hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デング熱の実態把握と環境負荷のない地域対策の無作為化比較試験による評価

本研究では、スリランカにおけるデング熱の実態を把握するとともに、同国でデング熱の対策として実施されている、環境負荷のない、地域レベルでの地域清掃プログラムについて、エビデンス度の高い評価を行う研究を展開し、持続可能なデング熱対策を構築するために必要な基礎情報を収集することとした。研究成果として、実際に地域清掃プログラムが実施された、および拡大されている地域においてはデング熱患者が減少していることが分かった。この減少は自然環境の変化によるものではなく、本プログラムによるものであることも判明し、かつ、リサイクルや住民の協力、政府の指導の下、本プログラムが持続可能性が高いものでることが分かった。デング熱は、媒介蚊により伝播するデングウイルスによる感染症であり、世界保健機関(WHO)が指定する17の「顧みられない熱帯病」の一つである。過去50年間で、世界的な罹患数は、30倍以上に拡がったといわれ、現在、100以上の国々で、年間5千万人から1億人が感染していると報告されている。本研究を実施するスリランカにおいても、デング熱の流行が発生しており、公衆衛生上の問題となっているが、特効薬の開発やワクチン開発は、まだ実用段階に至らず、蚊の防圧のための少量殺虫剤噴霧も一部行われているものの、殺虫剤への耐性の獲得の問題や蚊以外の昆虫に対する影響も無視できず、環境に対する負荷が少なく有効な対策を検討する必要がある。本研究では、スリランカ保健省と協力して、1)地域清掃プログラムがデング熱アウトブレーク予防に有効であるとする仮説の証明、2)ウイルス学的診断による感染の確定診断、3)地域住民に対する血清疫学調査の実施による過去における感染歴の把握、4)デング熱罹患以外の指標としての媒介蚊への影響評価、5)介入地域周囲への影響を評価、6)地域清掃プログラムの持続可能性の検討、の5つの項目について明らかにする。平成26年度は以下の作業を行った。1)大阪教育大学倫理委員会への申請を行い、許可を得た。2)スリランカ国内での調査研究許可を得るための研究計画書の作成のための情報収集とスリランカ保健省との協議を実施した。3)清掃プログラム実施について、スリランカ保健省及び現地行政担当者と協議を行った。4)デング熱罹患データを得るための、対象エリアおよび対象医療施設の選定についてスリランカ保健省と調整を行った。5)現地での効率的なウイルス学的診断を行うための実験施設整備を長崎大学及びケラニア大学にて行った。6)ウイルス診断を現地で効率よく行うため、ケラニア大学から研究者を招へいし、トレーニングを実施した。デング熱の対応策として、地域レベルでの蚊の幼虫繁殖の場となる投棄された容器の撤去プログラムは、環境負荷が少なく、新たな研究開発を必要としない点で、実際的であるが、これまで十分な検討がなされてこなかった。本研究では、スリランカにおいて、クラスター無作為化比較介入試験により地域清掃プログラムの評価をデング熱罹患者のウイルス血清型の把握、一般住民の抗体保有割合等の感染実態の把握と共に総合的に行う。さらには、収集容器のリサイクルによる資金回収プログラムも評価し、プログラム全体の持続可能性について検討する。具体的には、1)地域清掃プログラムがデング熱アウトブレーク予防に有効であるとする仮説の証明、2)ウイルス学的診断による感染の確定診断、3)地域住民に対する血清疫学調査の実施による過去における感染歴の把握、4)デング熱罹患以外の指標としての媒介蚊への影響評価、5)介入地域周囲への影響を評価、6)地域清掃プログラムの持続可能性の検討、の6項目について明らかにする。平成27年度は次の作業を行った。1)当初の研究対象地であったクルネーガラ県担当者の異動により、ラトナプラ県を新たに研究対象地とし、現地行政担当者と協議を行った上で、情報収集や現地調査を実施した。2)ラトナプラ県における対象医療施設の選定を行い、スリランカ保健省と調整を行った。3)現地でのウイルス診断の効率化のため、ケラニア大学において実験施設の整備を引き続き行った。4)ラトナプラ県内のデング熱患者の地理的分布を調査するため、現地のPHI(Public Health Inspector)に対しトレーニングを実施し、調査をサポートしてもらうようにした。昨年度まで調査・調整を進めていた研究対象地のクルネーガラ県の担当者(クルネーガラ県保健局長)の急な異動のため、クルネーガラ県において、介入研究まで実施する本研究の調査・研究を継続することが困難となり、研究対象地を新たに選定しなおすこととなった。このため、ラトナプラ県を研究対象地として選定しなおしたが、現地での調整や、調査補助のためのトレーニング等をやり直す必要が生じ、遅れが生じてしまった。しかしながら、ラトナプラ県において調査、および保健局長との調整を重ね、かつ現地調査員のトレーニング等、準備を入念に進めたことにより、次年度以降、十分に遅れを取り戻すことが可能である。デング熱は、蚊が媒介するウイルスの感染により発症するグローバルな感染症であり、世界保健機関(WHO)が指定する17の「顧みられない熱帯病」の一つとして、その実態把握や対策は大きな課題である。その対策としての特効薬の開発やワクチン開発は、まだ実用段階に至らず、蚊の防圧のための少量殺虫剤噴霧も一部行われているものの、殺虫剤への耐性の獲得の問題や蚊以外の昆虫に対する影響も無視できず、環境に対する負荷が少なく有効な対策を検討することが急務である。

本研究では、スリランカの一部で実施されている地域清掃プログラムに着目し、地域レベルでの蚊の幼虫繁殖の場となる投棄された容器の撤去プログラムによる、環境負荷が少なく、新たな研究開発を必要としない対策として、その効果を十分に検討することとした。検討内容としては、クラスター無作為化比較介入試験により地域清掃プログラムの評価をデング熱罹患者のウイルス血清型の把握、一般住民の抗体保有割合等の感染実態の把握と共に総合的に行い、さらには、収集容器のリサイクルによる資金回収プログラムも評価し、プログラム全体の持続可能性について検討する。平成28年度は、1)前年度に続き、ラトナプラ県での地域清掃プログラムの実態調査を実施し、その拡大状況を把握、2)ラトナプラ県における対象医療施設の医師、スタッフとの協議およびトレーニングの実施、3)血液サンプリングの保管方法、およびケラニア大学への輸送方法の確定、4)血液サンプリング開始への最終準備の実施、5)衛星データ解析およびGISによる地域清掃プログラム実施エリア周辺の環境変化モニタリング、などを行った。前年度までは、対象地の変更等により、地域清掃プログラム等のすべての準備を一からやり直しするなど、遅れが生じており、特に血液サンプリングに関しては、対象とする医療施設を決定し、トレーニングを実施することに時間を要してしまった。しかしながら、ラトナプラ県の保健省との協議、準備等が順調に進んだことで、地域清掃プログラムは順調に拡大することができたとともに、周辺環境への影響等の調査解析も実施開始できた。また、遅れが生じていた血液サンプリングに関しても、サンプルの保管・輸送方法の決定、トレーニングも無事に終了し、すべての準備が整って、平成28年度末には、遅れた分を十分に挽回できている。デング熱は、蚊が媒介するウイルスの感染により発症するグローバルな感染症である。過去50年間で、世界的な罹患数は、30倍以上に拡がったといわれ、現在、100以上の国々で、年間5千万人から1億人が感染していると報告されている。世界保健機関(WHO)が指定する17の「顧みられない熱帯病」の一つである。現在まで、殺虫剤による媒介蚊・幼虫の駆除対策が主に検討されてきたが、耐性の獲得や蚊以外の昆虫に対する影響も無視できない。そのため、本研究では、スリランカの一部で実施されている、環境への負荷が少なく、持続的可能な公衆衛生対策としての地域清掃プログラムの効果について、様々な観点からの評価検討を試みる。検討内容として、クラスター無作為化比較介入試験により地域清掃プログラムの評価をデング熱罹患者のウイルス血清型の把握、一般住民の抗体保有割合等の感染実態の把握を行う。さらには、収集容器のリサイクルによる資金回収プログラムも評価し、プログラム全体の持続可能性について検討する。最終年度である平成29年度は、1)前年度に続き、ラトナプラ県での地域清掃プログラムの実態調査を実施し、その拡大状況を把握、2)血液サンプリングによるデング熱罹患者のウイルス血清型の把握、3)衛星データ解析およびGISによる地域清掃プログラム実施エリア周辺の環境変化モニタリング、4)その結果を基にした地域清掃プログラムおよび自然環境変化によるデング熱感染への影響比較を行った。
消費者の時間資源配分戦略と購買行動の関係解明

時間は金銭同様、消費者が持つ有限の資源であり、購買行動を規定する重要な要因である。にもかかわらず、マーケティングや消費者行動研究の分野では、消費者を時間資源配分の主体と捉え、購買行動について論じた研究はほとんど行われていない。近年時間価値は増大しており、時間を金銭で買ったり、逆に消費者自身がシェアリングサービス等で時間を切り売りしたりする行動が頻繁に観察されるようになった。つまり、今日の消費者行動を理解するにあたり、時間と消費の関係解明が喫緊の課題となっている。本研究は、消費者の時間資源配分戦略と購買行動の関係を解明し、マーケティング分野における時間研究の基礎を構築するものである。
磁化プラズマ乱流における３次元流れ場形成の基礎過程

本研究では、磁場方向流れ場及び磁場と垂直方向の流れとの干渉を担う基礎過程を明らかにする事を目標とする。本年度は、次のような進展を得た。(1)流れによる捕捉効果を考慮した乱流と相互作用する帯状流の伝播方向を明らかにした。波動運動論に基づくシミュレーションを行い、乱流と帯状流とを自己無撞着に解き、定常的な飽和状態を得た。乱流波数スペクトルを変化させると、帯状流の伝播方向が変化する事を明らかにした。また、方向選択則を理論的に説明した[Sasaki, NF '18]。本論文の図は、Nuclear Fusion誌の表紙を飾った。(2)磁場と垂直方向の流れ不均一性に駆動されるケルビンヘルムホルツ(KH)不安定性の非線形挙動の素過程を明らかにした。3次元乱流シミュレーションによって、KH不安定性の定常的飽和状態及びリミットサイクル的自励振動状態を得た。揺動の位相ダイナミクスを考える事で、揺動場と背景場が強く結合する素過程が内在している事を明らかにし、リミットサイクルが起こる原因を明らかにした[Sasaki, PoP '19]。(3)トロイダルプラズマにおけるH-mode乱流についての理解を得るべく、ポロイダル流に起因するトロイダルリターン流による不安定性を考えた。トロイダルリターン流が弱い場合はポロイダル流によるドリフト波の抑制が起こるが、より流れが強くなるとトロイダルリターン流に起因する新たな不安定性が生じる。この不安定性は、H-modeで観測される突発的プラズマ吐き出し現象の前兆揺動と酷似している[Sasaki, NF '19]。本年度は、(1)直線プラズマにおける乱流シミュレーションコードに対し、磁場と垂直及び平行方向の流れ場を取り込む拡張を行う。(2)トロイダルプラズマにおける磁場に垂直方向の流れである振動帯状流(GAM)の磁場方向流れへの影響を明らかにする、等の問題を設定した。具体的な成果として、次のような進展を得た。(1)直線プラズマにおける乱流シミュレーションコードに平行方向流れ場を取り込む拡張を行った。磁場に平行方向の運動量ソースを与える事で、流れシアを形成し、流れシアによる不安定性(ダンジェロモード)の非線形飽和状態を得る事に成功した。複数種の乱流を自己無撞着に扱う事が可能になり、垂直流れ場と平行流れ場の干渉を解析する基礎を得る事が出来た。(2)高速イオン駆動GAMの新たなブランチを発見し[Sasaki, Phys. Plasmas, 2016]、そのブランチが効率的にトロイダル運動量輸送を担う事を明らかにした[Sasaki, Nucl. Fusion 2017]。新たに発見されたGAMブランチは高エネルギー粒子の垂直運動との共鳴で駆動され、その固有関数はポロイダル方向に急峻なbump構造を持つ。このbump構造は、ポロイダル断面における上下反対称性を破るため、効果的にトロイダル運動量輸送を生み出す。生み出される運動量輸送は、従来、乱流が担うとされている残留応力から算出される運動量輸送に匹敵する大きさを持ちうる。このように、磁場に垂直な流れ場を持つGAMは、高エネルギー粒子を介して、磁場方向流れ場と結合する事が分かった。当初の個別目標に対し、成果があがっている。すなわち、磁場に垂直・平行方向の流れ場間の干渉を解析する乱流シミュレーションコードの開発に成功した。さらにトロイダルプラズマにおける振動する垂直流れ場が高エネルギー粒子を介在とし、平行方向流れ場を駆動する力を持ちうる事が分かった。これらの成果を踏まえ、当初の目標に対し、おおむね順調に進展していると判断した。(1)密度勾配と磁場方向流れシアが共存するプラズマにおける流れ場トポロジーの選択則を明らかにした。まず、強い流れを伴う不均一プラズマにおける不安定性を理解するために、密度勾配に起因する抵抗性ドリフト、及び磁場方向流れシアに駆動されるダンジェロモードのそれぞれが線形不安定となるパラメタ領域を明らかにした。また、両者の不安定性の中間的モードが存在し、その中間的不安定性が支配的となる条件を明らかにした[Sasaki, Plasma Fusion Research 2017]。その上で、非線形乱流シミュレーションを行った。粒子ソース強度をパラメタとして変化させた所、(磁場方向及び垂直方向からなる)流れ場のカイラリティに分岐が生じることが分かった。この流れ構造の分岐は、乱流状態が抵抗性ドリフト波・ダンジェロモード・中間モードのそれぞれが卓越する状態へ遷移する事に対応することを明らかにした[Sasaki, Phys. Plasmas 2017]。(2)磁場と垂直方向の流れである帯状流に捕捉された乱流の空間構造や伝播機構を明らかにした。帯状流として、高エネルギー粒子駆動測地線音波(EGAM)及び乱流駆動測地線音波(GAM)を考えた。乱流は流れ曲率の正の領域で排斥され、負の領域に捕捉される。捕捉された乱流はEGAMやGAMの位相速度で伝播するため、流れ(GAM)と乱流の位相関係は保たれる事を明らかにした[Sasaki, Phys. Plasmas 2018]。

また、捕捉された乱流は、輸送障壁を通過し乱流の安定領域への伝播可能である事を示した[Sasaki, Sci. Rep. 2017]。この機構はturbulence spreadingと同等の効果を持ちうる。計画は順調に進展している。乱流シミュレーションにより、乱流状態の遷移に起因する3次元的流れ場のトポロジー選択則を明らかにした。さらに、帯状流と乱流の相互作用において、乱流の捕捉効果に焦点を当てた研究によって、乱流の新たなダイナミクスを発見した。乱流捕捉効果は乱流の空間分布や伝播に重要な影響を与える事が分かった。これらの成果は5本の論文にまとめた。その内、2本の論文がPhys. Plasmasのエディタ注目論文に選出された。上記の成果を踏まえ、計画は順調に進展していると判断した。本研究では、磁場方向流れ場及び磁場と垂直方向の流れとの干渉を担う基礎過程を明らかにする事を目標とする。本年度は、次のような進展を得た。(1)流れによる捕捉効果を考慮した乱流と相互作用する帯状流の伝播方向を明らかにした。波動運動論に基づくシミュレーションを行い、乱流と帯状流とを自己無撞着に解き、定常的な飽和状態を得た。乱流波数スペクトルを変化させると、帯状流の伝播方向が変化する事を明らかにした。また、方向選択則を理論的に説明した[Sasaki, NF '18]。本論文の図は、Nuclear Fusion誌の表紙を飾った。(2)磁場と垂直方向の流れ不均一性に駆動されるケルビンヘルムホルツ(KH)不安定性の非線形挙動の素過程を明らかにした。3次元乱流シミュレーションによって、KH不安定性の定常的飽和状態及びリミットサイクル的自励振動状態を得た。揺動の位相ダイナミクスを考える事で、揺動場と背景場が強く結合する素過程が内在している事を明らかにし、リミットサイクルが起こる原因を明らかにした[Sasaki, PoP '19]。(3)トロイダルプラズマにおけるH-mode乱流についての理解を得るべく、ポロイダル流に起因するトロイダルリターン流による不安定性を考えた。トロイダルリターン流が弱い場合はポロイダル流によるドリフト波の抑制が起こるが、より流れが強くなるとトロイダルリターン流に起因する新たな不安定性が生じる。この不安定性は、H-modeで観測される突発的プラズマ吐き出し現象の前兆揺動と酷似している[Sasaki, NF '19]。本年度開発した乱流シミュレーションコードを用い、抵抗性ドリフト波及びダンジェロモード間の競合過程を明らかにし、流れ場の形成との関連を明らかにする。高エネルギー粒子駆動GAMと乱流との相互作用を調査する。得られた成果は国際会議等で発信していく。本年度開発した乱流シミュレーションコードを用い、ケルビンヘルムホルツ乱流や交換型不安定性の非線形素過程の理解を進める。またトロイダルプラズマに拡張し、3次元的な平均的流れ場生成過程の研究を進め、自発回転・輸送障壁及び乱流の空間構造の理解を進展させる。さらに、高エネルギー粒子駆動帯状流における空間非対称モードの選択則の理解を進める。得られた成果は論文として発表すると同時に国際会議等で発信していく。
レンチウイルスベクターによるHIV感染症の遺伝子治療

本研究は造血幹細胞をターゲットとしたHIV感染症の遺伝子治療を目的とする。具体的には、HIVのCCR5コレセプターに対する細胞内抗体遺伝子を造血幹細胞に導入し移植することにより、幹細胞由来のすべての血液細胞内で抗原抗体反応がおこり、CCR5が細胞表面に発現されないためHIVの感染増殖が阻害されることを期待するものである。すでに米国の共同研究者が、抗CCR5細胞内抗体をCCR5陽性T細胞株(PM1)に発現させることによりin vitroでHIVの増殖を阻害することに成功している。一方、近年まで造血幹細胞への遺伝子導入は非常に困難であったが、レンチウイルスベクターの開発により造血幹細胞をターゲットとした遺伝子治療が現実的なものとなってきている。そこで、臨床応用に向けてベクターの安全性を高めるため、パッケージングコンストラクトからtat, vif, vpr, vpu, nef遺伝子を除き、ベクターのLTRプロモーター活性をなくした第3世代ベクターを作製した。このベクターは、ヒト造血幹細胞にサイトカインによる増殖刺激なしで、これまでのベクターと同等以上に高い効率で遺伝子導入できることがNOD/SCID免疫不全マウスを用いたin vivoの系で確認された。さらに第3世代ベクターは、ヒトよりもはるかに純度の高いマウス造血幹細胞にも高い効率で遺伝子導入できること、WPRE(woodchuck hepatitis virus posttranscriptionol regulatory element)を挿入したベクターでは発現レベルが飛躍的に上昇すること、cPPT(central polypurine tract)sequenceを挿入することにより導入効率が上がることがわかった。また、CMV,PGK, EF-1α各プロモーターを比較検討した結果、EF-1αが最もすぐれていることが判明した。現在、抗CCR5細胞内抗体遺伝子を組み込んだ第3世代レンチウイルスベクターを作製し、臨床応用の前段階としてサルを用いたin vivoでの抗HIV効果を検討中である。
ホームレス支援における効果的なソーシャルサポートの研究

ソーシャルサポートのうち、道具的サポートがホームレスの精神的健康度を増進しており、生活に密着した具体的な支援およびそれが得られるネットワーク構築の重要性が示された。一方、生活保護受給により居宅生活に移行した人にとっては、行政職員との関係性や余暇活動の促進が生活満足度にとって重要であることとが示された。H22年度は、1.路上生活者の実態を知るためのフィールド調査、2.アンケート調査の実施、3.学会における研究報告、4.講演会の講師を行った。1.に関しては、名古屋市で民間支援団体の行っている路上生活者の生活医療相談と、慈善団体が行っているデイケアの場に、月に23度の頻度で参加し、相談を求めてきた路上生活者やデイケアに訪れる路上生活者の、心理学的特徴やサポートニーズに関する参与観察型調査を行った。2.に関しては、1.の結果を元に、Social Support Questionnaire (SSQ)とGeneral Health Questionnaire (GHQ)を柱としたアンケートを作成し、上記の生活医療相談やデイケアの場において、20名の路上生活者に対して半構造化面接調査を行った。このアンケートは引き続き次年度も行っていく。3.に関しては、生活医療相談に訪れる路上生活者の年間の推移や相談の種類についてまとめたものを、27th International Congress of Applied Psychology(メルボルン)にて報告した。また冬期支援活動の結果をまとめたものを第29回日本心理臨床学会(東北大学)で報告した。4.に関しては、2010年9月に開催された中部大学フェア(中部大学)にて、「貧困問題を考える-臨床心理学からのアプローチ」のテーマで話し、また2011年2月に開催された第6回Campus Eco-Museum Project (CEMP)シンポジウム(中部大学)で「現代の貧困問題について考える」というテーマで講演した。H23年度は、1.アンケート調査の実施、2.学会における研究報告、3.ホームレス支援組織の視察を行った。1.に関しては、民間支援団体の行っている路上生活者の生活医療相談とデイケアサービスの場に参加し、全体で30名のホームレスの方に対し、精神的健康度およびソーシャルサポートに関する質問紙調査を行った。結果に関しては、H24年度に開催される第31回日本心理臨床学会(愛知学院)にて発表する予定である。2.に関しては、ホームレス状態を脱却した生活保護受給者の調査データを元に、当事者のウェルビーイングと関連する心理社会的要因を分析した。その結果をまとめたものを、第30回日本心理臨床学会(九州大学)およびThe International Society for the Study of Individual Differences(ロンドン)にて報告した。さらに論文化したものを心理臨床学研究に投稿した(審査中)。またホームレスの方への生活医療相談の1年間の結果をまとめたものを、平成23年度愛知県公衆衛生研究会(大府市)にて報告した。3.に関しては、ホームレス支援において革新的な試みを行っている北九州市を訪問した。北九州市役所の保護課に勤務する臨床心理士と、認定NPO法人北九州ホームレス支援機構にて心理的支援を行っている臨床心理士に対し面談を行い、心理的サポートの必要性についての意見を交わした。
マルチサーモカップル式ヒートパルス蒸散流測定システムの開発

ヒートパルス法は、植物茎にヒートパルスを与え、ヒートパルスの移動速度を計測することにより、茎内蒸散流を測定する方法である。蒸散流が速くなれば、従来の方法では測定精度が下がる。我々は、いかなる速度の蒸散流に対しても、対応できるマルチサーモカップル方式を提案した。測定精度を評価する計算式を導出し、サーモカップルの最適位置を決める理論式を本研究で与えた。茎内蒸散流測定方法として、我々はマルチ・サーモカップル方式をすでに提案した。本方式による蒸散流測定システムによって、測定誤差が10%以内の精度で、蒸散流速度を測定可能であることが判った。ヒ-タと熱電対の直径を0.5mm以下にすることが望まれるが、この工作技術が計測システム全体を製作する過程で、我々の研究にとって一番難しく、研究の親展を遅らせてきた。勿論、ヒ-タと熱電対の直径が小さければ小さい程、測定精度が高くなる事が理論的に判っているが、将来、この工作技術の向上が望まれる。直径を小さくして、ヒートパルスのパワーを大きくするのは大変難しい。また、植物に挿入するときの熱電対の強度を強くする必要があり、直径を小さくするのにも、おのずと限度があることが判明した。蒸散流計測システムを実際の農場や田畑でトマト、トウモロコシ、綿などを対象として使用するためには、測定の期間は数ヵ月の長期に亘る。野外で長期の使用には、システム全体の電源からのパワー消費量を極力少なくおさえることが重要な課題である。しかし、システムを使用していないときでも、メモリーの内容を保持する必要があり、電源からパワーを消費し続ける。従って、計測システムにスリ-ピング機能を組み込む事と、太陽電池をバックアップする乾電池など、電源の問題点を解決する方法が必要であることが判明した。農場や田畑で農業に従事する人にとって、蒸散流測定システムを使いやすくするためのマン・マシン・インターフェイスをいかにするかが非常に重要な問題点である。そのためには、使い勝手の良い野外用データロガーを設計し、作る必要があり、計画の日程より少し遅れたが、もう少しで完成の予定である。その基本理念は、操作することを出来るだけ少なくし、充分なモニタリング情報をディスプレイすることを念頭に設計している。我々が提案したマルチ・サーモカップル式蒸散流測定システムによって、測定誤差が10%以内の精度で、蒸散流速度を測定可能であることが判った。ヒ-タと熱電対の直径を0.5mm以下にすることが望まれるが、この工作技術が計測システム全体を製作する過程で、我々の研究にとって一番難しく、研究の進展を遅らせてきた。勿論、ヒ-タと熱電対の直径が小さければ小さい程、測定精度が高くなり、将来、この工作技術の向上が望まれる。蒸散流計測システムを実際の農場や田畑でトマト、トウモロコシ、綿などを対象として使用するためには、測定の期間は数カ月の長期に亘る。

従って、計測システムにスリ-ピング機能を組み込む事と、太陽電池をバックアップする乾電池など、電源の問題点を解決する方法が必要であることが判明した。農場や田畑で農業に従事する人にとって、蒸散流測定システムを使いやすくするためのマン・マシン・インターフェイスをいかにするかが非常に重要な問題点である。その基本は、操作することを出来るだけ少なくし、充分なモニタリング情報をディスプレイすることを念頭に設計した。茎内蒸散流測定方法として、我々はマルチ・サーモカップル方式をすでに提案した。本方式による蒸散流測定システムによって、測定誤差が10%以内の精度で、蒸散流速度を測定可能であることが判った。ヒ-タと熱電対の直径を0.5mm以下にすることが望まれるが、この工作技術が計測システム全体を製作する過程で、我々の研究にとって一番難しく、研究の進展を遅らせてきた。勿論、ヒ-タと熱電対の直径が小さければ小さい程、測定精度が高くなる事が理論的に判っているが、将来、この工作技術の向上が望まれる。直径を小さくして、ヒートパルスのパワーを大きくするのは大変難しい。また、植物に挿入するときの熱電対の強度を強くする必要があり、直径を小さくするのにも、おのずと限度があることが判明した。蒸散流計測システムを実際の農場や田畑でトマト、トウモロコシ、綿などを対象として使用するためには、測定の期間は数ヵ月の長期に亘る。野外で長期の使用には、システム全体の電源からのパワー消費量を極力少なくおさえることが重要な課題である。しかし、システムを使用していないときでも、メモリーの内容を保持する必要があり、電源からパワーを消費し続ける。そのためには、使い勝手の良い野外用データロガーを設計し、作る必要があり、計画の日程より少し遅れたが、もう少しで完成の予定である。その基本理念は、操作することを出来るだけ少なく、充分なモニタリング情報をディスプレイすることを念頭に設計している。
作用素環で記述される量子系,特に超対称性系の数理物理

超対称性を持つ量子系を作用素環上で定式化し,数理的な構造を研究した. C代数上の超対称性微分を出発点に,超対称性力学系を導入した.隠れた超対称性を持つ格子フェルミオン系,場の量子論に対応する連続系に分け,超対称性微分の定義域として可能なものを詳細に調べた.格子系,連続系ともにC代数超対称性系の具体例を与えた.超対称性を満たす状態の空間の性質についても論じた.超対称性を持つ量子系を作用素環上で定式化し,数理的な構造を研究した. C代数上の超対称性微分を出発点に,超対称性力学系を導入した.隠れた超対称性を持つ格子フェルミオン系,場の量子論に対応する連続系に分け,超対称性微分の定義域として可能なものを詳細に調べた.格子系,連続系ともにC代数超対称性系の具体例を与えた.超対称性を満たす状態の空間の性質についても論じた.本年度は超対称性をC*代数の枠組みで研究した.C*代数において超対称性タイナミクスを与える基本要素は超対称性微分である.これは超対称性の破れに関わらず定義でき,ヒルベルト空間から始まる定式より優れている.超対称性微分の定義域に関して注意が必要であることが岸本らによって指摘されている.T例えば安直に,時間発展と超対称性変換の生成子を与える微分および超対称性微分の定義域が全く同じ.あるいは前者が後者に含まれるとすると必ず有界になる.しかしながら,本来フェルミオン-ボゾン代数上での超対称性微分は非有界写像である.なぜならフェルミオンをボゾンに写像するが,ボゾンは非有界であるからである.これについてはブッホルツとグルンディングの最近の研究がある.上で指摘した定義域に関する二つの問題は別物であるのに,あたかも一つのNo-go定理であるかのような解説がmath reviewなどにある.これは誤謬であるというのが我々の主張である.(ボゾンの無い)格子フェルミオン系で超対称性微分の諸性質を調べ.困難さの由来を峻別した.これを九州大学に2009年11月の研究集会「数学的場の量子論とくりこみ理論」で発表した.一方で,フェルミオン-ボゾン代数の超対称性微分について,定義域に関する諸条件を明らかにし,公理的に超対称性ダイナミクス条件を書き下した.2010年3月にウィーンに出張し,当地に滞在していたブッホルツ教授と研究打ち合わせを行った.我々が導入したGNS表現を由来したダイナミクス条件がブッホルツ-グルンディグングの一次元自由量子場超対称性模型の定義域条件と矛盾せず,素直な一般化になっていることが分かった.超対称性をC*ダイナミカル系として定式し、一般的な性質を数字的に厳密に導くことを目標とする.公理的な場の理論においては,ルプスザンスキーらによって研究されている.しかし我々のアプローチでは,ヒルベルト空間はGNS表現を通して後から出てくるので,超対称性を持つC*ダイナミクスから出発する必要がある.そのため,C*代数上の超対称性微分,(superderivation)が基本要素となるが,この組織的かつ具体的な研究は今までなされてきておらず,筆者によって本格的に開始されたといえる.昨年度(I)強連続(II)弱連続の場合にダイナミクスの扱いを分け,C*代数における超対称性系のスキームを提示した.本年度はこれまで一般論にとどまっていた仮定(axioms)を具体的なモデルの中で再検討し,一部を適切なものに変えながらその性質を調べた.(I)はC*環の分野であるC*微分理論の超対称性への拡張といえる.これまでの数学手法が使えることが期待できる点や,微分のどの性質が超対称性による捩れで変わるのかなど数学的な興味がある.しかし超対称性は本来はボゾンを含むので,場の理論の数理を目指すには(II)がより重要である.(I)の場合にCAR代数で具体的な例を構成し,超対称性微分が前閉になる十分条件を得た.超対称性微分の二回合成がいつ時間発展群の前生成子になるのか,またいかなる場合に超対称性微分と時間発展群が可換になるかなどを研究した.(II)の場合に昨年度ブッホルツ教授との議論で得たアイデアを具現化させた.ボソン部分を表すレゾルベント代数において軟化子を導入し,超対称性微分を時間発展の生成子に結びつけることが鍵になるが,これを適切な代数関係として表すことに成功した.さらに(I)(II)両者に対して超対称性が破れない状態のGNS表現において.超対称性代数が作用素(非有界)の関係式として表現されることを証明した.昨年度の内容に上記の改良を加えたものを論文にして投稿中である.超対称性微分子(superderivati0n)を出発点とし,超対称性構造を持つ時間発展をC*力学系として定式化した.昨年度までは(I)格子系-時間発展群は強連続(II)連続系-時間発展群は弱連続の二つの場合に分けて,超対称性微分子の適切な定義域の選択,超対称状態のサイクリック表現で実現される超対称作用素の関数解析的な性質を明らかにしてきた.本年度は(I)の場合を具体的なモデルとの関連から研究した.オランダのグループによって隠れた超対称性を持つ格子フェルミオン模型が提案されこれまで主として物性物理学の観点から研究されてきた.

本研究では数学的で厳密な取り扱いを目指し,フェルミオングレーディングで捻じれた微分子を局所部分代数上で定義し,隠れた超対称性構造を持つ格子フェルミオン有限距離模型の一般的な枠組みを与えた.無限に広がる格子フェルミオン系における超対称性不変状態を定義し,その基本的な性質を表現空間を通して厳密に議論することが可能となった.無限に広がる系での超対称性状態の具体例として,自明な並進不変な状態があり,これまで議論に利用してきた.しかしオランダのグループの物理的な解釈からすれば有効理論の外にある非物理的な状態である.関連する超対称性状態の個数を下から評価する組み合わせ的な手法について上記のオランダのグループの一人と議論をする中で,注目する状態空間を超対称性作用で不変な部分空間に制限するのが本質的であり,全空間ではこの手法は有効でなくなることが明確になった.そこで非自明な超対称性状態を探索し,並進対称性を破る超対称基底状態の存在および,その縮退の様子から,時間発展群自体に隠れた超対称性から由来する特徴的な性質が備わっていることを明らかにした.
米インターコネクションを用いた超並列演算機構

高速の並列処理システムを実現する方法の一つとして,電子回路によるプロセッシングエレメント(PE)と光によるPE間のインターコネクションを組み合わせたハイブリッドタイプのアーキテクチャが期待を集めている.本研究は,独自開発した電子回路によるPEと同じく独自に開発した光インターコネクションシステムを組み合わせて高速の超並列演算処理機構を試作し,具体的に意味のある演算を実現することを目的とする.実際にシステムを組むという観点から,各要素技術への要求仕様を整理し,システムのアルゴリズムも決定した.また,各要素技術の性能を再検討し,改良に必要となる基礎データを得た.これにより現状の技術での限界が明らかになったと同時に,将来の性能予測が明らかになった.具体的には,PEを専用LSIを用いて16×16並べたPEアレイを開発し,そのPEアレイ上で実行可能なアルゴリズムを開発した.また,光インターコネクションを実現するCGHの実際の特性を測定し,改良に必要な基礎データを得た.特に光デバイス(発光素子アレイ,フォトディテクタアレイ,空間光変調素子,高解像度ディスプレイ等)への要求に対する仕様を明確にした.その結果,液晶空間光変調素子の書き換え時間がネックになることがわかった.プロセッシングエレメントアレイの実現とアルゴリズムの開発では,光インターコネクションを考慮したアルゴリズムの解析に要点を置いた.また,ハードウェアの面では,発光素子として面発光レーザーダイオードアレイを用いたため,その波長に対応するため,空間光変調素子を含む光デバイスの波長の変更も行ったが,良好結果が得られた.高速の並列処理システムを実現する方法の一つとして,電子回路によるプロセッシングエレメント(PE)と光によるPE間のインターコネクションを組み合わせたハイブリッドタイプのアーキテクチャが期待を集めている.本研究は,独自開発した電子回路によるPEと同じく独自に開発した光インターコネクションシステムを組み合わせて高速の超並列演算処理機構を試作し,具体的に意味のある演算を実現することを目的とする.実際にシステムを組むという観点から,各要素技術への要求仕様を整理し,システムのアルゴリズムも決定した.また,各要素技術の性能を再検討し,改良に必要となる基礎データを得た.これにより現状の技術での限界が明らかになったと同時に,将来の性能予測が明らかになった.具体的には,PEを専用LSIを用いて16×16並べたPEアレイを開発し,そのPEアレイ上で実行可能なアルゴリズムを開発した.また,光インターコネクションを実現するCGHの実際の特性を測定し,改良に必要な基礎データを得た.特に光デバイス(発光素子アレイ,フォトディテクタアレイ,空間光変調素子,高解像度ディスプレイ等)への要求に対する仕様を明確にした.その結果,液晶空間光変調素子の書き換え時間がネックになることがわかった.プロセッシングエレメントアレイの実現とアルゴリズムの開発では,光インターコネクションを考慮したアルゴリズムの解析に要点を置いた.また,ハードウェアの面では,発光素子として面発光レーザーダイオードアレイを用いたため,その波長に対応するため,空間光変調素子を含む光デバイスの波長の変更も行ったが,良好結果が得られた.高速の並列処理システムを実現する方法の一つとして,電子回路によるプロセッシングエレメントと光によるプロセッシングエレメント間のインターコネクションを組み合わせたハイブリッドタイプのアーキテクチャが期待を集めている.本研究は,このようなハイブリッドタイプのアーキテクチャの実現を目指して,独自開発した電子回路によるプロセッシングエレメントと同じく独自に開発した光インターコネクションシステムを組み合わせて高速の超並列演算処理機構を試作し,具体的に意味のある演算を実現することを目的とする.基本的には,すでに独自開発している各要素技術の改良を行い,それらの要素技術を組み合わせて,実際にシステムを試作する点が焦点となる.本年度は,実際にシステムを組むという観点から,各要素技術への要求仕様を整理し,システムのアルゴリズムを決定した.また,各要素技術の性能を再検討し,システム全体としての限界を明らかにした.具体的には以下の手順で研究を行った.1)プロセッシングエレメントを16×16=256個並べた.2)プロセッシングエレメント上で実行するアルゴリズムとして、行列ベクトル演算を開発した.3)光インターコネクションを実現する計算機ホログラムの実際の特性を測定した.4)システム全体の性能の限界が明らかになった.5)特に光デバイス(発光素子アレイ,フォトディテクタアレイ,空間光変調素子,高解像度ディスプレイ等)への要求仕様を実験的・理論的に明確にした.高速の並列処理システムを実現する方法の一つとして,電子回路によるプロセッシングエレメント(PE)と光によるPE間のインターコネクションを組み合わせたハイブリッドタイプのアーキテクチャが期待を集めている.本研究は,独自開発した電子回路によるPEと同じく独自に開発した光インターコネクションシステムを組み合わせて高速の超並列演算処理機構を試作し,具体的に意味のある演算を実現することを目的とする.基本的には,すでに独自開発している各要素技術の改良を行い,それらの要素技術を組み合わせて,実際にシステムを試作する点が焦点となる.平成7年度は,前年度に明らかになった種々の設計条件を踏まえ,実際にシステムを構築した.具体的には以下の手順で研究を実行した.1)システムを試作し,性能評価を行った.2)さらなるシステムの改良を行った.
HIV持続感染・伝播における変異蓄積と病原性変化に関する研究

本研究は、宿主遺伝子多様性へのウイルス適応機序の解明を目指し、ウイルスと宿主の相互作用が長期間継続し病態形成にいたるHIV慢性持続感染症を対象として、宿主集団内のウイルス感染・伝播におけるウイルスの変化を知ることを目的とした。HIV慢性持続感染症では、細胞傷害性Tリンパ球(CTL)の強いHIV複製抑制圧のもと、ゲノムにCTL逃避変異を有するウイルスの選択が頻繁に認められ、場合によりこの逃避変異がウイルス増殖能の低下に結びつくことも知られている。CTL標的は、MHC-I遺伝子型の違いにより異なるため、HIVは集団感染伝播において複製能確保とCTLからの逃避のバランスのもと変化すると考えられる。本研究では、ヒトHIV感染を反映するエイズモデルにて、SIV伝播実験を行い、ウイルスの変化を検討した。SIV感染MHC-IハプロタイプA陽性個体からMHC-IハプロタイプE(またはP)陽性個体、さらにP(またはE)陽性個体へと3代の感染伝播(血漿の経静脈接種)を行ったSIVゲノムの解析から、複製能低下を伴うCTL逃避変異も比較的高頻度に維持され、伝播の繰り返しにより変異が蓄積されることが判明した。次世代遺伝子解析技術を用いたウイルスゲノムの解析から、伝播による感染成立時のウイルスゲノムの変化はわずかであり、各個体の慢性持続感染においてウイルスゲノムに変異が蓄積することが確認された。さらに、1代目・2代目・3代目の伝播SIVを血漿より回収し、いずれも培養細胞レベルでの複製能が野生型SIVと比べて低下していることを明らかにした。これらの結果は、多様なMHC-I遺伝子型を有する宿主間の感染伝播におけるウイルスの変化をエイズモデルで実証するものとして重要な成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルスと宿主の相互作用が長期に継続し病態形成に至るHIV慢性持続感染症では、細胞傷害性Tリンパ球(CTL)の強いHIV複製抑制圧のもと、複製能低下を伴うCTL逃避HIV変異選択が頻繁に生じる。CTL標的は宿主主要組織適合遺伝子複合体クラスI(MHC-I)遺伝子型の違いにより異なるため、HIVは集団感染伝播において複製能確保とCTLからの逃避のバランスのもと変化すると考えられる。本研究では、感染伝播におけるHIVの変化・進化機序を知る目的で、ヒトHIV感染を反映するサルエイズモデルにてサル免疫不全ウイルス(SIV)の伝播実験を行い、感染伝播におけるCTL逃避変異の蓄積機序と病原性変化を検討することとした。平成25年度は、SIV感染MHC-IハプロタイプA陽性サルで誘導されるCTL反応を解析し、選択されるCTL逃避変異を同定した。A陽性サルからMHC-IハプロタイプEまたはP陽性サル、さらにPまたはE陽性サルへと3代の感染伝播を行ったSIVゲノムの解析から、複製能低下を伴うCTL逃避変異も比較的高頻度に維持され、伝播により変異が蓄積されることが判明した。1代目・2代目の伝播SIVのA陰性サルでの増殖能については、野生型と比較して有意な低下を認めなかった。これらの結果は、集団レベルにおけるウイルスゲノムの変化をエイズモデルで初めて実証するものとして重要な成果である。今後、このウイルスゲノムの変化に伴う病原性変化を検討することにより、HIVの集団レベルでの感染伝播における病原性変化の解明に結びつくことが期待される。3代の感染伝播を行ったSIVゲノムの解析から、複製能低下を伴うCTL逃避変異も比較的高頻度に維持され、伝播により変異が蓄積されることが判明した。この結果は、集団レベルにおけるウイルスゲノムの変化をエイズモデルで初めて実証するものとして、学術的に重要な成果である。本研究結果に基づき、この感染伝播におけるウイルスゲノム変化に伴う病原性変化を検討する計画である。

今後、3代伝播SIVのin vitro複製能を調べるとともに、A陽性サルおよびA/E/P陰性サル感染実験で3代伝播SIVのin vivo増殖能を野生型と比較し、変異蓄積に伴うCTL逃避とSIV複製能の変化が病原性に及ぼす影響を明らかにする計画である。本研究により、HIVの集団レベルでの感染伝播における病原性変化の推定のもととなる論理基盤獲得に結びつくことが期待される。
古環境の変遷と動・植物利用の諸段階

稲作発祥の地である長江下流域において、新石器時代遺跡の集中する杭州湾周辺において、新石器時代前半における農耕および稲作文化の展開を自然科学的手法で解明し行った。環境の大きな変化としては、ボーリング調査および遺跡の連続試料を花粉分析、珪藻分析、プラントオパール分析で調べまとめた。9000年前から6000年前にかけては海進が行われ、7000年前から6000年年前にかけてはその最海進期となることが明らかになった。最海進期は、約8000年前、約7000年前、約6000年前の3度にわたって突出するピークが認められ、そのピーク時には、形成されだした沖積平野が水没したことが考察された。そのピークに区切られて各文化期が展開したことが確認された。またその時期には水田が著しく縮小し、遺跡においてはドングリ貯蔵穴の増加がみられている。各遺跡で合計10万個達する出土種実遺体に同定を重ね、ドングリ類の出土は約6000年前までであり、約6000年前まで稲作による農耕経済とドングリ類による採集経済の併存が続き、約6000年前以降稲作農耕経済のみの時期へと発展をとげた。樹種同定、動物遺体同定、土器圧痕同定、GIS調査からも、これらのことを補強する結果が得られた。動物遺体同定では、跨湖橋遺跡(文化、80007000年前)ではスイギュウが主で、田螺山遺跡(河姆渡文化期、70005500年前)ではシカ類が主となり、良渚遺跡群(良渚文化期、55004500年前)ではイノシシ類が主となった。良渚遺跡群では、イノシシ類に歯槽膿漏等の痕跡があり、ある種の飼育段階に入り、少なくとも半家畜化が行われていたことが明かされた。以上に加えて環境上からは沖積平野が安定し、広域水田が成立したと推定される。研究課題を進捗させるのに、5年間の科研期間中に対象地である現地中国で調査されている河姆渡文化期(70005500年前)田螺山遺跡および良渚遺跡群(55004500年前)において、研究代表者の各調査分析を行い、各分担者分野の調査分析を進展させ、課題をまとめる予定で行ってきた。田螺山遺跡は河姆渡文化期の最大の遺跡であるがそこにおける調査は終了した。良渚遺跡群は良渚文化期の中心遺跡であり、今までに行われた遺跡範囲については調査が順調に進み終えたが、この2年で世界遺産に向けて新たな調査が行われ調査量と分析量が増加し、本年度はそれらの試料も追加して行った。また、北部地域においても調査を行い、いくつかの遺跡で分析を進行させた。また、水田遺構(約6000年前)における灌漑性の分析を加え、潮汐灌漑の可能性を加えた。良渚遺跡群のダム遺構については、分析により滞水が証明され明らかなダム遺構であることを示した。以上から、研究は当初の計画の部分は終え、新たに発掘調査された資料および試料にも着手し、地域においても北部にも着手し、当初の計画以上に進展していると言える。次年度は最終年度となり、研究課題に対する議論をより総合化して、環境の変遷および動・植物利用の段階を明らかにし、それらの関連性、都市化の様相の傍証を行っていく。現地においては次年度はより古い跨湖橋文化期(85007000年前)の井頭山遺跡の発掘調査が進展する予定で、これの調査と新たなダム遺構の調査を加え、全体のまとめを作成する。成果の論文化、日本語書籍化、英文書籍化の企画があり、これら書籍化を行い、成果の公表および啓蒙普及を行う。日程としては、8月5日:打ち合わせ会、8月21日:領域全体会議、10月3日(土)・4日(日):研究発表会、9月12日9月26日:中国現地調査前期コア期間、2月26日3月10日:中国現地調査後期コア期間、3月19日・20日:領域全体会議、シンポジウム、打ち合わせと行った。(1)約6500年前の河姆渡文化期の田螺山遺跡でボーリング試料の分析を行った。出土大型植物遺体の整理、堆積物からの水洗選別を行い、また全体の把握も行う。糞石の試料採取を行い、分析を行った。約7500年前の井頭山遺跡ボーリング試料からは、クヌギ果皮片のみが同定され、やや冷涼な気候が示唆された。約5000年前の良渚文化期の良渚遺跡周辺ではボーリングサンプルの花粉分析、珪藻分析を行い、温暖化による海水準、海進が内陸約100kmの良渚遺跡群の地点まで及んでいたことが明らかとなり、海進の規模が明らかになった(金原正明)、(2)GIS機器の搬入、ソフト、データを整えシステム始動を行い、現地踏査を行った。特にダム関連の現地踏査を行い、微地形の確認を行った(渡部展也)、(3)田螺山遺跡出土木製品を中心に、樹種同定を行い、資料収集を行った(鈴木三男)、(4)良渚遺跡群出土イノシシ/ブタの整理を行い、飼育化の資料情報の収集を行った。

累代飼育のような完全飼育ではない可能性も示唆された(菊地大樹、丸山真史)、(5)約8000年前の井頭山遺跡では地下約5mにおいてハイガイなど貝類がまとまって検出され、干潟の環境が示唆され、海進の過程がみられた(黒住耐二)、(6)田螺山遺跡を中心に土器圧痕調査調査を行い、イネの圧痕が多いことが判明した(小畑弘己)研究計画において、初年度と2年度においては、河姆渡文化期と良渚文化期の調査を行う予定になっており、研究は順調に進んでいる。特に(1)遺跡堆積物およびボーリングサンプルの自然遺体分析(花粉分析、種実同定、珪藻分析、寄生虫卵分析、微細遺体片分析、粒度分析)を通した古環境の復元、研究の統括(金原正明および研究協力者)では、約6500年前の河姆渡文化期は海進途中のやや不安定な環境下の遺跡であり、最海進期後の良渚文化期の遺跡は安定した沖積地に分布していることが判明し、大きな環境立地の変化が明らかになった。(2)地理情報システム(GIS)による基盤空間情報の整備とデータベース構築(渡部展也)、(3)木製品、木質遺体の整理と使用・植生体系の復元(鈴木三男)、(4)出土動物遺体の整理とその利用体系の(菊地大樹、丸山真史)、(5)貝類遺体の整理と食用体系と水域環境の解析(黒住耐二)、(6)土器の圧痕として残る種実・昆虫遺体の同定と生息環境の解析(小畑弘己)においても、順調に調査分析が行われている。なお、対象資料は極めて多く、当初計画どおり2年間かけて調査およびデータを行う。河姆渡文化期の田螺山遺跡(60006700年前)では、9万個の出土種子類の同定と計数を終え、個数の百分率において、イネ(コメ)が79.7%と多く、イチイガシ(堅果類)18.3%と主要となり、ヒシ1.6%、チャンチンモドキ・オニバス・ウリ・ヒョウタンは1.0%未満であり、この時期の農耕・採集植物が明らかになった。柱材はヒノキ科、ノグルミ、ヤナギ属が多く、土器圧痕ではイネ(コメ)が極めて多く検出された。魚類では淡水魚のカムルチー、カメ類ではクサガメが多く、動物遺体では河姆渡文化期全般でシカ類が多く、主要な動物食が明らかになってきた。跨湖橋文化期(70008000年前)と良渚文化期(42005200年前)も種子類の構成要素は同じであり、良渚遺跡群には大量のイネ(コメ)の集積が示唆され、イノシシ/ブタ類が多く、その飼育化も確認され、ヒメタニシとシジミの淡水貝類が利用され、内陸淡水の環境が示唆された。跨湖橋遺跡や田螺山遺跡は海水準下の遺跡であり、いずれも遺跡形成後上部に海成層が乗り海に沈む。田螺山地点および河姆渡遺跡間のボーリング試料の分析・解析から、跨湖橋文化期と河姆渡文化期の遺跡はそれぞれ急速に進行してきた海進が停滞して形成された沿岸小沖積平野に立地し、いずれも直後の急速な海進で海没する。海水準は約6000年前に最高の約+1.2mに達し、その後海退し広域な沖積平野が形成され崧沢-良渚文化期の都市遺跡が出現する要素が出来たとみなされた。河姆渡文化期の田螺山遺跡(60006700年前)では、分析から水の動きのない天水田型の水田であり、灌漑は未発達であった。イネの次世代シーケンサー解析および木材遺物の保存処理適応実験の開始ないし準備を行った。現在最も大規模に調査が継続されている河姆渡文化期の田螺山遺跡(60006700年前)では、出土種子類9万個の同定と計数を終え、栽培植物と採集植物の全容が解明され、イネ(コメ)とイチイガシ(堅果類)が主要であり、農耕経済と採集経済が並立していたことが明確に示された。木材利用、シカ類を主とする動物利用、カムルチーを主とする魚類、カメ類の利用も明らかになった。良渚文化期(42005200年前)の良渚遺跡群では、種子類、花粉分析の調査から、大量のイネ(コメ)の集積が明らかになり、この時期のイノシシ/ブタ類には家畜化によって生じるエナメル質減形成や歯周病が観察され、飼育化も明らかになった。また良渚文化期ではヒメタニシとシジミの貝類が淡水性貝類の利用が認められ、淡水の環境も明らかになった。以前のデータ整理も加わり、各時期の動植物利用、栽培化、家畜化の段階が大きく解明された。