hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対象運動・構造および自己運動の分解知覚における心理物理実験と計算理論

一方,両眼視差の奥行きの差が無い場合には,自発的注意の効果が見られた.これらのことから,自己運動知覚を規定する物理的特性において,曖昧性が高いか,それが両義的な場合に,自発的注意が特に有効に働くことが示唆された.そして,両眼視差による奥行きの差がある場合の自発的注意の効果は,試行による差および個人差が大きく,注意の付加量の問題があると思われた.本研究全体を通して,以下のようなモデルが提唱された.まず,自発的注意は,光流動における領域サイズ,偏心度,および奥行き順序のような物理的規定要因により決定される.これは,比較的無意識的なレベルで駆動するシステムである.さらに,自発的注意という内的規定要因が上記の決定機構に文脈に応じた影響を与える.つまり,自発的注意は,比較的長い時間(数秒から数分以上)の時間的前後の文脈を反映し,知覚的分解を行う.なぜなら,脳内認知機構は,それ自身運動しているものには注意を向け,制止した環境には注意を向けないからである.この両機構が相互に補完しあうことによって,実世界の様々な場面において,適応的に自己運動知覚・対象運動知覚が行われているものと考えられる.
FCレセプター,IL-2レセプター発現調節の分子,遺伝子学的研究

1.ヒトFcεRとIgE結合因子の分子、遺伝子的研究の為FcεR陽性ヒトBリンパ芽球様細胞株RPMI1788を免疫原としてマウス抗ヒトFcεRモノクロナル抗体H107を作製した。本抗体を用いた解析により高IgE血症ではFcεR陽性細胞が増加している事が明らかになった。2.可溶下したFcεR陽性RPMI8866細胞からH107アフィニティカラムを用いて43KDのFcεRが精製され、一方培養上清からは25KDの可溶性FcεRを得た。両者はWesternブロットで共にH107と反応した。可溶性FcεRはIgEに結合する事、またin vitroでIgE抗体産生を増強する事からIgE結合因子であると考えられる。3.可溶性FcεRを精製し気相アミノ酸シーケンサーによってそのN端の部分アミノ酸配列を明らかにした。この配列より合成DNAプローブを作製し、RPMI8866細胞のcDNAライブラリーをスクリーニングしてFcεR-cDNAを得た。このcDNAをCOS細胞に導入し、細胞表面にFcεRが、培養上清中に可溶性FcεR(IgE結合因子)が発現する事を確認した。従ってIgE結合因子は、FcεR細胞外ドメインがproteolysisにより可溶性蛋白として放出されたものと考えられる。4.cDNAの解析によりFcεRはN末端を細胞内にC末端を細胞がいに持つ事、動物レクチンであるアシアロ糖蛋白レセプター等と高いホモロジーを示す事が明らかになった。5.FcεRの発現はB細胞以外に単球系細胞、HTLV-I陽性T細胞好酸球系細胞にも見られ、IL-4,γIFN,TPA,IgE,H107抗体などでその発現が調節される事を見いだした。今後FcεRおよびIgE結合因子のIgE産生系における役割、細胞の増殖分化に及ぼす影響を解析する。6.NK細胞株でIL-2レセプタープロモーターの発現にcAMPやADFが関係する知見を得た。高親和性レセプター発現の機構を更に検討する。
多言語社会パラオにおける実時間調査―20年後の経年変化―

本研究では、20年前に研究代表者自身が行った言語調査を、再度、20年後に実施し、「見かけ上の時間」・「実時間」という二つの観点から、この間にパラオの言語状況がどのように変容したのかを解明することを目指している。4ヵ年計画の3年目の研究として、今年度も1アンケートを用いた多言語使用や言語意識に関する調査、2パラオの高齢層の談話データに基づいた日本語変種の調査、3パラオ語の借用語における意味変化に関する調査を行った。1多言語使用と言語意識に関する調査では、調査対象者を35歳以上へと拡大させ、アンケート調査を実施した。バランスの取れたサンプリングを目指し、幅広い職種(専門職、事務職、サービス業等)のパラオ人より回答を得た。現在はその集計・分析を進めている。その途中成果を、去る6月と3月に国際学会において口頭発表・基調講演で公表した。2パラオ日本語に関する研究では、パネル調査に向けて20年前に録音した同一話者から再度データの収集を試みたが、他界した話者が多いことから、日本統治時代を経験した世代で今回新たにデータを収録したケースもある。また、これまで未整理・未分析となっていた膨大な一次データの電子化や活字化、データ化を図ることができ、現在の研究の土台を補足・強化することができた。3借用語に関する研究では、世代間(20才、40代、60代、80代)における意味的変異と変化を考察するためのデータを補充することができた。その途中成果を、去る6月の国際学会で報告し有益なフィードバックを得た。また、これまで行ってきたミクロネシア地域における現地調査の経験をまとめた論考「Encountering Micronesia through sociolinguistic fieldwork」が日本オセアニア学会の機関誌『People and Culture in Oceania』に収められた。本年度は、当初の予定・計画、すなわち中高年層を対象とした多言語使用・言語意識に関するアンケート調査および4世代を対象とした借用語の意味変化に関する調査の実施と分析をほぼ滞りなく遂行することができたと考える。さらに、きわめて重要であるものの、これまで未整理・未分析となっていた膨大な一次データの電子化や文字化、データ化を図ることができ、現在の研究の土台を補足・強化することができた意義は大きいと考える。その結果、過去100年間の多言使用・言語意識の変容に関する考察をまとめるなど、一定の成果が得られたといえる。来年度の前半は、アンケートの回答の統計分析を進め、20年前と現在において言語維持や言語シフトを促す諸要因異に変化があるかどうかを観察する。また、新旧データを比較しながら、「見かけ上の時間分析」の有効性に関する議論を展開する。さらに、借用語の意味的変化に関するデータの分析を進め、編著書より刊行する予定である。来年度の後半は、再度、パラオにて現地調査を行い、パラオ日本語データの収集を続ける。帰国後は、集計作業、データの文字化やデータ化、定性・定量分析を行い、来年度は最終年度として、これまでの研究内容を補足・充実させるとともに、総括的かつ総合的な分析・研究を展開したい。本研究では、20年前に申請者自身が行った言語調査を、20年後にあたる2017年から2020年に再度行うことで、この間にパラオの多言語使用や言語意識がどのように変化したのか、さらにパラオの高齢層の話す日本語変種がどのように変容したのか等を明らかにすることを目指している。4ヵ年計画の初年度の研究として、今年度はまず来年度実施予定のアンケート調査へ向けた土台を整備した。具体的には、20年前に用いた質問票の有用性や新たな質問項目の形式等を現状に照らし検討するため、予備調査を実施し改善を重ねた。借用語に関しては、20年前のデータに基づいた研究(Matsumoto and Britain 2003等)との比較考察、世代間(20代、40代、60代、80代)における意味的変異と変化を考察した。パラオ日本語に関しては、パネル調査に向けて20年前に録音した話者よりデータを再録した。途中段階ではあるものの、これらの研究成果を2つの招待講演、さらに10本の研究論文として6つの国際学会においても報告した。こうした発表の場で得られた貴重なフィードバックをPalgrave Macmillan (ロンドン)より出版予定の論文「Pancakes stuffed with sweet beanpaste: Food-related lexical borrowings as indicators of the intensity of language contact in the Pacific」にも反映させたところである。また、日本方言研究会第100回研究発表会の記念シンポジウムにおける発表と議論をもとに、パラオ日本語の調査分析手法をまとめ、論文「社会言語学の研究動向と方言研究との接点ー接触日本語変種の研究を中心にー」として機関誌『方言の研究』の特集号「日本方言研究会の50年をふり返る」に収められた。当初の予定・計画、すなわちパラオの多言語使用・言語意識に関するアンケート調査へ向けた土台の整備、世代間にみられる借用語の変異と変化に関する調査分析、パラオ日本語話者の談話データの再録をほぼ滞りなく遂行することができたと考える。その結果、これまでのパラオ日本語の調査研究手法をまとめ、また、借用語の意味的変異と変化を定性的に示唆するに至るなど、一定の成果が得られたといえる。本研究では、20年前に研究代表者自身が行った言語調査を、20年後に再度行うことで、この間にパラオの多言語使用や言語意識がどのように変化したのか、さらにパラオの高齢層の話す日本語変種がどのように変容したのか等を明らかにすることを目的とし、言語変容の過程、方向性、言語内的・外的諸要因を緻密に調査分析している。

4ヵ年計画の2年目の研究として、まず、多言語使用と言語意識に関するアンケート調査を35歳以下の被験者を対象に実施した。バランスの取れたサンプリングを目指し、公立・私立の小学生・高校生・大学生、有職(専門職、事務職、サービス業等)・無職のものより回答を得た。現在はその集計・分析に着手し、新旧2つのデータをつなぎ合わせることで、過去100年間にわたる多言語社会パラオの言語変容の考察に取り組んでおり、その途中成果を来る6月の国際学会において発表する予定である。パラオ日本語に関する研究では、パネル調査に向けて20年前に録音した話者、および同世代の新たな話者よりデータの収集を続けながら、これまで未整理・未分析となっていた膨大な一次データの電子化や活字化、データ化を図ることができ、現在の研究の土台を補足・強化することができた。途中段階ではあるものの、これらの研究成果を去る11月の国際学会にて報告した。また、現在着手しているパラオ日本語の形態統語的変異と変化の考察と併せ、これまでの日本語諸変種における変異理論を用いた研究の概要をまとめた論文「Language variation and change」が編著書『Routledge Handbook of Japanese Sociolinguistics』(Routledge社)に所収された。本年度は、当初の予定・計画、すなわち若年層を対象とした多言語使用・言語意識に関するアンケート調査の実施と分析をほぼ滞りなく遂行することができたと考える。さらに、きわめて重要であるものの、これまで未整理・未分析となっていた膨大な一次データの電子化や文字化、データ化を図ることができ、現在の研究の土台を補足・強化することができた意義は大きいと考える。その結果、パラオ日本語の研究成果の一部をまとめ、また、過去100年間の多言使用・言語意識の変容に関する考察に着手するに至るなど、一定の成果が得られたといえる。本研究では、20年前に研究代表者自身が行った言語調査を、再度、20年後に実施し、「見かけ上の時間」・「実時間」という二つの観点から、この間にパラオの言語状況がどのように変容したのかを解明することを目指している。4ヵ年計画の3年目の研究として、今年度も1アンケートを用いた多言語使用や言語意識に関する調査、2パラオの高齢層の談話データに基づいた日本語変種の調査、3パラオ語の借用語における意味変化に関する調査を行った。1多言語使用と言語意識に関する調査では、調査対象者を35歳以上へと拡大させ、アンケート調査を実施した。バランスの取れたサンプリングを目指し、幅広い職種(専門職、事務職、サービス業等)のパラオ人より回答を得た。現在はその集計・分析を進めている。その途中成果を、去る6月と3月に国際学会において口頭発表・基調講演で公表した。
ゼノパス胚胸腺原基への胸腺リンパ球幹細胞流入に関する実験発生学的研究

Xenopus laevisとX.borealisの2種のカエル胚を用い種々のキメラ胚作製もしくはパラバイオシスを行う事により, Tリンパ球幹細胞の胸腺原基への流入時期,流入について幹細胞と胸腺原基との関連について調べた. (1)22時間胚で前部がX.1後部がX.bとなるキメラ胚を作り一定時間後心臓原基を除去して5日後の胸腺原基を調べ,受精後3日912時間に幹細胞が流入する事を確認した.(2)発生段階(stage)が12時間異なる2者の胚を用い, (1)と同様のキメラ胚を作製し5日後胸腺原基を調べてみると,大半のキメラ胚で,後部由来の細胞の胸腺原基への流入は認められなかった.このキメラ胚においては幹細胞と胸腺原基との間に12時間のagingの差があり,幹細胞の流入にはそれ自身,もしくは胸腺原基のagingが関与している事が強く示唆された.この事を更に調査するために(3)stageの異なる(024時間差)2者のカエル胚(young embryo,YE=X.laevis,old,OE=X.borealis)を用いパサバイオシスを行った.これによって流入現象と,幹細胞と胸腺原基のagingとの関連が調査しうる.同じstageの胚を用いたパラバイオシスでは受精後2日の時期に両者に血球の混在が認められ,互いの血管系の連絡が確認された. 5日後の両者の胸腺原基には互いの細胞が存在し,この系において2者の細胞間の親和性の違いは無視しうると考えられた.この相互の流入はstageの差が34時間のseriesでも認められた.しかし差が6時間のseriesになると, OE側胸腺原基にYE側の細胞は認められるが, YE側の胸腺原基へOE側の細胞は流入しない.この関係はstageの差が10, 13, 16, 24時間のseriesにおいても同様であった.この事は正常発生において受精後3日912時間で胸腺原基へ幹細胞が流入しはじめるが, 6時間以内に流入が停止する可能性が示唆される.それは胸腺原基ではなく,流入する幹細胞自身のagingに関与していると考えられる.Xenopus laevisとX.borealisの2種のカエル胚を用い種々のキメラ胚作製もしくはパラバイオシスを行う事により, Tリンパ球幹細胞の胸腺原基への流入時期,流入について幹細胞と胸腺原基との関連について調べた. (1)22時間胚で前部がX.1後部がX.bとなるキメラ胚を作り一定時間後心臓原基を除去して5日後の胸腺原基を調べ,受精後3日912時間に幹細胞が流入する事を確認した.(2)発生段階(stage)が12時間異なる2者の胚を用い, (1)と同様のキメラ胚を作製し5日後胸腺原基を調べてみると,大半のキメラ胚で,後部由来の細胞の胸腺原基への流入は認められなかった.このキメラ胚においては幹細胞と胸腺原基との間に12時間のagingの差があり,幹細胞の流入にはそれ自身,もしくは胸腺原基のagingが関与している事が強く示唆された.この事を更に調査するために(3)stageの異なる(024時間差)2者のカエル胚(young embryo,YE=X.laevis,old,OE=X.borealis)を用いパサバイオシスを行った.これによって流入現象と,幹細胞と胸腺原基のagingとの関連が調査しうる.同じstageの胚を用いたパラバイオシスでは受精後2日の時期に両者に血球の混在が認められ,互いの血管系の連絡が確認された. 5日後の両者の胸腺原基には互いの細胞が存在し,この系において2者の細胞間の親和性の違いは無視しうると考えられた.この相互の流入はstageの差が34時間のseriesでも認められた.しかし差が6時間のseriesになると, OE側胸腺原基にYE側の細胞は認められるが, YE側の胸腺原基へOE側の細胞は流入しない.この関係はstageの差が10, 13, 16, 24時間のseriesにおいても同様であった.この事は正常発生において受精後3日912時間で胸腺原基へ幹細胞が流入しはじめるが, 6時間以内に流入が停止する可能性が示唆される.それは胸腺原基ではなく,流入する幹細胞自身のagingに関与していると考えられる.
光機能性プローブを用いた生体分子の小数活性化

本研究課題では、光を用いて蛋白質を定量的に活性化する技術の開発を目的として研究を行った。その為のアプローチとして、我々が独自に開発した蛋白質を機能性化合物で特異的に修飾する「蛋白質ラベル化技術」を用いた。前年度までに、生きた細胞の内外に発現させた異なる二つのタグを有する蛋白質をクロスリンクするリンカー化合物を開発していた。また、適切な光感受性保護基を用いることで光照射によってラベル化を引き起こすことができるリガンド構造を開発していた。今年度は、この光応答性リガンドを有するクロスリンカー化合物を開発し、光によって細胞機能が制御できるかを検討した。連結する二種類のタグとしては、我々が開発したBL-tagと市販のHaloTagを選択し、それらを光で連結する機能性リンカーを開発した。機能を制御する蛋白質としては膜蛋白質であるEGFRを選択した。二種のタグを融合させたEGFRを同時に細胞内に発現させ、光機能性リンカーを添加した後、光照射を行ったところ、タグ融合EGFRのリン酸化、内在化が観察され、細胞遊走の活性化等の細胞応答を光で惹起することが可能であった。また、細胞以内蛋白質のホモ二量化、ヘテロ二量化についても成功した。また、顕微鏡下での光刺激システムを導入し、生きた細胞内外局所における蛋白質の定量的活性化の検討を行った。以上により、蛋白質相互作用を光を用いて共有結合により固定することで、活性化する技術を開発した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、活性のある蛋白質の数を人為的に制御するシステムを開発する。そのために、これまで我々が開発してきた蛋白質を機能性化合物で特異的に修飾する「蛋白質ラベル化技術」に着目した。まず、細胞内の異なる二つの蛋白質を二種類のタグ蛋白質と各々融合し、それぞれのタグ蛋白質同士を連結可能な機能性リンカー化合物を設計し、合成を行った。タグ蛋白質としては、我々がこれまでラベル化プローブ開発を行ってきたβラクタマーゼ変異体であるBL-tagと、市販のタグ蛋白質であるHaloTag、SNAP-tagを選択した。これらのタグ蛋白質を強制発現した生細胞に、合成したタグ連結リンカー化合物を添加したところ、細胞内において異なるタグ蛋白質同士を連結できることをウェスタンブロットにより示した。続いて、蛋白質ラベル化の光制御に取り組んだ。BL-tagに選択的に結合するβ-ラクタム化合物のラベル化能を光で制御するために、タグ蛋白質のリガンド認識において重要とされる官能基の修飾によるラベル化効率の変化を検討した。アンピシリンを幾つかの光感受性保護基(ケージング基)で修飾したところ、そのうちの一つの化合物において著しくラベル化反応が抑制された。また、この分子にUV光を照射することによって、そのラベル化能は元のアンピシリンと同程度まで回復し、光照射によって、蛋白質ラベル化を制御できることを示した。さらに、この光感受性アンピシリン誘導体を有するリンカー化合物を設計し、光応答性蛋白質連結リンカーの合成を行った。本年度の目的であった、「蛋白質を1対1で連結するリンカー」、および「光に応答して蛋白質ラベル化を制御するシステム」の開発を達成した。更なる応用である蛍光顕微鏡下で光照射を行い、蛋白質の動きを制御するシステムの開発には至っておらず、達成度は「(2)おおむね順調に進展している」とした。合成した光感受性リンカー化合物を用いて、生きた細胞の蛋白質の局在や機能を制御するシステムを開発する。光を照射する顕微鏡システムとしては、全反射蛍光(TIRF)顕微鏡の利用を考えている。その為に、光照射系を含む光学系のセットアップも随時行う。また、研究の進捗状況を鑑みて、異種タンパク質の連結だけでなく、同種タンパク質のダイマー化やオリゴマー化の光誘導も検討する予定である。さらに照射する光量の制御により、活性化する蛋白質の数を厳密に制御可能なシステムへと繋げる。
哺乳類概日リズムのリセットを制御する細胞内情報伝達の解析

今年度は、前年度に引き続き、哺乳類概日時計の分子メカニズムを解析した結果、以下に示す新たな知見が得られた。現在までの報告によると、哺乳類概日時計の分子メカニズムは、転写のネガティブフィードバックループによって説明される。すなわち、転写因子のBMAL1タンパク質とCLOCKタンパク質がPeriodタンパク質とCryptochromeタンパク質の転写を促進し、転写翻訳されたPeriodタンパク質とCryptochromeタンパク質がBMAL1タンパク質とCLOCKタンパク質の転写活性を抑制する。この時、Periodタンパク質とCryptochromeタンパク質が結合して、Cryptochromeタンパク質によりPeriodタンパク質が核移行することが知られている。しかしながら、このPeriodタンパク質の核移行がどのような意義をもつのか、またこの結合によってCryptochromeタンパク質にどのような変化が起こるのか、その詳細は明らかにされていなかった。今年度の研究では、まず、Periodタンパク質の核移行により、Periodタンパク質によるBMAL1:CLOCKの転写抑制が促進されることを明らかにした。また、Periodタンパク質とCryptochromeタンパク質の結合により、Cryptochromeタンパク質が安定化され、その半減期が長くなることを見い出した。さらに、細胞内に多量のPeriodタンパク質が存在する際、Cryptochromeタンパク質の存在量が少量であれば、Cryptochromeタンパク質が細胞質にアンカーされることが示唆された。これは、Periodタンパク質のリン酸化酵素であるCasein kinase I・により促進される。以上の結果により、Cryptochromeタンパク質によるPeriodタンパク質の核移行はPeriodタンパク質による転写抑制を促進し、一方Periodタンパク質はCryptochromeタンパク質を安定化することでその蓄積を促し、転写抑制効果を増幅していることが明らかにされた。また、細胞内のPeriodタンパク質が多くCryptochromeタンパク質が少ない時は、両タンパク質は細胞質に存在し転写抑制能が乏しいのに対し、Cryptochromeタンパク質が増加してくると両タンパク質の核への蓄積が起こり、強力な転写抑制が起こることが示唆された。
原子炉の過酷事故時における炉心溶融物の冷却挙動

原子炉で発生する可能性のある重大な事故の一例である、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故が発生した場合、周囲環境に影響を与えずに、過酷事故を原子炉容器内で終息させるためには、溶融した炉心燃料(以下、溶融物)を原子炉容器内で長期安定的に冷却保持することが必要である。本研究は、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を対象に、冷却材中での溶融物の冷却性を予測・評価することが可能な手法の構築、および高精度化を目的とする。本研究の意義は、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を予測・評価するための実験的なデータベースの構築、さらには予測・評価が可能な手法そのものを構築・精度化し、提供することであり、国内外を問わず、原子力発電の安全性向上に資するものである。本年度では、前年度までに得られた実験的なデータベースに基づいた、溶融物が冷却材中に侵入する深さ(以下、ジェットブレイクアップ長さ)の予測手法、および溶融物の微粒化により生成する粒子径の予測手法を用いて、実際の原子炉を想定した、冷却材中での溶融物の冷却性の予測・評価が可能な手法の構築、および高精度化を実施した。さらに、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を、原子炉容器内で終息させるための設計指針、および評価基準を提示することを目指した。本年度の具体的な成果は次の点である:溶融物落下を模擬した実験により得られた実験的なデータベースに基づいた、ジェットブレイクアップ長さの予測手法、および溶融燃料の微粒化により生成する粒子径の予測手法を、既存研究により構築された、実際の原子炉を想定した溶融燃料の冷却性を予測・することが可能な手法に適用することにより、冷却材中での溶融物の予測・評価手法の高精度化を行った。さらに、実際の原子炉を想定した冷却材中での溶融燃料の予測・評価を行うことにより、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を原子炉内で終息させるための設計指針、および評価基準を提示した。28年度が最終年度であるため、記入しない。原子炉において、炉心溶融を伴う過酷事故が発生した場合には、事故の影響を原子炉内に留めるために、炉心溶融物を原子炉圧力容器内において安定的に冷却保持することが不可欠である。本研究では、原子炉の過酷事故を対象に、冷却材中における溶融物の冷却性評価手法の構築を目的としている。本研究の意義は、原子炉の過酷事故を評価する際のデータベースおよび評価手法そのものを提供することであり、国内外を問わず原子力発電の安全性向上に資するものである。高温溶融物が冷却される過程では、溶融物の界面が液-液接触状態において溶融物が微粒化する挙動に加えて、溶融物の界面が固化しつつある状態において溶融物が微粒化する挙動が想定されている。本年度では、実験的データベースの構築に重点を置き、溶融物が微粒化し固化に至るまでの物理メカニズムの解明のために必要な実験的知見を収集することを目的に、高温溶融物落下実験ならびに流体挙動可視化実験を実施した。また、これらの知見をもとに、格子ボルツマン法による数値シミュレーション手法が溶融物挙動の評価へ適用可能であるか検討した。これにより、実験で測定が困難な物理量や溶融物挙動の詳細な評価を行うことを目指している。本年度の具体的成果は以下の3点である:(1)高温溶融物落下実験の結果、溶融物の表面が固化する条件においても、溶融物の侵入速度が十分に速い場合には、溶融物の表面が固化する条件しない条件と同様に界面不安定より微粒化する可能性を明らかにした。(2)流体挙動可視化実験の結果、PIVとLIFの同時計測により、溶融物の内外部の流動場と界面挙動の同時計測を行うことができた。(3)流体挙動可視化実験より得られた実験的知見を基に、格子ボルツマン法による溶融物挙動の数値シミュレーション結果との比較を行った結果、格子ボルツマン法が溶融物挙動へ適用可能であることを明らかにした。原子炉における重大な事故の一例である、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故が発生した場合、周囲環境に影響をおよぼさず事故を原子炉内で終息させるためには、溶融した炉心燃料を、原子炉圧力容器内で長期安定的に冷却保持することが不可欠である。本研究は、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を対象に、冷却材中における溶融物の冷却性の予測・評価手法の構築、ならびに高精度化を目的とする。本研究の意義は、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を評価するためのデータベースの構築、さらには評価手法そのものを提供することであり、国内外を問わず、原子力発電の安全性向上に資するものである。本年度では、前年度に得られた実験的データベースにもとづき、溶融物の微粒化により生成する粒子径の予測手法の構築や、射出条件によって異なる溶融物の微粒化挙動の違いを無次元数により整理する手法の構築とともに、さらなる実験的データベースの拡充を目的に、高温溶融物落下実験、ならびに流体挙動可視化実験を実施した。また、格子ボルツマン法よる数値解析手法における数値安定性の向上を行うことにより、実験と同様の条件での溶融物の微粒化挙動の数値解析を試みた。このことにより、実験で計測が困難な物理量の計測や、溶融物の微粒化挙動の詳細な評価を行うことを目指している。本年度の具体的な成果は次の3点である:

(1)高温溶融物落下実験では、溶融物の表面が固化する影響を考慮することにより、生成する粒子径を予測が可能な理論を新たに構築した。(2)流体挙動可視化実験では、さまざまな組み合わせの模擬物質を用いた実験を実施することにより、射出条件によって異なる溶融物の微粒化挙動の違いを無次元数により整理することが可能であることを明らかにした。(3)格子ボルツマン法よる数値解析では、数値安定性の向上を行うことにより、実験と同様の条件での溶融物の微粒化挙動の数値解析を可能にした。本年度では、研究計画に従い、前年度に得られた実験的データベースにもとづき、溶融物の微粒化により生成する粒子径を予測が可能な理論の構築と、溶融物の射出条件によって異なる溶融物の微粒化挙動の違いを無次元数により整理する手法の構築を行った。これに加えて、格子ボルツマン法による数値解析手法を改良し、数値安定性の向上を行った結果、実験と同様の条件での溶融物の微粒化挙動の数値解析を可能にした点は、研究計画以上の進展と判断する。しかしながら、冷却材中において溶融物が微粒化し、最終的に固化に至るまでの物理メカニズムの考察とともに、冷却材中における溶融物の冷却性の予測・評価手法の構築、ならびに高精度化のためには、さらなる広範囲の条件や、精密な計測の実験を追加で実施する必要があると考えられる。原子炉で発生する可能性のある重大な事故の一例である、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故が発生した場合、周囲環境に影響を与えずに、過酷事故を原子炉容器内で終息させるためには、溶融した炉心燃料(以下、溶融物)を原子炉容器内で長期安定的に冷却保持することが必要である。本研究は、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を対象に、冷却材中での溶融物の冷却性を予測・評価することが可能な手法の構築、および高精度化を目的とする。本研究の意義は、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を予測・評価するための実験的なデータベースの構築、さらには予測・評価が可能な手法そのものを構築・精度化し、提供することであり、国内外を問わず、原子力発電の安全性向上に資するものである。本年度では、前年度までに得られた実験的なデータベースに基づいた、溶融物が冷却材中に侵入する深さ(以下、ジェットブレイクアップ長さ)の予測手法、および溶融物の微粒化により生成する粒子径の予測手法を用いて、実際の原子炉を想定した、冷却材中での溶融物の冷却性の予測・評価が可能な手法の構築、および高精度化を実施した。さらに、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を、原子炉容器内で終息させるための設計指針、および評価基準を提示することを目指した。本年度の具体的な成果は次の点である:溶融物落下を模擬した実験により得られた実験的なデータベースに基づいた、ジェットブレイクアップ長さの予測手法、および溶融燃料の微粒化により生成する粒子径の予測手法を、既存研究により構築された、実際の原子炉を想定した溶融燃料の冷却性を予測・することが可能な手法に適用することにより、冷却材中での溶融物の予測・評価手法の高精度化を行った。さらに、実際の原子炉を想定した冷却材中での溶融燃料の予測・評価を行うことにより、炉心燃料の溶融を伴う過酷事故を原子炉内で終息させるための設計指針、および評価基準を提示した。本年度では、研究計画に従い、高温溶融物落下実験ならびに流体挙動可視化実験を実施することで、溶融物が微粒化し固化に至るまでの物理メカニズム解明に必要な実験的知見を得た。これに加えて、格子ボルツマン法による数値シミュレーション手法が溶融物挙動の評価へ適用可能であるか検討できた点は、計画以上の進展と判断する。
脂肪酸摂取の認知機能に及ぼす影響に関する長期縦断疫学研究

本研究は食事を介した認知機能の低下予防を目的とし、地域在住中高年者を対象とした長期縦断疫学調査から、脂肪酸と認知機能との関連について検証するものである。脂肪酸摂取量(45種)、および血清脂肪酸濃度(24分画)を用い、認知機能との関連を詳細に検討し、認知機能に影響を与えうる脂肪酸の絞り込みを行った。その結果種々の脂肪酸の中でも、血清中ドコサヘキサエン酸(DHA)濃度が低い群では10年後の認知機能低下リスクが高いことを見いだした。また、食事由来のDHA摂取と血清DHA濃度には正の相関があることより、DHAを多く含む青魚等の摂取により認知機能低下を予防しうる可能性があることを見いだした。高齢化に伴い認知症有病者の増加が懸念されている。本研究は食事を介した認知機能の低下予防を目的とし、10年以上実施されている地域在住中高年者を対象とした長期縦断疫学調査の蓄積データから、脂肪酸と認知機能との関連について検証するものである.脂肪酸摂取量は3日間の秤量式食事記録調査から算出し、認知機能は認知機能障害スクリーニング検査(MMSE:Mini Mental State Examination)およびウェクスラー成人知能検査を用いて評価した。さらに生体内脂肪酸濃度の一指標として血清脂肪酸濃度を用い、認知機能との関連性についても検討した。本年度は横断的解析を中心に次の1から3の項目について検討した。1、脂肪酸摂取量と認知機能の関連:ロジスティック重回帰分析(調整要因:性・年齢・教育歴)からDHA(ドコサヘキサエン酸),EPA(イコサペンタエン酸),AA(アラキドン酸)摂取量5分位における「MMSE27点以下」に対するオッズ比は、EPA摂取量が最も少ないQ1群に対しQ2群0.54、Q3群0.50、Q4群0.68と有意にリスクが低下していた(p<0.05)。DHAまたはAA摂取量では、有意差は認められなかった。2、脂肪酸摂取量と血清脂肪酸濃度の関連:血清DHA,EPAは摂食量と有意な相関を示したが(ピアソンの相関係数・男女ともに0.2-0.4, p<0.05)、AAは女性では有意な相関は無かった。3、血清脂肪酸濃度と認知機能の関連:血清DHA,EPA、AA濃度の5分位における「MMSE27点以下」の者の割合に有意差は認められなかった。しかし総血清脂肪酸量に占める比率で検討すると、性・年齢・教育歴調整後、EPA(%)とAA(%)5分位では量反応関係は認められないものの、最も血清中の比率(%)が低いQ1群では「MMSE27点以下」のリスクが高かった。以上より、DHA・EPAともに一定量の摂取は必要であるが、血清濃度と認知機能との関連を踏まえても、DHA・EPA摂取量が多い日本人では、DHA・EPAと認知機能の量反応関係は認められない可能性が考えられた。しかし血清EPAあるいはAA(%)が低い群では「MMSE27点以下」のリスクが高く、引き続き、縦断的解析を中心に本申請課題について検討を行う.本研究は食事を介した認知機能の低下予防を目的とし、地域在住中高年者を対象とした長期縦断疫学調査(第1-7次調査実施済み)から、脂肪酸と認知機能との関連について検証するものである。脂肪酸摂取量は3日間の秤量式食事記録調査から算出し、認知機能は認知機能障害スクリーニング検査(MMSE:Mini Mental State Examination)およびウェクスラー成人知能検査を用いて評価する。さらに生体内脂肪酸濃度の一指標として血清脂肪酸濃度を用い、認知機能との関連性についても検討する。昨年度までに、n-6系多価不飽和脂肪酸の中でもリノール酸の摂取量または血清濃度が高い群ほど情報処理能力が高い結果等を報告した。本年度は最終年度としてn-3系多価不飽和脂肪酸、特にDHA、EPA摂取量とその血清濃度が認知機能といかなる関連を有するかを詳細に検討した。その結果、第2次調査のMMSE(0-30点)が24点以上の地域在住男女において、第7次調査のMMSE得点が23点以下を認知機能低下群とみなすと、血清DHA濃度3分位第一分位群(T1群)に比し第二分位群(T2群)では認知機能低下に対するオッズ比が0.11(95%信頼区間:0.02-0.59)、第三分位群(T3群)では0.18(0.04-0.74)と低かった。血清EPA濃度では、T1群に比しT2、T3群では2.43(0.65-9.15)、0.42(0.07-2.57)であり有意な関連は認められなかった。

これらより、血清DHA濃度が高いT2、T3群では10年後の認知機能低下リスクが低かったが量反応関係は認められなかったことから、DHA濃度が低いことがリスクである可能性が考えられた。これまでの検討から、DHA摂取量と血清DHA濃度は高い相関が認められること、既報研究では血清DHA濃度は摂食することによりその血中濃度が高くなることが多数報告されていることから、日常的なDHA摂取により、血清DHA濃度を高めることが、認知機能低下を抑制する可能性があると考えられた。本研究は食事を介した認知機能の低下予防を目的とし、15年以上実施されてきた地域在住中高年者を対象とした長期縦断疫学調査から、脂肪酸と認知機能との関連について検証するものである。脂肪酸摂取量は3日間の秤量式食事記録調査から算出し、認知機能は認知機能障害スクリーニング検査(MMSE)およびウェクスラー成人知能検査を用いて評価する。さらに生体内脂肪酸濃度の一指標として血清脂肪酸濃度を用い、認知機能との関連性についても検討する。脂肪酸と認知機能との関連を検討する上で、年齢が交絡要因として介在している可能性が考えられる。そこで本年度は認知機能との関連が報告されつつある不飽和脂肪酸(EPA, DHA,アラキドン酸)の血清脂肪酸濃度については、特に年齢群間差に注目した解析を実施した。高齢群ほど、血清EPA、DHA濃度は高値を示すこと、一方血清アラキドン酸濃度は低値を示すことを明らかにした。またEPA、DHAは必須脂肪酸であり血中濃度は食事による脂肪酸摂取量の影響を強く受けることから、食事摂取量を加味した解析を実施した。その結果、血清EPA, DHA,アラキドン酸濃度の年齢群間差は、食事による脂肪酸摂取量等を考慮しても消失しないことを確認し報告した。一方で、n-3系およびn-6系多価不飽和脂肪酸摂取量と認知機能との関連を検討し、n-6系多価不飽和脂肪酸摂取量が多い群ほど、教育歴など多変量調整後も、ウェクスラー成人知能検査で評価した符号得点(情報処理能力)が高い結果を得た。さらに血中濃度と符号得点との関連性では、n-6系多価不飽和脂肪酸の中でも血清リノール酸濃度が高い群ほど符号得点が高く、ベースラインの血清濃度を調整しても、血清リノール酸濃度が高い群ではその後の符号得点の低下が少ない結果を見出した。このように認知機能と関連を有する可能性が高い脂肪酸の絞り込みを進めることができた。交付申請書に記載した計画にそった内容が、順調に検討することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究の方向性は申請書に記載した通り、今後も進める予定である。研究開始後の問題点としては、脂肪酸の中でも特に魚油由来のn-3系多価不飽和脂肪酸の対象集団における摂食量や血清中の濃度が、研究開始前に想定していた値より高値を示しており(異常値を示している為ではなく、魚油摂取の多い日本人から得られた値の為)、当初予定していた解析手法が本研究課題を遂行する上で見合わないケースが出てきている。この問題に対しては、データの特性を把握し、統計手法を練ることで対処する予定である。研究の方向性は申請書に記載した通り進める予定である。平成25年度は引き続き、脂肪酸摂取量と認知機能との関連を検討する。同時に、血中脂肪酸濃度と認知機能との関連性についても詳細に解析し、認知機能低下を予防する可能性の高い脂肪酸の同定を行う。
低周波プラズマCVD法によるポリマー上へのSi0x膜低温堆積に関する基礎研究

最近、電子材料としての新素材は多種に渡り、その中でもシリコン酸化膜(SiOx)は、その持つ多くの優れた電気絶縁性、誘電率、硬度、透明度等の点から応用面が広い。例えば、集積回路の層間絶縁膜、表面保護膜は、SiH_4+N_20(or0_2)、TEOS+O_2を材料として熱CVD、プラズマCVDで薄膜堆積され実用化されつつある。また、光学ギャップが広く透明度が良好で、硬質なことから、透明高分子材料(ポリマー)表面へのコーティングにより表面硬質化の膜材としても考えられ、ガラスに代る軽量材料とする試みもなされている。この軟化点の低いポリマー表面へのSiOx膜堆積が低温(100°C以下)で行なえるなら、この膜の応用面が更に広がるものと思われる。本研究は、SiH_4とN_2O混合ガスを材料として低周波50HzプラズマCVD法により基板非加熱条件でポリカーボネート(PC)上にSiOx膜を生成し、その膜質の評価を行ない、厚膜堆積によりポリマー表面硬質化が行なえるかについて検討した。堆積されたSiOx膜の電気的特性は、抵抗率・破壊電界強度が、10^<15>Ωcm・10^6V/cmオーダであった。堆積膜の赤外線吸収スペクトルからSi-O結合が支配的で、更にオージェ電子分光スペクトルからもSiとOのみの観測結果が得られた。また、光学ギャップを吸収法で測定すると約5.3eVが得られ、透明度もよく石英に近い素成を持つ膜であることが明かとなった。更に、SiOx膜を10μm程度の厚膜に成長させ、硬度をビッカース硬度計で測定した結果、SiOx(10μm)/PC系でビッカース硬度390が得られ、ポリマー表面硬質化にほぼ成功したものと考えられる。しかし、問題点としてSiOx膜の低周波50HzプラズマCVD法によるポリマー上での単位時間当りの堆積率が低いことがあり、この点を改良する必要があると考える。
ヘテロ原子と遷移金属の相互作用を制御因子とする触媒的炭素環形成

複素環アルケンや官能性アルキンなどのヘテロ原子と遷移金属の潜在的な配位結合,ケイ素-ロジウム結合の多元素相互作用を,炭素環構築の錯体触媒反応に活用することによって,(1)官能性不飽和基質間の多成分一段連結反応を実現すること,(2)錯体触媒によるアルキン三量化機構におけるメタラシクロペンタジエン中間体の反応様式に新概念を導入すること,(3)ヘテロ原子と常磁性有機金属錯体の配位結合と共有結合の同時形成を推進力とする高選択的遷移金属誘起ラジカル環化を達成することを目的として研究し,下記の成果を挙げた.1.シクロペンタジエニル・ルテニウム(II)錯体を触媒とする,1,6-ジイン類と環状アルケン類との斬新なドミノ型式の高選択的付加環化に成功した.とくにメタラシクロペンタジエン中間体のビスカルベノイド的挙動による全く前例のない歪みを有する環状アルケン類とのビスシクロプロパン化を発見した実績は,上記目的の(2)に照らし特筆に値する.2.両末端にアルコキシカルボニル基をもつプロパルジルエーテル誘導体のメタラシクロペンタジエン中間体を経由する交差型付加環化をPd(0)錯体をもちいて実現した.3.ロジウム触媒を用いる置換ジイン類のヒドロシリルカルボニル環化を,アルキニルアミンおよび1,6-エニン系に拡張し,ケイ素官能化5員環環状骨格形成を実現した.4.ヘテロ原子への相互作用を推進力とする,有機チタン(III)錯体の高選択的ケト-ニトリルカップリングおよび触媒的トランス選択的ピナコール環化カップリングを創出した.複素環アルケンや官能性アルキンなどのヘテロ原子と遷移金属の潜在的な配位結合,ケイ素-ロジウム結合の多元素相互作用を,炭素環構築の錯体触媒反応に活用することによって,(1)官能性不飽和基質間の多成分一段連結反応を実現すること,(2)錯体触媒によるアルキン三量化機構におけるメタラシクロペンタジエン中間体の反応様式に新概念を導入すること,(3)ヘテロ原子と常磁性有機金属錯体の配位結合と共有結合の同時形成を推進力とする高選択的遷移金属誘起ラジカル環化を達成することを目的として研究し,下記の成果を挙げた.1.シクロペンタジエニル・ルテニウム(II)錯体を触媒とする,1,6-ジイン類と環状アルケン類との斬新なドミノ型式の高選択的付加環化に成功した.とくにメタラシクロペンタジエン中間体のビスカルベノイド的挙動による全く前例のない歪みを有する環状アルケン類とのビスシクロプロパン化を発見した実績は,上記目的の(2)に照らし特筆に値する.2.両末端にアルコキシカルボニル基をもつプロパルジルエーテル誘導体のメタラシクロペンタジエン中間体を経由する交差型付加環化をPd(0)錯体をもちいて実現した.3.ロジウム触媒を用いる置換ジイン類のヒドロシリルカルボニル環化を,アルキニルアミンおよび1,6-エニン系に拡張し,ケイ素官能化5員環環状骨格形成を実現した.4.ヘテロ原子への相互作用を推進力とする,有機チタン(III)錯体の高選択的ケト-ニトリルカップリングおよび触媒的トランス選択的ピナコール環化カップリングを創出した.
物語・説話における絵画化の起源と変容の研究ー日本近世刊本・写本を中心に

物語の絵画化をめぐる諸問題について、物語・和歌系、説話・仏典系、童蒙・勧戒系の三つのグループを中心に研究を進めてきた。特に、『徒然草』と、能・幸若舞・歌舞伎といった舞台芸能のテクストの絵画化をめぐっては、シンポジウムを開催し、国文学・美術史、双方の立場から発表・議論を行い、その問題点や特色について理解を深めることができた。2013年度末には、これまで5年間に行った研究会、シンポジウム、展覧会の成果を報告書にまとめた。「研究実施計画」に沿って、本年度は1回の記念講演(於大阪府大)、1回の企画展(「物語と絵画」展・於文華館)、2回の研究会を開催し、研究状況と問題点の確認を行った。年度末には海外調査を行い、チェスター・ビーティー・ライブラリー(以下CBLと略称)及び大英博物館の所蔵する物語絵・説話画関連作品を調査した。その結果、伊勢物語の絵画化、中国の説話画、テキストの絵画化に関する問題点を確認し、次年度以降の研究の基礎的作業が進んだ。また鈴鹿文庫目録作成調査は、散文・韻文分野から行い、目録の必要事項を確認した。特に海外調査においては、以下の2点が判明した。1)既知の国内蔵奈良絵本作品とCBL及び大英博物館の所蔵品に類似画風や詞書装飾を複数発見し、江戸前期奈良絵本制作工房を考える上での基準作品群を複数設定することができた。2)CBL所蔵《双六絵五十三次》完本の調査により、箱根町立郷土資料館所蔵の不完全本が双六でありながら絵半切(えばんぎれ)に使用されていること、神奈川県立歴史博物館蔵本は文政期の後印改竄本で狂歌が新たに摺りこまれていることが判明し、絵双六が改変される例が初めて明らかとなった。本研究は物語や説話のどの部分がどのように絵画化され、いかなる課程で特定の画題・主題へと変容していくのかを分野を超えた視野から考察するものである。物語・和歌、説話・仏典、童蒙・勧戒系の三系統のテキストの絵画化がどのように行われるか研究し、その成果を共有することで、物語・説話絵画の全容を体系的に解明することを目指す。研究実施計画に沿って、2010年度は2回の研究会を開催し、計4人が研究成果を発表した。5月中旬に開催した第一回研究会では、白描物語絵についての研究発表と、目録を作成中である鈴鹿文庫についての研究発表が行われた。白描物語絵の研究では、平安から室町の作例を中心とする従来の研究に対し、近世まで対象を広げ、描写の変遷やテキストの関わりについて考察された。鈴鹿文庫の研究では、鈴鹿文庫の成立やコレクションの性格・特徴について明らかにされた。3月初旬に開催した第二回研究会では、泉南商人の学芸交流についてと、朝鮮半島の金工品における図像・梵字についての研究発表が行われ、より広い視野からテキストと絵画・図像との相互関係について意見が交わされ、問題点や今後の研究方向について確認を行った。10月と12月には海外調査を行った。10月には韓国国立中央博物館及び澗松美術館を訪れ、仏教美術作品を調査した他、高麗仏画のシンポジウムに参加した。12月には杭州歴史博物館、浙江省博物館を訪れ、仏画・鏡像を中心とした調査を行った。これらの調査から、特に教義・経典と図像の関係について具体的な作例を通じて詳細に考察することが可能となり、次年度以降の研究の基礎的作業を進めることができた。本研究は物語や説話のどの部分がどのように絵画化されるかという問題について、分野を超えた視野から考察するものである。「研究実施計画」に沿って二回の研究会を開催し、個々の研究の成果を発表し、研究状況を確認、問題点を共有した。特に平成23年度は5年間の研究期間の3年目にあたり、折り返し地点となることから、第二回目の研究会は、中間成果を発表するため公開研究会とした。三系統のテキストの中から、説話・仏典のジャンルに含まれる『徒然草』にテーマをしぼり、「徒然草の絵画化をめぐって-国文学と美術史の視点から-」と題して、国文学から二人、美術史から二人発表した。国文学の発表からは、徒然草の場面を絵画化した版本挿絵や絵巻・屏風に何がどのように描かれているかを詳細に読み取ることにより、当時の徒然草本文の理解・解釈のあり方がより明瞭になることが、具体例を挙げながら論じられた。

美術史の発表では、絵画自体の影響関係に焦点があてられ、版本・肉筆絵入本の成立の前後関係が論じられた他、物語絵は本文の解釈を踏まえて描かれるだけでなく、絵画を受け持った絵師や工房の持つ絵手本の内より物語の内容に適したものが選択されることを考慮しなければならないことが、類似する画風から同一工房の作品と推定される物語絵を取りあげながら指摘された。発表後には、会場の質問も受け付けながら、問題点について意見を交換し、相互の分野における物語.説話の絵画化に関する研究方法のあり方・方向性について考えを深めることができた。本研究は、物語や説話のどの部分がどのように絵画化され、いかなる過程で特定の画題・主題へと変容していくのかを、主に近世絵画において、刊本・写本テキストや挿図等冊子の資料を中心に考察しようとしたものである。それらの主題・画題が、特定のモチーフ(景物)へと典型化・シンボル化する様相も合わせて研究することを目的とした。平成25年度は本研究の最終年度にあたり、各自のこれまでの研究をまとめると共に、その成果を公開した。まず、大和文華館では、「文学と美術の出会いー平安時代から江戸時代の物語絵」(平成25年11月22日12月26日)と題する展覧会を開催した。館蔵品の他、共同で調査・研究した大阪府立大学所蔵の絵入り版本や写本、他大学の所蔵品を拝借し、王朝物語、仏教説話、軍記物語、幸若舞、謡曲、御伽草子と物語の種類別に物語絵作品を時代順に並べることで、物語の内容と絵画の特色がどのように関係するのか、具体的に示した。会期中の12月5日には公開シンポジウムを開催し、主に「阿国歌舞伎草子」「忠信次信物語絵巻(八島)」「松風村雨絵巻」に関する発表を行った。テキストが普及し、絵画化されるだけでなく、能や幸若舞、歌舞伎などの芸能は舞台が視覚的に楽しまれ、その内容がテキストとして楽しまれ、また絵画として視角化され楽しまれるなど、重層的に物語が享受されている。このシンポジウムでは、こうした舞台から生まれた物語の絵画化に注目し、国文学と美術史双方の立場から発表・議論し、その特色についての理解を深めた。年度末には、これまでに開催してきた研究会発表、シンポジウム、展覧会などの内容をまとめた報告書を作成した。本研究は物語や説話のどの部分がどのように絵画化されるかという問題について、分野を超えた視野から考察するものである。物語・和歌、説話・仏典、童蒙・勧戒系の三系統のテキストの絵画化がどのように行われるか研究し、その成果を共有することで、物語・説話絵画の全容を体系的に解明することを目指す。テキストがどのように絵画化されるのか、データを蓄積するため、昨年度から引き続き、多くの作品を調査した。国内の美術館・図書館・寺社などの作品を調査した他、海外調査も行った。ニューヨークでの調査においては、メトロポリタン美術館、バークコレクション、ウェバーコレクションの所蔵する源氏物語図屏風、伊勢物語図屏風、平家物語図屏風など、物語絵の優品を調査し、江戸時代前期の物語絵を中心として、その特徴についての考察を深めた。また、研究実施計画に沿って、大和文華館において研究会を開催した。研究会では、個々の研究の成果を発表し、研究状況を確認、問題点を共有した。2012年度開催の研究会では、「明時代後期における夢の図像化」「仇英筆〈桃李園金谷園図〉についてー明代庭園文化の中の故事人物図」と題し、明時代の絵画や版本を取りあげた発表を行った。テキストと絵画化の問題や日本の版本との関係などが明らかにされ、各分野の専門を反映した意見交換を行い、今後の方向性について確認した。個々の研究・調査を進めると共に、二回の研究会を開催した。特に第二回目の研究会は公開研究として、活発に意見を交換し、物語・説話の絵画化に関する研究における具体的な問題点や展望について相互に確認することができた。