hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビッグデータを用いた不動産市場における社会的動学の特性に関する研究

また、不動産市場と株式市場とでは社会的動学の特性が異なることも分かった。不動産市場に関する新聞記事のニュースが、将来のファンダメンタルズおよび価格に関する投資家の信念の形成に与える影響を分析し、不動産株価と大量の新聞記事の間に因果関係を見いだすためのテキストマイニングの方法を提案した。また、この方法を用いて、現在の不動産価格ブームが持続可能なものであるのか、あるいはいずれバーストするものであるのかのナウキャスト(Now Casting)の可能性を示した。従来は人々の社会的相互作用およびその時間変化を実証する方法は、アンケート調査および心理学の実験により行われてきた。本研究では、今年度、これらにマルチメディア・データーベース、ビッグデータ、および人工知能のツールを組み合わせて、不動産の社会的動学の特性を定量的に把握することの可能性を示すことができた。今後の課題は、本年度に開発したソフトウェアと購入したデータベース等をさらに活用して、上記の研究成果をより確実なものとすること、およびこれらの成果の応用について検討を深めることである。経済学研究計画の変更はない。本研究では、不動産市場における情報伝搬の構造、主体の信念の更新のメカニズム、および市場を形成している複数のグループ間の相互作用にはある一定の関係があることを確認した。この発見は、筆者らが知る限りにおいては世界初のものである。今後は、これらの結果の頑健性を確認することを含めてさらに研究を深める。本研究はソフトウェアの開発とデータの購入について実験的に進めざるをえない部分がある。特に、使用するデータには有効期限があるものがある(日経新聞等のビッグデータ)。そうした実験成果があらかじめ定めた有効期限内に得られるかどうか不確実であるため、まずは6か月間のデータ利用料金を支払った。予算は1年間のデータ利用料金であるため、本年度は残余金が発生することとなった。もし、6か月間では実験が終了しない場合には、さらに6か月間データ利用契約を延長することとした。これは当該年度に購入予定であったビッグデータ(大量の新聞記事等)を次年度に繰り越すことによるものである。当初の計画では、2013年までのビッグデータを購入する予定であったが、当該年度の研究成果が予定を上回るものと予想されたため、より直近のデータを用いて分析する必要性が生じた。少なくても2015年春以降のデータを含むビッグデータを購入することが必要となった。使用計画の一部は上記の通りであるが、実験の成果が予定の期間よりも短期で出れば、本研究の成果をさらに頑健なものとするために他のデータを購入・活用することで、より適正な助成金の利用を図る予定である。
はやぶさ地球帰還時の大気圏再突入衝撃波による可聴下音波及び励起地震動の精密観測

豪州ウーメラ砂漠にてアレイ観測を行い、「はやぶさ」地球帰還時のインフラサウンド及び地震記録、光学観測記録を取得し、それらの解析により衝撃波の励起位置を推定した。観測結果に基づく励起位置での推定大気圧は、従来の理論値と2倍程度のずれがあり、理論の仮定に問題があることが明らかとなった。大気圧変動と地動との伝達関数を定義し、大気-地表面カップリング過程の定量化を行った。本年度は、2010年6月2日から16日にかけて宇宙航空研究開発機構がカプセル回収オペレージョンの一環として編成した地上観測部隊の一員としてオーストラリアに赴き、ウーメラ立ち入り制限地域およびその周辺地域にインフラサウンドセンサーと地震計から成るアレイ観測点(3地点)と地震計の単点観測点(4地点)を設置し、「はやぶさ」リエントリーの待ち受け観測を実施した。また、光学観測と可聴音観測を並行して行った。2010年6月13日22時54分56分(日本標準時)頃に「はやぶさ」リエントリーに伴う衝撃波を観測した。「はやぶさ」カプセルによる衝撃波の大きなパルス(メインパルス)の後にも、「はやぶさ」本体の破片によると思われる振幅の小さなパルス炉観測され、地動ではメインパルスの到達前から、ごくセンサーの近傍で励起されたと考えられる表面波も観測された。これらの観測データに対して、衝撃波到達走時と「はやぶさ」の予測軌道データから推定される理論走時との比較を行い、両者が良い一致を示すことを確認した。また、三成分地震計記録およびアレイ観測データのセンブランス解析からメインパルスの到来方向の推定を行い、予測軌道データと一致することを確認した。さらに、光学データとの比較を行い、衝撃波観測データが光学観測結果と整合的であることを明らかにした。これらは世界で3例目となる惑星間空間からの人工天体励起衝撃波の観測に成功したことを示し、意義あるものである。これらの結果について国際会議4件、国内会議12件(うち招待講演1件)の学会発表を行った。本年度は伝搬経路・波源解析とエネルギー推定、表層の地震波速度構造の解析、観測計器のキャリブレーションを行い、大気-地表面カップリング過程のエネルギー伝搬効率の解明に取り組む。本年度は、前年度に豪州にて取得した「はやぶさ」帰還時のインフラサウンド記録および地震記録、光学観測記録を用いて、(1)伝搬経路・波源解析とエネルギー推定、(2)表層の地震波速度構造の解析、(3)観測計器のキャリブレーション、を行った。(1)伝搬経路・波源解析においては、インフラサウンド/地震計記録のアレイ解析により決定された到来方向ならびに光学観測結果から決定された「はやぶさ」の軌道情報および温度場を考慮した伝搬経路解析により、それぞれのアレイ観測点に到達した衝撃波の励起位置(波源)を推定した。その結果に基づき推定されたカプセル近傍での大気圧は、従来使用されている理論値と2倍程度のずれがあることが明らかとなった。伝搬経路・波源解析結果については、光学同時観測データを用いた後続励起源の比較も行い、高い精度で一致することを確認した。したがって、理論値とのずれは理論で用いられる仮定に問題があることを示しており、高層大気中での衝撃波励起を考える上で非常に重要な結果である。(2)大気-地表面カップリング過程におけるエネルギー伝搬係数の推定には、アレイ観測点下の表層における地震波速度構造が重要である。そのため雑微動のH/Vスペクトルを用いインバージョン推定により表層の地震波速度を決定した。また、大気-地表面カップリング過程の定量化のため、大気圧変動と地動とのトランスファー関数を新しく定義し、上記の地震波速度構造により説明可能であることを確認した。(3)観測計器のキャリブレーションとして、九州の桜島噴火に伴う空振を利用して、豪州で用いたインフラサウンドセンサについて他機関の計測機器との比較実験を行った。上記の結果について、学術雑誌への発表6件(査読有4件)、国際会議2件・国内会議6件の学会発表を行った。本年度は、平成22年度に豪州にて取得した「はやぶさ」帰還時のインフラサウンド記録および地震記録、光学観測記録を用いて、(1)インフラサウンドと地震動の同一地点・同時観測から大気ー地表面カップリング過程におけるエネルギー伝搬効率の解明、および(2)流星への応用による流星物質のサイズ(直径)推定を行った。(1)大気圧変動と地動との変換過程を理解するために、それぞれのスペクトル記録を用いて伝達関数を定義した。また、大気中の衝撃波から固体地球の振動へのエネルギー伝搬係数は、過剰圧やその他の観測値から、約0.5%と見積もられた。この値はStardustの再突入時データから得られる値(約2%)よりはやや小さい。これらの結果から火球現象における大気から固体地球へのエネルギー伝搬係数はせいぜい数%のオーダーであることが予想される。(2) ReVelle (1976)の理論式に対して、観測結果に基づく係数の修正を行った。

過去に日本で衝撃波励起の地震動が観測された3つの火球(宮古、関東、神戸)(Ishihara et al., 2003; 2004)に係数修正後の理論式を適用すると、大気圏突入前の火球サイズとして、宮古火球では1 m、関東火球では5 m、神戸火球では0.5 mとの推定結果が得られた。上記の結果について、学術雑誌への発表6件(査読有5件)、国際会議3件・国内会議1件の学会発表を行った。1.アレイ解析による到来方向決定、伝搬経路解析による波源決定は、光学記録との比較から見ても精度良く行われていること。2.インフラサウンド計測の絶対値から衝撃波源のエネルギー(圧力)の推定を行い、理論式導出時の仮定の問題を明らかにしたこと。3.大気-地表面カップリングを表す新パラメータを導入し、観測値を説明可能であることを示したこと。4.火山噴火に伴う空振を用いた観測計器のキャリブレーションを行っていること。5.上記13の結果について学術論文に公表したこと。24年度が最終年度であるため、記入しない。1,大気-地表面カップリング過程を定量的に評価するために、周波数毎の気圧と地動振幅のインピーダンスを求め、エネルギー伝搬係数を決定する。また、大気-弾性体の波動伝播のシミュレーションを行い、観測記録との比較を行う。2.過去に本研究チームで解析を行った神戸火球、宮古火球、関東火球(Ishihara et al., 2003; 2004)に上記の結果を適用し、「はやぶさ」帰還時のデータを用いてReVelle(1976)の理論式の修正を行った上で、流星物質のサイズ(直径)の推定を行う。
カゴ状化合物の局所フォノンと伝導電子の結合に対する超音波スペクトロスコピー

1.重い電子超伝導物質PrOs_4Sb_12の電気抵抗と弾性定数の同時測定を磁場中で行い,弾性応答の観点から超伝導相図の再構築を試みた.その結果,本系の非BCS超伝導は測定感度内で弾性定数C_11(= C_B+4/3*(C_11-C_12)/2)に変化をもたらさないことがわかった.一方,過去の報告(17 MHz)では結晶場以外の寄与による弾性定数(C_11-C_12)/2のソフト化がT_c近傍まで続き,T_c以下でソフト化が停止するとされており,本研究結果と大きく矛盾する.ここで,本研究では320 MHzまでの高周波測定を行い,複数の周波数帯において再現性を確認していることを鑑みると,過去の測定では,超音波の低い指向性によって異なる超音波モードの混在が起こっている可能性が高いという結論に至った.2. Uを内包するカゴ状結晶構造を持つクラスレート化合物U_3Pd_20Si_6の磁場中超音波測定を行った。試料表面を研磨し,測定精度のさらなる向上を試みた結果,T_N直下において超音波の吸収・散乱が生じ測定が困難になる領域が磁場の印可に伴い拡大することを発見した.その領域は過去の報告にある低温・高磁場領域のスピンフロップ相に繋がることが予想され,大きな弾性異常とスピンフロップ状態の複雑な磁気構造からは高次多極子の寄与が示唆される.尚,本系8cサイトのUのサイトシンメトリーはTdでありパリティ混成に起因する奇パリティの電気・磁気多極子が関与している可能性も考えられる.3.ラットリングを示すカゴ状化合物探索の一環として,神戸大菅原氏から提供されたEuOs4Sb12の超音波測定を行なった.本系は零磁場で9 K付近に強磁性転移を示すが,磁場中での弾性定数測定の結果,8 T, 10 K近傍でキュリー点が消失した後に,超音波分散らしき周波数依存性を伴う弾性異常を発見した.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。1、磁場に鈍感な重い電子状態を示し,同時に磁場に依存しない局所フォノン自由度を持つ充填スクッテルダイト化合物SmOs4Sb12の強磁場下における超音波測定を行うことで,結晶場基底状態を明らかにすることを目的とし,平成23年11月にドイツ,ドレスデン強磁場研究所で62Tパルス磁場下超音波実験を行った.その結果,4.2Kに於ける弾性定数C11の磁場依存性は10T付近で極小をとり,高磁場領域ではdHvA振動を繰り返しながら励磁と共にゆるやかに上昇する傾向を示した.立方晶系においてC11はΓ1対称性のOBとΓ3対称性の四極子感受率の和として記述されるため,高磁場領域でOBの影響が小さいと仮定した場合,本実験結果はΓ8四重項基底状態を示唆する結果である.2、ラットリングを示すカゴ状化合物探索の一環として,EuOs4Sb12の単結晶試料育成を試行したものの,超音波実験に使用できる1立方ミリメートル程度の単結晶サイズを得る事ができず,現在も試行を繰り返している.一方,カゴ状結晶構造を持つ重い電子超伝導体として古くから知られるUBe13とその類似物質群RBe13(R=ランタノイド)の単結晶育成に成功し,1立方ミリメートル程度の単結晶を得た.試料評価と研磨を行い,超音波実験の準備をほぼ完了した.3、キャパシタンス法による熱膨張セルをCADで設計し,民間の金属加工業者(0.1mピッチネジ部品)と北海道大学理学部工作室(他部品)で切削加工された無酸素胴部品をアルゴン雰囲気中でアニール処理した後,キャパシタンス極板部に金蒸着を行い,室温に於ける動作チェックで問題無き事を確認した.対象物質であるU3Pd20Si6の磁場中弾性定数測定を完了し,超音波測定から磁場-温度相図を作成し,今後の熱膨張(磁歪)測定への足掛かりを得た.1.重い電子超伝導物質PrOs_4Sb_12の電気抵抗と弾性定数の同時測定を磁場中で行い,弾性応答の観点から超伝導相図の再構築を試みた.その結果,本系の非BCS超伝導は測定感度内で弾性定数C_11(= C_B+4/3*(C_11-C_12)/2)に変化をもたらさないことがわかった.一方,過去の報告(17 MHz)では結晶場以外の寄与による弾性定数(C_11-C_12)/2のソフト化がT_c近傍まで続き,T_c以下でソフト化が停止するとされており,本研究結果と大きく矛盾する.ここで,本研究では320 MHzまでの高周波測定を行い,複数の周波数帯において再現性を確認していることを鑑みると,過去の測定では,超音波の低い指向性によって異なる超音波モードの混在が起こっている可能性が高いという結論に至った.2. Uを内包するカゴ状結晶構造を持つクラスレート化合物U_3Pd_20Si_6の磁場中超音波測定を行った。試料表面を研磨し,測定精度のさらなる向上を試みた結果,T_N直下において超音波の吸収・散乱が生じ測定が困難になる領域が磁場の印可に伴い拡大することを発見した.

その領域は過去の報告にある低温・高磁場領域のスピンフロップ相に繋がることが予想され,大きな弾性異常とスピンフロップ状態の複雑な磁気構造からは高次多極子の寄与が示唆される.尚,本系8cサイトのUのサイトシンメトリーはTdでありパリティ混成に起因する奇パリティの電気・磁気多極子が関与している可能性も考えられる.3.ラットリングを示すカゴ状化合物探索の一環として,神戸大菅原氏から提供されたEuOs4Sb12の超音波測定を行なった.本系は零磁場で9 K付近に強磁性転移を示すが,磁場中での弾性定数測定の結果,8 T, 10 K近傍でキュリー点が消失した後に,超音波分散らしき周波数依存性を伴う弾性異常を発見した.24年度が最終年度であるため、記入しない。ハイブリッドピストンシリンダセルを用いた静水圧下に於ける超音波実験の準備が遅れている。理由は、ピストンシリンダセルに内蔵した温度計の破損である。本年度はセルを作り直し、セルノックス温度計の較正を完了した。また、ドレスデンでのパルス強磁場実験の中途段階で,これまで超音波実験を行なってきたSmOs4Sb12単結晶試料を紛失し,新たな単結晶試料の成形(研磨)および試料評価からやり直したため,遅延が生じた.平成24年度から静水圧下超音波実験を開始できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画に若干の遅延があるものの,研究の推進におけるクリティカルな問題はない.一方で,カゴ状化合物の探索の一環としてRBe13(R=希土類)の単結晶試料育成に着手し,超音波実験が可能なサイズの試料を得る事に成功した.本系では特にランタノイドを内包した系について,これまで超音波による弾性研究の報告が無いため,充填スクッテルダイトEuOs4Sb12の単結晶育成が困難である場合,平成24年度はRBe13系に的を絞って研究を進める可能性がある.
光化学系Iにおけるエネルギー転移経路と色素分子・色素蛋白質の三次元構造の解析

緑色植物の光化学系I(PSI)のアンテナ色素系について解析を進め,以下のような結果を得た.(1)ホウレン草葉緑体,及びPSI亜粒子についてピコ秒領域時間分解蛍光スペクシルの測定を行い,室温では,従来まったく知られていなかった三種類の短寿命の蛍光成分(F688, F698, F705)が存在し, PSIの効率良いアンテナとして機能している事を見い出した.液体窒素温度では,上記の三種の新成分をはじめ,既知のF735,更に数種の蛍光成分を見いだした.これらの事実はPSIクロロフィルからの発光は温度条件に依存せずに一定の成分から起こっていて,温度により単に各成分の蛍光収率が変化することを端的に示している.これは従来の考え方-PSI蛍光は低温でのみ観察される-を根底からくつがえすものである.(2)蛍光成分の同定について,時間分解蛍光スペクトル法と,固定波長での減衰曲線からコンボリューションにより成分を同定する,いわゆるグローバル法との比較を行なった.後者による場合,蛍光の減衰関数として指数関数を仮定した.得られた成分スペクトルは,前者による場合と著しく異なっていた.この原因として,指数関数的な減衰が考えられる.我々の測定から示唆されるように,この仮定は必ずしも妥当ではなく,従って現在行なわれている多くの解析の意義が小さい事となり,光合成アンテナ系での解析方法を再検討する必要があることが示唆された.(3)色素系の新しい解析方法として直線二色性を導入し,色素分子の配向に関する情報を得られるようになった.特にPSIについては,長波長成分の遷移モーメントがムラコイド膜により無直に配向している事が示唆された.実測された蛍光寿命と,遷移モーメントの方向から色素分子間の距離が求められ,従って三次元構造が推測しうるようになった.(4)比較のためPSIIの解析を行い,色素間相互作用に差がある事が判明した.緑色植物の光化学系I(PSI)のアンテナ色素系について解析を進め,以下のような結果を得た.(1)ホウレン草葉緑体,及びPSI亜粒子についてピコ秒領域時間分解蛍光スペクシルの測定を行い,室温では,従来まったく知られていなかった三種類の短寿命の蛍光成分(F688, F698, F705)が存在し, PSIの効率良いアンテナとして機能している事を見い出した.液体窒素温度では,上記の三種の新成分をはじめ,既知のF735,更に数種の蛍光成分を見いだした.これらの事実はPSIクロロフィルからの発光は温度条件に依存せずに一定の成分から起こっていて,温度により単に各成分の蛍光収率が変化することを端的に示している.これは従来の考え方-PSI蛍光は低温でのみ観察される-を根底からくつがえすものである.(2)蛍光成分の同定について,時間分解蛍光スペクトル法と,固定波長での減衰曲線からコンボリューションにより成分を同定する,いわゆるグローバル法との比較を行なった.後者による場合,蛍光の減衰関数として指数関数を仮定した.得られた成分スペクトルは,前者による場合と著しく異なっていた.この原因として,指数関数的な減衰が考えられる.我々の測定から示唆されるように,この仮定は必ずしも妥当ではなく,従って現在行なわれている多くの解析の意義が小さい事となり,光合成アンテナ系での解析方法を再検討する必要があることが示唆された.(3)色素系の新しい解析方法として直線二色性を導入し,色素分子の配向に関する情報を得られるようになった.特にPSIについては,長波長成分の遷移モーメントがムラコイド膜により無直に配向している事が示唆された.実測された蛍光寿命と,遷移モーメントの方向から色素分子間の距離が求められ,従って三次元構造が推測しうるようになった.(4)比較のためPSIIの解析を行い,色素間相互作用に差がある事が判明した.
シアノ架橋型金属錯体における新規磁気機能性の研究

オクタシアノ金属酸イオン[M(CN)_8]^<n->(M=w,Mo,Nb)は、配位構造や電子状態が柔軟であり、様々な機能性分子磁性体が報告されてきた。我々は、オクタシアノ金属錯体を用いて、多孔性と磁気相互作用を併せ持つポーラス磁性体、Cu_3[W(CN)_8]_2(ピリミジン)_2・8H_2Oを合成した。この磁性体において、水蒸気と1-プロパノール蒸気による、可逆的なアルコール蒸気応答性を報告している(Ohkoshi et al.J.Am.Chem.Soc.,129,3084-3085(2007))。さらにこの系では、1-ブタノールや2-プロパノールといった、嵩高い分子を包接しても、強磁性相転移を保つことを見出している(Y.Tsunobuchi et al.,Chem.Lett.36,1464(2007))。本年度は、キラルな(R)-2-ブタノール分子の導入によるキラリティの誘起を目指した。水と(R)-2-ブタノールの混合溶媒を用い、Cs_3[W^V(CN)_8]・2H_2O溶液をCuCl_2・2H_2Oとpyrimidineの混合溶液に滴下することでアルコール分子を包接した単結晶として得た(CuW(R-2BuOH))。結晶構造の決定は単結晶X線構造解析、磁気測定は超伝導量子干渉素子(SQUID)を用いて行った。CuW(R-2BuOH)は、キラルな空間群である単斜晶C2に結晶化し、Cu^<II>(S=1/2)とW^V(S=1/2)が交互にシアノ基で架橋された三次元構造をとっており、結晶のb軸方向の一次元細孔中に、結晶水及び(R)-2-ブタノール分子が水素結合のネットワークを形成し、包接されていた。磁気相転移温度(T_c)は7.5K、保磁力(H_c)は100Oeであった。本物質において、キラルゲストを導入することでキラル磁性体へと変換する事に成功した。Cu-[W(CN)_8]ポーラス磁性体は、様々なアルコール分子を包接し、ゲスト分子に依存して結晶構造及び磁気特性が変化することが分かった。さらにゲスト分による機能性の付与にも成功し、強磁性錯体における構造と機能性の合理的設計に対する一つの指針を示したといえる。コバルト(Co)イオンとタングステン(W)イオンがシアノ基(CN)で架橋した3次元構造体Co_3[W(CN)_8]_2(ピリミジン)_4・6H_2Oにおいて、2種類の波長の光により強磁性と常磁性の状態間を可逆的にスイッチングする光磁性現象を見出した。この物質は、840nmの光照射で、色相が青色から赤色へと変化すると共に、強磁性の性質を示すようになる。一方、この光誘起強磁性相に532nmの光を照射すると磁化が消失し、元の状態に戻る。この現象は、光を照射することにより、コバルトとタングステンの間で、可逆的に電子移動が起こり、強磁性状態と常磁性態間を行き来することによるものである。誘起された光強磁性相の磁気相転移温度(40K)および保磁力(12kOe)は、これまでに報告されている光磁石の中で最も優れた値であり、特に、保磁力は極めて高い値だった。また、合成条件を変えることで、組成は同じであるが異なる構造を持つ3次元CoW強磁性体の合成にも成功し報告した。これまでに報告されている、3次元ポーラス磁性体Cu_3[W(CN)_8]_2(ピリミジン)_2・8H_2O(Ohkoshi et al.J. Am. Chem. Soc., 129, 3084-3085(2007))と2次元メタ磁性体Cu_3[W(CN)_8]_2(3-シアノピリミジン)_6・4H_2O, Cu_3[W(CN)_8]_2(4-シアノピリミジン)_6・8H_2O(Ohkoshi et al. Chem. Commun., 2772-2773(2003))に着目をし、2つの有機配位子(ピリミジン+3-シアノピリジン,ピリミジン+4-シアノピリジン)を1つの磁性骨格に導入することに成功した。強磁性錯体において、2種類の有機配位子が導入された系は稀であり、片方の有機配位子を骨格の形成に用い、他方の有機配位子に機能性を付与することも可能であり、強磁性錯体における構造と機能性の合理的設計に対する一つの指針を示したといえる。近年、遷移金属イオンと有機配位子からなる多孔性配位高分子の研究が進み、これまでに無い吸特性を持つ錯体や、ゲスト分子交換に伴う新規機能性が報告されている。多孔性と磁気相互作用を併せ持つポーラス磁性体では、ゲスト分子の吸脱着による磁気特性の変化が期待できる。しかし、細孔構造を構築すると、スピン源である金属イオン間の距離が遠くなり、磁気相互作用が弱まるため、ポーラス磁性体の報告例は少ない。機能性ポーラス磁性体の構築素子として、多彩な配位構造、電子状態を取る、オクタシアノ金属錯体は、有用である。

また、オクタシアノ金属錯体は、その構造や電子状態の柔軟性から、従来の物質を超える巨大圧力応答性が期待される。本研究では、オクタシアノ金属錯体を用い、ポーラス磁性体の合成と化学的刺激応答性の観測、ゲスト分子による磁気と光の相関現象の制御目的とし研究を推進してきた。オクタシアノ金属酸イオン【M(CN)_8】^<n->(M=W,Mo,Nb)は、構造や電子状態が柔軟であり、様々な機能性分子磁性体を当研究室では報告してきた。そのなかでも、反転対称の破れた系では電気分極と磁気分極の相互作用の発現が期待できる。【Mn^<II>(pyrazine)(H_2O)_2】[Mn^<II>(H_2O)_2】[Nb^<IV>(CN)_8】・4H_2Oは、Mn^<2+>が[Nb(CN)_8】^<4->とpyrazineによって架橋された三次元構造を形成し、自発分極を持つ空間群(単斜晶P2_1)に属している磁気相転移温度(T_C)48Kの焦電性フェリ磁性体である。結晶中では、電気分極がb軸方向に、磁化容易軸はa軸方向に存在していた。SH強度の温度依存性測定の結果、SH光強度は90K以下で徐々に増加し、その後50K以下で急激に増加した。このSH光強度の温度依存性は、磁化の温度依存性と対応しており、90K以下で超常磁性由来の短距離磁気秩序により、T_C以下で自発磁化由来の長距離磁気秩序によってSH光強度の増加が観測された。以上のように、本研究では、磁気相転移温度以下で錯体1における磁化誘起第二高調波発生(MSHG)の観測に成功した。オクタシアノ金属酸イオン[M(CN)_8]^<n->(M=w,Mo,Nb)は、配位構造や電子状態が柔軟であり、様々な機能性分子磁性体が報告されてきた。我々は、オクタシアノ金属錯体を用いて、多孔性と磁気相互作用を併せ持つポーラス磁性体、Cu_3[W(CN)_8]_2(ピリミジン)_2・8H_2Oを合成した。この磁性体において、水蒸気と1-プロパノール蒸気による、可逆的なアルコール蒸気応答性を報告している(Ohkoshi et al.J.Am.Chem.Soc.,129,3084-3085(2007))。さらにこの系では、1-ブタノールや2-プロパノールといった、嵩高い分子を包接しても、強磁性相転移を保つことを見出している(Y.Tsunobuchi et al.,Chem.Lett.36,1464(2007))。本年度は、キラルな(R)-2-ブタノール分子の導入によるキラリティの誘起を目指した。水と(R)-2-ブタノールの混合溶媒を用い、Cs_3[W^V(CN)_8]・2H_2O溶液をCuCl_2・2H_2Oとpyrimidineの混合溶液に滴下することでアルコール分子を包接した単結晶として得た(CuW(R-2BuOH))。結晶構造の決定は単結晶X線構造解析、磁気測定は超伝導量子干渉素子(SQUID)を用いて行った。CuW(R-2BuOH)は、キラルな空間群である単斜晶C2に結晶化し、Cu^<II>(S=1/2)とW^V(S=1/2)が交互にシアノ基で架橋された三次元構造をとっており、結晶のb軸方向の一次元細孔中に、結晶水及び(R)-2-ブタノール分子が水素結合のネットワークを形成し、包接されていた。磁気相転移温度(T_c)は7.5K、保磁力(H_c)は100Oeであった。本物質において、キラルゲストを導入することでキラル磁性体へと変換する事に成功した。Cu-[W(CN)_8]ポーラス磁性体は、様々なアルコール分子を包接し、ゲスト分子に依存して結晶構造及び磁気特性が変化することが分かった。さらにゲスト分による機能性の付与にも成功し、強磁性錯体における構造と機能性の合理的設計に対する一つの指針を示したといえる。
人工タンパク質の理論設計と合成

本プロジェクトでは、理論モデルに基づいて人工タンパク質を設計し、それを実際に生合成を行う。理論モデルとしてタンパク質骨格の原子NH、C_αH、COをunited atomとしてあらわに表現する一方、側鎖はその重心に一つの球を置いた粗視化モデルを構築した。理論設計は、鋳型構造に対してもっとも適合するアミノ酸配列(σと書く)を探索する。今回は、鋳型構造としてAlbumin binding domainの3本へリックス束構造を選んだ。適合度としてZスコアを使うのが良い。ランダム配列から、配列σを動的変数としてシミュレーテッドアニーリング法を行い、Zスコアが最適になる配列を10個求めた。我々の粗視化モデルに含まれていない側鎖のぶつかり合いを確認するため、AMBER力場による全原子モデルで構造最適化を行って、そのエネルギーが最低のアミノ酸配列を最終的に理論予測配列とした。この配列に相当する遺伝子を合成し、ベクターDNA(pET11)に組み込み大腸菌(BL21(DE3))を形質転換した。現在、大腸菌の大量培養およびタンパク質精製を進めている。
マウスモデル脳白質の３Ｄ　マッピングによる自閉症スペクトラム障害の早期診断法開発

自閉症スペクトラムとは、自閉症や特定不能の広汎性発達障害などの各疾患を広汎性発達障害の連続体の1要素として捉えた総称である。自閉症だけでも現在国内に推定36万人、知的障害や言語障害を伴わない高機能自閉症など含めると120万人とされる。本研究は、脳発達における神経ガイダンスと自閉症スペクトラムの病態解明を目指してきた。マウスMRI撮像及び脳透明化処理後の免疫染色と3次元構築像の二つのデータを比較検討し、神経軸索密度、樹状突起構造の定性、定量に一定の効果をあげ、成果を発表した(Magn Reson Med Sci. 2016 , Acta Radiologica Open 2017)。本研究は、Kerever博士のイメージング技術の精密性、独創性を活かし、自閉症スペクトラム等発達障害の早期発見サロゲートマーカー探索・同定を切り口とした疾患解明研究である。さらに、拡散テンソルMRIの第一人者である順天堂大学青木茂樹教授との共同研究により、神経細胞を繋ぐ連携の画像化に着目し、早期診断を目指している。本研究による成果は、脳の可塑性が高い発達期における自閉症の早期診断を可能とし、介入の有効性を高めることに活かされる。これらの目的が達成されることにより、自閉症における細胞マトリックスの関与が明確にされることになる。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、申請者のイメージング技術の精密性、独創性を活かし、自閉症スペクトラム等発達障害の早期発見サロゲートマーカー探索・同定に向けた基礎研究を行う。本研究による成果は、脳の可塑性が高い発達期における自閉症の早期診断を可能とし、介入の有効性を高めることができる。現在までに透明脳を使った3Dイメージング像の取得に成功し、神経細胞や軸索を可視化した透明脳の微細構造の詳細の評価を行い、MRIデータの解析結果と対比を行い一部の結果を報告した。平成28年度平成27年度に続き、28年度もマウスのMRI撮像及び透明脳化処理を続けると共に、画像解析を進める。MRIデータ解析の結果から自閉症と特に強い相関を示す脳梁及びそれ以外の解剖部位を特定し、透明脳と比較解析を進めることを目的とする。具体的には、MRIデータ解析の結果特に強い相関を示した解剖部位を中心に各種染色(抗NF-H抗体, myelin basic protein, GFAP, laminin)を行い、3次元構築されたvolumeデータから、神経軸索密度、樹状突起構造、神経膠細胞、血管構造の定性評価、定量評価を行う。MRIデータの結果との対比を行い、拡散MRI解析の堅牢性を検証する。成果は国内外の学会及び論文として発表する。
Th2タイプT細胞の誘導における線虫抗原の役割

平成8,9年度における研究の結果は以下の通りである.1.ES抗原はConA存在下において1μg/ml以下の低濃度ではMLN細胞のIL-4産生を増強し,それ以上の濃度では濃度依存的にIFN-γとIL-4の産生をともに抑制した.2.MLN細胞を3-6時間ES抗原(10μg/ml)と培養するとその後のCon AによるIFN-γ産生誘導が阻害された.3.しかし,ES抗原は抗CD3抗体刺激によるMLN細胞のIFN-γ産生を抑制しなかった.4.MLN細胞から分離したCD4^+およびCD8^+T細胞のmRNAの発現から、感染によりIL-3,4,5を産生するTh2タイプのCD4^+細胞が誘導されることを明らかにした.しかし感染後,CD8^+T細胞はIL-3,IL-5を発現するが,IL-4を発現しないなど,ラットT細胞ではマウスやヒトとは異なるサイトカイン産生パターンを持つ可能性も示された.5.CD8^+T細胞はCD4^+T細胞のほぼ2倍のIFN-γ産生を行うが,ES抗原0.1μg/ml以上の濃度でIFN-γ産生が抑制された.CD4^+T細胞では1.0μg/ml以上の濃度で産生抑制が見られた.すなわち,CD4^+T細胞に比べCD8^+T細胞はES抗原によるIFN-γ産生抑制に対する感受性が10倍程度高いことを示している.6.胸腺におけるCD4^+T細胞への分化異常を持つLECラットにおいても線虫感染により末梢CD4^+T細胞数が増加し,Th2タイプの反応が惹起されることを明らかにした.7.Nb成虫から得られた粗抗原をイオン交換クロマトグラフィーにより部分精製し,各分画を培養液で10倍に希釈し,Con A存在下でのMLN細胞の培養に用いた.その結果,IFN-γの産生抑制とIL-4産生誘導活性を持つ分画を見出した.平成8,9年度における研究の結果は以下の通りである.1.ES抗原はConA存在下において1μg/ml以下の低濃度ではMLN細胞のIL-4産生を増強し,それ以上の濃度では濃度依存的にIFN-γとIL-4の産生をともに抑制した.2.MLN細胞を3-6時間ES抗原(10μg/ml)と培養するとその後のCon AによるIFN-γ産生誘導が阻害された.3.しかし,ES抗原は抗CD3抗体刺激によるMLN細胞のIFN-γ産生を抑制しなかった.4.MLN細胞から分離したCD4^+およびCD8^+T細胞のmRNAの発現から、感染によりIL-3,4,5を産生するTh2タイプのCD4^+細胞が誘導されることを明らかにした.しかし感染後,CD8^+T細胞はIL-3,IL-5を発現するが,IL-4を発現しないなど,ラットT細胞ではマウスやヒトとは異なるサイトカイン産生パターンを持つ可能性も示された.5.CD8^+T細胞はCD4^+T細胞のほぼ2倍のIFN-γ産生を行うが,ES抗原0.1μg/ml以上の濃度でIFN-γ産生が抑制された.CD4^+T細胞では1.0μg/ml以上の濃度で産生抑制が見られた.すなわち,CD4^+T細胞に比べCD8^+T細胞はES抗原によるIFN-γ産生抑制に対する感受性が10倍程度高いことを示している.6.胸腺におけるCD4^+T細胞への分化異常を持つLECラットにおいても線虫感染により末梢CD4^+T細胞数が増加し,Th2タイプの反応が惹起されることを明らかにした.7.Nb成虫から得られた粗抗原をイオン交換クロマトグラフィーにより部分精製し,各分画を培養液で10倍に希釈し,Con A存在下でのMLN細胞の培養に用いた.その結果,IFN-γの産生抑制とIL-4産生誘導活性を持つ分画を見出した.線虫抗原によるラットCD4^+, CD8^+T細胞のサイトカイン産生ならびにmRNA発現の変化を把握する目的で,本年度の計画は実施された.その概要及び結果は以下のとうりである.1.ラット腸間膜リンパ節細胞から分離したCD4^+およびCD8^+T細胞を比較し,1)ラットにおいても主としてIFN-γはCD8^+T細胞から,IL-4はCD4^+T細胞から産生されること,2)感染により特にIL-4,5産生Th2タイプのCD4^+T細胞が誘導されることを明らかにした.2.線虫抗原はin vitroでのConA刺激T細胞によるIFN-γ産生を抑制するが,抗CD3抗体刺激T細胞による産生は抑制できないことを見いだした.IL-4産生に対する影響は,目下測定検討中である.3.また,胸腺におけるCD4^+T細胞への分化異常を持つLECラットにおいても線虫感染により末梢CD4^+T細胞数が増加し,Th2タイプの反応が惹起されることを明らかにした(投稿中).平成9年度における研究は,非感染ラット由来のMLN細胞およびCD4^+,CD8^+T細胞によるin vitroでのサイトカイン産生に対する線虫抗原刺激の影響を明らかとすることを中心として行われ以下の結果を得た.1.ES抗原はCon A存在下において1μg/ml以下の低濃度ではMLN細胞のIL-4産生を増強し,それ以上の濃度では濃度依存的にIFN-γとIL-4の産生をともに抑制することを明らかとした.

2.MLN細胞を一定時間ES抗原(10μg/ml)により前処置した後,Con Aで刺激してMLN細胞のIFN-γ産生を調べたところ,ES抗原は培養3から6時間の間にMLN細胞のIFN-γ産生誘導を阻害することを明らかとした.3.CD8^+T細胞はCD4^+T細胞のほぼ2倍のIFN-γ産生を行っていたが,ES抗原を添加するとCD8^+T細胞では0.1μg/ml以上の濃度でIFN-γ産生が抑制された.一方CD4^+T細胞では1.0μg/ml以上の濃度で産生抑制が見られた.すなわち,CD4^+T細胞に比べ主要なIFN-γ産生細胞であるCD8^+T細胞のES抗原によるIFN-γ産生抑制に対する感受性が10倍程度高いことを示している.IL-4の産生はこの細胞数(2×10^5/ml)においてすべて検出限界以下であった.Nb成虫から得られた粗抗原をイオン交換クロマトグラフィーにより部分精製し,各分画を培養液で10倍に希釈し,Con A存在下でのF-344由来MLN細胞の培養に用いた.その結果,IFN-γの産生抑制とIL-4産生誘導活性を持つ分画を見出した.
ヒ素発がんの新規代謝的活性化機構の解明-硫黄転移酵素の関わる代謝的活性化-

ヒ素発がん機構を解明する上で、近年、無機ヒ素以外にも、無機ヒ素のメチル化代謝過程で生ずるジメチルアルシン酸(DMA)ならびに3価ジメチルヒ素の役割が注目されてきた。本研究では、これら代謝物の更なる代謝活性化機構を明らかにし、ヒ素発がん機序の解明を目指した。その結果、強毒性3価ジメチルヒ素は硫黄転移酵素によりジメチルチオアルシン酸(DMTA)へ変換されるが、生体微量元素との相互作用により容易にDMAや3価ジメチルヒ素に再変換されることから、この硫黄原子付加代謝反応は一時的防御機構と考えられた。一方で、ジメチルチオアルシン酸(DMTA)は細胞毒性が強いことが知られ、その毒性は低分子チオール化合物の存在下でジメチルアルシン酸(DMA)よりも強いことが確認された。以上のことから、ジメチルチオアルシン酸(DMTA)以降の代謝は毒性発現における新たな代謝活性化機構が存在することも推定した。動物モデルにおいて発がん性が認められているジメチルアルシン酸(DMA)は、その毒性発現において還元代謝が関与し毒性の強い活性種に代謝変換されることが知られる。一方、その代謝過程においてジメチルモノチオアルシン酸、ジメチルジチオアルシン酸ならびに硫化トリメチルアルシンなどのジメチルアルシン酸よりも毒性の高い含硫ジメチルヒ素の生成が報告されている。その毒性はグルタチオン(GSH)やシステインなどの生体内SH化合物に依存した発現、特に膀胱癌発生との関連が示唆されている。しかしながら、その生成機構についてはいまだ明らかではない。そこで今回、これら含硫ジメチルヒ素代謝物の中で細胞毒性が強いジメチルモノチオアルシン酸[DMTA,(CH_3)_2AsS(OH)]を中心に取り上げ、その生成機構を明らかにするため、in vitro実験による検討を加えた。その結果、ジメチルヒ素-GSH複合体(DMA-SG)などの3価ジメチルヒ素はイオウ原子転移酵素の基質となり、容易にDMTAへと変換されることがin vitro実験より推定された。また、トリメチルアルシンについても硫化トリメチルアルシンへ変換されることが1認められたが、亜ヒ酸あるいはDMAではS原子の受容体とはなり得なかった。一方、DMTAはグルタチオンなどの還元剤存在下では容易に還元されず、むしろ、生体微量元素(銅イオン、鉄イオン、亜鉛イオンなど)の存在下で容易に脱硫化され、速やかに金属錯体形成を介してDMAへ変換されることが示された。これらメチル化チオヒ素化合物の代謝とともに、毒性への関与についても検討中であり、次年度以降は毒性発現機構を明らかにしていく予定である。ヒ素代謝物の中で強い毒性が疑われているジメチルモノチオアルシン酸[(CH_3)_2As(S)OH]に関して、ジメチルアルシン酸[(CH_3)_2As(S)OH]からの代謝生成機構および毒性発現機構の一端をこれまでの本研究で明らかにしてきた。しかしながら、ジメチルモノチオアルシン酸の細胞毒性および染色体異常に関する研究の詳細は明らかではない。そこで本年度は、ジメチルモノチオアルシン酸の代謝活性化ならびに毒性発現機序を検討した。無水物は既報(Fricke eta1.,Chem Res Toxico 1,2005)に従い合成し、供試化合物として用いた。ジメチルモノチオアルシン酸の毒性はChinese halnster V79培養細胞を用いて、WST-1法による細胞毒性試験、染色体異常試験、突然変異原性試験により評価した。さらに、ジメチルモノチオアルシン酸曝露したV79細胞培養液中の代謝物をHPLC-ICP-MSならびにFID-GCを用いて分析した。V79細胞を用いた細胞毒性試験ならびに染色体異常試験において、ジメチルモノチオアルシン酸の毒性はGSHにより増強され、GC分析により硫化水素イオンがその代謝物として検出された。一方、これまでに、ヒ素化合物は細菌を用いた復帰変異原性に対して陰性と結論づけられてきたが、ジメチルモノチオアルシン酸はS-9(+)で有意な陽性結果を示した。加えて、V79細胞の培養液からは未知の含硫ヒ素化合物が検出された。以上の結果から、ジメチルモノチオアルシン酸の遺伝毒性は代謝過程で生成する3価ジメチルヒ素のみならず未知の含硫ヒ素化合物が関与する可能性が示唆された。ヒ素発がん機構を解明する上で、近年、無機ヒ素以外にも、無機ヒ素のメチル化代謝過程で生ずる主要代謝物であるジメチルアルシン酸、またはそれ以降の中間代謝物であるジメチル

亜ヒ酸ならびにジメチル亜ヒ酸ーグルタチオン抱合体など3価ジメチルヒ素の役割が注目されてきた。本研究では、これら中間代謝物の更なる代謝活性化機構を明らかにし、発がん機序におけるそれらの役割を明らかにすることを目的とする。本年度は毒性の強いジメチルヒ素中間代謝物であるジメチル亜ヒ酸からジメチルチオアルシン酸の代謝生成に関して、硫黄転移酵素、特に青酸イオンに硫黄を添加してチオシアン酸イオンに変換するRhodaneseに着目した詳細な検討を行った。その結果、ジメチル亜ヒ酸の毒性、ジメチルチオアルシン酸のSH基に依存した毒性発現を考察した結果、in vitro生成機序を明らかにし、かつ毒性発現において、ジメチルチオアルシン酸の代謝生成はジメチル亜ヒ酸の毒性回避機構と考えられたが、このチオアルシン酸は銅イオンや鉄イオンなど生体微量元素の中でも硫黄原子に親和性の高い金属の存在下では容易にジメチル亜ヒ酸を経由してジメチルアルシン酸に変換することから、この毒性回避は一時避機構にすぎず、一方では、ジメチルチオアルシン酸の代謝過程でジメチル亜ヒ酸や未同定ながらも揮発性の高い、かつ強い毒性を有することが予想されるヒ素化合物の存在を示す結果が得られた。以上のことから、IARCにおいてgroup2Bに分類されている無機ヒ素の主要代謝物のジメチルアルシン酸以降の代謝過程は単なる酸化還元反応だけではなく、硫黄転移を伴い、かつ必須微量元素との相互作用により毒性発現が大きく修飾されることを見いだし、ヒ素発がんにおける解毒機序ならびに代謝活性化機構の研究に新たな一石を投じる結果が得られた。本研究成果は、現在投稿準備中である。概ね順調に推移している。ジメチルモノチオアルシン酸の細胞毒性において硫化水素の寄与、遺伝毒性において未知ヒ素化合物の可能性を示したことは意義深い。24年度が最終年度であるため、記入しない。ジメチルモノチオアルシン酸の未知代謝物の化学形態を明らかにするとともに、遺伝毒性の有無を明らかにする。
高齢者のリロケーションを支援する看護ケア

手術を受ける高齢者は、しばしば回復ケアを受けるため別の病院に転院する。このような場所の変化は、高齢者の混乱を引き起こし、困難な状況を生み出す。それゆえに、高齢者のリロケーションを支援するケアが求められる。本研究は、7名の看護師を対象に高齢者のリロケーションケアを明らかにするためにインタビューを行った。看護師は、高齢者の人生史を基盤に新たな療養環境に馴染めるよう工夫を行っていた。さらに、高齢者の自由な生活を尊重し、ニーズを汲み取り、健康維持に働きかけていた。今後、研究成果をもとに、高齢者のリロケーションダメージの回避につながるケアガイドラインの開発を行っていく必要性が示唆された。平成26年度は、研究目的に沿って海外文献も含めた文献検討を行い、リロケーションの概念分析を行った。その後、概念分析をもとに、インタビューガイドを作成した。さらに、研究の質を確保するために、研究者を対象にプレテストを行い、インタビューガイドの洗練を行った。所属機関の研究倫理審査承認後、回復期リハビリテーション病棟や地域包括ケア病棟、一般病棟の看護師を対象に半構成化面接を行っている。半構造化面接とデータ分析は同時に行っており、リロケーションを支援する看護ケアのカテゴリー抽出を行っている。研究の分析については、信用可能性を確保するために、分析の全過程において、質的研究の経験のある看護研究者にスーパーバイズを受けている。今後は、継続してデータ収集と分析を行っていき、高齢者のリロケーションを支援する看護ケアモデルの構築と課題の検討を行う予定である。本研究は、高齢者が住み慣れた地域で生活を続けていくことを支援するために、移転(以下、リロケーション)を支援する看護ケアを明らかにすることを目的とした。まず、先行研究をもとにリロケーションの枠組みをまとめ、インタビューガイドを作成した。半構造化面接は、研究者が所属している大学の倫理審査委員会の承認を得て実施した。次に、研究協力者の所属施設と研究協力者から研究の同意を得て、急性期病院から亜急性期病院にリロケーションした高齢者の看護ケアに関わる看護師を対象に半構造化面接を行った。得られたデータの内容は逐語録におこし、リロケーションを支援する看護ケアの抽出し、コード化を行った。研究協力者は、30代前半40代後半の看護師であった。面接時間は、平均55.7分であった。得られた高齢者のリロケーションケアとして、看護師は高齢者自身の持っている力を見定め、その力を基盤とし、本来のその人らしい生活を創造できるように支援していた。また、高齢者自身の心身の状態の変化を注意深く捉え、身体負荷とその人が望むニーズとのバランスを図ることを心がけていた。さらに、入院早期から高齢者に家に帰れるという道筋を示すことや、病気を肯定的に捉えることができるように小まめに足を運び、相手に関心を寄せ続ける姿勢で関わっていることが明らかになった。今後、得られた研究成果をもとに、高齢者の入院時の環境適応を促し、身体的・心理的苦痛から生じるリロケーションダメージの回避につながるケアガイドラインの開発を行っていく重要性が示唆された。平成26年度は、インタビューガイドの洗練、研究協力者への半構造化面接の実施が目標であった。研究協力者の勤務のご都合に合わせて面接の日程調整を試みたため、計画の予定人数よりも少ないが、平成26年度は7名の研究協力者に面接を行うことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。老年看護学平成26年度は、継続して、回復期リハビリテーション病棟や一般病棟、地域包括ケア病棟に勤務する看護師に対して半構成的面接を行い、高齢者のリロケーションを支援する看護ケアについて明らかにする。また、データ分析を行い、今後の高齢者のリロケーションを支援する看護ケアモデルの構築と今後の課題につなげていく予定である。データ収集と分析は同時に行い、カテゴリーの特性を抽出し、高齢者のリロケーションを支援する看護ケアを抽出できるように洗練する。
日本企業形成の基礎:戦前・戦中期,製紙業における原価計算と支店管理技法の展開

本研究では、戦前の王子製紙の支店、工場の膨大な資料の整理と、データの集計、分析検討を行った。本研究の成果と独創性は、戦前期の原価計算実務とその展開をあきらかにし、初期の原価計算の背景には綿密な物量計算が行われていた実態を明確にした点にある。樺太の王子製紙の工場の資料は中部、気田工場は明治後半から大泊、豊原、野田工場等については昭和3年からその他は昭和8年から資料が現存すると、工場が期末に本社に提出した「決算報告書」資料の様式は各工場とも細部の差はあるがほぼ同一の様式を備え、昭和8年、16年に様式に変化が生じる点も各工場とも同一であることがわかった。資料の細部の検討は、大泊工場の資料の昭和3年から19年3月までの資料について行い、論文を執筆し公表した。平成6年度におこなった林業会社である王子製紙樺太分社研究をうけ、樺太分社の払出資料との突合を行った。樺太分社の決算資料のなかのパルプ原価計算表、抄造高表、使用材月別累計表(単位石高)が各製紙工場の原価数値、操業の概要の数値、各工場の操業の概要中調木室の項目の数値(石高)と完全に一致した。さらに帳簿組織を検討し、財務会計資料と原価資料の結び付きを明かにし、同工場の原価計算、操業管理方法の全貌を把握した。その結果、戦前の王子製紙では操業管理のために綿密な物量計算がおこなわれ、この物量計算は会計の価値計算のために不可欠であることがわかった。この発見は現代、会計システムを構築するさいに物量データを取り入れる必要のあることの示唆として重要である。なお研究期間内に、日本郵船の資料に明治以降の支店管理の内部資料が発見された。戦前・戦中期の支店管理技法の研究という点で本研究目的と合致するので、補助金の一部を用いて資料整理と研究を行い論文を執筆した。日本郵船と比較することで、王子製紙の実務を相対化し、またその時代の支店工場管理の共通点を知る視座を提供した。平成7年度は紙の博物館所有の王子製紙の支店、工場の膨大な資料の整理と、データの集計、分析検討を行った。資料によっては予想以上に紙質が悪いうえに、保存状態が悪く、判読に手間取る資料があり、補助者に長時間の負担をかけたが、本研究費補助のおかげで資料の整理は順調に当初の計画以上に進んでいる。平成6年度におこなった林業会社である王子製紙樺太分社研究をうけ、川下の製紙工場である大泊、豊原、泊居、落合工場の決算、原価資料を検討し、樺太分社の払出資料との突合を行った。樺太の王子製紙の工場の資料は大泊、豊原、野田工場については昭和3年からその他は昭和8年から資料が現存すること、王子製紙の工場が期末に本社に提出した「決算報告書」資料の様式は各工場とも細部の差はあるがほぼ同一の様式を備え、昭和8年、16年に様式に変化が生じる点も各工場とも同一であることがわかった。

そこで細部は昭和5年の大泊工場の資料ついて検討し、論文を執筆した(投稿中)。そこでは帳簿組織を検討し、財務会計資料と原価資料の結び付きを検討し、同工場の原価計算、操業管理方法の全貌をほぼ明らかにした。次の課題として、大泊工場のそれ以降、他の樺太の工場、内地の工場の明治期(明治40年代)の資料を検討し、最終的に明治以降の王子製紙における原価計算、操業管理方法の発展を明らかにしたい。なお本年、日本郵船の資料の中から明治以降の支店管理についての内部資料が発見された。戦前・戦中期の支店管理技法の研究という点で本研究目的と合致するので、補助金の一部をもちいて資料整理と研究をおこない論文を執筆した。本研究では、戦前の王子製紙の支店、工場の膨大な資料の整理と、データの集計、分析検討を行った。本研究の成果と独創性は、戦前期の原価計算実務とその展開をあきらかにし、初期の原価計算の背景には綿密な物量計算が行われていた実態を明確にした点にある。樺太の王子製紙の工場の資料は中部、気田工場は明治後半から、大泊、豊原、野田工場等については昭和3年から、その他は昭和8年から資料が現存すること、工場が期末に本社に提出した「決算報告書」資料の様式は昭和期は各工場ともほぼ同一の様式を備え、昭和8年、16年に様式に変化が生じる点も各工場とも同一であることがわかった。資料の細部の検討は、大泊工場の資料の昭和3年から19年3月までの資料ついて行い、論文を執筆し、公表した。平成6年度におこなった林業会社である王子製紙樺太分社研究をうけ、樺太分社の払出資料との突合を行った。樺太分社の決算資料のなかのパルプ原価計算表、抄造高表、使用材月別累計表(単位石高)が各製紙工場の原価数値、操業の概要の数値、各工場の操業の概要中調木室の項目の数値(石高)と完全に一致した。さらに帳簿組織を検討し、財務会計資料と原価資料の結び付きを明かにし、同工場の原価計算、操業管理方法の全貌を把握した。その結果、戦前の王子製紙では操業管理のために綿密な物量計算がおこなわれ、この物量計算は会計の価値計算のために不可欠であることがわかった。この発見は現代、会計システムを構築するさいに物量データを取り入れる必要のあることの示唆として重要である。なお本年、日本郵船の資料に明治以降の支店管理の内部資料が発見された。戦前・戦中期の支店管理技法の研究という点で本研究目的と合致するので、補助金の一部を用いて資料整理と研究を行い論文を執筆した。日本郵船と比較することで、王子製紙の実務を相対化し、またその時代の支店工場管理の共通点を知る視座を提供した。