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蕉風俳諧の史的研究-日本詩歌論の視点から-

1,豊橋技術科学大学准教授の中森康之氏との共同研究として、支考の『俳諧十論』講の聞書とみられる『俳諧十論辯秘抄』(九州大学蔵、成立年未詳。成立には廬元坊が関わっていると推定される)の解読作業を行った。支考の俳諧思想が集約された書であるにも関わらず、『俳諧十論』は従来からその難解さゆえに断片的にしか読まれず、その解釈も一定していない。本伝書は『俳諧十論』に忠実にその内容を解説したものと判断されるため、これを元に『俳諧十論』の注釈を行っている。本研究により、近世における「俳諧」受容の実態の一端を明らかにすることができる。(現在も引き続き、作業を継続中)2,「執中の法」とは、前句からの「趣向」の立て方と、付句の言葉の仕立て方である「句作」とを分けて考えることの重要性を説くために考案された方法である。支考によれば「始・中・終」のうち、最も重要なのは「中」であり、蕉風の発句においても「中」は発句のなかに言語化されていない(「余情」が「中」に当たる)。前句の「中」を執り、それを題にして付句を案ずる「執中の法」は、初期俳諧の好んだ「親句」的な付け方とは一線を画す蕉風連句の作風について語るうえで、見逃すことのできない案じ方なのである。(2008年3月27日に芭蕉・蕪村研究会で研究発表をしたため、現在、論文執筆中)3,其角の弟子として江戸座を継いだ女性俳人の秋色の発句は、慈愛に満ちた人柄を偲ぱせる作品が多いが、かよわさや健気さといった女らしさを売りにするだけではなく、女性の眼から見た女性の姿を、時には気丈に、また時には痛烈で過激に、寓意を交えて生き生きと描いていることを論じた。蕉風連句の独自性について明らかにするため、芭蕉の俳論を歌論・連歌論・中興期以降の俳論という詩歌論史の系譜の流れのなかに位置付けて検証することによって、以下のような結論を得た。(1)支考の「七名八体」説のなかから「拍子」の手法を取り上げ、その変遷について検証した。その結果、「拍子」とは能楽論から取り入れられた用語であり、語呂の良さをいう一句の音調と、蕉風俳論に説かれる「走り」に通ずる、二句間の付け味について評する語であることが確認された。支考は『十論為弁抄』でその二面性について、「詞の拍子」と「心の拍子」とに分けて論じている。蕉風連句においては、「拍子」を過剰に追究するあまりに「句の姿」を失ってはならないとされており、それこそが談林俳諧とは異なる、蕉風俳諧の独自性であった。ところが芭蕉以後、伊勢派の俳諧では涼菟・凉袋らを中心に、「拍子」を重視する作風がまた再び流行し始めるのである。(2)連歌論において多用される「感情(かんせい)」という用語に着目して、「感情あり」と評される作風が、連歌・俳諧・近世和歌においてどのように異なるかについて検証した。その結果、元来は心敬の「疎句体」の付合のもつ詩情を評して使われていた「感情」という用語が、近世においてはまず、初期蕉風俳諧の「貞享連歌体」と呼ばれる作風を評するうえで取り入れられていたことが判明した。だが時代が下ると、支考の「姿先情後」の説における「情」の意に転用されてゆくのであった。支考の「姿先情後」は、歌論の景気論を継承しつつも、直接的には漢詩の「景情論」の影響によるものだと考えられてきたが、そこには連歌論における「感情」の概念も関わっていたのである。本年は、博士論文を元にした『蕉風俳論の付合文芸史的研究』という著書を刊行した。同書は、蕉風俳論を中世歌論から近世後期の蕉門系伝書に至るまでの巨視的な流れのなかに位置づけ、史的考察を試みたものである。第一部では、まず門人間における式目観の相違や、芭蕉の式目観との共通点について整理した。また、従来は三句単位で鑑賞するものであるとされてきた連句について、連歌論や俳論にも、一巻全体を対象とした作品鑑賞を行う姿勢がみられることを指摘し、かつて堀切実氏が提唱した、連句一巻を対象とする鑑賞方法について改めて検証し直した。本研究によって、その有効性について実証し得たと考える。第二部では、芭蕉の門人である支考が、連句の付合手法を体系化した「七名八体」説という理論を取り上げ、それが享受されてゆく様相を検証した。その結果、安永・天明期以降の俳論書において、発句の案じ方の方法としても転用され始め、また、支考の説いた本来の用法から変質しながらも、近世俳壇において幅広く用いられていったことが判明した。第三部では、芭蕉の発句表現の特質・その独自性について検証した。その結果、和歌に対する独自性として「本意」を「うち返して」(逆説的に)表現する手法が用いられていたこと、触覚の力を借りた「体性感覚」(全身の感覚を統合する感覚)を駆使した表現が効果的に用いられていることなどが明らかになった。

また、研究論文として「句解の誤読、俳論の誤読--作者、読者、継承者」を執筆した。俳譜は、その表現形式ゆえに読者に対して解釈を委ねる部分がきわめて大きい。そこで、『去来抄』「同門評」などを取り上げて、作者と読者が互いにそれぞれの解釈の齟齬をすりあわせてゆく作業について具体的に検証し、作品をめぐる「読み」の多様性などについて改めて論じた。1,豊橋技術科学大学准教授の中森康之氏との共同研究として、支考の『俳諧十論』講の聞書とみられる『俳諧十論辯秘抄』(九州大学蔵、成立年未詳。成立には廬元坊が関わっていると推定される)の解読作業を行った。支考の俳諧思想が集約された書であるにも関わらず、『俳諧十論』は従来からその難解さゆえに断片的にしか読まれず、その解釈も一定していない。本伝書は『俳諧十論』に忠実にその内容を解説したものと判断されるため、これを元に『俳諧十論』の注釈を行っている。本研究により、近世における「俳諧」受容の実態の一端を明らかにすることができる。(現在も引き続き、作業を継続中)2,「執中の法」とは、前句からの「趣向」の立て方と、付句の言葉の仕立て方である「句作」とを分けて考えることの重要性を説くために考案された方法である。支考によれば「始・中・終」のうち、最も重要なのは「中」であり、蕉風の発句においても「中」は発句のなかに言語化されていない(「余情」が「中」に当たる)。前句の「中」を執り、それを題にして付句を案ずる「執中の法」は、初期俳諧の好んだ「親句」的な付け方とは一線を画す蕉風連句の作風について語るうえで、見逃すことのできない案じ方なのである。(2008年3月27日に芭蕉・蕪村研究会で研究発表をしたため、現在、論文執筆中)3,其角の弟子として江戸座を継いだ女性俳人の秋色の発句は、慈愛に満ちた人柄を偲ぱせる作品が多いが、かよわさや健気さといった女らしさを売りにするだけではなく、女性の眼から見た女性の姿を、時には気丈に、また時には痛烈で過激に、寓意を交えて生き生きと描いていることを論じた。
癌骨転移治療薬ゾレドロネートの次世代型経皮吸収製剤の創製と治療への応用

ビスホスホネートの一種であるゾレドロネートは骨転移治療薬として汎用されているが、投与方法は注射に限定されている。本研究では、ゾレドロネートの新たな投与形態の開発を目的として、ゾレドロネートの新規経皮吸収製剤を開発した。骨転移モデルマウスを用いた検討において、ゾレドロネートパッチ製剤を貼付することにより骨転移が顕著に抑制されることを明らかにした。本研究は、注射剤として汎用される癌骨転移治療の第一選択薬であるゾレドロネートの次世代型経皮吸収製剤を開発し、ゾレドロネートによる癌治療の改善と癌患者のコンプライアンス・QOLの向上を目指すものである。平成22年度では、ゾレドロネートの新規定量法をLC-MSを用いて確立するとともに、ゾレドロネートを高濃度に封入した新規親水性パッチ製剤の創製に成功した。フランツ型の拡散セルを用いたラット皮膚透過試験の結果、貼付24時間で投与量の約3040%のゾレドロネートが皮膚を透過することが明らかとなった。また、ゾレドロネートの皮膚透過量とパッチ製剤のゾレドロネート含量に線形性が認められたこと、本パッチ製剤に使用した親水性粘着剤は水溶性薬物に対する拡散性が優れていることなどから、本パッチ製剤によるゾレドロネートの皮膚透過機構には、粘着剤中に溶解した高濃度のゾレドロネート層が皮膚表面上に存在することにより形成される濃度勾配が寄与しているものと考えられた。ゾレドロネートパッチ製剤をラット腹部皮膚に貼付し皮膚刺激性を評価したところ、パッチ製剤剥離後3日目において、ゾレドロネートによる遅延性の軽度の皮膚紅班が観察されたが、抗酸化剤ブチルヒドロキシトルエンをパッチ製剤に添加することにより皮膚紅班は完全に抑制された。以上、ゾレドロネートを効率よく皮膚から吸収させる新規親水性パッチ製剤の創製及びその安全性を高めることに成功した。本研究は、注射剤として汎用される骨転移治療薬ゾレドロネート(ビスホスホネートの一種)の次世代型経皮吸収製剤を開発し、ゾレドロネートによる癌治療の改善と癌患者のコンプライアンス・QOLの向上を目指すものである。平成22年度では、ゾレドロネートを高濃度に封入した新規親水性パッチ製剤の創製に成功し、ラット皮膚貼付後にゾレドロネートの良好な皮膚透過性が得られることを明らかにした。平成23年度では、骨転移に対するゾレドロネートパッチ製剤の治療効果を検討した。すなわち、骨転移モデルマウスに対してゾレドロネートパッチ製剤を貼付したところ、下肢骨中癌細胞の増殖が顕著に抑制された。ゾレドロネートパッチを繰り返し貼付することにより、転移抑制効果が増大することも明らかにした。ゾレドロネートをマウスに注射した場合に認められた副作用である腎障害は、ゾレドロネートパッチ製剤を貼付した場合には認められなかった。また、ゾレドロネートパッチ製剤をラット皮膚に貼付し皮膚刺激性を評価したところ、パッチ製剤剥離後ゾレドロネートによる遅延性の軽度の皮膚紅班が観察され、経表皮水分蒸散量の上昇も認められたが、抗酸化剤ブチルヒドロキシトルエン(BHT)をパッチ製剤に添加することにより皮膚紅班及び経表皮水分蒸散量の上昇を顕著に抑制可能であることを明らかにした。また、BHT添加はパッチ機能及び薬理効果に影響しなかった。以上、ゾレドロネートを効率よく皮膚から吸収させる新規親水性パッチ製剤の創製及びその安全性を高めることに成功し、骨転移治療における有用性を明らかにした。さらに、最近、微細針を利用することでビスホスホネートの皮膚透過性と安全性を高めたパッチ製剤を新たに開発することにも成功し、骨転移治療への応用の可能性が示されている。
東南アジア大陸部シャン文化圏における仏教実践の民族的多元性とその動態に関する研究

本研究では、民族と宗教が複雑で動的な関係を持つ多民族状況下にある東南アジア大陸部内陸山地の国境地域において、仏教実践のなかに諸民族の伝統が継承されていることを明らかにし、仏教実践がこの地域での民族間関係構築に果たす役割を考察することを目的としている。本年度は、ミャンマー連邦内におけるシャン仏教諸宗派成立の経緯についての調査研究を平成16年9月にシャン州で行い、主にビルマ仏教の影響を受けて成立したシャン仏教の各宗派の歴史と現状について明らかにすることができた。シャン仏教には、ヨン派、ポーイチョーン派、トーネ派、チョーティ派、メーンキョー派、タクッターン派、タウンピーラ派などの宗派(ガイン)が存在しており、ラーンナータイ(チェンマイ)の系統であるヨン派を除き、ビルマ仏教の強い影響下で諸派が成立していった。最も古いのはチェンマイから伝えられたヨン派であり、その次にビルマからポーイチョーン派がシャン州に広がり、その後にトーネ派、チョーティ派、メーンキョー派、タクッターン派、タウンピーラ派などが17世紀末から18世紀にかけて成立した。シャン仏教諸宗派成立の経緯を見ていくと、シャンがビルマ文化圏から仏教を受容するプロセスは一様ではなく、シャン側からの希求によるもの(トーネ派)、ビルマ側からの「布教」によるもの(メーンキョー派)、ビルマ仏教で「異端」とされた宗派が避難したもの(ポーイチョーン派、チョーティ派、タクッターン派)と、様々な受容の形態があり、シャンとビルマの民族間関係を仏教の受容という観点から明らかにすることができた。またこれら諸宗派の現状は、1980年のビルマ仏教合同宗派会議でシャン仏教の宗派は公認されず、合同宗派会議以降は政府が公認した宗派(主にビルマ仏教の諸派)のいずれかに強制的に所属させられている。本研究では、民族と宗教が複雑で動的な関係を持つ多民族状況下にある中国・ミャンマー・ラオス・タイの4カ国の国境地域において、仏教実践のなかに諸民族の伝統が継承されていることを明らかにし、仏教実践がこの地域での民族間関係構築に果たす役割を考察することを目的としてきた。本年度は研究対象をタイ系民族の一グループであるシャンに設定し、タイとミャンマー二国の狭間に存在するシャンの人々の現状把握と、シャン仏教におけるシャン文字文書の利用形態についての調査を平成14年8月にタイ国北部にて行った。シャンの現状については、友好的な関係とは決していえないタイ国とミャンマー連邦に挟まれたシャンの政治的立場が非常に不安定な状況にあり、国境を越えた移住と移住後の国籍取得の問題がシャンの人々の生活に大きな影響を与えていることが明らかになった。シャンの仏教実践の形態については、在家信者でありながらシャン文字についての知識をもつ者がシャン文字文書をさまざまな形で利用しているという特徴があり、特に仏教儀礼において主導的な役割を果たす「チャレー」と、厄払いや護符作成などをおこなう「サラー」という専門家の活動に注目し、彼らの活動内容やそのネットワークについて明らかにした。また、次年度以降に計画しているミャンマー連邦内におけるシャン仏教の実践形態についての研究の予備調査を平成14年9月にシャン州で行った。そこでは、ミャンマーの仏教サンガが制度的に統された現在においても、シャン仏教のなかに複数の宗派が存在しており、独自のネットワークを保持していることが明らかとなった。今後はシャン仏教内における諸宗派の活動とミャンマー仏教サンガの制度との関係に注目する計画である。本年度は、ミャンマー連邦内におけるシャン仏教の実践形態についての調査研究を平成15年9月にシャン州およびカチン州で行い、ミャンマー連邦内のシャン仏教のなかには複数の宗派が存在していること、その中でも独自のネットワークを保持しているチョーティ派の歴史と現状について明らかにすることができた。チョーティ派は17世紀の上ビルマにおいてビルマ仏教の一宗派として成立したが、その後、王の弾圧によりビルマ仏教界から姿を消す。しかし、シャン州や中国雲南省徳宏地区へと活動の場を移し、その地のシャンや山地民に受け容れられていった。チョーティ派の特徴としては、独自の仏教実践によって他宗派との違いを明確に意識していること、僧は「総本山」である一つの僧院のみに止宿し、各地の寺院には僧がおらず在家信者を中心として維持されていること、各地の信者は総本山を中心としたネットワークを形成していることが挙げられる。このようなシャン仏教における複数の宗派はシャンがビルマ文化圏から仏教を受容するプロセスのなかから生まれてきたものであり、シャン仏教諸宗派の歴史と現状の理解はビルマとシャンの民族間関係の歴史を考察する手がかりとなる。

シャン仏教には、ヨン派、ポーイチョーン派、トーネ派、チョーティ派、メーンキョー派、タクッターン派、タウンピーラ派などの宗派(ガイン)が存在しており、ラーンナータイ(チェンマイ)の系統であるヨン派を除き、ビルマ仏教の強い影響下で諸派が成立していった。最も古いのはチェンマイから伝えられたヨン派であり、その次にビルマからポーイチョーン派がシャン州に広がり、その後にトーネ派、チョーティ派、メーンキョー派、タクッターン派、タウンピーラ派などが17世紀末から18世紀にかけて成立した。シャン仏教諸宗派成立の経緯を見ていくと、シャンがビルマ文化圏から仏教を受容するプロセスは一様ではなく、シャン側からの希求によるもの(トーネ派)、ビルマ側からの「布教」によるもの(メーンキョー派)、ビルマ仏教で「異端」とされた宗派が避難したもの(ポーイチョーン派、チョーティ派、タクッターン派)と、様々な受容の形態があり、シャンとビルマの民族間関係を仏教の受容という観点から明らかにすることができた。またこれら諸宗派の現状は、1980年のビルマ仏教合同宗派会議でシャン仏教の宗派は公認されず、合同宗派会議以降は政府が公認した宗派(主にビルマ仏教の諸派)のいずれかに強制的に所属させられている。
水酸基の新しいベンジル型保護基の開発とその糖質合成への応用

糖質合成においては水酸基の保護基の選択が非常に重要である。本研究においては複雑構造の糖質の合成への適用をめざし、実用的な新しい水酸基の保護基を開発を行った。1.4ーピバロイルアミノベンジル基の開発:まず4ーニトロベンジル基を還元ピバロイル化して4ーピバロイルアミノベンジル基に変換する間接的導入法を開発した。次に4ーピバロイルアミノベンジルトリクロロアセトイミデ-トあるいは4ーピバロイルアミノベンジルハロゲニドを用いた直接的な導入法を開発した。4ーピバロイルアミノベンジル基はDDQ酸化によってベンジル基、アシル基、アリル基などの保の保護法を損なうことなく選択的に除去することができた。この保護基は種々の反応条件に安定であり、グラム陽性菌細胞表層の複合糖質であるリポタイコ酸の合成に適用し、保護基としての実用性を確認できた。2.4ーアジドベンジル基の開発:4ーアジドベンジル基は光アフィティ-ラベル実験にはすでに適用されていて、通常のベンジル基と同様にして水酸基に導入できる。4ーアジドベンジル基は直接DDQ酸化することにより除去することもできたが、アジド基をアミノ基に変換して電解酸化するか、アジド基にトリフェニルホスフィンを作用させイミノホスホランに変換した後温和な条件DDQ酸化することにより、4ーメトキシベンジル基のような酸化的に切断され易い保護基を残して選択的に切断することが可能であった。この保護基も種々の反応条件に安定であり、糖質合成の保護基として十分実用性があるものと考えている。
美術史におけるデザイン史

本年度は本総合研究総括の年であり、10月までを各分担者の個別研究の充実の期間とし、10月末に最終合同研究会を持った。その研究会では各研究者から、工芸、抽象美術、映像、産業美術、そして建築などの各分担テ-マについての研究の総括の方向が示され、活発な議論がおこなわれた。上記の研究会以後、更に各分担研究者間で、最終的な研究報告書のあり方についての調整がなされ、それぞれの執筆内容が以下のように決定された。上平「美術史とデザイン史との間」鈴木「デザイン史と現代工芸」池上「額縁の東洋風デザイン」佐野「フランス・ア-ル・デコにおけるモダン・デザインの要素」宮島「抽象美術とデザイン史」吉積「現代美術とカメラ映像」渡辺「造形的概念としての有機的なもの」藪「産業美術とデザイン史」藤田「ハイ・ヴィクトリアンとポスト・モダン」以上の通りである。11月から各自、研究報告の執筆にとりかかり、それぞれの論文のタイトルには副題が付けられたりするなど、多少の変更はあるものの、基本的に上掲の内容で、報告論文集は校正の段階にある。時間的にも空間的にも多元的に錯綜する美術史とデザイン史との関係構造の解明に向けての一歩となれば幸いである。分担研究者の各個別研究として、ドイツにおける美術とデザインとの交流、19世紀末イギリスにおける美術とデザインとの交流、192030年代「アール・デコ」期フランスにおける装飾美術の諸問題、映像と現代芸術におけるポスト・モダニズムの問題、そしてデザインの体験に関わる諸問題の各テーマについての調査研究が実施された。それらの各分担研究間の相互調整を計り、意見を交換し、更なる研究の展開の質的向上に役立てるために、本年度は計4回の研究会を開催した。第1回研究会においては、工芸の概念の変遷とデザイン教育における美術とデザインの概念に関して興味深い論議が展開された。第2回研究会においては、20世紀における装飾の存在形態についての報告がなされ有意義な意見の交換があった。同研究会においては、19世紀後半のヨーロッパへの日本美術の影響についての新資料の紹介も成され、各分担研究者から各種の意見が示された。第3回研究会においては、ポスト・モダニズムに関しての論議が中心となった。第4回研究会においては、デザイン史研究のアプローチの変遷についての研究発表の後に、各研究者から興味深い各種の見解が提出された。本年度の研究を通じて、19世紀から20世紀に渡る各時代、各地域における美術とデザインとの関わりが、事例研究の結果として分担研究者全員が共有する知識となると同時に、美術史的観点とデザイン史的観点がいかに関係し合っているのかという基本的問題点の解明が進められたと言うことができる。
柳詒徴とその周辺-東南大学知識人の発展的研究-

民国時期東南大学の主要知識人である歴史学者柳詒徴について、その同時代における学術思想的立場を明らかにし、あわせて、その思想形成過程について若干の考察を行った。思想的立場を明らかにする際には、その胡適・章炳麟・梁啓超に対する批判を解析し、明らかにした。また、思想形成過程に関しては、特に柳詒徴と明治日本との関係に焦点を定め、その中でも柳詒徴の日本体験記『日遊彙編』(1903年)の訳注を作成することで、今後の研究の端緒を開いた。平成19年度は、若き目の柳詒徴が、どのような思想環境のもとにその思想を育んだのかという点について考察することを目標とし、まずはその師、繆茎孫との関係に着目して研究を行うこととした。繆茎孫との関わりという点で、特筆すべきことは、柳詒徴が繆茎孫を団長とする江南高等学堂の日本学校考察に参加したことである。筆者は、その報告書「日遊彙編」を精読することによって、柳詒徴の日本体験について考察を加えている。これについては、現在も継続研究中であり、平成19年度の成果として公表できるまでには至らなかった。平成19年度の直接経費は、主に図書購入費と海外旅費に用いた。図書購入費では、清末中国教育史・思想史関係の書籍を多数購入した。その中でも嘉納治五郎関連の著作を購入できたことは、研究を大きく発展させた。前述の「日遊彙編」は、日本師範教育の考察に重点を絞ったものであり、その中には、高等師範学校長嘉納治五郎の講話が収録されている。柳詒徴は日本において嘉納の師範教育に関する講義を聴き、大きな刺激を受けたのではないかと想像される。嘉納の清末中国教育界への影響については、すでに多くの識者の指摘するところであるが、「日遊彙編」の内容に対する踏み込んだ考察は、管見の限り見あたらないので、これ自体、研究の意義を有すると思われる。海外旅費は、上海図書館の近代思想文献調査に使用し、東南大学関連資料のみならず、東遊日記もいくつか閲覧した。また、所属機関から配分された旅費を使用して、東京都立図書館実藤文庫所蔵の東遊日記も閲覧した。これによって、東遊日記および関連文献を多く実見することができ、清末日中教育交流の状況を理解し、その中における「日遊彙編」の位置についても了解できた。これについては、先般新居浜市が主催する生涯学習講座の中で講演を行い、その成果を市民に公開した。平成19年度の研究を継続し、柳詒徴の史学思想の形成過程に着目した研究を実施した。特に柳の著作に引用される日本人著作について、科研費の直接経費を使用してその著作を収集し、これら日本人の著作との関係性について考察を加えるための環境を整えた。成果を公表するには至らなかったが、今後の研究に向けての準備は整いつつある。あわせて、直接経費の一部を用いて南京図書館に所蔵される関連資料の調査を実施した。南京図書館における資料閲覧によって柳詒徴の関係資料を多く収集できた。特に柳が編纂した『国立中央大学国学図書館小史』は国学図書館の沿革のみならず、清末民国時期の南京の教育状況についても詳細な記述があって、本研究を裨益すること大であった。また、所属機関の研究旅費を用いて、東京都立図書館の実藤文庫等を調査し、関連資料を収集した。平成19年度から継続している『日遊彙編』の研究についても、同一時期の繆〓孫の日記を参照する必要に気づくに至った。これを含めて精読を続けていきたい。平成20年度は、上記の思想形成過程の分析とともに、柳詒徴の近代史学思想上の位置について考察を開始した。梁啓超・章太炎・胡適といった当時の代表的知識人に対する柳の批判を整理することで、その思想的位置を理解することがその目的と意義である。これについては現在執筆中で、近く公表したいと考えている。本研究は、東南大学知識人の発展的研究として、東南大学の代表的知識人である柳詒徴の思想について研究することを目的としたものである。柳詒徴は、,民国期東南大学においてその学風形成に大きな影響を与えたが、その学術は当時において高い評価を得ることはなく、その思想について十分な検討がなされていない。しかしながら、柳詒徴は、同時代の学術的権威、胡適・梁啓超・章炳麟を批判するとともに、その独特なる見識を表明した。柳の主著は『中国文化史』であるが、筆者はそれ以前に発表された論文「近人諸子の学を講ずる者の失を論ず」(1921年)にその思想が明晰に示されていることに注目し、これを詳細に検討した。

その中で、柳詒徴は、当時の今古文の争いに対して中立的な立場をとっていて、同時代人の評価(たとえば、周予同のように柳を古文家とする見方)を再考すべき必要に気づいた。また、柳詒徴は、梁啓超の学術の中に日本の中国研究の影響を看取している。柳が明治日本の学術に深い造詣を有していたことは、その学友および門弟の発言から明らかであるが、柳と日本の学術との影響関係について、具体的に論じたものはほとんどない。筆者は、この点に関して考察を加えようと企図したが、結局は十分な結論を見いだすことはできなかった。しかしながら、柳詒徴は、その師繆〓孫が行った日本教育視察に随行し、その報告書というべき『日遊彙編』を編集している。筆者は、柳と日本とのかかわりを考える第一段階として、この『日遊彙編』の訳解を行った。『日遊彙編』は、柳詒徴の日本体験を考察するうえで重要であるだけでなく、清国人の日本に対する感情、さらには明治日本の教育状況、また嘉納治五郎の教育思想等を知るうえでも貴重な資料である。これをもとに、今後はさらに柳詒徴と明治日本の学術との関係について研究を深めていきたい。
対話的異文化理解の教育方法をめぐる実践及び理論的研究

本研究課題では、(1)日中韓の大学の間での対話的異文化理解教育実践の実施、(2)効果的な教育方法の開発と教材化、(3)実践参加者の対話的異文化理解の過程についての詳細な分析と理論的考察を行い、新たな文化理論の提案を行うことを目的としている。最終年度である平成30年度には、(a)異文化間交流実践の継続、(b)理論・実践形式における新たな方向性の検討、(c)これまでの研究の総括と教育分野との議論、という3つの方面における展開が見られた。まず、「(a)異文化間交流実践の継続」については、前年度に引き続き、大学・高校における授業時間を使って、異なる国の間での交流実践を継続して実施した。また、これまで継続してきた交流授業実践の結果を分析し、「(b)理論・実践形式における新たな方向性」として、集団間での交流形式とより個人的な交流形式とを組み合わせることで、交流実践の参加者に集団間・個人間という、異なる文脈(物語)にそった相手の国の文化に対する理解が促進され、単に知的な異文化理解だけではなく、より情動的な面での相手国への理解の変化も生じるなど、これからの「異文化理解」に対する実践的研究を考えていくうえで重要な基盤となりうる成果を導き出すことができた。さらに、「(c)研究の総括と教育分野との議論」として、これまでの成果を、現実の日本国内の学校教育環境における多文化化に対して有効なものとしていくために、(1)日本教育心理学会第60回総会(2018年9月16日)におけるシンポジウム「対話的異文化理解授業実践のあり方を考える:国際理解教育とのコラボレーション」、(2)東京学芸大学第11回国際教育センターフォーラム「違和感を通してお互いを知るー文化間対話から共生は生まれるか?ー」(2019年3月2日)などの場において、新たに国際理解教育や異文化理解教育など、教育学分野との議論を進めた。本研究課題では、(1)日中韓の大学の間で、各授業実践担当者間で計2回(2巡)の対話的異文化理解教育実践を行い、(2)その結果をもとに効果的な教育方法の開発と教材化を行う、(3)参加者の対話的異文化理解の過程について詳細に分析を行い、理論的な面から考察を加え、新たな文化理論の提案を行うことを目的としている。平成28年度には、授業実践、教材開発、理論的検討の全ての面において進展があった。(1)1巡目授業実践の計画策定と実施、および分析と理論的検討:崔(韓国:研究協力者)と呉(日本:代表者)、片(中国:研究協力者)と榊原(日本:分担者)の間で大学の授業として1回目の交流実践を行った。日韓の実践では、書簡往復形式での交流、授業内外でのSNSアプリを用いたやや直接的な交流、直接対面方式での交流を組み合わせて実施し多様な方式での分析と比較も行った。また日中の実践では、与えられた材料ではなく学生たちが題材に沿った物語を自ら作成して議論するという方法を用い、方法上の洗練を図った。(2)効果的な教育方法の開発:平成28年度は2回の全体会議を行い(7月横浜、2月北京)、教材の開発に向けてこれまでの実践の整理と平成29年度以降に実施する教材開発の方向性についての打合せを行った。(3)これまでの異文化理解授業実践の振り返りと理論的検討:1巡目の授業実践の結果と本研究課題以前の授業実践の結果について、隔月で行っている研究会および会議(7月横浜、2月北京)の場で振り返りを行い、同時に学会(発達心理学会、International Congress of Psychology)のシンポジウムおよび海外の雑誌(Integrative Psychological and Behavioral Science)において、本研究参加者による授業実践と理論的検討をまとめた特集号が企画され、その執筆作業を行った。2年目にあたる平成29年度には、特に対話的異文化理解教育実践の実施の面で大きな進展が見られた。具体的には、平成28年度に授業を実施した呉(日本:代表者)と崔(韓国:協力者)、榊原(日本:分担者)と片(中国:協力者)が平成29年度も引き続き授業実践を実施すると同時に、新たに田島(日本:分担者)と姜(中国:協力者)の間での授業実践も実施した。日韓間での交流では、平成28年度に引き続き、8月に日韓の大学生が韓国の群山において一緒にまち歩きを行う中で、直接対面式の交流を行った。日中間の実践のうち、榊原・片の授業実践では、平成28年度に実施した交流授業の中で日本と中国の学生が作成した物語を、前年度とは別の学生たちに対して配布し、その内容を分析させるとともに日中で分析結果を交換し、議論した。また、田島・姜の授業実践では、日中の大学生が葛藤の解消を目指し論じあうことを目指した異文化間コミュニケーション教育が開発され、実施された。日中間で矛盾が生じることの多い価値判断を伴う話題についての議論を通じて、日中相互に抱える価値観の違いを比較した参加者は、異質な相手の価値判断の理由を理解し、葛藤状況を理知的に解消する方法等を提案するようになった。

また、異文化理解過程の詳細な分析と理論的考察については、8月に韓国ソウルでの全体会議を行い、議論を深めるととともに、《Integrative Psychological and Behavioral Science》誌上での特集号(51巻3号)において、これまでの授業実践とその理論的検討に関する論文が掲載された。<概要>において詳述した通り、平成28年度から平成29年度にかけて、当初の予定以上に異文化理解授業実践は順調に実施できている。同時に、その実践成果の共有・理論的検討を行うための全体会議についても、当初の予定通り3回の全体会議(平成28年度:横浜・北京、平成29年度:ソウル)も開催し、北京・韓国では授業実践についての議論を研究チーム内で行うだけでなく、チーム外の現地の研究者・教育者とも実施できた。本研究課題では、(1)日中韓の大学の間での対話的異文化理解教育実践の実施、(2)効果的な教育方法の開発と教材化、(3)実践参加者の対話的異文化理解の過程についての詳細な分析と理論的考察を行い、新たな文化理論の提案を行うことを目的としている。最終年度である平成30年度には、(a)異文化間交流実践の継続、(b)理論・実践形式における新たな方向性の検討、(c)これまでの研究の総括と教育分野との議論、という3つの方面における展開が見られた。まず、「(a)異文化間交流実践の継続」については、前年度に引き続き、大学・高校における授業時間を使って、異なる国の間での交流実践を継続して実施した。また、これまで継続してきた交流授業実践の結果を分析し、「(b)理論・実践形式における新たな方向性」として、集団間での交流形式とより個人的な交流形式とを組み合わせることで、交流実践の参加者に集団間・個人間という、異なる文脈(物語)にそった相手の国の文化に対する理解が促進され、単に知的な異文化理解だけではなく、より情動的な面での相手国への理解の変化も生じるなど、これからの「異文化理解」に対する実践的研究を考えていくうえで重要な基盤となりうる成果を導き出すことができた。さらに、「(c)研究の総括と教育分野との議論」として、これまでの成果を、現実の日本国内の学校教育環境における多文化化に対して有効なものとしていくために、(1)日本教育心理学会第60回総会(2018年9月16日)におけるシンポジウム「対話的異文化理解授業実践のあり方を考える:国際理解教育とのコラボレーション」、(2)東京学芸大学第11回国際教育センターフォーラム「違和感を通してお互いを知るー文化間対話から共生は生まれるか?ー」(2019年3月2日)などの場において、新たに国際理解教育や異文化理解教育など、教育学分野との議論を進めた。平成28年度までの成果を踏まえ、平成29年度はさらに異文化理解授業実践を本格的に実施する(2巡目)とともに、会議や研究会を通じて、それらの授業実践の結果について整理と理論化を進める。また、授業実践については、当初予定していた授業実践担当者以外にも担当者を追加し実践の数を増やすことも検討している。また、教材開発については29年度から本格的な作業を行い、平成30年度に成果として上梓することを計画している。さらに、理論化については、平成28年度までに見いだされてきた異文化理解に関連する理論的概念について議論を継続するとともに、新たな授業実践を踏まえてさらに理論的側面での検討を進める予定である。それらの成果についても、学会誌や学会大会において報告を行う予定である。<概要>において
RF-MBE法によるInNおよび関連混晶の成長と量子ナノ構造の形成

RF-MBE法を駆使して、InN系窒化物半導体結晶成長における本質的課題の解決を目指した。再成長やナノコラム成長による貫通転位密度低減技術を開発した。またDERI法の開発により、再現性よく低キャリア濃度の厚膜InNを得られるようになった他、新しいInN/InGaNヘテロ構造、InGaN厚膜作製技術を開発した。無極性面InNの結晶成長技術開発にも成功した。さらにMgセル温度、構造の最適化、DERI法の応用などにより、再現性よくMgドープp型InN成長に成功した。InNのバンドギャップエネルギーが0.65eV程度であることが明らかになり、本材料およびその混晶を利用した新しい窒化物半導体ナノエレクトロニクス応用への期待が一挙に強まっている。本研究では、分解温度が低いために低温成長が要求されるこれらの材料に対し、低温成長とナノレベルの薄膜制御性に優位性をもち、現在までもっとも高い実績を有するRF-MBE法によるアプローチを行い、その過程で、RF-MBE成長におけるこれらの材料に固有の課題を重点的に検討し、デバイス品質の材料とナノ構造を実現するための科学的・技術的知見を得ることを目的とする。平成18年度は、現有のRF-MBE装置を用いて、InN系材料のデバイス応用に向けて最も重要なp形ドーピングおよび無極性面結晶成長に関する基本検討を行った。またナノ構造形成の予備検討として、加工基板を用いたInNナノドットの配列・サイズ制御についても実験的に検討を行った。1.InN結晶へのp形ドーピングに対する結晶極性の影響を調べるため、N極性InN上MgドープInNを作製し、評価を行った。MgドーピングしたInNにおいては、グレインサイズの減少や立方晶InNの混在が確認されたが、これはMgドーピングによりInの表面マイグレーション長が小さくなったことに起因していると考えられる。またMgドーピングを行った試料はすべてn形伝導を示したが、キャリア濃度がノンドープInNの約半分に低減されており、InN結晶中の残留キャリアがMgドーピングによる補償効果によって減少したためと考えられる。2.A面InN/InGaN量子井戸構造を作製する上での基盤検討として、A面InNテンプレート上への高In組成A面InGaN成長に関する検討を行った。X線回折測定、RHEED、PL評価の結果から、InNをテンプレートとして用いることでR面サファイア基板上に高In組成A面InGaNをエピタキシャル成長できることが確認され、A面InN/InGaN量子井戸構造実現への可能性が明確に示された。3.InN量子ドットの配列・サイズ制御を目指し、加工基板上へのInNナノドット成長を試みた。MOCVD法により成長させたサファイア基板上Ga極性GaNテンプレートに、FIBを用いて格子状にナノホールを配列させた加工基板を作製し、その上にInNナノドット成長を行った。ホール間隔、ホール深さ、InNナノドット成長温度を最適化することで、非常に高い選択性をもったInNドット構造の配列制御が可能であることがわかった。・新たな無極性面InN結晶成長として、(100)LiAlO_2基板上にM面(10-10)InNの結晶成長を行った。V/III比を最適化することで、C面InNの混在を抑制し、(10-10)InN//(100)LiAlO_2、[0001]InN//[010]LiAlO_2、[1-210]InN//[001]LiAlO_2の関係を持ってシングルドメインのM面InNを成長できることを明らかにした。・無極性面p形InNの検討として、R面サファイア基板上へのMgドープA面InN結晶成長とその特性評価を行った。ECV評価の結果より、MgドープA面InNにおいてもMgドープC面InN同様に、結晶内部のバルク領域でp形伝導性を示していると考えられる結果が得られた。・高品質結晶成長実現へのアプローチとして、加工基板を用いた配列制御InNナノコラムの成長を行った。ホールパターンの形状および成長条件を最適化することにより、InNナノコラムの配列制御が可能であることを見出した。また断面TEM観察の結果、ほとんどのInNナノコラムにおいて螺旋転位、刃状転位ともに発生していないことが明らかとなった。・赤外カソードルミネッセンス(CL)法を用いて、貫通転位が発光特性に与える影響について検討を行った。貫通転位密度の異なる試料のCL結果より、InNにおいても貫通転位がCLの非発光領域として影響することが明らかとなった。

・本年度導入した新規RF-MBE成長装置を用いて、GaNテンプレート基板上へ平坦な表面モフォロジー(AFM RMS値0.5nm)、良好な結晶性(XRC FWHM(0002)面で8min.、(10-12)面で25min.)、電気的特性(キャリア濃度10^<18>/cm^3台前半、移動度1200cm^2/Vs以上)を有する高品質InN結晶を安定して得られるにいたっている。本成長方法は、(1)Inリッチ条件下におけるInN成長と(2)窒素ラジカルビーム照射の2つのプロセスから成るものである。RHEEDその場観察により、この一連のプロセス中のRHEED回折強度をモニターすることで、Inドロップレットの形成、除去の過程をモニタリングでき、InNのストイキオメトリを窒素ラジカルビーム照射により簡便かつ再現性よく制御できることを示した。またDERI法を繰り返すことにより厚膜InN結晶を作製した結果、結晶性、表面平坦性に優れ、良好な電気的特性(10^<18>/cm^3台前半の低キャリア濃度、1200cm^2/Vs以上の高電子移動度)を有するInNが再現性よく得られることがわかった。さらにInリッチ条件下におけるInN成長の時間(T)と窒素ラジカルビーム照射によりRHEED強度回復に要した時間(τ)との相関を調べた結果、Tは過剰なIn量と比例関係にあり、Tとτの直線比例の関係が実験的に示された。この結果を応用することで、ラジカルビーム強度を推定することができ、ラジカルビームモニタリングの有効な手段としても活用できることを示した。DERI法の利用により、再現性のある高品質厚膜InN結晶成長が可能となり、InN系結晶成長における重点課題解決に向けて画期的な進展が今後期待されよう。高品質InN結晶成長実現への他のアプローチとして、RF-MBE法を用いたInNナノコラム成長に関する検討を進めた。成長条件の最適化により、加工基板上への配列制御InNナノコラムの作製に成功し、約0.74eVでInNナノコラムからのCL発光を確認した。本年度は、DERI法を用いたInNおよび関連混晶成長メカニズムの理解、およびこれに基づくナノ構造の作製に関する検討を実施した。まず、その場観察手法を用いたDERI法InN成長メカニズムの検討においては、成長中の光反射率モニタリング、in-situSEMによる成長表面観察により検討を進めた。DERI法によるInN成長中の成長基板表面からの光反射率の時間変化を測定した結果、Inドロップレットの形成過程およびNラジカル照射によるその消失過程をRHBED強度振動と同様に光反射率測定によってもモニタリング可能であることがわかった。これらの各種その場観察評価によって得られた結果から、DERI法InN成長メカニズムとして、InN表面上へのIn Wetting LayerとInドロップレットの形成と消失過程からなるモデルを提案した。続いて、DERI法を用いたInN/InGaN多重量子井戸構造作製を行った。DERI法をInGaN成長に応用した場合、Gaが選択的にInGaN中に取り込まれ、InGaNに取り込まれなかったInは表面にドロップレットとして偏析する。そして、Nラジカルビーム照射によりこのInがInNに変換形成される。本検討ではこのプロセスを繰り返すことによるInN/InGaN多重量子井戸構造(MQW)の作製を試みた。その結果、XRD評価においては、高次までのサテライトピークが確認され、TEMにおいても周期構造が確認されたことから本手法がInN/InGaN MQW構造の作製に対しても有効であることが示された。
ヒト細胞のゲノム全体でDNA複製の全起点と終結点を解析する国際共同研究

DNA複製は多数の複製起点から開始する。複製起点の場所はヒトでは不明である。本研究の目的は、複製起点全部をヒトTK6 Bリンパ細胞株で決定することにある。起点を境にDNA鎖のDNA合成は、リーディング鎖からラギング鎖合成に変わる。この変換点を決定することによって共同研究者(Prof. Tony Carr)は、酵母の複製起点を決定した。我々はこの手法を改変し、ヒト細胞に応用する手法を開発した。この手法を使いProf. Tony Carrが複製起点全部を実際に決定する予定である。DNA損傷はDNA複製を経て変異に変換される。DNA複製はリーディング鎖合成とラギング鎖合成があり、後者は複製ポリメラーゼδ(Polδ)、後者は複製ポリメラーゼε(Polε)が関与する。DNA損傷が変異に変換される分子機構は、リーディング鎖合成とラギング鎖合成のそれぞれで異なると想定されているが、その異なる分子機構は未解明である。変異は、リーディング鎖合成とRNA転写が衝突することによって起る場合もある推定されている。しかし、複製の方向が不明であるが故にゲノムのどこで衝突が起こるのかが未解明である。DNA複製を標的にするがん治療によって多数の複製フォークが進行停止した時に起こる、普段は使われていない複製起点が活性化する。この活性化機構についても未解明である。本研究の目的は、ヒト細胞(TK6)ゲノム全体で複製起点と終結点とを決定する手法を開発して、TK6のすべての複製起点と終結点を決定することにある。決定できれば、上記の未解明の問題を解決できる。分裂酵母では、T. Carr博士(英国・サセックス大学、ゲノム研究所長)らによってゲノム全体で複製起点と終結点とが決定された。T. Carr博士は、PolδもしくはPolεがRNAの材料に成るリボヌクレオチド(rNTP)を効率よく取込むようにPolδ遺伝子とPolε遺伝子に変異をノックインした。さらに取込まれたrNTPがゲノムDNAからすぐに排除されないように、RNaseH2酵素を遺伝子ノックアウトにより不活性化した。我々は、T. Carrが分裂酵母で作製したPolδ、Polε、RNaseH2の各ミュータントに相当するヒトTK6ミュータントをゲノム編集によって作製した。そしてRNaseH2ミュータントは病的で本実験に使えないことが判った。「今後の研究の推進方策」の章に記載するように、この問題を克服できる。以下の通り当初H28年度に予定した細胞を創った:1.複製中にrNMPの取込みやすいミュータント細胞酵母複製ポリメラーゼは、rNTPも含め、間違ったヌクレオチドを取込んだ場合にすぐにそのヌクレオチドを除去する校正機能をもつ(DNA Repair (Amst) 2013, PMID: 23245697; DNARepair (Amst) 2012, PMID: 22682724)。我々は、複製ポリメラーゼの校正機能を破壊した細胞(Polδmt細胞とPolεmt細胞)を完成した。我々は、RNAseH2遺伝子を完全欠損したTK6細胞を創り、その細胞が病的なことを確認した。よって本研究には使えないと結論した。そこで、我々はRNAseH2条件変異TK6細胞を、オーキシン誘導デグロン(AID)システムを使って作製した。AIDシステムとは、オーキシンを培養液に添加すると、狙ったタンパク分子のみの急速に分解をゲノム編集で実現する手法である。この手法をRNAseH2に応用してRNAseH2条件変異TK6細胞を作製した。この細胞は、以下に説明するように、必要なくなった。以上の研究を遂行中に、rNTPと類似のヌクレオチドに校正機能を破壊した細胞を短期高濃度曝露すれば、リーディング鎖とラギング鎖を選択的に類似ヌクレオチドで高密度ラベルすることを着想した。そして類似ヌクレオチドとして抗がん剤、シタラビン(Ara-C)が使えることを確認した。ゲノムに取込まれたAra-CMPは、ゲノムに取込まれたrNMPと同様に、ゲノムDNAを精製してアルカリ処理すると切断される。すなわち我々が作製済みの上記ミュータントを短期高濃度Ara-C曝露することによって、当初の研究目標を達成できる。以上から、H28年度に当初予定した計画を遂行したと自己評価する。当初計画した実験はすべて完了し、研究目的達成のための複製ポリメラーゼの変異株(2種類)をヒト細胞から作製した。国際共同研究の相手(T. Carr教授)は、この変異株を使いDNA複製起点を同定する実験を未だ始めていない。DNA複製起点をゲノム全体で同定する手法は酵母で開発された。この手法では、複製ポリメラーゼ(Polδ、Polε)に変異を入れた酵母変異株を使った。Polε変異株はリーディング鎖合成された鎖にrNTP(RNAの先駆ヌクレオチド)を大量に取込み、Polδ変異株はラギング鎖合成された鎖にrNTPを大量に取込む。取込ませた後にゲノムDNAを精製する。ゲノムDNAの、rNMPを取込んだ部位はアルカリ処理で切断される。断片化したDNA鎖の塩基配列を決定することによって、どの断片がリーディング鎖合成もしくはラギング鎖合成されたかが分かる。Crick鎖を5'から3'の方向に調べた時に、リーディング鎖合成の鋳型であったDNA鎖が急にラギング鎖合成されるように転換した部位が複製起点である。我々は、当初、上記酵母の実験と同じ変異を、ヒト細胞に導入したが、この変異株は致死であった。そこで実験手法を以下のように変更した。

校正ヌクレアーゼを不活性化する点変異をPolδ遺伝子とPolε遺伝子とに導入したヒト細胞を創った。この校正変異株を高濃度Ara-C(核酸アナログの抗がん剤)に1時間曝露する。この手法により、細胞の生存率を損ねることなく、Polε校正変異株にはリーディング鎖合成された鎖にAra-CMPを高密度に取込ませ、Polδ校正変異株にはラギング鎖合成された鎖にAra-CMPを高密度に取込ませることができた。Ara-CMPを取込んだ部位もアルカリ処理で切断されるので、断片化したDNA鎖の塩基配列を決定することによって複製起点がゲノム全体で決定できる。DNA複製は多数の複製起点から開始する。複製起点の場所はヒトでは不明である。本研究の目的は、複製起点全部をヒトTK6 Bリンパ細胞株で決定することにある。起点を境にDNA鎖のDNA合成は、リーディング鎖からラギング鎖合成に変わる。この変換点を決定することによって共同研究者(Prof. Tony Carr)は、酵母の複製起点を決定した。我々はこの手法を改変し、ヒト細胞に応用する手法を開発した。この手法を使いProf. Tony Carrが複製起点全部を実際に決定する予定である。当初計画は、複製中にリーディング鎖もしくはラギング鎖特異的にrNTPを継続的に取込ませることであった。酵母では継続的に大量のrNTPを取込ませても問題はなかったが、一方RNAseH2欠損TK6細胞が非常に病的で死細胞が多く混じった。ヒト細胞は、ゲノム長が酵母と比べ3桁以上長いにもかかわらず、細胞あたりごく少数のDNA損傷で細胞死が起こす。この事実から、ヒト細胞では酵母と同じ手法(継続的に大量のrNTPを取込ませる)を採用することは不可能であり、RNAseH2欠損TK6細胞は不要と結論した。我々は、抗がん剤、Ara-Cを短期高濃度曝露するという新しい手法を開発した。30分程度の高濃度Ara-C曝露であれば、細胞の生存率を低下させることなく(ゲノムDNAを非特異的に切断することなく)、高密度にリーディング鎖もしくはラギング鎖特異的にAra-Cラベルができることが判った。Ara-Cラベルされた部位はアルカリで千切れやすいことが判っている。今後の計画では、実際に「Ara-Cラベル→ゲノムDNA抽出→アルカリ処理→末端にオリゴDNAを付けそこにプライマーをハイブリ→DNAシークエンスを実施」の実験を行う。この段階は、実験手法が確立されておらず試行錯誤を繰返す必要が有る。細胞を同調培養し、G1→S期の移行期にAra-Cラベルすることによって、S期の最初に使われる複製起点をまず決定したい。分子生物学本研究で最も経費がかかる実験は、DNAシークエンスである。試行錯誤の段階ではどれだけコストが膨らむか不明なので、次年度に繰越した。いったん実験条件が確立したら、T. Carr博士が大規模なDNAシークエンスを実施することになっている。「Ara-Cラベル→ゲノムDNA抽出
阿蘇地方における自然草地の荒廃にともなう植物群落構造の動態解析

自然草地管理に対する基礎的知見を得るために,利用放棄により変化する群落構造の動態を阿蘇地方の標高約500800mに立地する自然草地において調査検討した。放牧に利用している自然草地を2年間放置した場合,放牧利用している場合よりもススキ,アブラススキ,メガルカヤのような大型の草本種の優占度が増加し,シバ,スミレ,ヒメハギ,タヌキマメなどのような小型の草本種の優占度が減少した。また,放置した草地では放牧利用している草地よりも植物群落の平均自然高が増加した。これらの群落の垂直面の画像をデジタルカメラにより記録した後,葉部領域を色彩情報により抽出することにより群落水平層別の葉部密度を求めた。この結果,群落上層部の葉部密度は群落下層部への日射透過量と負の相関を有した。放置した草地においては,特に大型草本種による群落の水平方向への空間分布が増加することにより群落下層への日射透過量が減少し,下層にて生活する小型草本類の出現頻度が低下したと考えられた。2年間放置した草地では,優占度は極めて低いが自然高が10cm以下の当年実生と考えられる木本種個体も数種確認された。また,利用放棄され10年を経過した草地を調査したところ,最優占種のススキに続き,アセビ,コナラなど木本種の優占度が高かった。このように放置年数が増加するにつれ,大型草本種が優占する群落から低木種や高木陽樹種が優占する群落へと遷移が進行することが認められた。