hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多核錯体の一次元連結手法の開発と利用

そこで、パラジウムの系における反応の進行過程を詳細に検討した。まず、メタノール溶媒中、[PdCl2(dppe)]とK2NCN (1 equiv)を20°Cで数分間反応させた後NaBPh4で処理し、再結晶したところ、ジカチオン性のパラジウム四核クラスター[{PdCl(dppe)}2{Pd(dppe)}2(NCN)2][BPh4]2 (1)が橙色結晶として得られた(42%収率)。1はIRで2012 cm-1にカルボジイミド型NCN配位子に帰属される吸収を示す。またX線結晶構造解析により、白金錯体で確認されている二核コア[Pd(NCN)(dppe)]2のシアナミド架橋の両末端に[PdCl(dppe)]+フラグメントが配位した構造を持つことが確認された。興味深いことに、錯体1の結晶を室温で塩化メチレン中に懸濁すると、昨年度合成した三核クラスター[{Pd(dppe)}3(NCN)2][BPh4]2 (2)および[PdCl2(dppe)]が生成することが観測された。このことは、1は2の生成中間体であることを示唆するものである。さらに、2の生成反応の反応時間を延長すると、五核クラスター[Pd{Pd(dppe)}4(NCN)4][BArF4]2 (3)が生成すること(17%収率)も確認した。以上のことから、白金では2核錯体で反応が停止するのに対して、パラジウムでは2核(観測されない)、4核、3核、5核の順で構造の連結・高次化が進行していることがわかった。クラスター高次化の追跡ができた稀な例として興味深い。有機金属化学、錯体化学本研究では、アミド・イミド配位子の中でも特異な位置を占めるシアナミドに着目し、ソフトで立体的に小さく多様な架橋様式での配位が期待できる点を活用して、新規な構造を持ったシアナミド多核錯体を開発すること、ならびにシアナミド多核錯体を高次構造化した分子ワイヤなどを開発することを目指している。平成25年度には、パラジウムーホスフィン系に着目して、3核および5核のパラジウム錯体を新規に合成した。この結果は、2核錯体が容易に生成する白金ーホスフィン系と対照的であるだけでなく、従来類例のない5核構造が得られたことで、シアナミド架橋多核錯体の構造的多様性を示せたと考える。また、白金2核錯体への異種金属の集積化・高次構造化について平成24年度から検討してきた結果、集積させる異種金属の種類により、シアナミド架橋の配位構造がシアノイミド型あるいはカルボジイミド型の間で変化しうることも見出した。このような構造変化が従来明確に示されたことはなく、錯体化学・有機金属化学の基礎的知見として重要であると言える。本研究では、アミド・イミド配位子としては比較的ソフトで、かつ立体的に小さく、多様な架橋構造が期待されるシアナミド配位子に着目し、シアナミド架橋の反応性を補助配位子で自在に調整しながら、構成単位となる金属フラグメントを一次元に連結させていく手法で、新規な分子ワイヤの合成方法を開発することを目指している。2012年度の研究では、連結される錯体ユニットとしてdppm配位子をもつルテニウムの反応性が優れていること、イリジウム錯体では反応性が低いことなどを確認し、NCN-CH2-NCNユニットで架橋した四核錯体の生成反応を確立できた。一方、シアナミド架橋多核錯体ユニット自体の開発も進め、白金二核錯体からスタートして新規なPt2Ir(NCN)2錯体の合成にも成功した。この錯体は従来知られているシアナミド架橋錯体の中で類例のない構造をもつものであり、シアナミド架橋錯体の配位化学がどのような制御を受けているかを明らかにするための重要な手掛かりとなるものと考えている。以上のことから、2012年度はほぼ予定の進捗であると判断できる。
DNA修復欠損遺伝病細胞における突然変異の解析

ヒト遺伝病(色素性乾皮症(XP)、小脳性運動失調症(AT))を含む種々のDNA修復欠損細胞における突然変異をシャトルベクタ-を用いて調べた。A,C,F群XPと正常細胞における紫外線(UV)誘発突然変異の頻度は、XPーAが最も高く、正常が最も低く、XPーC,Fはその中間であった。変異の種類はトランジションの割合が全ての細胞で高く(62ー84%)、特にXPで正常より有意に高かった。全ての細胞で、大部分のトランジションはG:C→A:Tの変化であり、残りのトランスバ-ジョンは大部分G:C→T:A、G:C→C:Gの変化であった。XP相補性群間では突然変異の種類に有意差はなかった。自然突然変異の種類は全ての細胞において50%以上が欠失変異であった。残りの塩基対置換変異のうち、トランスバ-ジョンの割合がUV誘発変異と比べて、有意に高かった。マウス細胞におけるUV誘発変異は、塩基対置換変異の91%がG:C→A:Tトランジションであり、ヒト正常より有意に高かった。AT細胞におけるガンマ線誘発突然変異頻度は正常と差がなかった。制限酵素で切断したDNA鎖切断の再結合の割合は、正常とATにおいて差がなかったが、再結合の正確さは正常の方が有意に高かった。ATは再結合部に数数十塩基を欠失するものが大部分であったが、正常細胞ではそれらは少なく、大きな挿入を有するものの割合が高かった。メチルニトロソウレア誘発突然変異の頻度は、マウスのアルキル化剤損傷DNA修復酵素(MT)欠損細胞でマウス正常より高く、G:C→A:Tトランジションの頻度が有意に高かった。本研究によって、細胞のDNA修復能の突然変異誘発に対する役割を、DNA修復欠損遺伝病細胞を用いて分子レベルで明らかにできた。シャトルベクタ-pZ189に紫外線照射し、紫外線DNA損傷修復欠損を有するヒトA、C、F群色素性乾皮症(XP)と正常細胞にトランスフェクトして突然変異の頻度・種類を解析した。pZ189にガンマ線照射してガンマ線高感受性であるアタキシア・テランジェクタシア(AT)患者細胞にトランスフェクトした。またpZ189のSV40部分をポリオ-マに代えたpYZ289を作成し、マウスのアルキル化剤損傷DNA修復酵素(AGTase)欠損細胞と正常細胞にトランスフェクトし、突然変異の種類・頻度を解析した。紫外線照射後のpZ189生存率は、XPーA細胞が最も低く、正常細胞が最も高く、XPーC,F細胞は正常細胞とXPーA細胞の中間であった。pZ189の紫外線突然変異率は、逆に、XPーA細胞をレシピエントとした場合最も高く、正常細胞が最も低く、XPーC,F細胞は正常細胞との中間であった。各細胞につき約70個の突然変異体の塩基配列を決定した結果、transition突然変異が全ての細胞において多く(62ー84%),またそれは全てのXP相補性群細胞で正常細胞より有意に多かった。全ての細胞で、transitionのうち大部分がG:C→A:Tの変化であった。transversionのうち大部分はG:C→T:A、G:C→C:Gの変化であった。変異cytosineの5'側塩基にはpyrimidineの存在が有意に高かった。XP相補性群間では突然変異に有意差はなかった。またAT細胞におけるpZ189のガンマ線誘発突然変異頻度は正常細胞と差がなかった。マウスAGTase

欠損細胞では正常細胞よりpYZ289の生存率が低く、突然変異率が高くG:C→A:T transitionの頻度が有意に高かった。これらの結果はシャトルベクタ-を用いた変異検出系は、細胞のDNA修復能と突然変異誘発特性を反映し、DNA修復欠損遺伝病細胞における分子レベルの突然変異の質的、量的差異を明らかにできることがわかった。ヒト正常細胞および色素性乾皮症(XP)A,C,F群細胞で生ずる自然突然変異の種類をシャトルベクタ-pZ189を用いて調べた結果、どの細胞においても50%以上は欠失変異であった。残りは塩基対置換変異であり、その中でトランスバ-ジョンの割合が紫外線(UV)誘発変異と比べて、有意に高かった。ヒトとはDNA修復能が異なるマウス細胞におけるUV誘発変異の種類をpYZ289を用いて調べ、ヒト細胞のと比較した。塩基対置換変異のうち91%はG:C→A:Tトランジションであり、これはヒトA群XP細胞におけるUV誘発変異の割合に近く、ヒト正常細胞のより有意に高かった。ヒト正常細胞および小脳性運動失調症(AT)患者細胞におけるガンマ線誘発突然変異の頻度をpZ189を用いて調べたが、20グレイ照射までは両者に差は見られなかった。DNA二本鎖切断の修復をヒト正常細胞とAT細胞で比較するため、制限酵素AvaIで1カ所切断されるシャトルベクタ-pZ189Avaを作成し、細胞内で起こるDNA鎖再結合の割合と正確さを調べた。両者において、切断されたpZ189Avaが再結合される割合に差がなかったが、再結合の正確さは正常細胞の方が有意に高かった。誤った再結合部の塩基配列変化を調べると、AT細胞においては切断末端部付近の数数十塩基を欠失するものが大部分であったが、正常細胞ではそれらは少なく、大きな挿入を有するものの割合が高かった。AT細胞のガンマ線高感受性の機構の1つとして、DNA二本鎖切断の再結合修復の正確度が低いことが原因である可能性を示す。
自動車エコシステムにおける技術イノベーション活動の鳥瞰的な戦略分析

本研究では、自動車のエコシステムに属する既存企業・新規企業・異業種参入企業といったほぼすべての企業の技術ポジショニングを、特許全データを基に技術次元尺度を推定して技術資源地図を作成して特定し、エコシステム内の企業群として実現する技術イノベーションのプロセスを明らかにする。加えて、個々の企業の技術ポジションの市場成果・財務成果への影響を把握する。本研究では、技術的・事業モデル的に変革期にある自動車産業を対象に、米国特許庁が公表している特許全データを用いることで、エコシステムにおける企業群の技術イノベーションプロセスおよび個々の企業のパフォーマンスへの影響を明らかにする。
大根等スライスディスクを用いた新しい浸透圧実験法の確立と教材化

大根1本先端から首までスライスしディスクに加工して一様な厚みと重さのものを選んで実験しても、ディスク毎の浸透特性に大きなバラツキが生じる。その理由を明らかにする目的で、大根を根の先端部(A)から首部(F)までを6つに区画して各部位(A, B, C, D, E, F)の浸透特性を評価した。水に浸したときの浸透速度と程度は、部位A、Bで高く、部位C、Dと下がり部位Dで最少となり、部位E、Fに向かってやや上昇する傾向が観られた。2ミリモル濃度でアクアポリン阻害剤の銀イオンは部位C、Dの浸透を強く阻害し、部位E、Fから部位Aの順で阻害が弱くなった。一方、水銀イオンでは、同じ濃度の銀イオンほど強い阻害は無かったものの部位AとDで大差はなかった。以上、大根の部位により浸透特性に明らかな相違が認められた。比較的特性の似た中央部から首部の部位C、D、Eを使用することでバラツキの少ない実験教材の開発が可能と思われる。野菜は1年中安価に入手できる。そこで、キュウリ、エリンギ、ニンジンおよびトウガンをスライスディスクに加工しそれぞれ浸透特性を調べた。キュウリとニンジンは皮を剥き輪切りスライスとした。トウガンは外皮を削ぎ短冊状にスライスした。エリンギは柄を輪切りスライスとした。キュウリ、ニンジンとトウガンは水の浸透が早く10分以内で完了した。銀イオンは、キュウリ・ニンジンのアクアポリンに極めて強い阻害効果を示したが、トウガンには弱く阻害した。一方、水銀イオンは、キュウリには極めて強い阻害を示したが、ニンジンは大根と同程度の阻害に留まった。また、トウガンは非常に弱い阻害しかなかった。エリンギは、両金属イオンともに浸透を促進した。特に銀イオンで顕著であった。真菌類における奇妙な浸透特性はどのようなメカニズムによるのか興味深い結果となった。以上、野菜の種類により浸透特性が大きく異なることが判明した。本年度の研究成果は、福井県立藤島高校のスーパーサイエンスハイスクールSSHのアドバンスコースとして、また医学部1年次生の実習として実施研究されたものである。SSHの生徒たちは、大根部位別浸透特性評価実験プロトコールに従って研究課題をこなした。大根スライスディスクの加工、実験、記録、考察およびまとめをおおよそ50分以内で終了した。今回のプロトコールを基に、一般の授業で使えるように修正等を行い次年度での検証を行う段階に入ったといえる。また、医学部の実習では、午後からの2限分の時間をかけた有意義な実習が可能であることを確認できている。引き続き次年度での実施に向け実習マニュアルの更新に努めている。大根は加工のし易さなどの理由で最も優れた実験材料であるが、多様な野菜の研究からそれぞれ異なった浸透特性が確認されたことは非常に大きな成果と言える。この特徴を活かせば、それぞれの野菜に最適で特性を活かした多様な実験教材の開発が可能になるものと期待できる。特に、キノコの浸透特性は植物とはかなり違っている。この違いを研究することで単に浸透現象の教材だけでなく、アクアポリンの新しい阻害剤の開発につながる可能性も考えられ、研究の進展に幅ができたことになる。予想以上に面白い新事実が明かされてきて大きな成果である。H30年度の研究から、大根の先端部A、Bと首部Fを除く、中央部C、DおよびEの部位からスライスディスクを加工して使用する浸透圧実験法プロトコールの作成を行う。秤量機器は通常の化学物理分野の実験備品である。しかし、振とう機は通常の実験備品ではないのでこれを使わないプロトコールとする。ガラス器具類として、100mLビーカー数個、ピンセット、およびストップウオッチなど。台所用品のスライサー、型抜き、ピーラー、およびペーパータオルなど。試薬として非電解質のスクロース、電解質の食塩をそれぞれ用いる。課題研究のテーマとして、(1)ファントホッフの式から細胞の浸透圧濃度(オスモル濃度)と浸透圧の測定法、(2)アレニウスの電離説の検証実験法、(3)浸透とアクアポリンの阻害実験法などがあげられる。実験精度の問題から、演繹法によるプロトコールが適している。(1)のオスモル濃度の測定がその適応である。大根細胞のオスモル濃度を挟んで薄いスクロース溶液2種と濃い溶液2種を用いて、浸透による重量変化が逆転するポイントをグラフ上から求めて細胞のオスモル濃度を測定する実験法である。この実験法が確立されれば、(2)の電離説の検証実験法に応用してプロトコールの作成が可能となる。一方(3)のアクアポリンの阻害については、現在水銀イオンや銀イオンのような重金属イオンしか知られておらず廃棄物処理の観点からあまり望ましくない。炭酸脱水酵素阻害剤であるアセタゾラミドが人のアクアポリンに阻害効果があるとの情報を入手したので試したが現在までのところ大根アクアポリンを阻害するデータは得られていない。今後、重金属イオンに替わる阻害剤の情報等を集めて検討したい。

水に浸したときの浸透速度と程度は、部位A、Bで高く、部位C、Dと下がり部位Dで最少となり、部位E、Fに向かってやや上昇する傾向が観られた。2ミリモル濃度でアクアポリン阻害剤の銀イオンは部位C、Dの浸透を強く阻害し、部位E、Fから部位Aの順で阻害が弱くなった。一方、水銀イオンでは、同じ濃度の銀イオンほど強い阻害は無かったものの部位AとDで大差はなかった。以上、大根の部位により浸透特性に明らかな相違が認められた。比較的特性の似た中央部から首部の部位C、D、Eを使用することでバラツキの少ない実験教材の開発が可能と思われる。野菜は1年中安価に入手できる。そこで、キュウリ、エリンギ、ニンジンおよびトウガンをスライスディスクに加工しそれぞれ浸透特性を調べた。キュウリとニンジンは皮を剥き輪切りスライスとした。トウガンは外皮を削ぎ短冊状にスライスした。エリンギは柄を輪切りスライスとした。キュウリ、ニンジンとトウガンは水の浸透が早く10分以内で完了した。銀イオンは、キュウリ・ニンジンのアクアポリンに極めて強い阻害効果を示したが、トウガンには弱く阻害した。一方、水銀イオンは、キュウリには極めて強い阻害を示したが、ニンジンは大根と同程度の阻害に留まった。また、トウガンは非常に弱い阻害しかなかった。エリンギは、両金属イオンともに浸透を促進した。特に銀イオンで顕著であった。真菌類における奇妙な浸透特性はどのようなメカニズムによるのか興味深い結果となった。以上、野菜の種類により浸透特性が大きく異なることが判明した。本年度の研究成果は、福井県立藤島高校のスーパーサイエンスハイスクールSSHのアドバンスコースとして、また医学部1年次生の実習として実施研究されたものである。SSHの生徒たちは、大根部位別浸透特性評価実験プロトコールに従って研究課題をこなした。大根スライスディスクの加工、実験、記録、考察およびまとめをおおよそ50分以内で終了した。今回のプロトコールを基に、一般の授業で使えるように修正等を行い次年度での検証を行う段階に入ったといえる。また、医学部の実習では、午後からの2限分の時間をかけた有意義な実習が可能であることを確認できている。引き続き次年度での実施に向け実習マニュアルの更新に努めている。大根は加工のし易さなどの理由で最も優れた実験材料であるが、多様な野菜の研究からそれぞれ異なった浸透特性が確認されたことは非常に大きな成果と言える。この特徴を活かせば、それぞれの野菜に最適で特性を活かした多様な実験教材の開発が可能になるものと期待できる。特に、キノコの浸透特性は植物とはかなり違っている。この違いを研究することで単に浸透現象の教材だけでなく、アクアポリンの新しい阻害剤の開発につながる可能性も考えられ、研究の進展に幅ができたことになる。予想以上に面白い新事実が明かされてきて大きな成果である。H30年度の研究から、大根の先端部A、Bと首部Fを除く、中央部C、DおよびEの部位からスライスディスクを加工して使用する浸透圧実験法プロトコールの作成を行う。秤量機器は通常の化学物理分野の実験備品である。しかし、振とう機は通常の実験備品ではないのでこれを使わないプロトコールとする。
震災を語り継ぐ映像記録・ビデオ教材の開発

東日本大震災の被災地、宮城県石巻市の映像記録(6分程度)を日本語版26本・英語版1本、計27本を制作した。被災地の復興に向けた現状を記録した映像ドキュメンタリー(17分30分)を4本制作した。これらの映像は全てインターネットで公開した。防災教育などのビデオ教材として小中学校、高校、大学で活用されると共に、被災地の震災資料館等で上映展示されている。この研究は、東日本大震災・被災地の復興に向けた映像記録・ビデオ教材を開発し、震災被災地の現状を次世代に伝え、被災地の復興支援や防災意識向上を図ろうという目的である。また科学ジャーナリズムの視点で映像記録・ビデオ教材を分析・評価する実践研究でもある。1年目の研究は、平成25年度の現状を伝える映像記録・ビデオ教材(平成25年度版)を取材・制作して、インターネットで公開するまでを実施する計画であった。平成25年度の実施状況は、被災地の宮城・石巻市を中心に取材・撮影して、下記の映像記録を7本制作した。1被災地・石巻の復興震災から3年目(5分46秒)、2かんばろう!石巻地元住民の思い(5分02秒)、3石巻川開き祭り震災3年目の夏(5分00秒)、4震災後の金華山こども記者が取材(6分30秒)、5石巻のお魚事情2013年夏(4分35秒)、63年目の冬震災被災地・石巻(4分40秒)、7震災から3年被災地宮城・石巻(5分23秒)。またこれまで制作した作品をまとめる形で、8ドキュメンタリー「地域の絆を再生へ女川・復興農園のの願い」(17分15秒)、9ドキュメンタリー「絆の駅・石巻復興3年目の春」(23分45秒)を制作した。制作した映像記録・ビデオ教材は全て、椙山女学園大学Youtubeサイトで動画公開すると共に、大学の教材や高校生向け講座等で活用して、被災地の現状を広く紹介した。ビデオ教材を活用した主な講演・外部授業は、1椙山女学園高校・土曜講座(平成25年6月)、2名古屋・SMBCパーク栄・セミナー講演(7月)、3日本人間工学会東海支部2013年研究大介・特別講演(11月)、4愛知県教育委員会・学びのフォーラム(高校生向け講演、12月)で実施、震災被災地の状況を語り継ぐと共に、映像記録・ビデオ教材に対するアンケート調査などを行った。この研究は、東日本大震災・被災地の復興に向けた映像記録・ビデオ教材を開発し、震災被災地の現状を次世代に伝え、被災地の復興支援や防災意識の向上を図ろうという目的である。また科学ジャーナリズムの視点で映像記録・ビデオ教材を分析・評価しょうという実践研究でもある。研究・2年目は、平成26年度の現状を伝える映像記録・ビデオ教材(平成26年度版)を取材・制作して、インターネットで公開するまで実施する計画であった。平成26年度の実施状況は、被災地の宮城・石巻市を中心に取材・撮影して、下記に記載した1本67分の映像ドキュメントを6本制作した。1震災から4年目被災地宮城・石巻(6分15秒)、2大川小学校の今被災地宮城・石巻(6分55秒)、34年目の夏被災地宮城・石巻(5分50秒)、4夢は日米の架け橋テイラーアンダーソン記念基金(6分40秒)、5英語版・夢は日米の架け橋(6分40秒)、6地域を再生へ4回目の冬(6分20秒)、また長さ17分のドキュメンタリー、7「津波には負けない石巻・住民の思い」(17分00秒)も制作した。制作した映像記録・ビデオ教材は全て、椙山女学園大学のYouTubeサイトと文化情報学部サイトで動画公開した。このほか複数の外部サイトが大学サイト等へリンクを貼る形で、この動画を紹介している。また大学の授業や中高生の教材として活用され、一般向けにビデオ上映もした。具体的な活用事例としては、・被災地の宮城県石巻市にある「絆の駅」での館内上映、・修学旅行で被災地を訪問する中高生の事前学習教材としての活用、中国・温州大学(専門学校)での日本事情・日本語教育の教材としての活用、・石巻の小中学校で防災教育のビデオ教材などとして活用された。ドキュメンタリー作品7は全国のケーブルテレビで放送された。東日本大震災による死者・不明者は1万8千人。テレビ報道は一定の役割は果たしたが、災害報道という視点では様々な課題が浮き彫りになった。震災報道は、復興支援や防災対策の策定、防災意識の向上のため、正確な事実を伝えるほかに、バランスの取れた継続性、長期的な視点が求められる。しかしテレビ報道は、現実に直面する目の前の報道が優先され、長期的な視野に立った震災の映像記録を残すことは難しいのが現状である。千年に一度の大震災の教訓を次世代に正確に伝えることは容易なことではないようだ。そこで本研究では、震災被災地の現状を研究者の視点で映像記録に残すことを目的に立案した。宮城県石巻市とその周辺を取材フィールドにして、研究期間である2013年度15年度に計14回の現地取材を実施した。1回の取材は3日5日の日程で行い、AVCHDカメラを使ってハイビジョン映像で記録した。取材・撮影は石巻市門脇町のほか、市街地から離れた大川小学校や隣接する女川町、牡鹿半島の半島部地域などを中心に実施した。その結果、東日本大震災の被災地、宮城県石巻市の映像記録(6分程度)を日本語

版26本・英語版1本、計27本を制作した。被災地の復興に向けた現状を記録した映像ドキュメンタリー(17分30分)を4本制作した。これらの映像は全てインターネットで公開した。防災教育などのビデオ教材として小中学校、高校、大学で活用されると共に、被災地の震災資料館等で上映展示されている。震災から5年が経過したが、被災地では大勢の人が仮設住宅で生活している。本研究は終了したが、現地での取材を通して、こうした震災を映像記録で残すことは、震災後10年は継続する必要があると感じた。東日本大震災の被災地、宮城県石巻市の映像記録(6分程度)を日本語版26本・英語版1本、計27本を制作した。研究計画では1年間に制作する映像記録(1本の長さは5分程度)は5本程度を予定していた。平成26年度については、映像記録を6本とドキュメンタリー(長さ17分)を1本制作して、当初の計画通り映像記録を制作することができた。また作品内容についても、当初の目的に沿った一定のクオリティは維持できたと自己評価していて、全ての作品をインターネットで動画公開することができた。また研究計画には明確に盛り込んでいなかった「震災を語り継ぐ活動」も、高校生や一般向けにある程度は実施できて、大学授業等でのビデオ教材の活用と合わると、ビデオ教材としての活用も実践できた。映像記録・ビデオ教材の分析・評価に向けた基礎データも収集することができた。こうしたことから平成26年度末の研究到達度は、当初の計画通り、おおむね順調に進展していると受け止めている。映像記録を上記のインターネットサイトで動画公開しています。社会学研究3年目・平成27年度は、被災地は震災から5年目を迎える。すでに仮設住宅から恒久的な住まいへの移転が始まっていて、地域の再生に向けた動きは本格化する。しかし復興格差の拡大、人口流失など様々な問題が出てくる。こうしたなか震災5年目の被災地は、目に見える復興と、目に見えない問題があり、映像で現状を正しく伝えるのは難しくなる。したがって、被災地の目に見える変化を映像で正確に記録すると共に、目に見えない問題をより客観的に伝える工夫も必要になると考えている。そうした部分については、地元の事情に詳しい地域紙・新聞記者などにインタビュー取材をして、被災地のメッセージを伝えたいと考えている。科学研究費による研究は平成27年度が最終年度になるが、被災地の現状を映像で伝える実践研究は、震災後10年間は継続する必要があると考えている。最終年度・平成27年度は映像で伝える切り口を吟味して、この実践研究をさらに継続する明確な意思を持って、研究を推進する方針である。研究計画では1年間に制作する映像記録(1本=5分程度)は5本程度を予定していたが、実際には映像記録を7本制作した上で、これまでの取材内容をまとめる形で、20分前後のドキュメンタリーを2本制作して、結果的には研究計画を若干上回る形となった。
３次元世界の「どこ」に「何」があるかを統括的に解釈する脳の視覚認知機構の解明

複数カテゴリの物体が混在する三次元空間内に「何がどこにあるか」を統括的に把握する脳の認知情報処理を調べるためにfMRI計測実験を行い、奥行き知覚の処理に関わる脳部位と意味カテゴリ知覚の処理に関わる脳部位の機能局在と、二つの処理を統合する脳部位を可視化し明らかにする。また、脳活動から読み出せる視覚体験を二次元から三次元に拡張する。脳活動を説明するような人工脳モデルを作成することによって、脳活動から三次元空間内の情報を読み出して再構成しコミュニケーションなどに応用するするための基盤技術として人工脳モデルがどの程度有用であるかを検討する。
メラニン前駆物質が引き起こす色素細胞のアポトーシスとBcl-2の関わり

N-propionyl-4-S-CAP(NPr-CAP)は色素細胞に対してチロシナーゼ依存性のアポトーシスによる殺細胞効果と細胞増殖抑制効果を有する。色素細胞への選択的傷害は肉眼的に脱色効果としても観察することができる。今回NPr-CAP投与でその脱色効果を経時的に観察した。脱色効果が明らかとなればその組織においてBcl-2などのアポトーシス関連蛋白または遺伝子発現の変化を観察していく必要が生じる。投与対象は肝斑、12症例(女性、3156歳、平均49.4歳)とした。NPr-CAPを連日2回、12週間外用投与し、効果不明例では24週まで投与期間を延長した。1、肝斑の色調が完全に消えたものは無かった。2、色調が薄くなったものもあったが軽度であった。3、色調が薄くなるまでに、多くの症例はは46ヶ月要した。4、数例が2週目より色調の減弱を認めたが、最終的に色素脱失効果は軽度であった。5、NPr-CAP外用34ヶ月目より肝斑の周囲の正常皮膚の色素脱失が認められ始めた。6、正常皮膚の色素脱失後から肝斑の色素脱失が出現したものが多かった。7、肝斑よりも正常皮膚の色素脱失効果の方がより明瞭であった。8、接触性皮膚炎を生じたのは1例あった。これは基剤や添加物によって生じた可能性があった。総括すると、NPr-CAPの脱色効果発現まで数箇月かかり、肝斑より周囲正常皮膚に脱色効果が出やすかった。今後、in vitroまたはin vivoでのアポトーシス関連蛋白または遺伝子発現の変化を観察していくことが望まれる。
インスリンの肝直接作用と脳・脂肪組織を介した間接作用による血糖降下機序の解明

インスリンは血糖値を低下させるホルモンであるが,個体においてどの臓器にどのような仕組みでインスリンが作用し,その総和,あるいはその相互作用の結果として血糖値が低下するのかは本質的には不明である。本研究ではインスリン標的臓器である肝臓,筋肉,脂肪組織および中枢神経において,それぞれのインスリン作用を強制的に強めたり,あるいは弱めたりすることでそれぞれの臓器のインスリン情報伝達に関与する要素がどのように変化し,それが個体の糖代謝にどのように影響するかを調べている。その1つとして,本年度は脂肪細胞においてインスリン情報伝達を負に制御する転写因子FoxO1の役割について詳細に調査研究を行った。インスリンはその受容体を活性化し,インスリン受容体基質,PI3キナーゼの活性化を介してAktを活性化する。AktはFoxO1をリン酸化することによりその転写活性を抑制する。一方で,FoxO1を活性化するとAktのリン酸化が増強するという現象が既に報告されているが,脂肪細胞においても認められ,すなわちAktとFoxO1はネガティブフィードバック環を形成していた。脂肪細胞でFoxO1を活性化すると,Aktのリン酸化のみならず,脂肪細胞のブドウ糖取り込み能も増強することを発見した。このことは,少なくとも肝臓では糖産生律速酵素の転写増強を介してインスリン抵抗性を担う分子として知られるFoxO1が,脂肪組織においては逆にインスリン様の作用を引き起こすことを示しており,この分子が臓器によって全く逆の役割を担っている可能性が示唆された。また,視床下部におけるインスリンの摂食抑制および糖代謝改善作用が,肥満や過食によって障害される,いわゆる視床下部インスリン抵抗性の分子機序について,英文総説を発表した(文献1;本研究課題番号の記載あり)。研究実績の概要で記載したように,脂肪におけるインスリン情報伝達内のFoxO1-Aktネガティブフィードバック機構の役割を見出し,また視床下部インスリン抵抗性の分子機序について総説論文を発表出来たため,おおむね順調に進展していると判断した。引き続き,個体におけるインスリンの血糖降下作用の真の仕組みを解明するため,中枢神経,肝臓および脂肪組織それぞれのインスリン情報伝達に介入を行い,その表現型を解析する実験を遂行してゆく。
霞ヶ浦湖面フラックスの評価と湖面蒸発量水平分布のモデル化

霞ヶ浦を対象に,水面フラックスを5年間にわたって求め,水面の交換過程のパラメタリゼーションを行った.結果として得られたバルク係数は,中高風速域では既存の結果と同様であったが,弱風時には,風速減少とともに係数が大きくなる結果が得られた.さらに,蒸発量の空間分布を湖面温度と霞ヶ浦周辺の気象観測所の気象データから推定した.湖心部で蒸発量が多く,湖岸は小さいことが分かった.湖心の強風域が主要因であった.霞ヶ浦を対象に,水面フラックスを5年間にわたって求め,水面の交換過程のパラメタリゼーションを行った.結果として得られたバルク係数は,中高風速域では既存の結果と同様であったが,弱風時には,風速減少とともに係数が大きくなる結果が得られた.さらに,蒸発量の空間分布を湖面温度と霞ヶ浦周辺の気象観測所の気象データから推定した.湖心部で蒸発量が多く,湖岸は小さいことが分かった.湖心の強風域が主要因であった.平成19年6月から21年度中に実施した国土交通省霞ヶ浦河川事務所・霞ヶ浦湖心観測所での観測データから,水蒸気,顕熱,二酸化炭素,運動量のフラックスを渦相関法により求めた。さらに得られたデータと気象データを組み合わせることで水面と大気間のバルク輸送係数を導出した.この結果,バルク輸送係数を決めている主要な要素は水面の粗度であることがわかった.大気の安定度の効果は相対的には小さい.粗度の大きさは,風速により与えられることがわかり,高さ10mでの風速が概ね10m/sより大きな領域では,風速と共に大きくなること,風速410m/s程度はほぼ一定,4m/s以下では風速が小さい方が大きくなるという結果が得られた.前2つの傾向はさざ波と風波による粗度の推定値から説明できるが,弱風時の傾向は説明できない.データの精度などを確認したが,今のところその原因を特定できていない.次年度に向けての課題である.一方,それ以外の風速領域に対しては,風速,安定度の関数としてバルク係数を推定する式を提案することができた.また,衛星リモートセンシングと周辺気象データからの蒸発量分布の推定するために,まず湖心での観測期間にLandsat ETM+とMODISを対象とし,データを選択して取得した.同時に周辺気象データについては,気象庁のAMeDAS観測所,国土交通省霞ヶ浦河川事務所,防衛省百里基地の観測所に加え,環境省環境研究所臨湖実験施設の気象データを収集した.衛星データからは,水面温度データを推定した.一方,観測所での点データとして得られる気象データ(気温,水蒸気圧,風速)は,地点ごとの観測高さの違いを考慮した補正を施した後にArcGISソフト上で空間内挿を行った後,衛星画像と同じ大きさの画素(ピクセル)にラスター化した.これにより,各ピクセルごとに表面温度,気温,水蒸気圧,風速のデータが基礎データとして得られるたので,これと湖心観測所で(1)で求まるバルク輸送係数を用いて,各ピクセルでの蒸発量を計算した.平成19年6月から継続して実施している国土交通省霞ヶ浦河川事務所・霞ヶ浦湖心観測所での観測データから,水蒸気,顕熱,二酸化炭素,運動量のフラックスを渦相関法により求めた.これにより,ほぼ4年間の水面上のフラックス観測値を整えることができた.また,対象期間の河川流量,湖水位,湖流等霞ヶ浦河川事務所で行っているルーチン観測データの収集を行った.これを用いて平成23年度は霞ヶ浦の水収支の検討を行う予定である.一方で,平成22年度までの研究で課題として残されていた湖流の影響評価を行うために,これまでに霞ヶ浦で実施された調査結果を網羅的に調べた.その結果,平成19年度に実施された「霞ヶ浦湖流調査」の存在がわかり,その報告書と観測データの提供を霞ヶ浦河川事務所より受けた.このデータの内,本研究で実施してる観測と期間が重なっているデータを利用し,湖流を考慮して風速を補正した場合の解析結果と,水面が動かないことを仮定した従来の解析結果を比較した.その結果,湖流を考慮しても結果にほとんど影響が無いことが分かった.従って,前年度までに湖流の影響を考慮せずに行ったバルク係数の決定と推定式はそのまま利用出来ることが確かめられた.一方で,平成22年度までの研究で課題として浮かび上がった,4m/s以下の弱風時にバルク輸送係数が大きくなるという既存の研究では説明出来ない現象の原因が湖流では説明が付かなかったため,今後他の原因を探っていく予定である.平成19年6月から22年度にかけて継続観測を行っている国土交通省霞ヶ浦河川事務所・霞ヶ浦湖心観測所での観測データから,水蒸気,顕熱,二酸化炭素,運動量のフラックスを渦相関法により求めた.これから,湖面蒸発量については,3年を超える蒸発量の観測値が得られた.また,得られたデータと気象データを組み合わせることで水面と大気間のバルク輸送係数を導出した.前年度までの解析から,バルク輸送係数を決めている主要な要素は水面の粗度であること,大気の安定度の効果が相対的には小さいこと,弱風時に係数が大きくなることが分かっていたが,22年度には特に既存研究で説明がつかない弱風時について,さらに研究を進めた.具体的には,データの精度の再検討,より多くのデータによる解析を行い

その平均を用いることで誤差を小さくすること,スカラー風速とベクトル風速が弱風時では差異が大きくなる可能性があることから,両者の関係,そのバルク輸送係数への影響の調査,スペクトル解析によりフラックス,風速のエネルギー分布の特性を把握し,両者の平均化時間にミスマッチがある可能性の調査などを進めた.その結果,弱風時にベクトル風速とスカラー風速に違いが生じること,スカラー風速を用いることで既存研究の結果に近づく傾向があることなどが判明した.スペクトル解析は一部の結果が出た段階であるが,意味のある解釈をするためにより多くの事例を解析する必要があることが分かり,24年度はさらにこの点を明確化した上で取りまとめを行う予定である.国土交通省霞ヶ浦河川事務所・霞ヶ浦湖心観測所において平成19年6月から実施した観測データから,水蒸気,顕熱,二酸化炭素,運動量のフラックスを渦相関法により求めた.これにより,ほぼ5年間の水面上のフラックス観測値を整えることができた.また,対象期間の河川流量,湖水位,湖流等霞ヶ浦河川事務所で行っているルーチン観測データの収集を行った.これを用いて平成23年度は霞ヶ浦の水収支の検討し,流入・流出河川が大きな割合を占めること,過去の研究と比較して灌漑など人工的な水循環量が増大したことが分かった.一方で,湖流の蒸発量浄化への影響を評価するために,「霞ヶ浦湖流調査」(平成19年度)報告書と観測データの提供を霞ヶ浦河川事務所より受けた.このデータの内,本研究で実施してる観測と期間が重なっているデータを利用し,湖流を考慮して風速を補正した場合の解析結果と,水面が動かないことを仮定した従来の解析結果を比較した.その結果,湖流を考慮しても結果にほとんど影響が無いことが分かった.従って,湖流の影響を考慮せずに行ったバルク係数の決定と推定式はそのまま利用出来ることが確かめられた.一方で,4 m/s以下の弱風時にバルク輸送係数が大きくなるという既存の研究では説明出来ない現象の原因について,バルク輸送係数を決定するフラックスと平均量の平均化時間が何を表すかという観点から研究を進めた.その結果.弱風時には30分-1時間の平均化時間で平均量は乱流スケールからより大きなスケールの変動まで代表しているのに対し,フラックスはほぼ乱流輸送のみを反映しており,そのミスマッチによりバルク輸送係数が大きくなってしまうということが判明した.結局,バルク式で求めたいフラックスが何を表すかという定義によりバルク輸送係数はどうあるべきかが変わるという結論が得られた.計画に記述した予定内容はほぼ完了し,派生的に判明した項目を調査している段階である.一方,成果の取りまとめについては,そろそろ学会誌への投稿を考える次期であるがまだ手が着いていない.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究取りまとめと学会誌への投稿を進める24年度が最終年度であるため、記入しない。
カヌースプリント選手のエネルギー供給系の体力及びその特性の簡便評価法の確立

本研究の目的は、カヌースプリント選手のエネルギー供給系の体力及びその特性を簡便に評価するテストとして、カヌーエルゴメータを利用したCritical powerテストを構築することであった。課題1では、Critical power及びAnaerobic work capacityを求めるためのオールアウトテストの再現性を検討した。また、課題2では、Critical powerから最大酸素摂取及び乳酸性閾値を推定するための回帰式及びAnaerobic work capacityから最大酸素借を推定するための回帰式を作成した。課題1の結果、Critical power及びAnaerobic Work Capacityを求めるためのオールアウトテストの変動係数は1.21.6%であり、再現性の高いテストであることが示された。また、課題2では、最大酸素摂取量を従属変数、Critical powerを独立変数とし、回帰分析を実施したところ、有意な回帰式が得られた(R2=0.89)。同様に、乳酸性閾値を従属変数、Critical powerを独立変数とし、回帰分析を実施したところ、有意な回帰式が得られた(R2=0.94)。また、最大酸素借を従属変数、Anaerobic work capacityを独立変数とし、回帰分析を実施したところ、有意な回帰式が得られた(R2=0.83)。これらの結果を用いることによって、Critical powerテストによるエネルギー供給系の体力を簡便な評価が可能になる。
前立腺がん予防に関する分子栄養学的研究

分子栄養疫学的な解析によって,日本人の前立腺がん発生に関わる特性を明らかにする。本研究の結果,日本人において,ヘテロサイクリックアミン類の高量摂取が前立腺がん罹患リスク因子となること,そしてヘテロサイクリックアミン類の代謝酵素である, N-acetyltransferase 2, Cytochrome P4501A1, Cytochrome P4501A2の遺伝子多型がヘテロサイクリックアミン類の代謝力を変化させ,前立腺がん罹患リスクに影響を与える可能性が示唆された。本研究の目的は、日本人の前立腺がん発生に関わる分子栄養学的な特性を明らかにし、個人の生活習慣・体質に応じた前立腺がん予防法を樹立することである。すでに血液と詳細な食事摂取・ライフスタイルに関するデータセットをそろえた前立腺がん1,200症例、健常対照者1,350例の収集は終えている。計画している研究項目は次のようなものである。1.食物摂取頻度調査票を用いた食品目摂取量と栄養素摂取量(不飽和脂肪酸、カテキン、イソフラボン)、発がん性化学物質摂取量(ヘテロサイクリックアミン等)の推定2.脂肪酸代謝酵素、ホルモン代謝、ヘテロサイクリックアミン代謝関連酵素遺伝子群の遺伝子多型の解析3.DNA修復酵素遺伝子多型の解析4.前立腺がん発生に関する遺伝・食事情報をもとに前立腺がん発生リスクモデルの構築5.前立腺がん発生予防のための分子栄養学的な健康指導法プロトタイプの作成平成27年度には、以下の研究を実施し成果を得た。1.食物摂取頻度調査票を用い、その調査票から発がん性化学物質摂取量(ヘテロサイクリックアミン)の推定を行った。2.ヌクレオチド修復酵素(XPC)遺伝子多型の解析3.ホルモン受容体遺伝子であるエストロゲン受容体1 (ESR1)と2 (ESR2)それぞれの遺伝子多型、そして喫煙状況を含めて総合的に前立腺がん発生リスクに関する解析を行った。その結果、ESR2は前立腺がんの発症予測するための非常に重要な機能を有し、異なるSNPが異なる予測値を有することが示唆された。さらに喫煙がエストロゲン活性に影響を与え、エストロゲン受容体とともに前立腺がん発症リスクに影響を与える可能も示唆された(Environ Health Prev Med. 2015; 20:332-7)。発がんの有力な原因化学物質の一つであるヘテロサイクリックアミン摂取の定量化が完成したこと。そして、前立腺がん発生リスクに関係すると考えられているホルモン受容体遺伝子に関する論文を公表できたたため。1.食物摂取頻度調査票を用いた食品目摂取量と栄養素摂取量(不飽和脂肪酸、カテキン、イソフラボン)、発がん性化学物質摂取量(ヘテロサイクリックアミン等)の推定2.前立腺がん発生に関する遺伝・食事情報をもとに前立腺がん発生リスクモデルの構築3.前立腺がん発生予防のための分子栄養学的な健康指導法プロトタイプの作成である。これまでの動物実験による報告によれば、高熱調理に形成されたヘテロサイクリックアミンが、複数の部位(前立腺、乳腺、肺等)に腫瘍を発生させることがわかっている。また、ヘテロサイクリックアミンがDNAに結合することも明らかになっており、ヒトにおいてもDNA付加体が前立腺がんを含むヒト組織の様々な部位から検出されている。平成28年度には、1.ヘテロサイクリックアミンの代謝に関わるシトクロームP4501A1(CYP)、CYP1A2、そしてN-アセチルトランスフェラーゼ2の遺伝子多型を分析した。現在、ヘテロサイクリックアミン摂取量と前立腺がん罹患の関連、そしてヘテロサイクリックアミン代謝に関する遺伝的多型割合と前立腺がん罹患の関連を解析中である。本研究課題で最も時間を要する「ヘテロサイクリックアミンの代謝に関わるシトクロームP450(CYP)1A1、CYP1A2、そしてN-アセチルトランスフェラーゼ2の遺伝子多型」の分析を完了したこと。これまでの動物実験による報告によれば、高熱調理によって形成されたヘテロサイクリックアミンが複数の部位(前立腺、乳腺、肺等)に腫瘍を発生させることがわかっている。また、ヘテロサイクリックアミンがDNAに結合することも明らかとなっており、ヒトにおいてもDNA付加体が前立腺がんを含むヒト組織の様々な部位から検出されている。血液と詳細な食事摂取・ライフスタイルに関するデータセットをそろえた前立腺がん1,200症例、健常対照者1,350例を対象として、H29年度は、食物摂取頻度調査の結果からヘテロサイクリックアミン摂取量を計算し、1.ヘテロサイクリックアミン摂取量と前立腺がん罹患との関連性2.ヘテロサイクリックアミン代謝に関連する遺伝子多型と前立腺がん罹患との関連性について検討を行った。具体的な結果は以下のとおりである。1.共変量調整後も,用量依存性にヘテロサイクリックアミン摂取量と症例群との間に有意な関連性を認めた(OR, 1.90; 95%CI, 1.40-2.59; P for trend, < 0.001)。

2.遺伝子多型と前立腺がん罹患との関連性については、N-アセチルトランスフェラーゼ2(NAT2)遅延型(OR, 1.65; 95% CI, 1.04-2.61)、シトクロームP450(CYP)1A1 GA+GG型(OR, 1.27; 95% CI, 1.02-1.59)、CYP1A2型CA+AA (OR, 1.43; 95% CI, 1.03-2.00)について、有意な罹患リスクの上昇を認めた。本研究は、日本人の前立腺がん罹患とヘテロサイクリックアミン摂取量との関連性についての初めての研究である。日本人集団の特性に合わせた食物摂取頻度調査票を用いることによってヘテロサイクリックアミン摂取量を推定した結果,用量依存性に前立腺がん罹患と有意な関連を認めた(Environ Health Prev Med 2017: 22, 72.)分子栄養疫学的な解析によって,日本人の前立腺がん発生に関わる特性を明らかにする。本研究の結果,日本人において,ヘテロサイクリックアミン類の高量摂取が前立腺がん罹患リスク因子となること,そしてヘテロサイクリックアミン類の代謝酵素である, N-acetyltransferase 2, Cytochrome P4501A1, Cytochrome P4501A2の遺伝子多型がヘテロサイクリックアミン類の代謝力を変化させ,前立腺がん罹患リスクに影響を与える可能性が示唆された。食物摂取頻度調査票による食品と栄養素の定量化を行っていく。同時に関連する遺伝子情報・遺伝子多型情報を収集していく。食物摂取頻度調査票から定量化されたヘテロクリックアミン摂取量とヘテロサイクリックアミンの代謝に関わるシトクロームP450(CYP)1A1、CYP1A2、そしてN-アセチルトランスフェラーゼ2の遺伝子多型との交互作用について分子疫学的に解析し、前立腺がん発生リスクモデルの構築をめざす。公衆衛生学
医療行為の選択と同意における判断能力の不十分な人への意思決定支援に関する研究

研究成果の一つは、医療機関へのアンケート調査による意思決定支援の現状と課題を明らかにした。大分県医療ソーシャルワーカー協会280名と大分県精神保健福祉協会120名へのアンケート調査を実施し、有効回収率は46.0%と40.0%であった。結果について特筆すべきは、判断能力有無についての判断根拠が病気・障害・精神状態の3点が優位を占めていたことである。つまり、能力を評価するのではなく、状況のみで判断している現状が明らかとなった。二つには、イギリス現地調査(6か所)を実施し、MCA2005の現状と課題を明らかにした。それをもとに憲法第13条個人の尊重の観点から成年後見制度の検証をおこなった。イギリスMCA2005における永続的代理権付授与制度(Lasting Powers of Attorney)は自分に代わって決定を行うものを自分の意思で選任し決定権限を与えるものである。この決定権限には受診の有無、治療の同意・不同意に関して受任者が決定を下すことが可能であるが、本人の意向や感情を表明できるように受任者があらゆる支援を案件ごとに試みることが前提条件となっている。いわば、MCA2005は個人の尊重を最大限保障するものであり、行為能力という概念で自己決定を一律に奪う成年後見制度の見直しの妥当性を確認できた。また、MCA2005を活用するうえでの3つの課題が明らかになった。1判断能力を見極めるためにはコミュニケーション・ツールの活用など多様なアプローチを必要とするがそのため業務量が増加すること、2ベスト・インタレストを導く際に関係者間でコンフリクトが生じること、3本人と家族の意見が異なる場合の介入の困難さである。特に2、3については関係者に共通した障害者観、価値認識の必要性が高くチームビルディング(協働的組織づくり)の必要性を明確化できた。なお、調査内容は報告書を作成している。今年度、当初予定していた研究代表者並びに研究分担者のエフォートが確保できず研究全体が遅れている状況である。その理由は、研究代表者の学内業務増、研究分担者一名は健康上の理由から役割を遂行できなかったことによる。このことにより、アンケート調査分析が途中であり、加えて、意思決定支援の方法を析出するためのヒアリング調査に着手することができなかった。今後の研究を推進するうえで以下の方策をとる。1研究分担者を追加したことから、年間計画を見直し、役割分担を明確化する。2研究推進チーム(医療ソーシャルワーカー3名で構成)の協力のもと、ヒアリング調査を8月までに終了できるように取り組む。また、速やかにデータ分析を行うために音声データのテープ起こしを外注する。3円滑に研究を進めるため科研会議をスカイプを用いて実施する。4これまで共著として研究成果を一部公表してきたが、今年度は、分担テーマにそって公表できるように取り組む。今年度は、判断能力の不十分な人への意思決定支援に関する文献研究を中心に内容の整理と分析に取り組んだ。それを踏まえ、(1)成年後見制度などの意志決定支援をめぐる法制度について概観した上で、意思決定支援に関する法的問題を成年後見制度、障害者権利条約、憲法などから分析した。また、(2)精神保健福祉法の変遷から精神障害者の自己決定権をめぐる課題について整理した。加えて(3)イギリス意思能力法と意思決定支援に関するソーシャルワークの文献をもとにアンケート内容の作成に取り組んだ。研究成果とし(1)憲法の理念からすれば、憲法13条と憲法29条を根拠に判断能力の不十分な人に対する権利の制限を最低限にとどめ、その上で、状況に応じた意思決定に対する個別的な支援がなされるような制度の構築が求められる。しかし、現状の法制度はいずれも判断能力の不十分な人に対する意思決定において場面ごとの支援については不十分であることを明示できた。(2)医療領域において自己決定権の尊重が未だ不十分な要因には、本人の病状悪化による権利制限があることを指摘し、治療が優先される場における自己決定支援の限界を示した。(3)医療領域で働くソーシャルワーカーへのアンケート調査内容について以下の4つの項目を設定し、20項目の質問を設定した。1意思決定能力の有無を判断するプロセス、2意思決定能力を判断するための仕組み、3医療の選択と同意に関する現状、4判断能力の不十分な人への援助の実際これらを踏まえ、平成30年、医療機関で働くソーシャルワーカーへのアンケート調査の実施と分析にて、意思決定支援における国内の現状と課題を把握する予定である。また、全国障害者団体協議会などへのヒアリング調査を実施し、個人の尊重が担保される意思決定支援について検討を重ねる。今年度は、先行研究をもとにアンケート調査を実施する予定であったが、各ガイドライン、海外文献の精査に時間を要し、それに伴いアンケート内容の作成に大幅な遅れが生じた。また、年度内にアンケート内容について学内研究倫理委員会の承認を得ることができなかったことも遅れの原因である。

それをもとに憲法第13条個人の尊重の観点から成年後見制度の検証をおこなった。イギリスMCA2005における永続的代理権付授与制度(Lasting Powers of Attorney)は自分に代わって決定を行うものを自分の意思で選任し決定権限を与えるものである。この決定権限には受診の有無、治療の同意・不同意に関して受任者が決定を下すことが可能であるが、本人の意向や感情を表明できるように受任者があらゆる支援を案件ごとに試みることが前提条件となっている。いわば、MCA2005は個人の尊重を最大限保障するものであり、行為能力という概念で自己決定を一律に奪う成年後見制度の見直しの妥当性を確認できた。また、MCA2005を活用するうえでの3つの課題が明らかになった。1判断能力を見極めるためにはコミュニケーション・ツールの活用など多様なアプローチを必要とするがそのため業務量が増加すること、2ベスト・インタレストを導く際に関係者間でコンフリクトが生じること、3本人と家族の意見が異なる場合の介入の困難さである。特に2、3については関係者に共通した障害者観、価値認識の必要性が高くチームビルディング(協働的組織づくり)の必要性を明確化できた。なお、調査内容は報告書を作成している。今年度、当初予定していた研究代表者並びに研究分担者のエフォートが確保できず研究全体が遅れている状況である。その理由は、研究代表者の学内業務増、研究分担者一名は健康上の理由から役割を遂行できなかったことによる。このことにより、アンケート調査分析が途中であり、加えて、意思決定支援の方法を析出するためのヒアリング調査に着手することができなかった。今年度は、アンケート調査の実施と分析に着手しその成果をまとめる。また、その成果をもってイギリスでの現地調査を実施し、わが国の現状と照らし合わせて制度と実践上の課題を明らかにする。統計的分析においては、統計学の研究協力員を配置し分析の精緻化を図る。質的分析においては、有識者の助言を得ながら進めていく。今後の研究を推進するうえで以下の方策をとる。1研究分担者を追加したことから、年間計画を見直し、役割分担を明確化する。2研究推進チーム(医療ソーシャルワーカー3名で構成)の協力のもと、ヒアリング調査を8月までに終了できるように取り組む。また、速やかにデータ分析を行うために音声データのテープ起こしを外注する。3円滑に研究を進めるため科研会議をスカイプを用いて実施する。4これまで共著として研究成果を一部公表してきたが、今年度は、分担テーマにそって公表できるように取り組む。今年度、アンケート調査の実施を予定していたが、わが国の現状の精査が進まずアンケート内容作成に時間を要し、次年度に繰り越しとなった。次年度はアンケート調査の実施に加え、イギリスの現地調査を10月に予定していることからも、使用額増となっている。当初予定していた職能団体を通じてアンケート調査できず、他団体に依頼した。・このことから、会員数の変動に伴い調査にかかる通信運搬費、謝金などが予定額より少なくなった。