hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転がり玉軸受用転動体の高精度デジタル画像化の基礎研究

本研究の目的は,従来不可能であった玉軸受の転動体である球の表面全体を短時間,かつ高精度にデジタル画像化する画期的な装置を2年間で開発することである。昨年度は,初年度としてこれまで開発してきた広視野レーザ顕微鏡を用いることで,装置開発の可能性を探り,問題点を明らかにした.観察対象の球面に直線走査のレーザ光が照射されるので,その直線のある幅の球面しか焦点深度内に存在しない.そこで,球面全体を観察するためには,球を回転させ,球面全体にレーザ走査線を当てる必要がある.最初に,電動回転ステージ1を用いて鉛直軸を中心として球を一回転させる.これにより,赤道上の走査幅数mmに亘りデジタル画像を取得することができた.次に,回転ステージ2を用いて水平軸を中心として球をある規定量だけ回転させた.この操作を順次行うことで,焦点の合う緯度を変化させながら観察を続けることができ,結果として球全体のデジタル画像化が行える.昨年度は,プラスチック製の比較的大きな球を使って,上記の考え方で球面の半分が観察できることを検証した.本年度は,鋼球を使って球面観察を続けた.鋼の場合は反射強度がプラスチックに比べて高いので,球の回転軸の位置決めが僅かでもずれると,反射光強度が大幅に変わる,したがって,鋼球の観察が終了して,球面の画像を組み合わせたときに,場所により画像の濃淡の差が激しくなる.しかし,球面をデジタル画像化することにより,傷の相対関係が直感的に理解しやすくなることが確認できた.また,球面上の傷の位置情報もデジタルで把握できるために,検査装置に向いている.昨年に引き続き,測定した球面の表示方法として,DirectXとDelphiを用いて地球儀のような球表面の表示プログラムを改良した.本研究の目的は,従来不可能であった,玉軸受の転動体である球の表面全体を短時間かつ高精度にデジタル画像化する画期的な装置を2年間で開発することである.本年度は初年度であるので,これまで開発してきた広視野レーザ顕微鏡を用いることとし,装置開発の可能性を探ることと,問題点を明らかにすることにした.本装置では,細く絞ったレーザ光を水平方向に高速走査する.レーザ光の結像線上に観察物を置くことで,レーザ光の線上にある物体の反射強度を測定できる.本顕微鏡は,既存のレーザ顕微鏡に比べて焦点深度が深いことが特徴である.観察象対の球面に一直線のレーザ光が照射された場合は,その一直線のある幅の球面しか焦点深度内に存在しないことになる.したがって,球面全体を観察するためには,球を回転させ,球面全体にレーザ走査線を当てる必要がある.そこで,球の高精度回転送り技術の基礎実験を行った.電動回転ステージ1を用いて水平軸を中心として球を一回転させる.これにより,赤道上の走査幅数mmに渡りデジタル画像を取得することができる.すなわち,広視野レーザ顕微鏡は共焦点系の光学系であり,同じ経度の帯状領域を画像化することに向いている.次に,回転ステージ2を用いて垂直軸を中心として球をある規定量だけ回転させる.これにより,球面上のレーザ走査位置を任意の緯度上に移動させることができる.したがって,2つの回転ステージの動きと同期させてレーザ走査を行うことで,焦点の合う経度を変化させながら観察を続けられ,球全体のデジタル画像化が行える.本年度は,プラスチック製の比較的大きな球を使って,上記の考え方で球面の半分が観察できることを検証した.また,測定した球面の表示方法として,DirectXとDelphiを用いて地球儀のような球表面の表示プログラムを開発した.その結果,球表面のキズを明瞭に表示できることが分かった.本研究の目的は,従来不可能であった玉軸受の転動体である球の表面全体を短時間,かつ高精度にデジタル画像化する画期的な装置を2年間で開発することである。昨年度は,初年度としてこれまで開発してきた広視野レーザ顕微鏡を用いることで,装置開発の可能性を探り,問題点を明らかにした.観察対象の球面に直線走査のレーザ光が照射されるので,その直線のある幅の球面しか焦点深度内に存在しない.そこで,球面全体を観察するためには,球を回転させ,球面全体にレーザ走査線を当てる必要がある.最初に,電動回転ステージ1を用いて鉛直軸を中心として球を一回転させる.これにより,赤道上の走査幅数mmに亘りデジタル画像を取得することができた.次に,回転ステージ2を用いて水平軸を中心として球をある規定量だけ回転させた.この操作を順次行うことで,焦点の合う緯度を変化させながら観察を続けることができ,結果として球全体のデジタル画像化が行える.昨年度は,プラスチック製の比較的大きな球を使って,上記の考え方で球面の半分が観察できることを検証した.本年度は,鋼球を使って球面観察を続けた.鋼の場合は反射強度がプラスチックに比べて高いので,球の回転軸の位置決めが僅かでもずれると,反射光強度が大幅に変わる,したがって,鋼球の観察が終了して,球面の画像を組み合わせたときに,場所により画像の濃淡の差が激しくなる.しかし,球面をデジタル画像化することにより,傷の相対関係が直感的に理解しやすくなることが確認できた.また,球面上の傷の位置情報もデジタルで把握できるために,検査装置に向いている.昨年に引き続き,測定した球面の表示方法として,DirectXとDelphiを用いて地球儀のような球表面の表示プログラムを改良した.
II型シトルリン血症責任遺伝子産物citrinの局在ならびにその遺伝子異常と病態

肝臓特異的argininosuccinate synthetase(ASS)蛋白の低下に基づく成人発症II型シトルリン血症(CTLN2)ではASS遺伝子の異常は認められず、これまで原因不明であった。しかしながら最近鹿児島大学生化学佐伯教授らによってCTLN2の責任遺伝子としてSLC25A13が同定され、Ca-dependent mitochondrial solute carrierと考えられる遺伝子産物がcitrinと命名された。CTLN2は常染色体劣性の遺伝病で、合計6種類の変異が証明され、遺伝子診断がほぼ確立された。治療では生体肝移植が行われているが、これまでの遺伝子解析からはcitrinの変異遺伝子をヘテロ接合体として持つ保因者は50人に一人であり、ホモ接合体では一万人に一人と推定されている。この相違についての説明が十分検討されていない。その理由として、発病しないか他の疾患として診断されている(てんかんや精神分裂病など)可能性が指摘できる。あるいは他の原因不明の神経疾患の危険因子である可能性も残されている。本研究では中枢神経系でのcitrinの機能を明らかにするために、Western blottで抗体の特異性を確かめ、多くのヒト臓器(心臓、腎臓、肝臓、膵臓、骨格筋、肺、脳)を免疫組織学的に染色を行い、in situ hybridization histochemistryを実施し、citrin mRNAの発現を検討した。その結果Western blottでは74kDaの一本のバンドが得られ、特異性のあることを確認した。臓器では肝と腎で多く発現し、膵と脳では中程度で、肺は軽度で、心臓と骨格筋では認められなかった。免疫組織学的検討では、肝細胞に強く染色され、腎臓の尿細管とpodocyte、膵臓のcentroacinar cell、肺の上皮細胞、脳ではアストロサイトが陽性であった。in situ hybridization histochemistryではほぼ免疫組織学的に陽性所見を得た同様の細胞でcitrin mRNAがみられた。これらの結果はヒトではcitrinは限られた臓器に分布して、発現局在していることを示し、肝細胞に強く発現局在し、脳ではアストロサイトに陽性所見が得られた点は成人発症II型シトルリン血症による脳症発症に機構を考える上で興味深い結果である。以上の結果をまとめ、論文を作成し、現在投稿中である。本研究の目的は中枢神経系でのcitrinの機能を明らかにするために、(1)ヒトcitrinの組織分布をヒト脳、肝、膵臓などを用いて免疫組織学的に検討し、(2)この遺伝子の発現状況も合わせて解析する。さらに変異遺伝子保有者が高頻度に認められ、痴呆症、てんかんや精神病などと診断されている症例の中にもCTLN2が存在する可能性が指摘されていることから、(3)多くの神経疾患、肝性脳症患者を対象に変異頻度を解析し、それら疾患との関連(即ち変異がそれぞれの疾患発症の危険因子になるか否かなど)を検討することにある。今年度は抗citrin抗体を用いた免疫組織学的研究とin situ hybridization histochemistryに専念した。鹿児島大学生化学教室佐伯教授よりヒト抗citrin抗体(多クローン抗体)の供与を得て、ヒト脳を含む全身臓器についてABC法にて検討した。肝では肝細胞、膵臓では腺房細胞、脳ではアストロサイトにこの蛋白が局在ならびに発現することを証明した。特にアストロサイトで発現している点は肝性脳症との関連で興味深い。パーキンソン病、進行性核上麻痺、レビー小体型痴呆などの症例に対して遺伝子変異の有無を検討したが、未だ一定の結論を得るにいたっていない。

免疫組織学的検討では、肝細胞に強く染色され、腎臓の尿細管とpodocyte、膵臓のcentroacinar cell、肺の上皮細胞、脳ではアストロサイトが陽性であった。in situ hybridization histochemistryではほぼ免疫組織学的に陽性所見を得た同様の細胞でcitrin mRNAがみられた。これらの結果はヒトではcitrinは限られた臓器に分布して、発現局在していることを示し、肝細胞に強く発現局在し、脳ではアストロサイトに陽性所見が得られた点は成人発症II型シトルリン血症による脳症発症に機構を考える上で興味深い結果である。以上の結果をまとめ、論文を作成し、現在投稿中である。肝臓特異的argininosuccinate synthetase (ASS)蛋白の低下に基づく成人発症II型シトルリン血症(CTLN2)ではASS遺伝子の異常は認められず、これまで原因不明であった。しかしながら最近鹿児島大学生化学佐伯教授らによってCTLN2の責任遺伝子としてSLC25A13が同定され、Ca-dependent mitochondrial solute carrierと考えられる遺伝子産物がcitrinと命名された。CTLN2は常染色体劣性の遺伝病で、合計6種類の変異が証明され、遺伝子診断がほぼ確立された。治療では生体肝移植が行われているが、これまでの遺伝子解析からはcitrinの変異遺伝子をヘテロ接合体として持つ保因者は50人に一人であり、ホモ接合体では一万人に一人と推定されている。この相違についての説明が十分検討されていない。その理由として、発病しないか他の疾患として診断されている(てんかんや精神分裂病など)可能性が指摘できる。あるいは他の原因不明の神経疾患の危険因子である可能性も残されている。本研究では中枢神経系でのcitrinの機能を明らかにするために、Western blottで抗体の特異性を確かめ、多くのヒト臓器(心臓、腎臓、肝臓、膵臓、骨格筋、肺、脳)を免疫組織学的に染色を行い、in situ hybridization histochemistryを実施し、citrin mRNAの発現を検討した。その結果Western blottでは74kDaの一本のバンドが得られ、特異性のあることを確認した。臓器では肝と腎で多く発現し、膵と脳では中程度で、肺は軽度で、心臓と骨格筋では認められなかった。
臨床応用をめざした原虫主要表面抗原に対するヒトモノクローナル抗体の開発

熱帯熱マラリア原虫のメロゾイト表面に存在するMSP-1のC末端側19kDa領域に特異的なヒトモノクローナル抗体Fab断片を完全ヒト抗体分子に改変した。CHO細胞においてIgG1あるいはIgG3として産生させた抗体の親和性は、元のFab断片に比べて約20倍上昇した。赤痢アメーバの表面レクチンを認識するヒトモノクローナル抗体Fab断片についてもIgG1に改変した。これらの完全ヒト抗体は、原虫感染症の予防・診断・治療への応用が期待できる。本研究では原虫感染症の治療に応用できるようなヒトモノクローナル抗体の作製をめざしており、今年度は特に熱帯熱マラリア原虫に対する抗体の改良を試みた。標的分子は、メロゾイト表面に存在するMerozoite surface protein 1のC末端側19kDaの蛋白質(MSP1-19)である。これまでに得ている1抗体について、H鎖とL鎖のそれぞれ他方を、熱帯熱マラリア感染者の末梢リンパ球由来抗体遺伝子ライブラリーと組み合わせてシャッフルし、よりよい抗体遺伝子の組み合わせを検索した。H鎖とL鎖のそれぞれについて、500クローンずつを間接蛍光抗体法によってスクリーニングした。その結果、L鎖については14クローン(2.8%)が陽性であった。一方、H鎖については、陽性クローンは得られなかった。更に、MSP1-19を抗原としてELISAによる反応性を検討したところ、14クローン中の8クローンが陽性であった。これらのクローンについて、抗体遺伝子の塩基配列を決定し、解析を行った。V断片に関しては、6クローンがVκ3ファミリーであり、2クローンがVκ1ファミリーであった。J断片に関しては、Jκ1とJκ4が3クローンずつ、Jκ2とJκ5が1クローンずつであった。8クローン中、特に構造の異なる4クローンについてFabを精製し、MSP1-19に対する親和性を、Biacoreを用いて測定した。その結果、1クローンが高い親和性を示した。また、トキソプラズマのSurface antigen 1 (SAG1)に対するヒトモノクローナル抗体Fabの、完全分子としての哺乳動物培養細胞における発現についても検討したが、現在のところ十分な発現量は確認できていない。本研究は原虫感染症の中で特に重要な熱帯熱マラリアや赤痢アメーバ症などの疾患を対象とし、原虫の主要表面抗原に特異的で、原虫の宿主への感染やその後の増殖に阻止作用を発揮するようなヒトモノクローナル抗体を作製することを目的としている。今年度は、熱帯熱マラリア原虫メロゾイト表面に存在するMerozoite surface protein 1のC末端側19kDaのタンパク質(MSP1-19)を認識するヒト抗体Fab断片であるPf25について、完全分子への改変を試みた。H鎖可変領域遺伝子をpFUSE-CHIg-hG1とpFUSE-CHIg-hG3に、L鎖可変領域遺伝子をpFUSE-CLIg-hKにそれぞれクローニングした。そして、H鎖遺伝子とL鎖遺伝子を同時にChinese hamster ovary (CHO)細胞に導入し、IgG1あるいはIgG3を産生させた。培養上清をELISAでスクリーニングし、抗体産生能の高いCHO細胞をクローニングした。更に無血清培地に馴化させた後、抗体を精製した。抗体のMSP1-19に対する親和性を表面プラズモン共鳴法で測定したところ、元のFab断片に比べて約20倍の上昇が認められた。また、抗体による熱帯熱マラリア原虫の増殖抑制効果について、培養系で予備的検討を行った。その結果、100 μg/mlの濃度において、非特異的IgG処理群に比べて虫体数が減少した。一方、赤痢アメーバの表面レクチンHeavy subunitを認識するヒトモノクローナル抗体Fab断片(CP33)についても、CHO細胞において完全分子のIgG1として産生させることに成功した。今後、これらの完全ヒト抗体分子は、原虫感染症の治療や予防への応用が期待できる。本研究は、原虫感染症の中で特に重要な熱帯熱マラリア、赤痢アメーバ症、トキソプラズマ症などの疾患を対象とし、原虫の主要表面抗原に特異的で、原虫の宿主への感染やその後の増殖に阻止作用を発揮するようなヒトモノクローナル抗体を作製することを目的としている。今年度は、赤痢アメーバ表面に存在するガラクトース・N-アセチルガラクトサミン特異的レクチン(Gal/GalNAcレクチン)で免疫したヒト抗体遺伝子導入マウスに由来するハイブリドーマをスクリーニングし、Gal/GalNAcレクチンを認識する新たなヒト抗体産生クローンを1種類得た。抗体のクラスはIgMであり、L鎖はκ鎖であった。抗体遺伝子をクローニングし、germlineを解析した。また、精製した抗体で赤痢アメーバ栄養型虫体を前処理し、Chinese hamster ovary (CHO)細胞への接着に対する影響を調べたところ、有意な抑制効果が認められた。

一方、これまでに大腸菌系で作製しているトキソプラズマのsurface antigen 1 (SAG1)に特異的なFab断片(Tox203)について、産生クローンのH鎖Fd領域とL鎖の全長をコードする遺伝子から、VHとVκに相当する部分を切り出した。そして、IgG3用発現ベクターとκ鎖用発現ベクターにそれぞれ組み込んでCHO細胞に導入した。現時点では、十分量の完全抗体分子の発現は確認できていない。哺乳動物培養細胞系での抗体産生について、現在のところ十分な発現量が確認できていないため。CHO細胞での発現系に関しては満足できる結果が得られていないが、ヒト抗体遺伝子導入マウスを用いた系では目的の抗体産生細胞が得られた。哺乳動物培養細胞系での抗体発現について、宿主細胞の変更や各種の条件検討を行う。また、熱帯熱マラリア原虫に関しても、抗体遺伝子導入マウスの利用について検討する。作製された赤痢アメーバの表面レクチンに対するヒトモノクローナル抗体について、その詳細な解析と改良を行う。また、CHO細胞による完全分子抗体の発現系について、問題の解決に努め、効率よい産生をめざす。培養系での遺伝子組換え蛋白質発現のための試薬類、遺伝子塩基配列解析のための研究支援センターの利用料、研究補助者への謝金等に使用する予定である。専有研究室にはバイオハザード対策キャビネットが設置されていない。その購入資金を捻出するため、初年度の研究費の一部を次年度使用とした。次年度請求する研究費とあわせてその購入に充てる予定である。また、次年度の研究費は、培養関連の試薬類と研究補助の謝金にも使用する予定である。
アルコール性肝線維症における伊東細胞のコラゲン分解酵素活性の調節動態

ヒト伊東細胞(IC)の培養系にアセトアルデヒド(AA)を添加しIV型コラゲン(IVC),IV型コラゲナーゼ(IVCN),TIMP-1の変動を検討した.ICは私の方法にて分離し,5-7代継代した細胞を用いた.材料・方法(1)分離IC培養系へのAA添加条件:分離ICを10%牛胎児血清を含むDMEM溶液で5%CO_2の条件下で培養,前定常状態に至った時期に50mug/mlアスコルビン酸を含むDMEM溶液にAAを終濃度0,35,50,90,および175mumo/Lに添加し3日間培養を行なった.その結果検討したAAの濃度ではICの障害性は認められなかったため,175mumol/Lの濃度にAAを添加した群をAA添加群とした.(2)培養上清および細胞層中のIVC,IVCN,TIMP-1の定量:培養上清はトリス緩衝液に透析後,限外濾過法にて1mlに濃縮した.細胞層はラバーポリスマンにて回収,超音波処理,遠心後その上清を用いた.IVCは日本DPC社製7Sコラゲン測定キット,IVCNはヤガイ中央研究所製IVCN測定キット,TIMP-1は富士薬品工業製測定キットを用いて測定した.成績(2)IVCN:a)対照の蛍光強度15.1に比し添加群では23.0と増加した.(3)TIMP-1:AA添加によるTIMP-1の変動は観察されなかった.考案・結論J.LiらはAAの175mumol/L添加は培養ICのI型,総コラゲン生成は増加させると報告している.今回検討した結果では増加は認められなかった.一方、IVCNはAA添加により活性の上昇がみられた。今回の実験系でIVC上昇がみられなかったことについては培養系にlathyrogen添加を行なわなかったことも一因かもしれない。IVCNの上昇はK.S.Henleyらのin vivoの成績を裏付けるものである。今後さらに検討を続けたい。
錐体視物質の分子特性に依存した網膜神経回路形成の分子機構の解明

マウスは本来、常染色体上にUV(λmax=360nm)・X染色体上に緑(λmax=510nm)錐体視物質遺伝子を持つ2色性である。この緑視物質遺伝子座に波長シフトを誘発する変異(S308A)を導入することで3色性を作成し、以下の結果を得た。(1)マウス緑の野生型視物質と変異視物質(S308A)の分子吸光係数・トランスデューシン活性化能(GTP/GDP交換反応速度)・ヒドロキシルアミン耐性を比較した。その結果、変異視物質は野生型視物質と同様の挙動を示す事が分かった。(2)波長弁別の行動実験を行った。470nm・570nmの2色性ホモマウスが弁別不可能な光強度を提示光に用いて3色性ヘテロマウスの波長弁別能を検証した。提示光に対する応答は両群で異なる事が分かったが、波長弁別の有無を示す有意な違いは見られなかった。(3)網膜発生時(P0P14)に視細胞に発現する遺伝子について、電気穿孔法による過剰発現(Gain of Function)・機能欠損(Loss of Function)解析を行った。過剰発現を誘導された細胞の殆どは視細胞に分化した。shRNA導入により標的遺伝子の発現を抑制された細胞は視細胞以外の細胞に分化した。また、2次ニューロンである双極細胞の分化に影響を与える遺伝子も見られた。(3)の結果は視細胞に発現する遺伝子が2次ニューロンである双極細胞の分化決定に影響を与えることを示唆した。このような遺伝子の3色性マウスにおける機能解析は今後の課題である。また、(2)の結果は野生型緑視物質と変異視物質のλmaxが充分に離れていない可能性が考えられる。従って、より長波長側にλmaxを持つ変異視物質を持つノックインマウスによる解析も本研究の発展には重要である。この緑視物質遺伝子座に波長シフトを誘発する変異を導入することで3色性を作成し、以下の結果を得た。(1)マウス緑の内因性・変異型視物質を持つ視細胞の割合に個体差は殆ど見られない。網膜におけるX染色体の不活化はランダムなため、X染色体上の野生型・変異型の緑視物質遺伝子を発現する視細胞の割合に個体差が生じる可能性が考えられる。遣伝子特異的in situ hybridizationによりヘテロマウスにおける両視細胞の割合を測定した結果、いずれのマウスも半々で個体差は殆ど見られなかった。(2)単色光に対する網膜の応答感度は野生型および変異視物質の吸収スペクトルの中間を示す。視細胞の入力に対する2次ニューロンの応答を調べるため、3種類の単色光(470,520,570nm;520nmは野生型・変異型視物質の等吸収点)に対する網膜電図(ERG)を測定した。変異視物質のみを持つマウスでは570nmの光に対する応答が大きくなり、導入視物質が生体内で機能することが分かった。ヘテロマウスはいずれか視物質のみを持つマウスの中間の応答を示し、加算的な応答を取ることが分かった。(3)神経節細胞の一部に視物質の吸収スペクトルより逸脱した波長感受性を示す細胞が見られた。新たな視物質の導入による色覚神経回路の変容を検出するため、単一細胞記録法による反対色細胞の探索を行った。3種類の単色光(470,520,570nm)に対する興奮性応答を記録した結果、殆どの細胞は加算的な応答を取ることがわかった。しかし、ヘテロマウスで記録した細胞の一部で反対色性の応答をとる可能性の高い細胞が発見された。(3)の結果はヘテロマウスの神経節細胞において、新たな色情報入力に伴う神経回路の変容の可能性を示すものである。今後、同タイプの神経節細胞の抑制性入力を調べ、波長依存的な回路形成の存在を詳細に検討する。また、神経回路の変容を組織染色レベルおよび行動レベルでの追跡を行う。(1)遺伝子特異的Flat mount in situ hybridizationにより、野生型(内在性)・変異型視物質を発現する視細胞の網膜上の空間分布を可視化した結果、それぞれの視細胞は直径30um程度の相互排他的なクラスター(特定の錐体の集合)を形成していた。これはX染色体の不活化後に緑錐体が増殖した事を示している。(2)OFF型双極細胞の細胞数・空間分布に変化は見られない。2次ニューロンである双極細胞において、6種類の双極細胞マーカー(Chx10,Vsx1,Goα,PKC,Recoverin,NK3R)の陽性細胞数・空間分布を比較し、有意な差は見られなかった。(3)波長弁別の行動実験において、ノックインマウスに提示する光強度・波長の条件設定を行った。また、UV錐体および緑錐体の分布を調べ、以下の結果を得た。(4)哺乳類網膜ではUV(短波長)

錐体は腹側に、緑(長波長)錐体は背側に発現し、中間部分では両方の共発現錐体が存在する。Flat mount in situ hybridizationの結果、背側でもUV視物質の発現が確認された。(4)の結果から、3色性マウスの背側網膜では、UV・野性型緑・変異型緑視物質が発現している。これは3色性霊長類の周辺網膜の分布と等価である。また、霊長類周辺網膜での反対色形成には特定の錐体の集合が必要と考えられており(Matrin et al., Nature 410, 933-936, 2001)、(1)の結果はこの分布を再現している。本マウスは3色性霊長類の色覚形成モデルとして、特に分子生物学的解析への発展が期待される。マウスは本来、常染色体上にUV(λmax=360nm)・X染色体上に緑(λmax=510nm)錐体視物質遺伝子を持つ2色性である。この緑視物質遺伝子座に波長シフトを誘発する変異(S308A)を導入することで3色性を作成し、以下の結果を得た。(1)マウス緑の野生型視物質と変異視物質(S308A)の分子吸光係数・トランスデューシン活性化能(GTP/GDP交換反応速度)・ヒドロキシルアミン耐性を比較した。その結果、変異視物質は野生型視物質と同様の挙動を示す事が分かった。(2)波長弁別の行動実験を行った。470nm・570nmの2色性ホモマウスが弁別不可能な光強度を提示光に用いて3色性ヘテロマウスの波長弁別能を検証した。提示光に対する応答は両群で異なる事が分かったが、波長弁別の有無を示す有意な違いは見られなかった。(3)網膜発生時(P0P14)に視細胞に発現する遺伝子について、電気穿孔法による過剰発現(Gain of Function)・機能欠損(Loss of Function)解析を行った。過剰発現を誘導された細胞の殆どは視細胞に分化した。shRNA導入により標的遺伝子の発現を抑制された細胞は視細胞以外の細胞に分化した。また、2次ニューロンである双極細胞の分化に影響を与える遺伝子も見られた。(3)の結果は視細胞に発現する遺伝子が2次ニューロンである双極細胞の分化決定に影響を与えることを示唆した。このような遺伝子の3色性マウスにおける機能解析は今後の課題である。また、(2)の結果は野生型緑視物質と変異視物質のλmaxが充分に離れていない可能性が考えられる。従って、より長波長側にλmaxを持つ変異視物質を持つノックインマウスによる解析も本研究の発展には重要である。
人に優しいヒューマンインタフェースのためのメディア変換技術

計算機の画面上に登場する人物とのフェーストゥーフェースの対話環境を実現するため、表情動画像のシナリオ記述システムとこれに基づくインタフェースプロトタイプの製作を行った。まず、人物頭部は3次元モデルによって記述し、表情はモデルの格子点移動によって表現する。表情アニメーションシナリオは、この表情のキーフレームの配置によって決定される。時間軸上に希望の表情を選択して配置すると、これらの間を滑らかにパラメータ補間が行われアニメーションが実現する。唇に関しては、入力されたテキスト情報の分析が自動的に行われ、各音韻の位置に基づいてキーフレームが決まる。音韻の標準継続長と口形パラメータについては会話のシーンの分析により決定した。音声自体を入力することも可能であり、キーフレームの位置は音声のセグメンテーション結果によって決定できる。このアルゴリズムは独自に開発した安定なものである。この表情アニメーションシステムを電子メールに応用する場合を考えると、利用者はまずメールテキストを入力する。必要な場合にはこれを喋っている音声も入力してやる。するとシステムによって音韻分析と音響分析が行われ、唇の動きに関するキーフレームが決定し画面に表示される。これを参考にして、どの時点でどういう表情をさせるかをアイコンを制御して表情キーフレームを決める。この際、基本表情以外は編集画面をオープンして、パラメータをスライドバーで制御して任意の表情を画面を見ながらインタラクティブに作成する。これを登録して時間軸上に配置すればアニメーションの中に取り込める。この一連の編集プロセスの結果、制御パラメータが送信され、受信側ではメールのメッセージを読み上げる表情と音声の同期したアニメーション画像が再生される。本年度はこのようなインタフェースのプロトタイプをワークステーション上に実装して、ユーザフレンドーなインタフェース環境を実現した。表情豊かにメッセージを読み上げるユーザフレンドリーな計算機利用環境を実現することを目的に研究を進めている。今年度はテキスト記述された日本語文章を画面上の顔画像が表情豊かに読み上げるシステムの構築を行なった。具体的には入力された日本語の自然音声の分析により各音韻の継続長を自動検出するアルゴリズムを開発し、合成した動画像と自然音声との完全な同期出力が可能となった。まず、入力された音声に対して隣接する分析フレーム間の対数パワー変化とスペクトル変化に着目して、セグメント境界の候補となりうる位置を全て網羅するように探索が行なわれる。次に分割された区間毎に、予め学習データから作成されている母音テンプレートとの照合を行い音韻候補を決定する。ここでは5母音と撥音、無音、子音の区別を行なっている。この後、同一の音韻が連続した場合には一つにまとめる操作等が行なわれ、音韻候補とその区間情報を得る。ここで予め入力してあるテキスト情報に含まれる母音系列情報との最適パス探索による時間軸整合を行ない、テキストと認識された母音候補との時間的な対応づけを行なう。この各音韻間歪みも予め学習データを基に作成されている。これらの処理によりボトムアップ母音認識結果に含まれる認識誤りの訂正が可能となり、さらにテキストを参照することにより各母音の前に位置している子音の情報も得ることができる。子音区間は標準的な継続長を割り当てて、テキストに含まれる全ての音韻の音声信号中における時間的な位置が決定される。これに基づいて口形のキーフレームを割り当てることにより、音声と口の動きとの同期が実現される。いくつかのある程度長い連続音声信号に対し、この方式を適用したところ特定話者に対して安定に各音韻区間の抽出が実現でき、動画像合結果との同期表示実験でも自然な人物の会話シーンを合成できることが確認された。

時間軸上に希望の表情を選択して配置すると、これらの間を滑らかにパラメータ補間が行われアニメーションが実現する。唇に関しては、入力されたテキスト情報の分析が自動的に行われ、各音韻の位置に基づいてキーフレームが決まる。音韻の標準継続長と口形パラメータについては会話のシーンの分析により決定した。音声自体を入力することも可能であり、キーフレームの位置は音声のセグメンテーション結果によって決定できる。このアルゴリズムは独自に開発した安定なものである。この表情アニメーションシステムを電子メールに応用する場合を考えると、利用者はまずメールテキストを入力する。必要な場合にはこれを喋っている音声も入力してやる。するとシステムによって音韻分析と音響分析が行われ、唇の動きに関するキーフレームが決定し画面に表示される。これを参考にして、どの時点でどういう表情をさせるかをアイコンを制御して表情キーフレームを決める。この際、基本表情以外は編集画面をオープンして、パラメータをスライドバーで制御して任意の表情を画面を見ながらインタラクティブに作成する。これを登録して時間軸上に配置すればアニメーションの中に取り込める。この一連の編集プロセスの結果、制御パラメータが送信され、受信側ではメールのメッセージを読み上げる表情と音声の同期したアニメーション画像が再生される。本年度はこのようなインタフェースのプロトタイプをワークステーション上に実装して、ユーザフレンドーなインタフェース環境を実現した。
ドイツ語圏における巡礼慣習

本研究では、ドイツ語圏を中心に、ヨ-ロッパの巡礼慣習の特質を歴史的に解明すことをめざした。当初の計画とは異なり単年度の作業になったものの、所期の方向において一定の有益な知見を得た。ヨ-ロッパの巡礼慣習は、従来は突っこんで探究されなかっただけでなく、本邦の巡礼習俗との連想で、西洋研究者によってすら主要に宗教的な行為としてのみ着目や紹介がなされるのが常であった。しかしその歴史的・社会的な意義は、むしろ本邦の宗教習俗とは根本的に異なったところに存すると言うべきである。すなわち巡礼慣習は、ヨ-ロッパ社会が中世世界を脱却して近世社会の形成に向かう時期に、生活次元の人間関係のあり方と深くかかわりつつ育成された共同体行事という性格が濃厚である。その実際の行動様式も、特定の期日(夏期の穀物収穫直後が多い)に地域ごとにまとまって行列を組んで、一日程度の徒歩距離にある特定の信奉体へ赴くのが典型的であった。またそうした行為の対象となる無数の在地的な巡礼地が16世紀以降の時期に急速に成立してゆくのであるが、これ自体が地域共同体の再編と密接に関係した動向に他ならなかった。またそうした性格の故に、これら無数の在地的な巡礼地は、ヨ-ロッパの本格的な近代国家時代への移行とその国内整備が推進された18世紀後半から19世紀にかけての時期には、その基盤である近世的な地域共同体と共に、国家公権による再度の編成の対象と目されたのであった。こうした基本的な性格や推移はヨ-ロッパ各国に共通してみられるものであるが、本研究では一般的な動向のみならず、特定地域として高地オ-ストリア州への着目をも併せておこなうことにより、歴史的な実態把握の一層の深化を期した。研究成果は、平成3年度中にとりまとめる予定である。
食べ物の匂い入力に対する嗅皮質ニューロン発火活動の再活性化の解析

深い睡眠中、外界の嗅覚情報は嗅皮質まで到達せず脳の高次へと運ばれない。このとき、嗅皮質でどのような情報処理をしているのか不明であった。本研究によって、徐波睡眠中のラットの嗅皮質では、ニューロンの同期的な発火を伴う鋭波が出現することが明らかとなった。この鋭波に伴う情報は下位中枢である嗅球へも運ばれることが分かった。鋭波は、起きているときに経験した情報の再活性の場であると考えられ、再活性によって嗅覚記憶の固定化が進行すると考えられる。自由行動下ラットの嗅皮質からユニット活動と局所脳波を測定するために、5-10本のテトロード極小電極を個別に動かすことのできるマイクロドライブを自作した。また、海馬局所脳波、嗅球局所脳波を嗅皮質ユニット活動、局所脳波と同時に測定できる系を確立した。ラットに睡眠、食餌、食事後睡眠と決まった行動を取らせながら、局所脳波、ユニット活動を記録した。ラットが徐波睡眠状態のとき、嗅皮質局所脳波にイレギュラーなsharp waveが見られることを発見した。このsharp waveは海馬で見られるsharp waveと類似していたため、「嗅皮質sharp wave」と名づけた。また、多くの嗅皮質ニューロンはこのsharp wave中に協調して発火することが分かった。海馬sharp wave中に、睡眠直前に経験したニューロン群の発火パターンがリピートされることが知られており、このリピートによって空間記憶やエピソード記憶の固定化がなされると考えられている。このことから、嗅皮質sharp wave中には睡眠直前に経験した匂い情報に基づく発火パターンのリピートが起こっているのではないかと予想される。また、嗅皮質sharp waveは海馬で見られるsharp waveとはほぼ独立した起源を持つことが分かった。嗅皮質sharp waveでの再活性化現象は、空間記憶やエピソード記憶以外の記憶に関する情報処理に関わっているのかもしれない。これまで、嗅皮質の情報処理機構に関してはほとんどわかっていなかった。本研究の発見を通じて、嗅皮質情報処理メカニズムの一端が解明されるものと期待される。また、海馬の情報処理機構と比較していくことで、記憶メカニズムの更なる理解に繋がると期待される。今後は、睡眠直前の嗅皮質ニューロン群の発火パターンが嗅皮質sharp wave内でリピートされているのかどうかを検証していく。前年度発見した、徐波睡眠時、嗅皮質で見られるsharp waveについて更なる解析を行った。嗅皮質のうち、前梨状皮質の各層から同時に局所脳波を記録し、sharp waveのcurrent source density解析を行うことにより、嗅皮質sharp waveは嗅皮質内錐体細胞の反回側枝の同期的な入力によって作られることがわかった。また、嗅皮質錐体細胞は嗅球の顆粒細胞へと軸索を伸ばし、top-down入力を与えるが、徐波睡眠時、嗅皮質sharp waveに伴って、嗅球顆粒細胞へ同期的なtop-down入力があることがわかった。さらに、嗅皮質から嗅球への軸索を電気刺激すると、嗅球顆粒細胞とのシナプスでlong-term potentiationが起こることがわかった。海馬sharpwaveは睡眠直前の経験の再活性の場であり、記憶の固定化に関与していると考えられている。本研究で明らかとなった嗅皮質sharp waveもまた嗅覚経験(学習)の再活性の場であると予想される。さらに、嗅皮質sharp waveはtop-down入力として嗅球の回路の再編成を促進していると推察され、これまで不明であった、感覚入力が遮断される徐波睡眠時に感覚皮質がどのような情報処理をしているのかに迫る大きな足がかりとなる。また、嗅皮質から嗅球へのtop-down入力の新たな情報処理過程を見出したことは、今後の嗅覚情報処理機構の全容解明に繋がる新たな一歩であると考えられる。さらに、記憶の形成、固定化メカニズムにも新たな知見を与えるものと期待される。本研究成果は、前年度の成果と合わせ本年度の国内外の学会で発表し、論文投稿中である。
腫瘍の特異的標的化を目指した遺伝子治療法の開発

ファイバーに20個のリジンを付加したF/K20変異型は、ヒト脳腫瘍の対して従来型に比べて数十倍高い遺伝子導入効率が得られ、動物実験でも著明な治療効果増強を示した。これをp53プラスp33ING1によるアポトーシス誘導治療に応用したり、腫瘍特異的な制限増幅型のベクターと組み合わせて、グリオーマに高い治療効果が得られることを報告し、脳外科のグループと協力して、F/K20を用いた臨床研究を準備している。悪性黒色腫、口腔癌などでは、アデノウイルスの受容体CARの発現がきわめて低く、従来型のアデノウイルスベクターでは遺伝子導入効率が非常に低い。これに対し、メラノサイト刺激ホルモン(MSH)を融合させたF/MSH変異ウイルスは、ヒト悪性黒色腫に従来型よりも十倍程度高い遺伝子導入効率を示した。ガストリン放出ペプチド(GRP)を融合させたF/GRP変異ウイルスは、GRP受容体を高発現するヒト前立腺癌などに高い遺伝子導入効率を示した。一方、インテグリンを標的としたRGDモチーフをファイバーのHIループに含むF/RGDウイルスを用いると、悪性黒色腫、口腔の扁平上皮癌などに従来型に比べて数十倍高い遺伝子導入効率が得られることがわかり、臨床への応用が有望である。また、通常用いられるヒト5型アデノウイルス(Ad5)のファイバーのみを40型の短ファイバーに置き換えたAdv-F40Sベクターは、Ad5のファイバーの受容体CARと結合しない。現在、Adv-F40Sベクターをベースとして各種のリガンドとの組み合わせによって、宿主細胞域の狭まった特異性の高い「がん標的化ウイルスベクター」の作成を目指している。当研究では、サイトカイン・接着分子などの遺伝子導入腫瘍ワクチン、並びにサイトカイン遺伝子導入CTLを養子的移入療法、などによって難治性悪性腫瘍の根治療法の開発をめざしている。現在までの研究により、以下のような結果を得ている。1)レトロウイルスパネルの作製:MoMLV由来のMFGを基に、25種類のサイトカインや接着分子を発現する組み換えレトロウイルス産生細胞を作製した。これを用いて各種腫瘍細胞に対して高効率遺伝子導入を行った。2)腫瘍ワクチン療法:マウス皮下及び脳内移植腫瘍モデルにおけるサイトカイン発現腫瘍ワクチンの抗腫瘍効果を検討した。単独ではGM-CSFが最も有効であったが、IL-6、LT、MIF、IL-3、IL-10でも予防効果が得られた。さらにGM-CSFとIL-4の組み合わせが、GM-CSF単独を上回る治療効果をもたらした。3)GM-CSF産生腫瘍ワクチンの作用標的と考えられる抗原提示樹状細胞の大量培養法を開発した。これを用いて樹状細胞による腫瘍抗原提示能を証明した。4)アデノウイルスパネルの作製:Adex1CAを基に、IL-2、IL-4などをはじめ約30種のサイトカインについて組み換えアデノウイルスを作製した。これにより、マウスリンパ球に対して高効率遺伝子導入を行い、サイトカイン遺伝子導入によるCTLの機能修飾について比較することが可能となった。5)遺伝子導入CTLによる養子免疫療法:特異的CD8+CTL細胞に遺伝子を導入し、抗腫瘍効果を検討した。肺転移並びに脳内移植モデルで、CTLの抗腫瘍活性がIL-2遺伝子導入により強化された。またIL-10も抗腫瘍活性増強効果を持つことを見出した。B16メラノーマ並びにColon26の肺転移治療モデルでの現在までのスクリーニングにより、γIFN遺伝子導入によって最も強い養子免疫効果増強が得られている。6)腫瘍ワクチンと養子免疫遺伝子治療を複合することにより、それぞれの効果をさらに高めることができることがわかった。当研究では、サイトカイン・接着分子などの遺伝子導入腫瘍ワクチンによる難治性悪性腫瘍の根治療法の開発をめざしている。1)腫瘍ワクチン療法:マウス皮下及び脳内移植腫瘍モデルにおけるサイトカイン発現腫瘍ワクチンの抗腫瘍効果を検討した。その結果、GM-CSFとIL-4の組み合わせが、GM-CSF単独を上回る治療効果をもたらした。私たちはさらに、将来の臨床治験に使用し得るGK(gag-killed)レトロウイルス・ベクターを作成した。これをもとにしてヒトのグリオブラストーマの手術サンプルからの培養細胞を用いて、ヒトGM-CSFプラスIL-4遺伝子導入腫瘍ワクチンを作ることが出来た。2)ワクチン療法と受動免疫療法の併用:CD8+CTLのin vivoでの抗腫瘍効果を増強させるサイトカインとしてγIFNが良いことがわかった。これに腫瘍ワクチンを併用することにより、さらに強い抗腫瘍効果が得られた。3)抗原提示とTリンパ球の活性化のメカニズムを解析するため、抗原提示機構を修飾するモノクローナル抗体パネルを作成した。発現クローニング法により、樹状細胞に発現する共刺激分子ならびにT細胞側の受容体の遺伝子の同定を行っている。そのうち一つ(53H5)はCD82を抗原として認識しており、現在、免疫学的な解析を行っている。4) T細胞によって認識される腫瘍拒絶抗原の同定を目的として、腫瘍特異的CTLの樹立を試みている。5)自殺遺伝子を組織固有のプロモーターの制御下に発現するような組み換えアデノウイルスを作成し、プロドラッグ・酵素療法の効果を検討した。癌細胞特異的に遺伝子導入細胞を殺すことが可能であった。

本研究では、各種組織由来の難治性の癌に対する効果的な治療法の開発を目的として、レトロウイルス、アデノウイルスなどの組み換えウイルスベクターを用いて(A)サイトカイン遺伝子を導入発現させた腫瘍ワクチンによる免疫制御、並びに(B)自殺遺伝子を腫瘍細胞へ導入することによる細胞障害誘導を中心に遺伝子治療法開発のための基礎的研究を行って来た。当期間中の研究により、以下のような結果を得ている。(A)腫瘍ワクチン療法:(a)本研究では、最も強力な抗原提示細胞である樹状細胞(DC)による腫瘍特異的なT細胞活性化の分子メカニズムを解析した。DCは他の抗原提示細胞が持たないT細胞活性化早期に働く共刺激能を持ち、その活性はマクロファージとの協調で更に強化された。早期共刺激を修飾するモノクローナル抗体を用いた発現クローニングによりCD82が抗原提示細胞とT細胞の接着、CD28と協調するシグナル伝達、の二面からT細胞活性化の初期に働くことを見いだした。(b)腫瘍ワクチン療法に用いるウイルスベクター系の開発を目的として、選択マーカーとの2重発現、VSVG偽型レトロウイルス、アデノウイルスを用いた誘導発現などのシステムを樹立した。(B)自殺遺伝子導入療法:自殺遺伝子を組織固有のプロモーター(AFPやCEAのプロモーター)の制御下に発現するような組み換えアデノウイルスを作成し、肝癌、大腸癌、胃癌などのモデルを用いて治療効果を検討した。組織固有のプロモーターを用いることによって、癌細胞特異的に遺伝子導入細胞を殺すことが可能であった。また、大腸菌のUP遺伝子(uracil phosphoribosyl transferase)の導入発現により、胃癌などの細胞株への5FUの毒性をIC_<50>で約20倍増強出来ることを見出した。私たちは、難治性の癌に対する遺伝子治療法の開発を目的として、免疫遺伝子療法と細胞傷害誘導療法の2つの戦略を中心に基礎研究を行ってきた。(A)免疫強化療法:(B)特異的な標的化を目指した細胞傷害誘導療法:(1)腫瘍特異的なアポトーシス誘導療法:アポトーシス関連遺伝子(FAS-ligand、FAS、FADD、FLICE、Baxなど)を高発現するアデノウイルスベクターを作成した。ベクター作成が通常の方法では困難な遺伝子(FAS-ligand、FASなど)については、アポトーシス耐性の293細胞(293/crmA細胞)をウイルス作成に用い、高いタイタ-の組み換えアデノウイルスの作成に成功した。(2)腫瘍抑制遺伝子p53などの変異の利用:p53欠失細胞でのみ増殖可能な、EIB55Kを欠失したアデノウイルスベクター(AxE1AdB)を作成した。この感染によってp53に変異を持つ膵癌細胞に強い細胞傷害を誘導することができた。担癌SCIDマウスを用いた動物治療実験でも強い治療効果が得られた。(3)細胞側受容体分子との吸着を担うファイバーのC末端にリジン20個の挿入変異を導入することによって、グリオーマ細胞に対して、従来の野生型ファイバーを持つアデノウイルスよりも数十倍も効率的に目的遺伝子を導入することが可能な変異アデノウイルスベクター(Ax-F/K20)を作成した。当研究は、難治性の癌に対する遺伝子治療法の開発を目的とする。
戦前日本の初等教員養成における初等教員検定の果たした役割に関する府県比較研究

本研究は、第二次大戦前日本の小学校・国民学校教員(初等教員)検定制度の府県比較研究であり、わが国の初等教員養成史研究の一環をなすものである。本研究では師範学校史と合わせて明らかにされなければならない初等教員検定制度の通史的事例の府県比較を行った。研究対象は東京、大阪、栃木、群馬、岡山、山口の各府県である。検討の結果、1)いずれの府県でも教員不足が一定期間発生し、教員検定制度が活用されていたこと、2)各府県は教員供給との関係により試験検定実施回数を改めていたこと、などが明らかになった。本研究は、戦前日本の初等教員検定制度の通史的事例の府県比較研究として、栃木、東京、大阪、山口、群馬、岡山の各府県を取り上げ、各府県の関係制度の形成から廃止までの過程を明らかにするとともに、初等教員養成システムにおける位置づけを検討し、教員検定が果たした役割について考察することを目的としている。本年度は、1872年から1900年までを対象とした。特に栃木県及び群馬県に関して検討が進み、次のことが明らかになった。1)栃木では「栃木師範学校規則」、「栃木県学事条例」及び「公立小学校教員学業証明法」、「栃木県小学校教員免許状授与規則」、「小学校学力検定試験細則」、「小学校教員仮免許状授与規則」、「小学校教員検定等ニ関スル細則」を経て、1898年の細則改正においてこの時期の最終形態に至っていた。その他、高等女学校補修科及び裁縫専修科が師範学校小学校教員講習科と同等の扱いとされたこと、仮免許状授与規則のように先行研究で注視されていない規則も重要な役割を期待されて制定されていたことが明らかになった。2)群馬では「教育令施行実施規程」、「公立小学教員学力試験法」、「小学校教員免許状授与規則」、「小学校教員学力験定試験細則」、授業生規則、「小学校教員検定等ニ関スル細則」を経て、1894年の細則改正においてこの時期の最終形態に至っていた。この間には、受験者の質低下が報告され、正教員の検定実施回数が削減されるなど、厳格化の動きがあった。栃木は年2回及び臨時に試験検定が実施されたのに対し、群馬は年1回の実施とされた。合格判定基準は、栃木の各科目50点以上(平均60点以上)に対し、群馬は最低点数は40点以上であり、群馬は栃木より低く設定されていた。これは合格しやすくする措置であったと考えられる。このように、検定実施回数(とその変更)及び合格判定基準に府県による相違が現れやすいことが明らかとなった。本年度は、1900年から1940年までを対象とした。1)栃木県では、1900年10月に「小学校教員検定及免許状ニ関スル規程」、1901年3月に「小学校令実施規程」され、特に検定及免許状規程により検定の実施方法が規定されていたこと、1920年2月に「小学校教員及幼稚園保姆ノ検定並免許状ニ関スル細則」が制定されているが、これは他県の検定内規相当の内容が記入されていること、実施規程は4回の改正、細則は6回の改正を経て対象とする時期の最終形態に至っていたことが明らかになった。2)群馬県では、1900年10月に「小学校令同施行規則実施ニ関スル細則」が制定され、8回の改正を経て対象とする時期の最終形態に至っていたこと、群馬県の場合は1912年1月に「尋常小学校准教員養成所規程」が制定されていたこと、教員養成講習会に関しては小学校本科正教員検定準備講習会、尋常小学校本科正教員養成講習会、尋常小学校本科正教員受験準備講習会、尋常小学校准教員養成講習会が開催されていたこと、群馬県の教員養成への関与については教育会への補助と教員養成講習会費補助の2種があったことが明らかになった。3)栃木、群馬いずれも静岡県と異なり、正教員養成所に関する規定はなく、正教員養成システムに違いがみられることが明らかになってきた。4)その他、大阪府に関して『大阪府公報』の検定関係記事一覧を作成することができた。栃木、東京、山口、群馬の府県については予定通り資料収集及び分析を進めることができた。大阪府に関しては、『大阪府公報』の小学校教員検定関係記事の一覧を作成することができ、関係規定とその改正状況が明らかになった。岡山県に関しても、私立教員養成所の設置・運営状況が明らかになった。その他、栃木県の事例にかかわって、検定により教員免許状を得て正教員になり、県視学まで上りつめた矢板大安は不適応による師範学校中退者であったという興味深い事実も明らかになった。このような進捗状況であるので、おおむね計画通りに研究が実施されていると判断した。

本年度は、主に1941年から1946年までを対象として分析を行った。特に群馬、栃木、大阪、山口の府県に関して検討が進み、次のことが明らかになった。1)群馬では1941年7月に県令により「国民学校令施行細則」が制定され、以後、新学制発足まで改定されることはなかったこと、当該時期に関して正教員養成講習会は開催されていないが、県教育会による尋常小学校本科正教員検定受験準備講習会が開催されていたこと、2)栃木では1941年8月に県令により「国民学校教員及幼稚園保姆検定並免許状ニ関スル細則」が制定され、3度の改定を経て新学制に至ること、栃木も群馬と同様に正教員養成講習会は開催されなかったが、県教育会による検定準備講習会が開催されていたこと、1942年3月実施の国民学校助教採用試験は他府県では見られない取り組みであること、3)大阪では1941年9月に「小学校令施行細則」が改められ、「国民学校令施行細則」が制定されていたこと、大阪の場合は臨時教員養成所が師範学校及び高等女学校に設置されるだけでなく、府教育会による正教員養成講習会も開催されていたこと、4)山口では、1900年に「小学校教員検定及免許状ニ関スル規則」が制定され、以後、同規則に基づき検定が実施されたこと、山口でも無試験検定認定校に関して、曹洞宗第四中学林、私立梅光女学院等の卒業者に対し、無試験検定が実施されていたことが明らかになった。5)その他、東京では教員不足の際に他府県に募集をかけ、師範学校卒業者を集めていたことも明らかになった。研究計画では、栃木、東京、大阪、山口、群馬、岡山の各府県を取り上げて、各府県の初等教員検定制度の形成から廃止までの過程を明らかにするとともに、初等教員養成・供給システムの全体像と同システムにおける教員検定の位置づけを明らかにすることを検討することを構想していた。岡山県を除き、概ね当初の計画通りに資料収集・分析が進んでおり、府県による相違が明らかになってきたため、「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究は、第二次大戦前日本における小学校・国民学校教員検定(以下、初等教員検定)の通史的事例の府県比較研究として、1)特徴的な都道府県の初等教員検定制度の形成から廃止までの過程を明らかにし、2)各府県の初等教員養成システムにおける教員検定制度の位置づけを明らかにした上で府県比較を行い、3)初等教員養成において教員検定が果たした役割について考察することを目的としていた。対象としたのは、東京、大阪、栃木、群馬、岡山、山口の各府県である。平成29年度は、平成28年度までの研究成果を精緻化し、研究成果を総括することとした。1)初等教員検定制度の根幹をなす、初等教員検定関係規則に関しては、対象とした府県の規則はおおよそ確認することができた。いずれも府県令により規定されており、1900年以前は「小学校教員検定」の字句を含み、1900年以降は「小学校令」の字句を含む名称で規定されていた。これらの関係規則のもとで、合否判定基準を含む検定内規が作成され、検定内規は非公表とされていた。唯一、栃木県だけは合否判定基準に関する規定が関係規則に含まれ、公表されていた。2)対象化した府県では、教員供給において教員不足、特に本科正教員不足の期間が長く続き、その際に師範学校増設や学級増はままならず、教員検定制度を活用した教員養成講習会や臨時教員養成所が設置された。教員検定関係規則も試験検定の実施回数が改められたほか、臨時試験検定規定が活用された。大阪府のように非師範学校系諸学校の卒業生に正教員免許取得の資格を付与することを告示として公表するところも存在した。
遺伝学的手法によるアブシジン酸のシグナル伝達因子の検索

遺伝学的手法によるアブシジン酸のシグナル伝達因子の検索申請者が分離したABA欠損突然変異株(EN7株)は、速中子線照射により突然変異を誘発させたものであり、一塩基置換よりも欠失・転座などによる突然変異が生じやすい。そのために、このような突然変異株はエチルメタンスルホン酸処理することにより復帰突然変異株を分離するのに適している。本研究では、EN7株を用いて復帰突然変異株のスクリーニングをおこなうためにEN7株の詳細な遺伝学的解析をおこなっている。まず、EN7株(Columbia系統)と異なる系統の野生型株(Ler系統)をかけあわせて得られたF2植物を用いてマッピングをおこなったところ、EN7株が有する突然変異(aba2-2突然変異)は第一染色体の中央部m213とPAP240の間約3cMに位置していることが分かった。さらに詳細にマッピングをおこなうために約500株のF2植物を用いて、m213とPAP240領域の中で組み換えをおこしたラインを9株得た。シロイヌナズナの3cMは約600kbに相当すると見積もれるので、この9株の組み換え体はこの約600kbの領域を10に分割すると考えられる。現在はPAP240を含むYACクローンを2クローン得ており、これらクローンを染色体上のマーカーと対応付ける事によって整列クローンの作製をおこなう予定である。aba2-2突然変異部位の同定は復帰突然変異株の分離のみならず、ABA生合成調節を理解する上で重要であろう。