hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リウマチ併発歯周炎患者のJAK分子標的・抗菌療法と機能検証

本研究の目的は、関節リウマチ(RA)併発の歯周炎患者に対するチロシンキナーゼ(JAK)分子標的治療と歯周抗菌療法の効果の評価とその機能検証を行うことである。これらの治療はともにRAおよび歯周炎の病状を改善させた。JAK標的治療後ではインターロイキン6および腫瘍壊死因子の血清レベルは低下し、歯周抗菌療法後では血液・脂質代謝に関連する血清蛋白apolipoprotein A1, angiotensinogen, hemopexinの発現が減少した。以上の結果から、JAK標的治療と歯周抗菌療法はRAと歯周炎の病状を改善させる可能性が示唆された。本年度は第1段階として、インフォームド・コンセントが得られた関節リウマチ患者でJAK標的治療予定無く歯周抗菌治療予定の26名(JAK[-]歯周抗菌[+]治療群)を対象に、歯周検査、リウマチ検査、ならびに血液採取を行った。1)歯周治療前後での血清プロテオーム解析を行った結果、二次元電気泳動ゲル上で合計535蛋白スポットが検出された。そのうち、歯周治療後に有意に発現強度が増加したのは10スポット、減少したのは6スポットであった。MS/MSイオンサーチ分析法による質量分析を実施後、NCBInrデータベースを参照して蛋白同定した結果、増加した血清蛋白はすべてhaptoglobinで、減少した血清蛋白は3種(apolipoprotein A1, Angiotensinogen, hemopexin)であった。これらは血管機能・代謝に関連する血清蛋白であり、得られた結果から、歯周抗菌治療による血管生理機能の改善の可能性が示唆された。2)歯周治療前後でのPorphyromonas gingivalis peptidylarginie deiminase (PPAD)および抗環状シトルリン化ペプチド(CCP)に対する血清抗体価を測定・比較した結果、歯周組織の炎症状態や関節リウマチ活動度の臨床的改善を認めたが、PPADおよびCCPに対する血清抗体価抗体に有意な変動は認められなかった。また、歯肉溝浸出液中でPPADに対する抗体は検出できなかった。対象患者の歯周組織の炎症が軽度であり、このことがシトルリン化蛋白発現に影響した可能性が考えられる。今後、さらに症例数を追加して検討する予定である。当初の研究実施計画で必要とされた関節リウマチ患者の臨床検体を半数程度確保できたため。また、P. gingivalis PADおよび抗環状シトルリン化ペプチドに対する血清抗体価測定や血清蛋白の網羅的解析が順調に実施できたため。本研究の目的は、インターロイキン6(IL-6)、腫瘍壊死因子(TNF)標的治療に低応答性の関節リウマチ(RA)患者および歯周炎患者を対象に、IL-6・TNFシグナル伝達因子のチロシンキナーゼ(JAK)を標的する治療と歯周抗菌治療を併用して、歯周状態およびRA活動性への改善効果を検索することである。本年度は2年目であり、インフォームド・コンセントが得られたJAK分子標的治療予定のRA患者2名(JAK+歯周抗菌ー治療群)を登録して、RA検査、歯周検査、ならびに血液採取を行い、標的治療前後での各検査結果について比較・検証を行った。その結果、1)RA検査結果では、標的治療後のRA活動度、疼痛・腫脹関節数、ならびにVisual Analogue Scaleは2名ともに減少しており、臨床的RA状態の改善が認められた。2)血清検査結果では、標的治療後のリウマトイド因子、C反応性蛋白、マリックスメタロプロテアーゼ3、IL-6、TNF-alphaの濃度は2名ともに低下した。しかしながら、環状シトルリン化ペプチドに対する血清抗体価および血清アミロイドA濃度については標的治療前後での変化が認められなかった。3)歯周検査結果では、標的治療後のプラークコントロール状態は同等であったが、歯肉炎指数、プロービング時の出血率、プロービング深さ、ならびに臨床的付着レベルは2名ともに改善を認めた。以上の結果からJAK分子標的治療はRA状態のみでなく歯周組織の炎症も改善させる可能性が示唆された。しかしながら、今回の対象患者は歯周組織の炎症が軽度であったため、今後は様々な歯周炎症状態を呈した症例を追加して検討していく必要がある。(理由)当初の研究実施計画と比べてJAK分子標的治療予定の関節リウマチ患者の登録数が少なく、未だ2割程度であるため。JAK分子標的治療はTNF・IL-6受容体阻害薬の効果が十分に認められなかった場合に適応であり、適応症例が極めて少なかったことが原因として考えられる。本年度は最終年度であり、インフォームド・コンセントが得られたJAK分子標的治療予定のRA患者でJAK(+)歯周抗菌(ー)治療群を3名登録して、RA検査、歯周検査、細菌検査、血液採取を行った。その後、標的治療3ヶ月後で3名中2名が脱落し、1名の各検査結果について比較・検証を行った。その結果、1)RA検査結果では、標的治療後のRA活動度、疼痛・腫脹関節数、ならびにVisual Analogue Scaleはともに減少しており、臨床的RA状態の改善が認められた。

2)歯周検査結果では、標的治療後のプラークコントロール状態は同等であったが、歯肉炎指数、プロービング時の出血率、プロービング深さ、ならびに臨床的付着レベルは改善を認めた。3)歯周ポケット細菌検査結果では、総菌数が約1/3に低下し、総菌数に対する歯周病関連細菌Campylobacterrectusの比率も0.02%から未検出レベルに低下した。4)血清検査結果では、標的治療後のリウマトイド因子、C反応性蛋白、マリックスメタロプロテアーゼ3、IL-6、TNF-alphaの濃度は低下した。しかしながら、環状シトルリン化ペプチドに対する血清抗体価および血清アミロイドA濃度については変化が認められなかった。以上の結果からJAK分子標的治療はRA状態のみでなく歯周組織の炎症も改善させる可能性が示唆された。本研究の目的は、関節リウマチ(RA)併発の歯周炎患者に対するチロシンキナーゼ(JAK)分子標的治療と歯周抗菌療法の効果の評価とその機能検証を行うことである。これらの治療はともにRAおよび歯周炎の病状を改善させた。JAK標的治療後ではインターロイキン6および腫瘍壊死因子の血清レベルは低下し、歯周抗菌療法後では血液・脂質代謝に関連する血清蛋白apolipoprotein A1, angiotensinogen, hemopexinの発現が減少した。以上の結果から、JAK標的治療と歯周抗菌療法はRAと歯周炎の病状を改善させる可能性が示唆された。今後は、チロシンキナーゼ(JAK)標的治療の関節リウマチ患者の確保に努める必要があるが、第一選択の腫瘍壊死因子標的治療やインターロイキン6標的治療に対して低応答性であることが前提条件であるため、症例確保に時間がかかることが予想される。今後は、研究協力病院に積極的に働きかけて、JAK標的治療が適応となる関節リウマチ患者の確保に努める必要がある。新潟大学大学院医歯学総合研究科歯周診断・再建学分野ホームページ歯周病学当初予定していた症例数に至らず、そのため解析経費が未使用となった。当初の研究実施計画と比べてJAK分子標的治療予定の関節リウマチ患者が少ないため、結果的に当初の費用額よりも少額で済んだため。実施出来なかった症例数を加算して使用計画をたて、解析を実施する予定である。そのため、予定どうりの経費執行ができる。今回生じた次年度使用額分については、当初計画したJAK標的治療の関節リウマチ患者を追加することで対応することとする。これによって、サイトカインシグナル伝達のプロファイリングデータが増え、機能検証に関する統計解析の精度向上につながることが期待される。
マイクロチップカロリーメーターによるドープ型有機超伝導体の極低温熱異常の検出

本研究はキャリアーがドープされた特殊な電子状態をもつ有機超伝導体の超伝導相およびその相と密接に関係した周辺電子相の熱力学的特性を微小セルを用いた新しい比熱測定装置を用いて解明することを目的として計画された。研究期間前半で整備した装置を用いて、ドナーとアニオンの間の不整合な関係から、定比組成からずれたタイプの超伝導体を中心にミクロ熱容量測定をおこなった。まず、バンド充填度が3/4である電子状態に3%程度のホールがドープされた超伝導体である(MDT-TTF)(AuI_2)_<0.436>(T_c=4.3K)のゼロ磁場、磁場下での測定により、3.8K付近に超伝導転移に特徴的な熱異常を検出した。転移そのものはブロード化しているが6Tまでの磁場での対破壊による転移の変化が明確に観測された。ドナー層とアニオン層の構造的な不整合が、ドナー層に特徴的な静電ポテンシャルを及ぼし、転移のブロード化を起こしていることが解析から明らかになった。また10K級の高い超伝導転移温度を与えることで知られるK型の構造をもつBEDT-TTF塩、κ-(BEDT-TTF)_4Hg_<2.89>Br_8に対する磁場中の熱容量の測定も行った。その結果、極低温において(1)アニオン中にあるHg鎖による格子熱容量の次元クロスオーバー現象が約2K程度でおこる(2)反強磁性的なスピンの揺らぎによる電子熱容量係数γが通常のκ型塩の倍程度まで増幅する(3)超伝導転移に基づく熱異常が、バルクの性質として顕著な冷却速度依存性を示すことが明らかになった。特に(2)は有機超伝導を引きおこす強相関電子系ならではの特徴として、遷移金属化合物の物性と対比しても興味深い。本研究はキャリアーがドープされた特殊な電子状態をもつ有機超伝導体の超伝導相およびその相と密接に関係した周辺電子相の熱力学的特性を微小セルを用いた新しい比熱測定装置(マイクロチップカロリーメーター)を用いて解明することを目的として計画された。平成15年度は、新たにデザインした微小測定セルの試作を中心に進めた。研磨加工した微小測温素子チップと特注の小型ヒーターを用い、熱リーク部位に工夫を加えたタイプのチップでは、最低温度でサブnJ/K程度の微少量熱容量を精度、確度ともに1%以内で測定を実現することができた。様々な角度から調整を行った結果、^3Heを用いた1K以下の極低温条件、磁場下で目的とする基準を満たすことが可能となり、これを用いていくつかの試料測定をスタートした。また、測温素子を温度計兼試料ステージとして配置し新たに設けた温度制御プレートの温度に一定の周波数で変調を加えることにより試料の温度変調を交流測定により高感度に検出する熱浴変調型比熱測定については、チップ部の製作は終了し現在測定系の開発を進めている。上記1番目のチップを搭載した熱容量測定装置を用いて、バンド充填度が3/4である電子状態に3%程度のホールがドープされた超伝導体である(MDT-TTF)(AuI_2)_<0.436>(T_c=4.3K)のゼロ磁場、磁場下での測定により、3.8K付近に超伝導転移に特徴的な熱異常を検出した。ドーピングをおこす起源であるドナー層とアニオン層の構造的な不整合が、ドナー層に特徴的な静電ポテンシャルを及ぼし、転移のブロード化を起こしていると思われる。

相転移に伴う熱異常の変化に関して磁場下でのより詳細な分析を行うことによって、熱容量ピークの内部構造に関する解析を進めることが必要課題として新たに生じた。本研究では、ドナー層とアニオン層の構造が、インココメンシュレートな関係になるため、定比組成からずれた有機電荷移動塩超伝導体微少量結晶に対して、定量的な熱容量測定を行い電子状態、超伝導の特異性を明らかにすることを目的としている。平成16年度は、前年度にセットアップした微小測温素子チップを用いたセルを用いてた測定を15年度に導入した強磁場磁石中で使用可能にし、磁場下での測定を中心に行った。1K以下の超低温領域で最大15Tまでの測定が可能になっている。これらの装置を用いて、本年度は(MDT-TTF)(AuI_2)_<0.436>(T_c=4.3K)のゼロ磁場、磁場下での測定の試料依存性などを吟味し転移のブロード化が本質的にインコメンシュレート性に起因していることを確認することからスタートした。また、高い超伝導転移温度を与えることで知られるκ型の構造をもつBEDT-TTF塩の一つであるκ-(BEDT-TTF)_4Hg_<2.89>Br_8に対して磁場中の熱容量の測定を行った。その結果、超低温において以下の点が明らかになった。(1)アニオン中にあるHg鎖による格子熱容量の次元クロスオーバー現象が約2K程度でおこる。(2)反強磁性的なスピンの揺らぎによる電子熱容量係数γが通常のκ型塩の倍程度まで増幅する。(3)インコメンシュレートなアニオン部の静電ポテンシャルによるドナー層の電子がつくるFermi面の折りたたみ効果が生じ、それによって超伝導転移が本質的なブロード化する。(4)超伝導転移に基づく熱異常が、バルクの性質として顕著な冷却速度依存性を示す。この中で、(2)-(4)の性質は、1/2フィリングの充填度をもつ強相関電子系ならではの特徴的な性質であり、有機超伝導体の新しい側面を示している。
ロングリードシーケンサーによる疾患ゲノム解析法の確立

1. Sequelのflowcell v2得られた全ゲノムシーケンスデータの検討:1サンプルあたり45枚のフローセルを用いて610xの全ゲノムカバレージを得ることが明らかになった。基本このスキームで8サンプル程度のシーケンス解析を終了した。欠失CNVはそれぞれのカバレージで、おおよそ7000個程度,重複CNVはそれぞれ10000個程度検出された。現状のSMRTcell(1枚20万円程度)を5枚程度使用し,コストはおよそ1サンプル当たり100万円である。2. CNV検出:10xレベルのSequel算出ゲノムデータからランダムにCNV検出を進めた。SMART-LINK 5にパッケージされたPBSVプログラムから、50 bp以上のCNVのみならず20 bp以上のCNVに加えて染色体転座や逆位の検出も可能となった。PBSVプログラムから産出されたVCFファイルをマージしてANNOVAR解析に進むフローを確立した。さらにRIBBONビューワーを用いて染色体転座や逆位の効果的かつ機能的可視化が可能となった。3. Subreadを用いたSNV同定効率:SequelとイルミナHiseq10xで得られた全ゲノムデータよりミトコンドリアシーケンスを抽出しそれぞれの得られたシーケンスからSNVを抽出し比較検討した。10xレベルのSequel算出ゲノムデータからランダムにCNV検出を進めた。SequelとイルミナHiseq10xで得られた全ゲノムデータよりミトコンドリアシーケンスを抽出しそれぞれの得られたシーケンスからSNVを抽出し比較検討した。PromethIONを導入し1フローセル当たり50120 GBのシーケンス産出が得られた。Sequel flowcell v3が登場しシーケンス産出量がv2の2倍程度となり今後はv2フローセル4枚分のデータならv3 2枚で達成可能となりコスト低減が可能となる。次年度はSequelのシーケンス産出向上を利用して疾患ゲノム解析を行いたい。PromethIONでは十分なスループットが確認できたのでシーケンス解析環境をセットアップする。1. Sequelで得られた全ゲノムシーケンスデータの検討:18XカバレージのSequelシーケンスを1例で行い,7X,13X,18Xカバレージのデータでそれぞれ>50 bpの欠失・重複CNVをPBhoneyを用いて検討した。欠失CNVはそれぞれのカバレージで、4000個,7000個,8000個程度,重複CNVはそれぞれ6000個,10000個,11000個程度検出された。現状のSMRTcell(1枚20万円程度)を5枚程度使用し,コストはおよそ1サンプル当たり100万円で10xカバレージのシーケンス産出が可能であった。初年度予算では少なくても5症例のSequel解析を10Xカバレージで行った。2. CNV検出に必要なゲノムカバレージ量とCNV検出系の確立:10XレベルのSequel算出ゲノムデータからランダムにCNV検出を進めた。特にUCSC遺伝子をinvolveするCNVに焦点を当てた。異なる疾患の症例間比較で重複しないCNVは1例当たり10個を超えなかった。カバレージが上がると検出CNVの数が上昇するため,コスト面と検出数のバランスから現状10Xカバレージを基準に解析を進めているが,コストが下がればさらにカバレージを挙げることで制度の向上を期待できる。3.高精度疾患ゲノム解析系の確立:ショート/ロングリードハイブリッドシーケンス:CNVを好感度に検出できるミニマルカバレージを10X程度としCNV解析を進めたが,これにショートリードシーケンスデータに組合わせて高感度なCNV検出系の確立を次年度より目指す予定である(ハイブリッドシーケンス)。当初想定していたSequelのコストであるが1 SMRTcell(1枚20万円程度)当たりのシーケンス産出量は510 Gbに到達し10xカバレージの全ゲノムシーケンスが100万円程度で可能となった。これでコントロール18xと原因未解明症例5サンプルの10xカバレージシーケンスを終了している。このデータ解析から判明したのは、検出するCNVはカバレージが上昇するほど増加する。検出する大量の7000個の欠失CNVと10000個の重複CNVの解釈に多数のコントロールデータが必要であることは明らかとなった。コスト面での低減を期待するが、現状容易でないことも予想されるため、異なるプラットフォームOxford NanoporeのPromethIONシーケンサーの導入も検討することが必要である。PromethIONで1フローセル当たり5080 GBものシーケンス産出が期待できる。現状のSMRT

cell(1枚20万円程度)を5枚程度使用し,コストはおよそ1サンプル当たり100万円である。2. CNV検出:10xレベルのSequel算出ゲノムデータからランダムにCNV検出を進めた。SMART-LINK 5にパッケージされたPBSVプログラムから、50 bp以上のCNVのみならず20 bp以上のCNVに加えて染色体転座や逆位の検出も可能となった。PBSVプログラムから産出されたVCFファイルをマージしてANNOVAR解析に進むフローを確立した。さらにRIBBONビューワーを用いて染色体転座や逆位の効果的かつ機能的可視化が可能となった。3. Subreadを用いたSNV同定効率:SequelとイルミナHiseq10xで得られた全ゲノムデータよりミトコンドリアシーケンスを抽出しそれぞれの得られたシーケンスからSNVを抽出し比較検討した。10xレベルのSequel算出ゲノムデータからランダムにCNV検出を進めた。SequelとイルミナHiseq10xで得られた全ゲノムデータよりミトコンドリアシーケンスを抽出しそれぞれの得られたシーケンスからSNVを抽出し比較検討した。PromethIONを導入し1フローセル当たり50120 GBのシーケンス産出が得られた。大量の検出CNVの解釈には多数のコントロールデータが必要であることは明らかとなった。コスト面での低減を期待するが、現状容易でないことも予想されるため、異なるプラットフォームOxford NanoporeのPromethIONシーケンサーの導入も検討することが必要である。PromethIONで1フローセル(1枚20万円程度)当たり5080 GBものシーケンス産出が期待できる。次年度はSequelのシーケンス産出量の向上に期待しながらPromethIONをトライアルで検証し、十分なスループットが臨めればこちらに主軸を移すことも検討する。Sequel flowcell v3が登場しシーケンス産出量がv2の2倍程度となり今後はv2フローセル4枚分のデータならv3 2枚で達成可能となりコスト低減が可能となる。次年度はSequelのシーケンス産出向上を利用して疾患ゲノム解析を行いたい。PromethIONでは十分なスループットが確認できたのでシーケンス解析環境をセットアップする。
インプラント周囲炎に対する骨疲労の影響の解明

本研究は、「骨強度」を規定する骨密度、骨微細構造、コラーゲン構成のうち、コラーゲン架橋がインプラント周囲炎に与える可能性を検討し、骨密度、骨微細構造との関連を評価した。その結果、インプラント周囲炎では、全身および局所のコラーゲン架橋に異常が見られ、骨構造からは、骨梁連結性がほとんど認められないなどの特徴が認められ、インプラント周囲炎に対するコラーゲン架橋の関連が示唆された。本研究は、デンタルインプラント最大の合併症であるインプラント周囲炎に対する骨疲労の影響を解明することを目的に、ビーグル犬にインプラント体を埋入し、さまざまな条件で咬合負荷を加えるモデルを作製する。さらに、炎症の影響を評価するため、飼育期間中、片側は実験的にインプラント周囲に炎症を惹起させ、反対側は炎症を加えず、インプラント周囲骨の変化を計測する。一定期間飼育後、インプラント周囲骨の骨疲労の指標となるコラーゲン架橋とマイクロダメージ、骨質の指標になる骨密度、微細構造を解析する。また、周囲歯肉の炎症指標となるIL-1, IL-6の発現を測定し、それぞれがインプラント周囲の骨吸収および骨強度へどのように影響するか評価する計画を行った。初年度である平成26年度は情報の収集に努めた。日本骨形態計測学会、日本口腔外科学会、日本顎顔面インプラント学会、ヨーロッパインプラント学会に出席し、関連研究に関する情報の収集に努めた。また、9月に本研究の先行研究の成果に関し、日本口腔インプラント学会にてシンポジストの一人に選ばれ、発表の機会を得ると共に、関連研究者と意見交換する機会を得た。実際の研究の実施に関しては、詳細は後述するいくつかの困難に直面しており、遅延している。まず、同一実験でコラーゲン架橋とマイクロダメージの計測を行うことが困難である可能性に直面していることである。また27年4月より勤務先が、東京医科大学病院から東京医科大学茨城医療センターに移動することが決まり、新勤務先でビーグル犬よる実験の継続が可能か不透明である点である。本研究は、デンタルインプラント最大の合併症であるインプラント周囲炎の発生機序を解明するため、インプラント体埋入後に周囲の骨に発生する「骨疲労」の病態を解明する。そのため、ビーグル犬にインプラント体を埋入し、さまざまな条件の咬合負荷を加え、また、炎症の影響を検索するため、片側は実験的にインプラント周囲に炎症を惹起させ、反対側は炎症を加えないモデルを作製する。一定期間飼育後、インプラント周囲骨の「骨疲労」の指標となるコラーゲン架橋、マイクロダメージ、「骨質」の指標になる骨密度および微細構造を解析する。また、周囲歯肉に関しては炎症の指標となるIL-1mRNAを測定する。それらの要因を統合し評価することにより、骨疲労の発生状況がインプラント周囲の吸収および周囲骨の骨強度にどのような影響を与えるか検討する計画である。本研究の実施ににあたり、平成26年度は関連学会にて情報を収集し詳細を煮詰め、正に実験を開始せんとする平成27年4月より東京医科大学茨城医療センターへ移動となった。そのため、27年度は新環境での計画通りの研究が可能であるか模索する1年となった。まず、東京医科大学茨城医療センターでの動物実験は極めて困難で、また、近隣にも適当な施設がないため、実験計画を1から見直す必要があったためである。現在、臨床検体を使った実験に切り替えるための計画策定中である。ただし、臨床検体ではマイクロダメージに関する研究は厳しいため、本研究期間中はコラーゲン架橋に関する研究にとどめる予定である。また、研究業務とは直接関係ないが、移動した病院が2012年に保険医療停止となっており、昨年9月に厚生労働省、関東甲信越局の特定共同指導が歯科に関しても行われた。診療科長を拝任しているため昨年の前半はその対応に悩殺され、研究にエフォートを割くことが非常に困難な状況に陥った。後半になってやっと現施設で研究を行うための計画の見直し、それに関連する関連学会での情報収集を行う余裕ができ、やっと基本方針が固まってきたところである。本研究の実施にあたり、初年度に関連学会にて情報を収集し詳細を煮詰め、正に実験を開始せんとする平成27年4月より、研究代表者が東京医科大学茨城医療センターへ移動となり、新しい環境下では大動物での研究が極めて困難になったため、1年かけて現状で随行可能な研究計画の変更を模索した。その結果、臨床材料を用い「骨疲労」に関連するコラーゲン架橋の解析に絞った研究計画とした。平成28年度は改変した研究計画に基づき、まず、CTにより骨構造を解析をするための準備と研究の遂行に費やし、スペイン口腔外科学会およびに日本口腔インプラント学会で実績の発表を行った。

前述したように、研究代表者が平成27年度より東京医科大学茨城医療センターへ移動となり、研究環境が大幅に変わり計画を大幅に見直さざるを得なかったため平成27年度はその期間に当てざるを得なかった。特に年度の前半は、研究業務とは直接関係ないが、移動した病院が2012年に保険医療停止となっており、9月に厚生労働省、関東甲信越局の特定共同指導が歯科に関しても行われ、診療科長を拝任しているためその対応に忙殺され、研究にエフォートを割くことが非常に困難な状況で、後半になってやっと現施設で研究を行うための計画の見直し、それに関連する関連学会での情報収集を行う時間的余裕ができ、臨床材料を用いた新しい研究計画が固まった。平成28年度は新たな研究計画遂行するための基礎として、CTによる骨構造解析のための準備と研究遂行に費やし、スペイン口腔外科学会およびに日本口腔外科学会でそれらの実績を発表し、少しずつ研究は前進している。デンタルインプラント最大の合併症であるインプラント周囲炎の発生機序を解明するため、インプラント体埋入後に周囲の骨に発生する「骨疲労」の病態を解明する。そのため、人のインプラント埋入部位骨の「骨疲労」の指標となるコラーゲン架橋と「骨質」の指標になる骨密度および微細構造を解析した。まず、予備研究として、インプラント治療に対するCTによる骨構造の長期変化を解析し、それを予後と比較検討した。方法は、インプラント埋入直後、1年後、長期経過後の皮質骨幅と海綿骨CT値を評価すると同時に、PCBMとPRPによる顎骨再建後にインプラントを埋入した13例、30本のインプラント(PCBM群)、既存骨(43例、127本:既存骨群)、さらに小規模な骨造成を施行した(26例,42本:骨造成群)症例のインプラントの成功率をKplan-meier法で統計学的に検討した。結果はPCBM群の骨構造は既存骨と比較して、長期経過後では海綿骨CT値が上昇し、皮質骨が肥厚し周囲の既存骨構造と近似する傾向がみられた。インプラントの成功率はPCBM群93.3%,既存骨群91.3%、骨造成群95.2%で統計学的に有意差は認められなかった(P=0.783)。以上から、インプラントの骨構造評価は海綿骨と皮質骨を分離して行う必要があるとの重要な知見が得られ、さらに専用ソフトを用い評価のvirtual reality表示を試みた。最終年度は、本研究を施行し、CTを撮影し予備実験と同一条件で、皮質骨幅および海綿骨CT値を測定し、トレフィンバーにて採取した骨を使用し、同一部位の、マイクロCTによる皮質骨および海綿骨の微細構造解析を行った。さらに、同一試料を用いて「骨疲労」のうちでもっとも重要なコラーゲン架橋の指標として、ペントシジンを免疫組織学的に検討した。さらに、血液検査にて、全身的なペントシジン値を比較検討した。本研究は、「骨強度」を規定する骨密度、骨微細構造、コラーゲン構成のうち、コラーゲン架橋がインプラント周囲炎に与える可能性を検討し、骨密度、骨微細構造との関連を評価した。その結果、インプラント周囲炎では、全身および局所のコラーゲン架橋に異常が見られ、骨構造からは、骨梁連結性がほとんど認められないなどの特徴が認められ、インプラント周囲炎に対するコラーゲン架橋の関連が示唆された。
障害者にとって有効で利用できるe-ラーニング教育支援システムの開発

働きたいと思う障害者が勉強できる学習の場として、個別に学習できるe-ラーニングは非常に有効である。しかし、コンピュータを活用した学習はあまり行われていない。そこで、障害者が自宅で学習できる有効なe-ラーニングシステムの開発を行なった。ビデオ・オン・デマンド型とライブ型のシステムを構築し、実際に学習指導を行った。重度の障害者にとって大切なことはコミュニケーションできることであることが分かった。学びたい、技術を身につけたい、そして社会に出て働きたいと願う障害者に提供される学習の場は健常者のそれに比べ数、質共に劣っている現状である。また、障害者の受講環境はそれぞれの障害の違いもあって、集合教育よりも個別教育のほうが望ましく、効果も高いと思われる。一方、現在高等教育機関や資格試験受講者を対象としたe-ラーニングは普及し始め、「いつでも、どこでも、だれでも」をうたい文句に様々なコンテンツが作られている。しかしながら、現在開発されているe-ラーニングのコンテンツは様々な障害者が受講できるものではなく、障害者が必要とするコンテンツも皆無に等しい状況にある。これら一連の課題は、e-ラーニングにおいてはシステムの開発と同様以上に教材開発が技術的にも教育的にも最も難しい部分であるからである。そのため、障害者に対応したインターフェースを持つe-ラーニングの教材開発は立ち遅れている。本研究では、移動に困難な障害者が自宅でも個別学習でき、障害者にとって有効なe-ラーニング教材の開発を行なう。様々な障害をもった方が活用できるe-ラーニングの教材を提供できるシステムを開発し、さらに教材作成が効率的に行なえる教材作成手法を確立する。本年度は、ICT活用に関する宮崎県内の養護学校の教員、生徒そして社会人へのアンケートを実施し、障害者が学習できるシステムの構築を行った。以下にその概要を示す。1.養護学校におけるICT活用の現状アンケート調査は、2006年11月に宮崎県内の養護学校15校の教員、生徒(有効回答数10校、教員80名、生徒54名)、また社会人の障害者50名に対して行った。その結果、パソコンがあまり身近な存在でないが、パソコン・インターネットを利用すれば「将来の職業や意思表示の機器」として様々な利用法があることを認識し、役に立つと考えていた。養護学校の教員向けに生徒のパソコンによる学習の際の課題や問題点を聞くと、一人ひとりの障害に合わせた環境が整っていないことが示されると同時に基本的なハード面の情報環境についても整備されていないことが分かった。一人ひとりの障害が違うために一斉授業が難しいことや決められた時間内に指導できないなど個別指導が必要であることがわかった。障害のある社会人へのアンケートで、仕事でパソコン・インターネットを利用する割合は8割を超え、在宅での仕事を考えると障害者にとっては、パソコン・インターネットの理解が必要不可欠なものであることがわかった。2.e-ラーニング教材システムの概要重度の障害者を対象としてシステムを開発することにし、システムはLMSとしてMoodle、CMSとしてXOOPSを用いた。コンテンツ作成にはPukiwiki(wema機能付)、またストリーミング映像管理にはX_movieのモジュールを用いている。本e-ラーニング教材システムの特徴は、wema機能で付箋を画面上に貼れるものを採用し、ノートテイクのできない障害者が画面上にメモができるようにした。また、各単元には掲示板を配置し、同じ学習者が単元ごとに質問や会話ができる。ストリーミング映像は全て字幕付とし、操作は全てマウスのみで可能とした。さらに、マウスを使用できない障害者の入力支援としてトラックパッドの改良、指でクリック操作を行うタッチセンサの開発を行った。本年度は、障害者にとって有効なe-ラーニングの教材内容、教育方法等を考慮して昨年度作成したシステムを実際に受講していただくためにパイロットスタディを行った。また、現在の障害者の通う教育現場で様々な障害に対応した教育方法が行なわれているので、その教育方法について検討した。これまでにもウェッブアクセシビリティについて検討してきたが、再度e-ラーニングにおいてそのアクセシビリティについて、実際に宮崎東病院に入院している方々にご協力頂き、昨年度までに作成した教材の確認作業として、ホームページの画面の配置や情報量、また操作方法等について検討し、改編した。具体的には、マウス操作のみでの操作画面を容易にするために、教材を一画面で閲覧できるようにし、クリックボタンの配置をわかりやすく大きくするなど操作性を重視した。また、昨年度までのシステムでは学習画面と学習ログの管理を行うために2つのシステムを活用していたが、ログインを2回行う必要があったため、1回で行えるように1つのシステムに置き換えた。学習ログの管理や学習者と指導者の交流をどのように行うかが今後の課題となり、平成20年度以降に検討する予定である。本年度は、これまで構築してきたシステムを用いて一般に公開できるようにするため、作成したe-1earningのコンテンツの完成度を高め、障害者の方に必要な情報を発信できるコミュニティサイトの構築を目指した。その際に必要とするコンテンツを調査するため、宮崎県内の企業に対し、重度の障がい者の雇用条件や在宅就労の可否についてアンケートを実施したが、本年度後半の景気の悪いこともあり、あまり積極的でないことがわかった。

また、どういった業務が可能であるかがわからないという意見も多く、障がい者の持つ能力を公開できるサイトの構築が必要であることが分かった。また、本年度は新たに発声障害のある学生の発声をサポートする周波数変調による代用音声機器の開発に着手した。本年度は主に調査研究を行い、肉導によるNAMマイクについて先進地の研究機関を調査した。NAMマイクを用いた代用音声機器の開発は、現在のところ「つぶやき」程度で発声が可能であることがわかったが、リアルタイムでの変換が現在のところはできていない。本研究で対象としている学生について分析し、母音の発生はできないが、子音の発生音を聞ぐことができることがわかった。そこで、現在、母音については口形で認識し、子音を音波の解析により認識することを考え、現在、画像と音声のデータを収集している。来年度はそれらを解析し、代用音声の発声を目指す。平成21年度は、これまでに構築したシステムを用いて実際に運用を開始した。まずテレビ会議システムによる重度障害者向け学習支援システムを用いて入院している筋ジストロフィーの被験者に対し、テレビ会議システムを用いて学習支援を行った。ビデオオンデマンド型による動画配信による学習環境も構築し検討したが、被験者にとってはテレビ会議を用いたライブ型が理解しやすく、講師とのコミュニケーションが必要と判断したためである。新型インフルエンザの流行に伴い様々な教育現場に影響を与えたが、ICTを活用した学習支援ではその影響を全く受けることなく実施でき、学習した被験者は平成22年4月に開催されるITパスポート試験を受験するまでになっている。音声配信を目的としたポッドキャスティングではサーバを構築し、宮崎市の広報紙を音声で配信できるようにした。視覚障害者向けの学習コンテンツの充実が今後必要である。また、平成21年度は発声の障害を持つ学生がテレビ会議システムを受講できることを目的に口形を認識するシステムの開発を行った。被験者の口形の母音については、唇の形を画像分析により認識し、その形を微分・積分法により認識できた。ただし、子音については口形だけでは難しく微小な発声音など他の信号を考慮する必要がある。学習サポートサイトの公開については、障害者が情報を発信でき、共有できる学習サポートの総合サイトとしてSNSを構築した。テレビ会議等を用いた学習支援で利用し、それぞれが学習を通して交流できた。
大気圧非平衡プラズマを用いた表面ナノ構造を制御した酸化亜鉛薄膜形成技術の開発

本研究では、大気圧非平衡プラズマ支援による酸化亜鉛薄膜形成技術の開発を念頭に研究を行った。まず大気圧非平衡プラズマを液体に照射させた際のプラズマ液体界面の反応を調べ、プラズマよる水の分解反応よりOHラジカルの生成し、それが酸化に寄与している可能性が示唆された。また酸化亜鉛の製膜形状制御に関する知見を得るために、プラズマに供給されるミストサイズによる製膜形状の影響を調べた。製膜表面を観察したところ半球状の表面構造が確認された。これはプラズマに供給されるミストサイズに依存し、プラズマ中での溶媒の気化速度より生成される粒子形状が変化することを明らかになった。本研究では、フレキシブルデバイスの高性能化・高機能化技術、また革新的なフレキシブルデバイス創製技術の実現に向けた、フレキシブルデバイス作製プロセスにブレークスルーをもたらす技術開発を念頭に、フレキシブルデバイスの実用化で必須である高品質酸化亜鉛薄膜の低温高速形成技術の開発を目標に、以下の研究を行った。まず、大気圧非平衡プラズマ支援による酸化亜鉛薄膜形成技術の開発を念頭に、大気圧非平衡プラズマからの高密度・高活性な粒子入射束に対する、ミストとプラズマとの反応を調べる目的で大気圧非平衡プラズマを液体に照射させた際の放電特性を調べた。プラズマ・液体界面における発光測定では、プラズマと液体の表面との距離を変えることによって、生成するラジカル種を制御可能であることが明らかとなり、プラズマと液体との距離を近づけることにより液体(水)の分解反応より生成したOHラジカル強い発光が確認された。この結果は、酸化亜鉛形成に必須の酸化促進に有効な酸化剤(OHラジカル)の供給がミストから供給が可能であることを示唆している。また、ミストに溶解した物質と大気圧非平衡プラズマとの相互作用を調べるため、液体を介してプラズマを照射した際の液体中の有機分子の反応を調べた。プラズマ照射後の水中の有機分子の構造を赤外吸収ならびにX線光電子分光法を用いて調べたところ、分子の酸化反応に加えて分解反応が顕著に生じていることを明らかにした。この結果により、プラズマから気液界面を通して供給されたOHラジカルなどの酸化に寄与するラジカルが、液中への有機分子に影響を与えていることを明らかにした。これらの結果を基に、製膜前駆体を溶解した液滴に大気圧非平衡プラズマを照射して酸化亜鉛薄膜形成を行い、低温での酸化亜鉛薄膜形成を実現した。まず、大気圧非平衡プラズマ支援による酸化亜鉛薄膜形成技術の開発を念頭に、大気圧非平衡プラズマからの高密度・高活性な粒子入射束に対する、ミストとプラズマとの反応を調べる目的で大気圧非平衡プラズマを液体に照射させた際の液体とラジカルの反応を調べた。前年度にプラズマ・液体界面における発光測定おいて、プラズマを液体表面に照射することにより液体(水)の分解反応より生成したOHラジカル強い発光が確認されており、本年度はOHラジカルと液体との相互作用を調べるため、液体を介してプラズマを照射した際の液体中のOHラジカル由来の活性種を、化学プローブ法を用いて調べた。プラズマ照射後の水中にはOHラジカル由来の活性種である過酸化水素が生成されていうことが明らかとなった。この結果はプラズマから気液界面を通して供給されたOHラジカルなどの酸化とともに、気相中で生成されたラジカルが、液中物質との反応でさらなる酸化系活性種を生成することが明らかとなり、これらの結果は、大気圧非平衡プラズマを液滴に照射した際、製膜前駆体を溶解した液滴内での酸化亜鉛の形成メカニズムに迫るものである。さらには、ミストのプラズマ中での振る舞いに関して、ミストサイズによりプラズマ中での溶媒の気化速度より生成される粒子形状が変化することを明らかにしているにしている。本年度は大気圧非平衡プラズマと液中での製膜前駆体との相互作用と、大気圧非平衡プラズマ支援による酸化亜鉛微粒子形成技術の開発を目標に研究を進めてきた。プラズマとミストとの反応を調べる目的で大プラズマを液体に照射させた際の液中活性種の生成に関する知見を得て、液体中での製膜前駆対と活性種との反応の解明に向けた反応が確認されている。また、ミストのプラズマ中での振る舞いに関して、ミストサイズによりプラズマ中での溶媒の気化速度より生成される粒子形状が変化することを明らかにしているにしている。そこで現在周波数を可変可能なミスト発生装置の作成にとりかかっており、次年度中その成果を得られる見込みである。その成果を基にそのため大気圧非平衡プラズマで反応を支援したミストCVDによる酸化亜鉛薄膜の微粒子形成技術の開発を進める。さらには周波数可変ミスト発生装置において、ミストサイズやミスト密度、供給速度についてレーザー回折散乱法により調べ、材料供給方法の最適化を行っていく。また、大気圧非平衡プラズマ支援による微粒子形成技術の開発の一環として、低圧プラズマを用いた基礎研究を進めており、酸化亜鉛のサイズ制御に関する知見を得ている。

まず大気圧非平衡プラズマ支援による酸化亜鉛薄膜形成技術の開発を念頭に、大気圧非平衡プラズマとミストとの反応を調べた。大気圧非平衡プラズマを液体に照射させた際のプラズマ液体界面の反応を調べ、液体表面に照射されるプラズマより水の分解反応よりOHラジカルの生成し、プラズマ照射後の水中には気相中のOHラジカル由来の活性種である過酸化水素が生成されていることが明らかとなった。この結果は気液界面を通して供給されたOHラジカルが、液中物質との反応でさらなる酸化系活性種を生成することが明らかとなり、大気圧非平衡プラズマを液滴に照射した際、製膜前駆体を溶解した液滴内での酸化亜鉛の形成メカニズムに迫るものである。また、ミストのプラズマ中での振る舞いに関して、酸化亜鉛のサイズ制御に関する知見を得るために、プラズマに供給されるミストサイズによる製膜形状の影響を調べた。製膜表面を走査型顕微鏡(SEM)により観察したところ半球状の形状をした表面構造が確認された。その表面構造はプラズマに供給されるミストサイズに依存し、プラズマ中での溶媒の気化速度より生成される粒子形状が変化することを明らかになった。これらの成果は、供給するミストサイズの制御により、製膜した薄膜の表面形状の制御、並びに微粒子形成・サイズ制御への可能性を示唆するものであり、大気圧非平衡プラズマ支援による表面形状制御製膜技術、および微粒子形成技術の発展に貢献できる結果である。本研究では、大気圧非平衡プラズマ支援による酸化亜鉛薄膜形成技術の開発を念頭に研究を行った。まず大気圧非平衡プラズマを液体に照射させた際のプラズマ液体界面の反応を調べ、プラズマよる水の分解反応よりOHラジカルの生成し、それが酸化に寄与している可能性が示唆された。また酸化亜鉛の製膜形状制御に関する知見を得るために、プラズマに供給されるミストサイズによる製膜形状の影響を調べた。製膜表面を観察したところ半球状の表面構造が確認された。これはプラズマに供給されるミストサイズに依存し、プラズマ中での溶媒の気化速度より生成される粒子形状が変化することを明らかになった。本年度は大気圧非平衡プラズマの放電特性評価と、大気圧非平衡プラズマ支援による酸化亜鉛微粒子形成技術の開発の開発を目標に研究を進めてきた。大気圧非平衡プラズマとミストとの反応を調べる目的で大気圧非平衡プラズマを液体に照射させた際の放電特性を、プラズマ・液体界面における発光分光法を用いて調べ、生成するラジカル種を制御可能であることまた、液体(水)の分解反応より生成したOHラジカル強い発光が確認されている。しかしながら、大気圧非平衡プラズマ支援による酸化亜鉛微粒子形成技術の開発においては、その根幹を担う周波数可変ミスト発生装置の作成が遅延しており、そのため大気圧非平衡プラズマで反応を支援したミストCVDによる酸化亜鉛薄膜の微粒子形成技術の開発も、次年度にずれ込んでいる。まず現在所有のミスト発生器においてミストサイズやミスト密度、供給速度についてレーザー回折散乱法により調べ、材料供給方法の最適化を行っていくとともに、次年度前半で周波数可変ミスト発生装置作成を行い、微粒子形成技術の開発を行う。
ストレス蛋白質に対するT細胞応答の分子機構

70kDa hsp分子はある特定の腫瘍細胞でその細胞表面に発現する。しかもこれが、CD3^+,4^-,8^-,NKR-P1^-のDNT(double negative T)細胞と反応する。さらに今日迄の我々の研究成果はこの70kDa hspが何らかの内在性抗原ペプチドと複合体を形成し、これが、DNTに提示されることを示唆した。70kDa hspはTAP分子と会合していたことが判明した。この会合により、MHC class I結合性の抗原ペプチドがin vitroで効率よくATP依存性にERに輸送されることが示唆された。in vivoでも70kDa hspの選択的結合剤として知られるmethyl DSGにより、この輸送が抑制された。これらの事実はプロテオゾーム-TAP分子間で70kDa hspがMHC class I結合性の抗原ペプチドの輸送、提示に主要な役割りを行っていることを意味している。ストレス蛋白質(熱ショック蛋白質、hsp)に対するT細胞応答の分子機構につき、今年度は次の2点を明らかにした。2)70hscの細胞内抗原プロセシングへの関与:内在性抗原はユビキチン-プロテオゾーム(U-P)系により蛋白分解をうけ、ER上のTAP分子によりER内に入り、MHC class I分子と結合することが知られている。しかし、U-P系とTAP間の輸送機構は不明である。我々はここにhsc70が介在していると考え、実証に入った。その結果、1)70hscはTAPと分子会合している、2)この会合は70hscと選択的に会合するmethyl deoxyspergualin(m-DSG)により競合的に阻害される、3)m-DSG処理によりMHC class Iの発現が明らかに低下する、4)精製70hscによりHLA-A2に結合するタイロシナ-セ抗原ペプチドのER内への輸送が増強される、ことなどが明らかとなった。つまり70hscはMHC class I結合性の抗原ペプチドのU-P系TAP間のトランスポーターとして働いていることが示された。今後の問題としては70hscと結合する基質ペプチドのモチーフの存在の有無、結合親和性におけるヒエラルキーの解明、上の反応系におけるATP依存性の有無とその意義の解析等である。この会合により、MHC class I結合生の抗原ペプチドがin vitroで効率よくATP依存性にERに輸送されることが示唆された。
実解析と関数解析の総合的研究

実関数論的調和解析の分野では,宮地,佐藤,薮田らが,最大関数を用いて重み付きHardy関数空間やHerz型Hardy空間の詳しい性質を調べ,特異積分作用素や振動積分作用素の重み付き弱(1,1)評価,滑らかでない積分核を持つ特異積分作用素の評価,特異積分作用素の積として定義される多重線型作用素のHardy空間での評価,などを得た.偏微分方程式の研究では,大鍛治,儀我らが,Wigner変換を用いてSchrodinger方程式の解の特異性の伝播を調べ,Maxwell方程式やDirac方程式,Schrodinger方程式に関する強一意接続定理を示し,Hardy空間の評価法をStokes流の評価に応用し,Navier-Stokes方程式の初期値問題で空間2次元の場合に空間無限遠で減衰しない初期速度に対して大域可解性を示した.また,小林,剱持らは,Banach空間における半線型発展方程式に対するC^1級近似の慣性多様体を構成し,相転移を記述する非線型力学系のアトラクターを調べた.代数解析では,田島,大阿久らが,多変数留数の双対性を計算するアルゴリズム,代数多様体のde RhamコホモロジーをD加群を経由して計算するアルゴリズム,D加群の局所化の計算アルゴリズム,などを得た.作用素環関数環の分野では,長,片山,綿谷,田中らが,Putnam不等式の拡張,作用素環の因子環への作用の分類,C^*環の指数理論と双対加群の研究,Bohr群上の単一生成元問題の解決,などの結果を得た.表現論・調和解析の研究では,若山,梅田,河添らが,階数1の半単純Lie群上のHardy空間の構成,Pfaffianの和公式とその応用,典型Lie環の普遍包絡環の中心の種々の関係を導く,などの結果を得た.量子数理と作用素の研究では,大矢,宮島らによって,NP完全問題を量子アルゴリズムとカオス理論を用いて解く研究,p-hyponormal作用素のクラスの研究,などに成果があった.実関数論的調和解析の分野では,宮地,佐藤,薮田らが,最大関数を用いて重み付きHardy関数空間やHerz型Hardy空間の詳しい性質を調べ,特異積分作用素や振動積分作用素の重み付き弱(1,1)評価,滑らかでない積分核を持つ特異積分作用素の評価,特異積分作用素の積として定義される多重線型作用素のHardy空間での評価,などを得た.偏微分方程式の研究では,大鍛治,儀我らが,Wigner変換を用いてSchrodinger方程式の解の特異性の伝播を調べ,Maxwell方程式やDirac方程式,Schrodinger方程式に関する強一意接続定理を示し,Hardy空間の評価法をStokes流の評価に応用し,Navier-Stokes方程式の初期値問題で空間2次元の場合に空間無限遠で減衰しない初期速度に対して大域可解性を示した.また,小林,剱持らは,Banach空間における半線型発展方程式に対するC^1級近似の慣性多様体を構成し,相転移を記述する非線型力学系のアトラクターを調べた.代数解析では,田島,大阿久らが,多変数留数の双対性を計算するアルゴリズム,代数多様体のde RhamコホモロジーをD加群を経由して計算するアルゴリズム,D加群の局所化の計算アルゴリズム,などを得た.作用素環関数環の分野では,長,片山,綿谷,田中らが,Putnam不等式の拡張,作用素環の因子環への作用の分類,C^*環の指数理論と双対加群の研究,Bohr群上の単一生成元問題の解決,などの結果を得た.表現論・調和解析の研究では,若山,梅田,河添らが,階数1の半単純Lie群上のHardy空間の構成,Pfaffianの和公式とその応用,典型Lie環の普遍包絡環の中心の種々の関係を導く,などの結果を得た.量子数理と作用素の研究では,大矢,宮島らによって,NP完全問題を量子アルゴリズムとカオス理論を用いて解く研究,p-hyponormal作用素のクラスの研究,などに成果があった.実解析そのものの研究では、最大関数による重み付きHardy空間の理論の一般化、多重線形作用素のHardy空間での有界性の証明、Littlewood-Paley関数などの精密な評価、rough kernelをもつ特異積分作用素の有界性の証明、などにおいて成果があり、宮地、薮田、佐藤らが研究をまとめた。また、階数1の半単純Lie群上で最大関数とHardy空間の研究を、河添がまとめた。偏微分方程式の研究では、実解析および関数解析分野の研究成果を応用して、Hardy空間などを利用した半空間でのStokes flowの研究、Navier-Stokes方程式の初期値問題で初速度が無限遠で減少しない場合の時間大域解の存在証明、2成分合金の相分離現象を記述する方程式の提出、非線形方程式の慣性多様体のC^1近似、などに成果があり、儀我、剣持、小林らが研究をまとめた。他に、代数解析の理論と手法をも利用したホロノミック系の初期値問題の解法、Dirac方程式の一意接続性の研究、などの成果を田島、大阿久、大鍛冶らがまとめた。表現論関係で、Pfaffianに関する総和公式、歪対象行列のTurnbull等式の研究、などに成果があり、若山、梅田らが成果をまとめた。実解析と関数解析の成果を函数環や作用素環、作用素論などに応用して、p-hyponormal作用素の種々の性質、Putnam不等式とXiaスペクトル、などの研究に成果があり、長らがまとめた。エントロピーや容量などの理論を量子情報理論へ応用して、Jaynes-Cummingsモデルなどの研究を行い、大矢らが研究成果をまとめた。

実関数論的調和解析の分野では,宮地,佐藤,薮田らが,最大関数を用いて重み付きHardy関数空間やHerz型Hardy空間の詳しい性質を調べ,特異積分作用素や振動積分作用素の重み付き弱(1,1)評価,滑らかでない積分核を持つ特異積分作用素の評価,特異積分作用素の積として定義される多重線型作用素のHardy空間での評価,などを得た.偏微分方程式の研究では,大鍛治,儀我らが,Wigner変換を用いてSchrodinger方程式の解の特異性の伝播を調べ,Maxwell方程式やDirac方程式,Schrodinger方程式に関する強一意接続定理を示し,Hardy空間の評価法をStokes流の評価に応用し,Navier-Stokes方程式の初期値問題で空間2次元の場合に空間無限遠で減衰しない初期速度に対して大域可解性を示した.また,小林,剱持らは,Banach空間における半線型発展方程式に対するC^1級近似の慣性多様体を構成し,相転移を記述する非線型力学系のアトラクターを調べた.代数解析では,田島,大阿久らが,多変数留数の双対性を計算するアルゴリズム,代数多様体のde RhamコホモロジーをD加群を経由して計算するアルゴリズム,D加群の局所化の計算アルゴリズム,などを得た.作用素環関数環の分野では,長,片山,綿谷,田中らが,Putnam不等式の拡張,作用素環の因子環への作用の分類,C^*環の指数理論と双対加群の研究,Bohr群上の単一生成元問題の解決,などの結果を得た.表現論・調和解析の研究では,若山,梅田,河添らが,階数1の半単純Lie群上のHardy空間の構成,Pfaffianの和公式とその応用,典型Lie環の普遍包絡環の中心の種々の関係を導く,などの結果を得た.量子数理と作用素の研究では,大矢,宮島らによって,NP完全問題を量子アルゴリズムとカオス理論を用いて解く研究,p-hyponormal作用素のクラスの研究,などに成果があった.