hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外国人の日本語・日本文化理解促進のためのTV放送画面への文字情報追加可能性の研究

テレビジョン画面に文字スーパーした評価画像をつくり、多くの外国人の協力による評価実験により、画面の理解度と文字スーパーした情報との関係を明らかにした。テレビジョン画面の文字は全ての漢字に平仮名ルビをつけたものと、通常の日本語キャプションとに分けて、平仮名ルビが日本語を習い始めたばかりの外国人にとって、どの程度有効かを調べた。評価画面は、約5秒間のニュース画面1カット分を用いた。テレビジョン画面の理解度には画面からの情報と、画面に表示される文字とともに、アナウンサーの音声情報の、3種類の情報が関係する。音声の有無と、平仮名ルビの有無に分けて8種類の評価画像を作り、25人の外国人に協力を求め評価実験を実施した。評価実験に参加した外国人は全て、英語で意思疎通が出来る外国人とした。評価実験では評価画像を見せた後、画面の内容を示す4個の英文の文章を見せ、そのうち正しく画面内容を説明している文を選択させる方法を使った。この文章の選択の直後に、インタビューを行い、画面の理解に最も役に立った情報は何かを聞いた。評価実験の結果、漢字圏の外国人では、ルビ無しの画面では、音声の有無にかかわらず、ほぼ完全に画面の内容を理解したが、ルビが付いていると、約75%に正解率が落ちることが分かった、非漢字圏の外国人では、全体的に、画面の理解度が悪くなるが、ルビの有無による傾向は漢字圏の外国人と同じで、ルビ無しでは約64%の正解率、ルビ有りでは約43%となった。この結果から、テレビジョンニュース画面のように、表示されている時間が短い場合には、外国人向けの配布文書のように、漢字に平仮名ルビを付けることは外国人にとっては、かえって理解の妨げになることが分かった。本研究のもう一つのテーマである伝送の研究については、ランダムアレー方式のマイクロストリップアレーアンテナの研究を行い、静止軌道方向のサイドローブを大幅に軽減出来ることを明らかにした。テレビジョン画面に文字スーパーした評価映像を作り、多くの外国人にその文字スーパーされた画面を見せて、文字スーパーされた文字と画面のとの関係を調べた。テレビジョン画面の内、漢字と平仮名が混じった通常の字幕と、全ての漢字に平仮名ルビーを付した画面とを作成し、14人の外国人を対象に行った認識度の評価実験結果の分析を行った結果、顕著な傾向として、テレビジョンニュース画面では、外国人にとっては、漢字圏、非漢字圏、に関わらず、平かなルビーを付けると、かえって画面の了解度が低下する事が分かり、これまでの研究結果を裏付ける結果となった.従って、テレビジョン画面にスーパーされた日本語の理解を助ける有効な手段を提供するためには、日本語文章の中の漢字にローマ字あるいは英語などの外国語によるルビーを付すことが必要であるとの結論に達した。この評価試験の結論を実現する有効な伝送手段として、BSディジタル放送で使われている、文字スーパーや字幕多重のフォーマットを検討した結果、クローズドキャプション方式においては、本来の日本語スーパーの文字の位置が予め分かっているため、その日本語文字に新たに英語などの外国語文字のルビーを付すことは比較的容易であることが分かった。しかし、オープンキャプション方式においては、予め番組製作の段階で、日本語キャプションを映像に重ねておき、このキャプション情報をオブジェクトとして、圧縮された映像PESと別に送るMPEG4方式を採用する必要があることが分かった。このキャプションオブジェクトを基にクローズドキャプション方式と同様に外国語文字キャプションを作ることが可能である。

全ての情報は、映像と同期を取った独立のパッケッタイズド・エレメンターリー・ストリームを使うことにより、映像、日本語文章、及び外国語キャプションを時間的に連動して表示できる。テレビジョン画面に文字情報をスーパーした評価映像を作り、多くの外国人により文字スーパーされた文字と画面との関係を調べる評価実験を行った。テレビジョン画面にスーパーされた文字情報に現れる全ての漢字に平仮名のルビを付けた場合と、通常の日本語によるキャプションとでは、漢字圏、非漢字圏に関わらず、外国人にとっては、平仮名ルビを付けるとかえって理解度が低下することが分かったので、結果の概要を多摩留学生センター教育研究論集第4号に発表した。評価に加わった外国人の総数は約20人である。この評価実験では、音声を消去した状態でキャプションを被験者に見せて画面の理解度の評価を行ったが、漢字圏出身の外国人は、共通して、文字を頼りに言葉を覚える傾向が強いことが明らかになり、今後は音声を付加した評価実験画面を作る必要が有ることが分かった。また、本研究のもう一つのテーマである、伝送に関する研究については、文字付加情報は、地上、衛星、及びケーブルの三大テレビジョンメディアの全てがディジタル化された現在では、いずれのテレビジョン放送メディアにおいても独立付加情報として、新たな文字情報を多重することが可能であることが分かった。そこで、受信者が新たに付加された文字情報を能率よく受信するための移動受信方式として、GPSなどに使われてしいるマイクロストリップアレーの配列方式の検討を行った結果、ランダムアレー方式という新しい方式を発見することが出来た。この方式は、従来のように規則正しく配置する方式に比べ、放射素子をランダムに配置することによりグレーティングローブを著しく軽減できる。最急降下法を用いて解析した結果では、約2dB軽減できることが分かったので、2003 IEEE AP-S International Symposiumにて発表した。TV画面に現れる日本語キャプションは、日本語が余り達者でない外国人に取っては、画面の理解を助ける場合とキャプションの内容によってはかえって理解を妨げることになる場合があることが、昨年までの研究で明らかになったので、今年度はTV画面とともに流れる音声の影響と、外国人が日本語のTV画面を理解するメカニズムについて評価実験により検討した。TV画面にスーパーされた文字情報には、全ての漢字に平仮名のルビを付けた場合と、ルビが付いてない通常の日本語との2種類に分けて、8種類の評価画像を制作した。評価実験では、画面の理解を、(1)画面の全体状況、(2)画面に文字スーパーされたキャプション、(3)画面と同時に流れるアナウンサーの音声、の3種類の情報の内、主にどの情報から画面の内容を理解するかを実験直後のインタビューにより確かめた。7人の外国人による評価実験の結果、漢字圏の評価者はルビ無しのキャプションの場合、完全に画面を理解出来るが、ルビ付きの場合、75%にとどまり、平仮名ルビは無い方が画面の理解にはよい結果となることが分かった。非漢字圏の評価者については、ルビ無しのキャプションの場合、正解率は67%であるのに対し、ルビ付きのキャプションの場合、42%となった。
産後女性における自宅での適正体重・体脂肪率維持プログラムの効果に関する研究

産後における適正体重、適正体脂肪率の維持を目的に、自宅における体重・体脂肪率維持の支援策としてのプログラムを作成し、その効果を検討した。プログラムは、日常生活習慣や精神状態のコントロールのセルフモニタリングとライフコーダーによる活動量のモニタリングから構成した。その効果を検討したところ、プログラム実施群には交感神経活動の活性化が認められたが、体重、体脂肪率、筋肉量などの身体組成では効果が認められなかった。本研究成果は、プログラム実施期間の再検討、実施されたセルフモニタリングへのフードバック方法の検討が課題であり、その展開が期待される。[目的]成熟期の女性において、妊娠出産が肥満の契機であることから、産後6ヶ月1年の時期における適正体重、適正体脂肪率の維持を目的に、育児期女性の生活の場である自宅における体重・体脂肪率維持の支援策としてのプログラムを作成する。[結果]H2325年の産後女性の自律神経活動とBMI、身体組成、日常の生活行動の実態調査から、産後の女性の実情に合った在宅での継続が可能な産後適正体重・体脂肪率維持の内容・方法を検討した。現在、産婦人科医、助産師、管理栄養士、臨床心理士、睡眠研究の専門家らとともに会議をもち、プログラムに盛り込む内容、介入時期と期間、評価方法等を具体的なプログラムの内容を検討している。なお、産科医療機関施設への介入試験の依頼、組織作りは終えており、プレテストおよび介入試験のフィールドの確保はできている。[結果]これまでの産後1年における女性の自律神経活動とBMI、身体組成、日常の生活行動の実態調査から、産後の女性の実情に合った在宅での継続が可能な産後適正体重・体脂肪率維持の内容・方法を検討した。結果、産後の活動量から産後612か月を対象とすること、日常生活習慣や精神状態のコントロールのセルフケアによるプログラムを試作した。プレテストとして実施した。プレテストの対象は、48名で、プログラム実施群39名と未実施群19名で自律神経活動、心理状態、体組成、体重減少量などを比較した結果、いずれの項目においても差が認められなかった。プログラムの見直しと評価指標の検討が必要である。介入プログラムの試案の実施にて、充分な成果がでておらず、再検討を有するため[目的]成熟期の女性において、妊娠出産が肥満の契機であることから、産後6ヶ月1年の時期における適正体重、適正体脂肪率の維持を目的に、育児期女性の生活の場である自宅における体重・体脂肪率維持の支援策としてのプログラムを作成する。[結果]これまでの産後1年における女性の自律神経活動とBMI、身体組成、日常の生活行動の実態調査から、産後の女性の実情に合った在宅での継続が可能な産後適正体重・体脂肪率維持の内容・方法を再検討した。再検討したプログラムは、日常生活習慣や精神状態のコントロールのセルフケアとライフコーダーによる活動量のモニタリングとした。産後612か月の女性26名を対象に、プログラム実施群13名と未実施群13名で自律神経活動、心理状態、体組成、体重減少量などを比較した。結果、いずれの項目においても有意差が認められなかった。プログラム実施期間や評価時期の再検討に加え、プログラムにより実施されたセルフケアに対する対象者へのフードバックなどの行動の強化などプログラム内容の検討が今後の課題である。介入プログラムの作成に時間を要し、介入プログラム試案のプレテストが実施できておらず、やや遅れている。プログラムは本研究の要となるので、時間がかかっても慎重に作成していく計画である。これまで得られたデータから、プログラムを早急に再検討し、プレテストでの確認後に介入試験を行う。医歯薬学1)プログラム試案のプレテスト産後6ヶ月の女性10名を対象に、作成されたプログラム試案を1ヶ月実施し、その状況を分析する。対象者の意見を参考に、プログラムの修正、ブラッシュアップを行い、内容を標準化する。2)介入試験を開始する介入による調査が計画的に進められていないためプログラム試案のプレテストが遂行できていないため、その調査に係わる経費が未使用である2016年度に介入による調査を実施する。次年度にプログラム試案のプレテストを合わせて行う予定である
亜臨界・超臨界水+芳香族炭化水素混合油系の気液ならびに液液平衡の挙動解明

亜臨界・超臨界水+炭化水素2成分系において,タイプの異なる相挙動を示す芳香族炭化水素を選択し,それら炭化水素の組み合わせについて,亜臨界・超臨界水+炭化水素混合油系の相平衡測定を行った。高温高圧相平衡の測定法として,マイクロ流路による混合促進を利用する手法を提案した。系統的な相平衡データを蓄積し,その複雑な挙動について検証した.亜臨界・超臨界水+炭化水素2成分系において,タイプの異なる相挙動を示す芳香族炭化水素を選択し,それら炭化水素の組み合わせについて,亜臨界・超臨界水+炭化水素混合油系の相平衡測定を行った。系統的な相平衡データを蓄積し,その複雑な挙動について検証した.亜臨界・超臨界水を含む混合系に適用可能となる,流通型の高温高圧相平衡測定装置を作製した.本装置では,微小流路における気-液,液-液相の混合を促進させ,迅速に平衡状態へ到達する特徴がある.さらに,分離部には,約2cm3の容積を有する平衡セルを駆使しているため,微量な試料での測定が可能となった.本装置を用いて,310-350°Cにおける水+p-xylene系の気液・液液平衡の測定を行った.310°Cにおける液液平衡の測定結果は,他の文献による実測データと良好な一致を示したため,本研究における測定装置ならびに操作手順の健全性を確認することができた.また,低圧領域に確認された気液平衡では,温度が上昇するに伴い,気相線が炭化水素リッチ側ヘシフトする挙動がみられた.液相線においては,温度が上昇してもほとんど変化がなかった.高圧領域に確認された液液平衡では,温度が上昇するに伴い,二相領域が小さくなる挙動がみられた.このように,定温下において,低圧領域に気液平衡が,高圧領域に液液平衡が生じる複雑な相挙動について,温度・圧力変化に伴う系統的な相平衡データを蓄積することができた.さらに,3次状態方程式を利用した相関では,状態方程式中のエネルギーパラメータの混合則に非対象型の指数型混合則を適用した結果,気液・液液平衡の両方について,実測データを再現することが確認された.亜臨界・超臨界水+炭化水素2成分系において,タイプの異なる相挙動を示す芳香族炭化水素を選択し,それら炭化水素の組み合わせについて,亜臨界・超臨界水+炭化水素混合油系の相平衡測定を行い,系統的なデータを蓄積し,その複雑な挙動について検証した.300°Cにおける水+1-methylnaphthalen+p-xylene系の相平衡測定結果を図2に示す.図2(a)のように,混合油における1-methylnaphthaleneの組成が大きくなるにつれて,低圧領域の気液平衡ならびに高圧領域の液液平衡の領域が大きくなることが確認された.さらに,圧力10MPa付近において,気液液三相平衡が確認された.また,供給混合油中の1-methylnaphthaleneの組成がモル分率0.75の場合,10MPa以上の高圧領域にみられる液液平衡において,圧力が上昇するに伴い,液液二相の上下逆転現象が確認された.圧力12MPaにおいては,上相に炭化水素リッチ相,下相に水リッチ相が形成されたが,圧力20MPa付近では,下相の水リッチ相が液滴となり浮遊し始め,圧力22MPaになると上相に水リッチ相が,下相に炭化水素リッチ相が形成された.これは,圧力上昇により水リッチ相における1-methylnaphthalene,p-xyleneの組成が変化し,炭化水素リッチ相と水リッチ相の密度が変化したためであると考えられる.350°Cにおける測定について,低圧領域における気液平衡では,1-methylnaphthaleneの組成が大きくなるにつれて,二相領域が大きくなることが確認された.また,供給混合油中の1-methylnaphthalene,p-xyleneの組成が大きくなるにつれて,それぞれの水+炭化水素2成分系が形成する相挙動のType IIならびにType IIIaに類似した相挙動へ変化することがわかった.
二分決定グラフに基く非巡回有向グラフ処理アルゴリズムの研究

二分決定グラフ(Binary Decision Diagram; BDD)というデータ構造を用い,大規模データベースを巡回の無い有向グラフとして効率良く保持し,圧縮したまま解析処理する手法を開発した.大規模データベースを非巡回有向グラフとして圧縮表現する手法の開発,BDDに基くデータベース解析処理アルゴリズムの効率化の研究,本基盤技術の実データへの応用と性能評価及び課題のフィードバックを実施した.本研究の目的は,二分決定木に対して簡約化規則を適用することで得られる二分決定グラフ(Binary Decision Diagram; BDD)というデータ構造を用いて,大規模データベースを巡回の無い有向グラフとして効率良く保持し,圧縮したまま解析処理する手法を開発することである.大規模データベースを巡回の無い有向グラフとして圧縮表現する手法の開発,BDDに基くデータベース解析処理アルゴリズムの効率化の研究,本基盤技術の実データへの応用と性能評価及び課題のフィードバックを実施する.1.複数の要素を含んでいるデータベースを非巡回有向グラフに変換する手法の開発について:既に文字列集合や組合せ集合に関しては系列二分決定グラフやゼロサプレス型二分決定グラフといったデータ構造があるので,その他の離散構造を表現するデータ構造を模索する.二分木の集合を表すグラフを開発している.2.非巡回有向グラフを簡潔データ構造の組合せで表現する方法の改良について:所属研究室の教授と氏の指導していた学生とともに,筆者が2014年に提案した密集ゼロサプレス型二分決定グラフ(DenseZDD)をさらに改良したデータ構造の研究を行った.これは通常のゼロサプレス型二分決定グラフと完結データ構造によって圧縮して表現したものを並行して扱うハイブリッド手法であり,この結果はその学生によって国際学会SEA 2016で発表される予定である.3.決められた節点数の非巡回有向グラフを一様ランダムに生成する手法の開発について:非巡回有向グラフを対象とするアルゴリズムの開発において悩ましい点は実験データの確保である.そこで与えられた節点数をもつグラフを一様ランダムに生成することができれば,アルゴリズムの性能実験も簡単かつスムーズに実施することができる.二分決定グラフは多分木のペアによって表現できるため,そのような多分木対が有効である条件を調査し,そのランダム生成手法を考察した.1.複数の要素を含んでいるデータベースを非巡回有向グラフに変換する手法の開発について:二分木の集合をグラフで表現する方法として,二分決定グラフではなく三分や四分決定グラフを用いることを考えている.実現可能という感触を得てはいるが,共有節点が発生しづらく効率があまり良くなさそうであることから一層の改善に取り組んでいる.2.非巡回有向グラフを簡潔データ構造の組合せで表現する方法の改良について:結果がトップに近いレベルの国際会議に採択されとても良く進展している.従来は理論でしか言及されていなかったハイブリッド手法が実装され,その構築及び更新アルゴリズムの明示により計算量が示された.3.決められた節点数の非巡回有向グラフを一様ランダムに生成する手法の開発について:事前に予期されていた通り難しい課題であり地道に進展させている.非巡回有向グラフの生成を考えるために,まずよく見られる完全二分木のランダム生成の既存研究を調査した.その結果,順序有り二分木のランダム生成生成は線形時間で実現できるが,無順序となると節点数に対し三乗の時間計算量が必要なナイーブ手法しか存在しないことがわかった.そこで厳密ではないが実用的に十分な精度でn節点の無順序木をランダム生成するアルゴリズムを構成し,その時間計算量が最悪でnの二乗,平均でn log nに比例することを示した.4.京都大学の加藤直樹教授のCRESTでのビッグデータを非巡回有向グラフとする手法の研究について:応募者は加藤教授のビッグデータCRESTのメンバーとなっており,その中でも劣線形データ構造チームと呼ばれるグループに属している.非巡回有向グラフは場合によってはその節点数に対し指数的に大きなデータを表現できる点で劣線形データ構造である.このCRESTのメンバーとして定期的に開催される会議に参加し,他のメンバーと議論を交わすことで上記を含む研究の進展を図っている.本研究の目的は,二分決定木に対して簡約化規則を適用することで得られる二分決定グラフ(Binary Decision Diagram; BDD)というデータ構造を用いて,大規模データベースを巡回の無い有向グラフとして効率良く保持し,圧縮したまま解析処理する手法を開発することである.大規模データベースを巡回の無い有向グラフとして圧縮表現する手法の開発,BDDに基くデータベース解析処理アルゴリズムの効率化の研究,本基盤技術の実データへの応用と性能評価及び課題のフィードバックを実施する.1.高速な検索を可能にする部分文字列索引の構築アルゴリズムを非巡回有向グラフ入力へ拡張について:部分文字列索引の構築だけではなく,より多種多様な非巡回有向グラフに対するアルゴリズムを数十種類提案し日本応用数理学会2016年度年会で発表した.ただ,計算量の解析は困難で,現在のところ一部のアルゴリズムに関してしかできていない.また,部分文字列索引の構築は一層の効率化を実現できる感触があるので引き続き取り組んでいる.2.複数の文字列が非巡回有向グラフで与えられた時の近似文字列照合アルゴリズムの研究について:近似文字列照合へのアプローチの一つとして,複数の文字列に対する中央値にあたるような文字列を近似的に発見するアルゴリズムを開発し国際学会AAAC2016で発表した.3.開発したアルゴリズムを大規模実装し公開について:プログラムは実装したものの,それを整備し公開できる質に向上させるまでには到らなかった.4.非巡回有向グラフを簡潔データ構造の組合せで表現する方法の改良について:所属研究室の教授と氏の指導していた学生と研究を行いグラフが更新される場合にも対応できるようになった.

この結果はその学生によって国際学会SEA 2016で発表された.さらに効率良く更新できるようなアルゴリズムの開発を進めている.二分決定グラフ(Binary Decision Diagram; BDD)というデータ構造を用い,大規模データベースを巡回の無い有向グラフとして効率良く保持し,圧縮したまま解析処理する手法を開発した.大規模データベースを非巡回有向グラフとして圧縮表現する手法の開発,BDDに基くデータベース解析処理アルゴリズムの効率化の研究,本基盤技術の実データへの応用と性能評価及び課題のフィードバックを実施した.1.高速な検索を可能にする部分文字列索引の構築アルゴリズムを非巡回有向グラフ入力へ拡張:非巡回有向グラフによって圧縮表現されている文字列集合に含まれる全ての部分文字列を格納する索引を構築するアルゴリズムを研究する.単一文字列に対する同目的のアルゴリズムには優れたものが多数存在するので,それらの技法を参考にしつつグラフへと拡張することによって実現する.2.複数の文字列が非巡回有向グラフで与えられた時の近似文字列照合アルゴリズムの研究:複数の文字列が与えられた時に,互いに似ているものを発見したい場合がある.既存手法としては,文字列のペアを全て試す手法や全体を一度に処理できる代わりに近似解となる手法があるが,本研究では非巡回有向グラフで文字列集合をまとめて処理しつつ厳密解を求める手法の開発を目指す.また,計算途中で得られた候補を抜け無く格納し計算することで最終的な最適解を見落とすことなく求める方法を提案する.3.筑波大学の佐久間淳准教授と協力し二分決定グラフを用いた匿名性の検証技術の研究:二分決定グラフの指数的に大きな数のパターンをコンパクトに列挙できるという特性を活かして,プライバシーを守れているかどうか検証を行う手法を開発する.個人情報が記録されているデータベースに複数の質問を投げかけていくと特定の個人の情報を引き出せてしまう場合がある.そこで,あらゆるパターンの質問の組合せを二分決定グラフで圧縮表現し,どの組合せでも個人を一意に特定できないどうか検証する手法を開発する.4.開発したアルゴリズムを大規模実装し公開:現在のところ二分決定グラフを扱うプログラムは複数公開されているが,多種の離散構造を同じ環境で扱えるものは限られており,非巡回有向グラフの処理を容易に行えるパッケージは存在しない.そこでCやC++でそういった用途を満たすプログラムを作成し,インターネット上に公開する.28年度が最終年度であるため、記入しない。アルゴリズムとデータ構造28年度が最終年度であるため、記入しない。
マイノリティ運動における「連帯」の可能性-日系リドレス運動後の展開を事例にして

日系アメリカ人リドレス運動とその後の課題を事例とし、異なるマイノリティ集団間の連帯構築のプロセスを明らかにするために、本年度は以下の研究を行った。まず、去年度の継続として、カリフォルニア州の日系アメリカ人コミュニティにおける強制収容の語りの変遷を考察するために、コメモレイション・イベントを調査した。他方で、社会運動論に関する理論研究を行い、集合的アイデンティティ慨念を用いて、日系アメリカ人と在米日系ペルー人によるリドレス運動を検討した。さらに、集合的アイデンティティ形成の基盤としての集合的記憶と、アイデンティティ構築の重要なプロセスとしての過去と現在の「語り」という視座を取り入れた。最後に、ここまでの日系アメリカ人と在米日系ペルー人を対象とした調査と、社会運動論研究の成果とを踏まえて、研究全体を通して次のような課題をあらためて設定した。その問いとは、リドレス運動の政治過程と、運動の象徴的・文化的側面の相互作用から、日系人リドレス運動の意義を再評価することである。この課題に沿って、次のi)運動をとおしてのアイデンティティ形成過程の特徴、は、ii)運動における制度形成とアイデンティティ形成とのあいだの相互作用、iii)運動をとおして形成されたアイデンティティの内容の三つの論点に沿って、今までの調査分析の結果に再度丹念な考察を加えた。これらの考察の結果として、日系というエスニック・アイデンティティの再構築とそれに基づくコミュニティの再建、マイノリティ・ポリティクスという文脈におけるポテンシャルの点を明らかにすることで、リドレス運動の成果と限界を提示した。これらの成果は、国内の文化研究専門学会、ならびにアメリカ合衆国での社会学会で報告を行ったとともに、「日系アメリカ人リドレス運動の展開過程--集合的アイデンティティと制度形成」という題目で博士論文を作成し、博士号を獲得した。日系アメリカ人リドレス運動と、その後の日系コミュニティと他のエスニック集団との相互作用を事例とし、異なるエスニック集団間の連帯構築の可能性とその成立条件を明らかにするために、本年度は以下の研究を行った。(1)まず、社会運動に関する理論研究により、運動フレーム構築に焦点を当てた。それにより,この補償請求運動における「アメリカニズム」に基づいた支配的フレーミングが、同一の運動を構成した集団内に境界線を形成し、達成された目標の不均等な分配に帰結しただけでなく、その後の異議申し立ての戦術と手段に影響を及ぼしたことを明らかにした。この成果を、専門学会において報告した。(2)他方、この運動が、第二次世界大戦中の収容政策による損失への補償要求に基づいていることから、歴史的記憶の再構成とエスニック・アイデンティティの再構築プロセスについての分析も行った。その際に、運動において最大の転換点となった公聴会を取り上げ、各運動組織の証言をもとにして、収容政策と運動の意味づけを検証することによって、運動における公聴会の意義を分析した。その結果として、公聴会が、問題の開示と要求の正統化、「強制収容の記憶」の語りの共有とエスニック・アイデンティティの再構築の経路となったことを明らかにした。その成果を英語論文として公刊し、合衆国で行われた社会運動研究に関する学会で報告することによって、他の研究者からフィードバックを得た。(3)(2)と関連して、日系人と他のエスニック集団との相互作用の調査を目的とし、ロサンゼルスでフィールドワークを行った。その際に、運動とエスニシティとの関連を検証するために、運動組織メンバーを対象とした聴き取り調査を行い、ライフストーリー法によるエスニック・アイデンティティ形成の提示として、その成果を学術論文として公刊した。
視覚系ニユーロンの生理学的特性に基づいた新しい顔表情認知モデルの構築

視覚系のニューロンの特性に基づき、ヒトの大細胞系(粗い形態視)と小細胞系(細かい形態視)をできる限り選択的に刺激できる低空間周波数顔刺激(LSF)と高空間周波数顔刺激(HSF)を画像工学的に作成した。これらを刺激として事象関連電位(ERP)を記録し、顔と表情認知の脳内処理過程を解析した。その結果、潜時約110ms(P1)で顔の全体処理(大細胞系)、潜時170ms(N170)で顔の輪郭や細部情報(小細胞系)を検出することを明らかにした。表情については、まず潜時270-310msで快(喜び)と不快(怒りと恐怖)間の表情弁別が大細胞系により大まかに行われ(N270-310)、引き続いて潜時330-390msにおいてはネガティブ表情同士(怒り対恐怖)の区別が小細胞系によって詳細に行われる(N330-390)ことを示した。さらにP1成分は視覚刺激の輝度やコントラストに鋭敏に影響されるため、等輝度の顔画像刺激を作成した。その結果、等輝度顔刺激ではP1が出現したのに対し、等輝度家画像では検出されなかった。この結果はP1成分が顔刺激に対して頑強性をもっていることを示している。顔の認知にはこれまでN170が重要といわれていたが、それよりも70ms早く輝度情報に依存しない特異的顔処理が行われていることを示した。さらに等輝度刺激特異的なN2成分が記録され、これは顔のコントラスト検出の機能と関連することを提起した。加えてこれまで注目されていなかった快表情の脳内の詳細な賦活部位を確定するためにLSFとHSF喜び表情に対して機能的MRI(fMRI)を記録した。その結果LSF喜び顔に対して扁桃体と左上側頭溝の賦活が明瞭であった。これにより快表情認知では、特に情動の処理に関与する扁桃体と社会的視覚刺激に応答する側頭溝の賦活が、LSF情報によってより賦活されることが分かった。視覚系のニューロンの特性に基づき、大細胞系(粗い形態視)と小細胞系(細かい形態視)をできる限り選択的に刺激できる顔刺激を画像工学的に作成し、事象関連電位(ERP)を用いて顔と表情認知の脳内処理過程を電気生理学的に解析した。その結果、ヒトでは、潜時約100msで顔の全体処理(大細胞系の処理に対応)、潜時170msで顔の輪郭や細部情報(小細胞系の機能に対応)を検出することが明らかになった。さらに表情については、潜時270-310msでポジティブ(喜び)とネガティブ(怒りと恐怖)間の表情弁別が大細胞系の機能に則して大まかに行われ、引き続いて潜時330-390msにおいてはネガティブ表情同士(怒り対恐怖)の区別が小細胞系の機能に関連して詳細に行われることを明らかにした。さらに等輝度の顔画像刺激を作成して、これを用いてERPを記録した。等輝度刺激は心理物理学実験ではよく用いられる刺激であるが、顔のような複雑な画像の等輝度画像を作成した例はこれまでにない。この等輝度顔画像は、全てのピクセルが物理学的に同じ明るさで構成されるため、輝度に影響を受けやすいERPの初期成分が、顔認知に特異的であるのかを解明するために有用な手段である。その結果、等輝度顔刺激では潜時100msの成分が出現した(P100)のに対し、等輝度家画像ではこの成分が検出されなかった。よって、顔の認知はこれまで170msで起こる(N170)といわれていたが、それよりも70ms早く輝度情報に依存しない特異的処理が行われていることが明らかになった。これらの結果は2つの論文にまとめ、一流国際誌に投稿中である。視覚系のニューロンの特性に基づき、ヒトの大細胞系(粗い形態視)と小細胞系(細かい形態視)をできる限り選択的に刺激できる低空間周波数顔刺激(LSF)と高空間周波数顔刺激(HSF)を画像工学的に作成し、事象関連電位(ERP)を用いて顔と表情認知の脳内処理過程を電気生理学的に解析した。その結果、潜時約100ms(P100)で顔の全体処理(大細胞系の処理に対応)、潜時170ms(N170)で顔の輪郭や細部情報(小細胞系の機能に対応)を検出することが明らかになった。表情については、潜時270-310ms(N270-310)でポジティブ(喜び)とネガティブ(怒りと恐怖)間の表情弁別が大細胞系の機能に則して大まかに行われ、引き続いて潜時330-390ms(N330-390)においてはネガティブ表情同士(怒り対恐怖)の区別が小細胞系の機能に基づき詳細に行われることを明らかにした。さらにP100成分は視覚刺激の輝度やコントラストに鋭敏に影響される。そこでこの要因を排除するため、等輝度の顔画像刺激を作成した。その結果、等輝度顔刺激ではP100が出現したのに対し、等輝度家画像ではこの成分が検出されなかった。この結果はP100成分が顔刺激に対して特異性もしくは頑強性をもっていることを示している。顔の認知にはこれまでN170が重要といわれていたが、それよりも70 ms早く輝度情報に依存しない特異的顔処理が行われていることが明らかになった。

加えてこれまで注目されていなかった快表情の脳内の詳細な賦活部位を確定するためにLSFとHSF喜び表情に対して機能的MRI(fMRI)を記録した。その結果LSF喜び顔に対して扁桃体と左上側頭溝の賦活が明瞭であった。これにより快表情認知ではLSP情報が重要性であることが分かった。視覚系のニューロンの特性に基づき、ヒトの大細胞系(粗い形態視)と小細胞系(細かい形態視)をできる限り選択的に刺激できる低空間周波数顔刺激(LSF)と高空間周波数顔刺激(HSF)を画像工学的に作成した。これらを刺激として事象関連電位(ERP)を記録し、顔と表情認知の脳内処理過程を解析した。その結果、潜時約110ms(P1)で顔の全体処理(大細胞系)、潜時170ms(N170)で顔の輪郭や細部情報(小細胞系)を検出することを明らかにした。表情については、まず潜時270-310msで快(喜び)と不快(怒りと恐怖)間の表情弁別が大細胞系により大まかに行われ(N270-310)、引き続いて潜時330-390msにおいてはネガティブ表情同士(怒り対恐怖)の区別が小細胞系によって詳細に行われる(N330-390)ことを示した。さらにP1成分は視覚刺激の輝度やコントラストに鋭敏に影響されるため、等輝度の顔画像刺激を作成した。その結果、等輝度顔刺激ではP1が出現したのに対し、等輝度家画像では検出されなかった。この結果はP1成分が顔刺激に対して頑強性をもっていることを示している。顔の認知にはこれまでN170が重要といわれていたが、それよりも70ms早く輝度情報に依存しない特異的顔処理が行われていることを示した。さらに等輝度刺激特異的なN2成分が記録され、これは顔のコントラスト検出の機能と関連することを提起した。これにより快表情認知では、特に情動の処理に関与する扁桃体と社会的視覚刺激に応答する側頭溝の賦活が、LSF情報によってより賦活されることが分かった。
核酸アプタマーを用いた超高感度電位計測バイオセンサーによる腫瘍マーカー検出

半導体デバイスである電界効果トランジスタと核酸アプタマーを融合した非標識かつ高感度な電位計測バイオセンサーを用いて、腫瘍マーカーを検出する研究をおこなった。癌にまつわる腫瘍マーカータンパク質(VEGF)の検出を簡易・迅速かつ低コストに達成する基盤技術を提供することで、従来のイムノアッセイに代わる超高感度タンパク質センシング、プロテオミックス解析、翻訳後修飾解析のための新たなプラットフォームを提示した。本研究で得られる基盤技術は、我が国の死因第1位である癌の診断への展開が見込まれ、医療システムのイノベーションにつなげていくことが可能である。電界効果トランジスタ(FET: Field Effect Transistor)の原理によるラベルフリーで高感度な電気計測技術を応用して、核酸アプタマーを用いた高感度電位計測バイオセンサーによる腫瘍マーカー検出に関する研究をおこなった。これは癌にまつわる腫瘍マーカータンパク質(VEGF)の検出を簡易・迅速かつ低コストに達成する基盤技術を提供することで、従来のイムノアッセイに代わる超高感度タンパク質センシング、プロテオミックス解析、翻訳後修飾解析のための新たなプラットフォームを提示する事を目的としている。実施計画に基づき、昨年度は、核酸アプタマーの分子設計および電極表面への核酸アプタマープローブの固定化方法・固定化密度を検討した。また、材料表面への非特異的吸着に起因するノイズ信号を低減するための電極表面の改質を行い、高感度な検出を実現する条件を見出した。そこで、本年度は、マイクロアレイ電極に固定化した核酸アプタマーによるタンパク質の高感度電位計測バイオセンシングに取り組み、トロンビン、リゾチーム、CRPの、三種類のモデルタンパク質の検出に成功した。これは、抗体に比べてサイズの小さい核酸アプタマーを分子リガンドとして用いて、電極近傍に形成されるデバイ長の範囲内でタンパク質を選択的に捉えることにより、タンパク質の電荷を直接検出するという概念を実現した最初の例である。また、これらのタンパク質は、10%の血清存在下という、夾雑物が混入している条件でも特異的なシグナルを得ることが出来た。そこで、次に、リアルサンプルとしてヒト血清から抽出したVEGFの定量測定をおこない、センシングの感度・特異性を検討した。電位計測によるVEGFのラベルフリー検出には成功したものの、検出限界は数nMと、患者の血液検体を用いるにあたっては感度がやや不十分であり、検出限界をあと12桁高める必要がある。電界効果トランジスタ(FET: Field-Effect Transistor)の原理によるラベルフリーで高感度な電気計測技術を応用して、核酸アプタマーを用いた高感度電位計測バイオセンサーによるバイオマーカー検出に関する研究をおこなった。実施計画に基づき、昨年度までは核酸アプタマーの分子設計および電極表面への核酸アプタマープローブの固定化方法・固定化密度を検討した。本年度は、新たな自己組織化単分子膜(SAM)分子として、生体の細胞膜と類似の構造を有するバイオミメティック分子を設計し、広範囲なpH条件下で生体分子の電極表面に対する非特異的な吸着を抑制する界面を設計し、高感度な検出を実現する条件を見出した。次に、マイクロアレイ電極に固定化した核酸アプタマーによるタンパク質の高感度電位計測バイオセンシングにおいて、トロンビン、リゾチーム、CRP、VEGFの4種類のモデルタンパク質の高感度検出を試みた。タンパク質は外部pHに応じて分子表面のnet電荷量を変化させることができることに着目し、測定溶液のpHやイオン組成の最適化を行い、シグナルの高感度化をおこなったが、実サンプル測定に必要な感度は得られなかった。そこで、当初予定していた臨床サンプルを用いた研究をおこなうことをやめ、再びシグナルの高感度化を得られる界面設計に立ち返った。現在、複数のアプタマーを用いて、固定化方法や密度を検討することによりシグナルの高感度に取り組んでいる。デバイスの集積化を行い、スクリーンプリント法によって作製されたアレイ化金電極を用いて高スループットスクリーニングのモデル系として10チャンネル同時測定を実現し、測定精度および再現性の向上を達成した。電界効果トランジスタ(FET: Field Effect Transistor)の原理によるラベルフリーで高感度な電気化学計測技術を応用して、核酸アプタマーを用いた超高感度電位計測バイオセンサーによる腫瘍マーカー検出に関する研究をおこなった。実施計画に基づき、初年度は、まず、核酸アプタマーの分子設計および電極表面への核酸アプタマープローブの固定化方法・固定化密度を検討した。また、非特異的シグナル抑制のための固液界面設計を検討した。具体的には、プローブ分子となるアプタマーの固定に関して、固ー液界面でのデバイ長の制約を十分に考慮し、より電極近傍にアプタマーを固定化するために、DNAアプタマーの5'末端にチオール基(-(CH2)6SH)を導入し、金電極とAu-S結合を介して直接結合する方式を採用した。

プローブの固定化密度は10-100 nm2当たりに1本程度のプローブ密度で制御した。非特異的シグナル抑制のためのバイオ親和性界面の設計を検討した。高感度検出、リアルサンプル検出を達成するうえでは、また、本研究での標的物質がタンパク質であることを考慮すると、材料表面への非特異的吸着に起因するノイズ信号を低減する必要がある。そこで、デバイ長の制約を考慮して、SAM末端にタンパク質吸着抑制効果の高いスルホベタイン基を導入する方法を採用した。標的物質であるVEGFを用いて、電位測定装置によるリアルタイム非標識測定にあたり、アプタマーの高次構造体形成に注意しつつ、VEGFの高感度な検出を実現する条件を見出した。本年度の目標として、リアルサンプルでのVEGF定量測定を掲げ、健全なドナーのヒト、または哺乳動物種全血から血清を分離したサンプルを使用する予定であった。そこで、実サンプルを用いて定量測定をおこない、センシングの感度・特異性を検討することはひとまず達成した。感度が不十分な場合は、前処理としてサンプル精製および濃縮を検討する予定であったが、時間の関係でこれらの評価は行うことが出来なかった。良好な結果が得られた場合は、申請者の所属する大学の医学部研究者との連携をとり、前臨床データの収集に向けた取り組みを開始する予定であったが、これらの検討は次年度以降に持ち越しとなった。また、集積化デバイスの作製と機能評価を開始することになっていたが、これらは達成した。アレイ化金電極は、スクリーンプリント技術や金スパッタによる薄膜形成とフォトリソグラフィ法によるパターニングによって作製した。多チャンネル同時測定による精度・再現性の向上を実現した。初年度は、1.核酸アプタマーの分子設計および電極表面への核酸アプタマープローブの固定化方法・固定化密度を検討する、2.非特異的シグナル抑制のための固液界面設計を検討する、3.標的物質であるVEGFを用いて、電位測定装置によるリアルタイム非標識検出をおこなう、という上記3つの項目を検討する計画であった。これらの計画に対して、上記の研究実績の概要で示したように、アプタマーの分子設計・固定化条件と固液界面の構築、そしてVEGF分子の高感度検出はそれぞれ達成することができた。この間、さしあたって大きな問題には直面しなかった。したがって、研究は当初の計画通り、おおむね順調に進展していると考えられる。検出システムの高感度化に取り組む。実際の応用を考慮した場合、サンプルの前処理がない方が好ましい。したがって、センサー自体の高感度化を目指すのが妥当である。そこで、生体分子と電極表面との親和性を高めるために、両者の間で多価の結合が形成されるような界面の創製を試みる。
氷核活性細菌から菌体外氷核活性物質の製造方法と応用に関する研究

氷核活性細菌から菌体外氷核活性物質の製造を試みた。まず、霜害を受けた葉から菌体外に氷核活性物質を生産する新しい氷核活性細菌の分離を試みた結果、淡い黄色のコロニ-中に菌体外に氷核活性物質を生産する新しい氷核活性細菌が見つけられた。その菌株の分類学的諸性質を調べた結果、Erwinia uredovora KUINー3と同定された。菌体外に氷核活性物質を生産させるための氷核活性培地としては、酵母エキス(30g)、ショ糖(10g)、DLーセリン、DLーアラニン、硫酸カリウム、硫酸マグネシュウムなどを含んだものがよいことがわかった。その培地(pll7.0)を用いて、18°C、24時間往復振盪培養を行なった結果、最大の生育が得られ、1.1 mg/mlの粗製の菌体外氷核活性物質が得られた。つぎに、氷核活性を有するPseudomonas viridiflava KUINー2の外膜から無細胞の氷核活性物質の分離を果面活性剤を用いて試みた。その結果、生細胞を2%ーTriton Xー100(10mMーEDTA・2Naを含む)で、24時間、4°Cで処理すると菌株KUINー2の外膜から無細胞の氷核活性物質が脱離することがわかった。しかし、その氷核活性は生細胞よりも多少減少したが、無細胞の氷核活性物質にMg(ll)イオンまたはCa(ll)イオンを添加することによって、無細胞の氷核活性物質の氷核形成温度(T_<50>)がー5.6°Cからー3.5°Cまで上昇することがわかった。無細胞の氷核活性物質を蓄熱剤、保冷剤、海水などに添加して冷却曲線を測定した結果。過冷却の現象が失われたり、凍結速度が早くなり、凍結剤としての利用が可能であることから、無細胞の氷核活性物質の応用として、降雪剤、降雨剤、人口地盤凍結剤、蓄熱剤、保冷剤、凍結食品加工剤、凍結細胞保存剤、氷の製造などの冷凍関連分野での応用が期待できる。本年度は、当研究室で分離した氷核活性細菌(E.uredovora KUIN-3)を用いて研究を行なった。この菌株KUIN-3の特徴は、菌体外に氷核活性物質を分泌することである。そこで、まず、菌株KUIN-3から菌体外に多くの氷核活性物質を分泌させる最適培養条件を調べた。その結果、培養液としては、1l中に酵母エキス(30g)、ショ糖(10g)、セリン(2g)アラニン(2g)、K_2SO_4(8.6g)、MgSO_4・7H_2O(1.4g)を添加し、pHを7.2に調整したものが、多くの菌体外氷核活性物質を菌株KUIN-3から分泌させることができた。そこで、培養液から菌体外氷核活性物質の分離を試みた結果、培養液を遠心分離(20,000xg)、限外ろ過(100.000NMWL)、ゲルろ過クロマト分析(HW-65F)を行うことによって乳濁したコロイド状の氷核活性物質が得られた。その物質を電子顕微鏡で調べた結果、直径28nm67nmの球状小胞状の氷核活性物質が単離されていることがわかった。その氷核活性物質の諸性質を調べるために、熱安定性とpHの安定性について調べた。

すなわち、熱安定性は、小胞状の氷核活性物質の懸濁液を40^。Cで30分間処理した結果、氷核活性は著しく低下することがわかった。また、pHの影響について調べた結果、氷核活性物質はpH4より酸性側で氷核活性の低下が認められた。つぎに、菌体外氷核活性物質をタンパク質編成剤、修飾剤、そして酵素類などで処理した結果、編成剤である尿素、エタノ-ルまたは修飾剤のN-ブロモサクシイミドなどによって氷核活性が著しく低下した。サ-モリシンで氷核活性物質を処理した結果、氷核活性が著しく低下し、氷核活性物質の氷核活性部位には、タンパク質が関与していることがわかり、SDS電気泳動の結果から、いくかのサブユニットから水困核活性物質が構成されていることが明らかになった。その小胞状の氷核活性物質の構成成分として糖類、脂質、タンパク質から構成されていた。氷核活性を有するPseudomonas fluorescensKUINー1の氷核活性は35°C、1時間、熱処理することによって著しく減少した。そこで菌株KUINー1の氷核形成温度(T_<50>)に対する糖類の効果について調べた結果、リボ-ス、アラビノ-ス、フルクト-ス、キシロ-ス、グルコ-ス、サッカロ-スの順に菌株KUINー1の氷核活性の熱ストレスが減少した。これらの糖分子中のエクアトリアルの水酸基の数は、NMRスペクトルから求められ、リボ-ス、アラビノ-ス、フルクト-ス、キシロ-ス、グルコ-ス、サッカロ-スの順に多くなっている。この結果、菌株KUINー1の氷核形成温度(T_<50>)に対する糖類の添加効果は、糖分子中のエクアトリアルの水酸基の数の増加とともにほぼ直線的に増加することがわかった。氷核活性を有するPseudomonas viridiflavaKUINー2の外膜から無細胞の氷核活性物質の分離を界面活性剤(Triton Xー100,Deoxycholic acid,Cholic acid)を用いて検討した。その結果、生細胞を2%ーTriton Xー100(10mMーEDTA・2Naを含む)で、24時間、4°Cで処理すると菌株KUINー2の外膜から無細胞の氷核活性物質が脱離することがわかった。つぎに無細胞の氷核活性物質にElastase,Pronase K,Thermolysin,Lentil lectinなどを添加した結果、無細胞の氷核活性物質の氷核活性は、著しく低下した。無細胞の氷核活性物質の氷核活性は生細胞よりも多少低くなる。しかし、無細胞の氷核活性物質にMg(II)イオンまたはCa(II)イオンを添加することによって、無細胞の氷核活性物質の氷核形成温度(T_<50>)がー5.6°Cからー3.5°Cまで上昇することがわかった。無細胞の氷核活性物質を蓄熱剤、保冷剤、海水などに添加して冷却曲線を測定した結果。過冷却の現象が失われたり、凍結速度が早くなり、省エネルギ-の凍結剤としての応用が可能であることから、無細胞の氷核活性物質の応用として、冷凍関連分野での利用が期待できる。
戦国・秦漢簡牘を用いた中国古代領域支配の研究

本研究は、近年中国大陸で陸続と出土している竹簡・木簡の形態をとる行政文書の解読を基礎として、古代帝国の領域支配を支えた諸制度の解明を目指し研究を進めた。第一に、漢代の極めて高度な文書行政システムについては従来よく知られてきたが、その成立過程がほとんど等閑視されてきたことに鑑み、戦国・秦代の行政文書をも活用しながら漢代に至るまでの制度変遷の過程を明らかにした。第二に、従来の資料はほとんど軍事機構出土のものに限られていたが、21世紀に入ると県という民政機構の文書が発見されるようになったため、これを利用して県行政の中枢たる「県廷」と、それに従属する下級機関が構成する地方統治機構の姿を明らかにした。本研究は、中国古代における簡牘を中心とした新出土資料を利用し、秦漢古代帝国の領域支配を支えた文書行政のあり方と地方統治機構の実態を解明することを目的とする。本年度は、文書行政制度の考察に重点を置き、研究を進めた。秦漢期の文書行政研究に関しては、大きく分けて二種類の根本資料が存在すると言える。一つは、長江流域出土の法律文献、とりわけ「行書律」で、文書送達のシステムおよびそれに関わる設備、官員の規定など、制度の外郭を示すものである。いまひとつは、主として西北辺境で出土している文書簡であり、それは実際に使用された行政文書そのものである。近年では辺境以外でも、湖南省において里耶秦簡が発見され、現在最も資料的価値が高く、研究者の注目を集めているところである。これによって新たな研究成果が豊富に提出されてはいるが、私見によればそれらと従来の西北辺境出土漢簡による研究成果とはなお十分に結びついているとは言い難い。そこでまず必要となるのは、従来の研究の具体的な成果と、それが新しい資料といかなる関係を持つか、という議論の綿密な整理である。以上のような問題意識に基づき、本年は「中國古代文書行政制度ー戰國秦漢期出土資料による近年の研究動向ー」を執筆した。本稿の主眼は研究動向の総括にあるが、従来の研究の問題点を指摘することを重視するとともに、いくつかの独自の実証研究による知見をも盛り込んだ。例えば(1)「郵書」なる語彙が特定の資料に偏在していることを明らかにし、「郵」制度の性格変化を考慮すべき必要性を指摘した点、(2)文書下達の経路について、居延出土の漢簡にもなお傍証としうる資料が存在することを指摘した点などである。なお、執筆にあたっては中央研究院歴史語言研究所において1930年代出土漢簡の実見調査を行った。調査に協力いただいた関係各位に感謝したい。本年度は、里耶秦簡の公開が一挙に進展した状況に鑑み、本資料の活用に重点を置いて研究を進めた。とりわけ里耶秦簡に示される秦代の行政文書の授受とそこにいかなる機関がいかにして関与したかという点を解読・分析することで、中国古代文書制度の特質と、それを担った地方統治機構の性格を明らかにした。その成果として(1)2013年11月に京都大学人文科学研究所において開催された国際ワークショップ"Documents and Writing Materials in East Asia"において、"Relaying and Copying Documents in the Warring States, Qin, and Han Periods."と題する口頭発表を行った。本発表では行政文書の副本作成という現象が戦国・秦・漢代においていかに成立していったのかという過程をたどり、文書逓送において「受信文書を複製してそれを次の機関に逓送し、受信正本そのものは自機関に控えとして留めた」という一般に認識されているような方法は漢代にようやく厳格化したものであり、戦国・秦代においてそうした「正本の保管、複製本の逓送」という形式は厳格なルールを形成してはいなかったことを明らかにした。(2)「里耶秦簡にみる秦代県下の官制構造」(投稿済)を執筆した。2012年に出版された2000点あまりの里耶一号井出土簡によって、これまでにない水準で秦県の官制を把握しうるようになった。これを受けて、一号井出土文書はいかなる官署の文書が含まれているかをより精緻に検討し、さらには県廷内外に置かれた諸機関の存在とその役割を論じ、特に県廷外において行政実務を担った「官」と総称される機関の性格について、県廷抜きには実務を遂行しえず、また「官」どうしの横断的な連携すら構造的に否定された他律的な機関であったことを論証した。中国古代文書行政研究の現段階における議論の所在とその限界、問題点を細部にわたって具体的に把握、整理できたことは、今後の研究にもつながる大きな成果であった。

その中でも「郵書」や下達文書の送達経路などに関して独自の見解を提示できたことは、「研究実績の概要」にも記述した通りである。また、個人による簡牘の実見調査は今回初めて行ったが、関係機関の協力もあって極めてスムーズに進行した。とりわけ簡牘上の筆跡について、報告書の写真のみではわかりづらい墨の濃淡、筆画の重なりを肉眼で確認できたことは大きな収穫であった。一方で、当初予定していた戦国楚簡と秦漢簡との比較研究は十分に深めることはできなかった。これは、その時代のちょうど中間に位置する里耶秦簡が新たに公開され始めたことで、その研究に時間を割かざるを得なかったためである。ただ里耶秦簡は質・量の双方からして現在もっとも重要な資料であることは間違いなく、次年度以降もこれを中心に研究をすすめていくのが妥当であるという手応えを得ている。里耶秦簡により示された文書制度の整備状況は、楚簡におけるそれと比較したとき、一層明確である。現時点でこの間の発展の過程を詳細に跡づけることは不可能であるが、資料の少ない楚簡よりは秦簡にまずは研究の中心を置くことが最善である。25年度が最終年度であるため、記入しない。現状、里耶秦簡および肩水金関漢簡の公刊が順調に進んでいるため、これらの資料の活用に重点を置いて今後の研究は進めていかねばならない。とりわけ里耶秦簡は報告書の出版とほとんど時を置かずに武漢大学によって注釈が別に出版されたことは、簡牘読解のために非常に大きな利便性を提供している。【現在までの達成度】の項目において、今後は里耶秦簡の研究にまず重点を置かねばならないことを述べた。当初計画においては、第二年次で申請者のこれまでの成果を発展させるべく、地方統治機構の制度構造を復元することを課題としており、この方向性に変更の必要はないが、申請者の以前の成果は、一部しか公開されていなかった里耶秦簡を用いるに留まったため、今後新たに公開される分に基づいて知見の検証を行わねばならない。既に2011年公開分を通覧するだけでも、縣の内部組織についてこれまでに見えなかった官職が多数見えており、それらの性格把握だけでも少なくない労力を要すると考えられる。当初計画においては里耶秦簡による秦代の縣の構造復元とともに、辺境漢簡に見える候官との比較研究をも予定していたが、前者により多くの時間を割く必要がある。また秦簡と辺境簡とでは、年代にしておよそ百年の隔たりがあるため、制度構造を取り出すだけにしても、両者の単純な比較は危険であると考えるに至った。従って、むしろ前漢初年の文書簡牘(長江中流域出土の鳳凰山漢簡や松柏漢簡など)を、数量は少ないながらも検討材料に加えていく必要があるだろう。