hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
住血吸虫によるTh17型炎症抑制機構の解析

STZ投与マウスの膵リンパ節では、無処置マウスに比べIL-1β、TNF-α、FasL、IL-6などの発現上昇が観察された。これに対しSm感染マウスにおいては、IL-6を除くサイトカインとiNOSの発現が抑制されていた。膵実質においても同様の傾向が観察された。また感染マウス膵リンパ節では、IL-4, IL-13などのTh2サイトカインやArg-1, Fizz1などM2マクロファージ関連のパラメータの発現上昇が確認された。さらに、Tregを抑制するPC61抗体を投与しても高血糖抑制作用は減弱しなかった。これらの結果からSmによるT1D抑制作用にはTregではなくM2マクロファージが関与している可能性が高いと推測されるが、抑制効果にはSTAT6経路が必須ではない(昨年度報告済)ことから、より詳細な解析が必要である。IL-1RaKOマウス関節炎については、Sm感染の影響を生後3週での感染(50隻)と5週での感染(100隻)において評価を行った。いずれの場合も感染後8、10週目の♂においては後肢の腫脹が抑制されていた。抑制効果が現れる時期から考えて、虫卵蓄積による免疫修飾の可能性があり、今後検討していきたい。多くの炎症モデル系は確立され、ほぼ順調に稼働している。KOマウスの繁殖もおおむね順調である。24年度が最終年度であるため、記入しない。<問題点>KOマウスが利用しやすいC57B1/6系統でのコラーゲン関節炎発症が成功していない。<対策>現在、STAT6KOマウスとIL-10KOマウスを関節炎感受性のDBA/1系統に戻し交配している。本年度には戻し交配をおおむね完了し、感染実験を行う予定である。また、C57BL/6背景のIFNγKOマウスの利用も考慮する。<問題点2>IL-1RaKOマウスは関節炎発症が早すぎるため住血吸虫による効果が出始める頃(感染8週後)には既にかなり症状が進展している。<対策>さらに若齢(生後3週)に感染させて効果を再評価することとする。また、より早期にその効果を発揮できると思われる寄生蠕虫(縮小条虫)を導入し、感染実験を行う予定である。
バクテリアの挿入因子ISによるゲノム再編成

挿入因子ISは、自身のトランスポゼースの働きにより欠失・重複・逆位等のゲノム再編を促す。本研究は、ゲノムに生じた再編に基づいて、多種多様な病原性大腸菌、赤痢菌株の系統関係を明らかにすることにより、病原性細菌の生物学的由来を知ることを目的としたものである。一方、ゲノム再編の同定の過程で様々なISファミリーに属する因子を見出したが、中でもIS1のファミリーに属する様々なメンバーが古細菌を含む広範な細菌群に存在することが分かった。そこで本研究は、多様な細菌のゲノムに存在するIS1ファミリーのメンバーをさらに同定し、それらの構造、及び、それらにコードされているトランスポゼースの機能解析を行うことをもう一つの目的としたものである。大腸菌、赤痢菌ゲノムの再編成を調べるために、K-12 MG1655株の配列を基にして0-30分に相当する領域(約1400kb)を解析し、系統の分類と関係を知る上で良い任意の菌株共通に存在する挿入、欠失、置換などの変異を見出し、これらの変異の有無を基にして系統樹を作成した。我々は、これまでに0-10分に相当する領域で見出された任意の菌株共通に存在する変異を基に、感染研由来のEnterohemorragicなどの6群に属する大腸菌68種と赤痢菌5種のゲノムを解析し、大腸菌が異なるいくつかのクラスターを成すこと、また、赤痢菌3系統が大腸菌内の特異的なクラスターを成し、医学的分類と生物学上の分類との関係が解明できた。一方、IS1に関して、古細菌、らん藻を含む様々な細菌ゲノムから見出したIS1ファミリーの因子のトランスポゼースに、2つのDNA結合ドメインを成すと思われる領域がN末に,3つの酸性アミノ酸(DDE)を含む触媒に関わると思われる領域が中央に、また、ダイマー形成に関わると思われるロイシンジッパー様配列がC末に存在することが分かった。そこで、各領域に変異を持つIS1変異体を作成し、in vivo転移系で転移能を調べると共に、変異トランスポゼースのDNA結合能とダイマー形成能を調べることによって、各領域に変異を持つトランスポゼースが予想される機能を喪失していることを明らかにした。
和解条項裁定制度の運用に関する学術的考察

平成19年度は、本研究の目的を達するべく、これまでの調査および研究を整理し、さらに平成19年度の新たな調査結果を加えつつ、それらを総合的に精査・検討した。本研究によって、まず、我が国の和解条項裁定制度においても、実務家からのヒアリングならびに、これまでこの制度が利用されてきた事件の内容や件数などの資料から、実務上は、裁判所ではなく、当事者がその内容を予想以上に広範に確定しており、また制度の運用上もそのようになるように工夫されていることが判明した。昨年4月からのADR法の施行も相まって、今後は、裁判所に頼るのみでなく、当事者による紛争解決が、内容および手続の両面において、さらに多様化するものと予想される。また、本研究を通じて、ドイツ、オランダなどを中心としたヨーロッパ諸国においても、民事粉争の和解的解決が最近のトレンドであることも明らかになった。そして、最近、そのために裁判所への依存という方法だけではなく、ヨーロッパワイドな制度の調整をMediationという形で実現することがEUとして決定され、当事者意思の尊重を手続上も確保しようとする姿勢が鮮明になった。このような当事者意思を尊重する手続を重視する傾向は、我が国およびヨーロッパ諸国に見られる同様の趨勢であると評価できる。以上の考察をふまえ、学術上の観点からも、和解条項裁定制度の解釈および運用においては、この点が十分に留意されるべきであると判断される。平成17年度は、本研究の基礎とするべく、主にドイツ法について考察を試みた。具体的には、2002年ドイツ民事訴訟法改正に伴う関連規定の改正と、最近展開の著しい裁判外紛争処理制度の整備状況に注目した。そして、ドイツ法に関する最新の文献の収集と分析、並びに現地での実態調査を行い、それらを通じて得られた情報を前提として、訴訟上の和解に関する議論への影響を検討した。その結果、ドイツでは現在、実務を中心に、訴訟係属後も判決に拘泥することなく多様な方法を用いて民事紛争を解決しようとしており、またそれが受容される傾向になってきている、という状況が明らかになった。すなわち、裁判所における当事者の合意に基づく紛争解決の最新動向として、伝統的な訴訟上の和解とともに、裁判所が調停の形で合意形成を後押しする方法(裁判所内調停)が編み出され、一部の州では大規模なモデルプロジェクトが実施されていることが明らかになった。そして、そのような運用の正当性を裏付けるべく、現行法規の解釈や立法の整備が試みられていること、また、法の基本理論との整合性が問題とされ、議論され始めていることが判明した。この裁判所内調停に関する研究の成果は、本研究を遂行する過程で得られたものであり、「ドイツにおける裁判所内調停の試み」と題した論文にまとめ、南山法学29巻2号に公表した。また、問題点を整理するべく、ドイツの最新動向の調査と並行して、国内での情報収集や意見聴取も適宜行った。平成18年度は、本研究に関する法状況の調査対象を、ヨーロッパ諸国へと拡げた。その結果、近年では、民事紛争の和解的解決を目指して、参照予定にしていたフランスやイタリアに留まらず、ヨーロッパ全般において、各国が法律の改正(改正へ向けた議論)や運用上の工夫を積極的に試みており、その動向が本研究にとって参考に値することが、明らかになった。訴訟上の和解に関する加え、2004年に、ヨーロッパ委員会から「調停に関するヨーロッパ行動規範」、及び、「民事紛争及び商事紛争における調停の側面に関する指令案」が出され、これを受けて、調停制度の整備に関する議論が活発化していることが明らかになった。検討の過程で、最近、例えばオランダにおいて、紛争の和解的解決精度に関して注目すべき活溌な議論があったことが判明したことから、新たな検討対象とした。また、ドイツにおいて、和解に関する法律改正が行われたことから、新たにそれに関する資料並びに情報の収集を行った。加えて、2002年ドイツ民事訴訟法改正後の新制度の運用が軌道に乗り始め、それに関する評価や新たな問題点の指摘が少しずつ行われはじめた。さらに、裁判外紛争処理制度に関しても、理論と実務の進捗が著しい状況にある。そのため、これらについても、昨年に引き続き最新の文献の収集と分析を行い、さらに現地での調査を実施して情報の収集に努めた。諸外国の調査と並行して、問題点をさらに明確にして整理するために、国内での情報収集や意見交換も、適宜行った。
転写因子病下垂体ホルモン複合欠損症の病因に関する研究

下垂体特異的転写因子Pit-1はGH、PRL、TSHβ遺伝子の発現を促進するため、その遺伝子異常ではこれらの複合下垂体ホルモン欠損を来たす。私どもは、DNA結合および二量体形成に重要なPOUドメインが正常であるにもかかわらず、GH、PRL遺伝子発現促進能の低下を示した変異Pit-1(P24)の機能を詳細に検討した。その結果、P24LはWild Pit-1とは異なり、コアクチベーターCBPをリクルートできないこと、さらに、Pit-1とCBPのinteractionには、CBPのCH1ドメインとCH3ドメイン、Pit-1のトランスアクチベーションドメインとPOUドメインの双方が重要であることが明らかとなった。さらに、P24LはWild Pit-1とは異なり、cAMPによるPit-1を介した遺伝子発現増強反応を示さず、また、CBPの機能を阻害するAdenovirus Elaを用いた実験成績ともあわせ、CBPがcAMPによるPit-1を介した遺伝子発現増強に重要であることが明らかとなった。一方、変異Pit-1(R271W)はdomiant negativeな作用を示し、複合下垂体ホルモン欠損症を惹起すると報告されている。その作用機序を解明するため、Pit-1結合DNAエレメントをtandemにつないだ配列をもつレポーター遺伝子、あるいはGH、PRLの5'上流配列をもつレポーター遺伝子を使用し、R271Wを単独で、叉はWild Pit-1とともにCOS7細胞に一過性に強制発現させた。意外にもR271WはWild Pit-1と同等に機能し、またdominant negativeな作用を示さなかった。これまでの報告をみても、R271Wを保有しながら、複合下垂体ホルモン欠損症発症に至らない例もあり、R271Wと複合下垂体ホルモン欠損症との関連性については、さらに検討する必要がある。一方、変異Pit-1(R271W)はdominant negativeを示し、複合下垂体ホルモン欠損症を惹起すると報告されている。その作用機序を解明するため、Pit-1結合DNAエレメントをtandemにつないだ配列をもつレポーター遺伝子、あるいはGH、PRLの5'上流配列をもつレポーター遺伝子を使用し、R271Wを単独で、又はWild Pit-1とともにCOS7細胞に一過性に強制発現させた。これまでの報告をみても、R271Wを保有しながら、複合下垂体ホルモン欠損症発症に至らない例もあり、R271Wと複合下垂体ホルモン欠損症との関連性についてはさらに検討する必要がある。

下垂体特異的転写因子であるPit-1は、成長ホルモン(GH)、プロラクチン(PRL)、甲状腺刺激ホルモン(TSH)遺伝子の発現を促進し、逆にPit-1変異はGH、PRL、TSHの下垂体ホルモン複合欠損症を発症させることが報告されている。この疾患の発症機構の解析は、Pit-1が関与する下垂体特異的遺伝子の発現促進機構の解明につながるものであると考え、私どもは、国内外で報告されている種々の変異Pit-1の標的遺伝子活性化能について検討した。Pit-1の24位のプロリンがロイシンに変化した異常Pit-1の機能を解析したところ、1)CBPへの結合性が欠如していること、2)cAMPによるGH遺伝子発現を促進しないこと認めた。この成績は、CBPあるいはCBPと関連するCBP以外の因子とPit-1は複合体を形成し、この複合体はcAMPによるGH遺伝子発現増強効果に関与している可能性を示唆するものである。一方、Pit-1の271位のアルギニンがトリプトファンに変化した異常Pit-1(R271W)は、最もよく報告されている変異Pit-1であるが、この機能を解析したところ何ら正常Pit-1と変わりはなかった。このPit-1変異例の下垂体ホルモン複合欠損症家系解析からは、この変異が責任遺伝子であることに合致しないケースもあり、この変異の下垂体ホルモン複合欠損症発症における意義については再検討する必要があると考えられた。
バイオセラミックスによる人工関節の改良

人工関節材料としてのハイドロキシアパタイト(H・A)コーティングチタン合金の問題点は、強い剪断力下でのHAコーティング層の剥離の問題である。よって、HAの役割は術後早期の多孔質層へのbone ingrowthの促進に限定し、あとの長期的固定は骨のアンカリング効果に依存することが望ましい。我々は、この目的に適う材料を開発するために各種多孔質チタンにHAをコーティングする試みを行なった。その結果、ビーズの表面にHAをコーティングすると表面が目詰まりし、ファイバーメッシュではHAが多孔質の底面までコーティングされないなどの問題点が判明した。一方、最近開発されたチタン溶射表面にHAをコーティングしたものでは表面の目詰まりはなくかつHAは多孔質層の底面までコーティングされた。このチタン溶射は従来はプラズマ溶射方によるものであったが、この方法では溶射層に多数のボイド・クラックを生じ剪断力下ではここが力学的弱点になるという問題があった。今回開発したシールド・アーク溶射法では溶射層にボイド・クラックが殆ど認められず、溶射層の粒子間結合力はプラズマ溶射法によるものより約6倍強かった。また、犬の大腿骨との固着力についてビーズチタン・平面なチタンにHAコーティングしたもの・アーク溶射のみのもの・アーク溶射にHAコーティングしたものを比較したが、アーク溶射にHAコーティングしたものが術後早期から最も固着力が強かった。また、push-outテストによる力学試験の後のSEMによる割断面では破断はHA近傍の骨で主に起こっていた。我々の長年の研究によりセメントレス人工関節の初期固定性を向上させかつ長期的成績をも向上させる可能性をもつ材料が開発されたと思われる。1.ハイドロキシアパタイト(HA)をコーティングした溝付きチタンはコーティングしてないものより術後早期にbone ingrowthを促進し骨伝導能に優れ早期の骨との固着が得られることが判明した。しかし、多孔質チタンに対しては早期には固着力に優れるが長期になると劣る可能性が示唆された。2.チタン容射であるシールド・アーク容射した凹凸を有した表面にHAをコーティングしても表面は目詰まりせず骨との固着力は多孔質チタンより優れることが判明した。ラットにおける骨粗鬆症モデル(坐骨神経切除・卵巣摘出)においてHAは、アルミナやチタンより材料挿入後の新生骨形成能において優れていた。4.犬股関節用反復屈伸運動試験機で一定荷重条件下で生きた犬臼蓋軟骨に及ぼす影響について検討したがアルミナ・ジルコニアなどのセラミックの方がステンレス・バイタリウム(CoCrMo)などの金属より軟骨の磨耗度は少なかった。人工関節用ハイドロキシアパタイト(HA)コーティングチタン合金の問題点は剪断力下でのコーティング層の剥離である。これを克服するため従来の母材チタンの表面粗さ1.4μm(A)のものを5.2μm(B)にしてHAコーティング層と母材チタンの嵌合力を増強させ、この部位での破断を防止する試みを行った。結果は、犬大腿骨でのpush-outテストでは(A)と(B)の骨との固定着に有意差はなく、かつ(B)でもpush-out后の観察では破断はコーティング層と母材チタンの界面で起っていた。以上よりHAコーティングチタン合金の人工関節への応用にあたっては表面が多孔質なチタンにHAを目詰まりせずにコーティングする技術の開発が重要であることが示唆された。
骨髄幹細胞由来培養上清を用いた放射線口内炎治療法の開発

口腔癌に対する放射線治療に伴う口内炎は、疼痛、経口摂取困難、治療中断等を引き起こし治療効果の低下につながる重篤な合併症である。しかし現在のところ有効な治療法は存在しない。そこで新たな治療法の開発のため、以前の研究にて有効性が示された幹細胞由来培養上清による口内炎予防効果について検討した。まずラットに放射線を照射し口内炎を作成後、培養上清を投与しその治療効果を検討した。その結果、明らかな粘膜炎治療効果を認めることができなかった。次に他の炎症性疾患を有する動物モデルによる炎症性サイトカインの発現を検討した結果抑制効果を認めた。今後さらに培養上清による口内炎治療効果について検討が必要と考える。平成25年度はまず培養上清の作成を行った。当科にて保管している乳歯歯髄幹細胞を無血清培地にて培養し培養上清を作成した。続いて培養上清投与による影響を評価する予備実験として、扁平上皮癌細胞株に放射線照射を行い、がん細胞の放射線感受性を検討した。平成24年度はマウスを用いて放射線粘膜炎の作成を試みたが、照射範囲が狭い事や、照射後の栄養管理、照射後の粘膜炎の管理が困難であったことから、平成25年度は実験動物をラットに変更し研究を行った。ラット頭部に放射線を30Gy1回照射すると同時にラットの頸動脈から乳歯歯髄幹細胞培養上清1mlを投与し5週間目の治癒効果を病理組織学的に検討した。研究期間内にモデル動物の作成には至らなかったが、放射線粘膜炎を形成し評価可能であったラットについて検討した結果、培養上清投与に伴う組織学的に粘膜炎の治療効果に明らかな有効性は認められなかった。今後研究を推進していく上で、モデル動物の作成、放射線照射後の評価方法などについて検討を行う必要があると考える。続いて乳歯歯髄幹細胞培養上清投与に伴う炎症性サイトカインの動態をqーPCR、ELIZAを行い検討した。モデルとした動物は、放射線粘膜炎作成ラットでは評価困難であったため、当科にて現在検討中の肺炎誘発モデルを用いて検討した。その結果、乳歯歯髄幹細胞培養上清投与群において、コントロール群と比較し、炎症性サイトカインの低下を認め、抗炎症作用を有することが示唆された。今回の研究にて放射線粘膜炎に対する乳歯歯髄幹細胞培養上清投与による治癒効果に明らかな有効性は認められなかったが、他のモデル動物における培養上清の抗炎症効果が示されているため、放射線粘膜炎に対する何らかの粘膜炎の治療効果を有することが示唆された。平成24年度は、マウス口内炎モデルの作成より研究を開始した。C3H/Heマウスを吸入麻酔にて鎮静後、頭部以外を鉛の板を加工したもので保護し放射線照射装置にセットし、30Gy連続照射を行い、照射による舌の粘膜炎の状態の変化を評価した。まず、放射線照射に10分前後の時間が必要となるため、照射中にマウスが覚醒し安定した照射が行えないという問題が生じた。その点については、麻酔薬の腹腔内投与を併用することで、調整を行った。次に問題となったのが、口腔内のみに照射野を絞ることである。実験開始当初、頭部を一部露出した状態での照射となったマウスについては、照射後数日以内に痙攣が生じ、死亡することがあった。その死因については、脳への照射による影響が考えられる。そこで現在、口腔内に安定し放射線照射範囲を絞り、頭部を完全に保護するため、50mlコニカルチューブ全体を鉛を保護した上で、その先端を切り、麻酔後のマウスの口腔内のみを突出させ放射線照射を行う方法を検討している。続いて問題となった点は、放射線照射を口腔内に限局した場合においても、口内炎が強く生じた際に通常のマウスの栄養方法(スナック状のもの)では舌に生じた炎症や潰瘍により、経口摂取困難となり、栄養不良により早期に餓死してしまうマウスが発生した点である。この点についても、現在栄養剤の形態をゼリー状に変更し改善が図れるか検討中である。上記のとおおり、本年度は放射線粘膜炎動物モデルの作成を行い、条件設定を行った。放射線治療に伴う口内炎の合併症モデルは、多くの論文で報告があるが、施設により使用している装置、器具等も様々であるため統一したモデルがないのが実態である。本研究においても放射線治療モデルの作成に多くの時間を費やすこととなったが、研究結果に大きな比重の係る部分であるため、今後も継続しモデルの作成を行う必要がある。平成24年度は、マウス口内炎モデルの作成について、計画書の予定通り行うことが困難であった。

原因として、咽頭部のみ放射線照射を行う事が困難であり周囲臓器である頭部への照射のため、口内炎の評価の前に死亡した事や、30Gy咽頭部照射を行うことで口内炎が早期に重篤となり死亡に至った事や、それらの合併症によって経口摂取ができなくなり栄養管理が出来ず死亡した事などが挙げられる。そこで、平成25年度は、参考とする口内炎モデルを変更し、放射線照射量を減量し、より確実に行えるようなモデルを検討する(J.Radiat.Res 695-601, 2010)。使用する動物は6週齢のオスのBALB/cマウスを使用する。具体的に放射線照射量を17 Gyの単独照射に変更し口内炎発症度を検討する。口内炎発症が困難な場合は、放射線照射前にシスプラチンの腹腔内投与(11mg/Kg)を投与し口内炎発症度を評価する。細胞実験については、まずがん細胞に対して放射線照射を行い生存率の解析を行った。その解析結果を用いて次年度は、培養上清を用いて、がん細胞の増殖能に対する効果、繊維芽細胞の増殖能に対する効果などについて検討しながら培養上清に含まれる、創傷治癒効果に関与する要因について検討する。今後は動物実験と、細胞実験を並行し継続しながら、ヒト骨髄幹細胞培養上清の口内炎予防効果について検討する予定である。平成25年度は、参考とする口内炎モデルを変更し、放射線照射量を減少し、より確実にモデルの作成が行えるようなモデルを検討する(J.Radiat.Res 695-601, 2010)。口内炎発症が困難な場合は、放射線照射前にシスプラチンの腹腔内投与(11mg/Kg)を投与し口内炎発症度を高め評価する。また動物実験のモデルの作成を行いながら、細胞実験も並行し行い、培養上清に含まれる創傷治癒効果について検討を行う。具体的には、がん細胞株、不死化した繊維芽細胞株に放射線照射を行い生存率を解析する。次に、それらの細胞を骨髄由来幹細胞培養上清を加えた状態での放射線照射に対する生存率を解析することで、放射線抵抗性についてを行う。さらに、培養上清に含まれるいずれの要因が放射線抵抗性に関与したかについてを検討を行う。それらの動物実験、細胞培養実験にて得られた結果をもとに、放射線治療に対する口内炎発生のメカニズムや、予防効果について検討する予定である。平成24年度は動物モデル作成に重点を置き研究を行ったため、他の実験が予定通り行うことが出来なかった。そのため、平成25年度は、動物実験と並行し細胞実験を行うことで、動物モデルの作成が困難となった場合においても、研究期間内に骨髄細胞培養上清による放射線治療にたいする抵抗性の可能性について新たな知見を得られるよう研究を行う予定である。消耗品として、動物実験を行う際必要となる、実験用動物、飼料、手術器具、手術材料を、細胞培養、遺伝子解析のために、培養液、細胞培養器具、試薬を研究経費として使用する予定である。また英語論文作成のための費用も計上している。
撮像パラメータの異なる画像列からの画像生成および認識

多視点から撮像された複数枚の画像を処理することによって,任意視点からの画像を生成するImage Based Rendering(IBR)の二つの手法について研究を行った.用いる全ての撮像カメラは,平面上に等間隔かつ奥行き方向に向けて互いに平行に配置されている.(1)焦点ぼけ情報を利用した手法対象シーンが二つの奥行きからなるシーンを対象とし,多視点の各視点位置において焦点をそれぞれの奥行きに合わせた異なる2枚の画像を撮像する.まず,各奥行きに生じた焦点ぼけの違いを利用して,奥行きにごとに視差を与えることによって,カメラ間からの画像を補間処理する.補間処理は,線形な位置不変フィルタによって行うことができる.それゆえ,対応点検索や奥行き推定を必要としない.つぎに,得られた補間画像を用いて,Light Field Rendering(LFR)法により,任意視点画像を生成する.(2)多重仮想平面を利用した手法シーン中に仮想の平面を仮定し,その平面に基づいて任意視点画像をLFR法により生成する.対応点がずれるために,生成される画像では,その平面から離れた奥行きに対応する領域にゴーストが発生する.本手法では,仮想平面の奥行きを動かしながら生成した複数枚の任意視点画像を統合することによって,すべての領域で品質のよい画像を生成する.統合処理は,線形演算の繰り返しで行うことができる.そのため,陽には対象の奥行きを推定することなく,任意視点画像を生成することができる.本研究では,線形フィルタによるイメージ・ベースド・レンダリング(以下,IBR)手法に向けての基本的な枠組みを確立し,実写の画像を用いた実験でその有効性を確認した.IBR手法とは,シーンの3次元的なモデルを用いることなく,多数の視点から撮像した画像を統合することによって任意視点からの新たな画像を生成する手法である.本研究においては,このIBR手法の考え方に基づいて,視点位置だけでなく焦点合わせ(フォーカス)も任意に変化させた新たな画像を生成する手法を検討した.フォーカスを変化させるために,視点位置だけでなくフォーカスも変化させて複数枚の画像を撮像した.奥行きごとのテクスチャの和によって撮像画像と目的の画像をモデル化することにより,統合処理は線形フィルタの組み合わせだけで実現できることが理論的に示された.線形フィルタとは,画像の領域に依存しない処理のことであるが,その組み合わせによって領域ごとの処理が可能であることが明らかになった.このことは,処理が非常に簡便になるだけでなく,困難とされている領域分割を必要としないという利点がある.本来,IBR手法ではシーンの3次元情報に関連した領域分割などの処理は必要としないが,従来手法では実際には精度の荒い奥行き推定や領域分割を用いる場合がほとんどであった.それゆえ,本手法は大きな利点を有する.本手法を奥行きが2層の奥行きからなるシーンに対して適用し,その有効性の確認を行った.理論どおり,線形フィルタによって,視点位置とフォーカスを任意に変化させた画像の生成が可能であることを確認できた.しかし,輝度の変化や人工雑音などが発生する欠点も確認できた.視点位置と焦点の異なる画像群を処理することによって,任意の視点位置からの画像を再構成するイメージベースドレンダリング手法を実現した.本手法では,対象シーンの3次元情報を推定する従来までの手法とは異なり,画像に生じる焦点ボケを視差に変換することによって任意視点画像の再構成を行う.本年度は,前年度までの手法の欠点を解決した.欠点は次の二つである.1)焦点ボケを視差に変換する問題は,画像復元問題と同様の線形方程式を解く問題に帰着される.本手法の場合,低周波成分における再構成において不良設定となり,ノイズ,輝度ずれやボケ関数の誤差などの影響を強く受ける.2)変換できる視差は,1つの奥行きに対して一定方向だけに限定される.そのため,所望の画像の視点位置がカメラを結ぶ線分上に限定される.また,その視点方向を変えることはできない.それぞれの改善手法は,次の通りである.1)変換する視差量を低周波ほど小さく設定した.これにより,安定した画像再構成が実現できた.2)カメラ線分上の視点画像を密に生成した後,Light Field Rendering(LFR)手法を適用した.これにより,任意視点および視線画像の生成が可能となった.実写での実験により,上記の改善策の効果を示した.4眼1列のカメラを用い,各カメラにおいて2枚の焦点の異なる画像を取得し,処理を行った.各カメラ間に10枚の新たな視点画像を再構成し,LFR法により,任意視点画像を生成した.低域成分の誤差は大きく低減され,前後あるいは視線の移動による見えの違いがリアルに再現されることが示された.多視点から撮像された複数枚の画像を処理することによって,任意視点からの画像を生成するImage Based Rendering(IBR)の二つの手法について研究を行った.用いる全ての撮像カメラは,平面上に等間隔かつ奥行き方向に向けて互いに平行に配置されている.(1)焦点ぼけ情報を利用した手法対象シーンが二つの奥行きからなるシーンを対象とし,多視点の各視点位置において焦点をそれぞれの奥行きに合わせた異なる2枚の画像を撮像する.まず,各奥行きに生じた焦点ぼけの違いを利用して,奥行きにごとに視差を与えることによって,カメラ間からの画像を補間処理する.補間処理は,線形な位置不変フィルタによって行うことができる.それゆえ,対応点検索や奥行き推定を必要としない.つぎに,得られた補間画像を用いて,Light Field Rendering(LFR)法により,任意視点画像を生成する.

(2)多重仮想平面を利用した手法シーン中に仮想の平面を仮定し,その平面に基づいて任意視点画像をLFR法により生成する.対応点がずれるために,生成される画像では,その平面から離れた奥行きに対応する領域にゴーストが発生する.本手法では,仮想平面の奥行きを動かしながら生成した複数枚の任意視点画像を統合することによって,すべての領域で品質のよい画像を生成する.統合処理は,線形演算の繰り返しで行うことができる.そのため,陽には対象の奥行きを推定することなく,任意視点画像を生成することができる.
血中トロポニンTと心筋PH測定による新生児乳児開心術における心筋保護効果の検討-特にcontrolled aortic root reperfusion法の有効性について-

今回小児開心術における周術期の心筋障害のパラメータとして血清トロポニンTの測定と心筋PHの測定を行った。研究計画書にはcontrolled aortic root reperfusion法を行うと述べていたが、実際の臨床においてはこの方法はいまだ一般的でないため今回の研究期間では行うことができなかった。血清トロポニンT値は周術期の最高値は9.1±6.9ng/ mlで約半数は人工心肺離脱直後にpeakとなった。血清トロポニンTは開心術における心筋障害の指標としても有用であった。心筋PH温度計を使用したが購入したプローブが大きく乳児早期の症例には心筋に刺入するのが大きさの関係で困難であり対象とした症例すべてに測定することができなかった。しかし実際に測定してみると心筋保護液を注入して間もなくPHは約5.15.6となり1時間後には4.85.0程度まで低下した。最低心筋温は10.5±4.2度(2.720.4度)であった。大動脈遮断時間、最低心筋温、最低直腸温は血清トロポニンT値の最高値と相関関係にあり最低直腸温、最低心筋温とは負の相関関係にあった。心筋PH値は測定できた症例が多くなかった為に一定の傾向を認めることができなかった。今回の研究では当初計画していた新しい心筋保護法を導入することができなかった為に比較検討することができなかった。しかし周術期の血清トロポニンT値の測定は開心術の心筋障害のパラメータとしては特異性や鋭敏性に優れ有用と思われた。また心筋PH温度計も開心術中の心筋保護における心筋代謝の指標として今後有用と思われた。今後も症例を重ねて検討して行く予定である。
現代米国の学校改革におけるコミュニティ構築の思想と論理

本年度は、これまでの研究を総括した。1.1960-70年代の米国の学校選択論の再検討。この時期の学校選択論におけるコミュニティ概念の導入過程を分析し、70年代初頭には、独自の人種・民族・文化的価値に基づく学校コミュニティの構築を認める発想が提出されていること、また70年代後半には、家庭と専門家によって構成される、教育固有の関係性に基づくコミュニティの発想が提出されていることを明らかにした。2.80年代米国の学校選択論の再検討。ここでは、学校選択制によって「多様な学校コミュニティ」の構築を求める議論を分析した。その結果、共通の教育理念に基づく学校コミュニティの構築を求める立場は、選択制の学校が過度に分離主義的にならないように、市民性教育を共通のスタンダードとして重視していることを明らかにした。また、独自の文化的価値に基づく学校コミュニティを求める立場は、国家による統制を極小化しようとしている点で、市民性教育を重視する前者とは大きく異なることを明らかにした。3.80年代以降の市民性教育における学校コミュニティ概念の検討。市民性教育を重視する「多様な学校コミュニティ」構築論に対して、通学区制の下で、多様な生徒を集める中での市民性教育を重視する立場において、選択制がどのように位置づけられているのかを検討した。その結果、この立場の選択制承認の論拠は、理論的なものではなく、それを全て否定することは現状では不可能であるという政治的なものであることを明らかにした。そして、これまで学校選択支持論-批判論の構図で理解されてきた議論の多くは、実は選択制そのものの評価よりも、生徒集団の同質性/多様性のいずれに高い教育的価値を見出すかを対立点としていたことを明らかにした。本年度は、まずストライク(kennth A.Strike)の学校コミュニティ論を分析し、彼が学校を本質的に複数のコミュニティが重なり合う場所として認識していることを明らかにした。具体的には、(1)理念を共有する人々どうしのコミュニティ、(2)文化的遺産の伝達・学習を通して導かれるコミュニティ、(3)民主的社会の維持・発展に貢献できる、「対話」能力を備えた個人を形成する場所としてのコミュニティ、という異質なコミュニティが重なり合う場所として学校を認識していたのである。これまでの学校コミュニティ論は、賛否両論のいずれにおいても、基本的に上記のいずれかの側面において一元的に学校コミュニティを捉える傾向が強かったのに対して、ストライクがこれらを重層的に捉えようとしていることは注目に値する。特に、(3)にみられる民主的個人の育成が、(1)の承認の上に成り立つという認識は、他の論者に見られない独特の理解である。次に、昨年9月の米国北東部における調査研究では、シラキュース大学大学院にてストライク教授を訪問し、上記の理解の妥当性を確認することができた。また、ボストンでの教育委員会および学校の訪問においては、チャータースクールなどを根底において支えている教育スタンダード政策に関する資料や証言を集めることができた。最後に、年度末にかけては、上記(3)に関わる議論を展開しているガットマン(Amy Gutmann)およびハウ(Kenneth R.Howe)の所論を検討し、これらについては発表の機会を得ることができた。ガットマンについては、ストライクと比べて上記(1)・(2)よりも(3)の側面をより強調する立場と位置づけられること、それゆえにいくつかの問題点をはらんでいることなどを指摘した。また、ハウについては、翻訳の出版に関わる中で、ガットマンの議論をより平等主義的な側面へと拡張するものであることを捉えることができた。本年度は、学校選択制に関する研究を中心に進めた。第一に、クーンズ(John E.Coons)とシュガーマン(Stephen D.Sugarman)、ブリッグハウス(Harry Brighouse)、ガットマン(Amy Gutmann)の三者の学校選択論を素材に、公教育制度において共同性の承認と個人の自律性の育成を同時に求める場合に浮上する制度理論上の分岐点を明らかにした。具体的には、(1)家庭やコミュニティの共同性の中で個人の自律性が発達すると見る場合には、自律性の内実は親・教師・カウンセラーなどの共同的決定に委ねられ、共同性の相対化によって自律性が発達すると見る場合には、国家にその内実の決定が委ねられる可能性が高いこと、さらに、(2)国家が自律性育成の責任を負う場合、自律性のスキルを身につける機会の提供に留まるのか、そのスキルを政治的・社会的参加に向けて活用する態度の育成にまで踏み込むのかが、公権力行使の正当化に関わる分岐点となること、などを明らかにした。第二に、コミュニティと市場の相互関係という視点から、学校選択制と教育機会の平等化の両立が可能なのかどうかを、主に1970年代の学校選択論を素材として分析した。継続中の課題であるが、暫定的な結論として、(1)この時期の学校選択論は、人種的不平等の解消と家庭の私的選好の承認を両立させるために詳細な制度設計を追求し、結果として官僚制的統制の拡大を要求するものになったが、これは個人の自己決定権の承認を根源とするリベラリズムの必然的帰結であること、(2)これに対して、公教育を家庭の私的選好に基礎づける限り不平等の拡大は避けられない、などの批判が提起されたが、この批判は家庭の私的選好にもとづく不平等を問題化する以上、個人の自己決定権・「善き生」の私的所有の相対化という理論的課題に直面すること、などを指摘できる。

この時期の学校選択論におけるコミュニティ概念の導入過程を分析し、70年代初頭には、独自の人種・民族・文化的価値に基づく学校コミュニティの構築を認める発想が提出されていること、また70年代後半には、家庭と専門家によって構成される、教育固有の関係性に基づくコミュニティの発想が提出されていることを明らかにした。2.80年代米国の学校選択論の再検討。ここでは、学校選択制によって「多様な学校コミュニティ」の構築を求める議論を分析した。その結果、共通の教育理念に基づく学校コミュニティの構築を求める立場は、選択制の学校が過度に分離主義的にならないように、市民性教育を共通のスタンダードとして重視していることを明らかにした。また、独自の文化的価値に基づく学校コミュニティを求める立場は、国家による統制を極小化しようとしている点で、市民性教育を重視する前者とは大きく異なることを明らかにした。3.80年代以降の市民性教育における学校コミュニティ概念の検討。市民性教育を重視する「多様な学校コミュニティ」構築論に対して、通学区制の下で、多様な生徒を集める中での市民性教育を重視する立場において、選択制がどのように位置づけられているのかを検討した。その結果、この立場の選択制承認の論拠は、理論的なものではなく、それを全て否定することは現状では不可能であるという政治的なものであることを明らかにした。そして、これまで学校選択支持論-批判論の構図で理解されてきた議論の多くは、実は選択制そのものの評価よりも、生徒集団の同質性/多様性のいずれに高い教育的価値を見出すかを対立点としていたことを明らかにした。
複雑系現象の連続系モデルの同定問題のランジュヴァン方程式論による確率過程論的研究

連続時間の弱定常過程を離散時間の弱定常過程を用いて調べる目的の準備として,退化した流れに対するKM_2O-ランジュヴァン方程式論を三つの方向(局所的な非線形情報空間の解析,ウエイト変換の解析と線形予測理論)で展開した.それらの結果を用いて,マサニ・ウイーナーの研究以後永年懸案であった非線形予測問題を多次元の局所的な離散時間の確率過程に対して解決した.一方,ヒルベルト空間内の大域的な連続時間の多次元の定常流に付随する久保ノイズを超過程として構成した.次に,離散時間の弱定常過程の時間発展を記述する局所的な確率差分方程式(KM_2O-ランジュヴァン方程式)を特徴づけるKM_2O-ランジュヴァンデータのスケール極限の操作を通して大域的な確率差分方程式(KMO-ランジュヴァン方程式)を特徴づけるKMO-ランジュヴァンデータを導いた.逆にあるクラスの連続時間の弱定常過程に対して,フィルタリングにおけるイノベーションの考えを用いて,KMO-ランジュヴァン方程式よりKM_2O-ランジュヴァン方程式を導いた.これによって,離散の局所的特性量から離散の大域的特性量を計算するアルゴリズムとハーディ空間論におけるouter行列関数の表現を離散のときの結果から連続のときの結果を求められた.したがって,離散時間の一般の弱定常過程の時間発展を与える確率差分方程式を局所的な場合のみならず大域的な場合にも導くところは完成した.さらに,あるクラスの連続時間の弱定常過程X=(X(t);t∈R)を対象として,各正数∈に対して,離散時間の確率過程X_∈=(X(n∈);n∈Z)を定める.弱定常過程Xの時間発展を記述するKMO(KM_2O)-ランジュヴァン方程式の散逸項と揺動項を定めるKMO(KM_2O)-ランジュヴァンデータと弱定常過程X_∈の時間発展を記述するKMO(KM_2O)-ランジュヴァン方程式の散逸項と揺動項を定めるKMO(KM_2O)-ランジュウァンデータの∈-依存性を調べた.特に,Xに付随するKMO-ランジュヴァンデータを,X_∈に付随するKMO-ランジュヴァンデータの∈に関するスケール極限として表現できることを示した.連続時間の弱定常過程を離散時間の弱定常過程を用いて調べる目的の準備として,退化した流れに対するKM_2O-ランジュヴァン方程式論を三つの方向(局所的な非線形情報空間の解析,ウエイト変換の解析と線形予測理論)で展開した.それらの結果を用いて,マサニ・ウイーナーの研究以後永年懸案であった非線形予測問題を多次元の局所的な離散時間の確率過程に対して解決した.一方,ヒルベルト空間内の大域的な連続時間の多次元の定常流に付随する久保ノイズを超過程として構成した.次に,離散時間の弱定常過程の時間発展を記述する局所的な確率差分方程式(KM_2O-ランジュヴァン方程式)を特徴づけるKM_2O-ランジュヴァンデータのスケール極限の操作を通して大域的な確率差分方程式(KMO-ランジュヴァン方程式)を特徴づけるKMO-ランジュヴァンデータを導いた.逆にあるクラスの連続時間の弱定常過程に対して,フィルタリングにおけるイノベーションの考えを用いて,KMO-ランジュヴァン方程式よりKM_2O-ランジュヴァン方程式を導いた.これによって,離散の局所的特性量から離散の大域的特性量を計算するアルゴリズムとハーディ空間論におけるouter行列関数の表現を離散のときの結果から連続のときの結果を求められた.したがって,離散時間の一般の弱定常過程の時間発展を与える確率差分方程式を局所的な場合のみならず大域的な場合にも導くところは完成した.さらに,あるクラスの連続時間の弱定常過程X=(X(t);t∈R)を対象として,各正数∈に対して,離散時間の確率過程X_∈=(X(n∈);n∈Z)を定める.弱定常過程Xの時間発展を記述するKMO(KM_2O)-ランジュヴァン方程式の散逸項と揺動項を定めるKMO(KM_2O)-ランジュヴァンデータと弱定常過程X_∈の時間発展を記述するKMO(KM_2O)-ランジュヴァン方程式の散逸項と揺動項を定めるKMO(KM_2O)-ランジュウァンデータの∈-依存性を調べた.特に,Xに付随するKMO-ランジュヴァンデータを,X_∈に付随するKMO-ランジュヴァンデータの∈に関するスケール極限として表現できることを示した.計量ベクトル空間内の流れで一次独立性を満たさない所謂退化した流れに対して、ホワイトノイズ添加流の概念を導入しもとの流れにウエイトをもったホワイトノイズ添加流を加えることによって非退化な流れに帰着し,ウエイトをゼロにするとき,非退化な流れに付随するKM_2O-ランジュヴァン行列が収束することを証明し,退化した流れに付随するKM_2O-ランジュヴァン行列を一意的に求めた.この応用として,非退化・退化にとらわれずに一般の流れの時間発展を記述するKM_2O-ランジュヴァン方程式を導くことができ局所的標準表現定理と(定常性を必ずしも満たさない一般の流れに対する)揺動散逸定理を証明し、局所的な離散時間をもつ有界な確率過程に対する非線形情報解析を整備した.

さらに,大域的な離散時間をもつ弱定常過程の完全ランク性と相関行列関数に対するテープリッツ条件との間の強弱関係(前者が強いこと)を明らかにし,弱定常過程の時間発展を記述する局所的な確率差分方程式としてのKM_2O-ランジュヴァン方程式をスケール極限の操作を通して大域的確率差分方程式としてのKMO-ランジュヴァン方程式を導いた.この応用として,純非決定性と完全ランク性を満たす弱定常過程のouter行列関数の具体的な表現定理を求め,弱定常過程に対する大域的な標準表現定理を証明した.その逆の研究の流れとして,あるクラスの連続時間をもつ弱定常過程に対して,大域的な確率微分方程式としてのKMO-ランジュヴァン方程式よりフィルタリングの研究におけるイノベーション法の考えを用いて,KMO-ランジュヴァン方程式における揺動項をイノベーションに書き換える操作によって,原点に初期条件をおく局所的な確率差分積分方程式としてのKM_2O-ランジュヴァン方程式を導いた.昨年度は退化した流れに対するKM_2O-ランジュヴァン方程式論を展開することによって,マサニ・ウイーナーの研究以後永年懸案であった一次元強定常過程に対する非線形予測問題を解決した.さらに,離散時間の弱定常過程の時間発展を記述する局所的な確立差分方程式(KM_2O-ランジュヴァン方程式)を特徴づけるKM_2O-ランジュヴァンデータのスケール極限の操作を通して大域的な確立差分方程式(KMO-ランジュヴァン方程式)を特徴づけるKMO-ランジュヴァンデータを導くと共に,逆にあるクラスの連続時間の弱定常過程に対して,フィルタリングにおけるイノベーションの考えを用いて,KMO-ランジュヴァン方程式よりKM_2O-ランジュヴァン方程式を導いた.今年度は,連続時間の弱定常過程を離散時間の弱定常過程を用いて調べる目的の準備として,多次元の局所的な離散時間をもつ確率過程に対する非線形情報解析を展開し,その結果と昨年展開した退化した流れに対するKM_2O-ランジュヴァン方程式論における線形予測理論を用いることによって,多次元の局所的な離散時間をもつ確率過程に対する非線形予測間題を解決した.さらに,昨年扱ったクラスの連続時間の弱定常過程X=(X(t);t∈R)を対象として,各正数εに対して,離散時間の確率過程X_ε=(X(nε);n∈Z)を定める.弱定常過程Xの時間発展を記述するKMO-ランジュヴァン方程式の散逸項と揺動項を定めるKMO-ランジュヴァンデータ・KM_2O-ランジュヴァンデータと弱定常過程X_εの時間発展を記述するKM_2O-ランジュヴァン方程式の散逸項と揺動項を定めるをKMO-ランジュヴァンデータ・KM_2O-ランジュヴァンデータε-依存症を調べた.特にXに付随するKMO-ランジュヴァンデータを,X_εに付随するKMO-ランジュヴァンデータのεに関するスケール極限として表現できることを示した.さらに,ヒルベルト空間内の大域的な連続時間の多次元の定常流に付随する久保ノイズを超過程として構成した.これは今まで鏡映正値性を満たす一次元の連続時間あるいは離散時間の定常過程に対してのみ,久保ノイズが導され,それを揺動項とする確率微分あるいは差分方程式-KMO-ランジュヴァン方程式-が導かれてきた.一方,大域的な[α,β,γ]-ランジュヴァン方程式でその時間発展が記述される連続時間の弱定常過程に対して,フィルタリングにおけるイノベーションの考えを用いて,局所的な方程式であるKM_2O-ランジュヴァン方程式を導いた.KM_2O-ランジュヴァン方程式に付随する特性量であるKM_2O-ランジュヴァンデータをもとのα,β,γから求めるアルゴリズムを確立した.鏡映正値性を満たす大域的な定常過程に対し,研究分担者の井上昭彦氏は相関関数の長時間での挙動から局所的なKM_2O-ランジュヴァン方程式の散逸項に現れる偏相関関数の長時間での挙動が支配されることを精力的に調べた.
作業療法士と小学校教員のコラボレーションによる学級経営に関する研究

本研究は,学校の教員と作業療法士(以下OT)が協働した学級経営,授業経営を実践し,より効果的な特別支援教育のあり方を実現することを目的としている。対象は小学校の通常学級の担任とその学級である。方法:学級担任のニーズを3から5つ目標として定めた.1から2週間に1度OTが学校訪問し,授業観察後に教員と面談し授業方法,児童への対応方法について教員とともに計画を立てて継続的に取り組んだ.結果:教員の立てた目標のスコアも向上し,児童の学級適応のスコアも向上し,要支援群の児童が減少した.<目的>本研究は、多様なニーズを持つ小学校児童の実態把握を行い、作業療法士(以下OT)が継続的な教員へのコンサルテーションを通して、学級担任と共同して学級経営、授業経営を実践し、その効果を明らかにすることを目的としている。<対象>平成25年度は平成24年度の介入クラスとは異なる、公立小学校3学級の担任教員、および担当学級を対象として実施した。<方法>初回面接で教員のニーズの聴取、介入授業の決定を行った。12週間に1度の割合で授業観察を実施し、観察後に担任教員と面談を行い、授業の内容、児童の実態のアセスメント、授業計画について意見交換を実施した。成果指標として、カナダ作業遂行測定(以下COPM)、楽しい学校生活を送るためのアンケートQ-U(以下Q-U)、面談記録、インタビュー記録を用いた。訪問5回目で中間評価を実施し、継続介入の必要性を検討し、必要に応じさらに5回訪問することとし最大10回の訪問介入を実施した。<結果>小学校3クラスへの介入を実施したが、途中共同研究者の事情により、1クラスの継続的介入が困難となり、介入後再評価まで至らなかった。介入期間は平成25年10月から3月までの6ヶ月であった、各学校の訪問回数は5回10回であった。COPMの結果はB校、C校ともに2ポイント以上向上し、介入に対する臨床上の効果を得ることができた。介入後のインタビューからは、「一人で悩まずにすんだことが大変良かった。」「客観的意見と自分の考えを照らし合わせることができた」との肯定的意見が挙がった。方法:学級担任のニーズを3から5つ目標として定めた.1から2週間に1度OTが学校訪問し,授業観察後に教員と面談し授業方法,児童への対応方法について教員とともに計画を立てて継続的に取り組んだ.結果:教員の立てた目標のスコアも向上し,児童の学級適応のスコアも向上し,要支援群の児童が減少した.<目的>本研究は、多様なニーズを持つ小学校児童の実態把握を行い、作業療法士(以下OT)が継続的な教員へのコンサルテーションを通して、学級経営を行い、OTと教員の協働による新しい学級経営、授業経営の効果を明らかにすることを目的としている。<対象>平成24年度は、地域の公立小学校3校の各通常学級3クラスの担任及びその在籍児童を対象として実施した。<方法>初回面接で教員のニーズを聞き取り、介入授業を決定し、授業観察を行うこととした。12週間に1度の割合で授業観察を行い、観察後は担任と面談を行い、児童の状態の把握と、授業計画について意見交換を行った。効果判定指標としてはカナダ作業遂行測定(以下COPM)、楽しい学校生活を送るためのアンケートQ-U(以下Q-U)、面談記録および、インタビュー記録を用いることとした。<結果>公立小学校3校にて介入を行った。介入期間は平成24年11月から3月の5ヶ月間であった。各学校OTが1名ずつ担当した。A校はアンケート調査の受け入れに時間を要し、Q-Uの実施が1回のみとなり、比較検討ができなかった。各学校の訪問回数は8回11回であった(3校平均8.7回)。Q-Uを介入前後で比較すると、B校、C校ともに要支援群の児童が減少し、生活満足群の児童が増加した。COPMの結果は、B校、C校の教員ともに遂行度、満足度とも2ポイント以上上昇し、今回の介入に対する一定の効果を得ることができた。介入後のインタビューの結果からは、教員の声かけや、児童への対応の仕方に対して客観的なアドバイスがり、非常に役立ったとの意見が挙がった。また、継続的な訪問により、アドバイスを具体的に授業に取り入れることができ、その成果を相互に確認することができたという共通の意見が得られた。<目的>本研究は、平成24年度25年度に、多様なニーズを持つ小学校児童の実態把握を行い、作業療法士と教員が協働して学級経営に取り組み、その介入効果を示すことを目的に実施した。<対象>平成24年度は公立小学校通常学級3クラス、平成25年度は24年度と異なる学級にて3クラスとした。<成果>平成25年度は最終まで介入できたのは2学級であり、1学級は継続介入が不可となった。平成26年度には24年度に実施した内容に関して、第16回世界作業療法士連盟大会にて報告した。教員と協働して取り組むことで、在籍児童生徒の学級満足が向上すること、限られた訪問回数の中でも、協働して取り組むことで一定の効果を得られることを示すことができた。また、作業療法介入方法として注目されている認知志向的アプローチの理論を応用させて学級経営に組みこんだことで、児童生徒の能動的学習にもつなげることができた。

発達障害作業療法平成24年度の取り組から継続して教員と課題解決を図る協働して遂行することはできたと考える。しかし、介入1クラスは最終評価までの継続した取り組みが不可能のなったこと、成果指標であるQ-Uアンケートの結果が出ていないため、児童の変化に関する結果を出すことができていないことから研究を当初の予定年度内に終わることができなかった。小学校通常学級へ介入し、担任の先生と協働して目標を共有し、学級経営に生かしていく実践を行うこは達成できた。予備的に取り組みを実施したことで、訪問の頻度、面談の実施形態、個別の児童へのアセスメントの必要性を確認することができ、25年度の研究遂行への重要な手がかりを得ることができた。しかし、協働する上での重要な要素、効果的な他職種連携のあり方の要因分析、学級経営を実施するための要因の分析についてはまだ検討が進んでいない。25年度の取り組みも合わせてhyper Q-Uのデータの統計処理と半構造化面接のインタビュー内容を質的に分析することで、これらの要因について明らかにしていきたいと考える。Q-Uの再評価結果が出次第、児童の学級適応に関するデータ分析を実施する。また、最終評価まで遂行できた2校のインタビューデータを整理し、質的分析を実施したいと考える。これらの結果を国内外で行われる学会にて報告し、論文投稿を行いたいと考える。平成24年度の結果を受け、実施方法、効果判定指標の修正を行い、実施したいと考える。小学校通常学級3学級に介入を予定している。5月に学級全体にhyper Q-Uを用いて学級の状態をアセスメントする。教員に対し、COPMを実施しニーズの把握を行う。9月頃、介入前hyper Q-U、COPMを実施する。介入期間は平成24年度の介入方法と同様に、約5か月間とし、その12週間に1度の訪問、コンサルテーションを実施する。児童個別の評価が必要な場合は、随時School AMPSを実施し、個別の実態把握を行う。介入後に担任に対し、半構造化面接を実施し、学級経営を効果的進めるために必要な要素、外部機関との連携の在り方について検討したいと考える。世界作業療法士連盟の国際学会が2014年度に開催されるため、本研究の成果を国内にとどまらず、より国際的学会で公表することが望ましいと判断したため、次年度への繰り越しを決めた。また一部、研究の結果のデータ分析が終了していないため、論文執筆作業も遅れているため。データ結果の整理に関わる費用、世界作業療法学会での成果の報告として使用する。また、その他学会での報告、および関連学会誌への論文投稿費用として使用する計画である。小学校訪問、データー収集のために交通費、また、hyper Q-U等学校経営、学級経営に関する講習会、学会参加のための交通費、宿泊費を使用予定である。経費として学級のアセスメントに必要なhyper Q-Uのデーター分析費用を使用予定である。また特別支援教育、ユニバーサルデザインの学級経営に関する書籍、統計に関する書籍等は最新の情報を得るために重要な資料となるため、計上したいと考えている。統計処理費必要なSPSSのソフトを購入し、データ分析処理を行いたい。
遺伝子注釈の高度化に基づく渦鞭毛藻の増殖と有用化合物生合成に関するオミクス解析

有用化合物を産生することが報告されている渦鞭毛藻の全転写産物(RNA)の配列決定によるゲノム情報の獲得に加え、生育環境の異なるサンプル間における遺伝子発現レベルの俯瞰、既知配列データとの類似性に頼らないタンパク質の特性に基づく多角的・網羅的解析を行うことで遺伝子機能注釈を高度化し、藻体の増殖や有用化合物産生のメカニズムの理解を目指す。