hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘムによる赤血球造血制御機構の解明

赤血球造血に関わる分化制御機構の詳細は未だ明らかとされていない。我々はヘムがこの制御機構の中心を担っていると考えた。そのアプローチとして、マウスES細胞からin vitiroで正常赤芽球とヘム欠損赤芽球を分化誘導し、両者の遺伝子発現プロファイルをcDNAアレイにより比較検討し、ヘム制御下にある赤血球特異的遺伝子群の同定を試みた。最初に、対象となった8737の遺伝子から、定量PCR法にてマウスの骨髄細胞において赤芽球系列特異的に発現を示した11遺伝子を抽出し、さらにこの11遺伝子のうちNorthern blot法及び定量PCR法により造血組織に強い発現を示した4遺伝子に絞り込んだ。この4遺伝子のいずれも細胞内ヘム濃度と発現量が相関を示したため最終的な候補遺伝子とした。4遺伝子は、既に報告のあるUCP2(uncoupling protein 2)、NuSAP(nucleolar spindle associated protein)、CNBP(cellular nucleic acid binding protein)と、未知の1遺伝子であった。未知の遺伝子は、in vitro acetyltransferase assayの結果より新規のヒストンアセチルトランスフェラーゼである可能性が考えられ、HE-AT1(Heme-regulated Erythroid-specific Acetyl Transferase 1)と名づけた。このうち、NuSAPはごく最近細胞分裂の制御因子と報告された分子であるが、実際、貧血マウスの赤芽球や、トランスフェリン受容体陽性赤芽球において高い発現が認められたことから、赤血球増殖に関与していると考えられた。以上の結果より、ヘムは赤血球造血において多岐にわたる遺伝子群の発現を制御していると考えられた。【目的】赤血球造血に関わる分化制御機構の詳細は未だ明らかとされていない。我々はこの制御機構の中心となる物質はヘムであると考え、野生型赤血球とヘム欠損赤血球の遺伝子発現プロファイルを比較検討し、ヘム制御下にある赤血球特異的遺伝子群の同定を試みた。【方法】ヘム合成系の初発酵素である赤血球型δアミノレブリン酸合成酵素欠損マウスES細胞と野生型マウスES細胞を、OP9細胞との共培養により分化誘導しヘム欠損赤芽球および野生型赤芽球を得た。これらの遺伝子発現プロファイルをcDNA arrayにて解析し、1)野生型赤芽球により強い発現(3倍以上)、2)赤血球系列特異的に発現(定量RT-PCR法)、3)造血組織に強い発現(Northern blot法、定量RT-PCR法)、4)細胞内ヘム濃度上昇により発現誘導される(定量RT-PCR法)、の条件を満たす候補遺伝子を抽出した。【結果】解析した8737の遺伝子から1)により120遺伝子を抽出。さらに2)により11遺伝子を赤血球系列特異的遺伝子とし、最終的に4遺伝子を候補遺伝子とした。うち3遺伝子は既知の遺伝子で、ミトコンドリアの呼吸に関与するUCP2と細胞分裂に関与するNuSAPおよび転写調節因子CNBPであった。残りの1遺伝子は未知の遺伝子であり、現在解析を進めている。【結語】本解析により同定した4遺伝子の解析を通じ、赤血球特異的形質の発現制御が明らかになると考えられる。
前十字靭帯損傷膝における膝関節回旋運動機能の解析

膝前十字靭帯(ACL)損傷が発生するのは,ストップ動作,ジャンプ動作,着地動作,方向変換動作などのスポーツ動作である。これらの動作では膝関節に回旋運動が起こっているが,ACL損傷でどの程度回旋運動に影響が及ぶのか正確な報告は少なかった。平成9年度は,膝関節に既往のない健常者に対し回旋角度を測定し,さらにテーピングにより回旋角度が制限されるかを確認した。平成10年度ではACL損傷膝とACL再建術後膝について運動動作中の回旋角度を比較した。対象は男女5名ずつ計10名のACL損傷膝である。全例スポーツによる受傷である。再建術前に坐位での非荷重下で膝関節屈曲90゚からの伸展動作,および立位での荷重下でストップ動作時(膝関節伸展位から屈曲90゚まで)の膝関節の回旋運動を磁気センサー式3次元空間測定装置(3-SPACE WIN,エムピージャパン)を用いて測定した。さらに,上記の対象について自家半腱様筋ならびに薄筋を用いたACL再建術を施行後6カ月において同様の測定を行った。いずれも5回測定し平均値を代表値として扱った。結果として、1.ACL損傷膝の回旋角度は、非損傷側や健常者の回旋角度に比較して有意に大きかった(P<0,05)。2.再建術後の回旋角度は、非損傷側と有意差がなくなった。また、健常者の回旋角度に比較しても有意差はなかった。3.ACL損傷膝、ACL再建膝、ACL損傷者の非損傷側、健常者のいずれにおいても非荷重での回旋角度が、荷重位より有意に大きかった(P<0.05)。荷重位で膝関節は上下の関節からアライメントコントロールを受け、回旋角度が減少するのではないかと考えられた。本年度は基礎的データを得るための測定を主に行った。対象は男女5名ずつ計10名の膝に既往のない者である。坐位での非荷重下で膝関節の伸展動作,および立位での荷重下でストップ動作時の膝関節の屈曲動作を磁気センサー式3次元空間測定装置を用いて測定した。その結果,非荷重下と荷重下での回旋角度では危険率5%以下で有意に後者の回旋角度が増加した。このことは荷重下でのスポーツ動作でより大きな回旋力が膝関節に加わり,ACLにも相応のストレスが加わることを示していると考えられる。さらに,ACL損傷者に対して用いているテ-ピングを行い,回旋角度を減少させられるかを検討した。その結果,非荷重下では危険率5%以下で有意に回旋角度が減少することが確認できたが,荷重下では回旋角度が減少するものの有意差は認められなかった。したがって,ACL損傷者に対してスポーツ活動中の膝関節への回旋ストレスを減少させるのは,従来用いているテ-ピング方法よりよりより強固な制限を加える方法や材料の開発が必要であることが示唆された。本年度がACL損傷の既往のない対象で基礎的なデータを収集したが,現在ACL損傷者を対象として,再建術前後での回旋角度の変化について継続して測定中である。
初期近代の知の再編からみたコメニウスの教育構想と世界の表象に関する思想史的研究

コメニウスの教育思想の根幹には、神が創造した世界そのものを「神の書物」として捉える世界観と、神の三書(=世界・人間・聖書)を読み学ぶ存在としての「人間」観、そして、神の三書を読むために人間が人間のために書き続け・書き直していく書物、という根源的な書物論があることを明らかにした。近代教育において高く評価されてきた『世界図絵』等のコメニウスの教科書は、増え続ける書物と知をどのように取捨選択し、再構成し、伝えるのかという初期近代の知の再編という文脈におけるコメニウスの一つの回答であったといえる。本年度は、最終年度に予定されていた博士論文提出の目標を達成した。「J.A.コメニウスの世界観と言語観に関する教育思想史研究ー17世紀における事物・言葉。書物ー」を日本女子大学に博士論文として提出し、受理・審査ののち、博士の学位を与えられた(乙第58号)。博士論文では、近代教育学の祖と位置づけられてきたコメニウスの教育思想には、世界の存在そのものと言語が分かち難く結びついていた古代・中世以来の存在論と、近代以降の有限な人間の認識論とが混在していたことを明らかにした。その際、本研究のテーマである初期近代の知の再編を、当時最大のメディアであった「書物」を軸に再考した。コメニウスの教育思想の根幹には、神が創造したこの世界そのものを神の「書物」と捉える世界観と、その神の書物(=世界)から多くを学び続けて生きている「人間」という設定、そして、神が記した書物を読むために、人間が人間のために書き続け/直していく人間の手による書物、という根源的な書物論がある。近代教育において高く評価されてきた『世界図絵』等のコメニウスの教科書は、こうした初期近代の認識論的枠組みを前提に、増え続ける書物と知をどのように取捨選択し、再構成し、伝えるのかという問題に対応するものであった。その他に、初期近代の知の再編に関わる歴史的位相の研究成果の一部を、森田伸子編『言語と教育をめぐる思想史』(勁草書房、2013年1月)の「第一章コメニウスにおける読書論の諸様相ー中世・ルネサンス・近代ー」として執筆した(51頁95頁)。さらに、コメニウスの教科書論にかんする研究成果の一部を、森田尚人編『教育思想史で読む現代教育』(勁草書房、2013年3月)の「第9章教科書ーコメニウス『汎教育』における書物一般と学校用書物」として執筆した(176頁201頁)。本年度は、3年間の研究成果のまとめとして今までの研究成果のブラッシュアップを行った。3年目の目標であった博士論文の提出は、すでに昨年度にクリアできた(「J.A.コメニウスの世界観と言語観に関する教育思想史研究ー17世紀における事物・言葉・書物ー」(日本女子大学乙第58号))。そのため、その成果を広く学術図書の出版という形で公表することをめざし、博士論文原稿の改稿に専念した。これまでの教育学説史において、コメニウスは近代教育学の祖として位置づけられてきた。その軸として読まれてきたコメニウスの事物中心主義的な教育の発想そのものを、17世紀的な文脈に置き直して再読することが博士論文の主題であった。その結果、観察可能な事物に基づく経験や感覚を重視し近代的教授学を打ち立てたと理解されてきた従来の読解に対して、むしろコメニウスにおしては「書物Liber」という発想と手段(メディア)こそが教育思想の核心にあり、現代に繋がる教育的伝達形式を考える枠組みとして機能しうることを明らかにした。改稿に当っては、大幅な頁の削減が必要であったが、研究内容を伝達出来るよう努めた。(その結果、平成26年度科学研究助成事業の研究成果公開促進費(学術図書課題番号265200)を得られることになった。)コメニウスの教育思想の根幹には、神が創造した世界そのものを「神の書物」として捉える世界観と、神の三書(=世界・人間・聖書)を読み学ぶ存在としての「人間」観、そして、神の三書を読むために人間が人間のために書き続け・書き直していく書物、という根源的な書物論があることを明らかにした。23年度の研究の目的は、コメニウス研究において十分に検討されてこなかった、コメニウスの読書論を明らかにすることにあった。というのも、近代教育学においてコメニウスは、それまでの暗記を中心とした書物中心の教育に対して、事物を中心にすえた感覚的・経験的な教育の端緒として位置づけられてきたからである。しかしながら、コメニウスにとって事物の重視は、素朴に書物そのものの批判を意味するものではない。印刷技術の拡大に伴って量産される書物を読み、知を獲得することこそ、コメニウスの教育思想の中心的課題であった。そのため、第一に、17世紀に生きたコメニウスの講演原稿である「書物についてDe Libris」を分析した。コメニウスが推奨するのは書物の圧倒的多読であると同時に、「読むこと」とは読み手それぞれにとって必要な知を「選択し」さらに自分の書物を「書く」という一連の行為を意味するものであった。第二に、中世とルネサンスにおける読書論の位相をヨーロッパにおけるラテン語学習の文脈に照らしてその特長を明らかにした。

第三に、コメニウスの読書論が、中世とルネサンス、そして近代以降の読書論とどのような点において結び合うのかを明らかにした。コメニウスにとって「書物」を読むことは読み手自身にとって意味を持つ様々な知を獲得することに結びつきつつも、そこで「知」として把握される事柄は根源としての「神の三書Tres Liber Dei」に結びついていた。この観点こそ、コメニウスにおける読書論を成立させる文脈を形成すると同時に、コメニウスが重視した「事物」の意味を示す特徴的な点である。そしてこの観点においてこそ、近代教育学の文脈において事物主義・感覚主義的教育の教材として高く評価されてきた、コメニウスの『世界図絵』等の教科書執筆の法則が読解可能となることを指摘した。本研究は、当初の計画以上に進展していると評価できる。というのも、研究計画時には3年目(最終年度)の課題として位置づけた、それまでの研究成果をとりまとめ博士論文を執筆するという目標を達成したからである(「J.A.コメニウスの世界観と言語観に関する教育思想史研究ー17世紀における事物・言葉。書物ー」日本女子大学乙第58号)。当初の研究計画では、本研究で使用するコメニウスのテクスト類(『光の道Via Lucis』、『事物の扉Janua rerum reserata』、『遊戯学校Schola ludus』、『汎教育Pampaedia』等々)は、すべてラテン語で書かれたものであるがゆえに、まずはラテン語原典の読解と解釈という基礎的作業に多大の時間を有すると見込んでいた。そのため、研究計画に述べた内容を吟味するために3年の計画を立てた。しかしながら、研究を進めるにあたってこの1年間、可能な限り時間を確保し、ラテン語原典の翻訳・読解をコンスタントに進めることで、当初の計画以上に原典の読解が進んだと考えられる。また、科研費は年度をまたいで使用可能であるという利点を生かし、基礎作業でありもっとも時間のかかる読解の進度を優先し、当初予定していた海外への資料収集等を次年度に延期することを決めたことで、より一層研究に集中でき、計画以上に進展に繋がったと考えられる。コメニウスの読書論を明らかにするという研究計画段階での目標は、完全に達成したといえる。このことによって、初期近代における教育と書物との関係性の一様相が明らかになったと同時に、コメニウス教育学の中核として据えられてきた事物主義に対する見直しがはかられたと考える。すなわち、主に教育の方法的観点から、現代に至る近代教育教育の「祖」として位置づけられてきたコメニウスを17世紀的文脈の中に置き直すことによって、まさに教育という営みが人間にとっていかなるものとして捉えられ、意味づけられてきたのかという認識論的背景を明らかにするその一端を、23年度の研究では達成することができた。23年度の研究は、24年度以降の研究計画に発展的に引き継がれることで、本研究課題である初期近代の知の再編とコメニウスの教育思想との連関を明らかにする基盤を提供するものである。なお、23年度の研究成果は、「コメニウスにおける読書論の位相ー中世/ルネサンス/近代ー」として、森田伸子編『教育と言語をめぐる思想史』勁草書房(2012年9月刊行予定)に収録が決定している。本研究において当初予定していた研究成果はおおむね達成されている。残るのは、これまでの研究成果の国内外における公表である。
ヘム蛋白質マトリクスの性質を生かした反応活性種の新規合成とその反応性の探索

ミオグロビンは、プロトポルフィリン鉄錯体(ヘム)を補欠分子とする酸素貯蔵蛋白質であり、その機能向上・改変の一手法として、ヘムを有機合成で得られた補欠分子に置き換える「再構成法」がある。16年度において、プロピオン酸基を2つ有するポルフィセン鉄錯体を補欠分子とする「再構成ミオグロビン」が高い酸素親和性を示すことを見出している。17年度では、その原因を明らかにするために、ESR測定が可能なコバルトポルフィセンを有する再構成ミオグロビンを調製し、その性質を評価した。コバルトポルフィセン再構成ミオグロビンも、鉄錯体と同様、酸素分子の解離速度が小さく、その結果、コバルトポルフィリンを有する再構成ミオグロビンと比べて、酸素親和性が大きく向上していることが明らかとなった。このことは、ポルフィセン再構成ミオグロビンの高い酸素親和性の理由の1つは、ポルフィセンの骨格構造であることを示している。コバルトを有するミオグロビンの還元状態でのESR測定では、ポルフィセンの対称性の低い骨格構造を反映したスペクトルが得られ、また軸配位子方向の電子状態への摂動が大きくなっていることが示された。また、酸素結合状態でのESR測定より、コバルトポルフィセンミオグロビン酸素錯体におけるコバルト-酸素結合の結合様式は、コバルト-スーパーオキシドアニオンと記述できることが見出された。更に、プロピオン酸の位置の異なるポルフィセン鉄錯体を有する再構成ミオグロビンについても、リガンド結合挙動を検討し、プロピオン酸基の位置も、再構成ミオグロビンの高い酸素親和性の重要な因子であることを明らかにした。1.ミオグロビンはプロトポルフィリン鉄錯体(ヘム)を補欠分子とする酸素貯蔵蛋白質である。本研究ではミオグロビンの機能向上、機能改変を目的として、新規に合成したポルフィセン鉄錯体をヘムと入れ替えた「再構成ミオグロビン」を調製し、その性質について検討した。この再構成ミオグロビンの酸素親和性は、野性型ミオグロビンよりも2600倍高く、一酸化炭素に対して約10倍高い選択性を示した。再構成ミオグロビンの酸化還元電位は野性型より約250mV低く、電子共鳴スペクトルでは、再構成ミオグロビン内での鉄のスピン状態は、野性型とは大きく異なり、低スピン(一重項)てあった。共鳴ラマン、赤外スペクトル等の各種分光学的データと併せて再構成ミオグロビンの高い酸素親和性は、補欠分子として導入したポルフィセン錯体そのものの性質に起因することを明らかにした。2.金属オキソ錯体は、シトクロムP450などのヘム蛋白質が関与する生体内酸化反応に重要な役割を果たす反応活性種であり、その反応機構について長年議論されている。そこで、本研究では、ルテニウム4価オキソ錯体による酸化反応機構について、生成物分析、速度論的手法により検討した。この錯体とクメンとの反応では、クミルアルコール、アセトフェノンが生成し、反応中間体の検討および反応速度測定により、この反応はルテニウム錯体による水素引き抜き反応によって開始されることが明らかとなった。またNADH類縁体との反応では、形式的に酸素移動した化合物が生成するが、反応の初期で、水素引き抜き反応とヒドリド移動が並行して起こることが反応速度測定によって分かった。以上のことから、ルテニウム4価オキソ錯体は、水素引き抜きおよびヒドリド引き抜きの両方について、高い反応性を持つことが示された。(1)これまでの研究において、鉄ポルフィセン錯体で再構成されたミオグロビンが非常に高い酸素親和性を示すことを見いだしており、その原因を探ることが次課題となっていた。そこで、今年度は、昨年度に引き続いて、この再構成ミオグロビンについて、更に各種分光学的測定を詳細に行い、鉄ポルフィセン錯体を有するミオグロビンの高い酸素親和性は、酸素錯体におけるFe-O_2の結合様式のうち、Fe-O_2σ結合が錯体自身の性質により安定化されるためと結論づけた。このことは、鉄ポルフィセン錯体が、ポルフィリン類似体のなかでもユニークな性質をもっており、タンパク質マトリクスという特異な環境下で、それが最大限に発揮された結果であると考えられる。本研究の成果は、すでにJournal of theAmerican ChemistrySociety誌に論文として発表した。(2)シトクロムP450などの酸化酵素では、鉄オキソ錯体が活性反応種として知られている。その反応性を明らかにするため、ポリピリジルルテニウムオキソ錯体を鉄オキソ錯体のアナローダとして用い、NADH類縁体との反応機構を詳細に調査してきた。本年度は、種々の速度論・生成物解析の結果より、NADH類縁体は、典型的なヒドリド(H^-)ドナーであるにもかかわらず、ルテニウムオキソ錯体による酸化反応では、水素原子(H・)引き抜きによって反応が開始されると結論づけることができた。この反応の熱化学解析によると、本反応系は、ヒドリド移動、水素原子移動ともに、同程度の自由エネルギー変化である。したがって、本研究における実験結果は、ヒトリド移動に比べて水素原子移動が固有的に有利な反応経路であることを示しており、金属オキソ錯体によって反応を触媒している酵素の反応機構を解明する上で有用な知見となるものである。本研究の成果は、Inorganic Chemistry誌に受理され印刷中でる。

16年度において、プロピオン酸基を2つ有するポルフィセン鉄錯体を補欠分子とする「再構成ミオグロビン」が高い酸素親和性を示すことを見出している。17年度では、その原因を明らかにするために、ESR測定が可能なコバルトポルフィセンを有する再構成ミオグロビンを調製し、その性質を評価した。コバルトポルフィセン再構成ミオグロビンも、鉄錯体と同様、酸素分子の解離速度が小さく、その結果、コバルトポルフィリンを有する再構成ミオグロビンと比べて、酸素親和性が大きく向上していることが明らかとなった。このことは、ポルフィセン再構成ミオグロビンの高い酸素親和性の理由の1つは、ポルフィセンの骨格構造であることを示している。コバルトを有するミオグロビンの還元状態でのESR測定では、ポルフィセンの対称性の低い骨格構造を反映したスペクトルが得られ、また軸配位子方向の電子状態への摂動が大きくなっていることが示された。また、酸素結合状態でのESR測定より、コバルトポルフィセンミオグロビン酸素錯体におけるコバルト-酸素結合の結合様式は、コバルト-スーパーオキシドアニオンと記述できることが見出された。更に、プロピオン酸の位置の異なるポルフィセン鉄錯体を有する再構成ミオグロビンについても、リガンド結合挙動を検討し、プロピオン酸基の位置も、再構成ミオグロビンの高い酸素親和性の重要な因子であることを明らかにした。
インタラクティブなビジュアルシステム生成系とその応用

インタラクティブなビジュアルシステム生成系とその応用に関して研究を行った。我々はすでにビジュアルシステム生成系として、図形文法CMG(Constraint Multiset Grammars)を用いて一連の空間パーサ生成系に関する研究を行なっている。空間パーサとは、図形言語を文法に従って解析し、処理を行なうシステムのことである。本研究では、特に、大画面を持つ計算機システムや携帯情報端末に適したビジュアルシステムを記述しやすくすることを目的として、以下に示す二項目について研究を行った。1.手書き入力やジェスチャを用いることができるインタラクティブな空間パーサ生成系に関する研究。これは、大画面を持つ電子白板等を想定し、これまで文法記述に用いてきた図形文法を拡張し、ジェスチャトークンを導入することにより、ペン型デバイスを用いて入力されるストロークをジェスチャや手書き入力として解釈し、処理することが可能になるようにしている。ユーザによって入力されるストロークのパターンを解析するモジュールを空間パーサに組み込んでいる。2.ビジュアルシステム生成系の効率化に関する研究。大画面を持つ計算機システムでは、画面面積の大きさに比例して通常のコンピュータよりも入力される図形の数が増加し得る。これに対して,ユーザが入力した図形に対して、文法記述を構成するルールのうち、なるべく少ない数のルールを解析対象として適用するような前処理を文法記述に施すことによって、入力に対する応答を改善し、ビジュアルシステム生成系の効率化を図った。
世界におけるジャポニカ米の生産・流通と潜在的生産能力に関する学際研究

今年度の調査は米国(カリフォルニア州とア-カンソ-州)、フィリピンのネグロス島、エジプト、マダガスル、中国(黒龍江省、江蘇省、広東省、北京)、オーストラリア(主要都市)において行った。1997年の生産は世界で大きく増加し、価格も低迷する兆しが見える。世界中において国内自由化が急速に進みつつあり、各国の生産コストの低減と販売競争力は大きく促進されている。また、質と量に関する潜在的生産能力も米国でより鮮明になってきた。各国の状況は次の通りである。米国のア-カンソ-州ではコシヒカリに対し、日本の技術(中干し灌漑)を2年間にわたって導入し、これまでのイネの倒伏を克服することができた。これにより味の向上も期待できる。一方、カリフォルニアのコシヒカリは「全部倒伏する』(加州稲作研究所)という状態である。エジプトでは国内自由化がほぼ完成の時期にさしかかっているが、自由化対策が導入された1990年頃から単収は増加し、現在では当時に比べ約25%増え、1ha当たり精米で4.8トンである。自由化政策による効果が大きことを物語っている。マダガスカルは山間地が96%を占める山国である。しかし、生産面積はアフリカでは最大の130万haを誇る。標高が高いため、気侯は温暖でジャポニカ米の潜在的生産能力は大きい。単収は現在の平均で1tにも至らないが、SRI方式という新しい栽培技術の導入で数倍に増加することが判明した。政府もSRI方式の普及に力を入れている。中国では黒龍江省の稲作面積が1997年には140万haに達し、1990年以来に比べ2倍となっている。1980年が20万haであった時に比べるとこの17年間に7倍に増加している。また、生産組織の変化は著しく、中国の至る所で借地による生産面積の拡大(2030haの規模)がみられる。本研究は1992年度に単年度の国際学術研究としてスタートして以来、19934年度及び、今年度から新たに3年間の計画で実施しているものである。今年度は過去の学術調査で継続的に現地に派遣団を送っている中国、アメリカに加え、新しくインド、ブラジル及びベトナムのジャポニカ米について現地調査した。インドはジャポニカ米生産の適地と思われるプンジャブ地方を訪れ、現地のプンジャブ農業大学とともに調査を行った。まだ当地においてはジャポニカ米の生産は行われていないが、同大学が行った試作の結果を踏まえて意見交換や立地条件の分析を行った。現地ではバスマティ米が多く生産されているが、供給のダブつきからジャポニカ米の生産意欲は大きく、同大学と今後、共同で研究していくことに合意した。ブラジルは来年度に本格調査を行う計画であり、今年度は事前調査として現地の概要を調べた。特に、ジャポニカ米の適地と推察されるリオ・ブランデ・ド・ス-ル州を訪れた。ベトナムではメコン・デルタの稲作地帯を訪れ、このような赤道に近くしかも気温が高い地方で、どのような単収や味のものが穫れるのかについて調査した。来年度5月に現地産のジャポニカ米を入手し、味の分析を行う予定である。これらの海外派遣に加えてアメリカから2人、イタリアとスペインからそれぞれ1人の合計4人のメンバーを招へいした。

わが研究チームは海外での現地調査の結果はできるだけ早く社会一般に公開しようと務めているが、今年度も12月8日に、全国から希望者を募り第4回ジャポニカ米・国際学術研究報告会を開催し、招へいした海外のメンバーも研究成果を報告すると同時にワーク・ショップを一週間にわたり開いた。今年度の調査は成功裏に終わり、過年度の調査実績に加え、来年度以降の調査に対するより強固な基盤が確立された。今年度の調査は南米南部(ブラジル、ウルグアイ、アルゼンチン)のジャポニカ米の潜在的生産能力の調査に重きを置いた。この三ヶ国における水田はブラジルが100万ha、ウルグアイ及びアルゼンチンがそれぞれ15万haが経営されている。驚いたことに、これらの地域では放牧地が広大な広さを誇っており、近年のコメの国際価格の高値のあおりで、放牧地を水田に切り換える経営体が増加している。特にウルグアイとアルゼンチンではその傾向が強く、この5年間で水田の面積は50%増加している。よって、国際価格がこのまま高値を継続すれば、この地域の開田はますます盛んになるであろう。そもそもこの地帯は起伏の極めて少ない、標高の低い地形であり、地下水で水供給の可能な所では開田はコストをあまりかける必要がない。また、これらの地域は気候及び緯度から見てジャポニカ米の生産に適している地帯であることが判明した。中国は東北部の黒龍江省で開田はその後も進み、1996年産は同省内の水田面積は遂に100万haの大台を突破した。全生産面積がジャポニカ米であり、今後も開田は進むと推測される。一方、南部の雲南省では約100万haの水田があり、かつて6:4の割合でインディカ米が主流を占めていたが、近年ではこれが逆転し、ジャポニカ米が6に対しインディカ米が4の割合となっている。中国では全国的に今後もジャポニカ米への切り換えが続けられよう。雨量が少なく、半砂混地帯で水田が営まれているため開田の道は自ずと閉ざされている-と言われてきたオーストラリア。本研究で1992年に現地を訪れた際には当地の稲生産組合でも作付け面積は123万haが限度である、と公言していた。しかし、近年の高値で、1996年の作付け面積は16万haを越えた。一方、現在は生産が行われていないニュージーランドでも、1960年代は作付け時の洪水で稲作を断念した経過がある。しかし、現在はダムの建設でその心配はなくなった。北島の中部及び東部を中心に少なくとも数万haの適地があり、現在は南米ケースと同様に放牧地に利用されている。しかし、市場価格が一定以上に上昇すればジャポニカ米生産に向かう可能性がある。南米南部やオーストラリアでは開田が進み、中国では開田とともにジャポニカ米への切り換えが進んでいる。このことは、ジャポニカ米が生産地域内で多く消費されるようになるだけでなく、国際貿易においてもジャポニカ米が増大する可能性を秘めていると判断される。本研究では毎年度にわたって一般市民を招き報告会を開催している。今年度は第5回となり、3月7日に東京大学で開いた。本研究で得た新しい情報を少しでも早く、一般社会に伝えるのがこの報告会のねらいであるが、全国から100人余りの参集を得た。研究機関、教育機関、行政担当者、コメ流通関係者、そして、生産省や消費者に至るまで幅広い層の方々が出席され、午前10時から午後5時半までの長時間にもかかわらず、熱心にメモをとっておられた。本研究への強い期待を我がプロジェクトチーム一同、痛感した次第である。
環境変動下における生存戦略としての栄養繁殖機構の解析

栄養繁殖は、交配を介さず葉や茎などの栄養器官からクローン個体を直接増殖させる繁殖様式である。本研究では、植物における栄養繁殖器官の発生メカニズムの解明を目的とし、陸上植物進化の基部に位置するゼニゴケの栄養繁殖をモデルに解析している。本年度、以下の成果が得られた。1ゼニゴケの栄養繁殖器官(杯状体および無性芽を含む組織)で特異的に発現上昇が見られるR2R3ーMYB型転写因子をコードするGCAM1およびGCAM2を見出した。2相同組換えに基づくジーンターゲティング法により作出した機能欠失変異体の解析などから、GCAM1およびGCAM2が、それぞれゼニゴケの栄養繁殖器官の発生制御に必須の役割を持つことを明らかにした。興味深いことにGCAM1とGCAM2の相同遺伝子は、それぞれ陸上植物に広く保存され、被子植物では茎と葉の間に形成される芽(腋芽)の形成に重要であることが複数の植物種で示されている。GCAM1とGCAM2の解析から、植物に共通する繁殖体発生の共通制御メカニズムの解明につながる知見が得られると考えている。3杯状体内部での無性芽発生を欠損するkarappo2(kar2)変異体について、植物Rho型GTPaseの活性を制御するPRONE型GEFをコードする遺伝子KARAPPO2(KAR2)を原因遺伝子として同定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。基部陸上植物ゼニゴケは、栄養成長期に杯状体という器官を分化し、内部に多数のクローン個体(無性芽)を形成する栄養繁殖を行う。本研究では、植物における栄養繁殖器官の発生メカニズムの解明を目的とし、苔類ゼニゴケの栄養繁殖をモデルに解析している。1無性芽発生プロセスにおけるオーキシンの役割について、オーキシン信号伝達因子に着目し、プロモーターレポーターや変異体を用いて解析した。その結果、オーキシンを介した転写制御が、無性芽の分裂組織形成に重要な役割をもつことを明らかにした。2ゲノム情報基盤を活かしmRNA-seqによるトランスクリプトーム解析を行った。その結果、杯状体および無性芽を含む組織で特異的に発現上昇が見られる遺伝子候補を見出した。3無性芽始原細胞の形成に異常があるgemmaless型変異体について、ゲノムリシークエンスによる変異同定を試みた。その結果、植物Rho型GTPaseの活性を制御するPRONE型GEF遺伝子に欠損を見出した。来年度、これらの研究成果をさらに発展させ、論文にまとめる。ゼニゴケ全ゲノム配列情報を基盤に、次世代DNAシークエンサーを用いて行ったトランスクリプトーム解析や変異体ゲノムのリシークエンス解析により、ゼニゴケの栄養繁殖プロセスの制御に関わる重要な制御因子を複数同定することに成功した。トランスクリプトーム解析により、見出された無性芽発生プロセスに特異的に発現する制御因子候補、MpMYB9およびMpLAX遺伝子について、機能解析を進める。また無性芽発生の初期化亭に異常が確認されたkar1の変異原因遺伝子の同定と解析を進める。kar2変異体については、既に同定済みである変異原因遺伝子候補について、機能解析を進める。無性め発生における分裂組織形成課程に異常が確認されたamp1変異体およびarf1変異体の解析を中心に、栄養繁殖課程における分裂組織高時のプロセスを解明する。以上より得られた栄養繁殖の分子機構について、モデルを構築し、被子植物の形態形成に関する知見と比較解析する。
直流マイクログリッドにおける高速高精度パワーフロー制御を実現する電力変換器の開発

近年,太陽光発電等の自然エネルギーや電力を有効に利用するための蓄電装置の導入が進められている。電力変換段数低減による高効率化を目指し,直流マイクログリッドへの期待が高まっている。従来の交流系統に比べて,直流マイクログリッドに用いる電力変換器には,高速で高精度なパワーフロー制御性能が求められる。本研究では,所期の性能を実現し得るパワーフローコントローラとして,マルチレベル電力変換器とフライングキャパシタ線形増幅回路の2方式を適用することを提案した。回路およびフィルタの設計法について検討し,構築した模擬システムにおいて実験を行った結果,従来方式と比較して28倍高速な電流応答を実証した。本研究は,線路インピーダンスが非常に小さい直流電力ネットワークにおいて,出力フィルタを大きくすることなく,高速高精度な電力潮流制御を実現するパワーフローコントローラを開発しようとするものである。2016年度は,主に以下の検討を行い,それぞれ成果を得た。(1)電源とバッテリーの2要素間を長さ100m,導体外径3.7mm(0.22Ω,30μH)の配電線路で接続した場合を想定し,要素間に接続してパワーフロー制御を行う電力変換器の出力フィルタ設計方法について検討を行った。配電線路のインピーダンス,電力変換器の出力レベル数,スイッチング周波数等をパラメータとし,定常時の電流リプルと過渡時の制御整定時間を考慮した出力フィルタ設計論を確立した。(2)上記の設計に基づき,2レベルコンバータおよび7レベルコンバータの出力フィルタを含めた設計,試作を行った。スイッチング周波数500kHzにおける実験の結果, 7レベルコンバータは2レベルコンバータに比べて,同一の電流リプル条件で,ステップ応答の立ち上がり時間を5倍程度高速にできることを実証した。(3)フライングキャパシタマルチレベルコンバータを応用した線形増幅回路フライングキャパシタリニアアンプを提案し,動作解析を行った。理論計算により,MOSFETの直列接続数(コンバータにおけるレベル数に相当)を20直列(上下アームで40直列)以上にすると,出力フィルタ無しの線形動作にも関わらず,変換効率95%以上を達成できる見込みを得た。また,素子4直列のフライングキャパシタリニアアンプを試作し,実験により理論通りの動作を確認した。研究計画に沿って,マルチレベルコンバータにおいては,極低インピーダンス線路を考慮した電力変換器およびフィルタ設計論確立,実験実証,効果の定量的評価を完了した。リニアアンプについては,回路方式の提案と動作解析,実験実証を行い,想定通りの高効率化を達成できる見通しを得た。以上より,申請書記載の実施計画に沿って,おおむね順調に進展していると判断できる。2017年度は,2016年度に検討した結果をもとに,以下の検討を行い,それぞれ成果を得た。(1)直流電源と負荷の組み合わせおよびバッテリーを想定した双方向の電源/負荷を3つ用いてそれぞれ接続し,直流マイクログリッドを想定した模擬電力ネットワーク実験装置を構築した。各ノードに,設計試作した3台の2レベルコンバータおよび3台の7レベルコンバータを用いた直流パワーフローコントローラをそれぞれ配置し,パワーフロー制御性能の比較を行った。出力スイッチング周波数を500kHzに統一した場合,パワーフローコントローラの出力レベル数を2レベルから7レベルにすることにより,同一の電流リプル条件で出力フィルタの時定数を5分の1に低減でき,出力電力の過渡応答を5倍速く出来ることが分かった。また,より実用的な比較条件として,スイッチング損失を揃えるため,出力スイッチング周波数を83.3kHzとした2レベルコンバータと500kHzとした7レベルコンバータを比較した。この条件では,7レベルコンバータは2レベルコンバータの28倍速い過渡応答を実現出来ることを実証した。(2)フライングキャパシタリニアアンプ(FCLA)を単位モジュールの組み合わせにより実現する構成を提案し,最大で素子直列数4の単位モジュールを3台組み合わせた12直列FCLAを試作した。実験の結果,4直列FCLAで81.1%(理論効率83.4%),6直列FCLAで84.5%(理論効率86.8%),12直列FCLAで88.9%(理論効率91.7%)の測定効率を得た。従来のB級リニアアンプ(理論効率78.5%)に対して,FCLAの素子直列数を増やすことにより変換効率を改善できることを実証した。さらに素子数を増やすことにより,一般的なPWMインバータと同等の効率かつB級リニアアンプと同等の高速応答のコンバータが実現出来る可能性を示した。2017年度は,2016年度の成果をベースに,1kW程度に出力容量を大きくしたマルチレベルコンバータおよびフライングキャパシタリニアアンプを設計,製作する。マルチレベルコンバータについては,3要素以上が接続された小規模ネットワークにおいてパワーフロー制御の検討を行い,極低インピーダンス線路がネットワーク上でのパワーフロー制御にどのような影響を与えるかについて実験を行う。リニアアンプについては,素子直列数をさらに増加させた回路を複数設計,製作し,効率理論解析の妥当性評価を行う。また,リニアアンプについては,電流制御手法についても検討を行う。
重粘水田土壌の物理性改良のためのヒドロキシアルミニウムの施用法とその効果

ヒドロキシアルミニウムの土壌物理性改善効果としては、耐水性土粒子集合体(団粒)の増加と透水性の増加が明らかに認められた。しかし、pF1.52で土壌が保持する水分含量、有効水分含量、及びコンシステンシー(液性限界値、塑性限界値、塑性指数)に対しては、一定の効果は認められなかった。一方、耐水性団粒の増加が著しいときには、土壌の力学的性質のうち、付着力、あるいは付着力/せん断強度の減少、また圃場で測定された砕土率の上昇が明らかであった。畑作物の生育に対しても、団粒形成の効果が明らかであった圃場では、大麦、大豆の栽培で増収効果が認められた。ヒドロキシアルミニウム効果発現には、1.アルミニウムイオン種、2.施用量、3.土壌の種類(畑と水田、表層土と下層土、粘土含量、粘土鉱物組成、陽イオン交換容量)、4.土壌の水分(乾燥)、5.施用後の除塩及び酸度矯正、6.作物の栽培などが影響を及ぼすことが明らかにされ、とくに施用前後の土壌の乾燥が効果発現に重要なこと、施用直後の効果発現には土壌の粘土含量が粘土鉱物組成よりも大きな影響を与えること、作物の栽培に関しては畑作では効果の持続が期待できるが、水稲作では効果の消失が速かな土壌と持続する土壌があることが示され、この差異は土壌の粘土鉱物組成の差異と対応することが示唆された。ヒドロキシアルミニウムの施用については、適用土壌をスメクタイト、バーミキュライトを含み、陽イオン交換容量15meg/100g以上の土壌とし、施用量をAlとして100150kg/10a、施用を水田では落水後の土壌をできるだけ乾燥させ得る時期に行い、施用後の塩類洗脱には100150mmの降雨あるいは潅水で充分であり、アルカリ資材の添加による土壌反応の矯正は、塩類洗脱後に行い、この逆を避けることなどを結論した。
グローバリゼーション下の社会的公正とリテラシー教育に関する研究

本研究は、オーストラリア・クイーンズランド州とカナダ・オンタリオ州における批判的リテラシー教育を比較検討することにより、グローバリゼーション下の社会における「公正で質の高い」(high equity & high quality)リテラシー教育のモデル化を試みることを目的とした。それにより、(1)リテラシーを社会的アクセスの実践としてとらえ、教師の高い専門性へのサポートと教育課程編成への自律性の保障を柱とする教育課程政策が進行している。(2)政府が提示するカリキュラムを大綱的なものにしている、という二点が不可欠との結論に至った。本研究の目的である、グローバリゼーション下の社会における「公正で質の高いリテラシー教育」のモデル化を達成するために、平成20年度は、オーストラリア、クイーンズランド州の批判的リテラシー教育に焦点を当て、以下の課題について検討した。1)クイーンズランド州における批判的リテラシー教育をめぐる教育・政治の言説分析州内の公立小学校を訪問し、批判的リテラシー教育の実践方法について、授業観察、教材分析、および教師へのインタビューから明らかにした。同州の取り組みを制度的に支えているのは、(1)州の教育課程の枠組みを策定する、州政府とは独立した第三者機関の設置、(2)各学校の教育課程編成の自律性、という二つの要因であることが明らかになった。しかし他方で、教育課程政策の分析からは、批判的リテラシー教育という用語が州の政策文書から徐々に消えてきていることが判明した。これは、グローバルな経済競争を意識した保守派からのバッシングの影響と同時に、社会的公正のとらえ方の質的な変化がその背景をなしていることが明らかになった。2)ナショナル・カリキュラムの動向その問題を考える手がかりとなるのは、連邦労働党政権が準備を進めているナショナル・カリキュラムである。これにかかわる政策文書およびバックボーンとなっている理論枠組みを検討し、社会的公正という社会規範に関する前保守政権と現労働党政権の連続性と違いを検討した。今年度は、以下の課題に取り組んだ。1)カナダ・オンタリオ州における批判的リテラシー教育の実践展開とその社会的背景の分析同州における批判的リテラシー教育の導入プロセスについて、現地での資料収集とその言説分析、インタビュー調査を行った。現地調査では、オンタリオ州教育省Literacy and Numeracy Secretariatプロジェクトの担当者への聞き取り、および小学校6校の訪問と授業者へのインタビューを行った。政策、実践ともに社会的公正の追求という文脈の中でリテラシー教育が位置づけられていることが明らかになった。2)オーストラリア-カナダにおける批判的リテラシー教育の比較検討と「公正で質の高いリテラシー教育」のモデル化現地調査および文献資料の分析から、両国のリテラシー教育の政策と実践、それを成立させている政治構造の比較検討を行い、「公正で質の高いリテラシー教育」を成立させる諸要因を検討した。教師の高い専門性へのサポートと自律性の保障、および大綱的なカリキュラムという要因が、公正と質を追求するリテラシー教育の成立要因であることが明らかになった。
イギリス新教育におけるポリティクスと「劇化法・評価法」に関する教育思想史的研究

本研究では、イギリス新教育運動における基礎学校の女性校長・ハリエッタ=ジョンソン考案の「劇化法」(Dramatic Methods of Teaching)とその「評価法」を俎上に載せ、1新教育運動の思考枠組みと思考様式の特徴に教育実践家、教育学者,教育行政家の三者の相互緊張関係があること、2新教育のテーゼ「教育の自由」及び「自己表現」にポリティクスとパラドクスがあること、3「自己表現」への意味付与と「自己評価」の思考枠組みに、「自由」対「統制」の二項対立概念を越える回路が存在することを明らかにした。平成25年度は、新教育運動を牽引した教育メディアのポリティクスを考慮に入れつつ、劇化法を編み出した女性校長のハリエッタ・ジョンソンの著作The Dramatic Method of Teaching(1911)から「劇化法」の言説(discourses)と教師の「行為(conduct)」を抽出し、新しい学習方法の特徴と思考枠組み・思考様式を解明するべくデータ整理を行った。前期の研究推進の後、8月にケンブリッジ大学とロンドン大学図書館アーカイヴスで未収集原典(他の劇化学習の唱道者)を入手し、劇化学習に関する考察を加えるための類型化を行った。そして、8月末の国際教育史学会(ラトビア)と11月のイギリス教育史年次学会(エクセター)に参加し、そこで、研究協力者らとの研究会議を実施し、考察上の枠組み及び見通しについての助言を得た。12月以降には、「劇」における学び、教師の役割、効率性(efficiencies)、成果(performance)に着目した評価論の特徴に関する記述をハリエッタ・ジョンソンの著作The Dramatic Method of Teaching(1911)から抽出した。最終年度(平成27年度)の研究実績は、3点に集約することができる。16月開催の第37回国際教育史学会(イスタンブール大学)において、海外研究協力者(Dr Peter Cunningham,ケンブリッジ大学)らと研究成果をパネル発表し、そのなかでイギリス新教育運動期の国家政策のひとつに日英の教育交流とトランスカルチュラルな意味内容があることを確認した。具体的には、イギリス新教育運動を牽引したハリエッタ=ジョンソン(Finlay-Johnson)校長やロンドン大学のパーシー・ナン(Percy Nunn)教授らの教育改革を先導したケンブリッジ女子教員養成カレッジのE. P. Hughes(校長)の進歩的な教育思想は、日本政府と英国政府の教育政策に影響を与え、教授法としての「劇化法(Dramatic Methods in Education)」の導入を促した。2、8月18日から9月10日までの期間、イギリスのロンドン大学、大英図書館、ケンブリッジ大学において第一次史料の収集及び海外研究協力者(Mr Gary Foskett, Dr Peter Cunningham)らとの研究会を実施し、新教育運動の重要なテーマとして据えられていた「劇化法」に存在する「自己表現」(self-expression)「自己評価」(self-evaluation)という思考枠組みが、「自由」対「統制」を超えうる回路を形成したことを確認した。そして、その回路形成の可否は、「劇化法」の内容・方法によって異なることを、同時期のドラマ教育との比較において確認した。3年間計画の本研究は2年目に至ったが、これまでのところ研究目的に向けてほぼ順調に進んでいる。本研究の問いは、イギリス新教育運動が「子ども理解」と「カリキュラム編成」を軸に教師の自律性・専門性を促したにもかかわらず、他方で、ポリティクスに絡め取られる脆弱さがあったのではないか、その要因は新教育運動期の教育メディアに孕まれたポリティクスにあり、それは新教育思想に内包された両義性と理想の力学の帰結ではないかという点にあった。そこで、過去2年間には、基礎学校の女性校長・考案の新学習法の一つ、「劇化法」とその「評価法」(パフォーマンス)を俎上に載せ、教育思想史的観点から、(a)新教育運動の思考枠組みと思考様式の解明、(b)新教育のテーゼ「教育の自由」と理想(自己表現、自治、自己実現など)に内在するポリティクスとパラドクスの同定を行った。従って、現在までの研究目的はほぼ達成されている、と自己評価できる。教育史平成27年度は、研究目的の三番目にあたる、(c)「自己表現」への意味付与と「自己評価」の思考枠組み、「自由」対「統制」の二項対立概念を越える回路の構築可能性の存在の有無を明らかにすることである。そこで、まず概念レベルと実践レベルの2つの観点からのポリティクスと評価の関係構造を、第一次史料との比較対照によって解明に向けて取り組む。そのために、現地での第一次史料の考察分析と海外研究協力者との研究会を8月9月に実施し、後期には3年間の研究の成果をまとめる。本研究の最大の課題は、第一次史料や原典の収集、さらにはその読解にあるが、今年度は、これまでに収集していた第一次史料と原典を中心に読了し、劇化学習に関する教育目的論の思想の類型化ができたため。

次年度の研究としては、教育実践者が劇化学習をいかに評価するか、あるいは他の教科学習といかにつなげようとしたかの解明が必要になる。とりわけ、「評価」については、今日につながるパフォーマンス評価との連続性への視点が不可欠である。同時に、ヨーロッパの新教育運動期の他のプラン(たとえば、イエナプラン)などにおいて、いかなる評価の観点を有しているかといった比較対照の視点も必要になる。そこで、平成26年度には、イギリスに赴き、平成25年度に俎上にあげた史料の考察を実施し、それに加えてオランダにも赴き、新教育運動期から今日に続く新教育方法との比較対照を行う。さらに、7月には、ロンドン大学で開催される国際教育史学会大会でパネルを実施する。その際の、タイトルは、Buildinga peaceful society withcitizenship: lessons from British progressives 1910-1930sであり、フィンレイ・ジョンソンの劇化論を取り上げる。
途上国におけるアルツハイマー病発症リスクの検証: 食と環境との関わり

アルツハイマー病(AD)はWorld Alzheimer Report 2018によると現在推計5000万人の患者が2050年には1億5200万人に増大すると警告している。我々は過去15年以上にわたり、途上国ラオスで住民の健康と環境について調査をしてきた。その結果マラリアなどの感染症はこの10年で減少し、肥満と糖尿病が有意に増加していたが、病院統計上AD患者は未だ確認できていない。生活習慣病はAD発症のリスク要因である事から、食や環境因子に注目し予防法を探索するのが本研究の最終目標となる。我々が調べたラオス人のAD危険因子APOEe4遺伝子を持つ割合は、多数民族ラオ人ではホモ(e4/e4)で約1%と低いが、ヘテロ(e4/ex)は25%、特に少数民族の中でホモが14%、ヘテロ66%の民族がいた。健診の結果、生活習慣病は認められなかったが、将来、生活習慣病が増加した時、AD発症リスクは高くなると予想される。H29年度に引き続きH30年度に首都郊外の塩工場を持つ村で65歳以上の高齢者の健診と認知症スケール調査を行った。その結果、認知症スケールが20点以下の認知が疑われる者は約49%、高血圧が60%、糖尿病が疑われる者は32%、BMI25以上の者が32%であった。前回の農村調査同様に、高齢者において高血圧、糖尿病、肥満が多数認められた。また、研究交流事業として、H29年同様にH30年12月にマホソート病院精神科の医師と看護師長を鈴鹿医療科学大学に招聘し学内での公演および高齢者施設の見学等を通して制度の在り方について意見交換を行った。現在ラオスでは、経済発展と感染症の制御が最重要課題であり、介護関連制度は整っていない。将来的にラオスでも高齢化に伴い、認知症患者を受け入れる制度や施設が必要であり、そのためにも人々の認知症への関心と理解を高める必要性があると考える。これまでの長期の調査実績により当該国の研究機関および調査対象の村人との協力体制が確立されていることから、おおむね目標どおりの成果が得られている。H28年度に行った調査対象村の全戸アンケートの結果から、H29年9月とH30年2月の2回に分けて、65歳以上の高齢者を対象に健康診断を実施した。その結果、認知症スケールで、20点以下の認知が疑われる者が約60%、糖尿病の疑いがある者または病院で診断された者は36%であった。H30年度は、9月に塩工場を抱えるヴィエンチャン郊外の農村で、前回と同様に全戸アンケートを行いH31年2月に、65歳以上の高齢者を対象に健康診断を実施した。その結果、認知症スケールで、20点以下の認知が疑われる者が約49%、糖尿病の疑いがある者または病院で診断された者は32%であり、前回調査した農村の高齢者の結果とほぼ同様の傾向を示した。共同研究のマホソート病院での認知症の患者探索は依然として難しいが、これも予想通りではあるので、引き続き医師との連携を継続していくことが重要と考えている。また、研究交流事業として、H30年12月にマホソート病院の共同研究者2名(精神科医師と看護師長)を招聘し鈴鹿医療科学大学で研究交流会を行い、日本の高齢者施設の見学等を通して制度の在り方について意見交換を行った。本年度は最終年であることから、これまでの高齢者の健康調査の結果をまとめると同時に、調査結果からターゲットをしぼり、高齢者の食生活および生活環境の調査を行い、健康との関連因子を検索する。H28、30年度に行った2か所の村の全戸アンケート調査より経済成長による人々の暮らしの変化、特に収入や家電等の保有率の変化を解析し、生活習慣病との関係を評価する。同時に培養細胞を使った環境因子や食因子の検討を行う。World Alzheimer Report 2015によるとアルツハイマー病(AD)は途上国や新興国での患者が増大すると警告している。途上国ラオスでの過去15年におよぶ我々の調査では、住民の肥満と糖尿病は有意に増加していたが、病院統計上AD患者はまだ認められていない。生活習慣病はAD発症のリスク要因であり、将来ADが増加するのか、食・環境・遺伝子(APOE)・人種差などの複合因子がどのように関与するのか、本研究では、これまでの知見と共に途上国でのAD発症メカニズムを検証することを目的にしている。特に高齢者の食・生活・家族関係や環境因子に注目し予防法を探索するのが最終目標となる。これまでの我々の調査から、ラオスではマラリア、サルモネラなどの感染症はこの10年で減少し、肥満、糖尿病等の生活習慣病が増加している。我々が調べたラオス人のAD危険因子APOEe4遺伝子を持つ割合は、多数民族ラオ人では、ホモ(e4/e4)で約1%と日本人に近いが、ヘテロ(e4/ex)は25%で日本人(11.5%)よりも高かった。また少数民族の中で、ホモが14%、ヘテロ66%と特に高い民族がいることが判明し、彼らのAPOEe4遺伝子におけるAD発症リスクは日本人やラオ人よりも高いと考えられた。この少数民族はラオスでも貧困層にあり、健康調査の結果では、生活習慣病は認められなかったが、将来、肥満や糖尿病が広がった場合、AD発症リスクは高くなると予想される。