hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイリンガルによる騒音のうるささに関する日本語と英語の共通尺度の構成

また、うるささの程度を表すのによく使われる言葉として、日本語の「少し」には“a little"と“slightly"、「かなり」には“quite"と“very"、「非常に」には“very"と“extremely"が相当する。日本語と英語の一意的な対応関係を求めるには、心理音響実験等による検証が必要である。本研究は、ICBEN Team6による騒音のうるささの標準尺度の構成に関する国際共同研究と、筆者らによるバイリンガルの人々を対象とした調査から導かれた英語と日本語の4段階と5段階の尺度、合計8種類の尺度を使って、騒音のうるささに関する心理音響実験を行い、反応の等価性の観点からどの尺度が共通尺度として妥当かを検証したものである。実験の条件は以下の通りである。1)試験音:道路交通騒音45、55、65、75dBLAeq。継続時間5分。2)被験者:日本語を母国語とするもの51名、英語を母国語とするもの45名。3)評価尺度:J4A「全くない」、「少し」、「かなり」、「非常に」J4B「全くない」、「少し」、「だいぶ」、「きわめて」J5A「全くない」、「少し」、「」、「とても」、「非常に」J5B「全くない」、「それほどない」、「多少」、「だいぶ」、「きわめて」%very annoyed(4段階尺度で最上位、5段階尺度で上位から2つのカテゴリに反応した人の割合)で騒音に対する反応を比較すると、日本語の4段階尺度J4Aと英語の4段階尺度E4A、E4B、日本語の2つの4段階尺度と英語の2つの5段階尺度の間で、うるささ反応が精度よく比較できることが判明した。本研究では以下の2つの調査と実験を行った。1)日本語と英語のバイリンガル45名を対象とした騒音のうるささの程度表現語に関する調査を行い、日本語と英語の意味の等価な尺度を構成した。2)日本語を母国語とする51名と英語を母国語とする45名の人々を対象として、1)で構成された日本語と英語の4段階と5段階の尺度とICBENの共同研究によって構成された日本語と英語の尺度を用いて、騒音の評価実験を行い、反応の等価性に基づき、尺度の等価性を検討した。これらから以下の知見を得た。(1)同じ言語の尺度間の比較で、尺度のカテゴリを等間隔とみなして処理すると(すなわち4段階尺度の尺度値を1,2,3,4とし、5段階尺度を1,2,3,4,5とする)、バイリンガル調査とICBENの共同研究で得られた英語の尺度による反応には有意な差は見られなかったが、日本語の尺度間ではICBENの共同研究で得られた尺度で得られた反応が有意に高かった。(2)しかし、尺度に程度表現語の強さに基づく等間隔性を付加して比較すると(ICBENの共同研究で得られた距離尺度を使用する)、日本語の尺度間では有意差が見られなくなり、英語の尺度間では有意差が現れた。このことは、英語の被験者は尺度のポジションに反応し、日本語の被験者は言葉の強さに反応していることを示唆している。(3)異種の言語間で反応を比較すると、一貫して日本語の尺度による反応が英語の尺度による反応よりも高かった。この理由としては、(1)英語のannoyanceと日本語のうるるささといった基礎評価語の違い、すなわち「うるさい」はannoyよりも意味が弱く、したがって反応が大きくなる、(2)実験方法の誤差、例えばICBENの共同研究では英語の尺度と日本語の尺度を構築するのに被験者が異なる、など、(3)英語を話す人と日本語を話す人の騒音に対する敏感さの違い、などが考えられる。これらを明らかにするためには、別途研究計画が必要である。
IgA腎症患者の口蓋扁桃における細菌感染に対する防御機構の検討

扁桃単核細胞におけるIgA、サイトカインの産生についてインフルエンザ菌外膜抗原及び緑膿菌外膜抗原、CpG DNAを用いて扁桃単核細胞を刺激した。扁桃単核細胞は、手術的に得られたIgA腎症患者扁桃を機械的に破砕しメッシュで処理した後にFicoll-Hypaqueを用いて単核細胞を遠心分離して作成した。分離した細胞をインフルエンザ菌外膜抗原及び緑膿菌外膜抗原、CpG DNAと共にRPMIで培養した後、上清中のIgA、IgA産生に関与するサイトカイン(IL-10,TGF-β,IFN-α,γ)をELISAを用いて測定した。結果として、IgA腎症患者扁桃由来の単核細胞はIgA腎症患者扁桃由来の単核細胞と比較して有意に高くIgAを産生し、IL-10,TGF-β,IFN-γにおいても有意に高い産生が認められた。このことはIgA腎症患者扁桃では細菌感染刺激が抗体産生に深く関与している可能性を示唆するものである。口蓋扁桃におけるBcl-6発現の検討対象は腎生検にて確定診断され、扁桃摘出術を受けたIgA腎症患者および非IgA腎症患者(慢性扁桃炎、扁桃肥大)である。これまでに手術的に得られた口蓋扁桃が保存されており、これらを用いて実験を行った。なお、患者からこれらの扁桃組織に関して手術前に採取組織の研究使用に対する同意書を得ている。まず、扁桃組織のパラフィン包埋ブロックを薄切し、スライドグラスを作成。免疫組織化学染色を施行。IgA腎症患者と非IgA腎症患者の口蓋扁桃においてBcl-6の発現に差がないかを検討した。結果的には複数の抗体を用いて検討しても有意な差は認めなかった。同時に、Bcl-6の関連蛋白であるBcl-2 oncogeneの発現も検討したが、IgA腎症患者の口蓋扁桃では非IgA腎症患者の口蓋扁桃よりも有意にBcl-2蛋白の発現が強く認められた。これが扁桃組織のアポトーシスや抗体産生に影響を与える可能性につき引き続き検討する。
肺炎球菌の病原因子・宿主応答に関する分子基盤と次世代肺炎球菌ワクチン開発への展開

本研究では肺炎球菌感染症の新規治療法開発を目指し、肺炎球菌の病原因子と宿主因子との相互作用、特に感染2時間後に誘導されるオートファジー誘導に焦点を当てて解析を行い、その誘導メカニズムの一端を昨年度までに明らかにしている。本年度は、FIP200非依存的に誘導されるノンカノニカルオートファジーであるLAP(LC3-associated phagocytosis)に焦点をあてて解析を行った。LAPはマクロファージにビーズや酵母の細胞壁の粗抽出物であるザイモザンを取り込ませたときにROS(Reactive oxygen species)依存的に誘導されることが最新の研究から知られている。本研究ではFIP200ノックアウトマウス由来のMEF細胞を用いて、ノンカノニカルオートファジー誘導機構について、オートファジー、および他のノンカノニカルオートファジーとの比較解析を行った。その結果、肺炎球菌感染1時間後に一過性にFIP200非依存的なLAP様構造(PcLAP:pneumococci-containing LAP)が誘導されることが明らかになった。そこで、貪食細胞におけるLAP誘導に必要であることが報告されているPI3P、NADPHoxidase由来のROS、およびTLR2がPcLAP誘導に必要であるかどうかを調べた。その結果、いずれもPcLAP誘導には必要ないことが明らかになり、LAPとPcLAPの誘導メカニズムは異なることが明らかになった。次に、PcLAPもPcAVも誘導されないAtg5 KO細胞と、PcLAPは誘導されるがPcAVは誘導されないFIP200 KO細胞における肺炎球菌の細胞内生残性を比較した。その結果、両者で有意な差は認められなかった。この結果から、PcLAPは肺炎球菌に対しては殺菌的な作用は示さないことが明らかになった。細胞内に侵入した肺炎球菌に対するLAP様構造認識機構に焦点を当て、カノニカルなオートファジー、貪食細胞におけるLAPとの比較解析を行った結果、PcLAP誘導にはAtg14L、PI3P、ROS、およびTLR2は不要であることを明らかにした。PcLAPは肺炎球菌に対しては殺菌的な作用は示さないことが明らかになったことから、感染におけるその意義について解析を行い、それらの結果を海外の学術誌に現在準備中である。本研究課題から、肺炎球菌感染1時間以内の「感染初期」と感染2時間以降の「感染後期」では細胞内に侵入した肺炎球菌に対する認識機構が異なることが明らかになった。今後はこれら2つのオートファジーの連続性について解析を行うとともに、それぞれの膜に局在する宿主因子の動的な挙動や、肺炎球菌の保有する病原因子によるその制御機構について研究を推進する予定である。肺炎球菌はヒトの上気道部に常在する日和見感染菌であり、小児や高齢者では重篤な侵襲性肺炎球菌感染症を引き起こす。近年、血清型交代現象によりワクチンが効かない血清型の肺炎球菌が増加している。また、臨床分離される肺炎球菌の50%以上がペニシリン耐性であり、多剤耐性肺炎球菌の出現も報告されている。このことから、本研究では血清型に依存しない新規予防法・治療法の開発に必要な、肺炎球菌の病原因子と宿主因子との相互作用について知見を蓄積することを目的としている。肺炎球菌侵襲性感染において肺炎球菌は、咽頭上皮細胞への付着・侵入、上皮細胞内の通過後組織下への移行を経て血流へと到達する。本研究では、一次バリアである粘膜上皮細胞内において感染を成立させるために必要な病原因子、および菌の排除に必要な宿主因子について、特にオートファジー誘導、炎症誘導に注目しながら探索をおこなう。現在までに、宿主細胞内生残性に必要な病原因子を14種類、細胞内に侵入した肺炎球菌と共局在する宿主因子27種類同定しており、感染成立におけるその機能について、細菌学的、細胞生物学的手法を用いて解析する。さらに、我々の研究から、肺炎球菌感染1時間以内の「感染初期」と感染2時間以降では細胞内でのイベントが大きく異なることが分かってきているため、本研究では肺炎球菌の感染ステージを初期と後期の2つに分け、肺炎球菌と宿主膜輸送系・タンパク質分解系との相互作用を解析する。本研究の成果から、侵襲性肺炎球菌感染症発症時における肺炎球菌と宿主との新たなインタラクションの局面が明らかにされることが期待される。肺炎球菌の膜孔形成毒素であるニューモリシン(Ply)欠失変異株を作成し、野生株と共にMEF細胞に感染させオートファジー誘導性を解析した結果、Ply変異株でオートファジーが阻害され、選択的オートファジーに関与するすべての宿主因子のリクルートも消失した。次に、選択的オートファジーに関わるp62のノックアウト細胞を用いた実験により肺炎球菌に対するオートファジーには菌体周囲へのユビキチン集積、p62のリクルート、p62とLC3との結合が必要であることが明らかになった。さらに肺炎球菌を標的とするオートファゴソーム特異的にリクルートされるRabタンパク質を網羅的に探索した結果、肺炎球菌を標的とするオートファゴソーム特異的にリクルートされる7種類のRabタンパク質を見出した。それらのRabタンパク質のノックダウン実験を行った結果、5種類のRabタンパク質で肺炎球菌に対するオートファゴソームの数が顕著に減少し、そのうち3種類のRabタンパク質でノックダウン時に菌の細胞内生残性が大幅に増加していた。

ノックダウン実験で菌の生残性上昇が一番顕著であったRabタンパク質に関してドミネガ体を作製し、肺炎球菌を標的としたオートファゴソームとの局在を解析した結果、ドミネガ体はオートファゴソームと共局在しなかった。さらに、ノックアウト細胞を作成し肺炎球菌を感染させたところ、肺炎球菌に対するオートファゴソームの数が顕著に減少し、菌の細胞内生残性が大幅に増加した。さらに、23種類の肺炎球菌病原因子欠損株をMEF細胞に感染させ、オートファジー誘導、抑制に関与する病原因子の探索をLC3-IIの量を指標に調べた結果、2種類の変異株でオートファジーが促進され、6種類の変異株でオートファジーが抑制されていた。この結果は、肺炎球菌感染において様々な宿主因子・病原因子がオートファジー制御に関与していることを示唆している。肺炎球菌はヒトの上気道部に常在する日和見感染菌であり、小児や高齢者では重篤な侵襲性肺炎球菌感染症を引き起こす。近年、血清型交代現象によりワクチンが効かない血清型の肺炎球菌が増加している。また、臨床分離される肺炎球菌の50%以上がペニシリン耐性であり、多剤耐性肺炎球菌の出現も報告されている。このことから、本研究では血清型に依存しない新規予防法・治療法の開発に必要な、肺炎球菌の病原因子と宿主因子との相互作用について知見を蓄積することを目的としている。肺炎球菌侵襲性感染において肺炎球菌は、咽頭上皮細胞への付着・侵入、上皮細胞内の通過後組織下への移行を経て血流へと到達する。本研究では、一次バリアである粘膜上皮細胞内において感染を成立させるために必要な病原因子、および菌の排除に必要な宿主因子について、特にオートファジー誘導に焦点を当てて解析を行った。その結果、ユビキチン-p62-LC3カーゴレセプターにより誘導された選択的オートファジーによって肺炎球菌が殺菌され、その誘導には肺炎球菌の保有するニューモリシンが必要であることを明らかにした。さらに、詳細な解析の結果、その誘導には細胞内膜輸送に関与するRabファミリーでありゴルジ体に局在するRab41と、ユビキチン化におけるE3リガーゼであるNedd4-1を介したK63型ユビキチン鎖形成が必要であることが明らかになった。これらの結果は、細胞内に侵入した肺炎球菌と宿主との間に新たな攻防の局面が存在することを示唆している。細胞内に侵入した肺炎球菌に対する選択的オートファジー認識機構に焦点を当てて解析を行った結果、ユビキチン-p62-LC3カーゴレセプターにより誘導された選択的オートファジーによって肺炎球菌が殺菌され、その誘導には肺炎球菌の保有するニューモリシン、細胞内膜輸送に関与するRabファミリーであるRab41、E3リガーゼであるNedd4-1を介したK63型ユビキチン鎖形成が必要であることを明らかにし、海外の学術誌に報告した。本研究では肺炎球菌感染症の新規治療法開発を目指し、肺炎球菌の病原因子と宿主因子との相互作用、特に感染2時間後に誘導されるオートファジー誘導に焦点を当てて解析を行い、その誘導メカニズムの一端を昨年度までに明らかにしている。本年度は、FIP200非依存的に誘導されるノンカノニカルオートファジーであるLAP(LC3-associated phagocytosis)に焦点をあてて解析を行った。
HGFおよびそのファミリー因子の作用分子機構の解析と神経変性疾患への適用

HGFおよびそのファミリー因子の作用分子機構の解析と神経変性疾患への適用(1)HGFの神経変性疾患に対する疾患進行抑制作用およびその作用メカニズムの解析HGF遺伝子を筋萎縮性側索硬化症(ALS)モデルTgマウスの神経に誘導すると、病態進行の中期・末期のメカニズム(運動ニューロンのカスパーゼ1誘導とグルタミン酸トランスポーターの発現低下を抑制)することに加え病態の早期にも働くこと、すなわち疾患の多段階で機能していることが明らかとなった。これらの効果はより重篤なALSモデルでも確認された。同様に他の神経変性疾患についても解析をすすめている。(2)ヒト筋萎縮性側索硬化症脊髄におけるHGFとc-Met/HGF受容体の発現制御の解析ヒト家族性ALS(FALS)と特発性ALS(SALS)におけるHGFとc-Metの発現調節を解析した。両者は共にFALSとSALSで発現制御を受けたことから、ヒト患者さんにおけるHGFの重要性が示唆された(鳥大脳研加藤らと)。最近HLPが神経栄養作用を持つことを初めて明らかにし、HLPは感覚神経節ニューロンに対しては、HGFより発生段階がより進んだ時期に機能することを示した。本年度、HLPがミクログリアにも機能することを明らかとした。このことから、HLPは神経細胞に機能して神経保護に働くと同時に、ミクログリアをすみやかに傷害部異にrecruitして神経系のリモデリングに寄与することが示唆された.(4)新しいHGF発現トランスジェニックマウスの作成:筋肉特異的HGF発現マウスの作成に成功した。(5)新しい神経栄養因子受容体(Sky)ファミリー分子(Xksy)のクローニングとその機能解析アフリカツメガエルからXksyをクローニングし、そのin vitro機能をEGFRとのキメラ分子を作成しその発現をテトラサイクリン制御システムで調節し明らかとした。
フォトクロミズムと酸塩基反応の協同効果による溶解性の制御

フェナントロリンを分子の両外側に持つジアリールエテンについて、開環体がシュウ酸と塩を形成して凝集し、閉環体が塩を形成せずに溶解する現象を詳しく調べた。その結果、シュウ酸だけが特異的に相互作用して凝集・沈殿することが明らかになった。フォトクロミズムによって酸の濃度を制御できるスピロピランを加えた系を構築した。プロトン濃度の変化に伴い、吸収極大波長の可逆ファインチューニングが実現できた。平成24年度は、フェナントロリンが両側に接続したジアリールエテン以外に、9-フェニルフェナントロリンが両側に接続したジアリールエテン(1)、ビピリジルが両側に接続したジアリールエテン(2)、および2-(2-インドリル)-6-ピリジル基が両側に接続したジアリールエテン(3)を合成した。これらについてシュウ酸および他のジカルボン酸との反応を試みたが、いずれも沈殿を生成せず、開環体で塩が析出し、環化体で溶解する現象はフェナントロリンの化合物に特有であることが分かった。膜透過性を制御できる系に適用する試みについては、現在も研究継続中である。シュウ酸と共に凝集・析出している物質がどのような構造をとっているかということについては、固体NMRを用いて検討したがまだ確実な答えは得られていない。研究期間全体として、光照射によって溶解性を制御し、波長1000nm程度の光の透過・反射を繰り返し光制御できるジアリールエテンの系を構築できた。無色体ではシュウ酸添加によって沈殿が生じ、すべての波長域の光を乱反射して光を透過させないが、光照射によってジアリールエテンが青色の着色体になると、紫外部から可視部の光は透過をさえぎられるが、1000nm程度より長波長の光は吸収がなく、また系中の固形物質は溶解しているので乱反射が生じず、透過できる。1000nm付近は、生体における光の窓として機能しうるので、この領域の光の透過・遮断を光制御できる。今後は、この現象を固体フィルム中で起こせる系を構築することと、物質の膜の透過を光で制御できる系に発展させる計画である。本課題において、フェナントロリンを有するジアリールエテンは、トリフルオロメタンスルホン酸が存在するとその閉環着色体の吸収極大が長波長化すること、その開環体とシュウ酸とを溶液中で混合すると凝集して析出・沈殿を生じることが分かっていた。変性23年度には、シュウ酸と同様の各種二塩基酸を用いて、どのような二塩基酸が凝集を引き起こすか、ということを確認した。その結果、マロン酸、コハク酸はフェナントロリンと相互作用していることは確認できたが、凝集を引き起こすほどではなかった。また、スクアリン酸を用いて調べたが、やはり凝集は起きなかった。従って、シュウ酸だけが特異的に凝集を引き起こすことが確認された。このことは、シュウ酸が剛直な構造をしているために、開環体と一分子対一分子で塩を形成すると分子内の単結合の回転の自由度が失われ、エネルギー的に不利になるために、分子間で塩を形成して高分子状態となり、分子量の増大によって溶解度が低下したのではないかと推論された。また、当初の計画にはなかったが、スピロピランに光照射することでプロトンを発生させ、閉環体の吸収極大を長波長化できないか、ということを検討した。その結果、光によるプロトン発生によって8nmの長波長化が観測された。これは媒体に少し水を入れているためにプロトンが水和され、フェナントロリンに接近できなくなったために大きな長波長化が観測されなかったのではないかと考えている。スピロピランの熱戻り反応によってプロトンが消失すると、吸収は元に戻った。これにより、光による吸収極大波長の可逆なファインチューニングが可能になった。当初の計画通り、凝集を引き起こす酸を特定できた。さらに、当初計画になかったこととして、光によって酸を発生させ、それによって着色した閉環体の可視部の吸収極大を長波長化させ、また熱によって元に戻すことができた。この、吸収スペクトルの光による可逆制御は、本課題にとってきわめて大きな成果であり、当初の計画以上に進展していると判断した。平成23年度の研究によってシュウ酸の特異性がはっきりしたので、平成24年度は、その凝集体の構造を明らかにすることを目的とする。また、着色体の吸収極大を光による酸発生・消滅によって可逆制御できることが分かったので、このシフト幅を大きくすることを目指す。平成23年度は、それまでに合成してあった化合物を用いて研究を進めたので、合成用試薬などの消耗品をあまり使わなかった。平成24年度には合成をたくさんする予定であるので、消耗品に対する支出が増える予定である。平成24年度当初において、設備備品を購入する予定はない。
雇用におけるケアの倫理の基礎的研究

本研究では、企業における従業員のケアの倫理およびそれに伴うケアのあるべき姿を、日本社会および日本企業の実態に則し、ケア学、ビジネス倫理学の理論として構築した。理論実証のため、子育て支援を行っている企業でインタビューを行い、従業員に対して、どのようなケアや工夫がなされているかを明らかにし、ケアの倫理との相関を見出した。ケアおよびケアの倫理は、医療の分野で患者等に対する倫理規範としての研究は進んできたが、企業で働く従業員への理論としてケアの倫理を応用する研究は十分ではない。雇用環境の変化や、世界的な競争力を求められるようになってきた現代の企業には、新たな思想で従業員をケアすることが必要である。1大学研究者による研究会を行った。テーマ名は「ビジネス倫理研究会:ケアのキャリア教育ー大学生へのキャリア教育」とした。出席者は、研究代表者の他、近大、金工大、京大から各1名の大学研究者、計4名。昨今問題となっているブラック企業等、若年層にも大きく影響する雇用問題を中心とした書籍(タイトル:“"Ethics in workplace")の出版の計画も視野に入れ、検討した主な内容は次の通りである。1.転勤2.子育て支援3.賃金(CEOの高給)4.ブラック企業は納得ずくなら入ってもOKか5.ロイヤリティを育てることは倫理的によいことか6.上司に自分の信念とは異なることをするように命令されたら従うべきかこれらについて相克意見を提示し、出版の場合には、執筆者は研究会出席者4名と、その他の研究者(ビジネスエシックス分野)に依頼を予定。2企業人との研究会を開催した。平成24年度にインタビュー調査をした「育児休業制度を利用する従業員への支援の実態」の結果について、共同研究者である近畿大学准教授、および企業人(関西電力、シャープ、ウシオ電機等)10名と大学生2名に対してプレゼンテーションを行い、意見交換をした。3企業従業員へのインタビュー調査(平成24年度実施済)の分析を行い、それを博士論文「日本企業における従業員処遇-ケアの倫理による考察」(225頁)にまとめ、東北公益文科大学大学院に提出した。4若年層の就職・就労継続の課題について、大学のキャリア教育に反映させた。平成25年4月から東海大学の総合教育センター授業「アイデンティティと共生」科目において、テーマ名「人権と企業社会」とし、研究代表者が授業を担当し、全15回、半期で3コマ、通年で6コマの授業を行った。総受講学生は500名程度。1『ビジネス倫理学読本』(晃洋書房)を発刊した(平成24年5月)。その中の第9章「ケアの倫理とビジネス倫理」の執筆を担当した。2日本経営倫理学会において「ハラスメント防止活動における倫理的規範と課題」をテーマに発表をした(平成24年6月23日)。ハラスメント防止においてはケアの倫理の実践が有効であることを論じた。3人材育成学会において「育児休業制度を利用する従業員への支援の実態ー本人・上司へのインタビューから」をテーマに発表をした(平成24年12月8日)。本発表は、平成24年5月から8月に、休業取得者と上司にインタビューを行ったものの報告である。育児休業制度の取得や復帰後の短時間勤務制度の利用において、会社・上司・同僚の協力、ケアがどのように行われているかをインタビュー調査した。具体的な職場での工夫と、最近の働く女性の意識の変化も明らかになり、女性の育成、能力の発揮、会社への貢献のための課題も提起した。4前記のインタビュー調査報告書として「雇用におけるケアの倫理の基礎的研究家庭役割を担う女性への支援:企業における実践」を完成した(平成25年1月)。インタビュー調査対象として協力をしてくれた企業の従業員およびその上司、本テーマに興味を持つ希望者に送付をし、報告を行った。5日本経営学会誌20号に論文「ハラスメント課題の新たな傾向と解決するための倫理的規範」を執筆掲載した(平成25年3月)。26年度:(1)論文「日本企業における従業員処遇ーケアの倫理による考察」は、社会的意義を有し、博士学位論文に値すると評価・認定。(2)3年間の研究内容を総括し単著出版決定。(3)学会等発表を計3回実施。(4)授業「技術者倫理」を実施(26年度)。技術者としての責任、従業員のケアされる権利もふまえて教育。(5)授業「人権と企業社会」の実施(25年度継続)。ケアの倫理に基づいた独自の視点を織り込んだ。(6)上記授業の論文を東海大学研究論文集に発表。(7)授業「成し遂げ力」を実施。(24年度)。

企業調査をふまえ、企業の求める人材として必要な力について講義。(8)研究内容を反映した大学内へのハラスメント防止のための取組み、講座の実施(24年度継続)。(9)東海大医療技術短大で「看護と関係法規」の授業担当を決定(27年)。看護におけるケアの倫理と雇用を講義する。(10)JSTのサイトを活用し、定期的に研究報告および文献紹介(24年度継続)。25年度:(1)研究会の実施。3大学の研究者とブラック企業等について討議検討。(2)前年度報告書「雇用におけるケアの倫理の基礎的研究」の内容を報告し、研究者、企業人と意見交換を実施。(3)論文「日本企業における従業員処遇」を博論として提出。(4)ケア研究者との分野を超えた交流として、医学・心理学系の研究者との研究会を実施。24年度:(1)『ビジネス倫理学読本』を発刊。9章「ケアの倫理とビジネス倫理」を執筆。(2)経営倫理学会で「ハラスメント防止活動における倫理的規範と課題」を発表。(3)人材育成学会で「育児休業制度を利用する従業員への支援の実態」を発表。(4)調査報告書「雇用におけるケアの倫理の基礎的研究家庭役割を担う女性への支援」を完成。企業従業員、本テーマに興味を持つ希望者に送付、報告。(5)日本経営学会誌に論文「ハラスメント課題の新たな傾向と解決するための倫理的規範」を掲載。経営倫理学当初の計画であった「専門家による研究会の開催」、「企業人との研究会の開催」、「企業従業員インタビュー調査の分析」を行った。さらに平成26年度実施の計画であった「若年層の就労就労継続の課題を大学キャリア教育に反映させる」も完了することができた。当初の計画であったヒアリング調査、文献調査、ケアの研究者との交流・研究会、学会発表、インターネット研究報告は全て行った。成果は上記「研究実績の概要」の通りである。インタビュー調査の報告書完成は平成25年度中の計画であったが、前倒ししての進展となった。その他、補足・経過中のものとしては以下の通りである。1欧米のビジネス倫理学の分野における文献の調査を行い、インタビュー調査と併せて論文を作成中である。東北公益文科大学へ博士論文として平成25年度中に提出の予定であり、同大学所属の教授との研究会を平成24年度中に6回行った。2ケア研究者との分野を超えた交流として、医学・心理学系の研究者との研究会を行った。当該研究者は若年者のメンタルヘルス・ハラスメント研究に実績が多く、その既調査データを用いて、ケアの倫理理論による分析を行っているところである。3web上における一般の方への研究成果の開示と研究者生活への理解促進を目的として、ReaD&Researchmapのサイトを活用し、定期的に研究報告および文献紹介等を行っている。平成24年度は10回の報告を行った。1企業におけるワーク・ライフ・バランス支援、メンタルヘルス課題、障害者雇用、ハラスメント課題、労使関係等への取組に関する状況調査を継続する。2企業における技術者の倫理、および技術者従業員への倫理教育とケアに関する調査・研究を行う。さらには技術者倫理教育の大学内での展開を行う。
焼結鉱を構成する各鉱物相の還元過程の解明と反応モデルの開発

1.480°Cから1060°Cまでの各種温度において各種濃度のCOーCO_2ーN_2混合ガスを用いて,約5gの実機焼結鉱単一粒子を段階ごとに還元し,還元曲線あるいは部分還元試料を得た。試料断面の顕徴鏡観察,EPMA分析あるいは試料粉末のX線回折を行った。ヘマタイトからマグネタイトへの還元段階においてカルシウムフェライト(CF)は760°C以上では還元されたが710°C以下では還元されなかった。2.450900°Cの温度範囲で,約0.5gにの粒子10個一組で約5gとした試料を,ガス比率CO/(CO+CO_2)=0.2一定のものとでC0ーCO_2ーN_2混合ガスにより等温還元し,ヘマタイトからマグネタイトへの還元段階の到達還元率F_fを求めた.800°C以下の場合については,ガス比率一定のままで引き続きもとの設定温度から900°Cまで昇温し,充分還元して最終還元率F_fを求めた.上記1項の結果とF_f,F_f値から判断して,CFが還元されはじめるのは730°Cからであり,CFが還元されない場合の被還元酸素量は,還元される場合の約70%(F_f=0.7)となること,より詳細に見と低温ほど還元されにくく,F_f/F_f=7.7×10^<ー4>Tー0.04(T:絶対温度)と表されることを明らかにした.3.マグネタイト安定領域においてガス比率を変えて還元実験を行った結果,500,600°CではCFはまったく還元されないことや,CFが還元されはじめる温度は,高ガス比率では低温側に,低ガス比率では高温側にずれることなどがわかった.4.上記1項で述べた単一粒子の還元曲線のデ-タについて,2項の結果を考慮して被還元酸素量を修正し,一界面未反応核モデルによる解析を行った.得られた化学反応速度定数と有効拡散係数の温度依存式を作成し,これを用いた計算還元曲線は,ばらつきの大きい実測還元曲線をおおむねよく表していることなどを示した.1.480°Cから1060°Cまでの各種温度において各種濃度のCOーCO_2ーN_2混合ガスを用いて,約5gの実機焼結鉱単一粒子を段階ごとに還元し,還元曲線あるいは部分還元試料を得た。2.450900°Cの温度範囲で,約0.5gにの粒子10個一組で約5gとした試料を,ガス比率CO/(CO+CO_2)=0.2一定のものとでC0ーCO_2ーN_2混合ガスにより等温還元し,ヘマタイトからマグネタイトへの還元段階の到達還元率F_fを求めた.800°C以下の場合については,ガス比率一定のままで引き続きもとの設定温度から900°Cまで昇温し,充分還元して最終還元率F_fを求めた.上記1項の結果とF_f,F_f値から判断して,CFが還元されはじめるのは730°Cからであり,CFが還元されない場合の被還元酸素量は,還元される場合の約70%(F_f=0.7)となること,より詳細に見と低温ほど還元されにくく,F_f/F_f=7.7×10^<ー4>Tー0.04(T:絶対温度)と表されることを明らかにした.3.マグネタイト安定領域においてガス比率を変えて還元実験を行った結果,500,600°CではCFはまったく還元されないことや,CFが還元されはじめる温度は,高ガス比率では低温側に,低ガス比率では高温側にずれることなどがわかった.4.上記1項で述べた単一粒子の還元曲線のデ-タについて,2項の結果を考慮して被還元酸素量を修正し,一界面未反応核モデルによる解析を行った.得られた化学反応速度定数と有効拡散係数の温度依存式を作成し,これを用いた計算還元曲線は,ばらつきの大きい実測還元曲線をおおむねよく表していることなどを示した.1.500°Cから1100°Cまでの100°Cきざみの各温度で各種濃度のCOーCO_2ーN_2混合ガスを用いて、約5gの実機焼結鉱単一粒子を段階ごとに等温還元し、還元曲線を求めた。つぎに同様の実験条件において、種々の還元率で反応を停止し、試料を窒素気液中で速やかに令却し、埋め込み研摩後、断面の顕微鏡観察、EPMA分析あるいは粉末にしてX線回折を行った。ここでX線回折による定量分析のため、あらかじめ未還元試料について、EPMA分析によりヘマタイト、マグネタイト、カルシウムフェライト(CF)、スラグ相の割合を評価し、つぎにX線内部標準法により積分強度比を求めて、各相の重量比率と積分強度比の関係を求めた。700°C以下ではFe_2O_3からFe_3O_4への還元段階でCFは還元されなかった。

2.そこでつぎに、500°Cから800°Cまでの温度範囲で、約0.5gの粒子10個一組で5gとした試料を、ガス比率CO/(CO+CO_2)=0.2一定のもとでCOーCO_2-N_2混合ガスによる等温還元し、Fe_2O_3からFe_3O_4への還元段階の到達還元率F_fを求めた。引き続きガス比率一定のままで、もとの設定温度から900°Cまで昇温し、反応が終るまで十分還元して最終還元率F_f′を求めた。このようにして求めた各設定温度におけるF_f値と900°CにおけるF_f′値から、CFが還元されはじめるのは730°Cからであり、CFが還元されない場合の被還元酸素量は、還元される場合の約70%となることが判明した。3.上記1項で述べた単一粒子の実験データについて、2項の結果を考慮して被還元酸素量を修正し、一界面未反応核モデルによる解析を行った。得られた化学反応速度定数と有効拡散係数の温度依存式を作成し、これを用いて計算した還元曲線は、ばらつきの大きい実測還元曲線をほぼよく表していることを示した。1.450°Cから1100°Cまでの各種温度において各種濃度のCOーCO_2ーN_2混合ガスを用いて、約5gの実機焼結紘単一粒子を段階ごとに還元し、還元曲線あるいは部分還元試料を得た。試料断面の顕微鏡観察、EPMA分析あるいは試料粉末のX線回折を行った。ヘマタイトからマグネタイトへの還元段階においてカルシウムフェライトは760°C以上では還元されたが710°C以下では還元されなかった。2.450800°Cの温度範囲で、約0.5gの粒子10個一組で5gとした試料を、ガス比率CO/(CO+CO_2)=0.2一定のもとでCOーCO_2ーN_2混合ガスにより等温還元し、ヘマタイトからマグネタイトへの還元段階の到達還元率Ffを求めた。引き続きガス比率一定のままで、もとの設定温度から、900°Cまで昇温し、充分還元して最終還元率Ff′を求めた。上記1項の結果とFf、Ff′値から判断して、カルシウムフェライトが還元されはじめるのは730°Cからであり、カルシウムフェライトが還元されない場合の被還元酸素量は、還元される場合の約70%(Ff=0.7)となること、より詳細に見ると低温ほど還元されにくく、Ff/Ff′=7.7×10^<-4>Tー0.04(T:絶対温度)と表されることを明らかにした。3.上記1項で述べた単一粒子の還元デ-タについて、2項の結果を考慮して被還元酸素量を修正し、一界面未反応核モデルによる解析を行った。得られた化学反応速度定数と有効拡散係数の温度依存式を作成し、これを用いた計算還元曲線は、ばらつきの大きい実測還元曲線を大概よく表していることを示した。1.450°Cから1100°Cまでの各種温度において各種濃度のCOーCO_2ーN_2混合ガスを用いて,約5gの実機焼結鉱単一粒子を段階ごとに還元し,還元曲線あるいは部分還元試料を得た.試料断面の顕微鏡観察,EPMA分析あるいは試料粉末のX線回析を行った.ヘマタイトからマグネタイトへの還元段階においてカルシウムフェライトは760°C以上では還元されたが710°C以下では還元されなかった。2.450800°Cの温度範囲で,約0.5gの粒子10個一組で5gとした試料を,ガス比率CO/(CO+CO_2)=0.2一定のもとでCOーCO_2ーN_2混合ガスにより等温還元し,ヘマタイトからマグネタイトへの還元段階の到達還元率Ffを求めた.引き続きガス比率一定のままで,もとの設定温度から900°Cまで昇温し,充分還元して最終還元率Ff′を求めた.上記1項の結果とFf,Ff′値から判断して,カルシウムフェライトが還元されはじめるのは730°Cからであり,カルシウムフェライトが還元されない場合の被還元酸素量は,還元される場合の約70%(Ff=0.7)となること,より詳細に見ると低温ほど還元されにくく,Ff/Fr′=7.7×10^<-4>T-0.04(T:絶対温度)と表されることを明らかにした.3.マグネタイト安定領域においてガス比率を変えて還元を行った結果,カルシウムフェライトが還元されはじめる温度は,高ガス比率では低温側に,低ガス比率では高温側にずれることがわかった.
ニオブの液体リチウム腐食に及ぼす侵入型不純物元素の電子構造計算

ニオブBCCクラスターの中心に侵入型不純物元素(ボロン,炭素,窒素,酸素),第一近接原子にリチムを置換した分子軌道計算によって、結合次数,イオン性,電子密度,レベル構造およびオーバーラップポピュレーションなどのパラメーターを得た。その結果、ニオブと不純物元素の共有結合の大きさを表す結合次数はボロンが最も大きく、次いで炭素,窒素,酸素の順になった。一方、リチウムと不純物元素の結合の大きさの順番は、におぶと不純物元素の結合の順番の逆であった。つまり、リチウムは特に金属中に存在する酸素,窒素と結合しようとするため、金属中にリチウムが浸透して化合物を形成しながら腐食を加速するという実験事実を裏付ける結果となった。3d,4d,5d遷移金属の中から、ニオブに対して十分な固溶度をもつMo,Ru,Hf,Ta,W,Reをそれぞれ5at%添加したニオブニ元系合金を用いた1200°Cの液体リチウム腐食試験によって、300時間浸漬後の腐食変化重量はNb-Re合金において最も大きく、その値は原子炉構造材の金属腐食耐久性の目安値を上回った。一方、その他の合金では良好な耐食性が確認され、中でもNb-Hf合金は液体金属との共存性が最も優れるとされるモリブデン合金と同じレベルの耐久性を有する。その腐食表面は粒界の優先的なダメ-ジやクラックのない穏やかな状態を呈している。さらに、質量移行に伴って表面に生成される腐食堆積物は確認されない。また、ニオブニ元系合金の腐食変化重量は、添加元素の酸化物生成自由エネルギー、すなわち酸化物の作りやすさの指標を用いて定量的に予測できることを明らかにした。
電磁波遮へい・吸収性を有する植物由来炭素粉体を配合したプラスチック複合材料の開発

もみ殻,大豆皮,あるいは落花生内皮等の植物非食部は,現在,飼料や肥料等として利用されている.近年,これらの多くは,ライスセンター,製油メーカあるいは菓子メーカ等の特定の場所にほぼ年間を通して安定的に発生しており,貯蔵や運搬の経費をかけずに入手できる状況にある.本申請者らは,これらを工業用資源ととらえ,工業的に有効利用する手法を検討している.そして,これまでに,これらを窒素雰囲気中で高温焼成して多孔質炭素粉体を得る製造法を確立してきた.本研究では,こうして得られた炭素粉体をプラスチック用の機能性添加物(フィラー)として用い,電磁波遮へい・吸収性を有する複合材料の開発を目指す.本研究の目的は、もみ殻,大豆皮,あるいは落花生内皮等の植物非食部を工業用資源ととらえ,工業的に有効利用する手法を検討することにある.とくに,これらを窒素雰囲気中で高温焼成して多孔質炭素粉体を作製し,得られた炭素粉体をプラスチック用の機能性添加物(フィラー)として用い,電磁波遮へい・吸収性を有する複合材料の開発を目指している.本年度は,プラスチック複合材料製造に関して以下の研究を展開した.協力企業や本学他研究室と連携し,混練機を使用してペレットの作製を行い,混練条件と製造されたペレット中での焼成粉体の分散状況や粉体の破砕状況を調べた.粉体の分散状況については,数値化して表示する工夫をし,これまで実施してきた抄紙法に基づく試料よりも分散状況が良好な試料が得られることを確認した.製造したペレットを用いて,協力企業と連携して試験片形状の金型に流し込み,低圧の加圧成形を行った。その後,兵庫県立大学と連携して作製した試料の誘電率を測定した.また,電磁波吸収量を測定し,20dBを上回る数値を得ることができた.とくに,落花生内皮を焼成した試料では,配合割合が少ない状況でも高い導電性が得られたことから,粉体配合量を増やさずに所望の特性が得易く,射出成形に適することが期待された.物性値である導電性や誘電率等への天然の多孔質性の影響について,黒鉛とそれを賦活処理した試料の特性比較から検討した.多孔質炭素とした効果としては,多孔質化に伴う重量低減が,電磁波吸収性の改善に寄与していることを確認した.ハニカム構造やヘリカル構造等の多孔質構造を持つ植物由来炭素粉体を配合したシート材を、ポリエチレン繊維を用いた抄紙法とペレット作製後加圧成形する手法の,2種類の製造法で作製した.そして,導電特性,電界の電磁波吸収特性および誘電特性を測定し,プラスチック系複合材料の電磁波吸収用素材としての有用性を検討した.また,伝送線路理論等を用いた電磁波吸収体の理論設計法のもと,粉体配合率や試料厚さと電磁波吸収特性の関係についても検討した.得られた結果の要約を以下に示す.(1)作製した2種類のシート材で高い電磁波吸収特性を示し,実用可能であることを確認した.実測値としては厚さ約2mmで粉体配合率40wt.%の試料で,約35dBという高い電磁波吸収量を得た.(2)電磁波吸収体の理論設計法に基づき,最適な配合量および試料厚さの算出ができる手順を確立した。その手順に基づき,電磁波吸収体の実用可能目安である20dB以上の吸収特性を示すシート材を作製することができた.(3)ヘリカル構造を持つ植物由来多孔質焼成粉体は導電性が高く,少ない配合量で高い電磁波吸収特性が得られ,本研究で検討した植物由来素材の中で最も優れた特性を示した.(4)製造方法の異なる2種類のシート材で電磁波吸収特性に差が生じることが示された.この差は,主に植物由来炭素粉体間の接触性に起因した導電特性の差による影響と考えられる.電磁波吸収シート材の製造方法については,実機を用いた射出成形試料の発注まで至ったことから,今後計画通りの実験が遂行できると考えている。また,射出成形法で作製した試料における粉体の分散率についても評価手法はすでに確立されており,発注試料納入後に速やかに評価を行うことが可能である.事前に実施している加圧成形法で作製した試料の電磁波吸収性は20dBを大きく上回ることが確認できており,また,その測定法についても兵庫県立大学教員と本学電気電子工学科教員らとの連携が取れており,複数の測定法で評価する信頼性の高い評価体制が整っている.さらに,伝送線路理論等を用いた電磁波吸収体設計法についても,兵庫県立大学教員に指導頂いて確立しており,最適な試料厚さ等の吸収体設計とその製造が可能な状態になっている.(1)電磁波吸収体の開発を目指して,農業系副産物である落花生渋皮と大豆皮の焼成粉体を用いたプラスチック系複合材料を抄紙法によって作製した.そして,電気的特性を評価し,植物由来炭素の多孔質構造が電磁波吸収に及ぼす影響について検討した.その結果,1プラスチック系複合材料の導電特性は粉体配合率の増加に伴い増加し,特に落花生渋皮を用いた試料で最も優れた導電特性を有することがわかった.また,電磁波吸収特性は粉体の粒径の増加に伴い増加した.2測定周波数域を高周波域まで拡大し,幅広い周波数域において各プラスチック系複合材料の電磁波吸収特性の把握を行った.その結果,30GHz以上のミリ波域において落花生渋皮と大豆皮を用いた試料は少ない配合率で優れた電磁波吸収特性を示すことがわかった.

(2)電磁波吸収体を生産性に優れる射出成形により製造し,射出成形製造シート材の電磁波吸収特性を測定した.射出成形製造シート材の活用範囲を広げるために,従来のセンチ波域の測定だけでなく,ミリ波域の電磁波に対する吸収特性についても評価した.その結果、射出成形製造シート材はセンチ波域とミリ波域の電磁波に対して電磁波吸収体として有効であることが示された.以上の結果から,多孔質構造を持つ植物非食部の炭素粉体を配合したプラスチック複合材料が電磁波吸収体用のフィラーとして有用であることが示された.今後は具体的な工業製品への応用を検討していくことで,さらに新たな展開に繋がると期待している.もみ殻,大豆皮,あるいは落花生内皮等の植物非食部は,現在,飼料や肥料等として利用されている.近年,これらの多くは,ライスセンター,製油メーカあるいは菓子メーカ等の特定の場所にほぼ年間を通して安定的に発生しており,貯蔵や運搬の経費をかけずに入手できる状況にある.本申請者らは,これらを工業用資源ととらえ,工業的に有効利用する手法を検討している.そして,これまでに,これらを窒素雰囲気中で高温焼成して多孔質炭素粉体を得る製造法を確立してきた.本研究では,こうして得られた炭素粉体をプラスチック用の機能性添加物(フィラー)として用い,電磁波遮へい・吸収性を有する複合材料の開発を目指す.製造方法については,実際に射出成形で成形する直前まで来たことから,達成度は計画通りに得られていると判断している.この段階まで来れた大きな要因としては,落花生内皮焼成粉体という炭素含有量の多い植物由来素材を発見できたことがある.その結果,これまで以上に少量の粉体配合量で吸収体を製造できる見込みが立ち,具体的な製造プロセスを検討できるようになった.今後は,射出成形のための型の作製について協力企業や大学と連携して計画していくことになる.また,植物由来炭素が電磁波吸収性に優れるメカニズムの解明については,球状の黒鉛とそれを賦活処理して多孔質構造にした黒鉛を比較して検討した.詳細はまだ解明できていないが,多孔質構造にすると軽量化でき,重量割合で配合するとより多数の粉体粒子がプラスチック中に配合されることが第一要因と考えている.そして,重量が変わらない以上に吸収量が高くなる点が確認できた.黒鉛に付したした多孔質構造は電磁波の波長と比べると十分に大きいことから,孔と電磁波が直接干渉しあうことは考えられないことから,多孔質構造に伴う乱反射等のメカニズムが考えられる.さらに,今後電磁波吸収体を設計していく行程で重要になる誘電率の測定について,山形大学内の教員との連携が進み,より簡便な手法で誘電率を測定できる可能性が増してきた.これらのことを総合すると,全体的な達成度も当初予定どおりの段階にあると評価できる.研究は順調に進展しており,研究計画に大きな変更はない.また,今年度はヘリカル構造を持つ多孔質構造の植物系粉体の優秀性が確認できた.現在すでに市販されているヘリカル構造体としてCMC (Carbon Micro Coil)を10wt.%配合した電磁波吸収体製品を購入して,本研究で開発作製した試料の特性と比較した.その結果,CMCの方がより少量の配合量で高い電磁波吸収性が得られたが,両性能に大差ないことが確認された.植物由来素材の方が圧倒的に安価であることから,植物由来のヘリカル構造を持つ素材は電磁波吸収体用素材として将来性があると判断している.以上のことから,当初の計画どおりに試料作製・組織観察・電磁波吸収特性等の測定を実施していくことに変更はない.
特異な化学構造と顕著な生理活性を有する多環状天然物の全合成研究

(1)ノルゾアンタミン及びゾアンタミンの不斉全合成骨粗鬆症モデルマウスの骨密度や骨重量の低下を強力に抑制する7環性海産アルカロイド、ノルゾアンタミンならびに顕著な抗炎症作用と鎮痛作用を有するゾアンタミンの全合成研究を展開し、三つの合成上の重要課題:(1)C環上に存在する3個の四級不斉炭素の立体選択的構築、(2)トランス-アンチ-トランスに縮環したパーヒドロフェナンスレン骨格(ABC環)の立体選択的合成、(3)二組のアミノアセタール構造ならびに架橋したδ-ラクトン環を含むDEFG環部の立体選択的構築、を解決することにより、これらのアルカロイドの最初の化学合成を達成した。ノルゾアンタミンの全合成は5-メチルシクロヘキセノンから出発して41工程、全収率3.5%、各工程の平均収率は92%であり、本合成によりゾアンタミン系アルカロイドの高効率的な化学合成ルートを確立できた。またノルゾアンタミンのC19位にメチル基を導入するルートを開発し、ゾアンタミンの最初の化学合成を達成した。(2)ソラノエクレピンAの全合成研究ジャガイモシスト線虫(PCN)の孵化促進物質であるソラノエクレピンAの不斉全合成を目指し新たに4-メトキシ-3-ブテンニトリルの共役付加反応を基軸とする効率的なシクロペンテンアヌレーション反応を開発するとともに、2環性エノンの効率的な合成法を確立した。またエポキシアルコールのピナコール転位ならびにエポキシニトリルの分子内アルキル化反応を基軸とする合成ルートを立案し、ソラノエクレピンAの合成上の最重要課題であるトリシクロ[5.2.1.0^<1,6>]デカン骨格の効率的かつ立体選択的な構築法に成功した。(3)ミサキノライドの不斉全合成研究強力な抗癌活性を示す二量体マクロライド、ミサキノライドAの全合成研究を行い、実質的な標的化合物である単量体プレミサキノライドAの立体選択的合成に成功した。(1)ノルゾアンタミンの立体選択的全合成ゾアンタミン系アルカロイドは7個の環が縮環した極めて特異な環状立体構造を有する海産天然物で,特にノルゾアンタミンはモデルマウスの骨密度や骨重量の低下を強力に抑制することから,新しい骨粗鬆症治療薬として内外から非常に期待されている化合物である。一方,ゾアンタミンは強力な鎮痛活性を有することが知られている。このような背景からゾアンタミン系アルカロイドの全合成研究が内外で活発に展開されているが,非常に複雑な環状立体構造を有するため難航していた。我々は,三成分連結反応とフラン環の光増感酸素酸化反応を機軸とするトリエンの合成および分子内Diels-Alder反応をキーステップとする独自の合成ルートを立案し,ノルゾアンタミンの化学合成に世界で初めて成功した。本合成は(R)-5-メチルシクロヘキセノンから出発し41工程を経て完成したものであるが,各工程の平均収率は92%という高効率的な全合成である。これらの成果をScienceに発表したところ内外から大きな反響と高い評価が寄せられた。(2)ジンコフォリンの不斉全合成ジンコフォリンは亜鉛イオンを特異的に取り込み膜輸送するユニークな抗生物質で多くのメチル基と水酸基が隣接した複雑な立体構造を有する。

独自に開発した鎖状有機分子構築法を駆使してジンコフォリンの不斉全合成を達成し,成果をAngew.Chem.Int.Ed.に発表した。(3)チランダリジジンの不斉全合成複雑な化学構造を有し多環状高次構造天然物として知られるテトラミン酸系抗生物質チランダリジジンの最初の全合成を達成し,成果をAngew.Chem.Int.Ed.に発表した。(1)ノルゾアンタミン及びゾアンタミンの不斉全合成骨粗鬆症モデルマウスの骨密度や骨重量の低下を強力に抑制する7環性海産アルカロイド、ノルゾアンタミンならびに顕著な抗炎症作用と鎮痛作用を有するゾアンタミンの全合成研究を遂行した。三つの合成上の重要課題:(1)C環上に存在する3個の四級不斉炭素の立体選択的構築、(2)トランス-アンチ-トランスに縮環したパーヒドロフェナンスレン骨格(ABC環)の立体選択的合成、(3)二組のアミノアセタール構造ならびに架橋したδ-ラクトン環を含むDEFG環部の立体選択的構築、を解決し、一昨年ノルゾアンタミンの全合成を完成した。本年度はゾアンタミンの全合成を目指し、ノルゾアンタミンの合成中間体を利用してC19位にメチル基を導入するルートと直接ノルゾアンタミンのC19位にメチル基を導入するルートを検討した。その結果、後者のルートによりゾアンタミンの最初の化学合成を達成した。本合成によりゾアンタミン系アルカロイドの高効率的化学合成ルートを確立できた。(2)ソラノエクレピンAの全合成研究ジャガイモシスト線虫(PCN)の孵化促進物質であるソラノエクレピンAの不斉全合成を目指し新たに4-メトキシ-3-ブテンニトリルの共役付加反応を基軸とする効率的なシクロペンテンアヌレーション反応を開発するとともに、2環性エノンの効率的な合成法を確立した。またエポキシアルコールのピナコール転位ならびにエポキシニトリルの分子内アルキル化反応を基軸とする合成ルートを立案し、ソラノエクレピンAの合成上の最重要課題であるトリシクロ[5.2.1.0^<1.6>]デカン骨格の効率的かつ立体選択的な構築法に成功した。またオキサビシクロ構造を有する左セグメントの合成法を開発した。(3)ミサキノライドの不斉全合成研究強力な抗癌活性を示す二量体マクロライド、ミサキノライドAの全合成研究を行い、実質的な標的化合物である単量体プレミサキノライドAの立体選択的合成に成功した。
乏突起神経膠腫の染色体ヘテロ接合性の消失に関連した予後を規定する分子機構の解明

1p19q染色体ヘテロ接合性の消失を伴う乏突起神経膠腫は、伴わないものよりも治療反応性や予後が良いことが知られている。しかしながら、その分子細胞学的機構や、良好な治療反応性の機序は未だ解明されていない。我々は以前の研究からMyelin transcription factor 1-like (MYT1L)という転写因子に注目した。RT-PCRを行ったところ、MYT1Lが染色体異常を伴う乏突起神経膠腫に高発現していることを確認した。乏突起神経膠腫に特有の染色体異常とMYT1Lの発現が相関しており、その診断的意義の有用性が示唆された。乏突起神経膠腫は最も多い原発性脳腫瘍である神経膠腫の一種で、罹患率は10万人あたり0.27-0.35である。乏突起神経膠腫の多く(50-80%)に1p19q染色体ヘテロ接合性の消失(LOH)が認められ、この染色体異常を伴う乏突起神経膠腫は、伴わないものよりも治療反応性や予後が良いことが知られており、補助診断法としても、染色体異常の検査が応用されるようになっている。このように乏突起神経膠腫では、染色体レベルの異常に対する知見が深まりつつあるが、これによってもたらされる発癌までの遺伝子・分子細胞学的機構の詳細や、良好な治療反応性をもたらす機序は未だ解明されていない。我々は以前の研究の結果からMyelin transcription factor 1-like (MYT1L)という神経細胞の遺伝子群の転写にかかわり、さらにその分化増殖に関与している可能性のある転写因子が染色体異常を伴う乏突起神経膠腫に高発現していることに注目した。MYT1Lをはじめとしたニューロン特異的な遺伝子の高発現と予後の相関について検証することを手始めに、こらら分子の発現と染色体転座による遺伝子異常との関連、MYT1Lのこれら神経前駆細胞の増殖や分化に与える影響を検討することで、診断のみならず、将来の治療に役立つ重要な知見がもたらされると考え研究を行っている。平成21年度の研究においてわれわれは、MYT1Lに対するポリクローナル抗体を作成し、実際の乏突起神経膠腫を含む脳腫瘍検体における、MYT1Lのタンパク質発現の有無について検証を行った。今後、それらの抗体が免疫組織染色にも使用しうるのかを検証するとともに、その発現と治療反応性あるいは予後との相関につき検証を行っていく予定である。乏突起神経膠腫は最も多い原発性脳腫瘍である神経膠腫の一種で、多く(50-80%)に1p19q染色体ヘテロ接合性の消失(LOH)が認められ、この染色体異常を伴う乏突起神経膠腫は、伴わないものよりも治療反応性や予後が良いことが知られており、補助診断法としても、染色体異常の検査が応用されるようになっている。我々は以前の研究の結果からMyelin transcription factor 1-like(MYT1L)という神経細胞の遺伝子群の転写にかかわり、さらにその分化増殖に関与している可能性のある転写因子に注目した。RT-PCRを当院の腫瘍検体に対し、網羅的に行ったところ、mRNAレヴェルにおいて、MYT1Lが染色体異常を伴う乏突起神経膠腫に高発現しており、染色体異常を伴わない乏突起神経膠腫やその他の神経膠腫で発現が少ないことを親した。