hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽磁気活動-気候相関のミッシングリンクを求めて

最近見出した太陽風パラメータと地表気温および北極振動との相関を手がかりとして、太陽磁気活動-気候相関のミッシングリンクに迫ることを目指した。成層圏気温と太陽風パラメータの相関を生む原因として、成層圏オゾンデータを利用した太陽風粒子降着についての検討が可能と判断された。そこでオゾン量の全球グリッドデータを用い、太陽風との相関を調査し、太陽風粒子が電離圏で生成するNOが成層圏に運ばれ、オゾンを減少させることにより、成層圏の気温を変調するという機構を提案した。太陽活動変動の気候影響は、事実確認の段階から機構究明の段階に入りつつある。本研究では、我々が最近見出した太陽風パラメータと地表気温および北極振動との相関を手がかりとして、太陽磁気活動-気候相関のミッシングリンクに迫ることを目指した。本年度は、前年度見出した気温データと太陽風パラメータとの相関の原因となる要因について検討した(伊藤)。また、太陽活動とカップリングして地球気候に大きな影響を与えていると考えられる北極振動について、新規解析を行った(田中)。成層圏気温と太陽風パラメータの相関を生む原因として、オーロラジェット電流による加熱、太陽風粒子降着による化学的作用などを候補とした。その中で、成層圏オゾンデータを利用した太陽風粒子降着についての検討が可能と判断された。そこでオゾン量の全球グリッドデータを用い、太陽風との相関を調査した。なお、気温との相関を得る際に大きな影響を持つQBO(赤道域成層圏準2年振動)を考慮した。その結果、太陽風とQBOの位相はオゾンの全球量と分布に影響していることが判明した。これにより、太陽風粒子が電離圏で生成するNOxが成層圏に運ばれ、オゾンを減少させることにより、成層圏の気温を変調するという機構を提案できた。北極振動の成因については既に、順圧モデルの採用によって自由振動的な特性を見出し、太陽風の影響も取り込める可能性を示唆した。本年度は、3次元傾圧モデルを構築し、北極振動と低緯度のジェット構造との相互作用を検討した。その結果、傾圧的不安定擾乱モードは、北極振動の正・負によって変調を受け、またそれにより北極振動は正のフィードバックを受けることが分かった。これらの結果は、太陽-電離圏相互作用(「宇宙天気」)と、太陽-成層圏・対流圏相互作用(「宇宙気候」と「宇宙気象」)のつながりの現象的な実態を明らかにする手がかりとなるものである。太陽活動変動の気候影響は、事実確認の段階から機構究明の段階に入りつつあるが、大きなブレークスルーは依然必要である。そこで本研究では、申請者が最近見出した地磁気擾乱指数(aa指数、太陽磁気活動の地球影響指標)と地表気温および北極振動との相関を新たな手がかりとして、太陽磁気活動-気候相関のミッシングリンクに迫ることを目指している。2011年度は、気温データと太陽風パラメータとの相関を検討した。太陽風パラメータとしては、aa指数及びラグランジュ点で測定される太陽風データを用いた。太陽風データの中から特に、太陽風から地球磁気圏に取り込まれるエネルギー流束Paを計算して用いた。気温データとしては、地表気温のステーションデータおよびグリッドデータ、また衛星測定による対流圏気温と成層圏気温を用いた。また、北極振動及びQBO(赤道域成層圏準2年振動)を考慮した。大気各層の気温と各太陽風パラメータの相関を、月毎値に基づいて1960-2010年の期間について求めたところ、各年をQBOの位相(風向き)で層化した際に顕著な相関が見られた。例えば、赤道域の広い範囲で、1月の成層圏気温と1月のPaは、QBO西風相において高い相関係数(0.7-0.9)を示した。対流圏では、例えば3月の気温と3月のPaの間に、QBO東風相で赤道域付近で高い逆相関、北半球中緯度高緯度にかけて高い相関が見られた。当然ながら、地表気温の挙動は対流圏に近い。地表気温について観測されていた北欧地域におけるaa指数との高い相関が確かめられた。北極振動については、aa指数及びPaとの相関が冬季に大きかった。これらの結果は、太陽-電離圏相互作用(「宇宙天気」)と、太陽-成層圏・対流圏相互作用(「宇宙気候」と「宇宙気象」)のつながりの現象的な実態を明らかにする手がかりとなるものであろう。地表および対流圏・成層圏の気温データと太陽風パラメータの相関の検討が2011年度の主な計画であったので、順調に進んでいると判断できる。また、QBO位相による層化が大きな影響を及ぼすことの発見は、現象の機構解明に大きく寄与するもので、予定以上の結果である。北極振動の理論的取扱いにおいては、従来の順圧大気モデルを傾圧大気への拡張を行った。これにより、太陽風シグナルが成層圏から対流圏に下降する機構を考察する基盤の整備を行い、順調に進んでいると判断できる。

成層圏から地表に至るまで、太陽風の影響が観察されたので、今後はその詳しい伝播経路や機構を追求する。特に、QBO位相が気温-太陽風相関に大きく影響することが観測されたことから、電離圏と下層大気との間の波動伝播が重要であると考えている。QBO位相により、プラネタリー波の伝播影響を受けることが知られているからである。できるだけ広い領域について、高層大気まで含めた大気の立体的情報を得て、波動伝播のダイナミクスを探る計画である。高層ロケットデータが少ないのは難点だが、最近になってデータが集まりつつあるので、利用できると考えられる。太陽風と気象の相互作用については、これまで種々の定性的提案があるので、それらの提案を考慮しつつ、可能な限り、電離圏から対流圏までを含めたモデルを構築する。主としてパーソナルコンピューターおよびソフト、また旅費および謝金として使用する予定である。
ホスホエノールピルビン酸の細胞賦活作用を利用した難治性皮膚潰瘍の治癒促進

本研究は、生体内リン酸化合物の中で最も高いエネルギーを有し、唯一細胞膜を透過できるホスホエノールピルビン酸(PEP)の細胞賦活作用により、糖尿病性皮膚潰瘍の治癒促進を企図したものであり、以下の知見を得た。1)遺伝的糖尿病マウスを用いた検討において、PEP水溶液の噴霧投与は、軟膏剤投与や腹腔内投与に比べて顕著な創傷面積縮小効果を示し、その効果はbasic fibroblast growthfactor(bFGF)製剤と同程度であった。さらに、病理組織学的検討において、PEP噴霧投与はbFGF製剤よりも創傷後早期から肉芽組織や表皮および血管の形成促進を示した。2)PEPは、マウスマクロファージ系細胞(RAW264)における皮膚潰瘍治癒促進因子であるvascular endothelial growthfactor(VEGF)の発現を増加させ、またPEPの代謝産物ピルビン酸はVEGFおよびbFGFの発現を増加させた。3)PEPは、遺伝的糖尿病マウスから初代培養した線維芽細胞の増殖およびコラーゲン産生を抑制した。一方、ヒト皮膚由来線維芽細胞(TIG 109)の増殖に対し、bFGFは増殖を促進したのに対しPEPはほとんど影響を及ぼさなかった。4)PEPは、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)の増殖、細胞遊走および脈管形成を強力に促進し、またVEGFおよびbFGFの発現を促進した。PEPの脈管形成作用は、VEGF中和抗体により阻害された。5)PEPはヒト表皮角化細胞株HaCaT細胞の増殖に対し促進効果を示した。本研究より、PEP水溶液噴霧投与は、bFGF製剤と比し同等以上の皮膚創傷治癒促進効果を示した。このPEPの創傷治癒促進作用は、創傷治癒に重要役割を果たす血管内皮細胞、マクロファージおよび表皮角化細胞を賦活化し、細胞増殖や治癒促進因子産生が関与することが示唆された。本研究で得られた知見は、新規な作用機序を有する難治性皮膚潰瘍治療薬としてのPEPの可能性を示唆している。本研究は、生体内リン酸化合物の中で最も高いエネルギーを有し、唯一媒介輸送により細胞膜を透過できるホスホエノールピルビン酸(PEP)の細胞賦活作用に利用して、難治性の糖尿病性皮膚潰瘍の治癒促進を企図したものである。その結果、以下の知見を得た。1)遺伝的糖尿病マウスを用いた検討において、PEP水溶液の噴霧投与は、軟膏剤投与や腹腔内投与に比べて顕著な創傷面積縮小効果を示した。PEPの効果は、basicfibroblast growthfactor(bFGF)製剤とほぼ同等であった。さらに、病理組織学的検討において、bFGF製剤に比べて、PEP噴霧投与では創傷後早期から肉芽組織や表皮および血管の形成促進が認められた。2)PEPは、マウスマクロファージ系細胞(RAW264)における皮膚潰瘍治癒促進因子であるvascular endothelial growthfactor(VEGF)の発現を増加させた。一方、PEPの代謝産物ピルビン酸はVEGFおよびbFGFの発現を増加させた。一方、PEPはヒト皮膚由来線維芽細胞(TIG 109)の増殖に影響を及ぼさなかった。

4)PEPは、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)の増殖、細胞遊走および脈管形成を強力に促進し、またVEGFおよびbFGFの発現を促進した。さらに、PEPの脈管形成作用は、VEGF中和抗体により阻害された。本研究より、PEP水溶液噴霧投与は、bFGF製剤とほぼ同等の皮膚創傷治癒促進効果を示すことが明らかとなった。また、PEPの創傷治癒促進作用は、創傷治癒に重要役割を果たす血管内皮細胞やマクロファージを賦活化し、細胞増殖や創傷治癒促進因子の産生を促すことが関与することが示唆された。本研究は、生体内リン酸化合物の中で最も高いエネルギーを有し、唯一媒介輸送により細胞膜を透過できるホスホエノールピルビン酸(PEP)の細胞賦活作用に利用して、難治性の糖尿病性皮膚潰瘍の治癒促進を企図したものである。その結果、以下の知見を得た。1)遺伝的糖尿病マウスを用いた検討において、PEP水溶液の噴霧投与は、軟膏剤投与や腹腔内投与に比べて顕著な創傷面積縮小効果を示した。PEPの効果は、basicfibroblast growthfactor(bFGF)製剤とほぼ同等であった。さらに、病理組織学的検討において、bFGF製剤に比べて、PEP噴霧投与では創傷後早期から肉芽組織や表皮および血管の形成促進が認められた。2)PEPは、マウスマクロファージ系細胞(RAW264)における皮膚潰瘍治癒促進因子であるvascular endothelial growthfactor(VEGF)の発現を増加させた。一方、PEPの代謝産物ピルビン酸はVEGFおよびbFGFの発現を増加させた。3)PEPは、遺伝的糖尿病マウスから初代培養した線維芽細胞の増殖およびコラーゲン産生を抑制した。一方、ヒト皮膚由来線維芽細胞(TIG 109)の増殖に対し、bFGFは顕著に増殖を促進させたが、PEPはほとんど影響を及ぼさなかった。4)PEPは、ヒト胸帯静脈内皮細胞(HUVEC)の増殖、細胞遊走および脈管形成を強力に促進し、またVEGFおよびbFGFの発現を促進した。5)PEPはヒト表皮角化細胞株HaCaT細胞の増殖に対し顕著な促進効果を示した。また、PEPの創傷治癒促進作用は、創傷治癒に重要役割を果たす血管内皮細胞、マクロファージおよび表皮角化細胞を賦活化し、細胞増殖や創傷治癒促進因子の産生を促すことが関与することが示唆された。
X線造影法による草地土壌の粗孔隙形態の究明

永年草地の排水・保水機能を司る孔隙形態を究明するため、X線造影法で草地土壌の粗孔隙形態の実態と、根成孔隙の普遍性、土粒子や団粒が造る孔隙形態と草地土壌における根成孔隙の形成時期について検討した。供試土は、永年草地が、黒ボク土、マサ土、重粘土、泥炭土、ポドゾル土の国内土壌と、栗色土と褐色森林土の海外土壌を対象とした。粒子や団粒が形成する孔隙形態は、石英砂・ガラスビーズ・黒ボク土の単粒子と、黒ボク土の団粒、ミミズの糞団粒で求めた。草地における根成孔隙の形成時期は播種後1-6年目の黒ボク土で求めた。単粒状構造土を締固めた孔隙形態は、石英砂、ガラスビーズ、黒ボク土単粒子・団粒が球状や桿菌状の形態を呈し、ミミズ由来の団粒が海綿体状の毛管網構造であった。永年草地の排水・保水領域における孔隙形態は、植生や土壌環境で形態に差異がみられるが、殆どで牧草根に由来した円管状の根成孔隙であった。排水領域の孔隙形態は、黒ボク土、重粘土、栗色土の緻密な表層部分において、根成孔隙がルートマット層とその直下で亀裂面に沿って水平ないし斜め方向に発達していた。次・下層部分では、黒ボク土や栗色土と褐色森林土において根成孔隙が鉛直方向に良く発達していた。しかし、褐色森林土の表層部分と泥炭土では明瞭な根成孔隙が少なかった。保水領域の孔隙形態は、砂質土において、表層部分の緻密層が根成孔隙と土粒子・団粒間間隙に由来し、次・下層部分が全て土粒子・団粒間間隙に由来していた。しかし、粘性土における孔隙形態は、緻密層の全てで根成孔隙に由来していた。このように、永年草地における粗孔隙形態は、気象や地中動物の影響を受ける地表部を除くと、殆どが表層部から下層部にかけて連続した牧草根由来の根成孔隙による毛管網構造であった。根成孔隙の形成時期は播種後3年目からみられ、永年草地における牧草根由来の管状の根成孔隙の形成は普遍的現象であった。本研究は、草地土壌の通気・通水と保水機能を司る孔隙形態を究明するため、X線造影法で永年草地の粗孔隙形態の実態と由来、根成孔隙の普遍性の検証、特定の土粒子や団粒が造る孔隙形態、および草地土壌の根成孔隙の形成時期について検討した。供試土は、国内土壌が火山灰質土壌(黒ボク土)、鉱質土壌(マサ土、重粘土)、泥炭質土壌、ポドゾル質土壌(砂質土)、海外土壌が中国ステップ草原土壌の栗色砂質土と英国の重粘土の褐色森林土を対象にした。特定の粒子がもたらす孔隙形態の究明は、石英砂・ガラス

ビーズ・黒ボク土単粒子と団粒・ミミズ由来の団粒を対象とした。根成孔隙の形成時期は牧草播種後1-6年目の黒ボク土草地を対象とした。排水・保水領域における各土壌の粗孔隙形態は、土壌の物理性、気象条件、草種で各々特徴があり、殆どが牧草根に由来した円管状の根成孔隙であった。寒冷地における黒ボク土、重粘土、栗色土の緻密な表層部分は、根成孔隙がルートマット層の直下で亀裂面に沿って水平方向や斜め下方向に交叉して発達していた。下層部分の根成孔隙は、土壌密度の低い黒ボク土や、土壌密度の高い栗色土と褐色森林土において鉛直方向に良く発達していた。褐色森林土の表層部分と泥炭土では明瞭な根成孔隙が少なかった。泥炭土は根成孔隙の発達が充分でなかった。以上の結果、粗孔隙形態は、気象や地中動物の影響を受ける地表部を除くと、殆どが牧草根由来の根成孔隙で、表層部から下層部に連続した毛管網の孔隙構造を呈した。排水性の孔隙は鉛直方向に、保水性の孔隙は水平方向に多く分布していた。永年草地における牧草根由来の管状の根成孔隙の形成は普遍的現象であった。単粒状構造土の孔隙形態は、石英砂、ガラスビーズ、黒ボク土単粒子・団粒が球状や桿菌状の形態を呈し、ミミズ由来の団粒が海綿体状の毛管網構造であった。根成孔隙の形成時期は播種後3年目からであった。永年草地の排水・保水機能を司る孔隙形態を究明するため、X線造影法で草地土壌の粗孔隙形態の実態と、根成孔隙の普遍性、土粒子や団粒が造る孔隙形態と草地土壌における根成孔隙の形成時期について検討した。供試土は、永年草地について、黒ボク土、マサ土、重粘土、泥炭土、ポドゾル土の国内土壌と、栗色土と褐色森林土の海外土壌を対象とした。粒子がもたらす孔隙形態は、石英砂・ガラスビーズ・黒ボク土の単粒子と、黒ボク土の団粒、ミミズの糞団粒を対象とした。草地土壌における根成孔隙の形成時期は播種後1-6年目の黒ボク土を対象とした。単粒状構造土の孔隙形態は、石英砂、ガラスビーズ、黒ボク土の単粒子・団粒が球状や桿菌状の形態を呈し、ミミズ由来の団粒が海綿体状の毛管網構造であった。永年草地の排水・保水領域における孔隙形態は、植生や土壌環境で形態に差異がみられるものの、殆どが牧草根に由来した円管状の根成孔隙であった。排水領域の孔隙形態は、黒ボク土、重粘土、栗色土の緻密な表層部分において、根成孔隙がルートマット層とその直下で亀裂面に沿って水平ないし斜め方向に発達していた。次・下層部分では、黒ボク土や栗色土と褐色森林土において根成孔隙が鉛直方向に良く発達していた。しかし、褐色森林土の表層部分と泥炭土では明瞭な根成孔隙が少なかった。保水領域の孔隙形態は、砂質土において、表層部分の緻密層が根成孔隙と土粒子・団粒間間隙に由来し、次・下層部分が全て土粒子・団粒間間隙に由来していた。しかし、粘性土における孔隙形態は、緻密層の全てで根成孔隙に由来していた。このように、永年草地における粗孔隙形態は、気象や地中動物の影響を受ける地表部を除くと、殆どが表層部から下層部にかけて連続した牧草根由来の根成孔隙による毛管網構造であった。根成孔隙の形成時期は播種後3年目からであり、永年草地において牧草根由来の管状の根成孔隙の形成は普遍的現象であった。
姿勢制御を支える視覚統計構造の処理機構の究明

【目的】視覚情報は我々の行動を動的に修正するために用いられる。例えば、眼をつぶれば片足立ちはままならない。我々はある瞬間と別の瞬間の見えを比較し、身体の揺れを検知、姿勢制御に役立てていると考えられる。このときに用いられる視覚情報とは何か、それはどのように我々の姿勢制御をコントロールしているのかを明らかにすることが本研究の目的である。報告者は統計構造という、これまで着目されてこなかった情報がこの問題を解く要素だと考え、その影響について調べることを追求した。【具体的内容】実験の標準的な手続きとして,実験協力者に視覚刺激を呈示し,その際の姿勢制御の状態を計測することが必要になる。しかしながら、統計構造といっても、その定義の仕方次第で無数の候補が存在しうる。様々な統計構造を思いつき、手当たり次第に測定実験にのせるのは非効率なやり方であるため,まずはヒトの視知覚にクリティカルな統計構造の候補を把握しておかねばならない。2017年度において,報告者は視覚特徴の共変関係に着目し,ヒトが「位置と何か」の共変関係を画面上から瞬間的に抽出・把握することを明らかにした。ただこれだけでは候補としては不十分である。我々の姿勢制御は基本的に無意識下の行動であり,その際に用いられる視覚情報処理も自動的なものとなる。従って,共変関係が姿勢制御に使われるには,その知覚が自動的な処理であることが必要条件となる。2018年度は,この疑問について詳細な検討を行い,共変関係の知覚が自動的処理によっていることを示唆するデータを得た。【意義・重要性】この結果は、共変関係の知覚に関与する視覚機構が自動的に処理を実現しているという考えを支持する。また、本研究の目指すところである、姿勢制御に関与する統計構造の候補を、妥当性を持って定めることができたという点でも意義深いものである。当初の研究計画では、どのような種類の統計構造が自動的な姿勢制御を支えているのか、実験測定を通じて明らかにしていくことにあった。過去に知られている物体の方位やサイズといった統計構造をそのまま試す予定であったが、既知の統計構造情報がそのまま自動的な姿勢制御に用いられているとは限らない。研究を安定して進めるためにも、用いるべき統計構造の候補は多い方が良い。報告者は新たな候補として特徴間の共変関係に着目した。2017年度の研究で、報告者は位置とサイズ,位置と方位といった2者間の特徴が線形的な関係で結ばれる際,我々がそれを知覚できることを明らかにした。しかしながら,それは1つ1つの要素に注意を向ける逐次的な処理で成立したものであって,瞬間的・自動的な処理とはいえないかもしれない。姿勢制御は自動的なものであり、それ故に制御のために用いられるであろう統計構造は注意のような認知資源を消費せずに処理されるものでなければならない。そこで視覚要素が1つずつ逐次呈示され,十分な処理時間を確保できる場合と,全ての要素が同時呈示される場合のパフォーマンスを比較した。実験協力者は各々の条件で画面上に複数呈示された円が保持する特徴の共変関係の程度を判断することを求められた。用いられた特徴はサイズ・方位・位置の3種であり、協力者は事前に教示された組み合わせに着目して課題を行った。その結果、両条件の正答率に変化は見られず,依然として「位置と何か」の共変関係に対する知覚の精度は頑健であった。初期の研究計画通りの実施内容とは異なるが、研究の進展を示す成果であると言える。これまでの成果はそれ自体研究成果として十分まとめられるものであるが、インパクトを備えた1つの研究として公表するためには補足的な実験が必要であろう。例えば「位置と何か」の共変関係の知覚が、本当に既存の機構で説明できないのかについて検討を加える必要がある。ヒトが平均方位・平均サイズといった画面上の平均情報を瞬間的に得られるという事実は過去に知られている。現状の実験パラダイムでは、平均を知覚する際に用いられる視覚処理機構で共変関係を問う課題に答えられるという問題が残っている。その可能性を踏まえた実験を行う。平均情報を利用するだけではうまく正答することのできないような視覚刺激を作成し、その際のパフォーマンスについて調べる。加えて、統計構造と姿勢制御の関係という当初の疑問についても検討を行っていく。画面に存在する統計構造が維持される場合、それが変化する場合のそれぞれにおいて、姿勢の変動がどのように生じるかを検討する。もし我々がある空間範囲内の統計構造が不変であることを姿勢制御に利用しているのだとすれば、統計構造の時間的な乱れは姿勢制御の乱れを起こすことが期待される。姿勢制御の測定としては、フォースプレートを用いて測定する。ある時間範囲における重心移動の総軌跡長、および軌跡を囲む矩形の外周面積を、実験協力者がどれだけ安定して立っていたかの指標として用いる予定である。2019年度の成果は、この年度の学会において発表すると共に、査読付き国際誌への投稿を予定している。立つという行為ひとつとっても視覚の寄与は明らかだ。このときに用いられる視覚情報とは何か?

我々は視野に散りばめられた光点の運動から自己移動感を感じることができるが、こうした情報だけでは姿勢制御を十全に説明できない。報告者は統計構造という、これまで着目されてこなかった情報がこの問題を解く要素だと考えた。姿勢制御において統計構造がどのように利用されるのかを突き止めることが目的である。【具体的内容】目的の実現のためには、実験協力者に何かしらの視覚刺激を呈示し、その姿勢制御を従属変数として測るという行為が当然必要になる。しかしながら、統計構造といっても、その定義の仕方次第で無数の候補が存在しうる、ということも考えておく必要がある。様々な統計構造を思いつき、手当たり次第に測定実験にのせるのは非効率なやり方である。29年度は、ヒトの視知覚にクリティカルな統計構造が何であるのかについて基礎的な観点から検討した。とりわけ、これまでの研究で考慮されてこなかった、特徴間の共編関係に着目した。一連の研究を通じて、共変関係に対する特徴依存的誠意質を明らかにした。【意義・重要性】本年度の成果は、統計構造知覚に関する知見を拡張するものであると共に、姿勢制御に関与する統計構造の候補を新たに定めたものと言える。29年度の計画としては、どのような種類の統計構造が姿勢制御を支えているのか、実験測定を通じて確かめていくことであった。当初の計画としては、視知覚のレベルでは既に我々が瞬間的に認識できることで知られる物体の方位やサイズの統計構造を試す予定であった。しかしながら、本研究計画の開始前、これまで知られていなかった特徴間の共変関係という統計構造を我々が知覚している可能性が予備実験から示唆された。そこで、ヒトが瞬間的に知覚できる共変関係とはどのようなものか、まず視知覚のレベルから基礎的・体系的な検討を加えることとした。これは今後の実験に適用する刺激の個数や特徴値といったパラメータを探ることにも通じる。呈示する物体にサイズ・方位・位置の3種類の特徴量をもたせ、これらの間の共変関係を操作した。組み合わせとしては3種類が考えられ(サイズー方位、方位ー位置、サイズー位置)、これらの特徴の組がどれだけ強い相関を持っているかを実験協力者に評価してもらった。協力者は2つの画面を連続して眺め、特徴どうしが強い相関を見せているのはどちらの画面なのかを選択することを求められた。もし協力者が特徴間の共変関係を知覚できるのであれば、2画面の相関係数の大小を見分けられることになる。弁別能力について測定したところ、瞬間呈示された刺激の相関係数の大小を判別できることがわかった。しかしながら、その正確性については特徴の組み合わせによって違いが存在した。サイズと方位の共変関係に対する弁別性は、それ以外の組み合わせよりも難しいことが分かった。本年度の成果は、統計構造の共変関係を知覚するメカニズムを明らかにしたものである。また、今後姿勢制御の実験に用いる刺激のパラメータ設定に示唆を与えるものと言える。初期の研究計画通りの実施内容とは異なるが、研究の進展を示す成果であると言える。【目的】視覚情報は我々の行動を動的に修正するために用いられる。例えば、眼をつぶれば片足立ちはままならない。我々はある瞬間と別の瞬間の見えを比較し、身体の揺れを検知、姿勢制御に役立てていると考えられる。
国際秩序と国内秩序の共振に関する包括的研究

国際社会には、「国内統治の国際基準の移植」を否定する内政不干渉型の秩序観と、それを肯定する内政干渉型の秩序観とが併存している。前者は国家の排他的な領域統治を相互に承認することを重視し、武力不行使、内政不干渉、領土保全といった規範原則に依拠するのに対して、後者は自決、人権保障といった規範原則に依拠し、このような国際規範が国家の媒介なしには実現できないがゆえに、国内統治の在り方に関心を持つことになるのである。本研究は、この二つの秩序観の併存が生み出すダイナミクスを考察の対象とした。本研究の目的は、国際秩序の変動を国内秩序の変動と関連付けて分析することによって、それぞれの変動を内生的かつ動学的に説明する枠組みを提供することにある。本研究は、多様な問題領域において、《国際秩序と国内秩序の共振》の多面的な現実を共通の理論枠組みの下に包括的に考察するという共同研究の試みである。今年度は、東京大学において「共振する国内・国際秩序研究会」(5/30/08)を開催し、連携研究者の武内進-が「アフリカの紛争と国際社会」と題する報告(武内進一編『戦争と平和の間-紛争勃発後のアフリカと国際社会』(アジア経済研究所、2008年)所収)を行い、アフリカにおける内戦への国際社会の関与の背景とその課題について分析した。また、研究代表者の石田淳が日本国際政治学会2008年度研究大会(10/25/08)の部会「国際秩序論の三叉路」において「人権と人道の時代における強制外交-権力政治の逆説-」と題する報告を行い、《主権に伴う責任を果たさない国家》に対する国際社会の対応について論じた。なおこの部会では、連携研究者の納家政嗣が討論者をつとめた。加えて、科研プロジェクト「「破綻国家」の生成と再生をめぐる学術研究」との共催という形で、「国際問題としての破綻国家」と題するシンポジウム(11/8/08)を東京大学において開催し、アメリカの武力行使と国家破綻との関連を、酒井啓子氏、田中浩一郎氏と石田淳が論じる機会を得た。国家からなる社会において、国家間で許容される行動の範囲とは何かについて関係国が共通の認識を持つことによって可能になる共存の枠組みを「国際秩序」と捉えるならば、国際秩序には、国家による排他的領域統治の相互承認という側面のみならず、その修正という側面とがある。国際社会における主権平等、内政不干渉、領土保全、武力不行使という規範原則は国際秩序の前者の側面を支えるものであり、自決、人権保障という規範原則はその後者の側面を支えるものと理解できるだろう。今年度は、国家による領域統治の国際基準のダイナミクスを解明することを目指して研究を行った。具体的には、東京大学において「共振する国内・国際秩序研究会」(2009年5月29日)を開催し、研究分担者の吉川元が「民族自決の果てに」と題する研究報告を行った。同報告は、吉川が今年度刊行した研究成果『民族自決の果てに--マイノリティをめぐる国際安全保障論』(有信堂高文社、2010年)をベースとするものであった。さらに、東京大学の「国際関係論コロキアム」と共催という形で、同研究会(2010年1月15日)を開催し、連携研究者の武内進一が「紛争後ルワンダの国家建設」と題する研究報告を行った。同報告は、武内が昨年度末に刊行した研究成果『現代アフリカの紛争と国家-ポスト・コロニアル家産制国家とルワンダ・ジェノサイド』(明石書店、2009年)をベースとするものであった。今年度の成果は国際秩序と国内秩序の共振の理論枠組をおおかた構築できたことにあった。前者は国家の排他的な領域統治を相互に承認することを重視し、武力不行使、内政不干渉、領土保全といった規範原則に依拠するのに対して、後者は自決、人権保障といった規範原則に依拠し、このような国際規範が国家の媒介なしには実現できないがゆえに、国際社会は国内統治のあり方に関心を持つことを重視するのである。共同研究の具体的実施については、東京大学において「共振する国内・国際秩序研究会」(2010年6月26日)を開催し、ゲスト・スピーカーの佐伯太郎氏(JICA研究所)が「交渉による内戦終結の可能性と限界-国内和平実現への国際社会の関与-」、湯川拓氏(東京大学大学院博士課程)が「地域機構における民主主義体制の集団防衛-ASEANとECOWASにおける行動規範の比較」と題する研究報告を行った。後者は、この標題で『アジア経済』第51巻第4号(2010年)に刊行された論文をベースとするものであった。

さらに、基盤研究(B)「未(非)承認国家をめぐる国際関係に関する学際的研究」(研究代表者:中井和夫氏)との共催という形で、同研究会(2010年11月10日)を開催し、ゲスト・スピーカーの久保慶一氏(早稲田大学)が「コソボ独立宣言後のバルカン情勢」と題する研究報告を行った。このようにゲスト・スピーカーの招聘を実現したことによって、多面的に国際秩序と国内秩序の共振の諸相をめぐって議論を重ねることができた。
新規ＴＧＦ－β標的因子Ｔｕｆｔ１のｍＴＯＲシグナルにおける機能解析

「TGF-βの標的かつ癌予後不良因子であるTuft1のmTORシグナルにおける機能を明らかにする」という目的で年間を通して本研究を遂行した。前年度までに、Tuft1はmTORC1シグナルを正に制御し、小胞輸送に関与する因子であることを突き止めた。本年度は、引き続き、mTORシグナルの制御メカニズムについて詳細を検討した。まずTuft1の結合タンパク質を同定するべく、ヒトインタラクトームデータベースを検索し、候補としてRABGAP1に着目した。RABGAP1は、Rab低分子量Gタンパク質が備えるGTPase活性を亢進するGAPとして機能して、メンブレントラフィックを制御すると考えられているが、機能の詳細については未解明な部分も多い。RABGAP1のノックダウンを行ったところ、mTORC1シグナルの活性低下と、リソソームおよび初期エンドソームの集積抑制をもたらし、いずれの結果もTuft1ノックダウン細胞と類似した表現型を示した。また、Tuft1はRABGAP1と協調して機能して、Rab36をはじめとする標的Rabの活性を制御することで、mTORC1シグナルを正に制御することも示した。さらに、Tuft1発現と薬剤感受性の関係について調べる中で有意な相関が見られることを明らかとした治験薬perifosineの新規作用機序として、メンブレントラフィックへの影響を示した。以上、本研究では機能未知であったTGF-βの新規標的因子Tuft1に着目し、メンブレントラフィックおよびmTORC1シグナル制御における新たな機能を見出した。また、アルキルリン脂質の経口薬perifosineがTuft1-RABGAP1と関連したメンブレントラフィックに作用し、mTORC1を直接阻害する可能性を示した。これらの知見は、生物学的にも臨床的にも重要な意義があると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では「機能未知のタンパク質であるTuft1がmTORシグナルの活性を制御する機構を解明し、臨床応用可能性を探ること」を目的としている。平成27年度は以下の点において研究を遂行した。1.Tuft1がmTOR活性を制御機構の解析リソソームはmTORC1活性化の場となる重要な細胞内小器官であるが、Rag-GTPaseはアミノ酸依存的にmTORC1をリソソーム表面へリクルートするための必須因子である。まずRagA/B/C/Dの4因子とTuft1の結合性を検討した結果、Tuft1はRagD特異的な結合能を有し、特にRagD-GDP結合型変異体と強く結合することが明らかとなった。さらにRagDはTuft1のN末端と結合することも見出した。RagCとDは高いホモロジーを有するため、両者は重複した機能を担うと広く認識される一方、RagDの発現が高いほど癌予後不良に働くという報告もある。このことからもTuft1がRagD特異的に結合することの意義が伺える。またTuft1-mCherryの恒常発現株を樹立し、imagingを行った。その結果、リソソームに集積したシグナルが検出され、Tuft1もリソソーム上で機能を持つことが示唆された。Tuft1をノックダウンしたヒト乳癌細胞をヌードマウスに心注移植し、骨転移をin vivo imagingにて評価した。その結果Tuft1をノックダウンした個体群において有意に転移数が減少する傾向が認められ、Tuft1は癌の進展において転移促進的に働く因子である可能性が示唆された。さらに個体におけるTuft1の機能解析の目的でノックアウトマウスの樹立を試みた結果、Tuft1ノックアウトマウスは致死となった。蘇生実験の結果、ノックアウト個体は出生直後に致死になったため、Tuft1は出生後の生存に必須な因子であることも示唆された。平成27年度は、TGF-βの標的かつ癌予後不良因子であるTuft1のmTORシグナルにおける機能を明らかにするという目的で年間を通して本研究を遂行した。結果としてTuft1とアミノ酸シグナルの新たな関係が明らかになり、生物学的にも重要な知見を見出した。一方、癌予後との関係ではin vivoの解析も行い、乳癌細胞の骨転移モデルを用いてTuft1が転移促進的に機能する結果も得ている。またノックアウトマウスの解析においては、Tuft1ノックアウト個体が出生直後に致死となり、Tuft1が出生後生存に必須な因子であることも明らかとなった。以上のことから当初の計画通り、順調な研究の進展が見られたと判断される。前年度までに、Tuft1はmTORC1シグナルを正に制御する因子であることを突き止めており、引き続き、mTORシグナルの制御メカニズムの詳細を検討している。1.TUFT1は小胞輸送を制御するmTORC1活性化の場であるリソソームの細胞内局在を検討した結果、対照細胞においては核周囲に集積するが、Tuft1をノックダウンした細胞においては細胞周辺部に四散した。さらに、初期エンドソームの局在や蛍光標識トランスフェリンの追跡実験の結果もあわせ、Tuft1は小胞輸送の制御因子であることが示唆された。正常な小胞輸送の存在は、mTORC1の活性制御に不可欠だが、その詳細な機序については不明な部分が多い。本研究ではまずリソソームに絞り、mTORC1活性との関連を検討した。モータータンパク質Kif5bを強制発現は、mTORC1シグナルの抑制を認めた。ダイニン阻害剤を用いた場合でも同様な結果を得た。

逆に特異的なRab GTPaseであるRab7aを強制発現させ、Tuft1ノックダウン細胞でmTORC1を核周囲へ再局在化させると、部分的ではあるがmTORC1シグナル活性が回復した。以上のことから、Tuft1のノックダウンによるmTORC1の抑制の一部は、リソソームの局在異常に起因することが示唆された。2.Tuft1発現と薬剤感受性についてTuft1発現と薬剤感受性の関係の評価を行った。従来型抗がん剤とPI3K-AKT-mTORシグナルに関連する薬剤に関して、相関解析を行った結果、アルキルリン脂質の経口薬であるperifosine感受性とTuft1の発現量が有意に負の相関を示すことが明らかとなった。Perifosineは多発性骨髄腫および大腸がんにおいて第三相臨床試験に進んだ治験薬であるが、有意差が得られない結果に終わっており、適切な効果予測因子の同定が求められている。平成28年度はTuft1がmTORC1シグナルを正に制御するメカニズムを明らかにするという目的で、年間を通して本研究を遂行した。その結果、Tuft1は小胞輸送を制御することを明らかとし、Tuft1のノックダウンによるmTORC1の抑制の一部は、リソソームの局在異常に起因することを示した。また、Tuft1の臨床応用可能性を探索する目的で、Tuft1発現と薬剤感受性の関係の評価を行った。その結果、アルキルリン脂質の経口薬perifosineに対する感受性と、Tuft1の発現量が有意に負の相関を示すことを見出した。以上のことから、本年度は、当初の計画通り順調な研究の進展が見られたと判断した。「TGF-βの標的かつ癌予後不良因子であるTuft1のmTORシグナルにおける機能を明らかにする」という目的で年間を通して本研究を遂行した。前年度までに、Tuft1はmTORC1シグナルを正に制御し、小胞輸送に関与する因子であることを突き止めた。本年度は、引き続き、mTORシグナルの制御メカニズムについて詳細を検討した。まずTuft1の結合タンパク質を同定するべく、ヒトインタラクトームデータベースを検索し、候補としてRABGAP1に着目した。RABGAP1は、Rab低分子量Gタンパク質が備えるGTPase活性を亢進するGAPとして機能して、メンブレントラフィックを制御すると考えられているが、機能の詳細については未解明な部分も多い。RABGAP1のノックダウンを行ったところ、mTORC1シグナルの活性低下と、リソソームおよび初期エンドソームの集積抑制をもたらし、いずれの結果もTuft1ノックダウン細胞と類似した表現型を示した。また、Tuft1はRABGAP1と協調して機能して、Rab36をはじめとする標的Rabの活性を制御することで、mTORC1シグナルを正に制御することも示した。さらに、Tuft1発現と薬剤感受性の関係について調べる中で有意な相関が見られることを明らかとした治験薬perifosineの新規作用機序として、メンブレントラフィックへの影響を示した。以上、本研究では機能未知であったTGF-βの新規標的因子Tuft1に着目し、メンブレントラフィックおよびmTORC1シグナル制御における新たな機能を見出した。
遺伝子治療をめざした制限酵素の認識特異性の拡大

高発現組換え体大腸菌から精製した制限酵素EcoO109Iを、PEG4000を沈殿剤として用いてハンギングドロップ法で結晶化した。得られた結晶のX線回折データを収集した結果、3.3Åの分解能でデータが得られ、単結晶であることが明らかとなった。しかし異方性が認められたため、これ以上の分解能のデータは未だ得られていない。制限酵素EcoO109I溶液に、認識配列を含む13塩基対のオリゴヌクレオチドを添加して結晶化を行った結果、PEG4000を沈殿剤として用いたとき結晶が得られたが、結晶が小さかったためX線照射を行うことができなかった。また、修飾メチラーゼEcoO109Iの高発現組換え体大腸菌を構築して、酵素の精製を行った。電気泳動的にほぼ均一の酵素が得られ、これを用いて諸性質を明らかにした。メチル化塩基の特異性を解析した結果、認識配列PuGGNCCPyの内側のCをメチル化することを明らかにした。さらに、制限酵素遺伝子の上流に存在するORFから合成される蛋白質の機能解析を行った。制限酵素と上流ORFは、上流ORFのプロモーターの制御を受けpolycistronic mRNAとして合成され、上流ORF遺伝子産物は、自身のプロモーターの活性化を行うことで、制限酵素遺伝子の転写を調節する新規転写調節因子であること明らかにした。上流ORF遺伝子産物を部分精製して、DNA結合活性を調べた結果、翻訳開始点の上流76bpの領域に特異的に結合することを明らかにした。修飾メチラーゼのプロモーターは、このORF遺伝子産物による特異的な活性化は認められず、修飾メチラーゼは構成的に発現することが明らかとなった。
スピン再配向遷移を利用する磁歪駆動マイクロアクチュエータ

本研究の目的は駆動用として磁歪材料や強磁性材料の薄膜を用いたマイクロアクチュエータの研究開発を行うことである。マイクロマシニングで加工したシリコンの微細構造に磁歪材料や強磁性材料の薄膜を付加して、アクチュエータ構造とする。磁気的異方性を持つ材料を使ったり微細構造の形状を工夫すると、一方向の交番磁場を印可しただけで、アクチュエータに2方向の動きをさせられる。このような2次元アクチュエータの設計と製作、動作特性評価と解析を行った。また、マイクロミラーを2方向に振動させ、2次元光スキャナとして用いるなどの応用も研究した。この結果、特殊な永久磁石薄膜を用いた可動磁石型のアクチュエータを2次元光スキャナーに応用し、数ミリメートル程度の大きなミラーを直交する2軸の周りに、大偏向角で動かすことができた。本年度は、アクチュエータ性能向上のための新材料利用について、次の研究成果を得た。シリコンより柔かく、壊れにくい材料であるシリコーンゴムによってミラーを弾性支持することにより、簡単で丈夫なマイクロスキャナーを得ることができた。光の走査だけでなく、高周波無線ビームの走査に利用することを目指して、研究を行った。2次元光走査では、18Hzと164Hzの2つの周波数を重畳した2.5mTの交流磁界を加えることで、80°×5°の範囲に光ビームを走査できた。さらにシリコーンゴムの誘電体損失を避けるため空洞を含む膜構造上に60GHz帯の高周波アンテナを作り、それを可動のマイクロ走査デバイスに乗せて動かすことに成功した。
断裂腱板の修復機転の検出

1)臨床的研究:10名の腱板断裂の患者から手術時に得られた断裂腱板の凍結切片からコラーゲンtype I, type IIIのm-RNAを抽出し、RT-PCR法によって増幅、得られたDNA量を測定した。これを断裂アキレス健断端のDNA量と比較した。その結果、断裂腱板から得られたtype I, IIIのmRNAは、断裂アキレス腱に比較して極めて少なかった。一方大断裂と小断裂殿間には、mRNAに有為の差はなかった。これ等データから、コラーゲンの新たな生成はあるものの、腱板断裂では治癒傾向が乏しいことが明らかになった。2)実験的研究:成熟白色家うさぎ7羽の棘上筋腱に腱板の欠損を作成し、4日から12週で経時的に組織像を観察した。術後4日では断端の反応は僅かで、1週になると内外側端とも増殖した細胞と、繊維組織により覆われていた。コラーゲンtype III染色では、既存の腱繊維の辺縁部、それに直行する新しい繊維に染色性があり、I型染色では、既存の腱繊維が陽性に染まるが、新たな断端の繊維の染色性は部分的に陽性となった。2週では増殖した細胞群により、断端が覆われており、これはとくに滑液包側で厚みを増していた。断端の橋渡しをする組織がさまざまな程度に見られ、ここにIII型が陽性に染色された。4週になると繊維性の連続となり、III型は依然として存在するが、I型も滑液包側から関節側まで広範に染色されらようになった。8週では完全に連続した繊維は規則性を取り戻し、太いコラーゲンの形成がみられる一方で、脂肪を混じるようになった。この時期でもIII型は依然として腱内に染色された。これらのデータから、家兎の断裂腱板には治癒能力があり、初期に滑液包および関節面から腱の断端に細胞が侵入することが明らかになった。上記臨末的および実験的研究の結果の違いは、ヒトに腱板断裂が変性に起因していることが主たる原因と考えられる。I.ヒト断裂腱板の修復機転の検出b)免疫組織化学:上記の結果と免疫組織化学(procollagen 1(I)の単クローン抗体を用いた染色)の結果との比較を行っている。また断裂腱板における他の型のコラーゲンの分布についても単クローン抗体を用いて調査している。II.ウサギを用いた実験的研究現在腱板断裂モデルを家兎の肩関節で作成中である。今後摘出標本での、免疫組織、in situ hybridization、PCRによるコラーゲンの生成の観察を行う予定である。1、臨床的研究として、手術時に得られた断裂腱板の組織像を検討し、コラーゲンの型別分布の検出のために、種々の単クローンを用いた免疫組織化学を行った。そしてこの所見を関節鏡視像と比較した。現在組織学的に断裂腱板を分類することを試みている。また抗I型プロコラーゲンのC末端抗体を用いて、コラーゲン産生の場を捉え、この結果とin situ hybridizationにより得られたmRNAの産生の場との比較を行っている。これらの研究結果は、英文で、“Controversies in Orthopaedic Sports Medicine"に投稿した。近日中に発刊の予定である。

凍結肩についてもin situ hybridizationの技術を用いて、コラーゲン産生の場を特定し、日本整形外科学会基礎学術集会で報告した。断裂腱板の修復能に関して、西太平洋整形外科スポーツ医学会(97年11月台北市、台湾)で報告を行った。2、実験的研究は、実験施設における感染症などのため、計画の遅延のやむなきに至った。動物実験は平成10年度に行う予定である。PCRの施行のためのpolymerはoligonucleotideで作成し、種々のキットを購入した。またすでに購入したPCR機器により、凍結断裂腱板におけるコラーゲンの産生を捉える体制を整えた。今後ヒトならびに動物の組織を用いたPCRを行う予定である。3、共同研究者の沢井は慢性関節リウマチにおける炎症性サイトカインの発現、混合型結合織疾患の病理所見を報告した。佐野は、解剖体の腱板の病理と骨付着部の変性との関係を英文で報告している。これらは腱板の正常ならびに炎症性の変化を来した状態での病理所見の基礎知識をもたらし、腱板の修復能を考えるとき、重要な研究である。2.動物実験:成熟家兎を用いて、断裂腱板の実験を行った。計24羽の家兎に対して腱板断裂を作成し、その治癒状況を観察している。現在1週間から2カ月までの脱灰標本の作成を行った。今後術後6カ月の標本の作成を行う予定である。脱灰後のパラフィン切片に対してroutineの組織学的検索のほか、免疫組織化学、in situ hybridazationを行っている。今後家兎のコラーゲン産生の半定量的評価と局在の確定を行う予定である。この結果は平成11年度に国内および海外の基礎学会で報告する予定である。
支援型教師教育モデルにおける教師教育者の役割に関する研究

昨今さまざまな制度変更が実施されている教師教育に関連する分野ではあるが、その教師教育を実質的に指導する役割である教師教育者に関する議論は依然として置き去りのままである。特に、「学び続ける教師」を育成するためには、実践から学びとる力量を形成することが必須で、教師教育者は省察を中心としたファシリテータの役割を果たすことが求められる。本研究では、このことについての国内外の動向を収集しまとめるとともに、教師教育者のファシリテーションの能力の育成について、ワークショップ等を通じて実際に取り組みその成果と、今後の研究課題についてまとめた。支援型教師教育モデルを検討するため、リアリスティック教師教育の考えを提唱しているオランダの教師教育研究者であるフレッド・コルトハーヘン氏と面会し本研究テーマに関するディスカッションを行い、この教師教育の方法を取り入れている南オレゴン大学を訪問した。また日本におけるいくつかの事例を収集するなどの調査活動を行い、加えて文献調査や政策研究などを実施した。これまでに入手することができた文献データや事例データをまとめると、近年の教師教育の重要なテーマとして、体系的な知識や技術の継続的な獲得が必要とされているのはもちろんであるが、より強調されている点として教師や養成課程の学生が主体的に学ぶことのできる環境と仕組みづくりが求められている。このような環境や仕組みづくりが望ましいかということを考えていくと、例えば教師自身の経験をどのように本人の学びとして発展させていくかということであったり、学びあいの環境をどのように作り出すかということが焦点となってくる。このことに効果的にアプローチしていると考えられるフレッド・コルトハーヘン氏が提唱するリアリスティック教師教育に着目し、2013年度の研究では、リアリスティック教師教育の主要な観点や実施の手法、並びに考えうる効果について検討を進め、上述の通り米国の南オレゴン大学を訪問し、3名の教師教育者へのインタビューや、学部教員へのグループインタビューなどを通じて、リアリスティック教師教育の具体的な実践方法と、その効果に関するデータを得ることができた。支援型教師教育モデルの実践においては、これまで以上に教師教育者の果たす役割が大きくなることが想定できる。その関係性はより密接になり、教師教育者個人の特性が与える影響が高くなると考えられる。次年度の研究を通じて、これらの詳細についてより具体的に明らかにしていく予定である。本年度は、研究開始初年度として基礎的な情報収集を目標に研究を推進した。一方で本研究課題は、代表者が以前に取り組んだ研究課題(教師教育者の専門性と役割に関する研究(若手研究(B)22730631))と関連が深く、この研究課題の成果を改めて整理し、本研究への応用を検討することも合わせて実施した。また、本年度の中途(8月)で示された中央教育審議会の新しい教員養成・教師教育に関する指針は、本研究が追究していく内容と関係するため、当初の計画には含まれていなかったが、現時点で想定される影響について検討することを追加した。研究活動の具体的な内容としては、先の研究から引き継ぐことのできた研究資源を利用して、仮説的に教師教育者に関する現況をまとめ、また国際比較を行う上で、日本の教師教育が抱える特徴、問題点を整理した。この内容を国内外の研究者に個別あるいは学会などの場を通じて投げかけを行い、その反応やディスカッションを通じて、新たな情報を入手するとともに、モデルの再構成を行っている。また、文献研究の一環として教師教育者研究のマッピングを行った。欧州教師教育学会を中心として教師教育者に関する議論が行われているが、世界的な研究動向としては教師教育者の役割と専門性に関する実態調査が主である。しかし、これらの研究については収束傾向にあり、新たな研究課題を模索している状況にあるという認識に至った。この点については、引き続き、関係研究者と連携して注意深く最新の研究状況にキャッチアップできるように努めていく。本研究は「支援型教師教育モデル」を構想し、教師教育者の役割や専門性のあり方について追究を行ってきた。本研究期間を通じて、支援型教師教育モデルにおいては、教師教育者が「学び続ける教師」としての成長を支援し、そのための専門的な知識や技術を具体的に獲得するための方策が必要であるという一つの結論にたどり着くことができた。そのために、教師教育者の位置付けに関する検討も引き続き必要であるという状況にあることも明らかとなった。現時点での教師教育者像として、養成機関においては教育分野に関する調査研究の知見を実践に還元することができる理論と実践の架橋を行うものとしての教育者像が、そして学校現場においては、卓越した実践力を持つ模範としての教育者像が、それぞれモデルとなっている。この考えを踏まえて、両者の教育者像がもたらす支援型教師教育が実現・機能するために、教師や実習生に対して省察を促し、学ぶ力を身につけるためのファシリテータとしての役割をどのように考え、実践していくかを具体的に追究していくことが必要だという考えに至った。

そこで研究年度の後半においては、このファシリテーションに関する知識や技術を検討し、獲得するためのプログラムを構想・開発し、教師教育研究の第一人者であるオランダのFred Korthagen氏を日本に招聘し、全国の教師教育者(大学教員や、現職の指導的立場にある教員)述べ40名強に対して、省察を促す具体的な方法について学習・獲得していく機会を設けた。研修に参加した教師教育者は、新たなファシリテーション技術を獲得し、学生現職教員に対して、支援型の教師教育の実践の可能性を実現したが、一方で、現行の養成課程や授業展開にどのように取り入れ、整合性をもたせていくか、他の(担当者の)科目との調整をどのようにするかなど、課程や組織全体としての支援型教師教育実践の実現という新たな課題も明らかになった。人材開発・教師教育論文書籍等の文献や、基礎的な情報収集についてはおおむね完了した。また、2013年度より実践状況のデータ収集も開始した。2013年5月に実践校への訪問取材を終え、今後については、国内の事例を中心にデータを収集する予定である。また、2013年度2014年度に計画した教師教育のための方法論の検討として、ワークショップの開催を開催する。そのために、2014年度秋ごろにオランダの教師教育研究者であるフレッド・コルトハーヘン氏を招へいする予定である。このワークショップの前後でデータを収集し、モデルと方法論を組み合わせた研究成果をまとめる予定である。研究開始初年度の目標である、基礎研究状況の把握に関しては、文献の収集整理という面からはまだ分散して検討が進められており、体系的にまとめられているものが少ないこともあって、そのすべてを把握することはできなかった。この点については、当該年度の研究としては、都度教師教育研究者とのディスカッションを通じて積み上げ式に研究成果をまとめる形をとった。そのため、当初予定していた方法とは研究のアプローチが異なることとなったが、年間を通じて様々な教師教育研究者と交流し、情報交換を行った結果、現在の状況を広く把握することができ、このようなアプローチを通じて、おおむね当初の計画は実現できたといえる。一方で、基礎的なデータ収集については2年目以降にも一部持ち越して活動を継続する予定である。2014年度の研究計画は、研究最終年度としてこれまでに収集したデータを活用して、支援型教師教育モデルの開発を目指す。これまでに得た基礎データを使い、加えてリアリスティック教師教育モデルを参考にしながら日本におけるモデルを構想する。次に、海外並びに国内の実践状況を集約しながらモデルの構築を目指すとともに、具体的な教師教育の方法の開発のために、最終年度にリアリスティック教師教育の実践者であるフレッド・コルトハーヘン氏を日本に招へいし、教師教育者教育のためのワークショップ等を行う予定である。その前後において影響や効果を測定し、支援型教師教育の理論から実践までのモデル化を試みることを計画している。これを持って最終的な研究成果としたいと考えている。