hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小重力ストレスにおけるオルガネラ機能障害の時空間的解析と宇宙環境利用への提言

現在、国際宇宙ステーションにおいては継続的な宇宙実験が可能となり、宇宙空間を活用した技術革新を目指し、多くの研究が行われている。一方で、長期宇宙滞在における宇宙飛行士の健康管理が重要な課題となっている。近年、微小重力によって細胞骨格の形状が大きく変化し、細胞の機能や形態に影響を及ぼすことが報告された。これは細胞骨格を基盤に細胞全体に張り巡らされている小胞体やミトコンドリアには無視できない異変であり、同じく細胞骨格に支えられている核との通信を含めて、オルガネラ品質管理にただならぬ影響があると考えざるを得ない。これはオルガネラストレス疾患を含めた生理機能障害の可能性を示唆しているにもかかわらず、これに関する研究は現在まで行われていない。本研究課題では代表者がオルガネラ品質管理における研究経験を活かし、この問題に取り組んでいる。初年度は共同研究先の宇宙航空研究開発機構(JAXA)の技術指導のもと、3Dクリノスタットを用いた微小重力実験の技術習得を優先的に行うと同時に、線虫C.elegansを用いた定量RT-PCRによるオルガネラストレス応答遺伝子の発現解析を行った。その結果、一部の応答遺伝子については微小重力によって発現が変動することが確認された。今後、これら遺伝子の微小重力条件下での発現制御機構を明らかにする。またオルガネラストレスの時間的・空間的な発生状況について、線虫の蛍光レポーター株を用いてモニタリングを行う。「研究実績の概要」にも記した通り、初年度はJAXAによる技術指導のもとで、3Dクリノスタットを用いた実験操作の習得を優先的に行うとともに、実験結果として一部のオルガネラストレス応答遺伝子の発現が変動することを突き止めた。この点は重要な進捗と考えている。また2017年度より研究代表者が異動することが年度内に決定したことから、異動先での研究環境の整備も同時並行で進め、概ねの目処がたった。2017年4月から研究代表者が異動する東京女子医科大学看護学部における遺伝子組換え実験承認等の必要な手続を完了した。現在は代表者自身が保有する実験機材に加えて、新たに必要な機材を導入するなど実験環境の完備を進めている。これとほぼ同時並行する形で、昨年度の解析で得られた微小重力応答遺伝子について発現制御機構の解明を進めると共に、蛍光レポーター株を用いた各種オルガネラストレスの発生状況の時空間的モニタリングの実施を予定している。研究環境に関しては、代表者が独立して研究を実施できるスペースを確保して整備を進めていると共に、昨年度から引き続き宇宙航空研究開発機構(JAXA)からの技術支援を受ける。更にこれに加えて、同じ静岡県内にある国立遺伝学研究所が共同研究先として加わることとなり、画像解析など現所属先ではカバーできない設備面・技術面のサポートを受ける。本年度より東京女子医科大学看護学部へ異動し、新たに独立して研究を行うこととなった。そのため前年度に未使用となった予算を投入して環境を整備すると共に、引き続き研究計画を遂行したい。

更にこれに加えて、同じ静岡県内にある国立遺伝学研究所が共同研究先として加わることとなり、画像解析など現所属先ではカバーできない設備面・技術面のサポートを受ける。初年度は共同研究先での蛍光レポーター株を用いた実験を計画していたが、遺伝子組換え実験申請などの事務手続きに大幅に時間がかかったことなどの理由から、当初の予定に比べて共同研究先との往来が少なかった。またこれに伴い、実験用試薬などの消耗品費の支出も減った。本年度より東京女子医科大学看護学部へ異動し、新たに独立して研究を行うこととなった。そのため前年度に未使用となった予算を投入して環境を整備すると共に、引き続き研究計画を遂行したい。
微小電極と電界を用いたカーボンナノチューブの位置制御

絶縁性基板(SiO2/Si)の表面に電子ビームリソグラフィーとリフトオフによって微小な金属電極を形成し、電圧を印加することにより局所電界を発生させた。有機溶媒に超音波分散したカーボンナノチューブはその局所電界によって微小電極の先端付近に集まることが分かった。様々な有機溶媒の種類と温度、印加電圧の大きさを変えて実験してみたところ、シングルウォールのカーボンナノチューブをジクロロメタンに分散した分散液を摂氏50度の基板に滴下したときに、2つの微小電極(距離約1μm)を橋渡しするようにナノチューブを固定することができた。この現象を利用すれば、位置を制御してナノチューブデバイスを作製することができ、新しいナノチューブデバイスの作製手法として期待できる。また、この現象は電界の方向ではなくて、電界の強さによってナノチューブが力を受けていることを示しており、誘電泳動が起こっていると考えられる。しかし、電極の先端から離れた大きな部分では、電界の方向(極性)によってナノチューブが移動している現象も観られており、電界の極性によって移動がおこる電気泳動も同時に起こっていることが分かった。上述の手法で作製されたナノチューブデバイスの電気伝導特性を測定してみたところ、室温では数十kΩから1MΩ程度となった。接触抵抗を下げる工夫をするのが今後の課題である。さらに、始めに4つ(2対)の微小電極を作製しておき、1対づつに電圧を印可しながらナノチューブを固定する実験をしてみたところ、ナノチューブを十字型に配置することに成功した。十字型ナノチューブは新しい電子デバイスとしての応用も期待でき、非常に興味深い。絶縁性基板(SiO2/Si)の表面に平行平板形状の金属電極を作製し、その電極に電界を印可しながら、カーボンナノチューブを超音波分散した有機溶媒(IPAおよびジクロロメタン)を滴下したところ、IPA中に分散したマルチウォールカーボンナノチューブ(MWCNT)は陽極に、IPA中に分散したシングルウォールカーボンナノチューブ(SWCNT)は陰極に集まることを確認した。有機溶媒をジクロロメタンに変えたところ、MWCNTもSWCNTもIPAの時とは逆側の電極に集まった。この移動のメカニズムについては電気泳動説が有力ではあるが未だに不明である。電子ビーム露光とリフトオフで作製した微小電極を用いて発生した局所電界を用いて、IPA中に分散したMWCNTを設計した場所に集める実験を行ったところ、電界強度を最適化すればCNTを局所電界で集めることができることを明らかにした。有機溶媒をジクロロメタンにすると、不純物の少ない単独のCNTが得られやすいことが分かったので、現在、ジクロロメタンを使った実験を行っている。IPAの時と同じ条件ではCNTを局所電界の場所に集めることができなかったので、条件の最適化が必要であることがわかった。また、基板温度を上げて有機溶媒の蒸発時間を短くすると、より純粋なCNTが得られることが分かってきた。おそらく、CNTと不純物の移動度の違いが原因であると思われる。設計した場所に純粋な単独のCNTを配置するために、現在、有機溶媒の種類とCNTの濃度と基板温度を最適化しているところである。
EGF受容体活性型変異と肺胞上皮細胞生理:不死化シグナルの意義と腫瘍形成・転移

分子標的薬は癌治療の理念を根底から変化させつつある。血液腫瘍での標的キメラ蛋白bcr-ablに対するimatinibに続き、固形腫瘍ではEGFR特異変異蛋白を標的とするgefitinib、erlotinibが開発された。注目すべきは、(1)本変異は肺腺癌特異的で、(2)基質親和性増強と不死化を帰結する活性型変異で、(3)体細胞変異でかつ極東アジア人に高頻度等の事実である。本研究はEGFR-TK活性型変異が肺腺癌発生母地の細気管支上皮細胞特異生理を背景とする可能性に着目し、シグナル伝達、網羅的発現遺伝子解析、動物モデルで究明した。まずPC9(EGFR del型)、11-18(EGFR L858R)、A549(EGFR wild type)、及びGFP発現ベクターにVSV-G系を用いCOS-7細胞/EGFR変異系(EGFR/wt、EGFR/del、EGFR/L858R)を準備し、western blotting、Affymetrix U133 plus 2.0等で以下の結果をえた。1.In vitroにおけるEGFRシグナル伝達:(1)PC9では通常のFCS培養液下ではEGFRは常時活性化(pEGFR(Tyr1068)陽性)している。(2)これに比べstarvation条件下ではCOS-7、11-18はEGF添加でpEGFR(Tyr1068)は陽性化したが、11-18ではpEGFR(Tyr1045)は陰性であった。2.ヌード・マウスにおけるin vivo肺癌生着性検討:Cell Trackerで蛍光標識したPC9(EGFR del型、10^6細胞)を頸静脈より注入する系では、2ヶ月後は肺に腫瘍塊をみたが他臓器にはなかった。注入1週後では肺細気管支領域に蛍光標識細胞を認めた。3.EGFR変異型の異なるA549、PC9、11-18の3細胞株におけるmicroarray解析:(1)A549に対して、PC9、11-18がともに発現増強するもの(ARHGAP29等)、ともに発現低下(あるいは欠失)するもの(DKK1等)をみた。(2)PC9に対して、A549、11-18で発現低下するもの(FOX03A等)や発現亢進するもの(cateninα1等)をみた。これらの事実はEGFR特異変異によるシグナル伝達、また細気管支領域における細胞生理、それらの背景の網羅的遺伝子発現変化を示す。抗腫瘍の新たな創薬である分子標的薬は癌治療の概念を根底から変化させつつある。固形腫瘍では、EGF受容体チロシンリン酸化酵素(EGFR-TK)を対象にし、臨床試験で肺腺癌に有効性が示された阻害剤gefitinib (Iressa)が、最近になり、EGFR-TK活性中心の複数の特異な活性型変異を真の標的にすることが判明した。

注目すべき点は(1)本変異は肺腺癌特異的であり、(2)基質親和性を数10倍増強し細胞不死化を帰結する活性型変異であり、(3)体細胞変異であるのに極東アジア人に高頻度である事実である。本研究の目的は肺腺癌特異なEGFR-TK活性型変異が、その発生母地である細気管支上皮細胞の細胞生理特性を背景とする可能性に着目し、発癌モデル初期事象の細胞不死化や、臨床の場で遭遇する多発肺転移での転移生着機構を究明する点にある。平成17年度はin vivo系における活性型変異EGFRの解析として、nudeマウスを用い、ヒト肺癌細胞株PC9細胞(deleted型EGFR細胞:分担研究者西尾博士より供与)を螢光蛋白VenusやCellTrackerで標識し、nudeマウス頸静脈(10^6 cells/mouse)より静注し、その生着部位を解析した。その結果、肺組織以外には生着をみず、肺組織においては対照にくらべ、静注後3日程度より肺細気管支領域に螢光を多数認めた。一方、in vitroの検討としてヒトEGFR deleted型cDNA、正常型EGFR cDNA(分担研究者西尾博士より供与)をmarkerとなるeGFPとともに発現可能なretrovirusの作成を進め、また細胞内リン酸化シグナル強度解析にChemiDoc XRS(備品として購入)を使用するとともに、PC9、11-18(EGFR L858R型)、A549(RAS変異)各種肺腺癌細胞株での発現microarray情報と併せ検討中である。肺腺癌に有効な阻害剤gefitinib(Iressa)は、EGFR-TK活性中心の複数の特異活性型変異が真の標的である。本変異は(1)肺腺癌特異、(2)基質親和性増強(数10倍)、細胞不死化を帰結、(3)体細胞変異でかつ極東アジアに高頻度など注目される。本研究の目的は肺腺癌特異EGFR-TK活性型変異が、発生母地の細気管支上皮細胞の細胞生理特性を背景とする可能性に着目し、発癌の細胞不死化や、多発肺転移での転移生着機構を究明する点にある。●平成18年度はin vitro系解析のため、EGFR活性型変異L858Rをmutagenesisで作成し、VSV系GFP発現vector(筑波大学、小野寺博士供与)で、EGFR野生型、欠失型、L858R変異型、空vector対照の4系統をCOS細胞に構成し、細胞内リン酸化シグナルを解析した。その結果COS細胞(アカゲザル)では、EGF依存性に導入EGFRリン酸化(p1045、p1068)が見られた。これに対し、肺癌細胞株PC9(deleted EGFR)では、EGF非依存性に同部のリン酸化が見られ、肺癌細胞EGFRは活性型で常時シグナル伝搬の可能性等、ヒト細胞解析モデル系を検討する必要がある。●一方、これらEGFR変異による遺伝子発現差の解析目的で、A549、PC9、11-18(L858R変異)の3細胞株で発現microarrayを実施した。その結果、遺伝子発現差に以下の2つの傾向を見た。I)EGFR活性型変異による、遺伝子発現変化:これはA549に対して、PC9、11-18がともに発現増強するもの(ARHGAP2など)、ともに発現低下(あるいは欠失)するもの(CA12など)をみた。II)EGFRはPC9で遺伝子増幅し、A549、11-18の約10倍発現し、その影響が推測される変化:PC9に対して、A549、11-18で発現低下するもの(HMGCS1など)や発現亢進するもの(KYNUなど)をみた。これらの遺伝子発現変化は、細気管支上皮環境適合との関連が推測され、ヒト細胞系での各種EGFR遺伝子導入、上記
タム糖蛋白の排池動態からみた胎児期新生児期の腎機能評価に関する研究

尿中のTHPは重合しており、検体を希釈しないと正確な量は測定できない。新生児場合は、在胎週数によって尿中濃度が違うため希釈倍数を変える必要があるが、同じ在胎週数でも個々のばらつきが強く、今回は在胎週数別の最適な希釈率の決定はできなかった。今後検体数を増やして検討していく予定である。なお、正常新生児の場合は200300倍の希釈率で大部分測定可能であり、実際の尿中THP濃度は、日齢1では平均18.8mg/L、日齢3では10.2mg/L、日齢7では7.1mg/Lであった。また、腎エコー検査より得られた腎体積と尿中THP排泄量の関係を見ると、有意な相関が得られた。
パルスレーザー堆積法による窒化インジウム系光・電子材料の低温成長とヘテロ構造作製

InNはIII族窒化物半導体の中で最も狭いバンドギャップ(0.65eV)と、高い飽和電子速度を有するため、赤外域で動作する高信頼性通信用レーザーや高周波トランジスタへの応用が期待されている。しかしながら、InNの熱分解温度が低いという本質的な問題があるため、高品質薄膜の結晶成長が困難であり、デバイスの実証にまでいたっていないのが現状である。InNが持つ魅力的な物性をデバイスに応用するためには、低温で高品質薄膜を成長する技術を開発する必要がある。PLD法は同じIII族窒化物半導体であるGaNやAINの低温成長の実績があり、InNの成長においても格子整合基板を用いることで、高品質薄膜の低温成長が可能であると考えられる。本研究では、PLD法によりInNを高品質化する成長プロセスの開発を行い、デバイス応用の可能性を追求することを目的としている。平成22年度はInN系窒化物薄膜の高品質化およびヘテロ構造の作製技術を無極性面成長に応用した。無極性面InGaN,InAIN成長に適当な基板を採用することで、薄膜の成長条件最適化を行った。高品質InGaN薄膜の光学特性を調査したところ、他の窒化物半導体では実現しない、c軸偏光発光を示すことが明らかになった。この特性は無極性面InGaNが高効率レーザー構造実現へ繋がることを意味する。また、原子層堆積法によるゲート絶縁膜用酸化物/InNヘテロ構造の作製にも着手し、原子レベルで急峻な界面が実現することを明らかにした。InNはIII族窒化物半導体の中で最も狭いバンドギャップ(0.6eV)と、高い飽和電子速度を有するため、赤外域で動作する高信頼性通信用レーザーや高周波トランジスタへの応用が期待されている。PLD法は同じIII族窒化物半導体であるGaNやAlNの低温成長の実績があり、InNの成長においても格子整合基板を用いることで、高品質薄膜の低温成長が可能であると考えられる。初年度(平成20年度)はInNに格子整合する基板材料の選定を行った。基板表面平坦化技術が確立していない基板に対して研磨処理やアニール処理を行い、文献調査による他の格子整合基板の探索も平行して行った。平坦化処理が成功した基板に対して界面反応制御を重点に置き、InNの成長を行った。様々な成長温度で格子整合基板上にInNを成長させ、界面反応層厚さや結晶性、表面形状の成長温度依存を明らかにした。また、InNの極性制御技術を確立した。さらに、成長条件の最適化を行うことで、結晶性が高く、残留キャリア濃度が低いInN薄膜の成長を実現した。平成21年度は、極性制御を行うことでIn極性とN極性のInN系へテロ構造を作製し、界面急峻性、表面平坦性の評価を行った。歪みに起因するピエゾ効果や量子サイズ効果を考慮した上で、発光波長や強度の測定を詳細に行い、InN系へテロ構造の発光特性やバンドオフセットを明らかにした。また、高品質化したInN薄膜上に低温でAlNを成長させ、AlN/InN界面急峻性の成長温度依存性を詳細に調べ、構造の最適化を行った。AlN/InN界面のバンドアライメントを決定し、特性向上への知見を得た。

平成22年度はInN系窒化物薄膜の高品質化およびヘテロ構造の作製技術を無極性面成長に応用した。無極性面InGaN,InAIN成長に適当な基板を採用することで、薄膜の成長条件最適化を行った。高品質InGaN薄膜の光学特性を調査したところ、他の窒化物半導体では実現しない、c軸偏光発光を示すことが明らかになった。この特性は無極性面InGaNが高効率レーザー構造実現へ繋がることを意味する。また、原子層堆積法によるゲート絶縁膜用酸化物/InNヘテロ構造の作製にも着手し、原子レベルで急峻な界面が実現することを明らかにした。
積雪期の居住生活支援と近隣生活活性化のための新しい共有空間をもつ集合住宅計画研究

本年度(平成11年度13年度)において以下の成果が得られた。(1)集合住宅の連続性と生活空間としての雁木:北海道・青森地域における集合住宅雁木の特性と利用実態について詳細に検討した結果、北国における有効性は高く、今後の展開の可能性も大きいことがわかった。しかし同時に改善すべき点が多いことも明らかになった。(1)現状の雁木は、通路空間として、また子供の遊びや立ち話、散歩など生活空間としてもよく利用されており、居住者の評価は概して高い。(2)冬寒い、雪が吹き込む、床が滑るなど居住者の不満は多く、改善すべき内容は多岐にわたることがわかった。(3)雪の吹き込みを防ぐためには、片面開放型の青森方式が有効である。また一部で行われている屋内化についても有効なことが考察された。(4)雁木の暖房要求は低いが、日当たりのよさを望む声はつよい。南面型雁木の有効性が示唆された。(2)集会施設の開放性:集会施設については、いつでも気軽に立ち寄れる開放性と常に暖かいという常時暖房の重要性が明らかになった。(3)住戸近傍のコミュニティスペース:住戸近傍のコミュニティスペースとして集合住宅の廊下は通路機能以外にいろいろなことに使われており、北国特有の屋内近隣生活空間として有効なことが分かった。(1)住戸前スペースは、植木鉢や飾り物など表出空間としてよく利用されている。(2)多様な表出は近隣生活の誘発につながるなどコミュニティの活性化を促すことが明らかになった。(3)住戸前スペースを中間領域として位置付け、個人的な利用を可能にすることは極めて有効なことが示唆された。(4)廊下は、北国では原則として屋内空間であり室温を維持することでさまざまな暮らしが営なまれることが確かめられた。(4)北国における新しい集合住宅計画論:雁木、廊下、集会施設など北国特有の性格を有する屋内共用空間を適正に位置付け、近隣生活の活性化につながる新しい集合住宅計画理論の体系化が必要である。本研究の実施により我が国北方圏における集合住宅計画の新理論推進におおいに貢献するところがあった。本年は以下の調査研究を実施した。1.北海道と青森地域における雁木併設型集合住宅の雁木の利用実態と生活型共用空間の役割に関する調査研究北海道と青森県に近年建てられている雁木(屋根付歩廊)の付いた公営集合住宅をそれぞれ3団地ずつ対象にして、雁木の通路空間としての利用度、子供の遊びや主婦・高齢者などの散歩、あるいは近所の人達のおしゃべりや集いの場などの生活空間としての使われ方を、アンケートおよび観察記録法により調査を行った。その場合、雁木の効果をできるだけ客観的に知るために、夏と冬の利用の仕方の季節差、また連続度合いによる利用形態の差異をとらえるように努めた。この調査により雁木の断面・開口部などの形状、住棟をつないでいるその連続度、また雁木と中庭空間との関係のさせ方などにより、利用形態が大きく異なることなどが判明した。2.廊下型集合住宅における居住者の表出行為と住戸前スペースのあり方に関する調査研究

札幌市内にある廊下型高層集合住宅団地を3団地(中廊下型1、片廊下型2)取り上げ、各廊下の住戸前スペースにおかれている植木鉢類のほか、灯油タンク・笠・家具などの生活用品や備品、また多様な玄関飾りなどの表出状況を詳細に記録するとともに、居住者の玄関前空間などに対する住要求を把握した。こうした表出状況から、玄関前スペースや住戸近傍の通路スペースなどに北国独自の空間要求のあることが明らかになっている。本年は国内・国外において以下の調査研究を実施した。1.青森地域の雁木併設型公営集合住宅における雁木の夏期利用実態及び冬期の積雪状況と利用形態に関する調査研究青森県に近年建てられた雁木付き公営集合住宅を2団地選定して夏冬の利用実態調査及び冬期の積雪状況・雪処理に関する実態調査を実施した。これにより、青森地域に多い住棟間の連続度が高く、かつ幅が広く片側に壁があるために領域性の高い雁木においては、居住者の雁木の生活空間利用の程度が非常に高いことが明らかになった。小さい子供を連れた母親が雁木内を散歩したり、数人の子供たちが群れて遊び、また主婦連がおしゃべり空間にするなど、コミュニティスペースとして定着する可能性が見える。その一方で問題点もとらえられた。よかれとして設けられた雁木のアルコーブ空間が非行少年グループのたまり場になったり、また住戸近傍での騒音、プライバシー侵害の問題もある。雪処理の問題も大きい。青森方式は、北海道の場合ほど吹き込みは少ないがそれでも雪が中に積もる。また雁木が必要な場所に届いてないことによる除雪発生の問題のあることなど、今後のあり方を考えるうえで貴重な成果が得られた。2.北欧諸国の最新集合住宅計画事例における共用空間の実態調査研究スエーデン、フィンランドの2カ国において最新の集合住宅計画事例を対象に、集合住宅計画理念、計画概要についてそれぞれ計画担当者・部局からヒヤリング調査をしたうえで、現地において、サイトプラン、住棟共用空間、住戸空間等の実態調査を実施した。これにより、北欧諸国においては必ずしも積雪条件を反映した集合住宅計画の考え方は無いこと、その一方で、豊かな屋外共用空間、半屋外共用空間、並びに屋内共用空間の発達が見られること、また自然景観の取り込み、各住戸からのながめを重視するなど、居住者の生活により高度なレベルで対応する計画論の反映が見られるなど、今後の研究にとって貴重な参考資料が得られた。本年は、まず下記に示す札幌市内の集合住宅廊下の利用実態調査を実施した。最後にこの3年間の調査研究成果を総合的に考察し、北国における居住生活支援と近隣生活活性化に結び付く共用空間のあり方について検討、提案を行った。○札幌市内の高層片廊下型集合住宅における廊下の利用実態と共用空間のあり方に関する調査研究札幌市内の高層片廊下型集合住宅として、廊下が東向きの公団住宅および西向きの市営住宅の2団地を取り上げ、住戸前廊下空間の表出状況、夏冬の廊下の日常的な利用方法、特に冬期の廊下利用と関連するバルコニーの利用実態調査および居住者に現状の廊下とこれから北国で考えられる廊下のあり方について意識調査を実施し、北国における住戸近傍での屋内共用空間のあり方について検討した。これらの調査研究を通して明らかになったことは以下のとおりである。(1)両団地ともに廊下は個人の生活の表出空間としてよく利用されている。特に公団住宅においては冬の間住戸前のスペースに鉢植えが多数おかれ、長い片廊下が緑の連続空間になっていることが明らかになった。バルコニーよりもよく使われているのである。
精巣における転写因子DAX-1の発現と造精機能への関与

これまではDAX-1は主として性分化における位置づけが検討されてきた。今回の我々の検討では、DAX-1が実際にどのように精子形成に関わっているか検討した。1歳児より思春期、成人、老年期にいたる正常精巣における発現およびHypospermatogenesis、Maturation arrest、Sertoli only syndrome患者それぞれの精巣組織におけるDAX-1の発現の程度について検討した。まず、ヒト正常組織におけるDAX-1の発現について検討した。免疫組織染色の結果から、ヒト精巣においてもDAX-1はセルトリ細胞およびライディッヒ細胞に発現しており、精子形成細胞には発現していなかった。また免疫組織染色およびRT-PCRの結果から、DAX-1は1歳男子の精巣においては、強い発現を認めたが、その後発現の減少を認めた。その後、思春期に至る12-15歳頃よりその発現は増加し、老年期までその発現は続いた。次に造精機能障害患者精巣におけるDAX-1の発現について検討した。Hypospermatogenesis、Maturation arrest患者における精巣においてはDAX-1の発現は正常精巣と比較して有意な変化は認めなかった。しかしながらSertoli only syndrome患者精巣においてはその発現の減少を認めた。これらのことは、DAX-1は精子形成に関与していることを示すものであり、特にSertoli only syndromeにおいて発現の減少を認めたことは、Sertoli細胞の機能異常を反映した結果と思われた。
Hunt症候群における予後因子の分子生物学的解析とオーダーメード療法の開発

Hunt症候群において唾液中VZV DNA量が高値を示す例、口腔・咽頭に疱疹を認める例では麻痺の回復が不良であることを明らかにした。2 Hunt症候群におけるVZV再活性化動態Hunt症候群において疱疹は再活性化の活動期に発症することが多いが、麻痺はVZV再活性化の様々なtimingで発症することを明らかにした。麻痺の発症機序は解剖学的要因・神経炎の発症機序の違い・神経炎に伴う病態進行状況の違いなどの影響を受けると考えられた。3末梢性顔面神経麻痺症例におけるVZV再活性化の血清診断VZV IgG抗体価の変動が2倍以上の例をVZV再活性化と診断するのが妥当であることを明らかにした。しかし、VZV再活性化例において抗体価の変動が2倍未満のことがあり、IgM抗体価、PCRの結果と合わせて診断する必要がある。4 Hunt症候群における第8脳神経症状とVZV再活性化動態Hunt症候群においてVZV再活性化の程度は第8脳神経症状の発症の有無と相関しないと考えられた。また、第8脳神経症状は、膝神経節から再活性化したVZVよる炎症が波及して症状を呈する例の他に、ラセンまたは前庭神経節からも同時に再活性化して症状を呈する例があるものと考えられた。5小児末梢性顔面神経麻痺症例のウイルス学的検討615歳の小児症例においては過半数がVZV再活性化症例であることを明らかにした。また、成人Bell麻痺症例と異なり、小児Bell麻痺症例においてHSV-1再活性化はBell麻痺の主要病因ではないことが推測された。6 Bell麻痺における非治癒症例の検討Bell麻痺と臨床的に診断された症例のうち、非治癒例について検討した。Bell麻痺と臨床診断された症例の非治癒例においてはVZV, HSV再活性化例が高頻度で認められることが判明した。Hunt症候群において唾液中VZV DNA量が高値を示す例、口腔・咽頭に疱疹を認める例では麻痺の回復が不良であることが明らかとなった。つまり、これらの因子が麻痺発症3日以内に麻痺の予後を推定する因子となりうると考えた。2 Hunt症候群におけるVZV再活性化動態Hunt症候群症例35例を疱疹先行群・同時発症群・疱疹後発群の3群に分類し、それぞれの唾液中VZV DNA量の定量と抗VZV抗体価の変動を調査した。疱疹は再活性化の活動期に発症することが多いが、麻痺はVZV再活性化の様々なtimingで発症すると推測された。3末梢性顔面神経麻痺症例におけるVZV再活性化の血清診断Behringwerke社の抗VZV IgG抗体EIA法キット(Enzygnost)を用いた場合、非同時測定でもIgG抗体価の変動比はおおむね信頼できると考えた。また、VZV IgG抗体価の変動が2倍以上の例をVZV再活性化と診断するのが妥当と考えた。しかし、明らかなVZV再活性化例において抗体価の変動が2倍未満のことがあり、IgM抗体価、PCRの結果と合わせて診断する必要がある。1 Hunt症候群における第8脳神経症状とVZV再活性化動態Hunt症候群の第8脳神経症状の発症病態について再活性化ウイルス動態から検討した。再活性化の程度は第8脳神経症状の発症の有無と相関しないと考えられた。

また、第8脳神経症状は、膝神経節から再活性化したVZVよる炎症が波及して症状を呈する例の他に、ラセンまたは前庭神経節からも同時に再活性化して症状を呈する例があるものと考えられた。2小児末梢性顔面神経麻痺症例のウイルス学的検討小児末梢性顔面神経麻痺の病因についてウイルス学的に検討した。30例中11例37%がVZV再活性化症例であり、特に615歳の症例においては過半数がVZV再活性化であった。また、成人Bell麻痺症例と異なり、小児Bell麻痺症例においてHSV-1再活性化はBell麻痺の主要病因ではないことが推測された。3 Bell麻痺における非治癒症例の検討Bell麻痺と臨床的に診断された症例のうち、非治癒例について検討した。Bell麻痺と臨床診断された症例の非治癒例においてはVZV, HSV再活性化例が高頻度で認められることが判明した。4 Hunt症候群におけるオーダーメード療法Hunt症候群の病態の多様性を念頭に入れ、個々の病態に合わせた治療の個別化について検討した。疱疹先行群、同時発症群において唾液中VZV DNA量が低値を示す症例においては、抗ウイルス剤とステロイド剤の常用量による併用治療を行う。口腔咽頭粘膜疹が認められる症例、またはVZV DNA量が高値を示す症例においては予後不良例が多いので、抗ウイルス剤の高用量とステロイドの大量療法による併用療法に循環改善剤を組み合わせる。疱疹後発群とzoster sineherpeteの早期診断と治療が今後の課題となる。
分裂酵母の新規のCRE結合転写因子Pcr1およびGad7の解析

われわれは、分裂酵母ではじめてbZIP構造をもつCRE配列結合転写因子をコードする2種類の遺伝子pcr1とgad7を単離した。大腸菌で作らせたGST-Pcr1, GST-Gad7両タンパク質は、in vitroでいずれもCRE配列に特異的に結合した。pcr1、gad7それぞれの遺伝子を染色体上で破壊して、遺伝子欠損による細胞の表現形を詳細に調べた。その結果、いずれの遺伝子破壊株も、以下に記すような共通の表現形を示した。1)有性生殖過程への移行が顕著に阻害されている。2)窒素源枯渇培地中でのG1期停止に欠損が見られる。3) stell遺伝子の転写の低下が、有性生殖阻害の主な原因と考えられた。4)栄養が豊富な培地での増殖が低温感受性を示す。これらの表現形より、pcr1, gad7両遺伝子の機能は、栄養状態を認識するシグナル伝達機構に深く係わっていることを強く示唆する。また、このようにpcr1, gad7両遺伝子の破壊株が酷似した表現形を示したことは、両遺伝子産物が細胞内で協調して機能していることを示唆している。高等生物では、一般にbZIP構造をもつ転写因子はヘテロダイマーを形成して機能することが多いので、分裂酵母でもこれらPcr1、Gad7両タンパク質が複合体として働いている可能性が考えられた。分裂酵母の細胞抽出液を用いて免疫沈降実験を行った結果、Pcr1とGad7はいずれも相手方の抗体で共沈されることが分かり、実際に両タンパク質は細胞内でヘテロダイマーを形成して機能していることが証明できた。また、細胞抽出液中のCRE結合因子をゲルシフト法により解析した結果、Pcr1-Gad7複合体は分裂酵母細胞における最もメジャーなCRE結合因子であることが判明した。
多変量時系列の成分間の独立性検定に関する研究

時系列の独立性検定には種々の考え方があるが、特に(1)多変量自己回帰モデルモデルの当てはめ(2)スペクトル行列をノンパラメトリックな平滑化法を用いて推定するに関係する研究を行った。(1)に関しては、前年度数値プログラムを開発し、ある2次元の時系列データの数系列について試したのであるが、この場合の独立性検定の問題はパラメトリックモデルの仮説検定の問題の具体例であり、多変量時系列の因果分析との類似もあることから、今年度は因果分析についての文献調査・研究を行った。独立性検定とは直接関係ないのであるが、多変量自己回帰モデルを想定する場合、因果分析と並んで共和分分析も重要な話題の1つであり、その数学基礎を学んだ。またパラメトリックモデルを想定する場合、残差分析はモデル検証の1つのアプローチであり、いわゆる(多変量の)風呂敷型検定に関する文献調査も行った。(2)に関しては、「時系列でのスペクトル推定」が「独立同一分布での確率密度関数推定」に相当することから、ピリオドグラムの平滑化(スペクトル)推定量の漸近理論とカーネル型(密度関数)推定量の漸近理論との類似があり、後者の文献調査・研究を行った。平滑化パラメータの選択に関する文献調査も行い、その数値プログラムを作り、時系列データに試した。ピリオドグラムの平滑化(スペクトル)推定量の2乗の積分の漸近的性質を明らかにできれば(2)のアプローチは独立性検定だけではなく、スペクトルの同等性検定など多くのスペクトル構造を探る問題設定へ適用されうる。時系列の独立性検定には種々の考え方が可能であろう。本年度はまず(1)多変量ARモデルによる独立性検定を考察した。データに多変量ARモデルを当てはめ、推定された係数行列およびWNの分散行列の非対角要素が零か否かを検定する定式化である。これは線形過程の母数の検定問題の具体例であり、漸近カイ2乗検定であるLR検定、Wald検定、LM検定が擬似尤度から構成された。来年度、及び将来の研究を考慮し、(1)のアプローチによるデータ解析環境を整備した。具体的には必要な数値プログラムを開発し、以前使用していた2次元時系列データの中には(1)の意味で2成分が非独立と支持できる、あるいは、独立ではないかと思われるものが混在していることを検証した。しかし、モデルのミススペシファイの可能性も考慮に入れなければならず、(2)スペクトル行列の非対角成分を利用した検定へと話を進めた。実は、ARモデルでは、係数行列およびWNの分散行列の非対角要素がすべて零であればスペクトル行列の非対角要素も零になっている。スペクトル行列の非対角要素が零か否かの検定は2乗積分から定式化される。スペクトル行列のモデルを想定することもできるが、(1)の類似が予想できており、興味の対象はノンパラメトリックな扱いである。来年度は早期にピリオドグラムの2乗型の漸近性質を明らかにし、検定統計量を提案する予定である。
２管球CTを用いた心筋遅延造影と細胞外液分画の評価法の確立

心筋遅延造影を評価できる心臓CT撮影法を開発し、それを用いて心筋細胞外液分画の計測を行った。心筋細胞外液分画は心筋の全てのセグメントにおいて良好な再現性をもって計測可能で、MR T1 mapping法との比較において、CTから得た細胞外液分画は良好な相関を示した。心疾患のない症例を対象とした検討では、年齢と細胞外液分画に正の相関関係が認められた。CTを用いた細胞外液分画の評価に必要となるディクショナリー法による超解像技術を応用した被曝低減やボクセル毎の細胞外液分画をマップ表示するソフトウェアの整備についても検討を行った。1. CTによる心筋線維化評価および細胞外液分画定量の実現可能性に関する検討心筋線維化評価に適した遅延造影CTの撮影プロトコールを開発し、従来法と比較してアーチファクトが大幅に減少し心筋CT値の均一性が高いことを示すことができた。また計40例でCTを用いた心筋細胞外液分画(ECV)の定量を行った。正常心筋や梗塞心筋において定量したECVは、過去のMRIを用いた報告と概ね一致した。また正常心筋において加齢とともに心筋外液分画が増加する現象をとらえることができた。CTを用いたECV定量の再現性は十分に高く、CTによる細胞外液分画定量は十分に実現可能と考えられた。3T MRIによるECVとの直接比較を行うことができたのは数例にとどまった。2.遅延造影撮影プロトコールの低被曝化に関する検討現在の遅延造影撮影プロトコールでは、画像ノイズの低減を目的として4回の撮影データの平均化を行うため2.8mSv程度の被曝線量となる。平均化を行わずに十分な画質のデータがえられれば1mSv未満に抑えることができる。さて超解像技術を用いると画像の解像度感を失わずにノイズを低減することが可能である。そこで平均化を行わない1回の撮影データから得た遅延造影画像に対して超解像技術を適用し、4回平均の画像との比較を行った。視覚的画質は従来の4回平均画像に及ばなかったものの、コントラストノイズ比は超解像技術を用いると4回平均画像と同等に改善し、心筋線維化の有無と広がりの評価に供せる画質であった。1. CTによる心筋線維化評価および細胞外液分画定量の実現可能性に関する検討昨年度に開発した遅延造影CTの撮影法が、従来法と比較してアーチファクトが大幅に減少し心筋CT値の均一性が高く心筋線維化評価に適していることを示す英文論文(J Cardiovasc Comput Tomogr.2014;8:289-98:Impact Factor 4.506)を発表した。本法を用いた心筋細胞外液分画の定量法に関しては、RSNA2014にて発表し、学会賞(Cum Laude)を受賞した。この発表内容については、現在、英文論文の執筆中である。3T MRIによる細胞外液分画との直接比較を行うことができたのは10例程度にとどまっている。2.遅延造影撮影プロトコールの低被曝化に関する検討。現在の遅延造影撮影プロトコールでは、画像ノイズの提言を目的として4回の撮影データの平均化を行うため1.8mSv程度の被曝線量となる。超解像技術を用いることで、平均化を行わずとも心筋線維化の有無と広がりの評価を行えることが、昨年度末から今年度にかけての研究により明らかとなってきた。ただし超解像技術による画質向上にはコンピュータでの数時間に及ぶを画像処理が必要で現時点での臨床応用は難しい。本研究ではCTによる心筋線維化評価および細胞外液分画定量の実現を目標とした。我々は新しい遅延造影CT法を開発し、本法が従来法と比較してアーチファクトが大幅に減少し心筋CT値の均一性が高く心筋線維化評価に適していることを示した(J Cardiovasc Comput Tomogr. 2014;9:289-98)。そして本法を用いて得られた細胞外液分画定量値はMRIで求めた値とよく一致することを示した(Data in Brief 2016;7:1045-1047)。さらに臨床的な冠動脈疾患を有さない症例を対象に細胞外液分画定量を施行して、各心筋セグメントの正常値や加齢に伴う細胞外液分画増加を明らかにし、CTを用いた細胞外液分画定量をびまん性心筋線維化をきたすさまざまな疾患に用いていく上で不可欠な基礎データを発表した(J Cardiovasc Comput Tomogr. 2016;10:in press)。当該年度の第一の目標は、新しい遅延造影CT撮影プロトコールに関する英文論文の発表で、これは達成できた。細胞外液分画定量に関する英文論文の執筆も順調に進んでいる。

第二の目標は、検討対象を心筋梗塞だけでなく、心筋症へ拡大し、心筋線維化を描出し、細胞外液分画の変化をとらえられるか検討することであったが、肥大型心筋症2例、拡張型心筋症1例、高血圧心1例において、MRIによる線維化評価、細胞外液分画定量との直接比較を行うことができた。CTとMRIの相関は良好であったが、今後さらに症例を蓄積して検討する必要がある。学習型超解像技術の開発についても、最適なディクショナリの設定に関する検討を進めている。医歯薬学前年度までの研究により十分に高い画質の遅延造影CTを得ることができており、細胞外液分画も精度よく定量できているようである。今後はMRIによる定量値との比較を心筋症を含めて十分な症例数の蓄積のうえに行っていく必要がある。遅延造影CTのさらなる画質改善や低被曝化に向けた技術開発は今後も引き続き取り組むべき課題である。また、新しい遅延造影CT撮影法に基づく細胞外液分画定量に関し、まずは正常心筋での検討結果を英文論文として発表し、さらに梗塞心筋でも検討を進めていく。当該年度の目的は(1)遅延造影CTに最適な撮影法・撮影条件と画像再構成法を検討すること(2)最適化された方法を用いて心筋梗塞の既往歴のある患者30例を対象に遅延造影CTの撮影を行い、その診断精度を遅延造影MRIの結果と比較して検証し、適宜、撮影法の見直しや再構成法の最適化や撮影プロトコールの改良を行うこと(3)心筋線維化の評価を客観的に行うための定量化ソフトウェアを開発すること、であった。(1)については、従来法による遅延造影CTと新しく開発した遅延造影CTとの比較において新法の有用性を示すことができ、十分に目的を達成したと考えるが、無論さらなる被曝線量の低減に向けた撮影技術や画像処理法の開発が望まれる。(2)に関しては当該年度中に107例において心筋線維化や細胞外液分画定量が可能なプロトコールでの心臓CT撮影を行った。正常心筋や梗塞心筋におけるECV計測値の妥当性をしめすことはできたものの、梗塞の既往歴を有する患者は16例でMRIも行われたのは4例にとどまったため、ECVの精度の検討までは行えていない。(3)心筋線維化の評価のための定量化ソフトウェアの開発に関しては、既存の画像診断ワークステーションの機能を組み合わせて用いることで概ね目的を達成できることが判明したため、優先度を下げた。代わりにこの分野の担当者は遅延造影CTの画質改善を行うための学習型超解像技術の開発を行った。年度末(2015年3月)に予定していた国際学会出張(ECR2015,Vienna,Austria)に必要と考えていた宿泊費、学会登録費等の出張費用が、招待講演ということで学会から支払われることになったため前年度の研究により十分に高い画質の遅延造影CTを得ることができている。今後は検討対象を心筋梗塞だけでなく、心筋症等へ広げて、線維化を描出し、ECVの変化をとらえることができるか検討する。MRIによるECV定量値とCTによるECV定量値との比較を行って行く必要がある。遅延造影CTの画質改善や低被曝化に向けた学習型超解像技術の開発は引き続き行っていくとともにECV定量の自動化ソフトウェアの開発に着手する。また、前年度の研究で得られた知見の英文論文化を進める。第一段階として新しく開発した遅延造影CTの有用性につき報告を行い、続いて、新しい遅延造影CT撮影法に基づくECV定量に関し、正常心筋での検討や梗塞心筋での検討について論文化を進める。
アーベル多様体の有理点のp進的手法による研究

この研究の目的は、楕円曲線、アーベル多様体の有理点(有理数解)を求めるという古典的な問題について、p進的手法を用いた新しい方法を開発することであった。有理数体上の楕円曲線に対し、有理点を理論的、組織的に求める一般的な方法はHeegner点の理論とその類似くらいしか知られていなかったが、私はRobert Pollack氏との共同研究で、超特異還元を持つときの岩澤理論、特にp進L関数を使って、有理点を構成する方法を得た。この方法の中心にあるp進高さ関数を詳しく研究し、階数が高い楕円曲線を扱いたいと考えていたが、今のところ望むような結果は得られなかった。しかしながら、超特異還元をもつ岩澤理論について、新しい知見が得られ、この理論の一般化、特に通常還元でない素数に対して、代数体上の楕円曲線、アーベル多様体、重さが2より大きい保型形式に対する岩澤理論について、問題が整理され、簡明な視点から問題を考えることができるようになり、このような岩澤理論についてもわかりやすい岩澤主予想が定式化できる場合があることがわかった。この研究の目的は、楕円曲線、アーベル多様体の有理点(有理数解)を求めるという古典的な問題について、p進的手法を用いた新しい方法を開発することにある。有理数体上の楕円曲線に対し、有理点を理論的、組織的に求める一般的な方法はHeegner点の理論とその類似くらいしか知られていなかったが、私は最近のRobert Pollack氏との共同研究で、超特異還元を持つときの岩澤理論、特にp進L関数を使って、有理点を構成する方法を研究した。この方法の中心にあるp進高さ関数を詳しく研究した。同変玉川数予想や新しいLichtellbaum予想と結びつけて考えることにより、よりよい理解が得られた。p進L関数の微分の値と楕円曲線に付随するexponential写像を使って有理点を作るというわれわれの方法を、有理点の階数が1より大きい場合に一般化しようということについては、うまく行かなかった。また、さまざまな楕円曲線にこの方法を適用して、たくさんの数値例を得た。overconvergent modular symbolの計算にどのくらいの時間がかかるかもわかった(3の100乗くらいの精度は簡単に計算できる)。楕円曲線のSelmer群についての、Greenbergの予想についても、楕円曲線が超特異還元をもつときに、さまざまな実例について、確かめることができた。これも2つのp進L関数が存在することの利点である。
脂肪肝グラフト適応拡大へのリン酸化シグナルの解明と血管内皮前駆細胞を応用した戦略

脂肪肝グラフトの適応拡大として、脂肪肝における阻血再灌流障害の制御機構や肝切除後の肝再生につき検討した。脂肪肝阻血再灌流後早期にはアポトーシスが惹起され、肝がエネルギー不足となり結果として壊死を中心とした肝障害が強く惹起されることが判明した。また肝再生は拡大肝切除で遅延することが分かった。その機序の一つとしてニッチの関与を検討し、癌細胞を用いた検討ではその機序の解明として予備的な結果を得た。生体部分肝移植は末期肝不全症例などの良性肝疾患のみでなく、肝癌などの悪性例にも適応が拡大されており、今後症例数は益々増加すると思われる。一方で脳死例からの肝移植ドナーは、臓器移植法の改正によりやや増加の傾向は認められるが、現状では十分ではない。その点でドナー不足に対して脂肪肝graftを用いることはその一助となると考えられる。しかし脂肪肝graftの利用は肝移植後の過小graft (small for size graft)やprimary graft nonfunctionなどの致死的肝不全に陥るリスクがあり、この機序の解明と安全性の確立は重要な課題であり、また脂肪肝ドナーの肝切除術後の安全性の確立は、メタボリック・シンドローム時代における脂肪肝症例に対しての外科手術の安全性を確立する上からも重要である。肝再生に関する報告において、実際に起こっている細胞内での経時的なリン酸化シグナルの解明はいまだ不明な点が多く、脂肪肝での報告はほとんどない。本研究の目的の一つは、脂肪肝graftの適応拡大のために、脂肪肝肝切除後の肝再生に関するリン酸化シグナルの解明と正常肝との差異から、新たな治療戦略の確立である。肝切除モデルとしてレプチン受容体遺伝子異常をもつdb/dbマウスとそのcounter partを用いて70%並びに80%肝切除モデルを作成した。同様にC57BL/6マウスに高脂肪食を投与し脂肪肝を作成して、同様に肝切除モデルを作成した。経時的に(肝切除前、1,4,8,24,72,120,168時間後)、肝組織・血清を採取しBio-Plex suspension arraysystemを用いて、肝組織でのリン酸化シグナルの網羅的検索を行い、正常肝と脂肪肝での相違を検討したところ、pAKtなどに発現の相違が見られ、また48時間後の生存率において、80%肝切除施行時に、脂肪肝では低下が認められ、再生低下や肝障害の増強が示唆された。次に血清を用いて同様に網羅的に検討する予定である。一方で脳死例からの肝移植ドナーは、臓器移植法の改正により以前に比し増加の傾向は認められるが、現状ではいまだ十分ではない。その点からもドナー不足に対して脂肪肝graftを用いることが可能であればその一助となると考えられる。しかし脂肪肝graftの利用は肝移植後の過小graft(small for size graft)やprimary graft nonfunctionなどの致死的肝不全に陥るリスクがあり、この機序の解明と安全性の確立は重要な課題であり、また脂肪肝ドナーの肝切除術後の安全性の確立は、メタボリック・シンドローム時代における脂肪肝症例に対しての外科手術の安全性を確立する上からも重要である。また肝再生に関する報告において、実際に起こっている細胞内での経時的なリン酸化シグナルの解明はいまだ不明な点が多く、脂肪肝での報告はほとんどない。経時的に(肝切除前、1,4,8,24,72,120,168時間後)、肝組織・血清を採取しBio-Plex suspension arraysystemを用いて、肝組織でのリン酸化シグナルの網羅的検索を行い、正常肝と脂肪肝での相違を検討したところ、pAktなどに発現の相違が見られ、また48時間後の生存率において、80%肝切除施行時に、脂肪肝では低下が認められ、再生低下や肝障害の増強が示唆された。また本年度は脂肪肝における肝阻血再灌流障害の機序に関する論文を報告した。今後は肝再生に関して次に血清を用いて同様に網羅的に検討する予定である。

しかし脂肪肝graftの利用は肝移植後の過小graft(small for size graft)やprimary graft nonfunctionなどの致死的肝不全に陥るリスクがあり、この機序の解明と安全性の確立は重要な課題であり、また脂肪肝ドナーの肝切除術後の安全性の確立は、メタボリックシンドローム時代における脂肪肝症例に対しての外科手術の安全性を確立する上からも重要である。また肝再生に関する報告において、実際に起こっている細胞内での経時的なリン酸化シグナルの解明はいまだ不明な点が多く、脂肪肝での報告はほとんどない。本研究の目的の一つは、脂肪肝graftの適応拡大のために、脂肪肝肝切除後の肝再生に関するリン酸化シグナルの解明と正常肝との差異から、新たな治療戦略の確立である。肝切除モデルとしてレプチン受容体遺伝子異常をもつdb/dbマウスとそのcounter partを用いて70%並びに80%肝切除モデルを作成した。同様にC57BL/6マウスに高脂肪食を投与し脂肪肝を作成して、同様に肝切除モデルを作成した。経時的に(肝切除前、1,4,8,24,72,120,168時間後)、肝組織・血清を採取しBio-Plex suspension arraysystemを用いて、肝組織でのリン酸化シグナルの網羅的検索を行い、正常肝と脂肪肝での相違を検討したところ、pAktなどに発現の相違が見られ、また48時間後の生存率において、80%肝切除施行時に脂肪肝では低下が認められ再生低下や肝障害の増強が示唆された。脂肪肝における肝阻血再灌流障害の機序に関する論文を報告した。肝再生の低下を血管内皮前駆細胞を用いた検討を開始したところである。vivoの結果に関してはおおむね予定通り遂行できている。vitroの検討に関して、骨髄由来前駆細胞の同定とその経時的変化につき検討することを主な検討と考えている。
多元知識情報の知的処理と総合化に関する総括的研究

本年度の補助金は,昭和59年度から61年度まで継続された特定研究「多元知識情報」の成果報告書の作成に充当されるものである.編集会議の結果,編集要領を次のようにすることが取り決められた.(1)論文ではなく報告書とし,内容は3年間の研究のとりまとめとする.(2)報告書の名前を「多元知識情報の知的処理と統合化に関する研究」とする.(3)書物の体裁は, A5判,約600ページとする.(4)ページ割当ては1名平均10ページ(約1万字)とし,これには図,表類が含まれるものとする.(5)全編を研究組織A, B, C, Dの各班に対応して4章に分け,各章の標題には特定研究の班課題を用いるが,各分担者ごとの標題は各自にまかせる.(6)各分担者の報告の標準構成は次のとおりとする.1.序(動機,背景など)2.経過と成果3.今後の課題4.参考論文(自分のもの)(7)内容構成の方針理論の展開やデータの説明等には重点を置かず,参考論文を読むのに必要な基礎知識が得られるような書き方に努める.実際に集まった原稿の編集,出版の業務はオーム社にゆだねた.種々協議・作業の結果,刊行される報告書の体裁はB5判,ページ数は420となった.本年度の補助金は,昭和59年度から61年度まで継続された特定研究「多元知識情報」の成果報告書の作成に充当されるものである.編集会議の結果,編集要領を次のようにすることが取り決められた.(1)論文ではなく報告書とし,内容は3年間の研究のとりまとめとする.(2)報告書の名前を「多元知識情報の知的処理と統合化に関する研究」とする.(3)書物の体裁は, A5判,約600ページとする.(4)ページ割当ては1名平均10ページ(約1万字)とし,これには図,表類が含まれるものとする.(5)全編を研究組織A, B, C, Dの各班に対応して4章に分け,各章の標題には特定研究の班課題を用いるが,各分担者ごとの標題は各自にまかせる.(6)各分担者の報告の標準構成は次のとおりとする.1.序(動機,背景など)2.経過と成果3.今後の課題4.参考論文(自分のもの)(7)内容構成の方針理論の展開やデータの説明等には重点を置かず,参考論文を読むのに必要な基礎知識が得られるような書き方に努める.実際に集まった原稿の編集,出版の業務はオーム社にゆだねた.種々協議・作業の結果,刊行される報告書の体裁はB5判,ページ数は420となった.