hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非定常歩行特性を考慮した2足歩行機械の動的総合

腰部に対する足部の相対運動を創成するための脚機構および歩行機械の動的安定性を保持するための姿勢制御機構からなる2足歩行機械について、外乱に対する姿勢制御系の構成を行った。まず,歩行機械が左右方向軸回りの外乱モーメントに抗して安定な歩行を脚機構の運動を変化させることなく持続して行うために歩行機械腰部上に搭載される外乱補償機構として釣合質量が腰部に対して上方にある倒立振子形をとりあげ,歩行機械および補償機構を足部を有する二重倒立振子にモデル化した。そして,歩行機械に加わる外乱モーメントの大きさに応じて補償機構の運動を適切に決定して制御することによって動的に安定な歩行状態を得るために,振子に加わる外乱モーメントの大きさを下部振子の定められた姿勢角における角速度で表し、この角速度に対する外乱補償機構の目標運動をあらかじめ求めてデータベース化してフィードフォワード情報とする姿勢制御法を開発した。また,二重振子が倒立可能な外乱モーメントの大きさの観点から倒立振子形外乱補償機構の質量,振子長さなどのパラメータの最適値を決定することを可能とした。さらに,振子の姿勢角測定装置に要求される精度について検討を加えるとともに,足部と歩行面の間の摩擦力が外乱補償特性に及ぼす影響についても検討を加えた。以上の結果に基づき,実際の2足歩行機械を想定したパラメータを有する二重倒立振子を試作して,外乱補償機構のパラメータ種々に変えて外乱に対する姿勢制御特性の実験解析を行ったところ,本研究で得られた姿勢制御系の有効性ならびにその適用範囲が確認できた。
タグなしコーパスからの形態素解析情報の抽出

本研究では、自然言語処理において最も基本的な形態素解析(文中の単語、品詞や活用型など同定する)に関する確率的なルールをタグなしのコーパスから学習する方法を検討した。大きく2つの手法を提案し、評価実験を行った。1つ目の手法は、本研究以前に既に提案されている1次マルコモデルを推定する方法と異なり、隠れマルコフモデルを推定する手法である。隠れマルコフモデルは2次マルコフモデルに近い性能を少ないパラメータで実現できるため、そのロバスト性において優れている。これまでの研究では実用的には1次マルコフモデルを推定できるのみであったが、より高性能なモデルをタグなしコーパスから推定することが可能となった。また、タグなしコーパスから確率モデルを推定する場合ノズルが大きな問題となるが、本研究では2つ目の提案として信頼性係数を導入し、ノイズによる影響の軽減を試みた。これは、タグなしコーパスから抽出された可能な単語連鎖に信頼性を付与することによって、信頼性の低い連鎖によるノイズを低減する手法である。以上2つの手法を実際の日本語形態素解析システムに応用し、評価を行った。この結果、信頼性係数はマルコフモデル、隠れマルコフモデルどちらのモデルに対してもタグなしコーパスから推定する場合に有効であることが分かった。また、信頼性係数を使わない状態で隠れマルコフモデルと1次マルコフモデルを比較した場合は、1次マルコフモデルの方が性能が高かった。しかし、信頼性係数が使われてある程度ノイズが押えられるとこの関係は逆転した。これは、隠れマルコフモデルは1次マルコフモデルよりもパラメータ数が多く精密なモデルであるため、ノイズに弱いためであると考えられる。
球面状反射板の航空機、交通及び一般(屋内)騒音制御への応用

本研究は、ジェット・スクリーチの発生機構に関わる渦擾乱と衝撃波の干渉及びせん断層の不安定との共鳴機構を明らかにし、その発生を抑えるため球面板により虚音源を制御しノズル出口の音圧を相殺することにより消音するものである.(1)音波のコヒーレンスを同定するため、レーザーによる音波検出装置を設計、製作し、基礎性能を調査した.(2)シュリーレン装置と高速度カメラにより、球面反射板を取り付けた場合の流れ場の変化を観測した.その結果、球面反射板を取り付けることにより、ノズル出口における音波が相殺され、不安定波の励起作用を停止したため、擾乱の発生が弱められ、衝撃波との干渉力も減少し、衝撃波構造が乱されること無く下流まで続くことが確認された。この観察は、球面反射板に明けたスリットを通して行なった球面反射板にスリットを明ける場合の消音効果の変化も調べた。スリットを設けることにより消音効果のレベルは低下するが、スクリーチの相殺は可能であった.(3)平面反射板を音響相殺が発生する位置に設置し、流れ場の変化を観測し、適切な球面板をノズル出口に設置した場合と同じ現象を観測した.(4)パラボラ反射板を製作し、その消音特性を球面板や平面板と比較した。(5)寸法の異なる球面板を製作し、消音特性の変化を調べた。寸法が小さい球面板でも、ジェットスクリーチを相殺する効果があることを示した。(6)種々の圧力比で、球面反射板の消音特性の変化を調べ、各圧力比に対して、最適の球面曲率があることを実証した。(7)種々の曲率の球面反射板でその消音特性の変化を調べた。ある曲率ので消音効果が最も高い圧力比かあることを確認した。(8)球面反射板を気流中に設置した場合の抵抗力(推力損失)の測定の準備を行なった.(9)球面反射板をダクト中に設置した場合の性能調査の準備を行なった.本研究は、ジェット・スクリーチの発生機構に関わる渦擾乱と衝撃波の干渉及びせん断層の不安定との共鳴機構を明らかにし、その発生を抑えるため球面板により虚音源を制御しノズル出口の音圧を相殺することにより消音するものである.(1)音波のコヒーレンスを同定するため、レーザーによる音波検出装置を設計、製作し、基礎性能を調査した.(2)シュリーレン装置と高速度カメラにより、球面反射板を取り付けた場合の流れ場の変化を観測した.その結果、球面反射板を取り付けることにより、ノズル出口における音波が相殺され、不安定波の励起作用を停止したため、擾乱の発生が弱められ、衝撃波との干渉力も減少し、衝撃波構造が乱されること無く下流まで続くことが確認された。(8)球面反射板を気流中に設置した場合の抵抗力(推力損失)の測定の準備を行なった.(9)球面反射板をダクト中に設置した場合の性能調査の準備を行なった.
サンゴの「個性」がストレス耐性の鍵？-ゲノム科学による解明-

地球規模の環境変動により、サンゴ礁が危機的な状況にある。サンゴのストレス耐性には共生する藻類が重要だと考えられているが、ストレス耐性は個体により著しく異なるのではないか、という仮説のもと、ストレスに耐性がある個体と敏感な個体を複数選別し、そのゲノム上の一塩基多型(SNP: Single Nucleotide Polymorphism)を比較することで、ストレス耐性に関わる遺伝子やゲノム領域の特定を目指した研究である。本研究ではサンゴのゲノム情報を駆使し、サンゴ礁の危機・白化現象を引き起こす主な原因「高温ストレス」への、サンゴの耐性・適応に関わる遺伝子を特定することを目的とする。サンゴのストレス耐性は個体により著しく異なるという点に注目し、高温ストレスに耐性がある個体と敏感な個体を複数選別し、そのゲノムを比較することで、高温耐性や適応に関わる遺伝子の特定を行う。本年度は、高温ストレスに耐性があるサンゴ個体の特定に取り組んだ。全ゲノムが解読されているコユビミドリイシ(Acropora digitifera)を対象種とした。生息環境などの違いを出来るだけ少なくするために、コユビミドリイシが豊富に生息し、琉球大学・熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設がある沖縄県・瀬底島周辺からサンプルを採取した。研究協力者の井口亮(沖縄高専)により、20群体を用いた飼育実験が行われた。約一ヶ月にわたる高温ストレス処理(32°C、通常より5°C高温)を行い、成長率や光合成活性を比較したところ、成長に著しい差が見られる個体が確認された。サンゴには光合成を行う微細藻類、褐虫藻が共生しており、褐虫藻のタイプがサンゴのストレス耐性に重要だと考えられてる。サンゴと褐虫藻の塩基配列が混ざりあった膨大なデータから、共生している褐虫藻のタイプを見分けるコンピュータの解析法の開発も行い、その成果の一部を論文として発表した(Shinzato et al., 2014)。さらに遺伝子マーカーを用いて簡単にサンゴの個体を識別する手法も開発し、論文を投稿した(Shinzato et al., accepted)。近年の地球温暖化に伴う環境変動によって、世界のサンゴの約三分の一の種が絶滅の危機にあり、今後数十年以内に世界のサンゴの半分が消滅するという予測もある。本研究ではサンゴ礁の危機・白化現象を引き起こす主な原因「高温ストレス」へのサンゴの耐性・適応に関わる遺伝子を、サンゴのゲノム情報を駆使し特定することを目的とする。サンゴのストレス耐性は個体により著しく異なるという点に注目し、高温ストレスに耐性がある個体と敏感な個体を複数選別し、そのゲノム上の一塩基多型(SNP: Single Nucleotide Polymorphism)を比較することで、高温耐性や適応に関わる遺伝子やゲノム領域の特定を目指している。造礁サンゴの一種、コユビミドリイシ(Acropora digitifera)は沖縄地方に普通に生息し、全ゲノムが解読されている唯一のサンゴである。そのゲノムデータを利用することで、ゲノム上に存在する多数のSNPを特定・解析することが可能である。本年度は、本研究課題に必要なDNA情報の解析手法の基盤を整えた。新たなソフトウェアの使用と解析法の改善により、コユビミドリイシの参照ゲノム配列の質を向上させた。これにより、一個体からより多くのSNPの特定が可能になった。そしてコユビミドリイシの成体から高品質のDNA抽出方法を確立し、次世代シークエンサー(Illumina社, GA IIx, HiSeq)を用いたゲノム・リシークエンスに成功した。リシークエンスによって得られる膨大なDNA配列データの参照ゲノムへのマッピング(SNP探索)と、膨大な量のSNPデータから高品質で信頼性が高いSNPデータを選抜する手法をパイプライン化し、信頼性の高いデータを得る解析手法を確立した。サンゴのストレス耐性は個体により著しく異なるのではないかという仮説のもと、ストレスに耐性がある個体と敏感な個体を複数選別し、そのゲノム上の一塩基多型(SNP: Single Nucleotide Polymorphism)を比較することで、ストレス耐性に関わる遺伝子やゲノム領域の特定を目指している。ミドリイシサンゴは沖縄地方に普通に生息し、全ゲノムが解読されているサンゴである。これまでに、次世代シークエンサーから生み出される膨大なDNAシークエンス情報からのSNPの特定、そして膨大な量のSNP情報から、高品質で信頼性が高いSNPデータを選抜する解析手法を確立し、パイプライン化した。この手法を応用して実際にミドリイシサンゴからSNPを検出し、その成果の一部を学術論文として報告することができた。さらに漁業者から情報提供のあった、ストレスに強いサンゴ(ウスエダミドリイシ)について解析を行った。実際の観察と飼育実績の情報から、通常のストレス耐性を示す4個体と、ストレスに強い個体を選抜した。それぞれからゲノムDNAを抽出、次世代シークエンサーでDNAを解読し、SNPを特定した。それぞれの個体から約3ー400万ヶ所のSNP情報が得られた。ストレスに強い個体のみに確認されたSNPは、約35万箇所であった。そのうち、表現形に大きな影響を与えると考えられる、遺伝子領域の終止コドンの生成やアミノ酸の置換を引き起こすSNP、約1600個の特定に成功した。これらがストレス耐性に関わっているSNPの候補だと考えている。

サンゴのストレス耐性には共生する藻類が重要だと考えられているが、ストレス耐性は個体により著しく異なるのではないか、という仮説のもと、ストレスに耐性がある個体と敏感な個体を複数選別し、そのゲノム上の一塩基多型(SNP: Single Nucleotide Polymorphism)を比較することで、ストレス耐性に関わる遺伝子やゲノム領域の特定を目指した研究である。2013年夏に沖縄本島周辺で高海水温が確認され、サンゴの白化現象が起こった。それに伴い、水槽で飼育していたサンゴの大部分も白化現象により死亡してしまった。そのため、これまで水槽実験を十分行うことが出来ておらず、強い個体、弱い個体の最終的な選別には至っていない。ゲノム科学・サンゴ礁生物学サンゴの高温ストレスへの耐性・適応に関わる遺伝子特定の精度を上げるために、さらに水槽実験を継続し、数多くのストレスに強い個体、弱い個体の選別を完結する予定である。その後それぞれの個体の全ゲノムを解読して比較し、ゲノム上のどの部分が高温ストレスへの耐性に重要なのか特定したい。さらに他の研究者や漁業者などから、ストレスに強いサンゴの情報も得ているので、それらについても調べたいと考えている。琉球大学瀬底実験施設の水槽で飼育しているサンゴの大部分も白化現象により死亡した。そのため、水槽を用いたストレス実験を行えた個体数が少なかった。それに伴い、水槽で飼育しているサンゴの体部分も死亡してしまった。そのため未だストレスに弱いサンゴ個体と強いサンゴ個体の、確実な選別には至っていない。さらなる水槽実験を重ねてこれらを確実に特定した後に、ゲノムを解読しDNA配列を比較することが得策と考えた。高温ストレスへの耐性・適応に関わる遺伝子特定の精度を上げるために水槽実験を継続し、さらに数多くのストレスに強い個体、弱い個体の特定を行う。強い個体、弱い個体それぞれ10個体程度集まったら、それぞれの個体の全ゲノムを解読して比較し、ゲノム上のどの部分がストレスへの耐性に効いているのか特定したい。さらに飼育実験を押し進め、ストレスに弱いサンゴ個体と強い個体の選別を完結する。それらからDNAを抽出し、次世代シークエンサーにより全ゲノムを解読・比較して、高温ストレス応答に重要なゲノム部位の特定を目指す。2013年夏の沖縄本島周辺での高海水温により、琉球大学瀬底実験施設の水槽で飼育しているサンゴの大部分も白化現象により死亡したため、当初の実験計画に遅れが出ているため。昨年度に終了予定の飼育実験を、今年度も継続して行う。
近代フランスにおける政策決定と国家構造

本年度は,(1)前年度の作業の成果を論文として公表すること,(2)研究の深化に向けて新たな史料収集に着手すること,が主な作業となった。(1)前年にひきつづき、1860年の砂糖関税法(5月23日法)の制定をめぐる政府・議会での論議と院外圧力(ボルドーをはじめとする商業都市)を分析することによって、フランス第二帝制の権力構造を解明することをめざした。この成果は、博士論文(2000年)を刊行化する作業の過程でもりこまれることとなり、貴会科学研究費補助金(研究成果公開促進費)学術図書(課題番号135112)の支援のもと、『フランス第二帝制の構造』(九州大学出版会)として公表される運びとなった。(2)しかしながら、上の作業は史料面でかなり制約のあるものであった。とりわけ中央レベルでの立法プロセスをめぐる諸問題を検討するにあたっては史料不足が痛感された。したがって、上記(1)の作業と並行しつつ、パリの国立文書舘(Archives Nationales)での史料収集もまた必要不可欠な作業であった。ここで収集した史料はいまだ分析中であるが、議会委員会レベルでの議事録には「権威帝制」下における皇帝と議会のあいだの理念的対立という、私が重視する権力構造上の歴史的特質が鮮明に表れており、このことは第二帝制史研究を大いに進展させる可能性をもっている。この分析結果は、論文として公表すべく原稿を準備中である。今後は、中央レベルでの分析を補完するため、ボルドーという地方都市に焦点をあて、「国民主義」の時代の地方と中央をめぐる諸問題にとりくみたいと考えている。これについては、新たに「近代フフンスにおける地域的個性の持続と変容」という研究課題のもと、貴会科学研究費補助金・平成14年度若手研究Bを申請中である。本年度は,考察時期を1860年に限定し,ナポレオン3世の経済改革をめぐってひきおこされた議論の全体像を探り,「権威帝制」の権力構造を明らかにすることが主な目的だった。そのために研究事例としてとりあげたのは,同年5月23日に制定された砂糖関税法と,その制定過程をめぐる議論(政府および議会)や院外圧力(ボルドーをはじめとする国際貿易都市)である。研究を遂行するため,九州大・東京大やパリ国立古文書館などで関連の各種資料を収集した。資料分析の結果,砂糖関税法制定において,帝制指導部は植民地砂糖利害にたつ議会側の要求に譲歩を重ねる様子が浮かびあがってきた。植民地砂糖利害にたつボルドーなど貿易都市の要求は,国内のテンサイ糖業と先鋭に対立していたが,法制化において強硬に主張を貫いたのは,どちらかといえば前者のほうだった。他方ボルドー指導層は,法制化を有利に進めようとの運動を院外において精力的に展開していた。このように,帝制指導部と「自由貿易勢力」とのある種の連携が,「権威帝制」(従来,「自由」とは対極の体制であると理解されてきた)の主要な特質のひとつだったという逆説を指摘することができるだろう。以上の成果の一部は,「第二帝制下における国際商業都市ボルドーの自由貿易主義1860年前半期の運動について」『西洋史学論集』(第38号,1938頁)として公表された。なお本科学研究費補助金での研究は,わたくしの博士論文作成にも寄与し,これと内容の面でも重要な箇所で部分的に重なっている。学位・博士(文学)は,同年9月12日付で九州大学からを授与されたことを付記しておく。さらに,博士論文と科学研究費補助金での研究成果をももりこんだ書籍を来年度に出版することを期して,貴会への出版助成申請の結果を鶴首しつつ,研究・執筆を継続しているところである。
ミセル動電クロマトグラフィー質量分析法による新規乱用薬物一斉分析法の開発

キャピラリー電気泳動(CE)法は、ガスクロマトグラフ法や液体クロマトグラフ法とは異なる原理に基づく分析法であり、多種類の化合物を分離する上で重要な分析法の一つである。CEの分離モードの一つとしてイオン性化合物及び中性化合物を同時に分離できるミセル動電クロマトグラフィー(MEKC)があるが、質量分析計(MS)と接続したMEKC/MSによる分析法の報告は非常に少ない。そこで、MEKC/MSの基礎的な分析条件を検討するとともに、近年大きな社会問題となっている合成カンナビノイド類やカチノン類などを含有する危険ドラッグ分析への応用を検討した。MEKC/MSでは、泳動液の組成が分離と分析安定性に重要である。初めに、界面活性剤(ミセル化剤)の選択を行った。揮発性の高い界面活性剤としてパーフルオロカルボン酸が知られているため、アルキル鎖の長さの異なるC_6C_<10>を用いて合成カンナビノイド類の分離を確認した。次に、分離を最適化するために、泳動液に添加する有機溶剤の選択を行った。界面活性剤について、C_6, C_7ではミセル化剤としての効果は得られなかった。C_8C_<10>ではいずれもミセル化剤としての効果が得られ、アルキル鎖が長くなるにつれ保持が強くなった。最終的にC_8のパーフルオロオクタン酸(PFOA)が最適であった。添加する有機溶剤について、アルコール、ニトリル、アルデヒドなど親水性のもの15種類について検討したところ、ホルムアミド、アセトン、アセトニトリルの3種類が合成カンナビノイド類とPFOAとの相互作用を変化させた。最後に、本法が代表的な危険ドラッグ13種類の一斉分析に適用可能であることを確認した。
アミノ酸飢餓応答における停滞リボソーム-新生鎖複合体の解析

生物は栄養が不足した際に、消費を抑えて、飢餓による細胞死を防ぐ仕組みを持つ。こうした仕組みは出芽酵母からヒトを含む高等動物にまで共通であり、mTORC1不活性化とGCN2活性化により翻訳が抑制される。しかし、哺乳動物におけるGCN2活性化機構や飢餓アミノ酸をコードするコドン上で停滞したリボソーム上の新生鎖の運命についてはほとんど解析が進んでいない。本研究では、アミノ酸飢餓時に飢餓アミノ酸コドン上で停滞したリボソーム上の新生鎖を簡便に解析するレポーターを新たに作成し、mTORC1やGCN2などのシグナル経路と新生鎖の運命の関わりの解明を目指した。GCN2制御機構の解析においては、GCN2の活性を制御する新規因子を同定し、分子機構の解明に成功した。一方、当初計画していたNanoLucを用いたレポーターにおいて、全リジンのアルギニンへの変異、全アルギニンのリジンへの変異に成功した。しかし、それ以外のアミノ酸変異では、十分なNanoLuc活性が得られなかった。そこで、NanoLucのSplit peptideであるHiBitを改変したmHiBitを樹立し、安定なT4 Lysozymeと融合させたレポーターを構築した。また、ribosomeの簡易精製のためのeGFP-rpS10a融合タンパク質を安定発現する細胞株を樹立し、ribosomeに結合するmRNAを解析する方法についても導入を進め、次世代シークエンス解析により、ロイシン飢餓依存的翻訳変動を解析した。その結果、4時間のロイシン飢餓では、mRNAについてribosomeとの結合に変化が生じず、uORFを有する遺伝子を含む、一部のmRNAについてのみリボソームとの結合が上昇することが明らかになった。ロイシン以外の様々なアミノ酸について、1種類の飢餓では、翻訳抑制が起きていないことをレポーターを用いた解析により明らかとした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、飢餓アミノ酸コドン上で停滞したリボソームにおける新生鎖の運命を解明することを目的に、SMG1とプロテアソーム、TRiC複合体を基軸として解析を進めた。1)アミノ酸飢餓ストレスにより停滞したリボソーム上の新生鎖の運命の解析:アミノ酸飢餓により停滞したリボソーム上の新生鎖を簡便に解析するため、レポーターとして、飢餓アミノ酸を置換したNanoLucを作成し、解析した。その結果、NanoLucの活性が野生型の1/10001/20000となり、使用可能ではあるが、最適ではないこと明らかとなった。そのため、新たに発表された、HiBit(Split-NanoLucペプチド)に飢餓アミノ酸コドン(KVPE)を含まないmutant-T4-Lysozyme (mT4L)を融合させたタンパク質に飢餓アミノ酸コドン、自己開裂ペプチド、Halo-Tagを配置したレポーターを設計した。HiBitペプチドはリジンを含むため、これをアルギニンに置換した改変HiBitを作成し、解析した結果、オリジナルの物よりも高い活性が得られた。このレポーターをeGFP-rpL10a融合タンパク質を判定発現する細胞へ導入すべくレンチウイルスベクターの作成を進めている。これを用いて、GFP抗体ビーズ胃より精製したリボソームと共精製されるHiBitペプチド新生鎖の存在量をLgBitを含むアッセイキットにより測定することで定量化することで、アミノ酸飢餓ストレスにおける新生鎖の運命を解析する予定としている。2)アミノ酸飢餓ストレスにおける新生鎖の運命決定に対するSMG1機能の解析:ペプチドアレイを用いてSMG1の基質特異性を解析した結果を基に、in-silico解析を行った。その結果、SMG1の基質候補として2つのプロテアソームサブユニットと1つのTRiC構成因子を同定した。アミノ酸飢餓ストレスにおける新生鎖の運命を解析するため、レポーターとして、飢餓アミノ酸を置換したNanoLucを使用可能か解析した結果、野生型の1/10001/20000の活性であった。そこで、新規に開発されたSplit Nano luciferaseであるHiBit-LgBitsystemを改変し、使用することにより、飢餓アミノ酸コドン(KVPE)を含まないレポーターの作成に成功した。レポーター安定発現細胞作成のためのレンチウイルスベクター作成に手間取ったが、問題は解決している。また、SMG1と新生鎖の関わりを解析するための基質候補探しについても、ペプチドアレイを用いたSMG1基質特異性解析とin-silico解析により候補の絞り込みに成功した。以上より、研究はおおむね順調に進展している。

また、ribosomeの簡易精製のためのeGFP-rpS10a融合タンパク質を安定発現する細胞株を樹立し、ribosomeに結合するmRNAを解析する方法についても導入を進め、次世代シークエンス解析により、ロイシン飢餓依存的翻訳変動を解析した。その結果、4時間のロイシン飢餓では、mRNAについてribosomeとの結合に変化が生じず、uORFを有する遺伝子を含む、一部のmRNAについてのみリボソームとの結合が上昇することが明らかになった。ロイシン以外の様々なアミノ酸について、1種類の飢餓では、翻訳抑制が起きていないことをレポーターを用いた解析により明らかとした。1)アミノ酸飢餓ストレスにより停滞したリボソーム上の新生鎖の運命の解析:アミノ酸飢餓により停滞したリボソーム上の新生鎖を簡便に解析するために作成したレポーターを安定発現する細胞株を樹立する。昨年度設計・作成中のレポーターは改変型HiBit(Split-NanoLucペプチド)に飢餓アミノ酸コドン(KVPE)を含まないmutant-T4-Lysozyme (mT4L)を融合させたタンパク質に飢餓アミノ酸コドン、自己開裂ペプチド、Halo-Tagを配置した。このレポーターとeGFP-rpL10a融合タンパク質を判定発現する細胞を樹立する。これを用いて、GFP抗体ビーズ胃より精製したリボソームと共精製されるHiBitペプチド新生鎖の存在量をLgBitを含むアッセイキットにより測定することで定量化する。この系を用いて、アミノ酸飢餓ストレスにおける新生鎖の運命を解析する。2)アミノ酸飢餓ストレスにおける新生鎖の運命決定に対するSMG1機能の解析:1)で作成・改善したレポーターを用いて、SMG1 knockdownや阻害剤を用いた解析により、アミノ酸飢餓やNMDにおける新生鎖の運命にSMG1が関わるかを明らかにする。また、ペプチドアレイを用いてSMG1の基質特異性を解析した結果を基に、in-silico解析を行った。その結果、SMG1の基質候補として2つのプロテアソームサブユニットと1つのTRiC構成因子を同定している。これらのリコンビナントタンパク質やペプチドを用いて、SMG1によるリン酸化とその意義を解析する。さらに、アミノ酸飢餓ストレス以外のリボソーム停滞を誘導する刺激(プロテアソーム阻害、VCP阻害、UVなど)における新生鎖の運命とSMG1との関わりについても解析を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
米国の改質器開発目標に着目した余剰不足電力補償機能付き家庭用燃料電池発電システム

本研究では,改質器の応答遅れによって発生する余剰・不足電力を補償可能な家庭用燃料電池発電システムを提案し,その有効性を確認した。特に,燃料電池で発電した直流を交流に変換するパワーコンディショナに電源電流平衡化機能を付加することで,柱上変圧器の損失を低減できることを明らかにした。また,内部抵抗を模擬可能なEDLCシミュレータを構成し,その有効性を明らかにした。これらの検討結果から,家庭用燃料電池システムの有効性を明らかにした。なお,経済性の詳細な評価は今後も継続して検討すべき重要な課題である。家庭用燃料発電システムでは,水素を得るために改質器が用いられる。米国エネルギー省によると,米国における改質器の開発目標は,“2010年において10%から90%への負荷変動に対して1秒"である。これは,200V,75Vの家庭では市販のEDLCで余剰不足電力を補償できることを示している。そこで,本研究では,家庭用燃料電池発電システムにEDLCを併用した小型燃料電池発電システムを提案し,その有効性を明らかにすることを目的としている。さらに,経済性を検討し15年程度で初期投資を回収可能であり,申請者自らが家庭に設置できる燃料電池システムを開発する。平成21年度では,改質器を考慮した定電圧出力可能な5kW燃料電池模擬装置の開発,燃料電池の発電電力を直流に変換するインバータ装置の高性能制御法の確立,PLL回路ベースの単相回路における有効・無効電流検出法を用いた燃料電池に対する負荷側要求電力検出法およびEDLC容量の決定について検討してきた。得られた研究成果は以下のとおりである。(1)改質器を考慮した一定出力電圧可能な5kW燃料電池模擬装置についてシミュレーションにより動作を検証した。(2)単相回路における新しい瞬時基本有効・無効電流検出法を単相インバータ回路における電流フィードバックへの応用について有効性を明らかにした。(3) EDLCシミュレータの開発を開発し有効性を明らかにした。さらに,燃料電池用連系インバータの制御法に関する研究から得られた成果を単相インバータを2台組み合わせた電気鉄道用パワーラインコンディショナへ応用し,パワーラインコンディショナの変換器容量を低減可能であることを明らかにすることができた。平成22年度では,(1)家庭用燃料電池発電システムの実験機モデルを構成すること,(2)余剰不足電力発生をシミュレーションにより確認すること,(3)経済性を検討するために家庭の電力消費の標準的なモデルを調査・確立すること,が主たる研究予定項目であった。上記(1)については,完全な完成には至らなかったが,1線接地可能なDC/ACインバータを提案し,その有効性を明らかにした。我が国の家庭用電力は単相三線式で配電されるため中性線を接地できる必要がある。そこで,単相半波ブリッジにパワーデカプラ機能を付加し,これまで提案されているDC/ACインバータに比べ直流キャパシタ容量を大幅に低減可能であることをシミュレーションと実験により明らかにした。をさらに,家庭用燃料電池発電システムの実験機モデルを構成する際に内部抵抗を模擬可能なEDLCシミュレータを構成し,静電容量および内部抵抗を可変できることを明らかにした。シミュレーション結果および実験結果から1000μFの電解キャパシタを用いて,0.1Fでかつ2Ωの内部抵抗を有するEDLCを模擬できることを明らかにした。(2)については理論的検討およびシミュレーションによる検討を完了することができた。さらに,(3)については電力中央研究所や建築学会および東京電力から調査・研究結果がWebにより,公開されており公開データを用いることで当初目的に関する調査を終了できた。このとき,燃料電池を家庭用として使用する際に,熱利用としての効率の高さが注目されているが,この排出される温水がむしろ家庭で使用できる燃料電池の規模を制限してしまうことについて定量的に明らかにすることができた。平成23年度では,本申請課題の家庭用燃料電池システムの経済性を評価することが検討課題である。経済性の評価について,申請時に想定した深夜電力発電単価が7.14円/kWhを考慮すると経済性の点で優位性を見出す運転方式については検討を要し,具体的な研究成果として報告には至らなかった。一方,平成22年度以降に実験室レベルで燃料電池発電システムを構成するために静電容量を変更して装置を構成する必要が出てきた。そこで,EDLCシミュレータについて検討してきたが,平成23年度には実験装置を構成し,実験による検討を完了した。特に,EDLCでは,直列内部抵抗を模擬する必要があり,実験により内部抵抗を模擬可能なEDLCシミュレータを構成することができた。この成果は,IEEE-IES/IECON11で論文が採択され発表した。一方,平成22年度の研究で燃料電池で発電した直流電力を交流に変換し,さらに家庭内で電力品質を保証するパワーラインコンディショナ機能付きインバータにおいて,その回路方式を検討し単相半波インバータベースの直流/交流変換用インバータが工学的に最も優れていることを明らかにし,その有効性を確認した。

さらに,直流/交流変換用インバータ単相回路上で構成する電流フィードバック法としてPI制御をベースとする三角波比較方式PWMを用いていたが,過変調が発生し電流フィードバックが良好に動作しない領域がある問題点があった。平成23年度では,単相回路上のdq変換を用いた電流フィードバックを応用することでこの問題点を解決できることを明らかにし,シミュレーションと実験により優れた電流フィードバックが実現できることを明らかにした。これらの研究成果をIEEE-IES/IECON11で論文が採択され発表した。これらより,より実用的な家庭用燃料電池発電システムのパワーラインコンディショナ機能付き直流/交流変換用インバータを構成することができた。
有機光触媒水素発生系の構築

分子複合系人工光合成の実現を目指して、超分子システムやドナーアクセプター複合体、有機構造体ポリマーなどを既存の方法に沿って合成し、これを触媒とする各種水素源の脱水素化と水素化触媒反応の触媒能を評価して、触媒反応機構や光電変換過程の詳細の解明を目指して研究を行った。また、光触媒反応や有機薄膜太陽電池などへの応用可能な超分子複合システムの光誘起電荷分離プロセスの研究も行った。具体的には、電子アクセプターとしてリチウムイオン内包フラーレン(Li+@C60)を用い、弱い相互作用による種々の電子ドナーとのドナー・アクセプター超分子形成についての研究成果を前年度に報告したが、今年度は、Li+@C60を用いたドナー・アクセプター超分子として、ペリレンジイミド(PDI)や酸化グラフェン(GO)を組み合わせて用いた系について光誘起電荷分離プロセスや光エネルギー変換の研究を行い、成果をPhys. Chem. Chem. Phys. 2015, 17, 15732およびJ. Phys. Chem. C, 2015, 119, 13488に報告した。GOは近年、光触媒などへの応用研究において盛んに用いられている。またPDIは可視光領域に強い吸収を持つため、GOと組み合わせることでGOの光誘起電荷分離による光触媒活性を向上させることが期待される。前年度は、この戦略を基に水中でGOとPDIの自己組織化集合体(GO/PDI)を構築してその研究成果を報告した。今年度は、PDIのπスタックが水素結合性ポリマー形成の電気伝導度に与える影響について調べて、RSC Adv., 2015,5, 64240に報告した。また、ドナー・アクセプターがπ-π相互作用で交互にカラム状に積み上がった有機構造体が長寿命な電荷分離寿命もつことが分かり、J. Am. Chem. Soc. 2015, 137, 7817に報告した。27年度が最終年度であるため、記入しない。当研究室では、これまで分子複合系人工光合成の実現を目指して、光捕集から電荷分離、水の還元による水素発生、水の酸化による酸素発生、CO_2固定まで、光合成の各ステップを化学の力でより効率的に行う研究に幅広く取り組んでいる。また、酸素の還元触媒についても、選択的に酸素を2電子還元して過酸化水素を生成させる金属錯体触媒及び選択的に水まで4電子還元する金属錯体触媒を開発している。過酸化水素の酸化触媒、還元触媒を組み合わせた過酸化水素燃料電池の開発にも取り組んでおり、水素発生触媒についても、均一系の金属錯体触媒だけでなく、形状及びサイズを制御した金属ナノ粒子触媒を用いて水からの効率的な水素発生触媒系を開発している。本研究では、新たな光合成反応中心モデルとして金属イオンを全く含まない有機物のみの化合物を水の還元触媒として用い、水の酸化触媒との複合化を目指している。水の還元による水素発生は貴金属触媒が通常用いられているが、トリフィリンという化学物を水の還元触媒として用いる予定である。この化合物が水の還元触媒として機能することは、予備実験の結果からわかっているが、その詳細に関しては分かっていなかった。最近、水の酸化触媒を有機化合物で置き換えた初めての例が報告されたが、有機化合物が水素発生触媒になる例は、これまでに報告されていない。このトリフィリンをこれまで研究に取り組んできたナフタレンジイミドの集合体と融合させることで、メタルフリーで高効率な水素発生触媒系の構築を目指している。H26年度は光触媒反応や有機薄膜太陽電池などへの応用可能な超分子システムの光誘起電荷分離プロセスの研究を行った。中でも、電子アクセプターとしてリチウムイオン内包フラーレン(Li^+@C_<60>)を用い、弱い相互作用により種々の電子ドナーとのドナー・アクセプター超分子形成を行った。これらの研究の成果はChem. Eur. J. 2014, 20, 13976とChem. Commun. 2014, 50, 15796にそれぞれ掲載された。またLi^+@C_<60>を用いたドナー・アクセプター超分子において、ペリレンジイミド(PDI)や酸化グラフェン(GO)を用いた系についても光誘起電荷分離プロセスの研究を行った。GOは近年光触媒などへの応用で盛んに用いられている。これらの戦略を基に水中でGOとPDIの自己組織化集合体(GO/PDI)を構築した。その結果、GO/PDIは電荷分離が非常に速いことが分かり、水素発生光触媒などへの応用に適していることが分かった。

この研究成果はChem. Commun. 2014, 50, 13359に掲載された。分子複合系人工光合成の実現を目指して、超分子システムやドナーアクセプター複合体、有機構造体ポリマーなどを既存の方法に沿って合成し、これを触媒とする各種水素源の脱水素化と水素化触媒反応の触媒能を評価して、触媒反応機構や光電変換過程の詳細の解明を目指して研究を行った。また、光触媒反応や有機薄膜太陽電池などへの応用可能な超分子複合システムの光誘起電荷分離プロセスの研究も行った。具体的には、電子アクセプターとしてリチウムイオン内包フラーレン(Li+@C60)を用い、弱い相互作用による種々の電子ドナーとのドナー・アクセプター超分子形成についての研究成果を前年度に報告したが、今年度は、Li+@C60を用いたドナー・アクセプター超分子として、ペリレンジイミド(PDI)や酸化グラフェン(GO)を組み合わせて用いた系について光誘起電荷分離プロセスや光エネルギー変換の研究を行い、成果をPhys. Chem. Chem. Phys. 2015, 17, 15732およびJ. Phys. Chem. C, 2015, 119, 13488に報告した。GOは近年、光触媒などへの応用研究において盛んに用いられている。またPDIは可視光領域に強い吸収を持つため、GOと組み合わせることでGOの光誘起電荷分離による光触媒活性を向上させることが期待される。前年度は、この戦略を基に水中でGOとPDIの自己組織化集合体(GO/PDI)を構築してその研究成果を報告した。今年度は、PDIのπスタックが水素結合性ポリマー形成の電気伝導度に与える影響について調べて、RSC Adv., 2015,5, 64240に報告した。また、ドナー・アクセプターがπ-π相互作用で交互にカラム状に積み上がった有機構造体が長寿命な電荷分離寿命もつことが分かり、J. Am. Chem. Soc. 2015, 137, 7817に報告した。電子アクセプターとしてリチウムイオン内包フラーレン(Li^+@C_<60>)を用いたドナー・アクセプター超分子において、時間分解過渡吸収分光分析手法を用いて光誘起電荷分離プロセスの解明に成功し、3報が論文雑誌に掲載されている。27年度が最終年度であるため、記入しない。PDI以外にポルフィリンやフタロシアニンなどの酸化還元活性な色素分子をGOと組み合わせ、自己組織化超分子の光誘起電荷分離プロセスの研究を行う予定である。現在、トリフィリンをはじめとするいくつかの有機化合物による水素発生特性の電気化学的スクリーニングを終えたところである。トリフィリンなどの有機水素発生触媒とナフタレンジイミド誘導体との複合化を検討し、光水素発生の可能性の有無を調べる。
根の浸出物によるアーバスキュラー菌根形成調節機構の解明

リン酸欠乏状態の根の浸出物はアーバスキュラー菌根菌の菌糸成長を促進する。その促進機構は不明である。本研究では水耕培養によりリン欠乏のタマネギ根の浸出物を大量に回収し、各種クロマトグラフィーにより分離・精製した画分が菌糸成長に及ぼす影響について検討した。〔方法〕タマネギ(Allium cepa L.品種泉州中高黄)を3段階のリン濃度(0,0.1および8mgPL^<-1>,P0,P0.1P8)の培養液で水耕培養し、根の浸出物を回収した。浸出物をAmberliteXAD-4樹脂を用いて疎水性画分(P0E, P0.1E, P8E)と親水性画分に分けた。さらに疎水性画分をシリカゲルTLC(ヘキサン:酢酸エチル=8:1)、ODS TLC(90%メタノール)、SephadexLH-20カラムクロマトグラフィーで分離した。これらの画分および脱塩水(対照区)中でアーバスキュラー菌根菌Gigaspora margarita胞子を暗所27°Cで10日間培養し、菌糸長および菌糸の分岐数を測定した。また、精製された画分について、各種機器分析を行った。[結果]Gi. margaritaの菌糸長および菌糸の分岐数はP0EおよびP0.1E区で、対照区とP8E区より大きかった。P0EとP0.1Eから分取シリカゲルTLCにより画分Al(Rf値0.57)が得られた。画分A1中での菌糸長は対照区より長かった。画分A1から分取ODS TLCにより画分B1(0.21)が得られた。画分B1中での菌糸長は対照区より長かった。また、画分B1中での分枝数は対照区とP8区より多く、分枝の75%以上は2次以降の分枝であった。これらのことからリン欠乏のタマネギ根の浸出物には菌糸の伸張と分岐を促進する物質が含まれており、これにより菌と宿主植物が根圏土壌中で接触する確率が高められ、菌根形成が促進されていると考えられた。また、精製されたB1画分からは,フタル酸ジ-iso-ノニルが単離・構造決定された。この化合物が菌糸伸張を促進することが示されたが、これは植物根由来ではないと思われる。リン欠乏のタマネギ根の浸出物はアーバスキュラー菌根菌の菌糸成長を促進する。本研究では水耕培養によりリン欠乏のタマネギ根の浸出物を大量に回収し、菌糸成長の促進機構について検討した。〔方法〕タマネギ(Allium cepa L.)を3段階のリン濃度(0,0.1および8mgPL^<-1>,P0,P0.1 P8)の培養液で水耕培養し、根の浸出物を回収した。

浸出物をAmberliteXAD-4樹脂を用いて疎水性画分(P0E,P0.1E,P8E)と親水性画分に分けた。さらに疎水性画分をシリカゲルTLC(ヘキサン:酢酸エチル=8:1)、ODS TLC(90%メタノール)、Sephadex LH-20カラムクロマトグラフィーで分離した。これらの画分および脱塩水(対照区)中でアーバスキュラー菌根菌Gigasporamargaritaの胞子を暗所27°Cで10日間培養し、菌糸長および菌糸の分岐数を測定した。また、精製された画分について、各種機器分析を行った。[結果]Gi.margaritaの菌糸長および菌糸の分岐数はP0EおよびP0.1E区で、対照区とP8E区より大きかった。P0EとP0.1Eから分取シリカゲルTLCにより画分A1(Rf値0.57)が得られた。画分A1中での菌糸長は対照区より長かった。画分A1から分取ODS TLCにより画分B1(0.21)が得られた。画分B1中での菌糸長は対照区より長かった。根の浸出物1000mlから画分A1が0.5-3.1mg、さらに画分B1が0.7-3.1mg得られた。これらのことからリン欠乏のタマネギ根の浸出物には菌糸の伸張と分岐を促進する物質が含まれており、これらは微量で作用することが示唆された。リン酸欠乏状態の根の浸出物はアーバスキュラー菌根菌の菌糸成長を促進する。その促進機構は不明である。本研究では水耕培養によりリン欠乏のタマネギ根の浸出物を大量に回収し、各種クロマトグラフィーにより分離・精製した画分が菌糸成長に及ぼす影響について検討した。〔方法〕タマネギ(Allium cepa L.品種泉州中高黄)を3段階のリン濃度(0,0.1および8mgPL^<-1>,P0,P0.1P8)の培養液で水耕培養し、根の浸出物を回収した。また、画分B1中での分枝数は対照区とP8区より多く、分枝の75%以上は2次以降の分枝であった。これらのことからリン欠乏のタマネギ根の浸出物には菌糸の伸張と分岐を促進する物質が含まれており、これにより菌と宿主植物が根圏土壌中で接触する確率が高められ、菌根形成が促進されていると考えられた。また、精製されたB1画分からは、フタル酸ジ-iso-ノニルが単離・構造決定された。この化合物が菌糸伸張を促進することが示されたが、これは植物根由来ではないと思われる。
VEGF受容体を標的としたヒト生理活性物質からなる新しい血管新生阻害剤の開発

平成13年度研究実績1.ヒトVEGF/ヒトRNaseのconjugate作製食道扁平上皮癌においてVEGFの過剰発現がそのリンパ節転移、微少血管密度、予後のいずれにも相関し、VEGFは食道扁平上皮癌の腫瘍発育・転移の促進に関与していることを明らかにしたため、VEGFを分子標的とした新しい癌治療法の基礎的検討としてヒトVEGF/ヒトRNaseのconjugate作製を計画した。ヒトVEGFの精製のため、VEGF産生細胞(Sf21細胞)の培養を施行した。これによりVEGFを精製する予定である。今後は得られるVEGFの精度、その評価やconjugate作製にあたり、その使用濃度等の条件設定を検討する。また、ヒトリコンビナントRNaseのなかでRNase Inhibitor結合部位を削除し最も殺細胞効果の強いdes1-7RNase1を採用し、これによりヒト生理活性物質のみからなるターゲット療法となることを期待する。2.ヒトVEGF/ヒトR Naseのconjugateからなるリコンビナント蛋白の作製ヒト型RNase発現プラスミドpBO49とヒト型VEGF発現プラスミドを用いて、ヒト型VEGF-RNase接合遺伝子を有する発現ベクターをクローニング中である。現在、安定した結果が得られず、条件設定等再検討中である。
模擬患者とシミュレータを導入した問題基盤型学習は医学生の学習効果を向上させるのか

新しいPBLテュートリアル授業の有用性の検証と模擬患者が長く活動するためのポイントと離反理由を明らかにするためにこの研究を計画、実施した。模擬患者養成:平成30年度は模擬患者養成講座を1回(79月)開催し、新たな8名の模擬患者が誕生した。現在の東邦大学医学部所属の模擬患者は50名となった。模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアルの改善と実施:平成30年度はカリキュラム変更のはざまで模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアルは実施しなかった。令和元年度から始まる新たなPBLテュートリアルに向けて、アンケートで指摘のあった点の改善を行い、授業プログラムの改善を行った。データ解析:2回の授業評価を提出し、研究参加に同意した学生は96名(80.7%)であった。模擬患者が参加したPBLの満足度の平均(4.60)とシミュレータを用いた模擬患者参加型PBLの満足度平均(4.71)に有意差はなかった(p = .246, N.S.)。一方、自由記載の回答では、模擬患者とはコミュニケーションに関する意見が多く、シミュレータがある場合は、五感を使って勉強できたことへの言及が多かった。満足度に有意差は認められなかったものの、満足の理由は異なっていた。学生の満足度に対する自由意見からは、今年度もシミュレータを用いたPBLの学生による評価は概ね良かったことが示唆された。現在、上記のデータに基づき論文作成中である。論文の投稿準備中である。当初の計画と比較してやや遅れているが、令和元年中には投稿が完了する予定である。研究としてはおおむね完結している。今後は正課の授業内で模擬患者とシミュレータを導入した問題基盤型学習の実践を継続する予定である。新しいPBLテュートリアル授業の有用性の検証と模擬患者が長く活動するためのポイントと離反理由を明らかにするためにこの研究は計画、実施中である。模擬患者養成:平成28年度は模擬患者養成講座を2回(6月と10月)開催した。平成28年度末の時点で東邦大学医学部所属の模擬患者は30名となった。平成29年1月の模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアル前には直前講習会を開催、2月には反省会を兼ねて交流会を開催した。模擬患者導入PBLテュートリアル(トライアル)の評価:学生ボランティア17名によるトライアルでは、PBLテュートリアルに模擬患者が参加することに関する満足度は概ね高かった。長所として、患者を意識したよりリアルな学修ができることが明らかとなった。一方、短所としては知識修得の視点では不十分であることが挙げられた。模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアルの実施:3年次生(平成28年度)112名に対して、平成29年1月17日と24日に模擬患者参加型シミュレータ導入臨床推論PBLテュートリアルを実施した。シミュレータあり群となし群の2群に分け、クロスオーバーの形で計画通り実施した。両群間の満足度に差はみられなかったが、模擬患者参加型シミュレータ導入に満足した理由として、手技の修得が可能であること、わかりやすい、知識・スキルの再確認、自分のできなさが認識できたなどが挙げられた。模擬患者が継続して活動できる環境支援:上記のPBLテュートリアル実施後にインタビューを実施した。現在、その解析中である。模擬患者に対する「疾患を模した化粧講習会」に関しては、日程の調整が不調に終わったため実施ができなかった。29年度に向けて早期に日程調整を行う予定である。アンケートへの回答であるが、シミュレータ導入に対する回答を求めているにもかかわらずPBLに関する回答になるなど、我々が期待した内容の回答が得られないことが少なからずあった。質問紙の作成について見直す必要があると思われる。模擬患者養成:平成29年度は模擬患者養成講座を1回(79月)開催した。平成29年度末の時点で東邦大学医学部所属の模擬患者は40名となった。平成30年1月の模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアル(本テュートリアル)前には直前講習会を開催した。模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアルの改善:平成28年度の本テュートリアルでは、授業の流れや体制の不備が指摘されたため、学生の意見を取り入れるなどしてプログラムの不備を改善した。模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアルの実施:3年次生(平成29年度)119名を対象とした。平成30年1月16日と23日にシミュレータあり群となし群の2群に分け、クロスオーバーの形で本テュートリアルを実施した。それぞれの授業後に授業評価の質問紙を行い、その質問紙を分析した。

模擬患者が継続して活動できる環境支援:本テュートリアル実施後にインタビューを実施した。模擬患者に対する「疾患を模した化粧講習会」は平成29年度模擬患者養成講座内で、大学内部の教員により実施した。新しいPBLテュートリアル授業の有用性の検証と模擬患者が長く活動するためのポイントと離反理由を明らかにするためにこの研究を計画、実施した。模擬患者養成:平成30年度は模擬患者養成講座を1回(79月)開催し、新たな8名の模擬患者が誕生した。現在の東邦大学医学部所属の模擬患者は50名となった。模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアルの改善と実施:平成30年度はカリキュラム変更のはざまで模擬患者・シミュレータ導入PBLテュートリアルは実施しなかった。令和元年度から始まる新たなPBLテュートリアルに向けて、アンケートで指摘のあった点の改善を行い、授業プログラムの改善を行った。データ解析:2回の授業評価を提出し、研究参加に同意した学生は96名(80.7%)であった。模擬患者が参加したPBLの満足度の平均(4.60)とシミュレータを用いた模擬患者参加型PBLの満足度平均(4.71)に有意差はなかった(p = .246, N.S.)。一方、自由記載の回答では、模擬患者とはコミュニケーションに関する意見が多く、シミュレータがある場合は、五感を使って勉強できたことへの言及が多かった。満足度に有意差は認められなかったものの、満足の理由は異なっていた。学生の満足度に対する自由意見からは、今年度もシミュレータを用いたPBLの学生による評価は概ね良かったことが示唆された。現在、上記のデータに基づき論文作成中である。論文の投稿準備中である。当初の計画と比較してやや遅れているが、令和元年中には投稿が完了する予定である。模擬患者養成:平成29年度は養成講座を1回開催予定である。患者・シミュレータ導入PBLテュートリアルの実施:平成28年度と同様に、模擬患者参加型シミュレータ導入臨床推論PBLテュートリアルを平成30年1月に実施する予定である。模擬患者が継続して活動できる環境支援:平成28年度と同様に、模擬患者参加型シミュレータ導入臨床推論PBLテュートリアル実施当日(平成30年1月)にインタビューを行う予定である。研究としてはおおむね完結している。今後は正課の授業内で模擬患者とシミュレータを導入した問題基盤型学習の実践を継続する予定である。シミュレータの購入費用が予定より安価で済んだこと。研究代表者および分担者の学会参加費用が未使用であったこと。上記2点により、初年度の予算使用額が予定よりも減額となった。学会参加費や旅費の支出が今年度は少なかったため。また、「疾患を模した化粧講習会」は大学内部の教員により実施したため謝金の支出が少なくなった。今年度の配分金と合わせ、論文投稿に係る諸経費、学会参加費、出張旅費等にあてる予定である。研究としてはおおむね完結しているが、論文の作成が遅滞しているために本研究費の次年度への繰り越しを申請した。