hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超分子型高分子の構築と機能

全α-シクロデキストリン(α-CD)単位に対してナフタレン修飾α-CD(NpCD)を20,60,100%の割合で含み、両末端をアントラセンによってキャップされた一連のポリロタクサンを合成した。そして、アンテナユニットの数とアンテナ効果についての関係を検討した。集光能力は、ナフタレンの数が増すにつれて高くなるが、エネルギー移動効率は減少した。この系でほNpCDの割合が増大するのに伴い偏光解消の程度は大きくなり、ナフタレン間でのランダムなエネルギー移動によってエネルギーが失活すると結論した。また、ポリロタクサン末端のアントラセン単位をトリニトロフェニル単位に変えNpCD単位を20,40,60,80,100%の割合で含むポリロタクサンを構築した。様々な極性の有機溶媒中においてトリニトリロフェニル単位によるナフタレン蛍光の消光を観察し、極性の低い溶媒においては高効率のエネルギー移動が達成され、ナフタレン単位の増加に比例してアンテナ効果が増加することが判明した。ロタクサン構造を有する機能性超分子高分子合成の1例として、多数の複数のナフタレン単位を有するα-シクロデキストリン(α-CD)をポリエチレングリコール鎖が貫通したポリロタクサンを合成した。まず、水溶液中で、α-CDに末端にアミノ基を有するポリエチレグリコールを加えて、沈殿してくる疑似ポリロタクサンを得た。次に、DMF中でこの疑似ポリロタクサンの末端アミノ基とアダマンタン酢酸をDCCを用いて反応させ、末端にアダマンタン単位を有するポリロタクサンを合成した。次に、このポリロタクサンを臭素と反応させα-CDの一級水酸基を臭素化させ、その後ヒドロキシナフタレンスルホン酸をNaH存在下反応させることによりナフタレン単位を有するポリロタクサン(1)を合成した。1の結合構造分析の結果、α-CDあたり2個のナフタレン単位が結合していることが明らかになった。上記で得た1がβ-CDに強く結合するアダマンタン単位を有していることを利用して、ダンシル修飾P-CD(2)存在下、ナフタレン単位からダンシル単位への光エネルギー移動を試みた。1の水溶液に2を添加していくと、ナフタレンに由来する蛍光の強度は減少し、ダンシルに由来する蛍光強度は顕著に増大した。対照実験として、1の水溶液にダンシルグリシンを添加するとナフタレンに由来する蛍光の強度は減少するが、ダンシルの蛍光強度は微少であった。このことは、1と2の系では、ナフタレンが吸収した光エネルギーが2のダンシル単位に移動していることを示唆している。このことは、1と2の混在系にアダマンタノールを添加することにより、ナフタレン蛍光が増大し、ダンシル蛍光が減少することからも示される。すなわち、ポリロタクサン末端のアダマンタン単位に結合している2が、添加されたアダマンタノールノールと結合し、1の末端から遊離する効果が現われている。今後、α-CD-β-CD連結体を用いてα-CD貫通ロタクサンの側鎖に多数のβ-CDがぶらさがっている構造のポリロタクサンを合成し、複数β-CDの協同作用で長鎖分子を包接する系を実現させたい。超分子型高分子として、2種類のリングを有するポリロタクサンの合成を試みた。2種類のリングとして、α-シクロデキストリン(α-CD)とナフタレン修飾α-CD(NpCD)を選び、まず、両端にアミノ基を有するポリエチレングリコール(分子量約2000)との間で疑似ポリロタクサンをつくり、その後、2,4,6-トリニトロフェニルスルホン酸と末端アミノ基とを反応させ末端に2,4,6-トリニトロフェニルを導入した。反応に際してNpCDの割合を20、40、60、80、100%としたところ、得られたポリロタクサン中のNpCDの割合は20.3、40.0、56.1、80.0、100%であった。そして、ポリロタクサン中に導入されたα-CDとNpCDの合計数はそれぞれ13.8、11.7、11.4、10.5、9.9個であった。また、そのうちのNpCDは2.8、4.7、6.4、8.4、9.9個となった。この結果は、原料中のα-CDの数が多いほど、ポリロタクサン中に繰り込まれるCD単位の個数が増大することを示している。

得られたポリロタクサンについて蛍光寿命測定を行なったところ、0.1-0.2、1.6-1.9、3.9-4.2nsの3成分の寿命が観察された。NpCD単独の場合の蛍光寿命は2.3nsと6.5nsの2成分であり、後者の長寿命成分はナフチル単位がCD空孔内に包接された自己包接錯体のものであり、前者の短寿命成分はナフチル単位が空孔外に出て水環境にさらされている状態に対応している。そこで、3成分寿命のうち中問の寿命は水にさらされている種のものであり、最も短い寿命成分はナフチル単位から末端のトリニトロフェニルヘのエネルギー移動を、最も長い寿命成分はナフチル基間のエネルギー移動を反映していると推測した。全α-シクロデキストリン(α-CD)単位に対してナフタレン修飾α-CD(NpCD)を20,60,100%の割合で含み、両末端をアントラセンによってキャップされた一連のポリロタクサンを合成した。そして、アンテナユニットの数とアンテナ効果についての関係を検討した。集光能力は、ナフタレンの数が増すにつれて高くなるが、エネルギー移動効率は減少した。この系ではNpCDの割合が増大するのに伴い偏光解消の程度は大きくなり、ナフタレン間でのランダムなエネルギー移動によってエネルギーが失活すると結論した。また、ポリロタクサン末端のアントラセン単位をトリニトロフェニル単位に変えNpCD単位を20,40,60,80,100%の割合で含むポリロタクサンを構築した。様々な極性の有機溶媒中においてトリニトリロフェニル単位によるナフタレン蛍光の消光を観察し、極性の低い溶媒においては高効率のエネルギー移動が達成され、ナフタレン単位の増加に比例してアンテナ効果が増加することが判明した。
ＬＲＲＫ２　ｉｎ　ｖｉｖｏ活性検出系を用いたパーキンソン病の分子病態の解析

LRRK2の自己リン酸化に着目し、その活性制御機構を詳細に解析することで、家族性パーキンソン病(FPD)変異型LRRK2による中脳ドパミン神経細胞の変性・脱落の分子機構を解明し、PDの新たな創薬標的を提示することを目的として研究を遂行した。既知のLRRK2基質は細胞内において他のキナーゼによってもリン酸化されるため、in vivoにおけるLRRK2活性の検出には用いることができない。そこで、自己リン酸化によるLRRK2活性制御機構を解析する過程で、LRRK2の自己リン酸化を応用することで、in vivoにおけるLRRK2のキナーゼ活性を検出する方法を着想した。LC-MS解析から新たに同定したLRRK2自己リン酸化部位についてAla置換体を作製した。in vitro自己リン酸化反応後の2次元リン酸化ペプチドマッピングのパターンを野生型と比較し、Ala置換により主要な自己リン酸化スポットが消失あるいは移動する残基を同定した。さらに、[^<32>P]代謝ラベリングの後に2次元リン酸化ペプチドマッピングを行い、野生型と比較して同様の変化が見られるThr1348,Thr1349,Thr1357を、細胞内の自己リン酸化部位として決定した。次に、同定した自己リン酸化部位を含む合成ペプチドに対するウサギ抗血清を得た。抗原として用いたリン酸化ペプチドを固相化したカラムを用いて自己リン酸化特異抗体を精製し、細胞内の自己リン酸化型LRRK2を特異的に認識するかことをイムノブロット解析によって確認した。さらに、FPD変異型LRRK2は野生型LRRK2と比較して細胞内における自己リン酸化活性が異常に上昇していることを、作製した自己リン酸化を用いることで初めて明らかにした。予想自己リン酸化部位をAlaに置換した変異体を作製し、2次元リン酸化ペプチドマッピングを用いて主要な自己リン酸化部位の同定に世界に先駆けて成功した。さらに、LRRK2の細胞内活性検出についても、自己リン酸化特異抗体による検出が可能であることを示し、計画通りに研究の進展があったと考えている。同定した自己リン酸化部位の周辺配列をもとにして、LRRK2キナーゼ活性の検出をFRET効率の変化から可能とするようなプローブとしてLRRK2-FRETをデザインし、LRRK2 in vivo活性検出系を開発する。開発したLRRK2 in vivo活性検出系を用いてLRRK2の活性を制御する分子をRNAiスクリーニングにより探索する。スクリーニングで見つかった候補遺伝子産物のLRRK2との相互作用やin vitroにおけるLRRK2キナーゼ活性に対する直接的な影響を調べ、同定した活性制御因子がLRRK2活性を調節する分子機構を明らかにする。
CVD法による超格子触媒の調製

担体表面上に2種の酸化物層を単原子層の厚みで交互にくり返した超格子構造を持つ担持V_2O_5触媒をCVD法により調製する目的で,以下の研究を行った.1.単原子層担持V_2O_5触媒の調製真空系と流通系を結合したCVD装置を用いて,気相VOCl_3分子と担体表面の水酸基との反応および加水分解によって担体表面上にV_2O_5を蒸着した.担体としては, V_2O_5が最も活性表面積を露出しやすいTiO_2を用いた.上で調製した触媒のキャラクタリゼーションを,化学分析法,蛍光X線法, BET法, NO-NH_3矩形パルス法およびNH_3-ベンズアルデヒド滴定により行い,単原子層構造を持つことを確認した.2.単原子層V_2O_5触媒上へのTiO_2の蒸着上記のCVD装置を使用して,単原子層V_2O_5触媒上にTiCl_4蒸気を導入し, TiCl_4分子と触媒表面水酸基との反応によってTiClx化合物を蒸着し,ついで水蒸気を導入してTIClxを加水分解した.これらの操作中に生成HClとの反応によってV_2O_5が除去されることが明らかとなったので, CVDの温度,時間等を変えて最適CVD条件を調べた.このようにして調製した触媒が単原子層の厚みの積層構造を持つことを上と同様のキャラクタリゼーションによって確認した.3.塩素除去法の確立上のようにして調製した触媒にかなりの塩素が含まれていることが判明したので,理想的超格子構造実現のために塩素除去法の開発を試みた.その結果,気相NH_3処理によって触媒表面構造に何らの影響を与えずに完全に塩素を除去することに成功した.担体表面上に2種の酸化物層を単原子層の厚みで交互にくり返した超格子構造を持つ担持V_2O_5触媒をCVD法により調製する目的で,以下の研究を行った.1.単原子層担持V_2O_5触媒の調製真空系と流通系を結合したCVD装置を用いて,気相VOCl_3分子と担体表面の水酸基との反応および加水分解によって担体表面上にV_2O_5を蒸着した.担体としては, V_2O_5が最も活性表面積を露出しやすいTiO_2を用いた.上で調製した触媒のキャラクタリゼーションを,化学分析法,蛍光X線法, BET法, NO-NH_3矩形パルス法およびNH_3-ベンズアルデヒド滴定により行い,単原子層構造を持つことを確認した.2.単原子層V_2O_5触媒上へのTiO_2の蒸着上記のCVD装置を使用して,単原子層V_2O_5触媒上にTiCl_4蒸気を導入し, TiCl_4分子と触媒表面水酸基との反応によってTiClx化合物を蒸着し,ついで水蒸気を導入してTIClxを加水分解した.これらの操作中に生成HClとの反応によってV_2O_5が除去されることが明らかとなったので, CVDの温度,時間等を変えて最適CVD条件を調べた.このようにして調製した触媒が単原子層の厚みの積層構造を持つことを上と同様のキャラクタリゼーションによって確認した.3.塩素除去法の確立上のようにして調製した触媒にかなりの塩素が含まれていることが判明したので,理想的超格子構造実現のために塩素除去法の開発を試みた.その結果,気相NH_3処理によって触媒表面構造に何らの影響を与えずに完全に塩素を除去することに成功した.
有機EL素子と室温強磁性半導体を融合した透明スピントロニクスの創生

本研究の目標は、室温強磁性半導体と有機材料を融合した透明スピントロニクスの実現である。デバイスの実際の作製に加え、室温強磁性半導体CoドープTiO_2の強磁性発現機構の解明も行う。そこで、今年度は以下の研究を行った。1室温強磁性半導体CoドープTiO_2(ルチル)薄膜を用いた有機EL素子の作製と評価2室温強磁性半導体CoドープTiO_2薄膜の物性評価(1)キャリア濃度を系統的に制御した試料の異常ホール効果と磁気円二色性の測定(2)共同研究による放射光設備などを用いた分光測定(3)室温デバイス動作を目指したスピン注入実験研究成果1スタンダードな発光層であるAlq_3を用いた有機EL素子の作製を行った。還元したTiO_2をアノードに用いた有機EL素子は明瞭な面発光を示し、従来のインジウムスズ酸化物をアノードに用いた有機EL素子に匹敵する発光効率を示した。TiO_2は化学的に安定で製造コストも安いことから、インジウムスズ酸化物のアノードに代わり得る。CoドープTiO_2をアノードに用いても同等の発光特性を示すことから、有機EL素子へスピン偏極キャリアを注入可能であることがわかった。(論文1報投稿予定)2 (1)酸素欠損量の変化によりキャリア濃度を系統的に制御したCoドープTiO_2の異常ホール効果と磁気円二色性の測定結果から、高キャリア濃度で強磁性が発現することがわかった。(2)X線光電子分光からCoの不純物準位がTiO_2の電子状態と強く結合していることがわかり、X線磁気円二色性からCoの電子状態はCo^<2+>の高スピン配置をとることがわかった。これらの結果はCoドープTiO_2の強磁性がキャリア誘起であることを強く示唆し、強磁性半導体の性質を持つことを示すものである。(3)CoドープTiO_2とCoFeを強磁性電極とするトンネル磁気抵抗素子を作製した結果、従来の強磁性半導体の約3倍という200Kまでトンネル磁気抵抗効果が発現することがわかった。これは半導体スピントロニクスデバイスの室温動作に大きく迫る成果である。本研究の最終目標は、室温強磁性半導体と有機材料を融合した透明スピントロニクスの実現である。デバイスの実際の作製に加えて、まだ歴史が浅いCoドープTiO_2の強磁性発現機構の理解も必要である。(1)室温強磁性体CoドープTiO_2(ルチル)薄膜の膜質の向上と強磁性の発現機構の理解。(2)有機デバイスの作製プロセスとその光学評価を行うための、実験設備の立ち上げ。(1)では、薄膜を高品質に保ったまま酸素欠損量を変えることにより、薄膜中の電子キャリア濃度を系統的に制御することに成功していたが(今年度4月のNature Materials誌に発表し、同誌のNews & ViewsおよびMaterials Today6月号に紹介)、さらに、磁化、磁気光学効果、異常ホール効果が電子キャリア濃度に対して系統的に変化することを実験的に証明した。これは、CoドープTiO_2がキャリア誘起強磁性を示す強磁性半導体であることを示す強い結果であるといえる。また、CoドープTiO_2薄膜の強磁性が膜厚に強く依存することを見出した。これは強磁性の発現機構に関わる可能性があり、有機デバイス作製の際にも重要な因子となることが予想される。そして、Semiconductor Science and Technology誌に招待論文を発表した。(2005年3月現在、論文1報投稿中、論文1報準備中)(2)では、以下の立ち上げを行った。・有機EL素子(ポリマー、低分子材料)等を作製するための水分と酸素フリーのグローブボックス・有機EL素子等の光学特性(吸収スペクトル、発光スペクトル、輝度)のCCDマルチチャネル分光器を用いた高速測定システム本研究の目標は、室温強磁性半導体と有機材料を融合した透明スピントロニクスの実現である。

(2)X線光電子分光からCoの不純物準位がTiO_2の電子状態と強く結合していることがわかり、X線磁気円二色性からCoの電子状態はCo^<2+>の高スピン配置をとることがわかった。これらの結果はCoドープTiO_2の強磁性がキャリア誘起であることを強く示唆し、強磁性半導体の性質を持つことを示すものである。(3)CoドープTiO_2とCoFeを強磁性電極とするトンネル磁気抵抗素子を作製した結果、従来の強磁性半導体の約3倍という200Kまでトンネル磁気抵抗効果が発現することがわかった。これは半導体スピントロニクスデバイスの室温動作に大きく迫る成果である。
非営利スポーツ団体による協賛企業を対象としたマーケティング方策に関する研究

1.企業協賛を得ているスポーツNPOを、「協賛企業をマーケティングの対象として資金的、物的、人的な協賛を得るタイプ」と、「協同的な活動(collaborative activities)のパートナーとして同盟(alliance)を組み、協同して公益的な事業を実施していくタイプ」に類型化し、被支援内容の内訳、支援を受けるに至った経緯と支援の意図、被支援の条件の有無とその内容、支援に際しての障害および今後の課題などを比較した。事例数の制約もあり、スポーツNPOと協賛企業の関係を基礎とした企業マーケティング戦略についての一般化はできなかったが、いずれの事例もキーパーソンとそのネットワークが重要な役割を果たしていた。2.総合型地域スポーツクラブについての調査では、主に以下のことが明らかになった。・企業協賛の実績はあまりみられないこと・実績の内容は飲料の現物支給を受けている程度であったこと・以下のような阻害要因があったこと1)地域に協賛企業になりうる企業がない、2)協賛へのメリットを提供できない、3)クラブ内部での合意形成が難しい・企業マーケティング的な活動は活発でなかったこと・組織の活用可能な資源や事業の価値(組織のプロパティ)の理解とその活用法の検討が求められていたこと3.総合型地城スポーツクラブを支援している行政担当者を対象としたヒアリングでは、クラブの主体性・ガバナンスに属する問題であるという理解が一般的であり、企業協賛に対しての明確な意見はなかったが、公共施設を使用する場合の制約や企業イメージを背景とした産業差別について懸念する意見があった。4.非営利団体としてのスポーツ組織は、提供可能な協賛メリットがないことを危惧する一方で、協賛する企業は協賛メリットをあまり重視していないという関係があることが示唆された。平成15年度における研究実績は主に以下に示すとおりである。(1)国内における主要な非営利スポーツ団体(非営利活動法人湘南ベルマーレスポーツクラブ、非営利活動法人日本スポーツ振興協会、非営利活動法人スマイルクラブ、非営利活動法人ニッポンランナーズ、ほか)を対象に、企業協賛金を得るために実施したマーケティング活動(企業マーケティング)に関するヒアリング調査(主たる支援企業の有無、被支援内容の内訳、支援を受けるに至った経緯、被支援の条件の有無とその内容、など)を実施した。(2)上記のヒアリングにより得られた情報をもとに、非営利団体における企業マーケティングの実際を、体系的に記述し、その類型化を試みた。(3)非営利スポーツ団体に協賛金を提供している企業・団体等を対象に、支援の意図、具体的な提供資源(人材、資金、ノウハウ、告知協力、ほか)、支援の条件の有無やその内容、支援に際しての障害および今後の課題、等に関するヒアリング調査を実施した。(4)主な結果として、(1)非営利スポーツ団体における企業マーケティングへの取り組みは、あまり活発ではなかったこと、(2)企業を母体として設立された非営利スポーツ団体において企業協賛金額からの収入の構成比が高いこと、(3)非営利スポーツ団体における企業マーケティング戦略を分析・検討するに際しては、個々の非営利スポーツ団体をその事業特性や組織特性から類型化することが必要であること、などが明らかになった。1.海外の非営利団体(NPO)における協賛企業を対象としたマーケティング(企業マーケティング)の事例について、有識者ヒアリング調査および二次資料の分析から情報収集を行った。その結果、この課題に対するNPOの営みは、企業をマーケティングの対象として資金的、物的、人的な協賛を得るタイプと、協同的な活動(collaborative activities)のパートナーとして同盟(alliance)を組み、協同して公益的な事業を実施していくタイプに類型化された。また、企業との関係構築のためには、事前の情報収集や戦略策定の重要性、適切なパートナーを選び出す基準づくりの重要性、協定的内容の締結と遵守、関係構築を目的としたプロジェクト実施の有効性などが確認された。2.NPOと支援企業の関係について、国内のスポーツに関わるNPO(スポーツNPO)およびその協賛企業を対象としたアンケート調査とヒアリング調査を実施した。

その結果、スポーツNPOにおける企業マーケティングへの取り組みはいまだ活発でないこと、収入における企業協賛額の構成比が高いスポーツNPOは、企業を母体として設立される場合が多いこと、企業協賛の有効性を高めるためには広報機能の充実が重要であると認識しているが、その機能が不十分であること、などが明らかになった。NPOと企業間の関係構築に対する事前に十分な協議を行うことや協定的内容を締結することは多くなかったが、これには、企業を設立の母体としたNPOが企業協賛を受ける傾向が強いことが影響していた。スポーツNPOの事業特性や組織特性と、企業協賛を受けることとの関係については、データサイズの不足が背景にあるものと考えられるが、一般化できるデータは得られなかった。1.企業協賛を得ているスポーツNPOを、「協賛企業をマーケティングの対象として資金的、物的、人的な協賛を得るタイプ」と、「協同的な活動(collaborative activities)のパートナーとして同盟(alliance)を組み、協同して公益的な事業を実施していくタイプ」に類型化し、被支援内容の内訳、支援を受けるに至った経緯と支援の意図、被支援の条件の有無とその内容、支援に際しての障害および今後の課題などを比較した。事例数の制約もあり、スポーツNPOと協賛企業の関係を基礎とした企業マーケティング戦略についての一般化はできなかったが、いずれの事例もキーパーソンとそのネットワークが重要な役割を果たしていた。2.総合型地域スポーツクラブについての調査では、主に以下のことが明らかになった。・企業協賛の実績はあまりみられないこと・実績の内容は飲料の現物支給を受けている程度であったこと・以下のような阻害要因があったこと1)地域に協賛企業になりうる企業がない、2)協賛へのメリットを提供できない、3)クラブ内部での合意形成が難しい・企業マーケティング的な活動は活発でなかったこと・組織の活用可能な資源や事業の価値(組織のプロパティ)の理解とその活用法の検討が求められていたこと3.総合型地域スポーツクラブを支援している行政担当者を対象としたヒアリングでは、クラブの主体性・ガバナンスに属する問題であるという理解が一般的であり、企業協賛に対しての明確な意見はなかったが、公共施設を使用する場合の制約や企業イメージを背景とした産業差別について懸念する意見があった。4.非営利団体としてのスポーツ組織は、提供可能な協賛メリットがないことを危惧する一方で、協賛する企業は協賛メリットをあまり重視していないという関係があることが示唆された。
感染看護システムの構築に関する実践的研究

構築された感染看護システムを展開することは、入院中の感染患者数の減少、病院内使用物品の有効な品質評価と管理、職員の健康管理の活性化、病院経済の把握、専門職による質の高い感染看護の提供、看護学生に新時代の実践的感染看護学を普及するなど大きな意義がある。そこで、私は看護の知識体系と実践体系に臨み、看護教育と看護実践の接点を目標におき、臨床指向の実践的教育・研究環境を整備した感染看護システムを構築することを目的として、平成10年度からの4年間の科学研究費補助金による研究を遂行した。常に感染予防対策および感染看護マニュアルの適応と評価を行うと伴に、感染症診療に対する新技術を導入し、新たに清掃作業員のためのマニュアルを作成した。また、従来のMRSA看護マニュアルを看護部感染対策室員と協力して見直すことによって、実践に相応しいよりよいマニュアルを作成した。このように標準化されたマニュアルに基づき看護職員の質の向上と感染看護が提供でき、患者の早期回復・退院と予防に応じて病院経済が支えられた。さらに教育・実践・研究にふさわしい感染看護システムかどうかの検討を行い、感染予防対策に関する感染看護教育内容を盛り込んだ生活援助技術演習ノートを作成し看護学生へ提供した。健康管理面では、医療従事者や看護・医学生へワクチン接種、ツベルクリン接種など予防的に対策をたて、その評価を学会等に発表してきた。琉球大学医学部附属病院は、平成13年には感染に関する教育施設として日本環境感染学会から施設認定を受け、実践家としてのインフェクションコントロールナースを育成する基盤作りができた。感染看護システムの構築に関する実践的研究を展開することによって、以上のとおり研究成果が得られた。【目的】:MRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)感染対策のインフォームド・コンセント(以下IC)を主として1.看護者が把握した患者のニーズとその対応2.看護者の役割としての同席3.患者の精神的問題に対する看護ケア4.在宅療養へ移行するMRSA保菌者の不安と看護者の対応に関する実態を明らかにする。【方法】琉球大学附属病院における看護者155名に調査を行った。【まとめ】看護者の意見として、患者がIC時の説明を希望する理由は自分の病気が気になる、病状を知るのは当然である。希望しない理由は主治医を信頼し任せる、説明を受けても分らないであった。ニーズは、隔離、感染状況などを中心に、医学用語より一般用語を用いて統一した内容を再度詳しく説明することであり、患者の治療方針の決定は、主治医に任せる45.6%であった。不安や不満の受容、理解不足など患者のニーズに看護者は補足説明を最も多く行っていた。医師が説明する際に同席した看護者は29.8%であった。同席は、患者の理解不足に対して再度の説明を医師に依頼、感染対策の助言、説明の記録や保証などの看護ケアにおいて有効であった。患者の精神的問題は、MRSA感染対策の説明後に生じることが多く、その原因としては隔離によって面会や行動を制限されることが最も多かった。患者の心理的反応は、不安、ストレス、孤独感、ショック、不安の順に高かった。精神的問題に対する看護ケアは、患者の心理状態を把握し、傾聴、共感することであった。在宅療養へ移行するMRSA保菌患者の看護経験がある看護者は46人(29.7%)であり,そのうちの34人が在宅療養に移行する出者に不安を把握した。感染性医療廃棄物処理に関する管理と対策方法について、琉球大学附属病院と沖縄県内の一般病床数200以上の病院にアンケート調査を行った。アンケート回収率は、院内施設では100%、院外施設では86.5%(32/37施設)であり、透析施設のない施設は、11施設(32施設中)であった。院内における血液・体液付着物、汚染鋭利廃棄物、人工透析製品などの感染性廃棄物の処理方法について、職員全体に周知徹底して説明する必要があることがわかった。

鋭利廃棄物の収納形態は、院内では耐貫通性容器を100%使用し、院外では90%であり、その代用として段ボールであった。その容器の区別について、院外では100%であるのに対し、院内では94%であった。区別していない病棟につては、区別の方法について確認する必要がある。バイオハーザードマークの表示は、院外では、58%72%であるのに対し、院内では14%43%であり低い実施である。危険注意を喚起したりするためにもバイオハーザードマークを使用する必要がある。院内の60%80%が、容器内の容量が78割になった時に廃棄していた。しかし、10%に廃棄物が容器に満杯になった時に廃棄していたことがわかった。廃棄物の入った容器を廃棄する場合には、危険防止のために教育指導が必要である。施設内運搬担当者について、血液・体液廃棄物に関しては、60%以上が業者委託であり鋭利・透析製品に関しては看護助手が50%以上であった。集積場所として塵芥室では、血液・体液が70%、人工透析が50%、鋭利はその他の場所として73%以上であった。その他の内容として、詰所内、直接焼却する、洗浄室、その都度出すという回答であった。液体廃棄物処理は、100%が汚水流しで廃棄していた。院内では処理方法の指導について79%が指導しており、指導担当者は、婦長、感染対策委員がそれぞれ69%であった。看護婦が38%であり、医師は教育指導に関わっていなかった。教育の時期は、33%が定期的に行なっているのが、問題が発生した時に80%が実施していた。院外では医師も処理方法の指導を行なっているところもあった。感染防止対策に努めることを目的として、平成8年に看護部院内感染対策委員17名に対してMRSA感染症マニュアル実施に関する意識調査に基づき各病棟(内科系6診療科と外科系12診療科)の看護婦10名をサンプリングし意識調査を行った。回答率は86.1%(137/159)であり、内科系92.7%(64/69)、外科系81.1%(73/90)で比較検討した。患者発生時の取扱いは、理解不十分で「わからない」が多く、「適当」は内科系12.3%、外科系42.0%であった。隔離時の必要物品は「適当」が29.281.5%であった。ガウンは内科系と外科系の差が大きく、内科系の病棟において「適当」が少なかった。内科系、外科系ともマスク着用は70%台が「適当」、手袋着用は90%が「適当」であったが、手袋装着したまま病室外へ出ることがあった。消毒用ローリング法は「適当」が30%台であった。家族への説明と洗濯物の指導では「適当」が21.443.1%であった。手洗いは「適当」が多く、内科系70.3%、外科系65.7%で、無回答が12.021.0%であった。手洗い方法の表示の有無について同じ病棟でも回答にばらつきがあった。消毒剤は「適当」が内科系62.5%、外科系73.9%であった。完全隔離時の必要物品の使用率は、スリッパ、マスク、帽子が少なかった。患者への対応実施率は、持ち込み品の説明、家族への説明、家族への指導が低かった。
気象情報の立体画像と災害映像を使った防災教育ツールの開発と携帯型端末への実装

近年、世界の気温や降水特性の変化が定量的に顕著となってきており、豪雨・高温・暴風などの発生確率が高くなってきていると書われている。本研究は、これらの気象現象を直感的でわかりやすく可視化し、また災害映像などと組み合わせて用いるための防災学習向け教育支援ツールを開発し、タブレット端未上に実装することを目的とした。Mac OS上で動作する統合開発環境であるXcode上で、Objective-C言語を用いたiOS用プログラミングにより、サンプル画像データをMacノート上のiOS Simulatorで表示させた。次に、メニューバーを入れることによって、閲覧したい画像を簡易に選択・表示できるアプリを開発した。作成されたアプリケーションをiPadおよびiPod touchに転送して最終的な動作確認を行い、防災情報表示ツールの実装を行った。本1画面からは、「台風」「豪雨」「竜巻」などの文字列が書かれた部分をタップすると、そのキーワードに関連した静止画・動画が表示・再生される仕組みとなっている。表示コンテンツについては、ブリーの災害映像等の素材と台風および豪雨の気象モデルWRFによる事例計算結果をVAPORで表示させることにより気象場を立体的に表示させた。以上の手法によって、気象場の立体構造を直感的で理解しやすい形で表現し、iPadおよびiPod touch上で動作する防災学習教育支援ツールを作成した。事前に用意した情報コンテンツをアプリケーション内で閉じて利用することを可能とし、一般者向けの防災教育用教材としての有用性を確認することはできた。さらに、タブレット上に実装した本防災教育ツールは、簡易な操作性を有し、様々な情報を無駄なく有効に使う手段として大変意義があるものであると考えられる。
T-box転写因子Brachyuryによる癌幹細胞形質の制御機構

これまで当分野において、培養ヒト腺様嚢胞癌細胞株ACCS-GFPをマウスの舌に接種し、そこから肺へ転移した細胞を抽出し、再度その細胞をマウスの舌に接種するといった手順を繰り返すことでin vivo selectionを行い、造腫瘍性・高転移性・癌幹細胞様細胞株ACCSM-GFPを樹立した。ACCS-GFPとACCSM-GFPを遺伝子発現解析したところ、ACCSM-GFPでより高発現していたT-box転写因子Brachyuryに着目した。ACCSM-GFPに対しBrachyuryノックダウンすることで上皮間葉移行(EMT)形質、癌幹細胞形質が抑制され、Brachyuryが癌幹細胞の制御因子であることが示唆されている。当研究では、ACCS-GFPとヒト口腔舌扁平上皮癌細胞株TF-GFPに対し、Brachyury導入を行い強制発現させた細胞株を樹立した。この細胞株を用いてEMTや癌幹細胞形質の解析を行い、元の細胞株と比較して一定レベルの形質亢進を確認したが、ACCSM-GFPに及ぶものではなかった。次いで、他に幹細胞を誘導する因子と言われているSox2の強制発現も行った。ACCS-GFPとTF-GFPに対してSox2を強制発現させるだけでなく、すでにBrachyuryが強制発現されている細胞株へもSoxの強制発現を行った。EMTや癌幹細胞形質の解析を行った結果、Brachyury、Sox2の単独発現よりも、同時に強制発現することで相乗的に誘導されることが明らかになり、特にFibronectin, TGFβ2の発現が著明に亢進していた。また、in vitroでの遊走能、浸潤能についても解析したところ同様の結果が得られた。以上より、腫瘍細胞において癌幹細胞様形質の制御には少なくともBrachyury、Sox2が強力な制御因子として働いていることが示唆された。ACCS-GFPとACCSM-GFPをPCRにて遺伝子発現解析したところ、ACCSM-GFPでより高発現していたBrachyuryに着目した。T-box転写因子であるBRACHYURYは、発生過程における中胚葉形成に必須の遺伝子であり、ヒトの腫瘍細胞においてEMTを誘導することが他の文献より報告されている。ACCSM-GFPに対してBrachyuryノックダウンすることによって、ACCSM-GFPがもつ上皮間葉移行(EMT)形質、癌幹細胞形質が抑制されることを報告した。さらにBRACHYURYノックダウンがin vitroでの遊走能、浸潤能、抗癌剤抵抗性、放射線治療抵抗性、およびin vivoでの造腫瘍性、転移能を抑制することを明らかにしている。これらの結果より、BRACHYURYが癌幹細胞の制御因子であり、癌治療の標的因子になり得ることが示唆されている。しかしBRACHYURYがどのようなメカニズムで癌幹細胞形質発現に寄与しているかは明らかにしていない。そこで、培養ヒト口腔癌細胞株に対しBRACHYURYを強制発現することによって、BRACHYURYがどのようなメカニズムでEMTや癌幹細胞形質を発現させるのかという点と口腔癌においてBRACHYURYが広い範囲で治療標的因子として応用できるかという点を明らかにする。培養ヒト腺様嚢胞癌細胞株ACCS-GFPおよび培養ヒト扁平上皮癌細胞株TF-GFPに対してBRACHYURY導入細胞株を樹立することができた。樹立した細胞株を用いてPCRやin vitro assayを行うことによって、EMTや癌幹細胞形質の解析を行い、元の細胞株と比較して一定レベルの形質亢進を確認した。

以上より、腫瘍細胞において癌幹細胞様形質の制御には少なくともBrachyury、Sox2が強力な制御因子として働いていることが示唆された。他に幹細胞を誘導する因子と言われているSox2やOct3/4などの強制発現も行い、BRACHYURY強制発現との比較を行う。また、これらの因子とBRACHYURYを共発現させることでEMTや癌幹細胞形質が相乗的に亢進されるかどうかについても検討を行う。タンパク質発現を解析するための抗体を購入予定である。
転写因子ISGF3γのサブユニット会合による構造変化と活性制御

インターフェロン(IFN)α/βは、ウイルス感染などの刺激によって発現、分泌されるサイトカインであり、IFN受容体を介したシグナル伝達により、抗ウイルス作用や増殖抑制などの多様な生理的効果を細胞へ与えることが知られている。本年度の解析により我々は、IFN誘導遺伝子群の転写制御に関与すると考えられていた転写因子複合体Interferon-stimulated-gene factor3(ISGF3)と同一か、極めて性質の良く似た因子が、IFNα/β遺伝子のプロモーター領域に結合し、さらに実際に転写活性因子として機能していることを初めて明らかにした。この発見は生体防御という重要な役割を担うIFNシステムにおいて、IFNの生産(IFN遺伝子群の活性化)、IFNの作用(IFN誘導遺伝子群の活性化)の両者に共通にISGF3が中心的な役割を果たしている事を意味している。実際、我々の解析の結果、ISGF3のDNA結合サブユニットであるISGF3γのDNA結合領域を欠失させた変異体は細胞内でドミナントネガティブに機能し、制御サブユニットであるISGF3αと優位に複合合体を形成することにより、活性型のISGF3の精製を強く抑制することが明らかとなった。その結果、IFNの生産およびIFNによる抗ウイルス状態の成立が強く阻害された。以上の現象の分子的基礎は蛋白質同士の特異的な相互作用であり、ISGF3γと制御サブユニットとの結合ドメインの立体構造に起因していると考えられたので、その立体構造の解明を目指して研究を進めた。まず、我々の開発した、ドミナントネガティブな活性を指標とする方法を用いて生理的条件下でのISGF3γ側の必要最小限の部分の決定した。現在までに大腸菌を用いた大量発現系の基礎が確立でき、抽出法、精製法の検討を行っている。
PTCサーミスタの高機能化

PTCサーミスタの特性を改善する方法として、室温抵抗の低いPTC材料の開発を試みた。現在PTC材料として用いられているのは半導化剤を0.3%程度添加したチタン酸バリウムであるが、本研究ではこれより高濃度の半導化剤を加えたチタン酸バリウムについて単結晶を作製し、その電気特性を調べた。半導化剤としてランタン、ガドリニウムを用いたチタン酸バリウム単結晶をフローティングゾーン法を用いて作製した。半導化剤濃度は、通常多結晶のPTC材料では0.3%程度であるが、本研究では0.33%とした。通常の多結晶体では半導化剤濃度が0.3%を越えると絶縁体化することが知られているが、電気抵抗測定の結果、単結晶では比抵抗の低下は半導化剤濃度が0.3%で飽和し、それ以上高濃度に半導化剤を添加しても比抵抗はほぼ一定値をとることが明らかになった。ランタンを3%添加した試料についてホール測定を行った結果、キャリア濃度はランタン濃度の約1/10程度であった。このことより、半導化剤濃度が0.3%を超えると何らかのアクセプタが出現し、電荷補償によってキャリア濃度が増大が抑制されていることが考えられる。また、ホール係数の温度依存性があまりないことから、伝導機構は従来提案されていたホッピング伝導ではなく、バンドモデルに基づく伝導であることが明らかになった。また、ランタンを高濃度に添加した試料を還元処理することによって、室温での比抵抗が0.1Ωcm以下になることを見いだした。これは室温抵抗の低いPTC材料として、有望であると考えられる。
小児ネフローゼ症候群における糸球体上皮細胞スリット膜関連分子の分子生物学的研究

これまで、糸球体係蹄壁の蛋白透過を防ぐメインバリアは、糸球体基底膜と考えられてきた。しかし近年、糸球体上皮細胞がバリアとして重要な働きをしていることを示唆する多くの報告がされている。糸球体上皮細胞は高度に分化した細胞で、足突起を有する。足突起と足突起の間にはスリット膜と呼ばれる細胞間接着装置が存在し、アレブミンなどの血清蛋白の透過を防ぐバリアとして重要な働きをしていると考えられている。本研究では、小児特発性ネフローゼ症候群患者を対象に、最近発見された糸球体上皮細胞足突起間のスリット膜関連分子遺伝子、NPHS2遺伝子解析を行い、小児特発性ネフローゼ症候群における蛋白尿発症メカニズムを明らかることを目的とする。19年度は以下のことを実施した。1.対象発症時1歳から15歳の小児特発性ネフローゼ症候群患者71例。45例はステロイド感受性ネフローゼ症候群、26例がステロイド抵抗性ネフローゼ症候群であった2.遺伝子変異の解析ゲノムDNAを使用し、podocin遺伝子(NPHS2)の全エクソンを解析した。遺伝子解析の結果、疾患の原因と考えられる遺伝子異常は同定されなかった。またExon内に4個のsingle nucleotide polymorphism(SNP)(102G>A,288C>T,954T>C,1038A>G)を同定した。全てアミノ酸置換を伴わないSNPであった。SNPの頻度はステロイド感受性ネフローゼ症候群とステロイド抵抗性ネフローゼ症候群で有意差は認められなかった。また日本人正常コントロールとの比較でも有意差は認められなかった。3.結論本邦の特発性ネフローゼ症候群において、NPHS2遺伝子異常が関与しない可能姓が示唆された。足突起と足突起の間にはスリット膜と呼ばれる細胞間接着装置が存在し、アルブミンなどの血清蛋白の透過を防ぐバリアとして重要な働きをしていると考えられている。本研究では、小児特発性ネフローゼ症候群患者を対象に、最近発見された糸球体上皮細胞足突起間のスリット膜関連分子遺伝子の解析を行い、小児特発性ネフローゼ症候群における蛋白尿発症メカニズムを明らかすることを目的とする。18年度は以下のことを実施した。1.患者検体・臨床データの収集対象患者:発症時1歳から15歳の小児特発性ネフローゼ症候群患者で、腎生検で微小糸球体変化または巣状分節性糸球体硬化症を示す症例を対象とする。検体収集:約100例の患者の末梢白血球からゲノムDNAを抽出した。2.腎病理学的検討腎生検組織の光顕、蛍光、電顕所見から微小糸球体変化または巣状分節性糸球体硬化症の病理診断を確定した。3.遺伝子変異の解析ゲノムDNAを使用し、podocin遺伝子(NPHS2)の全エクソンをプライマーを用いてサーマルサイクラーによるPCR法により増幅し,ABI310シークエンサーにより塩基配列を確認し,変異の検出を開始した。

本研究では、小児特発性ネフローゼ症候群患者を対象に、最近発見された糸球体上皮細胞足突起間のスリット膜関連分子遺伝子、NPHS2遺伝子解析を行い、小児特発性ネフローゼ症候群における蛋白尿発症メカニズムを明らかすることを目的とする。19年度は以下のことを実施した。1.対象発症時1歳から15歳の小児特発性ネフローゼ症候群患者71例。45例はステロイド感受性ネフローゼ症候群、26例がステロイド抵抗性ネフローゼ症候群であった2.遺伝子変異の解析ゲノムDNAを使用し、podocin遺伝子(NPHS2)の全エクソンを解析した。遺伝子解析の結果、疾患の原因と考えられる遺伝子異常は同定されなかった。またExon内に4個のsingle nucleotide polymorphism(SNP)(102G>A、288C>T、954T>C、1038A>G)を同定した。全てアミノ酸置換を伴わないSNPであった。SNPの頻度はステロイド感受性ネフローゼ症候群とステロイド抵抗性ネフローゼ症候群で有意差は認められなかった。また日本人正常コントロールとの比較でも有意差は認められなかった。3.結論本邦の特発性ネフローゼ症候群において、NPHS2遺伝子異常が関与しない可能性が示唆された。
慢性骨髄性白血病の原因因子Bcr-Ablの標的蛋白質Dokの機能解析

慢性骨髄性白血病の癌細胞中で極めて強くチロシンリン酸化されている蛋白質、p62は多種多様なチロシンキナーゼの共通基質でもある。代表者とバルチモアはp62をPH、PTB領域を持つドッキング蛋白質Dokとして同定し,既にそのノックアウトマウスも作成している。本年度は、Dokの機能解析通じて以下の成果を得た。1) Srcキナーゼのトランスフォーメーション活性はDokの過剰発現により約四分の一に抑制された。PTB領域に導入した点変異によりこの抑制活性が阻害されることからDokはSrcによる細胞の癌化をそのPTB領域を利用して抑制できることが示唆された(バルチモアらとの共同研究)。2) in situ hybridization法により血球系細胞と軟骨細胞でのdokの高い発現が認められ、少なくともリンパ球ではDok蛋白質の高い発現も確認された。そこでBCR刺激後のDokのチロシンリン酸化について検討したところ、Dokは抗IgM抗体による刺激後二分以内に極めて強くリン酸化された。また、BCR/FcgRIIBを同時に刺激すると、Dokのチロシンリン酸化がさらに亢進した。BCR/FcgRIIB刺激ではDok欠損によりB細胞の増殖能が回復したが、BCR単独刺激ではDokの有無によらず同程度の増殖を示した(成内らとの共同研究)。このことから、DokはFcgRIIBを介する増殖抑制の情報伝達に必須の分子と考えられた3) Dokの細胞接着刺激によるチロシンリン酸化について検討したところ、ファイブロネクチンやポリ-L-リジンの刺激により強くリン酸化された。しかし、これらの細胞接着刺激によるDokのチロシンリン酸化がSrc欠損細胞では極端に低下していることから、細胞接着刺激によりSroがDokをリン酸化することが示唆された(野口、的崎、春日らとの共同研究)。
非点収差方式による超音波変位計測法の開発

機械加工における工作物の寸法精度を高めるためには、加工中における工作物の寸法をインプロセスで測定することが最も望ましい方法である。非接触での工作物の外径測定に関しては、いくつかの光学的測定法開発の報告があるが、切削液や研削液を使用しての実際の機械加工中における光学的方法による測定は困難である。このような観点から、インプロセスでの工作物寸法測定に、液体中における測定に適している超音波を利用することが考えられる。従来の超音波変位計測は、発射した超音波が測定対象面で反射され、受信子に戻るまでの時間間隔を計測する方式にもとづいている。時間計測を行っていることから、変位計測の分解能は23μm程度に止まっており、寸法計測のためにはやや精度不足である。このため、本研究では超音波変位計測の測定精度を高めるための新たな手法について研究開発を行った。提案した非点収差方式を導入した超音波変位計測法は、従来の時間計測にもとづく方式とは原理を異にする新しい超音波変位計測手法である。超音波対物レンズと被測定面の間の距離の変化を、円筒超音波レンズを用いて受信子受音面における音圧分布の形状変化に変換し、4分割型超音波受信子でこれを測定することにより求める。本研究の実施により、以下のような結果を得た。1)計算機シミュレーションを行い、超音波対物レンズ、超音波円筒レンズの焦点距離などの各種パラメータと、測定感度の関連を明らかにした。試作した超音波変位計測実験装置を用いて実験を行い、変位-出力特性曲線を得た。これにより本測定法が超音波変位計測手法として有効なことを明らかにした。本測定系の最も重要な構成要素である超音波用ハーフミラーについて検討し、理論及び実験により、現状での最適なハーフミラー材質を明らかにした.機械加工における工作物の寸法精度を高めるためには、加工中における工作物の寸法をインプロセスで測定することが最も望ましい方法である。本測定系の最も重要な構成要素である超音波用ハーフミラーについて検討し、理論及び実験により、現状での最適なハーフミラー材質を明らかにした.a)非球面超音波レンズの設計、製作焦点距離の短い超音波対物レンズを使用すること、対物レンズと4分割超音波受信子間の距離を長くすることが分解能の向上に最も効果的である。このため、本年度の研究では短焦点距離の非球面超音波レンズの設計、製作を行い、それを用いたサブミクロンの測定分解能達成を目指した。アクリル樹脂製の焦点距離5mm及び10mmのレンズを設計し、超精密旋盤による切削加工により製作した。b)超音波ハーフミラーに関する解析、ならびに最適材質の選定本測定法を実現するに当たっては、超音波の波面を直交2方向に分割する超音波用ハーフミラーが必要である。反射と透過の比率が等しく、ハーフミラー内での減衰の小さな材料が理想であり、この条件になるべく近い特性の材料を選定する必要がある。これまでにアクリル樹脂板、銅板、アルミニウム板、比重の大きい鉛ガラス板などについて実験を行い、特性ならびに水中での腐食、性能劣化も考慮し、現状ではアクリル樹脂板が最も良い特性を示すことを明らかにした。しかし、特性は十分に高いとはいえない。したがって、音響理論による種々の物体に対する超音波の斜め入射特性に関する計算、実験を引き続き行い、より高い特性を示す材質の選定を行う必要がある。c)分解能及び線形範囲の測定製作した超音波非球面レンズ、ハーフミラーを組み込み、4分割型受信子、対物レンズ、円筒レンズ、ハーフミラーなどの構成要素の位置の調整が可能な組立実験装置を試作し、被測定面の変位に対する出力信号の特性(特性曲線)を求めた。本測定法の最も重要な特性である測定分解能に関しては、およそ1μmであることを明らかにした。

非接触での工作物の外径測定に関しては、いくつかの光学的測定法開発の報告があるが、切削液や研削液を使用しての実際の機械加工中における光学的方法による測定は困難である。このような観点から、インプロセスでの工作物寸法測定に、液体中における測定に適している超音波を利用することが考えられる。従来の超音波変位測定は、発射した超音波が測定対象面で反射され、受信子に戻るまでの時間間隔を計測する方式にもとづいている。時間計測を行っていることから変位計測の分解能は23μm程度に止まっており、寸法計測のためにはやや精度不足である。このため本研究では超音波変位計測の測定精度を高めるための新たな手法について研究開発を行った。提案した非点収差方式を導入した超音波変位計測法は、従来の時間計測にもとづく方式とは原理を異にする新しい超音波変位計測手法である。超音波対物レンズと被測定面の間の距離の変化を、円筒超音波レンズを用いて受信子受音面における音圧分布の形状変化に変換し、4分割型超音波受信子でこれを測定することにより求める。本研究の実施により,以下のような結果を得た。1)計算機シミュレーションを行い、超音波対物レンズ、超音波円筒レンズの焦点距離などの各種パラメータと、測定感度の関連を明らかにした。2)試作した超音波変位計測実験装置を用いて実験を行い、変位-出力特性曲線を得た。これにより本測定法が超音波変位計測手法として有効なことを明らかにした。3)本測定系の最も重要な構成要素である超音波用ハーフミラーについて検討し,理論及び実験により現状での最適なハーフミラー材質を明らかにした.
芳香性植物油を用いた背部ケアの呼吸機能改善・悪化予防効果に関する研究

研究目的は芳香性植物油を用いた背部ケアが、呼吸機能にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることである。40歳60歳代の健康な男女を対象に、(1)安静15分(2)植物性油使用のマッサージ(3)芳香性植物油使用のマッサージの前後で呼吸機能の測定を行った。芳香性植物油を使用したマッサージにより、胸郭の柔軟性が高まり、安静状態での1回換気量は増加、自覚的な評価においても効果がみられた。芳香性植物油を用いた背部ケアが呼吸機能改善に良い影響を及ぼすことが示唆された。今年度は研究目的1)を実施した。文献検討および学会参加による情報収集を行い、実施方法(対象者の選定、ケアの内容・方法、使用する芳香性植物油の種類、自覚症状測定用具の選定等)の妥当性を再検討した。結果に基づき、データ測定に使用する機器・用具を準備した。データ測定に用いる呼吸機能検査器(チェスト社製H I801)による測定、胸郭拡張差測定、自覚症状を測定するためのVASは、いずれも呼吸リハビリテーション等の効果を測定するために専門の学会で多く用いられており、効果の測定指標として信頼性があることが確認された。また、使用する芳香性植物油については、日本アロマセラピー学会、アロマセラピー専門の学術誌において安全性や効果に関する報告例も多く、期待する効果が得られる可能性の高い方法と精油の組み合わせを選定することができた。実施方法を確定した後、所属施設の研究倫理委員会の審査を受け、承認を得た。臨床看護師の経験のある協力者数名にプレテストを行い、実施方法全般を再検討し修正を行った。同時に看護介入方法としての実現可能性についても検討を行い、臨床の中で十分に実施可能な介入方法であることを確認した。修正結果にもとづきプロトコールを作成し、研究協力の得られた被験者に実施した。3月17日の時点で4名(男1・女3)の被験者が3回の測定を修了し、2名(男1・女1)が測定中である。この他に8名(男4・女3)の研究協力の承諾を得ており、引き続きデータ測定を行う予定である。データの詳細な分析は今後行う予定であるが、現在まで得られたデータからは自覚症状の軽減効果、年齢による効果の違いなどが予測される。研究目的1)芳香性植物油を用いた背部ケアが中高年健常者の呼吸機能と自覚的健康状態にもたらす効果を明らかにする。に関しては前年度に得られた10名分のデータを分析し、胸郭拡張差、PEF、VASスケールでコントロール群、植物性オイル使用群、芳香性植物オイル群で差異がみられていたが、統計的には有意でデータではなかった。さらに男女各10名程度被験者を増やすことによって、効果を明らかにできる可能性があると判断し、引き続き目的1)に関してデータ収集し分析する予定である。研究目的2)芳香性植物油用いた背部ケアが外来通院中の慢性閉塞性呼吸器疾患患者の呼吸機能と療養生活にもたらす効果を明らかにする。に関しては、1)のデータ分析後にCOPD患者のデータを測定する予定であったが、1)のデータ収集・分析が途中であるためCOPD患者のセルフマネジメント教育の現状や理学療法的なアプローチに関する研究データの収集を行った。また、現在COPDで外来通院治療中の患者1名から日常生活上の困難や症状コントロール上の不安、芳香性植物油を使用したケアや代替療法を活用したセルフケアへの期待などを聴取した。研究目的3)の1)および2)で効果が明らかになった場合、慢性呼吸器疾患の急性増悪予防と症状コントロール、ストレスマネジメントを含めた自己管理指導に活用できる看護介入方法として、病棟および外来における標準看護ケアプログラム試案を作成する。に関して、は臨床看護師を対象に、アロマセラピーの活用に関する具体的な要望を質問紙およびインタビューで調査を行った。臨床看護師はアロマセラピーについて具体的な効果や安全性を明確にした使い方や時間的な余裕のなさから日常的なケアの中に組み込めるような方法、正確な知識が必要であると考えている、という知見が得られた。に関して、16名(男女各8名)の中高年健常者のデータを収集し、分析した。VASスケールによって測定した自覚症状、胸郭拡張差、呼吸機能測定値のPEF, V50, V75等においてコントロール群と植物性オイル群、コントロール群と芳香性植物オイル使用群で差がみられた。植物性オイルと芳香性植物オイルの使用による差はみられたが、統計的に有意ではない。また、植物性オイルと芳香性オイル使用の順序の違いによる差異はみられなかった。植物性オイルを用いたマッサージを取り入れた背部ケアは、呼吸筋や呼吸補助金の疲労を軽減し、呼吸運動を楽にすることによって、呼吸機能改善につながる可能性が示唆された。研究目的

2)は研究1)の結果に基づき、慢性閉塞性呼吸器疾患患者を対象に芳香性植物油を使用した背部ケアの効果を明らかにするというものであり、目的1)で呼吸筋および呼吸補助筋の疲労軽減等の効果が得られたことから、セルフマネジメント教育を受けた経験のない対象者に芳香性植物油を用いたケアを実施する方法と、既存のCOPDセルフマネジメントに組み入れ多角的に効果を測定する方法について実施計画を検討中である。研究目的3)の目的1)2)の結果に基づき、病棟および外来における標準看護ケアプログラムの試案を作成する。に関しては、実際にアロマセラピー等の代替療法を臨床で実際に活用した経験のある看護師にインタビューを行い、看護ケアに活用するために必要な条件や障害要因を分析した。実践でアロマセラピーを活用するための要因としてはケア提供者の意識や立場、職場環境やケアそのものに対する考え方などがあげられた。