hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
朝鮮語Web辞典の設計

2) 2011年3月段階で,同形異語(本来異なる語形を持つ語が,合成語を形成したり,語尾や助詞を取ることによって同形になったもの)の見出し項目が275項目となり,初級段階の朝鮮語学習者に有益な情報を提供することができた。3) 2010年11月に至り,句単位の形態素解析を行うことに加えて,文単位での形態素解析を明示的に提示することにより,朝鮮語Web辞典利用者に対する文法学習に大きく貢献することを新たな目標として設定した.これに伴い,プログラミング言語をperlからphpおよびSQLiteに変更した。本辞典では,従来等閑視されてきた同形異語に対する知見を形態素解析に導入してきたが,これを文単位に拡張することにより,形態素解析の精度を上げることが期待できる。現在すでに,インターネットを通して,韓日翻訳が利用できる状況が存在するが,同形異語に対する認識が低く,解釈の柔軟性に欠ける。たとえば,エキサイト翻訳では,「〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓.」という入力に対して「これは食べさせてあれは鐘です。」という解釈しか提示されなかったが,「これは墨で,あれは紙です。」という解釈が文脈に最も適した翻訳であろう。
寄生蠕虫プロテアーゼのTh2分化における役割に関する研究

寄生蠕虫感染において宿主の防御機構として重要な役割を担っているIgEと好酸球の増加は主にII型ヘルパーT細胞(Th2)から産生されるサイトカインIL-4とIL-5に依るものであるが、何故寄生虫感染時にTh2優勢になるのかは明らかではない。非感作T細胞が抗原提示細胞により活性化され、分化・成熟するがその際の抗原提示細胞が非常に重要である。そこで寄生虫感染マウス抗原提示細胞でTh2への誘導がなされるかどうかをin vitroで検討した。その結果、寄生虫感染マウス抗原提示細胞はTh2サイトカインの一つであるIL-5産生を高く誘導し、IFN-g産生(Th1)を抑制した。IL-4の産生にはあまり影響を与えなかった。最近、抗原提示細胞内のグルタチオン(GSH)濃度の違いにより、Th1/Th2分化誘導に差があることが示された(GSH濃度が高いとTh1、低いとTh2を誘導する)。そこでGSHの前駆体であるN-アセチルL-システイン(NAC)で処理したマウス(投与により細胞内GSH濃度が上昇する)と対照マウスをそれぞれ寄生虫に感染させたマウスの抗原提示細胞を用いて同様の実験を行ったところ、部分的ではあるもののNAC処理抗原提示細胞でのIL-5産生が抑制された。(IFN-g産生は回復しなかった)また、NAC処理したマウスで好酸球増多が減少しており、前述のin vitroにおけるIL-5産生の抑制と一致する。このことから寄生虫感染時の抗原提示細胞が細胞内GSH濃度の低下によりTh2を優性にしやすくなっていることが考えられた。そこで抗原提示細胞である細胞株THP-1やJ774などを用いて寄生虫の体細胞抗原とともに培養したところ、GSH含有量の減少が認められた。このことから寄生蠕虫感染においてTh2優勢、特に好酸球増多になるのは抗原提示細胞のGSH減少がかかわる可能性が示唆された。Th1/Th2へ分化する際に大きく影響するのが抗原提示細胞である。その結果、寄生虫感染マウス抗原提示細胞はTh2サイトカインの一つであるIL-5産生を高く誘導し、IFN-γ産生(Th1)を抑制した。(IFN-γ産生は回復しなかった)また、NAC処理したマウスで好酸球増多が遅延、減少する傾向にあり、IL-5産生の抑制と一致する。今後、さらにin vitroでの解析やTh1を誘導するIL-12やTh1を抑制するPGE2、また抗原提示細胞上の接着分子などについて検討するつもりである。また、抗原提示細胞をアレルゲンとして知られるヤケヒョウヒダニのシステインプロテアーゼで処理すると細胞内GSH濃度が低下するという報告もあるので寄生蠕虫プロテアーゼについて、検討する予定である。

このことから寄生虫感染時の抗原提示細胞が細胞内GSH濃度の低下によりTh2を優性にしやすくなっていることが考えられた。そこで抗原提示細胞である細胞株THP-1やJ774などを用いて寄生虫の体細胞抗原とともに培養したところ、GSH含有量の減少が認められた。このことから寄生蠕虫感染においてTh2優勢、特に好酸球増多になるのは抗原提示細胞のGSH減少がかかわる可能性が示唆された。
重金属による発癌および毒性機構の解明と予防

重金属による細胞損傷の発現および防御機序を明確とするため、平成5年度は、主として6価クロムによる細胞損傷発現に及ぼす抗酸化キレート剤のo-phenanthroline(OP)の効果について、培養ハムスター細胞を用い検討した。その結果、OP処理は細胞の6価クロム取り込みに影響を与えることなく、DNA障害のDNA breaksおよびalkali-labile sites生成を低下させ、またglutathione reductase阻害をも抑制することが明らかとなった。また、6価クロム処理した細胞の5価クロム生成量も、OP処理により低下することが電子スピン共鳴(ESR)法により示された。In vitroでの6価クロム還元におよぼすOPの効果を、ESR法および分光学的方法により検索したところ、OPは還元型glutathioneによる6価から5価クロムへの還元過程を阻害せず、生成した5価と直接に反応して5価クロム量を低下させ、更には5価と過酸化水(H_2O_2)によるフェントン様反応で生成する活性酸素種のhydroxyl radicalをも抑制した。一方、6価クロムによる細胞毒性に対するOPの効果をコロニー形成法を用いて検索した結果、OP処理は、細胞毒性を逆に増強していた。Positive controlとしてH_2O_2を用いたが、OP処理は、H_2O_2による細胞毒性を完全に抑制していた。以上の結果をまとめると、6価クロムによるDNA breaks,alkali-labile sites生成および酵素阻害には細胞内5価クロムが関与しており、抗酸化キレート剤のOPは、5価クロムと直接に反応することで、これら損傷を抑制した可能性が強い。一方、6価クロムによる細胞毒性の発現には、活性酸素や5価クロム生成よりも、他の因子が深く関与していると思われる。OPの有用性については、細胞毒性を増強した点を考慮し、更に検索を追加して慎重に評価していきたい。重金属損傷発現における活性酸素の関与を明確とするため,過酸化水素に耐性能を有する細胞株を用いて,6価クロム,カドミウム,水銀による細胞毒性およびDNA損傷について親細胞株と比較検討した.その結果,(1)カドミウム,水銀による細胞毒性の発現は,親細胞株と比較して,過酸化水素耐性株において有意に低下するが,6価クロムでは両細胞間において全く同様であった.(2)カドミウム,水銀および6価クロムによるDNA切断の生成は,過酸化水素耐性株において有意に低下した.(3)過酸化水素耐性株における細胞内の5価クロム生成は低下する.(4)これら重金属の細胞内取り込みは,両細胞間で変化はしない.以上の結果をまとめるとカドミウム,水銀による細胞毒性およびDNA切断生成には活性酸素が深く関与するが,6価クロムの場合には,DNA切断のみ活性酸素が関与することになり,細胞毒性については他の因子が関係すると考えられた.特に耐性細胞において細胞内5価クロム生成が低下した事実は,細胞内の6価クロム還元能が耐性細胞で変化しており,細胞内5価クロムが活性酸素生成,更にはDNA切断と深く関係する事を示している.現在,他の重金属損傷についても検索中である.一方,6価クロムによる突然変異および染色体異常誘発に対する抗酸化ビタミンB_2の効果を検索したところ,細胞内ビタミンB_2の増加により,これら6価クロム損傷が増強されることが明確となった.つまり,ビタミンB_2は,6価クロムの発癌性を増強する可能性が示唆された.現在,他の抗酸化剤の重金属損傷に及ぼす効果について検索中である.重金属による細胞損傷の発現および防御機序を明確とするため、平成5年度は、主として6価クロムによる細胞損傷発現に及ぼす抗酸化キレート剤のo-phenanthroline(OP)の効果について、培養ハムスター細胞を用い検討した。
魚類の酸化ストレス応答及びスーパーオキシドジスムターゼに関する研究

本研究では、組換えDNA技術を用いて、魚類のSOD遣伝子並びにその5'-フランキング領域をクローニングしてその一次構造を決定し、分子レベルでのSODの構造・機能並びにプロモーター領域を明らかにすること、更には、DNAプローブや本酵素を認識する特異抗体を利用することにより、魚類の酸化ストレス応答を明らかにすることを目的とした。先ず、ヒラメの人為的細菌感染系を用い、魚病の病態発現におけるSOD活性の挙動を調べた。数種の魚病細菌の中ではヒラメの代表的細菌感染症であるEdwardsiella tarda (E.tarda)感染群で感染初期に肝膵臓のCu,Zn-SOD活性の急激な変化が確認された。そこでCu,Zn-SOD及びMn-SODの応答を遺伝子、タンパクレベルで調べる為に、ヒラメ肝膵臓より両SODを単離精製し、その酵素学的諸性質を明らかにした。次いで精製酵素のN末端アミノ酸配列の情報に基づいてデザインしたプライマーを用いて、RT-PCR、RACE法により両SOD遺伝子のクローニングを行い、全一次構造を明らかにした。更に、GST-融合タンパク質発現系による両SOD遺伝子の大腸菌による高発現系の構築を行い、ヒラメCu,Zn-SODについては発現に成功した。また、再びヒラメにE.tardaを感染させ、その感染系を用いて病態の進行に伴うSODの挙動の変化を酵素活性及び特異抗体を用いたイムノブロット法による酵素量を指標として調べた。その結果、Mn-SODについては菌接種後1時間、3時間後において酵素活性及び酵素量の上昇が確認され、本酵素のE.tarda感染に伴う酵素的防御能の可能性が示唆された。今後は、これらの情報に基づいて酸化ストレス応答に伴う両SOD遺伝子の発現調節機構を解明していく予定である。本研究では、組換えDNA技術を用いて、魚類のSOD遺伝子並びにその5'-フランキング領域をクローニングしてその一次構造を決定し、分子レベルでの魚類SODの構造・機能並びにプロモーター領域を明らかにすること、更には、DNAプローブや本酵素を認識する特異抗体を利用することにより、魚類の酸化ストレス応答を明らかにすることを目的とする。本年度は、ヒラメの数種の人為細菌感染系を用い、魚病の病態発現におけるSOD活性の挙動を調べた。数種の魚病細菌の中ではヒラメの代表的細菌感染症であるエドワジエラ症の原因菌のEdwardsiella tarda感染群(強毒株、弱毒株共に)で感染初期に肝膵臓のCu,Zn-SOD活性の急激な変化が確認された。しかしながら、Mn-SODに関しては、Cu,Zn-SODと比較して活性が約1/10程度であったことから、正確に挙動を調べることができなかった。従って、両SODの応答を遺伝子、タンパクレベルで調べるために、ヒラメの肝膵臓よりCu,Zn-SOD及びMn-SODを単離精製し、その酵素学的諸性質を明らかにした。次いで精製酵素を用いて、両酵素のN末端のアミノ酸配列を決定した。その情報に基づいてデザインしたプライマーを用い現在RT-PCR、5'-RACE及び3'-RACEによりSOD遺伝子のクローニングを行い、ほぼ全長に相当する両SOD遺伝子のcDNAが得られたところである。次年度は、cDNAの塩基配列より両SODの全一次構造を決定すること、そして5'-フランキング領域のクローニング及び高発現系の構築を予定している。

昨年度後半、ヒラメの肝膵臓よりCu, Zu-SOD及びMn-SODを単離精製し、その酵素学的諸性質を明らかにした。次いで精製酵素を用いて、両酵素のN末端のアミノ酸配列を決定した。本年度は、その情報に基づいてデザインしたプライマーを用いRT-PCR、5'-RACE及び3'-RACEによりSOD遺伝子のクローニングを行い、全長に相当する両SOD遺伝子のcDNAが得た。cDNAの塩基配列より両SODの全一次構造を決定し、哺乳類や植物、微生物由来酵素の構造を比較することにより相同性や活性部位の位置を推定した。更に、現在GST-融合タンパク質発現系による両SOD遺伝子の大腸菌による高発現系の構築を行っているところである。次年度は、cDNAフラグメントをプローブとして、ゲノムDNAからSOD遺伝子の5'-フランキング領域のクローニングを行い、遺伝子の発現調節部位推定すること、更に再びヒラメにEdwardsiella tarda(代表的細菌感染症であるエドワジエラ症の病原細菌)を感染させ、その感染系を用いて病態の進行に伴うSODの挙動の変化をmRNA及びタンパクレベルで調べる予定である。本研究では、組換えDNA技術を用いて、魚類のSOD遺伝子並びにその5'-フランキング領域をクローニングしてその一次構造を決定し、分子レべルでの魚類SODの構造・機能並びにプロモーター領域を明らかにすること、更には、DNAプロープや本酵素を認識する特異抗体を利用することにより、魚類の酸化ストレス応答明らかにすることを目的とする。昨年度後半、ヒラメ肝膵臓より単離精製したCu, Zn-SOD及びMn-SODのN末端アミノ酸配列の情報に基づいてデザインしたプライマーを用いて、RT-PCR、RACE法により両SOD遺伝子のクローニングを行い、全一次構造を明らかにした。本年度は、GST-融合タンパク質発現系による両SOD遺伝子の大腸菌による高発現系の構築を行い、ヒラメCu, Zn-SODについては発現に成功した。更に再びヒラメにEdwardsiella tarda(代表的細菌感染症であるエドワジエラ症の病原細菌)を感染させ、その感染系を用いて病態の進行に伴うSODの挙動の変化を酵素活性及び特異抗体を用いたイムノブロット法による酵素量を指標として調べた。その結果、Mn-SODについては菌接種後1時間、3時間後において酵素活性及び酵素量の上昇が確認され、本酵素のE.tarda感染に伴う酵素的防御能の可能性が示唆された。現在は、cDNAフラグメントをプローブとして、ゲノムDNAからSOD遺伝子の5'-フランキング領域のクローニングを行っているところであり、両SOD遺伝子の発現調節部位を特定していく予定である。
ピリジンを主骨格として持つπ共役系高分子の合成とその機能性評価

π共役系高分子は,有機薄膜太陽電池や有機トランジスタ等の有機半導体材料として広く研究されている。この分野において,ベンゼン環に窒素原子を含むピリジン骨格はn型半導体材料の主骨格としても広く研究されている。一方,我々が注目したのはこのピリジン骨格から容易に誘導されるテトラゾロピリジン骨格である。この骨格は生理活性物質の部分構造としてよく知られているが,半導体材料へ応用した例はない。最近我々は5,8-ジアリールテトラゾロピリジンおよび,ジチエノテトラゾロピリジンの合成法を確立し,これらの化合物に対し両端にビチオフェン骨格を導入することでp型の有機半導体材料として機能することを報告している。本年の研究では,ジチエニルテトラゾロピリジンおよび,ジチエノテトラゾロピリジンをアクセプターユニットとして用いた共重合体の合成に成功したので報告する。パラジウム触媒存在下,ジチエニルテトラゾロピリジンとスタニルフルオレンのスティレカップリング重合が進行し目的とするポリマーを65%の収率で得た(Mn=10,200)。またジチエノテトラゾロピリジンを骨格中に持つポリマーも同様の方法で得られた。これらについて,熱分析を行った結果,縮環構造を持つテトラゾロピリジン骨格でより熱的な安定性が高いことが示された。これら骨格を部分構造として持つπ共役系の半導体特性についての評価も行い,HOMO順位が低い化合物でより高移動度を示し,移動度を示さなかった化合物では膜表面の凹凸も大きかった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,ピリジンのアクセプター性に注目しこれまであまり例のなかった,ピリジンを主骨格に持つn型半導体材料の創製を目標に合成に着手した。ポリ(2,5-ピリジンビニレン)は高分子発光ダイオードを目的として研究が行われてきた。しかしこの骨格もピリジンホモポリマー同様有機薄膜太陽電池のn型半導体材料として用いた例は極めて少ない。そこでこの分子を目標に合成を試みた。モノマーとなるジシアノメチレン部位を持つピリジンモノマーは2,5-ジブロモピリジンより3段階で合成された。このモノマーの実際の重合反応では分子量約2000のオリゴマーを得ることに成功した。今後さらなる条件検討を行うことで高分子量体の合成を試みる予定である。次によりアクセプター性の強い構造を探索し,注目したのはピリジン骨格からわずか2段階で誘導可能なテトラゾロピリジン骨格である。テトラゾロピリジン骨格は生理活性物質や医薬品のリード化合物として重要な骨格ではあるが,これをアクセプターユニットとして用いた例はない。そこで実際に合成しアクセプターユニットとして機能しうるかについて検討を行った。Stilleカップリングを用いてジアリールピリジンオキシドを合成し環化反応を行ったところ目的とするテトラゾロピリジンを得ることに成功した。得られた3量体テトラゾロピリジンの中でドナー性の置換基を持つものは紫外可視吸収スペクトル,蛍光スペクトル,およびサイクリックボルタメトリーの結果からテトラゾロピリジン骨格がアクセプターユニットとなりD-A-D型の構造として働いていることが示唆された。テトラゾロピリジンを含むオリゴマーを用いてFETデバイスを作成したところ,この化合物がホール輸送特性を有し,p型の半導体材料として機能することがわかった。前年,私はピリジン骨格から2段階で誘導可能なテトラゾロピリジン骨格に注目し,テトラゾロピリジン骨格が弱いアクセプター基として働くことを示した。また,テトラゾロピリジンを中央骨格に持つ5量体オリゴマーがホール輸送特性を示し連続する4つの窒素を骨格に有しているにもかかわらず50回の繰り返し測定にも耐えられることがわかった。本年の研究では,さらなる移動度の向上を目的としテトラゾロピリジン骨格へほかの芳香環を縮環させた分子を設計しその合成法およびホール輸送特性について調べることとした。具体的にはチオフェンを1つおよび2つ縮環したチエノテトラゾロピリジンおよびジチエノテトラゾロピリジンを合成した。これらの骨格を誘導しチオフェンを含む簡易なオリゴマー分子を作りそのホール輸送特性を調べた。その結果,特にジチエノテトラゾロピリジンを中央骨格に用いたオリゴマーでは前年度に合成したものの約3倍の移動度を示すことがわかった。またESIPT挙動を示すよう設計した,分子内にヒドロキシ基を持つテトラゾロピリジン骨格を設計した。合成したフェノール基を有するテトラゾロピリジン骨格はポリマー材料との混合膜中において特異な蛍光発光を示しそれが蛍光材料へと応用可能であることがわかった。一方テトラゾロキノリン骨格で同様の実験を行った結果こちらは蛍光が消光することがわかったこちらは逆に紫外線吸収剤への応用ができると考えている。。前年の報告を生かし,縮環型テトラゾロピリジン骨格の合成に成功しESIPT挙動を示す分子の合成に成功した。しかしそのESIPT挙動の計算科学的考察が遅れている。のちの分子設計指針においてこれらの考察は必須であるため,今後行っていく必要がある。また,その他の芳香環を縮環させたテトラゾロピリジン骨格も合成が遅れているため,手早く合成しその評価を進めていきたい。

この骨格は生理活性物質の部分構造としてよく知られているが,半導体材料へ応用した例はない。最近我々は5,8-ジアリールテトラゾロピリジンおよび,ジチエノテトラゾロピリジンの合成法を確立し,これらの化合物に対し両端にビチオフェン骨格を導入することでp型の有機半導体材料として機能することを報告している。本年の研究では,ジチエニルテトラゾロピリジンおよび,ジチエノテトラゾロピリジンをアクセプターユニットとして用いた共重合体の合成に成功したので報告する。パラジウム触媒存在下,ジチエニルテトラゾロピリジンとスタニルフルオレンのスティレカップリング重合が進行し目的とするポリマーを65%の収率で得た(Mn=10,200)。またジチエノテトラゾロピリジンを骨格中に持つポリマーも同様の方法で得られた。これらについて,熱分析を行った結果,縮環構造を持つテトラゾロピリジン骨格でより熱的な安定性が高いことが示された。これら骨格を部分構造として持つπ共役系の半導体特性についての評価も行い,HOMO順位が低い化合物でより高移動度を示し,移動度を示さなかった化合物では膜表面の凹凸も大きかった。ピリジン交互共重合体の合成では,LUMOの値をDFT計算により見積もることで側鎖部位の置換基効果が大きいことが予測され分子設計に生かすことができた。実際の合成ではモノマー分子の合成までは問題なく合成することに成功している。重合反応はいくつか条件の検討を行っているがいまだ低分子量のオリゴマーしか得られていないため,触媒等を検討することによりさらなる分子量の伸長を試みる必要がある。この結果は当初の目標より若干遅れているので今後さらに研究を進めていく必要がある。テトラゾロピリジンを用いたアクセプター分子の合成についてはいまだ未知化合物であったジアリールテトラゾロピリジンの合成に成功し,この骨格がアクセプターユニットとして動作することを示した。またテトラゾロピリジンを含む5量体オリゴマーを合成することにも成功し,実際にFETデバイスを作製することでその分子がp型半導体材料として機能することを示した。こちらの結果は当初の目標通り十分に進展していると考えている。今回合成した分子の中で,ジチエノテトラゾロピリジン骨格を有するオリゴマーは共役鎖長が伸びても比較的良好な溶解性を維持していることがわかった。これの結果は本骨格がD-A系ポリマー材料においても溶解性を維持したままポリマー鎖を伸長できる可能性を示している。本年ではこの結果に注目しD-A系ポリマー材料の開発を目指す。典型的なドナー材料と組み合わせ鈴木カップリング反応を用いることで高分子体の合成を試みるつもりである。昨年合成したESIPT挙動を示す分子は,ポリマーとの混合膜中でフェノール基を導入したテトラゾロピリジンは蛍光材料として,テトラゾロキノリン骨格は紫外線吸収剤としての応用が期待される。
豪雪地帯の応急仮設住宅で生活した高齢被災者の身体機能とストレス~ 5年継続評価

応急仮設住宅生活経験のある高齢被災者の身体機能とストレスを定量的に中長期間評価し,応急仮設住宅入居からコミュニティにおける再建後5年までの生活現象を民族看護学的手法により検討した.再建に伴い女性の身体変化が見られ,被災後の経過と季節の影響を受けると考えられた.再建後ストレスの長期的な変化は認められなかった.被災高齢者の生活適応には,地域の文化や行動様式の維持が重要であり,応急仮設住宅生活から長期的な体力保持と健康管理,自立支援,文化ケアが求められる.応急仮設住宅生活経験のある高齢被災者の身体機能とストレスを定量的に中長期間評価し,応急仮設住宅入居からコミュニティにおける再建後5年までの生活現象を民族看護学的手法により検討した.再建に伴い女性の身体変化が見られ,被災後の経過と季節の影響を受けると考えられた.再建後ストレスの長期的な変化は認められなかった.被災高齢者の生活適応には,地域の文化や行動様式の維持が重要であり,応急仮設住宅生活から長期的な体力保持と健康管理,自立支援,文化ケアが求められる.本年度は,応急仮設住宅生活経験のある高齢被災者の身体機能とストレスを定量的に測定し,身体変化とストレスに関連する要因や特徴を分析した。また,高齢被災者の応急仮設住宅入居と再建,退去後のコミュニティにおける生活について,文化と生活環境を捉えるため面接調査を行った。1身体機能評価...中越地震被災地A地区において,応急仮設住宅退去約1年8か月後の平成21年8月,2年3か月後の平成22年3月に,中越沖地震被災地B村においては応急仮設住宅居住中の平成21年4月から6月に,同意の得られた高齢被災者計21名に実施した。A地区の70代女性における体組成の経時的変化では,応急仮設住宅入居時より退去後で筋肉率や体脂肪率の季節変動がより大きく,65歳以上女性6名の平均値では冬季の筋肉率低下及び握力低下が見られ,身体変化に活動量や生活様式が影響すると考えられた。2生活変化め質的分析...A地区では平成21年8月および平成22年3月に,B村では平成21年7月に,応急仮設住宅生活経験のある高齢被災者計11名を対象に,災害や応急仮設住宅入居,退去後の生活状況や自身への影響について半構造化面接による調査を実施した。入居中は,社会福祉サービスを受けながらの生活維持や生活リズムの変化と特に居住空間の狭さに対する我慢,震災前の趣味や交流の機会と意欲の消失,を体験していた。退去後は,帰村後の体調変化に対するショック,新しい家や生活空間に慣れるまで要する時間,うまく管理できていたことに度々経験する失敗,身内の助けを借りた必死の対処,身体を動かすことに感じる価値,主体的に持ち続ける故郷とのつながり,といった概念が抽出された。本年度は,応急仮設住宅から帰村後4年目であり,継続して高齢被災者の身体機能とストレス調査,面接調査を行った.1身体機能評価中越地震被災地で,身体機能とストレス測定に同意の得られた対象者は平成22年8月に9名,平成23年8月に12名であった.尿中8-OHhdG値は平成22年に全体平均12.1±5.0ng/mgCre,平成23年に全体平均6.8±7.3ng/mgCreであり,応急仮設住宅退去後の酸化ストレスに有意な変化はなかった.平成17年から平成23年まで夏期調査の継続参加者女性2名では,体重,BMI,握力(右)が有意に減少していた.平成19年から平成23年まで夏期と冬期調査の継続参加者女性3名では,体重,BMI,筋肉率で有意な変化を認めた.平成17年から平成23年までの生活満足度は,全体で福祉サービスに対する満足感の有意な低下,男性で身体の調子や身体の動き,女性で環境衛生に対する満足感の有意な低下があった.2生活変化の質的分析中越沖地震の被災高齢者に同意を得て平成21年8月に4名の初回面接,平成23年9月に3名の継続面接を行った.初回対象者の平均年齢は80.5±10.7歳,男性1名,女性3名で,家族構成は一人暮らし3名,4世代同居1名であった.民族看護学に基づく分析により,初回の主要テーマは4つ抽出され,[自立の限界と他者依存][加減する他者との交わり][制限のある生活様式と適応][家で暮らす安寧]であった.継続面接の構成要素は,新築の生活に慣れるのに半年ほど要した,食生活に留意,体操や散歩,体力維持を心がけている,よく外出し近所づきあいを継続,デイサービスやヘルパー,地域事業参加など社会資源を利用,健康で自立した生活が目標,気楽にしている,等があった.被災高齢者に対し,応急仮設住宅居住中の大幅な体重増加や筋力低下を防ぎ,再建後の生活にスムーズに適応できるよう体力維持と自立支援が望まれる.再建後,福祉サービスのニーズが変化しており,社会資源の査定と提供が重要と考えられる.本年度は,応急仮設住宅から帰村後5年目であり,高齢被災者の身体機能とストレス評価,面接の最終調査を行った.1身体機能評価中越地震被災地において,平成24年2月に体力とストレス測定を実施し,同意の得られた対象者は12名であった.尿中8-OHdG値は全体平均9.7±3.9ng/mgCreであり,応急仮設退去後5年間の有意な経時変化はなかった.

平成20年から平成24年の夏期および冬期調査の対象は女性4名で,体重が夏期に減少し冬期に増加,筋肉率が夏期に増加し冬期に減少,体脂肪率が夏期に減少し冬期に増加し,いずれも有意差をみとめた.他の項目では有意な変化はなかった.特に女性において,応急仮設住宅退去後の体重減少と握力低下,体組成の季節変化があり,再建に伴う生活変化や夏期の農作業従事が影響していると推測される.2応急仮設住宅居住後の生活変化中越地震の被災高齢者に同意を得て平成23年8月に1名,平成24年2月に5名の面接調査を行った.平均年齢74.0±8.5歳,男性2名,女性3名であった.語りの構成要素は,集落が11世帯に減少,高齢者ばかり,土地を失い畑仕事が中心,自給自足,自分の食べる分があればいい,と集落規模や個人の活動が縮小したことが挙げられた.再建時には,新築の住居は1か月くらい落ち着かなかった,豪雪に見舞われた,なるようにしかならない,やっぱり帰ってきて良かった,ふるさとに来たなと思う,部落の人と行動するのが大事,歳時記の行事に皆が参加,と徐々に生活を取り戻した様子を語った.さらに,「ふるさと会」の設立で活気が出た,ボランティアを多く受け入れている,震災つながりで多くの人と知り合った,インターネットで活動を紹介,楽しみが増えた等,再建後の新たな活動の成果を表出していた.高齢化,過疎化が進む被災地において,再建した高齢者が伝統文化を継承しながら,地域を活性化させる基盤を持ち続けている現象は,他の被災地の再建モデルになり得ると考えられる.
CD8欠損症で見い出された変異ZAP-70蛋白質の不安定化機構の解析

我々は、京都大学医学部小児科学教室の片村らと共同で本邦初症例のCD8欠損症の患児の解析を行い,これまでに報告のない二種のミスセンス変異をzap70遺伝子上に同定した。一つはキナーゼサブドメインXIに存在するメチオニンがロイシンへと変異したM572L変異であり、もう一つはN末端側のSH2領域に存在するプロリンがグルタミンへと変異するP80Q変異である。非常に興味深いことに、これら新規の変異タンパク質はヒトの遺伝性疾患としては極めて珍しい温度感受性変異であることが明らかとなった。一般的に、細胞内において遺伝子変異や各種の物理的ストレスによて変性したタンパク質は、ユビキチン・プロテアソーム系によって認識され、分解されるものと信じられてきた。しかし、各種の阻害剤を用いた解析から、我々の見出した変異ZAP70タンパク質は従来いわれているようなプロテアソームを介した経路で分解されるのではないことが明らかとなった。さらに、ZAP70タンパク質の発現にはタンパク質キナーゼ特異的な分子シャペロンであるCdc37とHSP90の機能が重要であり、実際M572L変異にともなう発現量の低下は、部分的にではあるが、Cdc37を過剰に発現させることによって回復させうることが明らかとなった。さらに、同様な変異タンパク質分解系が他の原発性免疫不全症における変異タンパク質の場合にも機能している可能性を検討し、伴性無γグロブリン血症において見いだされたBtkの変異体を用いた解析を行い、変異Btkタンパク質が変異ZAP70タンパク質と同様にプロテアソームとは異なる経路で分解されることを見いだした。現在、責任プロテアーゼの精製を行うべく、Baculo virusを用いた組み換え変異ZAP-70タンパク質の大量調製系の確立を行っている。
光誘導アクチュエータの基礎研究

本研究では、レーザ光を照射することでステージ基体表面に格子振動を励起し弾性表面波を発生させステージ上の物体を非接触・無軌道で移動する光誘導アクチュエータを実現するために、次のような基礎研究を行った。1.光熱変位特性測定Nd^<3+>:YAG-SHGのレーザ光を固体表面に照射することにより、数種の金属材料を試料として、発生する光熱変位のパワー依存性・励起方法による差異等を測定した。変位測定のためにはマイケルソン光干渉計を導入した。また生じる光熱変位のメカニズムの解明のために、数種のモデルについて理論計算を行った。2.光損傷閾値測定上記の試料を用い、表面に損傷を生じる光パワー密度の測定を行った。各試料の物性値(融点、比熱、膨張率、熱伝導率など)を考慮し、損傷閾値の数値計算を行い、実測値と比較した。3.光誘起による物体移動水平に保持したアルミ箔を基体ステージとし、カバーガラス、プラスチック微小球をのせ光誘起変位により物体の移動を試行したが、移動の確認には至らなかった。4.光走査による光熱変位励起Ar^+レーザを用い励起光ON/OFFにより光熱変位を観測した。次いでポリゴンミラーを用いて励起光を走査し、これに同期した光熱変位波形を確認し、その走査周波数・励起波長依存性等を測定した。光誘導アクチュエ-タ用材料として,素材の基礎物性(熱膨張率,熱伝導率,熱拡散率など)を検討し,アルミニウム,ステンレス,銅などの金属材料,SiC,A1203などのセラミックス系材料等を候補素材とした.これらにアルゴンレ-ザを用いて強度変調した種々の発振波長の光照射を行い,熱エネルギ-により誘起される熱弾性表面波の振幅,周波数特性などの測定を行った。この結果,熱エネルギ-に変換されるレ-ザ-光の吸収は主として照射された材料表面で生じるため,この部分での熱膨張によって熱弾性表面波が誘起されることがわかり,フォトサ-マル効果の理論が確かめられた.この波源の強度は照射レ-ザパワ-にほぼ比例しており,さらに照射パワ-を高めていくと固体表面の融除を引き起こす.この閾値以下では,熱弾性膨張が支配的であり,閾値以上では,融除からの垂直力と熱弾性膨張による平行な力の両方を含んでいるということがわかった.このようにして生じる熱弾性表面波は,固体に於いては特にレイリ-波と呼ばれており,表面付近の微小部分が小さな円軌道を描いて運動していると考えられる.したがってこの波の波頭部分のみに接する物質は,進行波と同一方向に一定の推力を受けることになり,この推進力を光誘導アクチュエ-タの動力源とすることができるといえる.次年度では未検討の素材(PLZT,バイメタルなど)の特性評価をさらに行い,本年度の実験から得られた結果と合わせ踏まえ,ステ-ジ用材料を効率的に励起するための種々のパラメ-タ(形状,誘起光出力,誘起光長,励起周波数,温度など)を決定する.さらに熱弾性表面波の指向性を高めるための方式を検討し,光誘導アクチュエ-タの初期設計を行い,それから得られた最適条件を理論的に検証する.1.光熱変位の効率的励起条件探索Nd^<3+>:YAG-SHGのレーザ光を固体表面に照射することにより、数種の金属材料を試料として、発生する光熱変位のパワー依存性を測定した。さらに、観測位置とレーザ照射位置を離していくことによりこれが波として伝搬していることを確認した。励起方法として点状励起と線状励起を比較した結果、より効率的な励起方法として線状励起を取り入れた。また試料にアルミ箔を用い、薄膜試料では光熱変位が大きくなることを確認した。

各試料の物性値(融点、比熱、膨張率、熱伝導率など)を考慮し、損傷閾値の数値計算を行い、実測値と比較した。3.光誘起による物体移動水平に保持したアルミ箔を基体ステージとし、カバーガラス、プラスチック微小球をのせ光誘起変位により物体の移動を試行したが、移動の確認には至らなかった。4.光走査による光熱変位励起Ar^+レーザを用い励起光のON/OFFにより光熱変位を観測した。次いでポリゴンミラーを用いて励起光を走査し、これに同期した光熱変位波形を確認し、その走査周波数・励起波長依存性等を測定した。
和歌山県中部石灰岩地域における蘚苔類の分類生態学的研究

研究目的紀伊半島東部に位置し和歌山県の中部にみられる石灰岩地域を対象に,蘚苔類の分類生態学的研究を行った。今回は基礎調査として,日高郡由良町を中心に石灰岩地の場所の特定から始まり,現地での確認を行いながら,蘚苔類相の解明並びに生育環境の把握を行うことを目的とした。さらに好石灰岩種と言われる種の分布状況などについての状況把握を目的とした。研究方法野外作業として,調査地域である県中部地域の蘚苔類を採集し,標本として作成するとともに現地での生態写真の撮影を行い生育状況の記録に務めた。室内作業は採集標本の作成の後,光学顕微鏡を使って種の同定を行い,周辺地域及び国内の資料記録など照合や生育環境についての考察を行った。研究成果及び課題その結果,石灰岩地は点在した場所に限定され,本地域には果樹園(ミカン畑)が多く,地図に落とせるほどの面積を伴わないことが分かった。また蘚苔類相の概要としてみた場合に,地域全体が乾燥していて,生育量も貧弱な地点が多く見受けられた。その中で,蘚類のハリイシバイゴケMolendoa sendtneriana(センボンゴケ科)やタチヒラゴケHomaliadelphus targionianus(ヒラゴケ科)などの石灰岩や石灰質の多い岩上に生育する種が確認され,また蘚類のキブリハネゴケ属の一種Pinnatella sp.(ハネゴケ科)が石灰岩上で採集された。本種は,植物体が小形で葉間に棒状の長い無性芽を付けているのが特徴であるが,同属に該当する種が見あたらなく,現在本属の文献を取り寄せて検討中で,近く専門家にも同定依頼を行い,種の確定に向けて作業を続けていきたい。現在のところ絶滅危惧に相当する種の特定には至らなかったが,好石灰岩種の生育が何種か確認できたことに加え,興味深いキブリハネゴケ属の一種が本地域に生育することが明らかになった。今後もこの地域に着目し,継続して調査し記録を残していく必要があると思われる。そしてこれらを含む種群をまとめ,「紀伊半島産の興味ある蘚苔類V」として雑誌『南紀生物』の次号に発表することを考えている。
イネのチロシンリン酸化酵素ＢＳＲ１を介した病害抵抗性応答機構の解析

イネのBSR1遺伝子はセリン/スレオニン残基のみならず、チロシン残基をリン酸化する活性を有するタンパク質リン酸化酵素をコードし、イネで過剰発現すると強い複合病害抵抗性が付与される。本研究では、in vitroでリン酸化されるBSR1のチロシン残基を同定し、その変異体がタンパク質リン酸化活性やチロシンリン酸化に及ぼす影響を明らかにした。また、BSR1のタンパク質リン酸化活性がBSR1過剰発現による複合病害抵抗性に必須であること、チロシンリン酸化がBSR1の機能発揮に重要であることを明らかにした。複合病害抵抗性にサリチル酸シグナル伝達経路がほとんど関与しないことを示した。平成25年度には、BSR1上のすべてのチロシン残基にアミノ酸置換変異(アラニンまたはフェニルアラニン)を導入し、組換え体タンパク質のスレオニンおよびチロシン自己リン酸化活性を調べた。残念ながら、スレオニン自己リン酸化活性に影響せずに、チロシン自己リン酸化活性を低下させるような変異は得られなかった。今後、自己リン酸化されたBSR1タンパク質をトリプシンで分解後、LC-MS/MSで解析し、自己リン酸化されるアミノ酸残基を決定する予定である。N末端にmycタグを付加したBSR1 (myc::BSR1)を過剰発現するカルスを作製し、抗myc抗体でmyc::BSR1を免疫沈降した。myc::BSR1の自己リン酸化状態を調べたところ、スレオニン残基にもチロシン残基にも殆んどリン酸化が見られなかった。また、in vitroリン酸化活性もほとんど検出されなかった。上記のmyc::BSR1過剰発現カルスをキチンエリシターで処理し、上記と同様にmyc::BSR1を免疫沈降した。キチンエリシター以外に、いもち病菌の抽出液や、植物の病害抵抗性応答に関与することが知られている植物ホルモン(サリチル酸、ジャスモン酸、エチレン)でmyc::BSR1過剰発現カルスを処理したが、いずれの場合にも自己リン酸化の向上は見られなかった。植物ホルモン処理では、in vitroリン酸化活性の向上も見られなかった。タンパク質リン酸化活性が消失するような変異を導入した変異型BSR1を過剰発現するイネを作製し、十分量の種子を確保した。また、BSR1過剰発現イネにサリチル酸分解酵素発現イネを交配し、後代の種子を確保した。平成26年度には、これらの種子を用いて病害抵抗性検定を行う予定である。平成26年度には、大腸菌内で自己リン酸化された組換え体BSR1タンパク質をトリプシンで分解後、LC-MS/MSで解析し、自己リン酸化された3つのチロシン残基(Y63, Y220, Y270)を同定した。昨年度の結果から、Y220やY270を変異させると、BSR1の自己リン酸化活性が消失するが、Y63をAlaに変異させても、自己リン酸化活性が変化しないことが示されているので、変異体bsr1 (Y63A)を過剰させた組換え体イネを作出した。来年度には、この組換え体イネの病害抵抗性を検定し、チロシンリン酸化がBSR1の活性に及ぼす影響を調べる予定である。昨年度、N末端にmycタグを付加したBSR1を過剰発現させたカルスに様々な処理を行ったが、自己リン酸化能に変化が見られなかったので、今年度は、C末端にmycタグを付加したBSR1 (BSR1::myc)を過剰発現させた組換え体イネを作成した。現在、BSR1::myc過剰発現イネの病害抵抗性を検定している。BSR1のタンパク質リン酸化活性が消失するような変異を導入した変異体bsr1を過剰発現させた組換え体イネについて、いもち病および白葉枯病抵抗性を検定した。どちらの病原菌に対しても、野生型イネ(日本晴)と野生型BSR1過剰発現イネの中間の抵抗性を示した。このことは、BSR1が病害抵抗性を発揮する際、タンパク質リン酸化に依存した機構と非依存的機構があることを示唆する。また、BSR1過剰発現イネとサリチル酸分解酵素発現イネを交配させた後代イネのいもち病および白葉枯病抵抗性を検定したところ、野生型イネ(日本晴)と野生型BSR1過剰発現イネの中間の抵抗性を示した。このことから、BSR1過剰発現による病害抵抗性は、サリチル酸経路依存の機構と非依存の機構によることが示唆された。BSR1::myc過剰発現イネのいもち病抵抗性を検定したところ、BSR1(mycタグなし)過剰発現イネとは異なり、いもち病抵抗性が見られなかった。このため、BSR1::myc過剰発現イネからのカルス作出や自己リン酸化活性の測定は行わなかった。酵母two-hybrid法を用いて、野生型あるいはリン酸化活性を欠損した変異体型BSR1タンパク質と相互作用するイネタンパク質をスクリーニングしたところ、Hydroxyproline-rich glycoproteinファミリーの1つが野生型及び変異体型BSR1タンパク質の両方に相互作用した。そこで現在、RNAi法でこの遺伝子の発現を抑制したイネを作製している。平成27年4月1日より平成28年3月31日までの1年間、研究代表者は農林水産省農林水産技術会議事務局研究調整課と併任になり、所属する研究所の統合に関する業務に従事した。

併任業務は多忙で、研究課題の遂行が十分できなかった。イネのBSR1遺伝子はセリン/スレオニン残基のみならず、チロシン残基をリン酸化する活性を有するタンパク質リン酸化酵素をコードし、イネで過剰発現すると強い複合病害抵抗性が付与される。本研究では、BSR1のチロシンリン酸化がイネの病害抵抗性で果たす役割や、BSR1が関与するシグナル伝達の分子機構を解明することを目的とした。大腸菌でin vitroでリン酸化されるチロシン残基をMS解析で同定するとともに、すべてのチロシン残基を置換し、チロシンリン酸化やスレオニンリン酸化への影響を明らかにした。GFP-BSR1融合タンパク質をイネ培養細胞で一過的に発現させると、細胞膜近傍に局在するが、タンパク質リン酸化活性を消失させた変異型BSR1 (bsr1-KD)や、チロシンリン酸化部位の一つアラニンに置換した変異型BSR1 (bsr1-my)を発現させるとこの局在性が失われた。bsr1-KDをイネで過剰発現させると、いもち病や白葉枯病抵抗性が付与されないが、bsr1-myをイネで過剰発現させた場合には、いもち病や白葉枯病抵抗性が部分的に付与されることを明らかにした。これらの結果は、BSR1のもつタンパク質リン酸化活性が、イネ複合病害抵抗性付与に必須であること、チロシンリン酸化がBSR1の機能発揮に重要であることを示している。また、BSR1過剰発現体イネでは、サリチル酸シグナル伝達経路で機能するWRKY45の転写が誘導されていたが、BSR1過剰発現イネでサリチル酸分解酵素の発現した系統やWRKY45の発現を抑制した系統では、BSR1による複合病害抵抗性は影響されなかった。これらの結果から、サリチル酸シグナル伝達経路やWRKY45は、BSR1過剰発現体イネの複合病害抵抗性には関与しないことを明らかにした。本研究では、in vitroでリン酸化されるBSR1のチロシン残基を同定し、その変異体がタンパク質リン酸化活性やチロシンリン酸化に及ぼす影響を明らかにした。また、BSR1のタンパク質リン酸化活性がBSR1過剰発現による複合病害抵抗性に必須であること、チロシンリン酸化がBSR1の機能発揮に重要であることを明らかにした。複合病害抵抗性にサリチル酸シグナル伝達経路がほとんど関与しないことを示した。組換え体BSR1タンパク質については、自己リン酸化されたチロシン残基を同定し、Y63についてはアミノ酸置換変異体bsr1タンパク質(Y63A)を過剰発現させたイネを作出した。また、BSR1のタンパク質リン酸化活性が消失するような変異を導入した変異体bsr1を過剰発現させた組換え体イネや、BSR1過剰発現イネとサリチル酸分解酵素発現イネを交配させた後代イネに関しては、いもち病および白葉枯病抵抗性を検定し、これらの結果からBSR1の機能について興味深い結果を得ている。更に、BSR1過剰発現イネにサリチル酸経路で重要な役割を果たすWRKY45やOsNPR1の発現抑制イネを交配した後代種子を十分量得ている。平成28年度には、変異体bsr1タンパク質(Y63A)を過剰発現させたイネでいもち病や白葉枯病に対する抵抗性を検定し、チロシン自己リン酸化がBSR1過剰発現による病害抵抗性付与に及ぼす影響を明らかにする予定である。
ピロプラズマ病に対するコンビネーション治療法の家畜への実用化を目指した研究開発

1)トポイソメラーゼ阻害剤のnitidine塩化物(NC)とおよびカンプトテシン(Cpt)のバベシアとタイレリアに対する増殖抑制効果を検討した。その結果、(NC)とおよびカンプトテシン(Cpt)のB. bovis, B. bigemina, B. divergens, B. caballi,とT. equiに対するして優れた増殖抑制効果を示した。また、B. microti感染マウスにNCを投与すると、ジミナゼン・アセチューレートと同様の治療効果が認めら、明らかな副作用も認められなかったた。2)フルオロキノロン抗生物質のin vitroのBabesia divergensに増殖抑制とB. microti感染マウスの治療効果を検討した。その結果、Enrofloxacin、トロバフロキサシン、およびエノキサシンは、B. divergensに対して最も効果的な増殖抑制効果を示した。また、エノキサシンあるいはトロバフロキサシンとジミナゼン・アセチュレートとの組合わせにより増殖抑制効果が増大した。更に、B. microtiによって感染したマウスにおいて、エノキサシンとジミナゼン・アセチュレートの組み合わせにより、その療法効果が増強された。3)チモキノン(TQ)のピロプラズマ原虫に対する増殖抑制効果を検討した。その結果、牛バベシア原虫B. bovis, B. bigemina, B. divergensおよび馬ピロプラズマ原虫T.equi, B. caballi,に対して優れた増殖抑制効果を示した。また、TQとジミナゼン・アセチュレートとの組合わせにより増殖抑制効果が増大した。更に、B. microti感染マウスに、70mg/kgの経口投与および50mg/kgの腹腔内投与により堅調な治療効果が認められ、ピロプラズマ病の治療薬の一つとして期待される。犬バベシアの培養系の原虫増殖が不安定なため、薬剤コンビネーションの増殖効果の検討が遅れた。2019年度中に、犬を用いた実験を終了すると共に、家畜の治療実験の準備を進める。
大戦間期フランスにおける壁画と前衛芸術の相関関係――「壁画芸術」協会を中心に

本研究では、大戦間期のフランスにおける壁画芸術の復興の動きの中でもとくに、組織的な運動を展開していたにも関わらず、未だまとまった研究のなされていない対象として、サン=モール(サミュエル・ギュイヨー)が1935年に創設した「壁画芸術」協会の活動に着目し、書誌と図像に関する情報の収集を出発点に、19世紀末の装飾芸術運動との連続性と差異を視野に収めたうえで、フランス国外の芸術的動向との相関関係をも考慮に入れつつ検証することにより、壁画復興の動きが前衛芸術家を中心に組織化される過程とその活動の波及の程度を実証的に明らかにした。大戦間期の壁画芸術の展開に関して未だ未整備の状態にある議論を支える基礎資料を収集した。当時の新聞や芸術雑誌などの文献および画像データの収集を行った。まず、4月から8月にかけて、研究対象に関連する書誌や画像データに関する情報を集積をおこなった。夏季休暇中には、フランスでの調査を通じて、とりわけ「壁画芸術」協会における壁画に特化した実践的な活動に関する資料収集を重点的に行った。とくに、1935年から1949年にかけて計4回開催された「壁画芸術」協会のサロンのカタログを主な調査し、壁画芸術運動に関わった芸術家、美術批評家、政治家ならびに「壁画芸術」協会主催のサロンに出品された作品について調べた。これらの調査結果に基づき、関連する事項をリスト化した、フランス国立図書館において大戦間期の新聞・芸術雑誌など、「壁画芸術」協会に関する文字媒体資料や図版の収集を通して、それらの資料において言及される人物について事責・業績を精査した。それと同時に、パリのカンディンスキー図書館では、抽象芸術を推進しながら「壁画芸術」協会に参加した芸術家たちについて、「アブストラクシオン・クレアシオン」のメンバーを中心に調査を行った。これらの資料収集調査に基づいて、「壁画芸術」協会の活動の全体像を把握しながら、「壁画芸術」協会の活動実態やその戦略について考察し、その成果は著書『フェルナン・レジェオブジェと色彩のユートピアーキュビスムからフランス人民戦線まで』における第6章においてまとめている。年度開始とともに、これまで調査・収集をおこなった資料、図像をすべて整理・データ化し、その時点での研究成果を取りまとめ、国内で調査不可能な事項や同定不可能な美術作品など、海外での調査がさらに必要な事項を蓄積した。それをもとに、大戦間期の壁画芸術の展開に関して、当時の新聞や芸術雑誌などの文献および画像データなど、さらなる基礎資料の収集を国内外において行った。とくに、夏季休暇中には「壁画芸術」協会が大きな影響を受けていたとされる、イタリアにおける前衛芸術家による壁画制作の動向についてイタリアの国立図書館において資料を収集した。また、フランスの国立図書館およびソ連、ドイツ、イタリアなど、ヨーロッパ諸国の芸術政策に対するフランスの反応およびその影響に関する資料を収集した。それらの資料に基づき、大戦間期フランスにおける装飾芸術の動きとモダニズム芸術の直接的関係を歴史的文脈のもとに分析し、これを論文「モダン・アートと〈自然〉の表象ー1930年代フランスにおける抽象芸術に関する一考察」としてまとめた。さらに、前衛芸術家のはじめ、様々な美術批評家や政治家、「アブストラクシオン・クレアシオン」のグループなどの会員に有していた「壁画芸術」協会の活動の実態を精査し、フランスにおける前衛的な形式が、壁画という芸術形式を媒介することにより持ちえた社会・政治的な意味作用について考察した。その研究成果については現在論文を執筆中であり、意匠学会の学会誌『デザイン理論』に投稿する予定である。美術史当初の目標としていた基本的な文献・資料の調査を計画通りに行い、これらの資料の整備によって、「壁画芸術」協会に参加した芸術家たちについての考察が可能となり、その研究成果を著書の一部としてまとめることができたため、研究の目的はある程度達成できたと判断した。当初の研究計画に従い、必要と判断された書籍を入手しながら、海外渡航時の調査項目をリスト化する。夏季休暇期間中にはフランスとイタリアでの調査を中心として、ヨーロッパ周辺各国における美術政策のフランスにおける受容に関する言説に関して情報を収集する。夏季以降は、これらの調査を基に、国際的な枠組みの中でフランスの壁画制作の展開について考察する予定である。
法相宗所伝のインド瑜伽行派諸論師の系譜の再考

研究期間内に以下の三つのプロジェクトを完成させた。1.『大乗荘厳経論』第三章、第六章、第十九章の偈頌(サンスクリット語、チベット語訳、漢訳)、世親釈(サンスクリット語、チベット語訳、漢訳)、無性釈(チベット語訳)、安慧釈(チベット語訳)の対照テキスト。2.研究チームで五姓各別のインド、中国、韓国、日本の総合研究。3.研究チームで玄奘訳『仏地経論』全体の日本語訳(日本初)の吟味。1.『大乗荘厳経論』第3章種姓品、第6章真実品と第19章功徳品の偈文と世親釈のサンスクリット原典、チベット語訳、漢訳、無性釈(チベット語訳のみ)、安慧釈(チベット語訳のみ)を作業協力者として依頼した筑波大学大学院修了者岡田憲尚氏がテキストデータの入力と梵蔵漢対照テキスト作成の下準備としてヴァリアントを含めた注記などのすべてを終えた。2.過去に入力済みのテキストの内容の検討を順次進める過程で、研究分担者で中観思想(清弁、月称等)を専門とする筑波大学准教授吉水千鶴子氏の協力を受けながら、内容の分析作業を逐次行っている。特に第18章は三十七菩提分および刹那滅論証、人無我論証について重要な部分であるので、後進の大学院生などのテーマとして寄与する下準備の研究を目指している。3.連携研究者として東京大学教授チャールズ・ミュラー氏(韓国仏教、元暁の思想専門)の他、研究協力者として東洋大学非常勤講師橘川智紹氏(韓国仏教、唯識思想専門)とほぼ一月に一度の割合で研究会を開き、また今年度は都合で連携研究者をはずれた東アジア仏教の専門家である駒沢大学准教授吉村誠氏(中国法相教学専門)および学習院大学教授馬淵昌也氏(中国思想専門)の講演会を行い、五姓各別の検討と、その重要な典籍『仏地経論』の漢訳書き下しの精査を行った。4.情報の開示を意図して五姓各別の論文執筆の計画と、漢訳書き下しテキストの作業と並行してミュラー氏がウェブ用データの構築を進めている。1.昨年度入力を終えた『大乗荘厳経論』第3章種姓品、第6章真実品と第19章功徳品の偈文と世、親釈のサンスクリット原典、チベット語訳、漢訳、無性釈(チベット語訳のみ)、安慧釈(チベット語訳のみ)のうち第3章、第6章の校閲をデータ入力者筑波大学大学院修了者岡田憲尚氏が終えた。来年度は第19章の確認作業を夏前までに行うことで見通しを建てている。第18章は筑波大学大学院生岸清香がハンブルク大学Zimmermann教授およびDelhey講師とともに写本研究材料として研究を進めており、内容分析を進める下準備をしている。3.連携研究者として東京大学教授チャールズ・ミュラー氏(韓国仏教、元暁の思想専門)および東アジア仏教の専門家である駒沢大学准教授吉村誠氏(中国法相教学専門)、研究協力者として参加して頂いている東洋大学非常勤講師橘川智紹氏(韓国仏教、唯識思想専門)とともに研究会を開き、典籍『仏地経論』の漢訳書き下しの精査を引き続き行った。これにより第3巻から第7巻を終え、現在第1巻の作業中である。第2巻を早期に完成させる予定である。4.情報の開示を意図して五姓各別の論文執筆の計画とともに、『仏地経論』漢訳書き下しテキストの作業と『大乗荘厳経論』データの開示を考えている。これは最終年度の報告書作成に先立って、一部をPDFとして関係者に配布し、広く活用してもらうことも考えている。中国法相教学の伝える内容がインド以来の瑜伽行唯識思想の内容であると考えられてきたが、特に『大乗荘厳経論』の偈頌および諸注釈書を歴史的推移と照らし合わせて考察すると、むしろ中国で作り上げられた教義である気配があった。弥勒・無著・世親の時代にはそもそも四智と人識の結びつきも、五姓各別の考え方もなかったのではないかとわかり始めていた。さらには伝承に基づく諸論師の系譜にも信憑性の薄いことが判り始めていた。