hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動画像を布置した遠隔相談場面における感情情報の伝達に関する実証的検討

本研究では、パソコンを介した遠隔でのコミュニケーションの特徴に関して主に遠隔相談場面に焦点化して検討を行った。検討の結果、対面条件と比較して遠隔条件では、カウンセリングに関しては大きな相違は見られなかったが、情報伝達という点において、より多くの時間をかける必要があることが明らかになった。これは、遠隔コミュニケーションにおいては、他者の感情受容が対面コミュニケーションほど容易にできないところに原因があることが示唆された。本研究課題では、近年の情報通信ネットワークの整備を背景に,心理臨床場面や相談業務場面において,ネットワークを利用した援助活動を有効に行うための基礎研究を行うことを主たる目的としている。その目的遂行のため、以下の3つのステッで研究課題を促進させていく事としている。まず、第一段階として、相談場面における感情表出や感情の伝達、さらには信頼感の形成がどの容認されているのかを明らかにすること、第二段階として、疑似的遠隔カウンセリング場面を構築し、それらの場面で感情表出や感情の伝達がしっかりと行われているかの検証を行う。また、そのような状況において、信頼感が対面と同様に形成されているのかの検討も行う。第三段階として、実際のカウンセリングを遠隔で実践することで、その問題点や課題等を明らかにしていく。研究課題の2年目では、疑似的遠隔カウンセリング場面の構築およびその際における両者の感情表出の問題の検証を行った。疑似的カウンセリング場面としては、同一大学内の別教室にある2台のPCをつなげ、片一方のマシンの前にカウンセラーがいる状態で、実験協力者がもう一台のPCの前に立ち、臨床的ではない現在の悩みについて述べてもらい、それに対しての簡単なアドバイスを行うという実験を行った。実験協力者12人の疑似カウンセリングの結果、PCを挟んだ感情表出についても、比較的明確に相手の思いを受け取ることは可能であるという結果であった。しかし、カウンセラー側の意見としては、相手の表情の変化がカメラがとらえられていないときに、どういう受け答えをするのが適切なのかの判断に苦しむという点の指摘があった。臨床的に使用するのであれば、カメラ位置やそれに対するノンバーバルなやり取りに関してもう少し詳細な取り決めをしておく必要があるとの意見が出された。その目的遂行のため、以下の3つのステップで研究課題を促進させていく事としている。研究課題の初年度は、感情の伝達がどのように行われているのか、また、それらを基にした信頼感の形成がどうおこなわれているのかを、実験と質問票を用いた調査によって明らかにした。その結果、対面場面においては、人は意識的,無意識的にかかわらず表情をはじめとするノンバーバルコミュニケーションを手掛かりにして、対面者を判断していることが明らかとなった。しかし、信頼形成に関しては、人によって信頼の意味するところが異なることが明らかとなった。また、その信頼を形成するまでの間に必要とするステップが個人の特性により影響されることも明らかとされた。本研究で明らかとなった点は、従来の対面カウンセリングにおいては、自明のことと思われていたことであり、あまり研究テーマとして取り上げられることの少ないテーマであった。しかし、本研究で明らかになったように、カウンセリングや相談業務において重要になる信頼の形成に関して、まず、何がその形成要因になるのかを明らかにしていく事は非常に意義のあることといえる。本研究課題では、心理臨床場面や相談業務場面において,ネットワークを利用した援助活動を有効に行うための基礎研究を行うことを目的とした。1,2年次には、基礎的な研究として、疑似的に遠隔相談場面を現出させ、実際の来談者の感情表出や感情伝達といった認知的評価に基づいた検討を行った。また、カウンセラーとの信頼形成の検討を行った。これらの結果より、認知的な面においては、対面のカウンセリングと大きな差異のないことが示された。信頼形成に関しては、概ね相手との距離に関して対面コミュニケーションとの差異が明らかとなった。最終年度では、以下の二つの検討を行った。一つには、実際のカウンセリング時の行動の検討、具体的には相談内容の変化についての検討である。もう一つは遠隔カウンセリングの実際の臨床場面においての行動の検討を行うことであった。実際の遠隔カウンセリング場面での検討は、諸事情により行えなかったため、類似の環境として実際の小学校をテレビ会議システムでつなげ、そこでの子ども同士のやり取りおよび子どもと教師とのやり取りを臨床的な遠隔場面として取り上げ、代替的に検討した。

検討の結果、遠隔カウンセリング場面の行動評価指標として、カウンセリング時の発話を時間及び内容で検討した結果、遠隔カウンセリングでは、「洞察」に関わる発話が、カウンセリングの比較的早い時間で現出し、また、発話量も多くないという結果が得られた。このことは、1,2年目の研究成果と合わせて考えると、遠隔カウンセリングという非日常性が対面等のカウンセリングと異なり、早めの自己省察につながると考えられる。小学校での臨床的な遠隔交流場面の分析では、初めのうちは実際のシステムを多く利用していたが、他者との心理的距離感の問題から、時間が経つにつれて利用頻度が少なくなるという結果が得られた。現実場面での遠隔交流場面についての検討が今後の課題といえる。教育心理学本研究課題は、以下の3つのステップで行うこととしている。まず、第一段階として、相談場面における感情表出や感情の伝達、さらには信頼感の形成がどの容認されているのかを明らかにすること、第二段階として、疑似的遠隔カウンセリング場面を構築し、それらの場面で感情表出や感情の伝達がしっかりと行われているかの検証を行う。また、そのような状況において、信頼感が対面と同様に形成されているのかの検討も行う。第三段階として、実際のカウンセリングを遠隔で実践することで、その問題点や課題等を明らかにしていく。研究2年目では、1年目の基礎研究を受け、より実践的な内容として、疑似的遠隔カウンセリング場面の構築及びそのシステムを用いた実践を行い、遠隔カウンセリングにおける感情表出および感情の伝達に関する検証を行う予定となっていた。実際に、遠隔カウンセリングシステムを構築し、12人の実験協力者に対する実践を行った。また、その実践に基づき12人の実験協力者およびカウンセラーに実験自体の評価を行ってもらい、その中で感情表出がどのようになされているのかの検討も行った。ただ、そのインタビューの中において、当初予定していた信頼感の形成まで踏み込んで明らかにしていくことは出来なかった。これは、信頼感というものが何に起因している感情の中を明らかにすることが求められるためである。よって、当該年度に予定していた研究の内容は一部、明らかにできないところがあったものの、概ね達成できたと判断できる。本研究課題は、以下の3つのステップで行うこととしている。研究初年度では、基礎研究である第一段階と遠隔カウンセリングの実験を行う第二段階の準備を行う予定となっていた。
酵母の胞子形成遺伝子の機能順序と時期

酵母S.cerevisiaeの胞子形成遺伝子spoT1-spoT23について,表現型や機能時期を詳しく知るために以下の実験を行った.Scerevisiaeが正常に胞子形成をするためには,細胞がa/αの二倍体であることと,胞子形成培地に酢酸塩が存在することが通常必要とされる.胞子形成不能突然変異体では,当該の遺伝子が発現する時期に正常に機能しないためその細胞は死滅すると考えられる.各胞子形成不能突然変異を持つ一倍体細胞とその変異をホモザイガスに持つ二倍体細胞を各々,水のみで培養することにより栄養飢餓状態にした時と,酢酸塩を含む胞子形成培地で培養した時の細胞の生存率を経時的に測定した.その結果,野生型の一倍体や二倍体では上記の培養条件では生存率の変化は認められなかった.spoT7変異を持つ細胞は一倍体でも栄養飢餓だけで生存率が低下した.即ち,この遺伝子の発現には酢酸塩の存在も接合型遺伝子の情報も必要ではないと考えられる.spoT2-spoT5,spoT8は栄養飢餓では生存率が低下せず,胞子形成培地では一倍体でも生存率が低下した.これらの遺伝子の発現には酢酸塩の存在が必要であるが,接合型遺伝子の情報は必要ではないと考えられる.その他のspo遺伝子は細胞が二倍体である時にのみ胞子形成培地中で生存率が低下した.従って,これらの遺伝子の発現には酢酸塩の存在と接合型遺伝子座がヘテロメザイガスであることが必要と考えられる.以上の結果より,胞子形成過程では栄養飢餓に反応して先づspoT7が機能し,ついで培地に酢酸塩が存在するとspoT2-spoT5,spoT8の遺伝子が機能する.その後の過程の進行には接合型遺伝子座に依存して他の胞子形成遺伝子が順次に機能すると考えられる.酵母S.cerevisiaeの胞子形成遺伝子spoT1-spoT23について,表現型や機能時期を詳しく知るために以下の実験を行った.Scerevisiaeが正常に胞子形成をするためには,細胞がa/αの二倍体であることと,胞子形成培地に酢酸塩が存在することが通常必要とされる.胞子形成不能突然変異体では,当該の遺伝子が発現する時期に正常に機能しないためその細胞は死滅すると考えられる.各胞子形成不能突然変異を持つ一倍体細胞とその変異をホモザイガスに持つ二倍体細胞を各々,水のみで培養することにより栄養飢餓状態にした時と,酢酸塩を含む胞子形成培地で培養した時の細胞の生存率を経時的に測定した.その結果,野生型の一倍体や二倍体では上記の培養条件では生存率の変化は認められなかった.spoT7変異を持つ細胞は一倍体でも栄養飢餓だけで生存率が低下した.即ち,この遺伝子の発現には酢酸塩の存在も接合型遺伝子の情報も必要ではないと考えられる.spoT2-spoT5,spoT8は栄養飢餓では生存率が低下せず,胞子形成培地では一倍体でも生存率が低下した.これらの遺伝子の発現には酢酸塩の存在が必要であるが,接合型遺伝子の情報は必要ではないと考えられる.その他のspo遺伝子は細胞が二倍体である時にのみ胞子形成培地中で生存率が低下した.従って,これらの遺伝子の発現には酢酸塩の存在と接合型遺伝子座がヘテロメザイガスであることが必要と考えられる.以上の結果より,胞子形成過程では栄養飢餓に反応して先づspoT7が機能し,ついで培地に酢酸塩が存在するとspoT2-spoT5,spoT8の遺伝子が機能する.その後の過程の進行には接合型遺伝子座に依存して他の胞子形成遺伝子が順次に機能すると考えられる.
脳損傷後における手指の巧緻運動機能の回復に体性感覚が果たす役割

脳卒中後の運動機能障害の中でも、手指の巧緻運動機能の回復は最も難しい。この一因として、手指の巧緻運動の制御に深く関与している筋感覚情報の処理を担う神経機構に関しての理解が進んでいないことが挙げられる。本研究ではマカクサルを対象に、薬理的操作介入を用いて一次体性感覚野における筋感覚の受容野を可逆的または非可逆的に不活性化した際の運動機能の変化を検証することで、運動に伴う体性感覚入力が巧緻運動機能の回復に及ぼす影響を明らかにするとともに、その際の感覚関連領域の神経活動を記録することで、一次体性感覚野における筋感覚情報処理の流れを明らかにする。
離散凸解析におけるアルゴリズムの研究

本研究課題では、「M2凸関数最小化に対する多項式時間の開発」、「連続M凸関数最小化と連続L凸関数最小化に対する解法の研究」、「離散凸解析と効率的に解ける凸関数最小化問題との関連性の解明」という3つの研究目的を設定した。第1の目的に関しては、研究分担者である室田と岩田、森口が、等価な問題であるM凸劣モジュラ流問題に対する多項式時間解法を開発した。第2の目的については、研究を継続中である。第3の目的に対しては、関連した幾つかの研究成果を得た。大きく分けて2つの流れができた。第1の流れは、マッチングモデルと呼ばれる数理経済モデルにM凹評価関数を導入することで、既存の多くのモデルを含む幾つかのモデルを提案した(主に研究代表者の田村と分担者の藤重が担当)。さらにM2凸関数最小化アルゴリズムのアイデアを応用することで、これらのモデルに安定マッチングが常に存在することを構成的に示した。また、この構成法は擬似多項式時間アルゴリズムとなっており、実効定義域が0-1超立方体に含まれるとする多くの既存のモデルの状況では多項式時間アルゴリズムとなる。また、田村とFarooqはM凸関数の持つ数理経済的特性についての研究も付随して行った。第2の流れとして、室田はジャンプシステム上にM凸性という概念を拡張し、その最小性基準を示し、最小化アルゴリズムを提案した。ジャンプシステム上のM凸関数最小化やその拡張は今後も引き続き研究するべき課題である。その他として、田村はM凸関数最小化問題に対し、座標軸ごとにスケーリング係数を独立して持たせるという今までにないアイデアを用いて多項式時間解法を開発した。研究目的の1つとして挙げた「M2凸関数最小化に対する多項式時間解法の開発」については、研究分担者の室田が成果を出し、この研究成果については今年の6月に開催される審査付の国際学術会議、第10回整数計画と組合せ最適化国際会議(IPCO2004)において公表する予定である。藤重、田村と藤重の学生である江口により、良く知られた安定結婚モデルの一般化モデルを離散凸解析を応用することで提案し、安定解の存在を構成的に証明した。すなわち、安定解を求めるアルゴリズムを提案した。この成果は審査付の国際学術会議、第14回アルゴリズムと計算量国際会議(ISAAC2003)において公表し、Lecture Notes in Computer Scienceに掲載された。また、藤重と田村は上記のモデルを更に一般化し、安定結婚モデルと割当ゲームというマッチング市場モデルの基本モデルを統一し、さらには多くのマッチング市場モデルを包含するモデルを提案し、このモデルが常に安定解を持つことを構成的に証明した。この成果は第18回数理計画国際会議にて発表し、学術雑誌に投稿中である。上記2つの論文ではM^#凸関数と呼ばれる離散凸関数が代替性を持つことがアルゴリズム開発の鍵となっている。田村とその学生のFarooqはこの代替性を拡張したもので、M^#凸集合関数を特徴付けできることを示した。この成果は学術雑誌に掲載予定である。離散凸解析の数理経済学への応用をまとめた田村によるサーベイ論文がPublications of RIMSに掲載予定である。上記2つのモデルに対して安定解を求めるアルゴリズムを提案したが、残念ながらこれらのアルゴリズムは計算量的には指数時間アルゴリズムである。安定解を求める多項式時間アルゴリズムの開発が今後の課題である。研究目的の1つとして挙げた「M2凸関数の最小化に対する多項式時間の開発」については,研究分担者の室田らが成果を出した.容量スケーリング法をM凸関数に適用する手法を開発し,一般のM凸劣モジュラ流問題(M2凸関数最小化問題と等価)に対する組合せ的な多項式時間アルゴリズムを設計した.

この成果ばMathematical Programmingに掲載予定である.藤重と田村は,前年度の研究成果である安定結婚モデルと割当ゲームの離散凸解析を応用した一般化を更に進め,このモデルを含みかつより自然なモデルを提案し,安定解の存在を証明した.この成果のアイデアは,手付(side payments)に上下限制約を設けるというもので,安定解の存在証明は構成的であり,この構成法はよくある状況では多項式時間アルゴリズムとなっている.この成果は学術雑誌に投稿中であり,2005年6月に開催されるThe 4th Japanese-Hungarian Symposium on Discrete Mathematics and Its Applicationで発表を予定している,その他,前年度において掲載予定であった成果で掲載されたものを研究発表の欄に再録する.田村は,Farooq,池辺との共同研究として,平成16年度に藤重・田村の手付けに上下限制約を設けた離散凸解析を用いたマッチングモデルを評価関数が線形の場合に限ったモデルの解析を行った.主な成果は以下の通りである.このモデルの安定マッチングを求める多項式時間アルゴリズムの構築,与えられたマッチングが安定であるかを判定する多項式時間アルゴリズムの構築,および与えられた手付けに対して安定マッチングが存在するかの判定はNP完全であることを示した.この成果はJournal of Operations Research Society of Japanに投稿中である.室田は,彼の学生である田中との共同研究としてジャンピングシステム上でのM凸関数最小化問題に対する最急降下法アルゴリズムを提案した.この成果はIEICE Transactions on Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciencesに投稿し,掲載予定である.その他,本研究課題期間中に得られた成果で学術雑誌に掲載あるいは掲載が決定した論文については以下の通りである.
アミノ酸アミドラセマーゼの発見とアミノ酸アミドのダイナミックな光学分割

1.ACLラセマーゼ遺伝子の合成:全長約1.3kbのAchromobacter obae由来のACLラセマーゼ遺伝子を合成し、アセンブリーPCR反応を行った。本遺伝子を導入した組換え大腸菌のACLラセマーゼ活性を確認した。2.光学分割に用いる各種アミダーゼの開発:D-アミノペプチダーゼ(DAP)、D-アミノ酸アミダーゼ(DAA)など、各種の微生物由来の約8種類の特異なアミノ酸アミド加水分解酵素の遺伝子解析を終了し、酵素の大量発現を可能にした。3.アミノ酸アミドのダイミックな光学分割:アミノ酸アミドラセマーゼとOchrobactruman thropiC1-38由来のD-アミノペプチダーゼ(DAP)やD-アミノ酸アミダーゼ(DAA)との組み合わせによる光学活性なD-アミノ酸の合成を検討し、各種のアミノ酸アミドよりダイナミックな光学分割反応を行い、定量的にD-あるいは、L-アミノ酸を得た。4.DAAの構造解析とACLラセマーゼの進化分子工学:名古屋大学・工学部の山根教授と共に、DAAを2.1Aの解像度で構造解析を行った。ACLラセマーゼ酵素活性の呈色評価法を確立した。1.新酵素アミノ酸アミドラセマーゼの探索:保存菌、土壌などからアミノ酸アミドラセマーゼの活性を検出した。Pyrococcus属細菌などの好熱性細菌にα-アミノ-ε-カプロラクタムラセマーゼ(ACLラセマーゼ)と類似の遺伝子を見つけ、遺伝子クローニングあるいは、アセンブリーPCR法により、遺伝子をクローン化した。2.ACLラセマーゼ遺伝子の合成:まず、全長約1.3kbのAchromobacter obae由来のACLラセマーゼ遺伝子を合成し、アセンブリーPCR反応を行った。遺伝子断片をベクターに挿入した後、組換え大腸菌における本酵素の大量発現を行った。3.アミノ酸アミドラセマーゼの酵素化学的諸性質の検討:基質である光学活性α-アミノ-ε-カプロラクタムを化学的な光学分割により調整した。4.光学分割に用いる各種アミダーゼの開発:以下の各種の微生物に極めて特異なアミノ酸アミド加水分解酵素の遺伝子解読を終了し、酵素の大量発現を可能にした。D-アミノペプチダーゼ(DAP ; EC3.4.11.19):Ochrobactrum anthropi C1-38D-アミノ酸アミダーゼ(EC3.5.1.-):Ochrobactrum anthropi SV3アルカリD-ペプチダーゼ(EC 3.4.11.-):Bacillus cereus DF4-BD-アミノ酸アミダーゼ:Delftia acidovorans strain16L-アミノ酸アミダーゼ:Pseudomonas azotoformans IAM 1603L-アミノ酸アミダーゼ:Brevundimonas diminutaL-α-メチルシステインアミダーゼ:Xanthobacter flavus NR303(1)アミノ酸アミドのダイミックな光学分割:アミノ酸アミドラセマーゼとOchrobactrumanthropiC1-38由来のD-アミノペプチダーゼ(DAP)やD-アミノ酸アミダーゼ(DAA)との組み合わせによる光学活性なD-アミノ酸の合成について検討した。大腸菌で発現したα-アミノ-ε-カプロラクタム(ACL)ラセマーゼおよびDAP等を組み合わせてL-アミノ酸アミドからのD-アミノ酸の合成に用いた。その結果、各種のアミノ酸アミドよりダイナミックな加水分解反応を行い、定量的にD-アミノ酸を得た。本反応における至適温度、至適pHなどについて検討した。アミノ酸に対するラセミ化活性を示さないことを確認した。(2)DAAの構造解析とACLラセマーゼの進化分子工学:本酵素をさらに進化させるために、酵素活性の呈色評価法を確立した。D-またはL-アミノ酪酸アミドを基質とし、立体選択的アミノ酸アミダーゼおよびアミノ酸オキシダーゼ、4-アミノアンチピリンを用いる呈色法が可能であった。また、名古屋大・工の山根隆教授と共に、Ochrobactrum anthropi SV3由来のDAAを2.1Aの解像度で構造解析した。DAAの単量体は、363アミノ酸からなり、DAPのドメインAの構造と類似していた。

DAAが属するペニシリン認識酵素群(PRPs)が有する典型的な3つのモチーフの内、3番目のモチーフ(His307-Leu308-Gly309)のLeu308は、Phe282と疎水性相互作用を形成し基質のN末端残基が求核基Ser60に近づくのを遮断していた点で、他のPRPsと比べ独特であった。
放射線誘発NO産生がもたらす微小環境変化による放射線応答の修飾とそのメカニズム

【目的】腫瘍組織内外の微小環境変化は集学的癌治療における殺細胞効果に大きく影響することが予想される。ヒト神経膠芽腫細胞及びヒト舌扁平上皮癌細胞を用い、NOラジカルをメディエーターとするp53依存性細胞間シグナル伝達系の存在を培養細胞(in vitro)及びヌードマウス移植腫瘍(in vivo)において明らかにすることを目的とした。【材料と方法】(1)細胞:ヒト神経膠芽腫細胞株、A-172、A-172/neo(野生型p53遺伝子保有)及びA-172/mp53、T98G(変異型p53遺伝子保有)、ヒト舌扁平上皮癌細胞株、SAS/neo細胞(野生型p53遺伝子保有)及びSAS/mp53細胞(変異型p53遺伝子保有)を用いた。(2)移植腫瘍:ヒト舌扁平上皮癌細胞株、SAS/neo細胞(野生型p53遺伝子保有)及びSAS/mp53細胞(変異型p53遺伝子保有)をヌードマウス同一固体の両下腿に移植し、直径約4-6mmの時点で実験に用いた。(3)X線照射:1Gy/minの線量率で015Gy細胞または腫瘍に照射した。(4)細胞内タンパク質量の検討:iNOS、hsp72及びp53の細胞内含有量をウェスタンブロット法により定量した。(5)Nitrite濃度の測定:培地のNitrite濃度をSaltzman法により測定した。(6)放射線感受性の測定:コロニー形成法により測定した。(7)腫瘍増殖遅延時間の算定:腫瘍増殖遅延時間を相対腫瘍重量による増殖曲線から算定した。(8)アポトーシスの検出:中性ホルマリン灌流固定/パラフィン包埋組織切片を用いてTUNEL法により検討した。(9)PARP断片化の検出:中性ホルマリン灌流固定/パラフィン包埋組織切片を用いて断片化PARP特異的抗体による免疫組織学的手法により検討した。【結果】ヒト神経膠芽腫細胞及びヒト舌扁平上皮癌細胞を用い、NOラジカルを介するp53依存性細胞間シグナル伝達系の存在を培養細胞(in vitro)及びヌードマウス移植腫瘍(in vivo)において明らかにした。【考察】NOラジカルを介するp53依存性細胞間シグナル伝達系は、最近注目を集めている放射線誘発バイスタンダー効果の一因である可能性を示唆するものである。前年度科研費(萌芽的研究・課題番号09877170)の助成により、野生型p53細胞を放射線照射または温熱処理を施した変異型p53細胞と共存培養すると、野生型p53細胞においてhsp72及びp53の蓄積が観察されることを明らかにした。これらの現象がNOをメディエーターとするp53依存性細胞間シグナルトランスダクションにより誘導されることを明らかにする。【材料と方法】(1)細胞:ヒト神経膠芽腫細胞株、A-172、A-172neo(野生型p53遺伝子保有)及びA-172mp53、T98G(変異型p53遺伝子保有)を用いた。

(2)放射線照射:X線を1 Gy/minの線量率で110 Gy照射した。(3)ウェスタンブロット法:INOS、hsp72及びp53の細胞内含有量をウェスタンブロット法により定量した。(4)Nitrite濃度の測定:培地のNitrite濃度をSaltzman法により測定した。(5)放射線感受性の測定:コロニー形成法により測定した。【結果】(1)放射線(5 Gy)照射した変異型p53細胞を10時間培養した培地に野生型p53細胞を曝すことによりhsp72及びp53の蓄積が観察された。(2)これらの蓄積は培地へのNO消去剤(carboxy-PTIO)の添加により抑制された。(3)野生型p53細胞をNO発生剤(SNAP)に曝すことによりhsp72及びp53の蓄積が観察された。(4)放射線(5 Gy)照射した変異型p53細胞を培養した培地中における野生型p53細胞の放射線感受性は新鮮培地中のそれよりも抵抗性を示した。【考察】放射線照射した変異型p53細胞におけるINOSの誘導により産生された多量のNOが細胞外へ放出され、NOをメデイエーターとするp53依存性細胞間シグナルトランスダクションが共存する未照射細胞に放射線抵抗性を誘導することが明らかになった。【目的】腫瘍組織内外の微小環境変化は集学的癌治療における殺細胞効果に大きく影響することが予想される。前年度においてヒト神経膠芽種細胞株を用い、NOをメディエーターとするp53依存性細胞間シグナルトランスダクションにより温熱抵抗性及び放射線抵抗性が誘導されることを明かにした。NOの二面性を考慮し、NOをメディエーターとするp53依存性細胞間シグナルトランスダクションによるアポトーシス誘導の可能性を検討する。【材料と方法】(1)細胞:ヒト舌扁平上皮癌細胞株、SAS/neo細胞(野生型p53遺伝子保有)及びSAS/mp53細胞(変異型p53遺伝子保有)を用いた。(2)温熱処理:44°C、30分間の処理を施した。(3)ウェスタンブロット法:iNOS、hsp72、p53、Caspase-3及びPARPの細胞内含有量をウェスタンブロット法により定量した。(5)アポトーシスの検出:DNAラダー法及び蛍光染色法により行った。【結果】(1)加温(44°C、30分間)した変異型p53細胞を24時間培養した培地に野生型p53細胞を曝すことによりアポトーシスの誘導が観察された。(2)このアポトーシス誘導は培地へのNO消去剤(carboxy-PTIO)の添加により抑制された。(3)野生型p53細胞をNO発生剤(SNAP)に曝すことによりアポトーシスの誘導が観察された。【考察】ヒト舌扁平上皮癌細胞株、SAS/neo細胞(野生型p53遺伝子保有)及びSAS/mp53細胞(変異型p53遺伝子保有)を用いた実験系において、加温(44°C、30分間)した変異型p53細胞におけるiNOSの誘導により産生された多量のNOが細胞外へ放出され、NOをメディエーターとするp53依存性細胞間シグナルトランスダクションが共存する非加温野生型p53細胞にアポトーシスを誘導することが明らかになった。
運動と食事の介入がラットの寿命、インスリン抵抗性に及ぼす影響

低糖質食下での運動トレーニングは慢性的な骨格筋内のグリコーゲン不足を招くものの、骨格筋内GLUT4蛋白量を増大させ、インスリン刺激による骨格筋糖取り込みを亢進させうる。また、自由摂食群に対しては、運動負荷が糖代謝改善に効果的に働くが、カロリー制限群に対しては運動負荷の効果が認められなかったことから、今回の低強度運動下においてはカロリー制限による糖代謝への影響が運動負荷による影響より強かった。目的:本研究課題では、食事制限、食事組成の相違および運動療法が、ラットの寿命、および骨格筋、肝、脂肪の各細胞のインスリンシグナル蛋白量、活性化におよぼす影響を検討することを目的としている。本年度の研究では、低強度・長時間の運動(水泳)トレーニングと摂取糖質量の相違がラット骨格筋のインスリン作用に及ぼす影響について検討を加えた。方法:Wistar系雄性ラットを正常食・水泳トレーニング群、低糖質食・水泳トレーニング群、正常食・非トレーニング群、低糖質食・非トレーニング群の4群に分けた。トレーニングには、無負荷で45分間の休憩を挟み、1日6時間の水泳運動モデルを用いた。運動終了後、正常食、低糖質食、水は自由摂取させた。最終運動の翌朝に前肢骨格筋を摘出し、インスリン刺激によるグルコース取り込み、およびインスリンシグナル系のタンパク量を測定した。結果:水泳トレーニング群では、非トレーニング群に比ベインスリンによるグルコース取り込みが増加し(p<0.05)、GLUT4のタンパク量も増加した(p<0.05)。また、低糖質食飼育やトレーニング群に骨格筋内グリコーゲン量の有意な減少を認めた。特に、低糖質食・水泳トレーニング群が極端に低下していた。結語:低糖質食下での運動トレーニングは慢性的な骨格筋内のグリコーゲン不足を招くものの、骨格筋内GLUT4蛋白量を増大させ、インスリン刺激による骨格筋糖取り込みを亢進させうることが示唆された。今年度は、本研究ではカロリー摂取制限と低強度運動が脂肪量およびインスリン感受性に及ぼす影響を検討した。F344/NS1c雄性ラット(7週齢)を、1)カロリー制限・運動負荷群(CE群)、2)カロリー制限・安静群(CS群)、3)自由摂食・運動負荷群(AE群)、4)自由摂食・安静群(AS群)の4群に分類し、5週間飼育した。カロリー制限群は、摂食・絶食を隔日(every other day feeding: EODF)で行わせた。運動負荷群はトレッドミル走を週5日行った(強度:15m/min、傾斜:6°、時間:60min)。5週間の飼育後、14時間絶食し、経口糖負荷試験(OGTT)を行った。また、ヒラメ筋を用いてWestern blot法による糖代謝関連シグナル分子の解析を行った。その結果、5週間の飼育後、体重増加量(CE群:29.2g、CS群:41.8g、AE群:81.7g、AS群:110.0g)および睾丸周囲脂肪量(CE群:1.96g、CS群:3.18g、AE群:2.99g、AS群:4.08g)は、カロリー制限、運動負荷により低下した。OGTTを60分において検討したところ、自由摂食群においては運動負荷群と安静群との間で有意差が認められた。糖代謝関連シグナル分子であるGLUT-4、Akt1、Akt2のタンパク量、Akt(Ser^<473>)のリン酸化量は4群間に有意な差が認められなかった。以上より、自由摂食群に対しては、運動負荷が糖代謝改善に効果的に働くが、カロリー制限群に対しては運動負荷の効果が認められなかったことから、今回の低強度運動下においてはカロリー制限による糖代謝への影響が運動負荷による影響より強かったものと推察された。カロリー制限単独または有酸素運動との併用が骨格筋でのインスリン感受性に与える影響を検討した。F344/NSlc雄性ラット(7週齢)を1)自由摂餌/安静群、2)自由摂餌/運動負荷群、3)カロリー制限/安静群、4)カロリー制限/運動負荷群、の4群に分けて飼育した。カロリー制限群は摂食・絶食を交互に行った。運動負荷群はトレッドミル走を週5日行った。その結果、運動群では、副睾丸周囲脂肪量は自由摂餌とカロリー制限下ともに各安静群と比較して有意に低下した。安静群ではカロリー制限により体重と副睾丸周囲脂肪量が有意に減少した。各群の空腹時血糖値、インスリン値と高分子アディポネクチン濃度には有意差を認めなかった。OGTTではカロリー制限と運動によって血糖値が改善したが、併用によってさらに改善することはなかった。インスリンクランプ法におけるGIR値(mg/kg BW/min)は、カロリー制限、運動で増加し、その併用による改善がみられた。GLUT-4発現量は運動によって増加したが、カロリー制限による変化は認めなかった。以上の結果より、カロリー制限と運動はともに骨格筋でのインスリン感受性を改善する
酸化物・電子混合導電体を用いた高温での二酸化炭素ガスからの一酸化炭素分離

この研究では、二酸化炭素の高温電解の原理を応用し、電気エネルギーを利用しない方法として、酸化物イオン・電子混合導電体を用いた二酸化炭素の高温還元について検討した。ここでは、高温かつ広い酸素分圧雰囲気下で安定な酸素分離膜の探索、そしてその二酸化炭素分解分離特性につき検討した。より電子導電性の高かったM=Feの系について酸素透過能測定を行った。その結果、酸化物イオン導電性はFeのドープの多い試料ほど低下しy=0.0で最大となった。今回の測定ではFeのドープは、酸化物イオン導電性の向上につながらなかった。二酸化炭素分解の向上もあまり見られなかった。K_2NIF_4型構造を有するLn_<2-x>Sr_xNiO_<4+δ>についてLnを変え、また、Srをドープすることによって酸素透過・二酸化炭素分解分離膜の検討を行った。1.酸素過剰量を求めた結果、Srの固溶量xが大きくなるにつれ酸素量は減少した。2.電子導電性は、Srの固溶量xが大きくなるにつれ増加した。SrをドープしたことによりNi^<2+>対Ni^<3+>によるホッピング伝導による酸素イオン導電性が発現し、電子導電性の向上につながった。また、1000°Cにおける電子導電性の値はPr>Nd>Laの順であった。3.酸素透過能測定の結果、酸化物イオン導電性はSrの固溶量xが大きくなるにつれ低下しx=0.0で最大となった。このことより、電子導電率より酸素量の方が酸素透過能に大きく影響することがわかった。また、酸化物イオン導電性の値はLa>Pr>Ndの順であった。4.二酸化炭素分解能測定の結果、一酸化炭素の発生が確認され、二酸化炭素と一酸化炭素の分離が可能であり二酸化炭素分解膜として有用であることがわかった。また、Srの固溶量xが大きくなるにつれ一酸化炭素濃度は減少した。本研究は、高温かつ広い酸素分圧雰囲気下で安定な酸素分離膜を探索し、それを高温での二酸化炭素から一酸化炭素を分離する分離膜として機能するかどうかについて検討する。本年度検討を行ったのは、ペロブスカイト型酸化物La_<1-x>Sr_xCo_<1-y>M_yO_3(M=Cr,Fe)とK_2NIF_4型構造のLa_<2-x>Sr_xNiO_<4+δ>である。前者は、Coの高い酸素解離能力と酸素移動度に加え、CrやFeを固溶させ還元雰囲気まで安定化した。ただ、電子導電性は、Cr、Feの固溶量が大きくなるにつれ減少した。また、酸化物イオン導電性は固溶量の多い試料ほど低下した。高温で(1200°C以上)、CO_2下での酸素分圧と5桁酸素分圧差をつけてCo分離を行うためには、y=0.5程度のFeやCrを固溶させペロブスカイト構造を安定化させる必要であったが、このような条件下では、膜自体の酸素解離能力が低下して、高い効率が得られなかった。適当な触媒の表面コートが必要である。K_2NIF_4型構造を有するLn_2NiO_<4+δ>(Ln希土類)は、低酸素分圧下でも安定であるので、Srをドープすることによって(Ln_<2-x>Sr_xNiO_<4+δ>)組成幅を広げ、酸素透過・二酸化炭素分離膜の特性の検討を行った。緻密な気体分離膜に利用可能な焼結体が得られた。酸素過剰量を求めた結果、Srの固溶量xが大きくなるにつれ酸素量は減少した。電子導電性は、Srの固溶量xが大きくなるにつれ増加した。Srをドープしたことにより電子導電性は増加した。酸素透過能測定の結果、酸化物イオン導電性はSrの固溶量xが大きくなるにつれ低下しx=0.0が最大であった。過剰酸素量が酸素透過能に関係するようである。二酸化炭素分解能測定の結果、一酸化炭素の発生が確認され、二酸化炭素と一酸化炭素の分離が可能であり二酸化炭素分解膜として有用であることがわかった。2%H_2(Arバランス)下でもLn_2NiO_4は安定であり、高濃度のCO分離が実現された。

2.電子導電性は、Srの固溶量xが大きくなるにつれ増加した。SrをドープしたことによりNi^<2+>対Ni^<3+>によるホッピング伝導による酸素イオン導電性が発現し、電子導電性の向上につながった。また、1000°Cにおける電子導電性の値はPr>Nd>Laの順であった。3.酸素透過能測定の結果、酸化物イオン導電性はSrの固溶量xが大きくなるにつれ低下しx=0.0で最大となった。このことより、電子導電率より酸素量の方が酸素透過能に大きく影響することがわかった。また、酸化物イオン導電性の値はLa>Pr>Ndの順であった。4.二酸化炭素分解能測定の結果、一酸化炭素の発生が確認され、二酸化炭素と一酸化炭素の分離が可能であり二酸化炭素分解膜として有用であることがわかった。また、Srの固溶量xが大きくなるにつれ一酸化炭素濃度は減少した。
非対称三重結合量子井戸における電界誘起屈折率効果とその光変調デバイスへの応用

ATCQWのひとつで,透明波長領域で負の巨大な屈折率変化特性が得られるGaAs/AlGaAs-ATCQW (modified FACQW)構造について,光吸収電流特性測定を行い,理論計算結果と傾向が一致することを明らかにした.2.長波長帯ATCQWの作製および特性評価光通信用長波長帯ATCQWの作製を目指し,InP基板上へのInGaAs/InAlAs系材料のMBE結晶成長条件の最適化等を行い,高品質InGaAs/InAlAs量子井戸構造の作製に成功した.これにより,長波長帯ATCQW作製の見通しがついた.3.光制御デバイス作製法の研究光制御デバイスの作製のため,メタン・水素/酸素交互供給によるInP,InGaAs,InAlAsなどで構成される多層薄膜およびGaNのECR-RIEエッチングについて研究し,良好な表面平滑性と端面垂直性を得るためのプロセス条件を確立した.本研究で提案する非対称三重結合量子井戸(ATCQW)が理論的に予測される、優れた特性を示すためには、分子層のレベルでATCQW内の各層の厚さを精密に制御すると共に、界面の平坦性、急峻性を確保し、さらに多重ATCQWの各セット間の厚さ、組成の均一性も確保する必要がある。そこで、本年度は以下の示すように、GaAs/AIGaAs材料系において良好なATCQWを作製するための結晶成長技術の確立を目指すとともに、デバイス作製のためのドライエッチング法の研究を行った。MEE法によるAlGaAs成長において、AlとAs原子を同時供給した後GaとAsを交互供給する新原料供給シーケンスを用いるとともに、As分圧等の結晶成長条件を最適化して、ヘテロ界面の平坦性が極めて良好なGaAs/AlGaAs量子井戸の低温(490°C)における作製に成功した。また、AlAs超薄膜のMBE低温成長の研究を行い、上記と同様の成長条件で高品質のAlAs/GaAs界面が実現できることを見出し、MEEによる高品質ATCQWの作製の見通しがついた。2.光変調デバイス作製法の研究光変調デバイスの作製のため、メタン・水素/酸素交互供給によるGaAs, AlGaAs, InP、InGaAs、InAlAsなどのECR-RIEエッチングについて研究し、良好な表面平滑性と端面垂直性を得るためのプロセス条件を確立した。ATCQWのひとつで,透明波長領域で負の巨大な屈折率変化特性が得られるGaAs/AlGaAs-ATCQW (modified FACQW)構造について,光吸収電流特性測定を行い,理論計算結果と傾向が一致することを明らかにした.2.長波長帯ATCQWの作製および特性評価光通信用長波長帯ATCQWの作製を目指し,InP基板上へのInGaAs/InAlAs系材料のMBE結晶成長条件の最適化等を行い,高品質InGaAs/InAlAs量子井戸構造の作製に成功した.これにより,長波長帯ATCQW作製の見通しがついた.3.光制御デバイス作製法の研究光制御デバイスの作製のため,メタン・水素/酸素交互供給によるInP,InGaAs,InAlAsなどで構成される多層薄膜およびGaNのECR-RIEエッチングについて研究し,良好な表面平滑性と端面垂直性を得るためのプロセス条件を確立した.
骨破壊を誘導する炎症性サイトカインの作用とシグナル伝達機構の解析

本研究では、炎症性サイトカインの作用機構を解析し以下の結果を得た。(1)破骨細胞と骨髄マクロファージはともにLPSの受容体であるTLR4とCD14 mRNAを発現しており、LPSは両細胞のNf-κBを活性化した。純化した破骨細胞は48時間以内に死滅したが、LPSは破骨細胞の延命を促進し、更に吸収窩形成能を誘導した。一方、LPSは骨髄マクロファージの延命を促進しなかった。(3)LPSは骨髄マクロファージのIL-1β、TNFα、IL-6の産生は強く促進したが、破骨細胞のそれらのサイトカインの産生を全く促進しなかった。(4)p38MAPKの当為的阻害剤であるSB208530は、共存培養系で活性型ビタミンDが誘導する破骨細胞形成を抑制したが、骨器官培養系での骨吸収の亢進を抑制しなかった。骨芽細胞培養系において、SB208530は活性型ビタミンDが誘導するRANKLの発現を抑制しなかった。M-CSFとRANKLの存在下で、骨髄マクロファージは破骨細胞に分化したが、RANKL添加時にSB208530を短時間同時に処理するだけで、破骨細胞誘導は完全に抑制された。骨芽細胞が発現する破骨細胞分化因子(ODF/RANKL)がクローニングされ、骨芽細胞による破骨細胞の形成と骨吸収メカニズムが明らかとなった。一方、破骨細胞とその前駆細胞はその受容体RANKを発現する。本研究では、破骨細胞の分化と機能を調節する炎症性サイトカインの作用とシグナル伝達機構によるシグナル系を解析し、以下の結果を得た。1.Smadレポーターシステムを用いた解析系の確立BMPシグナルを伝達するSmadl/5複合体が結合する配列(29塩基)を、Id遺伝子のプロモーター解析により同定した。ゲルシフトアッセイより、この配列には、Smadl/5とSamd4の複合体が結合することが示された。さらに、この配列を用いたレポーターアッセイ系を構築し、BMP様因子を検索中である。2.破骨細胞と骨髄マクロファージの機能に対するp38MAPKの役割の解析M-CSFとRANKLの存在下で、骨髄マクロファージは破骨細胞に分化したが、RANKL添加時にp38MAPキナーゼの特異的阻害剤であるSB208530を短時間同時に処理するだけで、破骨細胞誘導は完全に抑制された。しかし、SB208530は、RANKLが誘導する破骨細胞の延命と吸収窩形成を全く阻害しなかった。破骨細胞と骨髄マクロファージはともに同じレベルのp38MAPKを発現していた。RANKLは骨髄マクロファージのp38MAPKのリン酸化を促進したが、破骨細胞のp38MAPKのリン酸化を全く促進しなかった。3.破骨細胞と骨髄マクロファージにおけるLPSの作用とシグナルの解析破骨細胞と骨髄マクロファージはともにLPSの受容体であるTLR4とCD14mRNAを発現しており、LPSは両細胞のNF-κBを活性化した。LPSは骨髄マクロファージのIL-1β、TNFα、IL-6の産生は強く促進したが、破骨細胞のそれらのサイトカインの産生を全く促進しなかった。
ヒト脳内身体表現の直接記録・刺激介入を用いた神経機構と変容の解明

上縦束第III枝がかかわる腹側前頭・頭頂葉ネットワークに焦点をあて、左半球では`行為'、右半球では運動主体感に関わる皮質活動の探索と変容様式の同定を進めた。左半球は術前評価のために硬膜下電極を留置し、研究に同意を得た難治てんかん患者を対象とした。昨年度に、臨床脳機能マッピングとしての高頻度皮質電気刺激を用いて、行為における腹側運動前野とPF野の機能相違を示した5症例(国内学会発表)で追加解析を行った。皮質皮質間誘発電位(cortico-cortical evoked potential: CCEP)から、下頭頂小葉から側頭葉底部への機能結合を3例で見いだした。側頭葉底部は皮質脳波のdecoding研究(論文発表)からも意味認知機能の存在が示唆されており、行為における意味機能へのアクセスが示唆された。また課題遂行中の皮質脳波にdecoding手法を活用し、中心前回からの同側上肢運動の解読(論文発表)や意味認知における側頭葉前方領域の重要性(論文発表)を報告した。このような研究的背景から、行為中の広域周波数帯域の神経活動にdecodingを導入し、4症例で求められる`重み'と、CCEPによる機能的結合、高頻度電気刺激による機能変容を比較検討し、ネットワーク内のハブの局在を検討した。同定したハブ(腹側運動前野)に対し刺激介入し、モーションキャプチャーシステムを用いて運動変容の定量解析を行った。今後はネットワーク内の2つのハブ領域に同時介入を行い、ネットワークレベルでの変容の解明をめざす。右半球では、右頭頂葉弁蓋部・島皮質に脳腫瘍がある3症例を対象に、切除術前後に運動主体感を定量的に計測し、術後の運動主体感の変容を、急性期から亜急性期への遷移に関して検討した。術後運動主体感については変容が認められ、切除部位が責任領域と示唆された。今後は安静時機能的MRIによるネットワーク解析を術前後に縦断的に施行し、ネットワークの動的遷移の解明をめざす。28年度が最終年度であるため、記入しない。難治部分てんかんの外科治療には、てんかん焦点の切除と同時に焦点周囲の脳機能の温存が大切であり、病態による機能可塑性を加味した包括的な脳機能マッピングが必要となる。てんかん焦点が機能野近傍に位置する場合や非侵襲的検索では焦点の同定が難しい場合、硬膜下電極の慢性留置による侵襲的術前評価を行う。皮質電気刺激の手法は、脳機能マッピングの中核検査として位置づけられている。slow dynamicsによる脳機能可塑性(代償機構)がみられた慢性期での評価となる病巣研究とは対照的に、刺激介入による効果は一過性(5秒)で限局性(1x12 cm)であり、代償機転を伴わないfast dynamicsによる障害(変容)が評価できる。言語優位半球の外側前頭葉・頭頂葉に電極留置した難治部分てんかん患者で同意が得られた5名を対象として、道具使用にかかわる左前頭葉・頭頂葉ネットワークの同定、fast dynamicsによる変容の解明をめざした。定性的な高頻度皮質電気刺激の手法を用いて、高次運動課題中に下頭頂葉に介入した。道具使用パントマイムの課題遂行障害が見られた電極は、縁上回前方領域に集族した(PF野)。刺激効果は選択的で、道具の呼称、実際の道具使用、親指と人差し指の反復運動、到達運動では障害は誘発されなかった。低頻度皮質電気刺激(1 Hz)を用いた電気的線維追跡法(CCEP)により、同部位は腹側前頭前野(中心前溝周囲)と結合し、道具使用にかかわる行為関連ネットワークを形成していた。解剖学的には、確率論的トラクトグラフィーの検討から、上縦束第3枝を介していた。一方、腹側運動前野の高頻度皮質電気刺激の症状は、頭頂葉と異なり、親指と人差し指の反復運動が停止するといった陰性運動反応がみられ、行為関連ネットワーク内の腹側運動前野と下頭頂小葉の2領域で機能的相違が示された。申請時の研究計画に予定していた、高・低頻度の皮質電気刺激研究から、道具使用にかかわる左前頭葉・頭頂葉ネットワークを同定し、ヒトではじめて、ネットワーク内の機能分担をfast dynamicsによる変容の観点から明らかにすることができた(国際学会発表、論文準備中)。同時にCCEPの手法で、脳内身体表現の礎となる、背側前頭葉・頭頂葉間の皮質間結合の同定に着手できた(国内学会発表)。今年度後半から、これらの高次運動課題下の脳活動(広帯域脳律動)の計測をはじめ、低頻度(ネットワーク)・高頻度(fast dynamics)皮質刺激の結果との照合から、行為の企図・遂行にかかわる脳内身体表現マーカーの同定に着手した。また、本年度後期に導入した3次元モーションキャプチャーシステムを用いて、介入時の運動制御の変容(fast dynamics)の定量的評価を開始できた。

皮質皮質間誘発電位(cortico-cortical evoked potential: CCEP)から、下頭頂小葉から側頭葉底部への機能結合を3例で見いだした。側頭葉底部は皮質脳波のdecoding研究(論文発表)からも意味認知機能の存在が示唆されており、行為における意味機能へのアクセスが示唆された。また課題遂行中の皮質脳波にdecoding手法を活用し、中心前回からの同側上肢運動の解読(論文発表)や意味認知における側頭葉前方領域の重要性(論文発表)を報告した。このような研究的背景から、行為中の広域周波数帯域の神経活動にdecodingを導入し、4症例で求められる`重み'と、CCEPによる機能的結合、高頻度電気刺激による機能変容を比較検討し、ネットワーク内のハブの局在を検討した。同定したハブ(腹側運動前野)に対し刺激介入し、モーションキャプチャーシステムを用いて運動変容の定量解析を行った。今後はネットワーク内の2つのハブ領域に同時介入を行い、ネットワークレベルでの変容の解明をめざす。右半球では、右頭頂葉弁蓋部・島皮質に脳腫瘍がある3症例を対象に、切除術前後に運動主体感を定量的に計測し、術後の運動主体感の変容を、急性期から亜急性期への遷移に関して検討した。術後運動主体感については変容が認められ、切除部位が責任領域と示唆された。今後は安静時機能的MRIによるネットワーク解析を術前後に縦断的に施行し、ネットワークの動的遷移の解明をめざす。本年度は、高・低頻度の皮質電気刺激研究から、道具使用にかかわる左前頭葉・頭頂葉ネットワークを同定し、fast dynamicsによる変容を明らかにした。皮質皮質間誘発電位(CCEP)を用いて、脳内身体表現の礎となる、背側前頭葉・頭頂葉間の皮質間結合の同定に着手した。次年度は、臨床神経科学(術前脳機能評価や術後代償機転解明)へのフィードバックを視野に入れ、1)3次元モーションキャプチャーを用いた、急性介入(単一ないし複数領域)による行為ネットワークのfast dynamicsによる変容の定量的評価2)対象症例を蓄積し、低頻度(ネットワーク)・高頻度皮質刺激(fast dynamics)の結果との照合から、道具使用をはじめとした様々な行為にかかわる脳内身体表現マーカーの同定、を推し進め、3)A01-1, A02-1班と連携を密にとり、「右」前頭葉・頭頂葉ネットワークが担う運動主体感・身体意識・自己意識にかかわる脳内身体表現マーカーの同定、fast dynamicsによる変容の解明、および脳病態・脳切除によるslow dynamicsへの遷移に焦点をあてて、共同研究を推進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
日本語と中国語の名詞句周縁部に関する統語研究

近年の理論言語学においては、述部の名詞項(主語や目的語)の統語構造が普遍的であるか否かが重要な問いの一つになっている。本研究は類別詞言語である日本語と中国語の名詞句周縁部の統語構造の解明を通してこの問題の理論的進展に寄与することを目指したものである。本研究の成果によれば、類別詞言語においても名詞句領域の上部に機能範疇の領域が(随意的に)存在することになる。従って「決定詞句vs.裸名詞句のパラメータ」仮説はその最も強い形では保持されえないという結論に至った。本研究の目標は、現代の理論言語学における重要な仮説の一つである「決定詞(DP)言語vs.裸名詞句(bare NP)言語のパラメータ仮説」(Chierchia 1998等)の妥当性の検証である。このパラメータ仮説は、名詞句の統語から意味への写像には言語間で差異があるという趣旨の仮説であり、この仮説によれば中国語や日本語のような類別詞を持つ言語においては、裸名詞句(bare NP)が項(argument)として解釈され、決定詞(Determiner)に代表される機能範疇が存在しない、ということになる。この仮説の批判的検証のために、研究初年度にあたる本年度は、「類別詞」の統語と意味の解明を中心に研究を行った。日本語と中国語の比較対照研究に重点を置くために、海外研究協力者であるC.-T.James Huang博士(ハーバード大学)との共同研究を柱とした研究計画を立て、研究を遂行した。その結果以下のような仮説を構築するに至った。1.類別詞には2通りの統語構造があり、どちらを採用するかは言語によって異なる。これは、(1)裸名詞句を補部とする主要部の場合と(2)付加詞の場合である。2.上記1の(1)、(2)に関して、中国語は前者のみを採用し、日本語は両者を採用している言語である。3.類別詞言語の名詞句周縁部には音形を持たない随意の機能範疇が存在し、この機能範疇の有無が名詞句の意味解釈(特定性等)に影響を与えている。これらの成果の一部を国際学会GLOW-in-Asia VIII(2010年8月)、南山大学言語学研究センターにおける国際ワークショップ(2010年9月)、日本英語学会年次大会(2010年11月)等で発表した。昨年度からの研究により、日本語の後置型(postnominal)の類別詞と中国語の類別詞が共通の統語構造を持つ一方で、日本語の前置型(prenominal)の類別詞は異なる統語構造を持つ、という趣旨の仮説を構築した。本年度はこの仮説の検証を中心に調査を実施した。以下主要な成果を二点述べる。1.類別詞と複数を表す名詞接尾辞との共起関係について中国語の複数を表す名詞接尾辞(例:-men)と日本語の「-達、-ら」には意味的な共通点が非常に多いが、その一方で両言語はこの類の名詞接尾辞と類別詞の共起に関して異なる振る舞いをする(Li 1999, Kurafuji 2003)。本年度はこの点について調査した。その結果、両言語の名詞接尾辞が同じ統語的性質を持つと仮定した上で、Watanabe (2006)が提案する日本語の後置型類別詞の統語構造を採用した分析により上記の違いを説明できるという結論に至った。2.類別詞を含む名詞句の削除現象の統語的メカニズムの解明日本語の類別詞を含む名詞句内の削除現象に関するSaito et al.(2008)とWatanabe (2010)の間の論争について、新たなデータの発掘を基に、Saito et al.(2008)の分析を支持する以下の内容の分析を提案するに至った。(1)日本語の後置型(postnominal)の類別詞と中国語の類別詞は名詞句を補部として選択する機能範疇であり、共通のメカニズムの下でその補部(=名詞句)の削除を認可する。(2)日本語の前置型(postnominal)類別詞は名詞句内に現れる付加詞(Saito et al.2008)であり、類別詞を除いた形での名詞句削除は認可されない。これはN'などの中間投射が統語操作の適用対象ではないという一般原理から導き出される。最終年度にあたる今年度は論文執筆を通しての研究の総括が研究の中心となった。以下、二点に絞ってその概要を述べる。第一に、中国語と日本語における名詞句の周縁部の統語構造に関する最終的な提言をまとめた。これは初年度の研究成果をさらに発展させたものであるが、その骨子の一つは類別詞には二通りの統語的具現化の方法があるというものである。