hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
P.gingivalis感染による血管内皮肥厚におけるメカニズムの解析

大動脈瘤に罹患した患者において,手術の際に摘出された検体をPCR法で分析すると,その約10%において歯周病原性細菌Porphyromonas gingivalisの細菌DNAが検出された.また,免疫組織学的分析からは,口腔内にP.gingivalisを保有している対象者の検体では,有意に高いS100A9分子の発現が生じているともに,著明な増殖型の平滑筋の存在を認めることが明らかになった.大動脈瘤に罹患した患者において,手術の際に摘出された検体をPCR法で分析すると,その約10%において歯周病原性細菌Porphyromonas gingivalisの細菌DNAが検出された.また,免疫組織学的分析からは,口腔内にP.gingivalisを保有している対象者の検体では,有意に高いS100A9分子の発現が生じているともに,著明な増殖型の平滑筋の存在を認めることが明らかになった.これまでに,歯周病原性細菌であるPorphyromonas gingivalisがコレステロール非依存性の血管内皮肥厚に関連している可能性を,細胞生物学的解析や分子生物学的解析によって明らかにした.さらに,大腿動脈内皮損傷マウスモデルにおいても,同様の可能性が示され,細胞の増殖や分化の制御を行うカルシウム結合タンパクであるS100ファミリータンパク関連の遺伝子の病変形成への関与が示唆された.本研究では,より多くのヒト大動脈瘤検体において,S100ファミリーのタンパクの発現状態を検討していくとともに,口腔におけるP.gingivalisの存在の有無との関連を追及することとした.対象は,これまでに蓄積してきた76症例からの大動脈瘤およびデンタルプラーク検体とした.まず,分子生物学的手法を用いて,これらの検体にP.gingivalisが存在するか検討し,P.gingivalisが検出された陽性群と検出されなかった陰性群とに分類した.その後,様々な臨床的指標や組織学的分析を行い,陽性群と陰性群との間で比較した.すると,P.gingivalis陽性群では,比較的遠位の大動脈における瘤形成が多いことや,冠動脈疾患や高血圧などの合併症が多いことが明らかになった。また,P.gingivalis陽性群の大動脈瘤検体では,陰性群と比較してS100A9タンパクの発現が有意に増大しており,脂肪細胞が少なく,増殖型の平滑筋が多く認められることが明らかになった.これらのことから,P.gingivalisの関連する動脈瘤形成は,通常のコレステロール依存性のメカニズムとは異なり,比較的遠位の大動脈でコレステロール非依存性の平滑筋増殖を引き起こしている可能性が示唆された.これまでに,歯周病原性細菌であるPorphromonas ginagivalisがコレステロール非依存性の血管内皮肥厚に関連している可能性を,細胞生物学的・分子生物学的およびマウス大腿動脈損傷モデルを用いて検討した.その結果,P.ginagivalisと血漿成分の海合物が,損傷した血管内皮に接触しS100A9の発現レベルを上昇させることで,収縮型平滑筋を増殖型に形質転換させ,血管内皮の肥厚を生じさせるという仮説を組み立てた.その後,多数のヒト大動脈瘤検体を分析した結果,P.ginagivalis保有者の検体においてS100A9の発現が強度であることが示された.また,多くの検体の分析から,S100A9の発現と増殖型平滑筋の度合いとの間に正の相関関係を認めることが明らかになった.今年度は,心臓弁置換術の際に摘出された検体のうち強い石灰化を示すものを用いて,同様の現象が生じていないかを検討した.すると,P.ginagivalis陽性検体の中でS100A9の発現が強いものがいくつか存在したため,分析する症例数を増やして検討しているところである.また,これまでに示してきた「P.ginagivalisが関連しているコレステロール非依存性の血管内皮肥厚」を抑制する化合物の存在についても検討した.分析には,既に確立しているP.ginagivalisと血漿成分の混合物によって平滑筋細胞を増殖させる系を用いた.これまでに,ポリフェノールを中心とした多くの化合物を網羅的に分析したが,現時点では平滑筋増殖を明確に抑制する化合物の発見には至っていない.現在,分析する化合物の対象を広げて,さらに検討してしているところである.
ジオパークを拠点とする市民参加型の地質データの収集とその応用

ジオパーク訪問者向けの情報提供や、訪問者との共有可能な情報システムを開発し、その評価を行なった。また、拡張現実感による情報提供手法の技術改善に取り組んだ。評価の結果、訪問時に必要な情報の明確化や、提案手法による効果を確認した。情報共有の機能によって、一方的な情報提供に止まらず、ジオパークの運営改善に必要な情報を取得し、活用できる可能性を明らかにした。開発したシステムを用いて平成28年熊本地震による阿蘇ジオパークでの被害を市民の協力を得て記録するなど、地質遺産の保全に向けた活動に具体的に活用可能であることを示した。本研究はジオパークの訪問者に、付加価値の高いジオパーク体験の機会を提供すると同時に、手軽に地質データの収集に協力できる仕組みを提供することで、ジオパークにおける教育や保全活動を支援することを目的としている。1:モバイルアプリケーションのヒアリング及び開発(奥村、鳥井、高橋)阿蘇ならびに島原半島ジオパークを訪問し、研究計画の詳細な説明と開発を行うモバイル向けガイドアプリケーションの要件定義に必要なヒアリング作業を実施した。これによりジオパークが訪問者の支援に必要な課題を把握し、これらを改善する具体的な機能の選定を行った。この要件定義に基づき、Android向けガイドアプリケーションの試作開発を実施した。2:拡張現実感システムの開発(鶴田)効果的なガイド機能を実現するために、人為的なマーカではなく風景そのものをマーカとして利用する拡張現実感システムを構築した。従来の手法では、ジオパークのような自然の風景では人工的な風景に比べ、カメラの位置姿勢推定に用いる特徴点の過検出による動作の不安定さが問題であった。そこで、特徴点の数を抑制する手法と情報端末の各種センサーを利用して位置姿勢の推定範囲を限定する手法とを提案し、実験により、従来よりも正しい推定が行えることを示した。3:情報連携システムの構築(奥村)ガイドアプリケーションに組み込む地質データ収集機能と連携するデータ保存用データベースと、訪問者向けのガイド情報を提供するデータベースからなる情報連携ステムの構築した。上記の1、3より、モバイル向けガイドアプリケーションの試作版を開発し、別途構築した情報連携システムと組み合わせることで実際に各基本機能の動作確認を行った。また、2の技術開発により付加価値の高いジオパーク体験に向けた機能の実現性が高まった。これらの実績より、本研究計画で想定していた技術的枠組みが実現可能であることを確認した。本研究は、ジオパークの訪問者に付加価値の高いジオパーク体験の機会を提供すると同時に、手軽に地質データの収集に協力できる仕組みを提供することで、ジオパークにおける教育や保全活動を支援することを目指している。ガイドアプリケーション及び連携システムの開発(奥村)では、平成26年度において取り組んだ機能の実現性を元に、ジオパーク現地での実地検証に向けて、ガイドアプリケーションならびに連携する情報連携システムの改良を行った(奥村)。これらの成果の確認のため平成27年12月及び平成28年3月に阿蘇ジオパークにおいて、実際にアプリケーションを用いてジオパークを巡り、実地検証を行い、各機能の確認ならびにシステム全体の動作検証などを行い、改善点や提供データの要件などの抽出した。また、並行してiOS版のアプリケーションの試作も行った。拡張現実感システムの開発(鶴田)では、平成26年度に続き、人為的なマーカではなく風景そのものをマーカとして利用し、効果的なガイド機能を実現する拡張現実感システムを構築した。平成27年度は、システムの利用シーンを広域、中域、狭域の3タイプに分け、それぞれに性能向上を試みた。特に広域処理においては、山の稜線の形状を季節によらず安定して識別することにより、連なる山々のガイドCGを実画像に重ねることができるようになった。また、ジオパークガイドアプリの本稼働時における利用を想定し、コンテンツとその運用について以下の研究を進めた(鳥井)。従来の地質や歴史情報のみならず新たに防災の視点からも利用可能なように、阿蘇ジオパークで発生しやすい地質災害の例として阿蘇市の土砂災害現場で情報の収集をおこなった。さらに、利用形態の一つとして教育学的視点からeラーニングとの親和性についての検討を開始し、ジオパークでの実体教材とジオパークアプリとの融合による教育手法を模索している。モバイルアイドアプリケーションならびに情報連携システムの改修に時間を要したものの、年度内に2度の実地検証を行うこともでき、当初予定していたスケジュールの進捗に沿った内容で進展している。モバイルガイドアプリケーションについてはAndroid版の準備が整い、実際にジオパーク関係者に試用してもらう状況まで、環境整備が整った。本研究はジオパーク訪問者に付加価値の高いジオパーク体験の機会を提供すると同時に、手軽に地質データの収集に協力できる仕組みを提供することで、ジオパークにおける教育や保全活動を支援することを目的とした。ガイドアプリケーション及び情報連携システムの開発(奥村)では、平成27年の実地評価を受け、機能改善などを計り総合的な評価を実施した。なお、平成28年4月の熊本地震の影響を受け、阿蘇ジオパークでの評価は見送り、開発したシステムを応用しジオパーク向けの災害記録システムとしての活用を行った。拡張現実感システムの開発(鶴田)では平成27年度に続き、人為的なマーカではなく風景そのものをマーカとして利用し、効果的なガイド機能を実現する拡張現実感システムを構築した。平成28年度は、自然の風景から抽出するマーカ用画像特徴の改良(従来のFAST特徴量に加え、安定性の高いSURF特徴量を併用する)を行い、CGの重ね合わせ表示の安定性向上を図った。また、熊本地震により、本研究対象の阿蘇ジオパークでも地表地震断層の出現、大規模斜面崩壊や橋梁などの構造物破損が発生した。

これらはジオサイトとして貴重であり、防災活動での活用が望まれるが、様々な要因から必ずしも遺構として保存できるとは限らない。ジオパークを題材とした防災教育等への取り組み(鳥井)として、28年度はこれら震災の爪痕を遺構として残すために、地質学をはじめとする科学的な意味づけと、遺失に備え映像などデジタルデータの取得をおこなった。研究期間全体としての成果は、1)ジオパーク訪問者向けへの情報提供や、訪問者からの提供情報を共有可能な情報システムを開発したこと。2)開発したシステムを用いた実地評価などから運用に必要な知見や課題を抽出できたこと。3)開発したシステムが地質遺産の保全に向けたデータベースとして具体的に活用可能であることをを示したことである。ジオパーク訪問者向けの情報提供や、訪問者との共有可能な情報システムを開発し、その評価を行なった。また、拡張現実感による情報提供手法の技術改善に取り組んだ。評価の結果、訪問時に必要な情報の明確化や、提案手法による効果を確認した。情報共有の機能によって、一方的な情報提供に止まらず、ジオパークの運営改善に必要な情報を取得し、活用できる可能性を明らかにした。開発したシステムを用いて平成28年熊本地震による阿蘇ジオパークでの被害を市民の協力を得て記録するなど、地質遺産の保全に向けた活動に具体的に活用可能であることを示した。研究計画の予定にほぼ沿って実施しており、概ね順調に進展している。研究協力機関からの協力が得られたこと、システム全体の構築に必要となる要素技術の実現が順調に進んだことを受け、当初の計画通りの進捗となった。平成28年度は、本提案システムの有効性を明らかにするために、ジオパーク関係者ならびに一般の訪問者にも参加してもらいつつ、実用評価や応用検討を進める予定である。なお、平成28年4月15日に発生した平成28年熊本地震の影響を受け、本研究課題に協力を頂いている阿蘇ジオパークでの実地評価は現地の状況を見つつ行うこととしたい。災害記録データベースは現在、阿蘇ジオパーク関係者のみの試験利用となっており、一般非公開である。情報システム初年度のガイドアプリケーションの試作版開発において、当初想定していた機能の実現性が確認できたため、今年度はジオパーク現地での実地検証に向けて、ガイドアプリケーションならびに連携する情報連携システムの改良を行う予定である。また、仮想現実感システムもアルゴリズムの改良が進んでおり、今後モバイル端末で実行できるよう改良を行う。また、3年目に予定していたiOS向けのガイドアプリケーションの開発を先行して着手することで幅広い訪問者へのサポートを実現したい。平成27年度3月末に実施した現地評価の決裁処理が年度内に完了せず次年度執行に回ったことなどから、繰越し金が生じた。物品費については、ラックマウントサーバなどの購入価格が当初予定額を下回ったため使用予定額を下回った。
テラヘルツ電磁波を用いた磁場下での超伝導特性複合マッピングシステムの試作

本研究の目的は、平成7年に研究代表者らが発見した「超短光パルスによる高温超伝導体からのテラヘルツ電磁波放射現象」を利用して、超伝導体中を流れる電流をマッピングするシステムを開発することである。フェムト秒レーザーを絞り、超伝導薄膜上を2次元的に走査し、放射されるテラヘルツ波の振幅を測定することにより、空間分解能20ミクロンで超伝導電流の可視化に成功した。また、放射されるテラヘルツ波が電流方向に偏光していることを利用して、電流の向きも含めたマッピング(ベクトルマッピング)装置の開発も行い、磁束がトラップされた超伝導体中を流れる電流の様子を可視化した。これらの装置を用いて、薄膜中の様々な条件下での電流分布を測定し、ビーンモデルで半定量的に説明が可能であることを明らかにし、この装置の有効性を確認した。更に、テラヘルツ波そのものを利用したイメージングシステムを開発し、半導体中の光生成キャリヤの分布測定に応用した。このシステムの発展形として、電気光学結晶とCCDを用いた準リアルタイムテラヘルツイメージングシステムの試作も行った。これらの成果は、テラヘルツ波の新しい応用として今後の発展が期待されるものである。本研究の目的は、基盤研究(A)(2)の後を受けて、光パルス励起テラヘルツ波放射と、テラヘルツ波自体をプローブとする測定を組み合わせて、高温超伝導体の磁場下での電流分布、準粒子密度、準粒子緩和時間の空間分布を測定する装置を開発することである。本年度は、1.これまでに開発した超伝導電流可視化装置(特定方向の流れ成分のみ検出)を用いて、種々の状態(電流、磁場)での電流分布を測定し、磁束侵入の様子をビーンモデルの予想と比較した。その結果、この装置より磁束のダイナミクスが半定量的にしかも完全費接触で捉えられることがわかった。2.光励起テラヘルツ波の振幅が照射レーザー位置の超伝導電流密度に比例し、電流の方向に偏光していることを利用した非接触な超伝導電流のベクトル分布測定装置を提案・試作し、バイアス電流下、磁場下、磁束トラップ状態での電流の流れを可視化した。3.テラヘルツ波検出用電気光学結晶であるBaTiO_3薄膜を作製し、時間領域テラヘルツ分光法による評価を行った。4.テラヘルツ波の2次元分布を測定するためにCCD検出器を導入し、性能チェックと測定プログラムの作成を行った。5.パルスレーザーに照射によって超伝導電流を制御し、その結果生成される磁束の空間分布の可視化に成功した。本研究の目的は、基盤研究(A)(2)の後を受けて、光パルス励起テラヘルツ波放射と、テラヘルツ波自体をプローブとする測定を組み合わせて、高温超伝導体の磁場下での電流分布、磁束、準粒子緩和の空間分布を測定する装置を開発することである。本年度は、1.昨年度に引き続き、外部磁場やバイアス電流化でのYBCO薄膜中における超伝導電流分布を測定し、ビーンモデルによる予測と半定量的に一致することを確認した。2.テラヘルツ時間領域分光法を高温超伝導関連物質であるLa_<0.7>Ca_<0.3>MnO_3に適用し、低エネルギー電荷ダイナミクスに関する知見を得た。3.Y_<0.7>Pr_<0.3>Ba_2Cu_3O_<7-δ>(YPBCO)薄膜のポンプ-プローブ分光、並びに、光パルス励起テラヘルツ電磁波放射の測定を行った。ポンプ-プローブ分光ではYPBCOはYBCOとは非常に異なる過渡的反射率を示すことがわかり、これをフェルミ面近傍の電子状態の差によるものと解釈した。一方、テラヘルツ波放射波形は両者でほぼ同じであり、テラヘルツ放射機構自体は両物質で同じであることがわかった。4.電気光学結晶ZnTeとCCDを組み合わせた2次元テラヘルツイメージングシステムを試作し、この装置でテラヘルツ波の空間分布の測定が可能であることを示した。

以上から、超短光パルスによるテラヘルツ波放射、ポンプ-プローブ分光、テラヘルツ時間領域分光の複合マッピングシステムは高温超伝導体及び関連物質の物性を明らかにするのに非常に有用なシステムであることが明らかになった。
コンテンポラリーダンスにおける「デモクラシー」の系譜学

本研究は、現代ダンスにおける「民主主義的なるもの」ないし「デモクラシーの身体」と呼ばれる一つの理想的理念の追求の歴史を探るものである。「デモクラシーの身体」は、舞踊史家のサリー・ベインズが1960年代のアメリカで起こったポストモダンダンスに見出した理念であり方法であるが、1990年代のフランスのコンテンポラリーダンスにおいて、そのようなポストモダンダンスの思想や方法論の再評価が高まった歴史的背景に注目している。そのような流れの中に位置付けられる振付家ジェローム・ベルは顕著な活動を見せている。2017年にフランス、パリで行われている最大級の舞台芸術フェスティヴァルであるフェスティヴァル・ドートンヌ・パリでジェローム・ベルの総特集「ポートレート・ジェローム・ベル」が組まれたことを受け、その機会にパリで発表されたジェローム・ベルのいくつかの作品を調査し、ジェローム・ベルへのインタビューを実施した。ジェローム・ベルがこのフェスティバルの期間中に上演した『ガラ』は「デモクラシーの身体」という問題系を現代に引き継いだものだと考えられる。手法的には、ポストモダンダンスにおいて使用されていた「タスク」と呼ばれる振付方法が応用されている。「タスク」とは、特定のダンスのテクニックの習得を前提としない、言葉による指示に基づき、実行する行為をダンスとして枠付けて提示する方法であり、一般から募られた出演者にはダンスの素人も多く見られる。テクニックの面だけを見れば、フェスティバル・ドートンヌのようなパリのアートワールドの中枢で発表される作品には相応しくないと判断される可能性のある作品である。しかし、この作品は、アートワールドから最も隔たっていると考えられてきた移民や貧困層の住民が多く住むサン=ドゥニでのワークショップから生まれたものであり、一種のソーシャル・エンゲイジメントとして捉えられるものである。パリで最も重要な舞台芸術祭であるフェスティヴァル・ドートンヌ・パリで、本研究の対象である振付家であるジェローム・ベルの特集が組まれたことにより、ベルによる複数の作品を短期間に見ることができた。具体的には、リヨン・オペラ座バレエ団からの委嘱作品である『Pose arabesque, temps liee; en arriere, marche, marche.』、『ガラ』、『Spectacle en moin』『ザ・ショー・マスト・ゴー・オン』(カンドゥーコ・ダンスカンパニーによる)である。またこの機会にジェローム・ベルに面会することによって、既存の出版物に収めれていない情報を得ることができたため、研究が順調に進展した。特に『ガラ』の創作に関しては、移民、貧困層が多く住み、テロや暴動の舞台ともなっているサン=ドゥニでのワークショップが要になっており、多様な民族や、多様な価値観を共存させるフランスの社会的課題が作品に取り込まれていることが判明した。この事実が判明したことで、1960年代のアメリカのポストモダンダンスとは異なるフランスの現代ダンスの特殊性と現代性を考察する手がかりを得ることができた。平成27年度に実施した政治的観点からの研究(文化政策が現代ダンスに与えた影響に関する考察)と平成28年に実施した美学的観点からの研究(ニコラ・ブリオーの「関係性の美学」やクレア・ビショップらの批判)を統合し、「デモクラシー」という用語を一つの観点としながら、1960年代のアメリカのポストモダンダンスから1990年代のフランスの「ノン・ダンス」を一つの系譜として捉え、舞踊史を更新することを目指したい。とりわけ、平成29年度のジェローム・ベルの作品の鑑賞とベル本人に対する聞き取り調査により、フランスの社会的課題である多様性の共存と昨今の創作が結びついていることがわかったため、フランスの社会が孕む矛盾や分断を是正する機能や役割を現代ダンスがいかに担っているかという観点から、ジェローム・ベルらの作品を再評価したい。年度前半には、1980年代以降のフランスの文化政策とコンテンポラリーダンスの実践者たちの政治活動に着目する研究を推進した。まず、1981年に文化大臣に就任したジャック・ラング以降の文化政策によって、フランス国内19カ所に国立振付センターが設置された経緯を確認した。これは1951年のフランス文化省設立以来の文化政策の基本綱領である「文化の民主化」の一環としてなされた施策であると二つの側面から理解することができる。一つには、それまで対象とされていなかった新しい芸術であるコンテンポラリーダンスが支援の対象となり、周縁的な立場にあった芸術家を社会的制度の中に包摂し、保護するという面、もう一つは、パリに一極集中しがちである先端の芸術実践の成果を、フランスの地方都市に振付センターを設置することで、地方に在住する国民も享受することが可能となるという面である。換言すれば、コンテンポラリーダンスという芸術は芸術家と国民を対象とした二重の意味での「民主化」に沿って発展したと言える。しかしながら、官主導のこうした政策に問題点がないわけではなかった。本研究では、国立振付センターのディレクターに就任した二人の振付家の発言を調査した結果、公務の割合が拡大することで、芸術家としての活動が阻害されていたという実態があったことが判明した。また、「8月20日の署名者たち」という独立して活動する振付家やダンサーたちから成る任意団体の政治活動の変遷を調査することで、彼らが文化政策の方針に積極的に提言することで、より芸術活動の実態にあった助成制度が開始されていたことが明らかになった。つまり、芸術家から成る団体が介入することで、フランスの文化政策はよりフレキシブルに形を変えていたことが判明した。年度後半には、研究成果の一部を社会に還元する活動として早稲田大学演劇博物館において展覧会を開催した。

当該年度の研究計画であった【研究A「政治的観点からの研究:文化の民主化と「8月20日の署名者たち」】の研究目的は、1951年の文化省設立以来の、「文化の民主化」という方針にいかにコンテンポラリーダンスが包摂されたかを明らかにすることだったが、ジャック・ラング文化相以降「文化の民主化」がいかに解釈され、具体的な政策としてコンテンポラリーダンスの支援が実行されてきたかをある程度明らかにすることができた。国と地方自治体が主導して設置してきた国立振付センターに就任したディレクター達、具体的にはカーン国立振付センターのカリーヌ・サポルタ、モンペリエ国立振付センターのディレクターを務めたマチルド・モニエの文化政策に対する発言や態度から、一種の制度疲労が起こっていたことが明らかになった。そのことから、ダンスに関する文化政策に異議を唱えていたインデペンデント系の振付家やダンサーが構成メンバーの多くを占めていた「8月20日の署名者たち」の批判にも正当性が認められることが傍証されたと言える。つまり、当該年度の研究を通して、以前は位置付けが不分明であった「8月20日の署名者たち」の活動を、コンテンポラリーダンスにおいて機能不全に陥っていた「文化の民主化」是正する運動として捉えなおす見方を確立することができ、研究目標は達成されたと言える。ニコラ・ブリオーの『関係性の美学』および、それに関連する研究や批判を検討し、「ノン・ダンス」の「観客とのコミュニケーション」や「関係性」「関係の民主化」といった性質を考察するための理論的パースペクティヴを考え、ジェローム・ベルの作品や1990年代以降に「ノン・ダンス」と呼ばれたダンス作品の幾つかを対象として分析を行った。ブリオーの『関係性の美学』は、1990年代以降の現代芸術の動向を捉えるための最も有効なフレームワークの一つとして評価されている一方で、批判も多く向けられている。代表的な批判として、美術批評家クレア・ビショップによる「敵対と関係性の美学」(2004)や哲学者ジャック・ランシエールによる『解放された観客』(2008)などが挙げられる。これらの批判は、ブリオーが想定している「関係性」や「民主的なるもの」に疑義を差し挟んでおり、そこから芸術における民主的な空間や関係の正当性を考える上で有効な示唆を得る事できると考えている。こうした批判を踏まえ検討する事で、観客が作者の意図に強制的に同一化されることなく、作品の内に観客はいかに主体的にかつ民主的に存在する事ができるか否かを判断するための理論的尺度をより精緻に組み立てることができた。また振付家と観客の関係だけでなく、振付家とダンサーの関係についても「民主的な関係」が重視される傾向が、特にフランスのコンテンポラリーダンスに見られることがわかった。そのような事例として具体的にはジェローム・ベルが2004年にパリ・オペラ座で発表した『ヴェロニク・ドワノー』を分析した。「スジェ」という中程度の位階に属するダンサーが一人で登場し、パリ・オペラ座の厳格なヒエラルキーを問題化する本作品を「関係の民主化」やミシェル・フーコーが言う「生存の美学」という観点から評価する道筋を開いた。
X線光子相関分光法によるナノスケールドメインのスローダイナミクス研究

本計測に必要な技術的課題は16年度中に解決されたので、組み上げられた光学系を利用してリラクサー物質の自己相関関数測定に着手した。これまでの計測で、温度依存性の測定は現状では難しいことが分かり(※1)、室温付近でドメインを形成し揺らいでいると考えられる物質を選定し、以下の実験を行った。現存するなかで最大の圧電効率を持つPZN-9%PT(※2)(JFEミネラル社提供)に於いて、室温付近でドメイン揺らぎ起源のものと思われる自己相関関数の測定に初めて成功した。これらは運動量依存性を示すものと思われる。よって、今後はこれらの結果の再現性を確かめて、運動量依存性、温度依存性を観測してゆく予定である。※1本代表者の利用しているSPring-8ビームラインに設置してある冷凍機を利用した実験では、その振動、熱収縮等のため光照射位置が温度ゆらぎで変わってしまい、虚偽の相関を与えてしまうことが明らかになった。(1)以下に挙げる技術的課題を16年度中に解決すべく目標を立て、すべてにおいて解決した。(1) 10マイクロメートル級の矩形型擬似光源によるコヒーレントX線の抽出。(2)コヒーレントX線の評価と擬似光源の最適化及び光の整形。(3)自己相関関数(※)測定装置を用いた光の長時間安定度の評価。(4)各種アタッチメント(冷凍機など)の振動の影響の評価。その結果、spring-8のBL22XUにおいてX線光子相関分光法によるナノメートルサイズ級分域構造のダイナミクスの研究を行う条件が揃ったので、予備的ではあるが次に示す実験を行った。(2)ナノスケールドメインのゆらぎが巨大誘電率発生の原因と考えられるリラクサv一物質群のうちのひとつ、Pb(lni2Nbi2)03の電場揺動下(10V/cm、20Hz)における(300)ブラッグ散乱の自己相関関数を測定した。その結果ゼロ電場下と比較して明らかに異なる自己相関関数を見出した。これはおそらく電場揺動による極性ナノスケールドメインの動きを初めて捕えたものと考えている。H17年度はより詳細な実験を行ってゆく予定である。(3)本手法を適用する試料の探索の一環として、電荷ゆらぎが大きいと考えられる物質NaV205の電荷秩序構造を決定した(Ohwadaetal.,Phys.Rev.Lett.,94(2005)106401)。超長周期(ナノスケール)構造を形成し温度圧力によって複雑に相転移する、いわゆる「悪魔の階段」的相転移を示すNaV205の相転移点近傍における臨界減速(Critical Slowing Down)はいまだ観測されておらず、また広い温度範囲にわたって誘電率の周波数依存性を示す事から、本手法を適用できる有望な物質と見ている。その他、リラクサー物質の基礎研究も引き続き行なわれている(Gehringetal.,PRB70(2004)014110)。(※)本報告書では遅延時間に対する自己相関関数の事をさしている。
gptマウスを用いた炎症性腸疾患発癌メカニズムの基礎的研究

平成18年度の研究状況1.変異率解析前年度に15週齢のマウスを用いた変異アッセイを施行し、慢性腸炎モデルマウスでは、変異率が上昇することを確認していたので、引き続き40週齢のマウスを用いて同様の検討を施行した。すなわちin vitro packagingにより、トランスジーンをλファージとして回収し、6-thioguanine selection(点突然変異及び数塩基程度の欠失・挿入変異が検出できる)とsensitive to P2 interferencese lection(比較的長い欠失・挿入変異が検出できる)を施行し、変異率を算出した。その結果6-thioguanine selectionでは、gpt^+IL-10^<-/->の大腸で、有意に変異率が増加し(gpt^+IL-10^<-/->マウス、gpt^+IL-10^<+/+>マウスそれぞれ15.2×10^<-6>、3.3×10^<-6>)、近位大腸、遠位大腸いずれにおいても同様の傾向が認められた。2.変異様式解析40週齢での6-thioguanineselection変異様式は、gpt^+IL-10^<-/->マウスでtransitionが8.66×10^<-6>、transversionが4.1×10^<-6>、欠失変異は1.44×10^<-6>、挿入変異は0.97×10^<-6>であった。gpt^+IL-10^<+/+>マウスでは、transitionが1.81×10^<-6>、transversionが1.31×10^<-6>、欠失変異は0.14×10^<-6>、挿入変異は0.07×10^<-6>であった。3.マウス慢性腸炎の臨床病理学的解析40週齢の時点で、gpt^+IL-10^<-/->マウスは平均体重が26.2±4.7gで、gpt^+IL-10^<+/+>マウスは30.6±3.0gと有意差が認められ、gpt^+IL-10^<-/->マウス4匹中1匹で脱肛と肛門出血を認めた。また、gpt^+IL-10^<-/->マウスの腸管は厚く浮腫状で、正常腸管のコントロールマウスとは対照的であった。【平成17年度の研究状況】1.gpt deltaトランスジェニックマウスとIL-10ノックアウトマウスのかけ合わせともにC57BL6バックグラウンドの自然腸炎発生マウス(IL-10^<-/->)と変異アッセイマウス(gpt delta)をかけ合わせ、飼育し、15週齢のマウス腸管よりDNAを抽出した。2.変異アッセイ変異様式は、gpt^+ IL-10^<+/+>マウスに比較しgpt^+ IL-10^<-/->

マウスで欠失変異は21.6倍に達し、gpt^+ IL-10^<+/+>マウスでは認めなかった挿入変異もgpt^+ IL-10^<-/->マウスでは13.2%に認められた。また、欠失あるいは挿入変異の94%は、変異部あるいは周囲に繰り返し配列を有していた。sensitive to P2interference selectionにおいては、gpt^+ IL-10^<-/->マウス、gpt^+ IL-10^<+/+>マウス間で有意差はなく、変異様式についても明らかな差を認めなかった。【平成18年度の研究状況】1.変異率解析前年度に15週齢のマウスを用いた変異アッセイを施行し、慢性腸炎モデルマウスでは、変異率が上昇することを確認していたので、引き続き40週齢のマウスを用いて同様の検討を施行した。すなわちin vitro packagingにより、トランスジーンをλファージとして回収し、6-thioguanine selection(点突然変異及び数塩基程度の欠失・挿入変異が検出できる)とsensitive to P2interference selection(比較的長い欠失・挿入変異が検出できる)を施行し、変異率を算出した。その結果6-thioguanine selectionでは、gpt^+ IL-10^<-/->の大腸で、有意に変異率が増加し(gpt^+ IL-10^<-/->マウス、gpt^+IL-10^<+/+>マウスそれぞれ15.2×10^<-6>、3.3×10^<-6>)、近位大腸、遠位大腸いずれにおいても同様の傾向が認められた。2.変異様式解析40週齢での6-thioguanineselection変異様式は、gpt^+IL-10^<-/->マウスでtransitionが8.66×10^<-6>、transversionが4.1×10^<-6>、欠失変異は1.44×10^<-6>、挿入変異は0.97×10^<-6>であった。Gpt^+ IL-10^<+/+>マウスでは、transitionが1.81×10^<-6>、transversionが1.31×10^<-6>、欠失変異は0.14×10^<-6>、挿入変異は0.07×10^<-6>であった。3.マウス慢性腸炎の臨床病理学的解析40週齢の時点で、gpt^+ IL-10^<-6/->マウスは平均体重が26.2±4.7gで、gpt^+IL-10^<+/+>マウスは30.6±3.0gと有意差が認められ、gpt^+IL-10^<-/->マウス4匹中1匹で脱肛と肛門出血を認めた。また、gpt^+IL-10^<-/->マウスの腸管は厚く浮腫状で、正常腸管のコントロールマウスとは対照的であった。
腎臓における糖輸送体アイソフォームの分布と調節機構の解析

腎臓には多彩な輸送体、チャネル、ポンプなどがあり、その輸送機能を担っているが、個々の分子種の局在や役割には不明の点が多い。本研究では、ラット腎臓を用いて、糖などの輸送にかんよする細胞膜糖輸送体の分布と動態について検討を加えた。フルクトース輸送体GLUT5は、RT-PCR、蛍光抗体法組織化学、免疫電顕法などにより、髄質外帯の近位尿細管S3セグメントの頂部刷子縁細胞膜に局在するのが判明した。一方インスリン依存性に細胞内から細胞膜へと移行する糖輸送体GLUT4は、Henleループ細胞の細胞内に分布していた。3T3-L1培養細胞での各種オルガネラマーカーを用いた多重標識では、核近傍のゴルジ野(ゴルジ装置とトランスゴルジネットワーク)からエンドソームにかけて局在するのが判明した。さらにグリーンフルオレッセントプロテイン(GFP)標識したGLUT4を用いて生きている細胞での局在と動態ををタイムラプス顕微鏡法により記録した。その結果、GLUT4-GFPは核近傍のゴルジ野では、GLUT4陽性の小胞や管状の構造が盛んに分岐、融合するのがみられた。また細胞内に分散している小型のGLUT4小胞には、動きの殆ど無いものと、非常に早く線状に動くもの、その中間で往復運動をするものの三種がみられた。また有機カチオン輸送体(OCT)のなかで,rOCT1とrOCT2のラット腎臓での局在について多重蛍光抗体法により検討した.rOCT1は腎皮質の近位曲尿細管に,rOCT2は腎髄質外帯外層の近位直尿細管に分布するのが判明した.rOCT1,rOCT2ともにそれぞれの部位の近位尿細管細胞の基底側壁部に局在していた.これはrOCT1,rOCT2が有機カチオンの近位尿細管への取り込みに関与しているのを示唆している.腎臓には多彩な輸送体、チャネル、ポンプなどがあり、その輸送機能を担っているが、個々の分子種の局在や役割には不明の点が多い。また有機カチオン輸送体(OCT)のなかで,rOCT1とrOCT2のラット腎臓での局在について多重蛍光抗体法により検討した.rOCT1は腎皮質の近位曲尿細管に,rOCT2は腎髄質外帯外層の近位直尿細管に分布するのが判明した.rOCT1,rOCT2ともにそれぞれの部位の近位尿細管細胞の基底側壁部に局在していた.これはrOCT1,rOCT2が有機カチオンの近位尿細管への取り込みに関与しているのを示唆している.ラット腎臓を用いてフルクトースを主に輸送する細胞膜糖輸送体GLUT5の局在の検討をおこなった.RT-PCR法により,ラット腎臓の髄質外帯にGLUT5のトランスクリプトが検出された.また抗GLUT5抗体を用いたイムノブロットにより,ラット腎ホモジェネートにおいてバンドが検出されたが,小腸のそれとは分子量が異なった.N-グリコシダーゼ処理により小腸,腎臓ともに見かけの分子量は減少し,同一の分子量となった.これは腎臓に小腸とはグリコシレーションの程度を異にするGLUT5蛋白質が存在するのを示している.免疫組織化学的には,通常のホルムアルデヒド固定では検出が困難なので,固定処理に有機培養処理を組み合わせた方法を確立し,安定してGLUT5の検出ができるようになった.GLUT5は主に腎髄質,しかもその外帯層(outer srtipe of outer medulla)に局在した.レーザー共焦点顕微鏡法を用いた観察等により,GLUT5は,近位尿細管のS3セグメントの頂部刷子縁に局在するのが判明した.ナノゴールド法を適用したプレエンベッディング免疫電顕法により,GLUT5はS3近位尿細管細胞の頂部微絨毛膜に局在するのが明らかとなった.ラット腎臓を用いて糖輸送体GLUT4の局在の検討を試みた.特異性の高い染色結果を得るために,GLUT4のC末部分ペプチドに対して作製したアイソフォーム特異的抗ペプチド抗血清からアフィニティー精製した抗体等を用いて染色をおこなった.

ペプチドによる阻害等により特異性を確認した結果,尿細管のHenleのループに陽性部位を見出した.細胞内に局在するようなので,その正確な存在部位を確認するための細胞内オルガネラマーカーのカテプシンD,TGN38,ゴルジ58k,EEA1などとの多重染色,刺激に対する反応性などの検討のための予備実験をおこなった.また同時に有機カチオン輸送体(OCT)のなかで,rOCT1とrOCT2のラット腎臓での局在を組織凍結切片を用いて多重蛍光抗体法により検討した.その結果rOCT1は腎皮質の近位曲尿細管に,rOCT2は腎髄質外帯外層の近位直尿細管に分布するのが判明した.共焦点レーザー顕微鏡観察では,rOCT1,rOCT2ともにそれぞれの部位の近位尿細管細胞の基底側壁部に局在していた.これはrOCT1,rOCT2が有機カチオンの近位尿細管への取り込みに関与しているのを示唆している.ラット腎臓において、GLUT4は尿細管のヘンレのループの太い部分の細胞内のコンパートメントに局在する。GLUT4の細胞内の動態を明らかにするために、培養細胞系で緑の蛍光を発するグリーンフルオレッセントプロテイン(GFP)とGLUT4との融合蛋白質のコンストラクトを作製し、Cos細胞で発現させて局在を観察した。GFPとのリンカーの長さを様々にかえたものをスクリーニングしたところ、GLUT4との免疫染色で、GFPシグナルとGLUT4の抗原部位とが一致するものが得られた。これを3T3-L1細胞に導入し、内在性のGLUT4とも比較し、GFP-GLUT4が内在性のものと同一の挙動をとるのを確認した。次にGFP-GLUT4を発現させた3T3-L1細胞を、倒立顕微鏡下にタイムラプス観察した。現在観察用チャンバーや、観察条件の設定しているところである。現在までのところ、細胞内でのGFP-GLUT4の動きを高分解能で観察したところ、核周囲部の比較的動きの遅いコンパートメントと、そこから細胞の辺縁への直線的な早い動きのあるコンパートメントとを確認している。また蛍光標識トランスフェリンを取り込ませたものとの二重標識タイムラプス観察も試みている。ラット腎臓では、糖輸送体GLUT4は尿細管のヘンレのループの太い部分に発現している。免疫組織化学的な検索により、GLUT4はここでも他の糖輸送体とは異なって細胞膜ではなく細胞内に局在していた。この細胞内に局在するGLUT4の動態を明らかにするために、GLUT4と緑の蛍光を発するグリーンフルオレッセントプロテイン(GFP)との融合蛋白質をコードする遺伝子を作製し、それを培養細胞系で発現させた。このGLUT4-GFPの動態を生きた細胞で観察するために、倒立顕微鏡に設置するための温度、湿度、二酸化炭素等の条件をコントロールできるチャンバーを作製した。また熱膨張の影響による焦点面の移動などの不安定さを排して安定して観察できるようにするために、簡単なレンズヒーターなども作製した。これを用いてGLUT4-GFPを3T3-L1細胞で発現させ、その動態をタイムラプス顕微鏡法により記録した。その結果、GLUT4-GFPは核近傍のゴルジ野(ゴルジ装置とトランスゴルジネットワーク)にたくさん存在するのが判明した。さらにこの部位では、小胞や管状の構造が盛んに分岐、融合がみられた。また細胞内に分散している小型の小胞には、動きの殆ど無いものと、非常に早く線状に動くもの、その中間で往復運動をするものの三種がみられた。なお、GLUT7、8、9については、部分ペプチドを用いてウサギを免疫したが、また満足のゆく抗体は得られていない。
地域による管理・運営をベースとした公共空間の柔軟活用の推進方策に関する研究

本研究では地域団体の維持管理・運営により公共空間が柔軟に活用されている事例を収集し、実態把握と公共空間の柔軟活用の課題と解決策の把握を目的としている。アンケート・ヒアリング調査を実施した結果、地域団体よる公共空間活用でのハード整備では、建築物設置への制限や複雑な書類手続きなどの課題が特に多い中で、実現に向けて構造物の形状の工夫や周辺住民・町内会の理解の獲得、資金の工面などの解決策に取り組んでいること、地域団体による公共空間の管理運営や活動の課題は住民を巻き込み活動の当事者にすることで解決している一方で、移管による撤去や他団体による活動制限など公共空間ゆえの課題が残っていることが明らかとなった。本研究では、1.地域組織の維持管理・運営によって公共空間が柔軟に活用されている事例を収集・選定し、その活用の実態把握と類型化すること、2.公共空間の柔軟活用を可能とする条件やクリアすべき課題の把握、3.柔軟活用の類型ごとに条件や課題への対応策を考察し、推進方策として提示することを目的としている。平成25年度は、まず、昨年度に実施した市民提案型まちづくりファンド助成事業を行っている団体に対して行った市民活動助成に関するアンケート調査を学術論文としてまとめた(杉田早苗、土井良浩、谷内田絢子「市民提案によるハード整備へのまちづくり助成制度の課題と効果」日本都市計画学会学術研究論文集No.48、p261-267、2013)。また、アンケート調査で情報が得られた市民活動490件の中から、公共空間の柔軟活用として適切だと思われる30事例について、市民活動に関する情報収集と情報整理(管理運営している公共空間に関する情報、活動内容など)と現地見学などを行った。平成24年度は、第1の目的を達成するべく、地域組織による公共空間の柔軟活用の事例収集を行った。まず、市民提案型まちづくりファンドによる助成事業を行っている団体に対して、市民活動の事例収集を目的としたアンケート調査を実施した。アンケート調査の対象は、財団法人民間都市開発推進機構(以下、民都機構)が実施している住民参加型まちづくりファンド支援業務において選定された団体とした。この支援業務では、民都機構がまちづくりファンドに資金拠出を行い、ファンドはその資金を利用して、まちづくりに資するハード整備を伴う市民活動に対し公募助成を行うものであり、本研究の対象に適する事例収集が可能になると判断した。調査対象とした団体は87あり、これらの団体に対して、公募助成を行った市民活動に関する情報(助成団体名、活動テーマ、ハード整備した土地の所有、土地の種類、ハード整備の内容、整備したハード施設の管理主体)を収集した。50団体から回答があり、回収率は57%であった。次に、アンケート調査で情報が得られた市民活動490件の中から、公共空間の柔軟活用として適切だと思われる事例の選定を行った。市民活動の活動主体である地域組織が発行している活動報告書等の資料収集やホームページ閲覧により、各活動に関する追加情報を検討した上で、公共空間の柔軟活用として適切だと思われる30事例を抽出した。本研究では地域による公園や道路などの公共空間の維持管理・運営において地域組織の権限範囲が広く、拠点施設等の整備・設置を行うなど、従来見られなかった積極的な活動を公共空間の柔軟活用と称し(1)その実態把握、(2)柔軟活用を可能とする条件やクリアすべき課題の把握、(3)推進方策の提示を目的としている。平成26年度は、事例収集した公共空間の柔軟活用事例77団体を対象にアンケート調査を実施した。43団体から回答があり、回収率は55.8%であった。まず公共空間の柔軟活用の実態では、地域組織が公共空間に整備・設置した後、自ら維持管理・運営している団体は97.8%にのぼり、また自らが整備・設置したものだけでなく、周囲の清掃や公共空間全体の管理運営も行っている団体は57.8%と、地域組織が積極的に維持管理・運営を実施している実態が明らかとなった。さらに公共空間でのイベントの開催(73.7%)など、多様な活動も展開していた。公共空間での活動では、安全性の確保や公共性の担保が課題として想定される。これらに対し、活動に対する保険(60.5%)等の対策はしているが、緊急時の対応について日頃から話し合いをしている団体は少なかった(23.7%)。公共性の担保については、周辺住民や町内会への説明等により理解を得る(57.9%)、団体の目的だけでなく住民や利用者の共感を得るよう意識した活動の実施(76.0%)など、地域組織が周辺住民や利用者に対して、利己的な活動とならないよう配慮している実態が明らかとなった。公共空間での活動において重要となる行政との関係については、安全対策や責任の所在に関する行政との取り決めをしている団体は34.2%にとどまり、また公共空間で活動するにあたり行政から義務を課されている団体も28.9%と少なく、最低限の利用許可(例えば占有許可等)以外は、地域組織の裁量が大きく、行政からの信頼を獲得している実態が明らかとなった。平成27年度は、公共空間の柔軟活動の実施主体である地域組織に対するヒアリングを行った。

前年に実施したアンケートの回答団体から11団体を抽出し、維持管理・運営を行っている公共空間の現況を把握するとともに、柔軟活用を可能とする条件やクリアすべき課題と解決方法について調査を行った。まずハード整備では、交通施設や公共空地での建築物への制限に対してサイズを調整したり、水路では測量や試験施工という審査を経て実現に至るなど、構造物整備に至るまでの様々な努力が見られた。管理運営では、水路での構造物に関して行政と運用協定を結んだり、公共空地での行政の賃料の負担、その他施設でのゴミ運搬など行政のサポートも見られた。活動では、交通施設や水路でハード整備や清掃などの活動自体をイベント化することで、地域で労働作業を負担し合うような取り組みが見られた。安全性に関しては、公共空地や水路などで活動時間以外にも構造物が与えうる被害への対策などが見られた。公共性に関しては、交通施設での外部からの人の流入による環境への影響や公共空地を利用する地域住民が主体になるべきだという責任問題に関する意見も伺えた。以上の調査より、1地域による公共空間活用でのハード整備は建築物設置への制限や複雑な書類手続きなどの障壁が特に多い中で、実現に向けて構造物の形状の工夫や周辺の地権者の理解の獲得、資金の工面等に取り組んでいること、2地域での管理運営や活動は住民を巻き込みながら協力して行われている一方で、移管による撤去や他団体による活動制限など公共空間ゆえの制約が課題として残されていること、3地域組織は活動時の行政への事前報告や活動時以外の想定被害の回避、周辺住民の理解促進等、安全性、公共性に最大限の配慮をし、多様な活動の推進に取り組んでいたこと、が明らかとなった。本研究では地域団体の維持管理・運営により公共空間が柔軟に活用されている事例を収集し、実態把握と公共空間の柔軟活用の課題と解決策の把握を目的としている。アンケート・ヒアリング調査を実施した結果、地域団体よる公共空間活用でのハード整備では、建築物設置への制限や複雑な書類手続きなどの課題が特に多い中で、実現に向けて構造物の形状の工夫や周辺住民・町内会の理解の獲得、資金の工面などの解決策に取り組んでいること、地域団体による公共空間の管理運営や活動の課題は住民を巻き込み活動の当事者にすることで解決している一方で、移管による撤去や他団体による活動制限など公共空間ゆえの課題が残っていることが明らかとなった。平成26年度は、第1、第2の目的を達成するべくヒアリング調査を、また第3の目的を達成するべく調査結果の考察及びとりまとめを予定していたが、調査対象を絞り詳細な聞き取りを実施する前に、出来る限り多くの公共空間の柔軟活用の事例について概況を把握することが必要であると判断し、事例収集した公共空間の柔軟活用団体を対象にアンケート調査を実施することとした。工学平成27年度は、公共空間の柔軟活動の実施主体である地域組織に対するヒアリングを行う。現時点で想定している調査項目は、1.維持管理・運営を行っている公共空間の現況、2.公共空間で行っている活動内容の詳細、3.具体的な維持管理・運営の行為/対象、4.活動の権限範囲、5.柔軟活用を可能とする条件やクリアすべき課題である。同時に該当する公共空間の管理主体である行政の担当者にも同様の調査を実施し、地域組織・行政双方の立場から柔軟活用に対する考えを把握する。
アブミ骨振動のハイスピードカメラによる動画撮影とその動き解析

難聴の病態把握において、特に中耳伝音系の動きを実際の映像として撮像した報告はなく、その検査の多くは主観的であり中耳伝音系の動き解析において定量的な評価は困難であった。今回、我々はハイスピードカメラを用いた実際の音刺激によるアブミ骨運動の評価によって、中耳伝音系において外耳道からの音波はアブミ骨の上下運動へと正確に変換され、その周波数は生体・断頭モデル、病態・治療モデル、単音・和音刺激時のいずれの条件においても刺激音周波数と完全に同一であり、中耳伝音系はアブミ骨運動の振幅への変換効率によって個体の聴力に関与していることが、直接的な観察によって証明された。ハイスピードカメラによるアブミ骨振動の撮像と解析を目的とした本研究において、平成24年度は以下の研究成果を得た123年度までの実験で、基本的なアブミ骨の運動性質については解析されていた。我々の使用しているToneburst音の単一刺激周波数と全く同じ周波でアブミ骨上下運動がなされていることを動画撮影で証明していた。今回生体下で同様の実験を施行した。測定方法はほぼ断頭下と同様である。全身麻酔器による麻酔導入を行った。呼吸は自発呼吸が残る程度の麻酔深度として、腹側から中耳骨包を小開創して側視可能な細径リアルボアレンズを使用してアブミ骨を明視下においた。23年度実験の刺激と同様に単一周波数Tone burst音で刺激した。基本的には23年度と同様に刺激周波数と同じ周波でアブミ骨上下運動を行っていることが動画撮像にて証明された。しかしその一つ一つの周波の際、アブミ骨の上下方向の正中位で上方向と下方向の運動それぞれの際にブレーキングのような動きをしていることが証明された。これはアブミ骨筋のブレーキングによるものか、他の機構によるものか解析できていないが、初めて明らかとなった現象である。2さらに、もう一つの目標として、和音刺激を入れた際の動態解析についても結果を得た。この実験のために、タッカーデービス社のリアルタイムプロセッサーを使用した。この音源によって、自由に刺激周波数と和音数を設定することが可能となった。この音源を利用して2和音での刺激を行った。その結果アブミ骨は和音を構成する2つの刺激音の合成波と同じ動態で上下運動をしていることが解明された。さらに、アブミ骨運動の動画から作成した波形をフーリエ変換によって分解解析すると、刺激周波の2つの周波と同じ周波2つに分解解析できた。この実験で、アブミ骨は和音を受容するのに、多周波の合成波形と同様の動きをしていることが解明できた。ハイスピードカメラを用いたアブミ骨振動の動画撮像およびコンピューター解析を目的とした本研究において、平成25年度は以下の研究成果を得た。124年度までの実験で、Tone burst音を用いた単一周波数音刺激により基本的なアブミ骨の運動性質については解析に成功していることを報告した。この実験系では断頭モデルのみならず、小動物用の全身麻酔装置を用いることにより、生体モデルにおいても音刺激の周波数と全く同一の周波数でのアブミ骨の上下運動を観察に成功しており、中耳伝音系が物理学的に忠実な運動モデルであることを証明している。今回、これらの実験系において複数個体間での評価および、中耳内耳の破壊モデルと健常モデルとの評価を行った。解析ソフトウェアおよび解析手法の改善に伴い、コンピューター解析による波形解析のシグナルノイズ比および、周波数分別閾値は改善した。これにより、Tone burst音の刺激終了後の中耳伝音系の固有運動の解析において、同一個体において入力音刺激の周波数に関わらず、同一の固有振動を示すことを証明した。2さらに、同時に複数種類の周波数を入力することにより、周波数別でのアブミ骨振動の振幅比を検出した。この和音刺激の条件において、周波数別アブミ骨振動比は周波数の増大とともに減少傾向であり、レーザードップラーなどを用いた先攻研究と同様の結果をハイスピードカメラを用いて正確に再現することに成功した。ハイスピードカメラによるアブミ骨振動の撮像と解析を目的とした本研究において、平成23年度は以下の研究成果を得た(1)モルモットに対して実際の音刺激を与えた際のアブミ骨振動を、高性能ハイスピードカメラを用いて撮像することに成功した。(2)この音刺激の周波数と音圧をさまざまに変化することでアブミ骨振動がどのように変化するかを解析した結果、アブミ骨の振動は刺激音の周波数に全く一致した周波数で上下運動を繰り返していることを明らかにした。さらには音圧を増減させると振動周波数は全く変化しないまま、その振幅も同様に増減することが分かった。これまで動物の耳小骨が実際の音刺激によってどのように運動しているか実際の動画として撮像されたことはなかった。本年度の研究において初めて実際の動きをとらえることに成功した。