を発信するため、現在、英語論文を作成中である。検体採取に関しては予定人数に達し終了しており、検体提供者からの協力を得ることができた。研究協力者となる放射線腫瘍科とも極めて密な連絡調整状況が、既に構築されている。また分子生物単位、分子遺伝学単位、病理学的単位の各施設内研究者とも必要に応じて速やかな助言・連絡調整が可能な状況であり論文作成の観点からも協力を得やすい状況である。高線量率または低線量率密封小線源療法が行われた臨床的に転移を認めない59例を対象とし、各種密封小線源療法の針穿刺手技の直前と終了直後に末梢血を採取し、血中循環腫瘍細胞(CTC=circulating tumor cell)の数を測定した。全59例において針穿刺前の血液サンプルからCTCは検出されなかった。一方で、同手技終了直後の血液サンプルからは59例中7例に検出され統計学的有意差を認めた。今回の研究により、密封小線源治療の針穿刺における血中循環腫瘍細胞の血管内流出がある一定頻度で発生することを確認することができ、同治療中の医原性血行性転移の可能性を知り得ることができた。しかし、医原性に血管内放出された癌細胞が生物学的に転移能を有しているかは解明されていない。今後の展望として、これら医原性の血中循環腫瘍細胞の遺伝的解析を行い転移能を有する血中循環腫瘍細胞細胞の詳細解明が必要とされており、現在、追加的な検証を行っている。平成28年度は、この研究成果を日本国内の学会に留まらず英国で行われた欧州泌尿器科学会と米国の世界ブラキ治療学会で発表を行い、また、英語論文として2017年1月に掲載を行い、研究成果を広く社会に発信することができた。前立腺組織内に針を刺入する密封小線源療法(組織内照射法)は比較的歴史が浅く、優れた治療成績が確認され始めたものの、その再発様式に局所再発を認めずに遠隔転移が散見されている。今回の研究とその成果の学会発表を通して、今後の前立腺癌放射線治療の治療成績向上に欠くことができない非常に重要な情報を知ることができた。

前立腺癌における密封小線源療法は、高い腫瘍制御率を誇る一方で、密封小線源療法の再発様式の特徴として、局所における再発は稀であり、局所再発を認めずに遠隔転移を呈することが散見される。同治療手技に伴う前立腺組織への針刺入における機械的な侵襲による血行性転移の可能性を追求するために同治療中の血中循環腫瘍細胞の測定を行った。結果として、針穿刺前には血中循環腫瘍細胞を認めないものの、同手技終了直後の血液サンプルから一定頻度で血中循環腫瘍細胞を検出した。これら血中循環腫瘍細胞が転移能を有しているかは不明であり、更なる検討が必要と考えられた。自施設での研究協力者となる放射線腫瘍科とキャンサーボードを含めた定期的な会合による協力・支援体制が構築されている。研究代表者のみならず研究協力者による臨床研究の説明が行われており、研究の意図を理解し、多くの方からの検体提供を頂けている。実験に関する協力を大学院生から得られている。当施設は、2種の密封小線源療法(低線量率,高線量率)ならび外照射療法である強度変調放射線療法、3次元原体照射法、寡分割照射法の5種類の治療を全て実施しており、単一施設で高い診断・研究精度が担保できている。研究成果につき、国内にとどまらず海外での学会発表が平成28年度に決定している。癌細胞の血管内流出と臨床的再発の関連を調査するため、PSA測定を含めた経過観察が必要である。現在論文を作成中であり、早期がんのみならず局所進行がんを有する患者さんの新たな希望となるべく、広く社会・国民の皆様に発表をする。血中循環腫瘍細胞を幅広く調査するため、CellSearchシステム以外での実験系構築が引き続き必要である。前立腺癌引き続き血中循環腫瘍細胞の測定を様々な方法で行い、データを蓄積する。蓄積されたデータを使用し、各種放射線治療別の血中循環腫瘍細胞の増加と臨床病理学的因子の関連性を解析し、治療侵襲による遠隔転移の予測因子を明らかにする。追跡調査を行い、局所再発は認めないが遠隔転移を認める症例を抽出し、血中循環腫瘍細胞測定との相関を明らかにする。国内外での学会にて発表し、また、論文として研究成果を発信する。平成27年度には、CellSearchシステムを用いた血中循環腫瘍細胞の測定を当初より早く終了し、同システムを用いた実験系での大部分の結果を得ることができた。このため、同システムを使用した実験系の解析を行う段階となり、この解析結果に基づき、次年度に施行すべき実験系を構築することに時間を費やした。検体収集が想定以上に早く進行したため平成26年度に前倒し請求を行い研究を加速させた。今回の次年度使用額は、前倒し請求をした分の残金である。CellSearchシステムでは測定できない上皮細胞接着分子非発現の腫瘍細胞測定や前立腺特異的膜抗原と前立腺特異抗原の定量的逆転写ポリメラーゼ連鎖反応による測定での実験系を追加し研究データの蓄積が平成28年度に必要となる。このため前年度から持ち越された使用額を同実験系に費やす予定である。当初の予定通り、平成27年度の予算として使用する。引き続き血中循環腫瘍細胞測定に必要な実験器具の購入などに使用する。
HLA-A33 拘束性肺腺癌特異的癌退縮抗原遺伝子の同定

宿主免疫担当細胞においてキラーT細胞(Cytotoxic T lymphocytes:CTL)はMHC拘束性かつ抗原特異的に自家の癌細胞を認識し攻撃する。このようなCTLはメラノーマをはじめとし肺癌、卵巣癌、胃癌などの多くの癌の局所に集中的に存在し生体防御に重要な役割を果たしている。最近の細胞の培養技術の進展によりこのような自家癌特異的CTLを大量培養しIL-2とともに投与する養子免疫療法を実施されメラノーマではある程度の臨床効果が得られた。しかしながら、CTLの養子免疫療法の臨床効果は極めて限定されており、現在は新たな試みとしCTLを生体内にて養育し再発を防止する試み(ワクチン療法)が行われている。特に、メラノーマでは臨床レベルにおいて急激に進展しつつある。このワクチン療法の今までと異なる点は、CTLの標的となる腫瘍抗原を遺伝子レベルでクローニングしそれをワクチン源とすることである。我々は、肺癌患者癌性胸水より腺癌細胞株(LCl)を樹立し、そして胸水より自家癌特異的CTL(CTL-LCl/A33)を樹立しこれがHLA-A3302拘束性腺癌特異的CTLであることを明らかにした。そのほかHLA-A locus-specific,tumor-specific CTL株を多数樹立しその解析を行った(Seki et al.,Cell Immunol,in press)。申請者らは自家肺癌株(LCl)及びHLA-A3302拘束性肺腺癌特異的CTL株(CTL-LCl/A33)の大量培養に成功した。これにより、同CTL株を用いての癌退縮遺伝子同定が可能となり、これまではメラノーマのみに限定されていた本領域の研究が肺癌でも見通しがついた。これらの研究が腺癌に対する新しい癌ワクチンの開発に科学的根拠を賦与するものとして考えられる。現在これらHLA-A locus-specific,tumor-specific CTL株が認識する抗原遺伝子をクローニングを試みている。
線虫の休眠・延命の分子機構

平成13年度においては,線虫の新たなインスリン様ペプチドの同定と発現パターンの解析ならぴに生理機能の解析に注力した。【新規インスリン様ペプチドの同定】既に同定済み応のCeinsulin-1,-2のアミノ酸配列をもとに,線虫のゲノムプロジェクト情報を検索し,さらに,RT-PCRによりcDNAを同定するごとにより新たなインスリン様ペプチドCeinsulin-3を同定した。本ペプチドはCeinsulin-1,-2と低い相同性を示した。【発現パターンの解析】各発育段階の線虫よりtotal RNAならぴにペプチド画分を調製し,RT-PCRならぴに抗Ceinsulin-3抗体を用いたウェスタン解析を行った。転写産物は幼虫期のみに検出されたが,ペプチドは幼虫期に加えて成虫期にも検出された。また,休眠期においては転写産物のみが検出された。遺伝子およびタンパク発現パターンが必ずしも一致しないことから,翻訳段階での制御機構が存在することが示唆された。【生理機能の解析】RNA干渉法によりCeinsulin-3の機能破壊株を作製し,表現型の解析を行った。機能破壊株では上皮細胞に著しい脂質の蓄積が認められた。これは受容体DAF-2の変異株め表現型の1つとよく一致した。また耐性幼虫形成および寿命には影響がなかったこのことから(1)ceinsulin-3はDAは-2リガンドの1つであること,(2)耐性幼卑形成のみを制御する他のインスリン様ペプチドが存在することが強く示唆された。平成12年度においては,線虫のインスリン様ペプチドCeinsulin-1の発現パターンの解析と生理機能の解析に注力した。【遺伝子発現パターンの解析】各発育段階の線虫よりtotal RNAを調製し,RT-PCR法によりCeinsulin-1 mRNAの発現パターン解析を行った。なお,内部標準としてactin mRNAを用いた。Ceinsulin-1 mRNAは卵から幼虫期と発育に伴って増加しており,成虫期では検出されなかった。また,耐性幼虫時にも発現が認められた。【タンパク発現パターンの解析】各発育段階の線虫よりペプチド画分を調製し,タンパク濃度を調製した後SDS-PAGEを行い,抗Ceinsulin-1抗体を用いてウェスタン解析を行った。Ceinsulin-1ペプチドは卵および2,3,4齢幼虫期にのみ検出され,1齢幼虫,耐性幼虫,成虫期には検出されなかった。【生理機能の解析】RNA干渉法によりCeinsulin-1の機能破壊株を作製し,表現型の解析を行った。機能破壊株では産卵後の寿命が約2倍となった。これは受容体DAF-2の変異株の表現型の1つとよく一致した。また,耐性幼虫形成および脂質代謝には影響がなかった。このことから,(1)Ceinsulin-1はDAF-2リガンドの1つであること,(2)耐性幼虫形成および脂質代謝を制御する他のインスリン様ペプチドが存在することが強く示唆された。
有機化学を活用したケミカルゲノミクスプラットフォームの高度化と応用研究

我々が独自に開発した「固相担体上への小分子固定化(光親和型固定化)」を利用した小分子-蛋白質相互作用解析法の高機能化をまず検討した。小分子と固相担体を繋ぐリンカー部分に切断サイトを導入することで、これまでは困難であった固定化後の小分子の解析と、小分子反応性蛋白質の高感度検出を達成した。一方、小分子マイクロアレイ(小分子高密度集積チップ)の開発を行い、酸化酵素P450の基質特異性を検出する新規小分子マイクロアレイを構築した。低分子マイクロアレイや低分子アフィニティービーズなどの低分子化合物一蛋白質相互作用検出技術に、適切な有機化学反応を組み込み、これを利用することで、上記相互作用検出プラットフォームの革新的な改良と応用を目指す。具体的には(1)低分子マイクロアレイ上に結合した蛋白質を光トラップする手法の開発、(2)クリーバブルリンカーを用いた光親和型固定化の改良、(3)酵素基質特異性検出アレイの開発、を行う。クリーバブルリンカーを用いた光親和型固定化の改良:クリーバブルサイトとしてジスルフィド結合を含む光親和型リンカーを低収率ながら合成し、アガロース樹脂上に導入後、天然由来環状ペプチド化合物であるシクロスポリンAの固定化に用いた。このクリーバブル担体は今までの担体を用いたものと同様に大腸菌に過剰発現させたシクロフィリンを共沈させたため、ジスルフィド結合は化合物のクロスリンクおよび標的蛋白質と固定化した化合物との相互作用に悪影響を与えないことが分かった。また、クリーバブル担体上に固定化された化合物は担体の含DTT溶液による加熱処理により担体からほぼ完全に解離したことから、化合物の定量化、および標的蛋白質と共有結合を形成するような化合物のSDS-PAGEによるターゲット蛋白質検出が十分可能であると考えられる。酵素基質特異性検出アレイの開発:基板上に固定化した含水酸基化合物の検出を検討した。その結果、まず、ビオチンをアシルアジドに誘導した後、含水酸基化合物が固定化された化合物アレイをこのアシルアジド溶液に浸し加熱することで、アシルアジドからCurtius転位を経て生成したイソシアネートが基板上の水酸基と反応し、ビオチン化されることを見いだした。このビオチンを検出することで、間接的ではあるが、S/N比良く基板上の水酸基を検出することに成功した。クリーバブルリンカーを用いた光親和型固定化の改良:クリーバブルサイトとしてジスルフィド結合を含む光親和型リンカーの合成法を改良し、高い収率で合成できる経路を開発した。次に、前年度に引き続きシクロスポリンAやFK506, phoslactomycin D(PLM-D)を固定化したアガロースビーズを作成し、DTT処理による担体からの離離や、細胞抽出液からの結合タンパク質の検出を行った。特に、クリーバブルリンカーを介してPLM-Dを光親和型固定化したビーズを用いると、従来型の光親和型アフィニティービーズでは検出が困難であった、PLM類と共有結合を形成する蛋白質脱リン酸化酵素PP2A触媒サブユニットを高感度に検出することができた。酵素基質特異性検出アレイの開発:化合物に長鎖型リンカーを導入した小分子は、P450により基質として認識はされるが、酸化効率が格段に低下し、ほぼ酸化を受けなくなることが明らかとなった。この結果により小分子を基板上に固定化してからP450で処理する(酸化させる)方法論自身の見直しが必要となった。代案として、比較的小さいアジド基を小分子に導入しておき、これらをエッペンドルフチューブ中で個々にP450と反応させることにした。反応後に、Huisgen反応を用いて基板上にアジド化小分子を固定化し、続いて酸化により生じた水酸基をビオチン由来イソシアネートで検出する方法を検討した結果、P450camに酸化された小分子を基板上で検出することに成功した。第二世代型クリーバブル光親和型リンカーの開発:昨年度までに開発した、ジスルフィド結合をリンカー部に有する第一世代型クリーバブル光親和型リンカーの欠点を補うべく、新たにジスルフィド部周辺に嵩高い置換基を導入した第二世代型クリーバブル光親和型リンカーを作成した。第一世代型リンカーではジスルフィド結合が還元条件に対して不安定であり、このジスルフィドがタンパク質結合アッセイ時に容易に開裂してしまうことが問題となっていたが、今回合成したジスルフィド結合周辺が嵩高い第二世代型リンカーをアフィニティー樹脂に導入してその安定性を調べたところ、本リンカーは動物細胞内の還元状態に匹敵する濃度(10mM)のチオールに対して高い抵抗性を有し、切断を受けないことが明らかとなった。酵素基質特異性検出アレイの開発:P450の補因子であるNADHを基板上に固定化し、P450の酸化に伴うNADHからNAD+への変換を検出する手法の開発を検討した。

NAD+の検出用化合物として、イソシアニド誘導体、イソニアジド(アシルヒドラジン誘導体)、およびメチルフェニルケトン誘導体を検討した結果、NAD+に低温かつ塩基性条件下、メチルフェニルケトンを処理し、続いて酸で処理すると蛍光性のNAD+誘導体が生成することを確認した。また、この生成物はNADHからは得られないことを明らかにした。一方、固相導入用リンカーを導入したNADH誘導体を合成した。本誘導体を固相に導入し、これがP450の補因子として使えるかどうかを確認したところ、遊離型のNADHと同様にP450の電子伝達系の補因子として利用されることを明らかとした。
高度に立体制御されたビニルスタナンの調製と多置換オレフィン合成への応用

本研究ではビニルスタナン(1)および類縁体であるビニルシラン(2)、ビニルゲルマン(3)の高立体選択的合成と、それらの多置換オレフィンへの立体特異的な変換について検討し、以下に述べる成果を得た。1.α-スタニルチオアセタール(4)を出発物質とするビニルスタナンの合成:4とエノールシリルエーテルから合成されるγ位にカルボニル基を持つ1の立体異性体純度について検討し、これらが純度100%のZ体であることを確認した。またこれらは容易に相当するアリルアルコール、エーテルに誘導できることが判った。2.シクロブタンの開環を利用する14族元素置換オレフィンの立体選択的合成:2-フェニルチオシクロブチルケトンおよび2-トリメチルシリルメチルシクロブチルケトンとシリルあるいはゲルミルリチウムの塩化セリウム(III)存在下の反応により得られるシクロブタンメタノールあるいはそのベンゾエ-トのルイス酸触媒による開環反応により、対応するE体の2、3が100%の立体異性体純度で得られることを見い出した。3.遷移金属錯体触媒を用いる多置換オレフィンへの変換:γ位にカルボニル基を持つ1のテトラキス(トリフェニルホスフィン)パラジウム(0)触媒による臭化ベンジルあるいはヨウ化アリールとの反応が銅(I)塩およびトリエチルアミンなどの第三級アミンの存在下で高収率・高立体特異的に進行することを見い出した。4.臭化銅(I)により促進されるアリル化反応による多置換オレフィンへの変換:ハロゲン化アリルによる1のアリル化がDMSO中、ヨウ化銅(I)存在下で進行し、好収率で目的物が得られることを見い出した。反応の立体特異性・アリル系に関する位置選択性は用いるハロゲン化アリルの種類に依存し、ヨウ化物を用いると高立体特異的に反応が進行し、相当する塩化物を用いると高い位置選択性が発現することが判った。
第二次世界大戦に関する新たな視座構築を目指した日本=アフリカ間の双方向的研究

本研究において報告者は、第二次世界大戦とその直前期におけるアフリカの言論空間における「日本観」と日本の言論空間に表出した「アフリカ観」の検討を日本とアフリカ双方の史料に基づきおこなった。新聞・雑誌等のメディアに加え、官民による調査報告書等も参照し分析を進めた結果、同時期のアフリカの言論メディアが英国植民地当局の厳しい検閲のもと「日本」を敵視する論調に報道内容を一気に変更した一方、日本の言論メディアは、自国の膨張主義を正当化する意図で、アフリカにおける「米英の帝国主義」を否定し、ビルマ戦線に派遣されたアフリカ人兵士については一貫して「米英の帝国主義」の被害者として扱ったことが明らかにされた。本研究の主目的は、第二次世界大戦(以下、第二次大戦とする)期の日本とアフリカにおける「アフリカ観」と「日本観」の変遷を、a.日本とアフリカ双方の言論メディアの報道・記述と、b.インド=ビルマ戦線における「意図せざる交戦」に関わった兵士たちの記録・記憶を通して、分析・検討することにある。上記の目的を達成するために、研究初年度にあたる平成25年度は「アフリカと日本の元従軍兵士およびその関係者への聞き取り調査」のための準備調査を行なった。具体的には、まず日本国内の状況についてその事前調査として国立国会図書館等での文献調査を実施した。アフリカ側の元従軍兵士に関しては、9月に実施したナイジェリアにおける現地調査の際に、これまで研究交流を続けているナイジェリア大学のC.C.オパタ講師よりナイジェリア東南部地域の元従軍兵士に関する情報提供を受け、本格的な調査を実施するために同講師との間で緊密に情報交換を続けている。平成25年度は上記の活動に加え、8-9月にガーナ、10-11月にケニア、マラウィ、さらに3月に再度ケニアでの資料調査を実施した。特にガーナでの資料調査では、第二次大戦期の植民地体制の末端に位置づけられる地区レベルでの徴兵の実態を知る為の重要な史料を得た。さらにケニアでの調査では、第二次大戦期の日本人捕虜の存在を示す史料の存在を確認したのに加え、同時期の米国籍の日本人(日系米国人)船員の取扱いに関する植民地と本国政府のやり取りを記した史料の存在も確認することができた。研究発表に関しては、ジンバブウェ国立公文書館において収集した第二次大戦期にインド=ビルマ戦線に派遣されたアフリカ系兵士が書き記したとされる日記群の前半部分の日本語訳が査読を経て研究誌に掲載された。第二次世界大戦期における日本=アフリカ関係の諸側面を日本とアフリカ双方の史資料を用いて解明することを目指す本研究は、研究中間年度に当たる今年度(平成26年度)にこれまでの研究成果を取りまとめるべく国内外での研究集会における英語による研究報告を集中的に実施した。まずジャマイカのキングストンで開催された国際コロキアムでは、戦間期の日本の知識人が著した著作から、当時の日本おいて「パンアフリカニズム」がいかに解釈され、論じられたかを分析した論考を発表した。続いて、日本アフリカ学会では、第二次大戦開戦直前期にアフリカ一周視察旅行を実施した日本人(小島威彦)の著作や周辺資料、及び、小島が面会したと思われる英領黄金海岸(現ガーナ)の現地新聞(The Vox Popili)の編集長に関する史料を用いて、開戦直前期の日本とガーナの知識人のアフリカ解放へ向けての交錯する思想に関する考察を発表した。さらに、モスクワで開催されたロシア科学アカデミー主催のアフリカ研究者会議では、第二次大戦に至るまでの日本とアフリカの経済関係についての調査報告として、戦間期の1930年代に日本の横浜正金銀行が実施したアフリカ市場調査の内容について、同行行員の作成した報告書等の分析結果を発表した。これらの研究発表に加え、報告者は、横浜、大阪、神戸の各市文書館、及び、商船三井資料室において、戦間期から開戦直前期の日本企業のアフリカ進出に関する史料を収集した。これらの史料の分析結果は来年度(平成27年度)に英文論考として報告される予定である。報告者は本研究において、第二次世界大戦期の日本=アフリカ関係の態様を、日本とアフリカ双方の史資料を用いて明らかにすることを目指してきた。研究最終年度にあたる2015(平成27)年度は、東アフリカ及び西アフリカにおいて現地調査を実施し、第二次世界大戦の直前期(1936年)にアフリカ一周視察旅行を実施した小島威彦らの足跡を辿り、彼らの出版物に表出する情報の裏付け作業をおこなった。また、イギリスの英国図書館新聞資料室(Newsroom)において、第二次世界大戦期の英領黄金海岸(現在のガーナ)で発行された新聞の最終的な確認調査を実施した。さらに、日本の国立国会図書館等では、1930年代から戦時中にかけての新聞及び政府・民間発行の調査報告書の調査を実施し、第二次大戦期日本の言論空間に表出した「アフリカ観」の検討をさらに進めた。その結果明らかになったことは以下の通りである。同時期の日本の言論メディアは、アフリカにおける「米英の帝国主義」を否定し、ビルマ戦線に派遣されたアフリカ人兵士については一貫して「米英の帝国主義」の被害者として扱ったが、その一方で、アフリカ人を指す際にしばしば「土人」という言葉が用いられていることに端的に現れているように、アフリカに対する優越意識を示す表現が散見された。さらに、「大東亜共栄圏」の名の下に、北東及び東南アジアへの占領政策を進めた日本政府に対して、日本の言論メディアは(政府の検閲の影響もあり)「興亜」の文脈で支持を続けた。

アフリカにおける「米英の帝国主義」は否定し、自国の膨張政策は否定しないという矛盾する立場は、欧米諸国との対抗意識を主軸に据えた当時の日本の世界観を反映したものであった。それゆえ、第二次大戦期の日本の言論メディアは、アジアにおける自らの膨張政策を正当化するために「米英の帝国主義の被害者」としての「アフリカ」を利用したとも言える。本研究において報告者は、第二次世界大戦とその直前期におけるアフリカの言論空間における「日本観」と日本の言論空間に表出した「アフリカ観」の検討を日本とアフリカ双方の史料に基づきおこなった。新聞・雑誌等のメディアに加え、官民による調査報告書等も参照し分析を進めた結果、同時期のアフリカの言論メディアが英国植民地当局の厳しい検閲のもと「日本」を敵視する論調に報道内容を一気に変更した一方、日本の言論メディアは、自国の膨張主義を正当化する意図で、アフリカにおける「米英の帝国主義」を否定し、ビルマ戦線に派遣されたアフリカ人兵士については一貫して「米英の帝国主義」の被害者として扱ったことが明らかにされた。従来の研究では対象とされてこなかった第二次世界大戦期の日本アフリカ交渉史の諸側面を明らかにすることを目指す本研究において、平成26年度は戦間期の日本人知識人のアフリカ観を重点的に考察した上で、海外研究集会における研究成果報告も2回実施することができた。それによる研究上の情報交換・ネットワーク構築も進んでおり、当初計画にほぼ沿った形で研究活動を遂行することが出来ていると判断できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。近現代アフリカ研究・日本アフリカ関係史研究最終年度となる平成27年度は、これまでの調査結果のとりまとめを活動の最重点課題に据え、英文論考の国内外での発表を実現するために出来うる限りの努力を払う。加えて、今回の研究プロジェクトを通して、第二次大戦期を挟む戦間期及び戦後期の日本アフリカ交渉史の諸側面を照らし出すさまざまな史資料も収集されている。本研究プロジェクト終了後のさらなる展開のためにも「アフリカから見た戦後期の日本アフリカ交渉史研究」を見据えた研究活動を実施していく予定である。本研究は第二次大戦期の日本とアフリカの関係を日本側とアフリカ側から検証する試みであるが、これまでのところ当初計画通り、ナイジェリア大学のオパタ講師との研究上の協力も得て、アフリカの元従軍兵士に関する情報も収集されつつある。また、同時期のケニア、マラウィ、ガーナにおける現地メディア及び植民地政府公文書の調査活動も積極的に実施し、アフリカ系兵士の徴兵活動や日本人抑留者に関する情報も当初見込んでいた以上に集まりつつある。本研究の最終目標は、収集した情報を整理・分析した結果を公表することにあり、そのための準備段階としての情報収集活動は現在のところ順調に進展していると言える。研究2年目にあたる平成26年度は、初年度に実施した調査の追加調査に加え、アフリカで発行された新聞等の言論メディアに表出する「日本」関連情報の収集・整理と植民地政府が発行した宣伝パンフレット・ラジオ放送原稿の収集・整理を進める予定である。報告者はこれまでの研究で、ガーナ及びケニアの文書館・資料館における史資料調査をほぼ完了させている。そのため本研究では、同じく多くのアフリカ人兵士をインド=ビルマ戦線に送り出した東南部アフリカ(ジンバブウェ、ザンビア、マラウィ)を重点地域として、史資料調査を実施する。
進行性前立腺癌の予後予測ならびに治療における新規標的分子の探索的研究

進行性前立腺癌の予後は癌進展や治療反応性に関わる複数の遺伝的要因が関与していると考えられている。我々は、癌関連遺伝子SNPアレイを用いて、生存期間に関わる遺伝子の同定を試みた。1979年から2009年までの間に、4施設で骨転移を有する前立腺癌と診断された188例の患者を対象とした。SNP解析にはイルミナ社製CancerSNP panelを用いて、408個の癌関連遺伝子における1421のSNPをタイピングし、log rank法を用いて癌特異的生存期間に関与するSNPをスクリーニングした。その結果、14個(6遺伝子;XRCC4, PMS1, GATA3, IL13, CASP8, and IGF1)の生存期間に有意差を有するSNPが同定された。14個のSNPを用いて癌特異的生存のリスク分類を行った場合、有意に生存期間が短かい高リスク患者を同定することができた(P=0.0027)。次に、6遺伝子それぞれから最も関連度の高いSNPを1個ずつ選び、6SNPsを用いた予後予測モデルを作成した。リスクSNPの個数は有意に癌特異的生存期間と関連していた(P=7.20x10-8)。PSA、ALP、Gleason scoreを因子に加えた多変量解析においても、リスクSNPを4個以上有することは、0-3個と比較して独立した予後予測因子であることが示された(P=1.8x10-7)。癌関連SNPアレイ解析により、進行性前立腺癌の生存期間に関連する6個の候補遺伝子が同定された。これらの遺伝子のSNP解析と従来の臨床病理学的なリスク因子との併用により、より正確な予後予測や個人に合わせた治療法の選択につながる可能性がある。進行性前立腺癌のアンドロゲン非依存性増殖を引き起こすメカニズムの一つにアンドロゲン受容体(AR)とInsulin-like growthfactor-I(IGF-I)、Interleukin-6(IL-6)などの増殖因子とのクロストークの存在が示唆されている。秋田大学において、初診時に骨転移を有する前立腺癌患者213例を対象とした。患者末梢血から得られたDNAを用いて、インスリン様成長因子軸に存在する一連の分子群である、humangrowth factor-1(hGH1)(T1663A)、hGHR(I545L),IGF-I(rs12423791)、IGF-IR(G3174A),IL-6(-636G/C)、IL-6R(Asp358Ala)の6種類の遺伝子多型を解析し、予後との関連性を検討した。その結果、IGF-Irs12423791と癌特異的生存率ならびに全生存率との間に有意な関連が認められた(P=0.007、0.014)。rs12423791GCを有する患者は有意に生存期間が短かった(癌特異的生存中央値:5.7vs3.8年、全生存中央値:4.8vs3.6年)。また、IGF-I promoter多型の(CA)19を有する患者の生存期間は有意に短かった(癌特異的生存率:P=0.020、中央値5.7vs4.年、全生存率:P=0.021、中央値5.1vs3.8年。ハプロタイプblock 3に存在するtag SNPであるrs7136446とrs6220のハプロタイプを推定し、予後との関連を解析したところ、T-Cハプロタイプと癌特異的生存率ならびに全生存率との間に有意な関連を認めた(P=0.0002、0.002)。T-C

ハプロタイプを有する患者の生存期間は有意に短かった(癌特異的生存中央値:7.5vs4.0年、全生存中央値:6.0vs3.6年)。IGF-I遺伝子多型は、進行性前立腺癌の予後予測マーカーとして臨床応用される可能性が示唆された。進行性前立腺癌の予後は癌進展や治療反応性に関わる複数の遺伝的要因が関与していると考えられている。我々は、癌関連遺伝子SNPアレイを用いて、生存期間に関わる遺伝子の同定を試みた。1979年から2009年までの間に、4施設で骨転移を有する前立腺癌と診断された188例の患者を対象とした。SNP解析にはイルミナ社製CancerSNP panelを用いて、408個の癌関連遺伝子における1421のSNPをタイピングし、log rank法を用いて癌特異的生存期間に関与するSNPをスクリーニングした。False discovery rateのカットオフを30%に設定すると、14個(6遺伝子)の生存期間に有意差を有するSNPが同定された。これら6遺伝子のうち、2遺伝子は各々2qと5qに、各々1遺伝子が10pと12qに存在していた。14個のSNPを用いて癌特異的生存のリスク分類を行った場合、有意に生存期間が短かい高リスク患者を同定することができた(P=0.0027)。これらのSNPを用いたリスク分類は、ALP、Hb、Gleason scoreなどとともに、生存期間に関与する独立した因子であった。癌関連SNPアレイ解析により、進行性前立腺癌の生存期間に関連する6個の候補遺伝子が同定された。これらの遺伝子のSNP解析と従来の臨床病理学的なリスク因子との併用により、より正確な予後予測や個人に合わせた治療法の選択につながる可能性がある。SNP解析にはイルミナ社製Cancer SNP pane1を用いて、408個の癌関連遺伝子における1421のSNPをタイピングし、log rank法を用いて癌特異的生存期間に関与するSNPをスクリーニングした。次に、6遺伝子それぞれから最も関連度の高いSNPを1個ずつ選び、6SNPsを用いた予後予測モデルを作成した。リスクSNPの個数は有意に癌特異的生存期間と関連していた(P=7.20x10^<-8>)。PSA、ALP、Gleason scoreを因子に加えた多変量解析においても、リスクSNPを4個以上有することは、0-3個と比較して独立した予後予測因子であることが示された(P=1.8x10^<-7>)。
弦理論に関わる幾何学的数え上げ問題と保型形式

本研究の第一の成果は、弦双対性の予想に基づき、ヒルツェブルフ曲面を底空間とし切断を有する3次元楕円カラビ・ヤウ多様体のグロモフ・ウィッテン不変量の生成関数の候補をある極限のもとで楕円曲線上の共形場の理論から統一的に構成することに成功したことにあり、その過程で楕円コホモロジーとの関係が見出されたことにある。またボーチャーズ積との類似性や双曲鏡映群に対する不変式論との関連も調べることができた。得られた結果は本研究が対象とした問題が非常に豊かであることを示しており、今後も研究課題の源泉であると信ずる。できるだけ早い機会に成果を公表したいと考えている。本研究の第二の成果は、論文としてまとめることができた。これは3次元カラビ・ヤウ多様体のグロモフ・ウィッテン不変量の生成関数に関する一般論に関するものである。以前に吉岡氏との共同研究において、理想的な状況では曲線族に対する点の相対ヒルベルトスキームとグロモフ・ウィッテン不変量との関係をある特別な場合に予想していたが、これを一般の場合にしたときの予想をまず調べた。一方ゴパクーマール・ヴァファの予想によると曲線族に対してコンパクト化された相対ヤコビアンが重要となる。これら二つの予想の整合性を議論したのが成果である。その過程で結節点をもつ曲線上の点のヒルベルトスキームのオイラー標数の公式を求めた。これはマクドナルドの古典的結果である非特異曲線の対称積のオイラー標数の公式を非自明に拡張したものである。切断を有する3次元楕円Calabi-Yau多様体を複素構造の変形を調節して特異点を持たせたWeierstrass模型を特異点解消することによって実現した場合には半単純Lie環とその幾つかの表現を自然に対応させられる可能性があることが知られている。これは弦理論の立場からはこのようなCalabi-Yau多様体にF理論をcompact化するときの6次元理論のゲージ対称性とmatter contentに対応している。特にHirzebruch曲面を底空間とするこのような3次元楕円Calabi-Yau多様体の場合にはperturbativeなheterotic stringをK3曲面上にその上の安定ベクトル束をうまく選んで"compact化"した理論と双対であることが予想されている。この様な弦双対性予想を手掛かりに、当研究者の以前の仕事でこの様なCalabi-Yau多様体のGromov-Witten不変量と密接に関係していると目されていたWeyl不変かつ殆んど正則なJacobi形式を決定することを研究課題としてきた。これに関しては(予想を具体化するという意味においては)ほぼ満足すべき結果が得られ、また楕円コホモロジーとの関係も明らかに成りつつある。しかしながら得られた結果に対する解釈、特に双対性の因って来る所を大局的に理解するという点に対しては未だつめるべき点が多い。出来るだけ早い機会に成果を発表できるよう努力している。F理論をHizebruch曲面を底空間とするような(切断のある)3次元楕円Calabi-Yau多様体Xにコンパクト化して得られる弦理論と、E_8×E_8混成弦理論を楕円K3曲面Zにその上の安定正則ベクトル束Vを指定しつつコンパクト化して得られる弦理論とは一つの理論の双対な記述であるということが以前より予想されている。この予想はXの複素構造の変形に相当する自由度が(Z,V)の変形でどう見えるかという定性的な側面では過去にある程度調べられている。一方Xの(複素化された)Kahler変形の自由度に対してはGromov-Witten不変量の生成関数であるところのGromov-WittenポテンシャルF_gが定量的に重要な量として存在する。本年度の研究は前年度からの継続であるが、このF_gに関する情報が双対性を認める(あるいはそれに触発されて)混成弦側からいかに得られるかを研究した。実際にはXの(複素化された)Kahlerモジュライ

空間のある余次元1の境界成分でのF_gの振る舞いに関して具体的な表式を提案することができ、その妥当性を様々な角度から検証した。成果は細部を詰めつつ発表する準備をしている。3次元カラビ・ヤウ多様体のグロモフ・ウィッテン不変量を具体的に求めることは大きなテーマであり、近年盛んに研究されている。本年度はこれに関して二つの成果を得た。(1)3次元カラビ・ヤウ多様体のグロモフ・ウィッテン不変量は何らかの意味で連接層の足し上げと等価ではないかという予想が以前から存在する。弦理論の立場からはグロモフ・ウィッテン理論がDブレーンの言葉で書き換えられると思うことに相当する。これに関しては以前から吉岡氏との共同研究において当該カラビ・ヤウ多様体における曲線族に対する点の相対的ヒルベルトスキームが重要であることを指摘していた。これは物理的には(ユークリディアン)D2-D0ブレーンを考察することに相当する。一方、ゴパクマール・ヴァファによる提案によれば曲線族に対してコンパクト化された相対ヤコビアンが重要になる。両提案がどう関係しているのかは数年来謎であったが、ある仮定のもとで両者の整合性を示すことができた。結節点を持つ曲線の場合にマクドナルドの公式を拡張することが鍵であった。成果は論文としてまとめた。(2)当該研究の大きなテーマは3次元カラビ・ヤウ多様体としてヒルツェブルフ曲面を底空間とし切断を有する楕円ファイバー構造がある場合を対象としたときに、弦双対性をヒントにして、グロモフ・ウィッテン不変量の生成関数を具体的に調べることにあった。以前の研究からあるヤコビ形式を決定すればこの生成関数である一変数の依存性を無視した情報が得られると予想していたが、これを具体的に決定した。この結果は現在論文を準備中であるが、楕円コホモロジーとの関係が強く示唆された。
蛋白質結晶内反応を可視吸収変化により追跡するシステムの性能評価

平成5、6年度の本重点領域研究の研究費により、我々は落射蛍光顕微鏡を蛋白結晶の可視吸収スペクトル測定装置として改造を行なった。本装置は結晶の透過光をファイバーを通して分光器に導入し、スペクトル測定解析を行うシステムであり、50ミクロン以上の結晶を用いて非反応条件下のスペクトル測定が可能であることを確認した。さらに今年度は、昨年度改造を行なった装置をもとに、トリガー用Nd:YAGレーザーを組み合わせ、一酸化炭素結合型ミオグロビン結晶の時間分解スペクトルの測定をおこなった。Nd:YAGレーザーで励起後、ゲート時間1-10ミリ秒程度で一酸化炭素分子の解離・再結合反応に伴う過渡吸収スペクトルの変化を観測できることを確認し、本装置が蛋白質結晶内におけるミリ秒オーダーのダイナミクスを捕えるのに有用であることを示すことができた。Nd:YAGレーザーは我々の研究室に既存のものを流用し、タイミング設定回路、レーザー光路設定用多層膜ミラー等を新たに製作、導入した。この改造に必要な電子部品、光学部品の購入に消耗品費を充てた。(足立、飯塚、城)。さらに今年度は、ミオグロビン以外の蛋白質結晶反応系についても予備的なスペクトル測定をおこなった。主な反応系は以下のものである。試料名試料保有者ヘモグロビンα(Mg)_2β^<E11l>(Fe-CO)_2大阪大学森本英樹助教授ω-アミノ酸:ピルビン酸アミノ基転移酵素筑波大学坂部知平教授グルタチオン合成酵素京都大学加藤博章博士一酸化窒素還元酵素チトクロムP450nor筑波大学祥雲弘文教授上記の試料についても、今後時分割スペクトル測定を目指して測定条件の検討を行ってゆく予定である。(足立、飯塚、城)。
高周波キャリア型薄膜磁界センサの小形・高感度化に関する研究

本研究の目的は、室温動作が可能でSQUI口相当の磁界検出感度を持つ磁界センサである高周波キャリア型薄膜磁界センサ(MIセンサ)において1pT程度の高磁界感度を目指すとともにlmm以下の小形化を実現することである。このために、センサ素子構造L磁性材料の最適化によるセンサの小形・高感度化を目指した本研究ではアモルファスCoNbZr薄膜を微細加工して得られる長さlmm、幅20μmの磁界センサ素子を作製し、外部磁界に対するセンサ素子のインピーダンス変化および磁区構造変化を詳細に観測するとともに、計算機シミュレーションの結果と併せてセンサ出力と磁区構造変化の対応関係についても検討した。その結果、素子端部に発生する還流磁区がセンサの高感度領域において磁壁移動を引き起こし、磁界感度の低下とともにセンサの周波数特性の劣化をまねくことが明らかとなった。また、この磁壁移動を考慮した場合の外部磁界に対するセンサのインピーダンス変化を計算機シミュレーションにより定量的に導出した。ここで得られた知見を利用して、センサ素子に磁壁ピンごングおよび強磁性ノ反強磁性結合による一方向異方性を利用した磁区構造制御を行った。無磁界中熱処理による磁壁ピンニングを施した素子では還流磁区面積の増大を抑えられ、高感度領域でのセンサ出力低下を抑制できることが分かった。,さらに、強磁性/反強磁性膜積層時に界面に発生する交換結合によって一方向異方性を誘導した素子では、磁区構造制御が行えるだけでなく、初期状態の磁化方向を一方向に揃えることによりバイアスコイル無しで正負の磁界に対する非対称応答を得ることができた。これより、これまで小形化を困難としていた巻線構造をセンサ素子より排除でき、さらなる小形化を実現できる。これらは小形センサ素子の実現において極めて重要な成果である。本研究の目的は室温動作が可能でSQUID相等の磁界検出感度を有する磁界センサである高周波キャリア型薄膜磁界センサにおいて、1pT程度の高磁界感度を目指すとともに、1mm以下の小形化を実現することである。このためには小形化の際の磁気異方性の劣化を抑制する必要があり、薄膜センサの素子構造・磁性材料の最適化等によるセンサの小形・高感度化を目指した。本研究ではアモルファスCoNbZr薄膜を微細加工して得られる長さ1mm、幅20μmおよび50μmの磁界センサ素子を作製し、外部磁界に対するセンサ素子のインピーダンス変化および磁区構造変化を詳細に観測するとともに、計算機シミュレーションの結果と併せてセンサ出力と磁区構造変化の対応関係についても検討した。その結果、試料幅の小さい20μmのセンサ素子では試料幅の減少による幅方向反磁界の増加により還流磁区面積の増大が起こることが分かった。さらにこの還流磁区面積が外部磁界の増加とともに増大することでセンサの高感度領域において磁壁移動を引き起こし、磁界感度の低下とともにセンサの周波数特性の劣化をまねくことが明らかとなった。また、この磁壁移動を考慮した場合の外部磁界に対するセンサのインピーダンス変化を計算機シミュレーショウにより定量的に導出した。さらに計算値と実測値を比較することで、この計算の妥当性を明らかにした。これは小形センサ素子の実現において、極めて重要な成果である。