hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
好酸球性炎症における気道構築細胞(特に線維芽細胞)の役割について

気道(特に上気道)の好酸球性炎症における好酸球浸潤には、浸潤細胞よりも構築細胞(上皮細胞や線維芽細胞)が産生するケモカインが重要な役割をはたしているのではないか、ということから今回の実験は行われた。IL-1,TNF-αにより気道線維芽細胞からRANTES, eotaxinなどの強い好酸球遊走因子が産生された。また,LPS(Lipopolysaccharide)の刺激によってもRANTESが産生された。その産生量は比較的多かった。また、気道線維芽細胞のLPSに対する反応性は、鼻・副鼻腔における線維芽細胞に特徴的な反応であった。これらの結果から気道好酸球性炎症における好酸球浸潤に、線維芽細胞からの好酸球遊走因子が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。また上気道においては、LPSの刺激によりRANTES産生がみられたことから、細菌感染によっても線維芽細胞から好酸球遊走因子が産生されることにより好酸球浸潤がおこる可能性が示唆された。このことは、慢性副鼻腔炎において、なぜ好酸球浸潤が鼻・副鼻腔粘膜に浸潤するかを考えるにあたり、重要な反応と考えられる。現在、IL-4やIL-13などのTh2型サイトカインに対する線維芽細胞からの好酸球遊走因子産生の誘導、Th1とTh2のサイトカインの混合刺激で線維芽細胞からの好酸球遊走因子の産生がどう変化するかについても実験が進行している。この他の実験で、DEPによる鼻茸組織からの好酸球遊走因子の産生、好酸球遊走に重要な接着分子の発現をみる実験を行ったが、好酸球遊走因子の産生や接着分子の発現増強はみられなかった。a)気道各部位の線維芽細胞を培養しLPSにて刺激しRANTES、Eotaxin,の蛋白が培養上清に産生、遊離されるかELISA法にて検討した。またRT-PCR法にて線維芽細胞のRANTES、Eotaxin mRNAの表出を検討した。この実験により鼻腔と副鼻腔の間で線維芽細胞のLPSに対する反応性に違いが存在するのか、鼻(鼻腔、副鼻腔)と咽頭肺の線維芽細胞の間でLPSに対する反応性の違いが存在するのか検討した。LPS刺激において、RANTESの産生は鼻・副鼻腔ではかなり多く認められたが、咽頭から肺までの線維芽細胞ではまったく認められなかった。LPS刺激で、鼻・副鼻腔の線維芽細胞からEotaxinの産生は認められたが、少量であった。LPS刺激に対する鼻・副鼻腔の線維芽細胞からRANTES産生は、気道において特殊であった。このことは、鼻茸において好酸球浸潤が起る要因の一旦の担っている可能性がある。b)LPSの他に線維芽細胞を活性化するサイトカイン(IL-1、TNF-α、TGF-β、IL-4)でそれぞれの線維芽細胞を刺激し、どの刺激で好酸球遊走因子(RANTES、Eotaxin)を産生、遊離するか、各刺激に対してそれぞれの線維芽細胞に反応性の違いが存在するか、ELISA法とRT-PCR法を用いて検討した。IL-1、TNF-α、IL-4で気道線維芽細胞から、RANTES、Eotaxinの産生が認められたが、TGF-βでは認められなかった。各部位の線維芽細胞で反応性に違いは認められなかった。PDGFに関しては現在検討中である。

1)鼻茸組織をDEPで刺激し、培養上清中に好酸球遊走因子(RANTES,eotaxin,MCP-4)が遊離されるかELISA法にて検討したが、遊離されなかった。現在、免疫組織化学で刺激前後で、好酸球遊走因子(RANTES,eotaxin,MCP-4)の染色性に変化がないかどうか、またmRNAに変化がないかどうかRT-PCR法で検討中である。3)鼻茸組織から線維芽細胞を単離し、線維芽細胞をDEPで直接刺激しても好酸球遊走因子の遊離はみられなかった。4)LPS,IL-1,TNF-α,IL-4で鼻茸より単離した線維芽細胞を刺激すると、eotaxinの産生がみられ、この産生がTGF-βとPDGFで抑制される可能性がでている。現在、さらに検討中である。これまで鼻、皮膚、肺の線維芽細胞は、IL-4やIL-13で刺激するとeotaxinを産生することが報告されている。また、これら線維芽細胞をIL-4+TNF-α、IL-13+TNF-αで刺激すると線維芽細胞からのeotaxin産生は相乗的に増加すると報告されている。今回我々の実験からLipopolysacchride(LPS)刺激でも少量のeotaxinが鼻と皮膚の線維芽細胞から産生されることが解った。また、鼻と皮膚の線維芽細胞をLPS+IL-4で刺激するとeotaxinの産生が相乗的に増加することが解った。その相乗効果は、LPS+IL-4の刺激で時間依存的、量依存的に認められた。また、その相乗効果は、LPS+IL-13の刺激では認められず、肺の線維芽細胞では認められなかった。以上から、体表の皮膚や気道の入り口に位置する鼻腔の線維芽細胞は特殊で、LPSに直接反応することが解っているが、この特殊性に加え、IL-4が炎症局所に発現すると、線維芽細胞から大量に好酸球遊走因子が産生され、好酸球が炎症局所に浸潤する可能性が示唆される。つまり、アトピー性皮膚炎や慢性副鼻腔炎に伴う鼻茸に好酸球浸潤が著明に認められる理由の一部はこの部位の線維芽細胞の特殊性とIL-4の発現が重要な働きをしている可能性がある。さらにTGF-βは、LPS+IL-4により鼻と皮膚の線維芽細胞から相乗的に産生されたeotaxin産生をさらに増強する作用を持っていることが判明した。
スラウェシ島北部における少数民族の諸言語の調査及び分析・記述

本研究は平成14年度から開始した。平成14年度と15年度には、合計三回の調査を、インドネシア国スラウェシ島北部州で行った。この地域はインドネシア語マナド方言が用いられている地域だが、元から住んでいた民族固有の言語もまだ残っている。調査の対象は主にサギル諸語に属するバンティック語とタラウド語の二言語である。これらの言語が話されている地域では、若い世代は主にインドネシア語マナド方言を用い、バンティック語やタラウド語を用いなくなっているため、これらの民族語は絶滅の危機に瀕している。本年度は、これらの調査の結果得られたデータを下に、精密な分析を行い、記述した。近隣の同系統の言語であるサギル語とラタハン語も考慮に入れて比較しつつ分析した。バンティック語に関しては、既に音声・音韻と形態論の記述が終了しているが、本年度はより正確な記述を試みた。音韻論においてはアクセント体系の見直しを行った。形態論においては接辞の体系を分かりやすくまとめ直し、それぞれの詳細な意味・機能を記述した。統語論に関しても既にほとんどの記述は終わっていたが、本年度は関係節を含む文や主題を含む文のように、複数の節からなる構文についての分析を行った。その他、テクストを採集したものをグロスと役をつけて整理し、統語論の考察に用いた。辞書の整備も行った。タラウド語に関しては音声と音韻の記述が既に終わっていたので、バンティック語との比較、他のサギル諸語との比較を試みた。タラウド語の特徴は、すべての音節が開音節だと解釈でき、すべての語が母音で終わることだが、語根のレベルでは子音で終わる可能性もある。形態論に関してはより詳細な記述を試みた。統語論に関しての分析を始め、テクストの整備を行った。研究課題はスラウェシ島北部における少数民族言語の調査及び分析・記述である。2002年度(平成14年度)に、研究者が研究対象として取り上げた言語は、バンティック語とタラウド語である。平成14年度の業績としては、第一に、数年来調査してきたバンティック語のデータを分析・記述し、論文を作成したこと、第二に、新たに研究対象に加えたタラウド諸島で話されているタラウド語の調査を行ったことである。バンティック語の分析に関しては、これまでに分析・記述し終った部分を分析しなおした。これは最新のバンティック語のデータが過去のものと異なる事実を示しているためである。主に音韻論と統語論の分野において再分析した。音韻論の分野では、アクセントのパターンに関する分析を進めた。統語論に関しては、動詞を形成する語根に接辞が付加する場合に、どのような統語的特徴を示すかを分析し直した。この再分析の背景には、若年層と高齢層の言語感覚に大きな差があるからである。この世代による言語感覚のちがい、ひいては言語体系のちがいは、「消滅の危機に瀕した言語」という科学研究費のプロジェクトの一環として、近刊予定である。タラウド語については、基本語彙の調査を行った。基礎語彙調査票に準拠し、約2000の語彙を集め、それらの録音を行った。そのデータを基に、音韻論の分析と、形態論の分析を行った。これらの分析結果は、近日中に論文にまとめる予定である。タラウド語についても、若年層と高齢層の激しい年代差を認めることができるため、音声・音韻と形態論における世代差についても調査し、この結果をまとめる予定である。平成14年度にインドネシア国スラウェシ島北部の少数民族の言語であるバンティック語とタラウド語の調査を行った。平成15年度は引き続きバンティック語とタラウド語の調査を行い、言語の記述及び調査・分析を行った。調査期間は平成15年7月21日から8月23日である。この期間に行った調査であるが、バンティック語については既に行った音声・音韻、形態、統語の各分野において得られた結果の確認を行った。さらにバンティック語のテクストを集める目的で民話やナラティブテクストの調査を行った。今までに記述したバンティック語の統語論的分野のテンスとアスペクトに関しては再調査を行い、多数の動詞のそれぞれについて、どのようなアスペクトの特徴を持つのか、それがテンスの形態によって表される意味にどのような影響を与えるのかを調べた。このバンティック語のテンスとアスペクトに関する調査は雑誌論文にまとめ、東京大学言語学論文集23巻に掲載された。タラウド語の調査に関しては、既に音声・音韻の調査が終了していたため、形態と統語の各分野の調査を平成15年7月から8月にかけて行った。平成14年度に行った調査のうち、音声・音韻の分野において、世代の違いによる相違が多く観察されたため、その世代差をより深く調査した。20代と60代の話者では用いる音素の種類が異っており、借用語を発音する際の法則も異なっている。その結果をまとめ、平成15年6月の日本言語学会で発表した。平成15年度の調査のうち、形態論の分野においては、タラウド語に用いられる接頭辞・接中辞・接尾辞を調べ、それぞれの意味・機能を探った。またそれぞれの接辞が付加した語がどのような統語的特徴を示すのかについても調査を行った。この調査の結果は、現在論文にまとめている。

平成14年度と15年度には、合計三回の調査を、インドネシア国スラウェシ島北部州で行った。この地域はインドネシア語マナド方言が用いられている地域だが、元から住んでいた民族固有の言語もまだ残っている。調査の対象は主にサギル諸語に属するバンティック語とタラウド語の二言語である。これらの言語が話されている地域では、若い世代は主にインドネシア語マナド方言を用い、バンティック語やタラウド語を用いなくなっているため、これらの民族語は絶滅の危機に瀕している。本年度は、これらの調査の結果得られたデータを下に、精密な分析を行い、記述した。近隣の同系統の言語であるサギル語とラタハン語も考慮に入れて比較しつつ分析した。バンティック語に関しては、既に音声・音韻と形態論の記述が終了しているが、本年度はより正確な記述を試みた。音韻論においてはアクセント体系の見直しを行った。形態論においては接辞の体系を分かりやすくまとめ直し、それぞれの詳細な意味・機能を記述した。統語論に関しても既にほとんどの記述は終わっていたが、本年度は関係節を含む文や主題を含む文のように、複数の節からなる構文についての分析を行った。その他、テクストを採集したものをグロスと役をつけて整理し、統語論の考察に用いた。辞書の整備も行った。タラウド語に関しては音声と音韻の記述が既に終わっていたので、バンティック語との比較、他のサギル諸語との比較を試みた。タラウド語の特徴は、すべての音節が開音節だと解釈でき、すべての語が母音で終わることだが、語根のレベルでは子音で終わる可能性もある。形態論に関してはより詳細な記述を試みた。統語論に関しての分析を始め、テクストの整備を行った。
グラム染色性を指標とした天然細菌群集の特性解析に関する研究

グラム染色性を指標とした物質循環にかかわる天然細菌群集の代謝生理的特性の解析を確立するためには、栄養状態の異なる系から採集した天然細菌群集についてのグラム染色特性の比較検討が必要である.河川は流域に応じてさまざまな栄養状態を持つという点でその様な系の候補であるが、他河川からの流入や流出、また土壌との相互作用もあり、細菌群集の栄養特性が変化したのか外来的要因によって細菌群集の構成そのものが変化したのかのを慎重に吟味する必要がある.Gradostatに代表される半開放定常実験生態系においてさえも種構成の変化を考慮する必要性が示唆されており、より限定された天然環境での検討が必要である.そこで、バクテリオプランクトンに比べ外部要因による細菌群集構成変化が少ないと予想される付着性細菌系を選び、グラム染色特性解析の適用を検討した.固体基板上では周囲の水環境と栄養状態が異なるといわれており、栄養状態の異なる系への細菌の応答が解析できると期待される.1998年8月20日から21日にわたり、下田市鍋田湾にある筑波大学下田臨海実験センターのいけすを利用して細菌の付着実験を行なった.あらかじめ洗浄の上加熱処理によって有機物を除去したスライドグラスをスライドグラスホルダによって円筒型の篭の内部に固定したものを湾内の海面直下および水深5mに設置、一定時間毎にスライドグラスを回収しておだやかな洗浄によって非付着性生物を除去したのちホルマリンで固定、濾過濃縮グラム染色法と同様の染色時間でグラム染色を行なった.ガラス基板に付着した細菌の直接染色の場合、濾過濃縮グラム染色法と異なり封入剤によるメンブレンフィルターの透明化が必要ないため、常用の市販油浸レンズ用オイルを封入剤として用いた.このため染色自体は濾過濃縮グラム染色法よりも安定であったが、均一な染色が困難であり、定量的解析を行うには比較的広い面積を持つ基板の染色方法を更に検討する必要があることがわかった.ガラス基板への細菌の付着は均一ではなく、パッチ状の付着が見られた.ほとんどがグラム陰性であったが、まれにグラム陽性を示すパッチも観察された.これが染色性の不均一によるものであるかどうかは今後検討すべき課題である.興味深いことに、水深5mに設置したガラス基板では細菌だけでなく球形真核生物細胞(植物プランクトンないし大型藻類の遊走子)が付着し、その細胞表面にグラム陽性細菌が付着しているのが観察された.真核生物細胞の表面が水塊やガラス基板とは異なる栄養状態を持つことは容易に推察できることであり、グラム染色性が環境の栄養状態の指標となり得るという事を示唆している.今後、染色法の検討を重ねるとともに、分子生物学的手法を併用して群集構成の変化と生理状態の変化を同時に解析できる様にし、実験室系を利用した精密化などを行なってゆく必要がある.本年度は、既設の画像解析装置を用いたグラム染色性の定量的評価手法の確立を行なった。天然細菌群集の濾過濃縮に用いるメンブレンフィルターについて、その光散乱を低減して透明化した顕微鏡試料を作成するための封入条件を検討した。市販の油浸レンズ用オイルに様々な割合で1-ブロモナフタレンを混合して作成した屈折率の異なる封入剤を用いて光学セルにメンブレンフィルターをマウントし、分光光度計でその透過率を測定した。透過率が最高となる媒質の屈折率は1.600であった。透過率が30%を越えた封入剤を用いて、メンブレンフィルター上に濾過濃縮のうえグラム染色およびアクリジンオレンジにより二重染色した天然細菌試料をスライドグラス上に封入し、透過型光学顕微鏡および落射型蛍光顕微鏡で観察計数した、通常の封入剤(屈折率1.514)ではメンブレンフィルター上のグラム染色細菌は観察困難であり、蛍光染色により観察される細菌の30%程度しか計数されなかったが、屈折率1.600の封入剤を用いると蛍光染色により観察された全ての細菌がグラム染色法でも観察できた。この封入剤を用いて典型的グラム陽性菌である枯草菌と典型的グラム陰性菌である大腸菌のそれぞれについてグラム染色標本を作成し、その顕微鏡像を赤青緑の三色に分解して画像解析装置に取り込み、細菌像の各色の強度を測定した。緑成分の強度はグラム陽性・陰性によらずほとんど変化がなかったが、赤、青両成分の強度はグラム染色性によって大きく異なった。青の強度と赤の強度との差を、青の強度と赤の強度との和で除したグラム染色性指標を定めこの違いの定量的評価を行なったところ、典型的グラム陰性菌である大腸菌は負の値を示し、グラム陽性菌で枯草菌は主に正の範囲に分布した。この分布の形は細菌の生理状態に依存した変化を示したが、陽性陰性の範囲が変わる事はなかった。グラム染色性を指標とした物質循環にかかわる天然細菌群集の代謝生理的特性の解析を確立するためには、栄養状態の異なる系から採集した天然細菌群集についてのグラム染色特性の比較検討が必要である.河川は流域に応じてさまざまな栄養状態を持つという点でその様な系の候補であるが、他河川からの流入や流出、また土壌との相互作用もあり、細菌群集の栄養特性が変化したのか外来的要因によって細菌群集の構成そのものが変化したのかのを慎重に吟味する必要がある.Gradostatに代表される半開放定常実験生態系においてさえも種構成の変化を考慮する必要性が示唆されており、より限定された天然環境での検討が必要である.

そこで、バクテリオプランクトンに比べ外部要因による細菌群集構成変化が少ないと予想される付着性細菌系を選び、グラム染色特性解析の適用を検討した.固体基板上では周囲の水環境と栄養状態が異なるといわれており、栄養状態の異なる系への細菌の応答が解析できると期待される.1998年8月20日から21日にわたり、下田市鍋田湾にある筑波大学下田臨海実験センターのいけすを利用して細菌の付着実験を行なった.あらかじめ洗浄の上加熱処理によって有機物を除去したスライドグラスをスライドグラスホルダによって円筒型の篭の内部に固定したものを湾内の海面直下および水深5mに設置、一定時間毎にスライドグラスを回収しておだやかな洗浄によって非付着性生物を除去したのちホルマリンで固定、濾過濃縮グラム染色法と同様の染色時間でグラム染色を行なった.ガラス基板に付着した細菌の直接染色の場合、濾過濃縮グラム染色法と異なり封入剤によるメンブレンフィルターの透明化が必要ないため、常用の市販油浸レンズ用オイルを封入剤として用いた.このため染色自体は濾過濃縮グラム染色法よりも安定であったが、均一な染色が困難であり、定量的解析を行うには比較的広い面積を持つ基板の染色方法を更に検討する必要があることがわかった.ガラス基板への細菌の付着は均一ではなく、パッチ状の付着が見られた.ほとんどがグラム陰性であったが、まれにグラム陽性を示すパッチも観察された.これが染色性の不均一によるものであるかどうかは今後検討すべき課題である.興味深いことに、水深5mに設置したガラス基板では細菌だけでなく球形真核生物細胞(植物プランクトンないし大型藻類の遊走子)が付着し、その細胞表面にグラム陽性細菌が付着しているのが観察された.真核生物細胞の表面が水塊やガラス基板とは異なる栄養状態を持つことは容易に推察できることであり、グラム染色性が環境の栄養状態の指標となり得るという事を示唆している.今後、染色法の検討を重ねるとともに、分子生物学的手法を併用して群集構成の変化と生理状態の変化を同時に解析できる様にし、実験室系を利用した精密化などを行なってゆく必要がある.
水道水などに混入するクリプトスポリジウムの微量オーシストの検出と殺滅技術の確立

1.オーシストの検出・定量用に、モノクローナル抗体による直接蛍光抗体法用の検査試薬キットを開発し感染症学会(98.4.)に発表した。その評価試験を実施し、寄生虫学会西日本支部会(98.11.)および日本寄生虫学会(99.4)に報告した。患者および家畜糞便からの検出には有用であり、現在、体外診断試薬として厚生省および農林水産省の認可を得るためのデータ蓄積を実施している。水検査用としては非特異反応をさらに抑制するために、抗体分子をF'abにしてFITCを標識したものを作成した。現在、その評価試験を進めている。2.水中のオーシストを殺滅するため、オゾン処理、紫外線照射、オゾン・紫外線併用処理などの殺滅効果に関する基礎データを実験的に集積し解析した。オゾン水濃度0.5mg/Lでは10分処理で99%、30分で99.9%、50分では99.9%以上のオーシストを不活化できること、また、紫外線照射を併用すると効果がさらに高くなること明らかにし、国際寄生虫学会(幕張,98.8)、水環境学会(99.3)、クリプトスポリジウム国際学会(パリ,99.4)、全国水道研究会(99.5)などに報告した。3.不活化効果判定のためのマウス感染試験モデルを開発・確立した。各種の不活化処理を行なったオーシストの一定数をSCIDマウスに投与し、糞便に排出されるオーシスト数の経日変化を定量的に把握する方法である。4.多量の水試料から微量のオーシストを効率よく捕捉するために、中空糸膜技術を応用した装置を数種開発し、現在その評価試験を実施している。1.オーシストの検出・定量用に、モノクローナル抗体による蛍光抗体直接法用の検査試薬キットを開発した。水検査のみならず患者および家畜糞便からの検出にも有用であり、現在、体外診断試薬として厚生省および農林水産省の認可を得るための評価試験を実施している。2.水中のオーシストを殺滅するため、オゾン処理、紫外線照射、電子制菌システムなどの殺滅効果に関する基礎データを実験的に集積し、解析した。オゾン水濃度0.5mg/Lでは10分処理で99%、30分で99.9%、50分では99.9%以上のオーシストを不活化できることを明らかにし、第7回オゾン協会年次研究会(98.3.4)に報告した。電子制菌装置では5時間の循環処理で97%のオーシストが不活化され、オーシスト除去効果は99.99999%であることを明らかにした(論文投稿中)。紫外線照射による殺滅効果は照射量20mW・min/cm^2で脱嚢率が5%程度に低下することを明らかにし、第24回防菌防黴学会(97.5.29)に報告した。3.多量の水試料から微量のオーシストを効率よく捕捉するために、中空糸膜技術を応用した装置を数種開発し、現在評価を実施している。オゾン水濃度

0.5mg/Lでは10分処理で99%、30分で99.9%、50分では99.9%以上のオーシストを不活化できること、また、紫外線照射を併用すると効果がさらに高くなること明らかにし、国際寄生虫学会(幕張,98.8)、水環境学会(99.3)、クリプトスポリジウム国際学会(パリ,99.4)、全国水道研究会(99.5)などに報告した。3.不活化効果判定のためのマウス感染試験モデルを開発・確立した。各種の不活化処理を行なったオーシストの一定数をSCIDマウスに投与し、糞便に排出されるオーシスト数の経日変化を定量的に把握する方法である。4.多量の水試料から微量のオーシストを効率よく捕捉するために、中空糸膜技術を応用した装置を数種開発し、現在その評価試験を実施している。
再帰を表す構文の場所理論的分析―意味役割の観点から

英語を含む自然言語には、(再帰)代名詞のような明示的な言語記号を用いた再帰構文と、再帰的な意味を持つ動詞によって作られる再帰構文がある。これらの構文の中には、その頃に「場所」や「着点」といった意味役割が付与されているものがある。「場所」や「着点」ならびに「起点」といった意味役割を仮定することで統一的に説明可能な再帰構文とその理由を明らかにする。
高融点化合物単結晶製造に関する研究

当該研究は高融点化合物単結晶の製造のための基礎技術と情報を発展させるために、二年間にわたり科学研究費により実施された。特に、研究の目標はこれらの融体と容器材料との反応の調査とそれら融体の表面張力や密度のような物理化学的性質を測定することに集中された。当研究で用いた試料は弗化物としては、LiF、NaF、KF、MaF_2、CaF_2、SrF_2、BaF_2および希土類金属弗化物であるGaF_3、NdF_3、LaF_3、機能性酸化物融体としては、Al_2O_3、Ti_2O_3、LiNbO_3、LiTaO_3、Al_2O_3-CaOおよびTi_2O_3-BaOである。化合物の融点が1873K以下の場合、これら融体にたいして安定であることが分かった白金および白金ロジウム合金が主として容器として使用された。しかしながら、その融点が1873K以上であれば、モリブデンが容器として選択された。この場合、LiTaO_3とBaO・Ti_2O_3融体には、融体を低い酸素分圧を持つ雰囲気のもとに保持しても、少量のモリブデンが融体に溶け込んでいるのが見られた。他の酸化物融体はこの雰囲気のもとで安定に保持できた。二種類の炉が密度と表面張力の測定に使用された。モリブデン巻線炉と誘導加熱炉である。密度の測定には、アルキメデス法が、またより高い融点を持つ融体の密度と表面張力の測定には最大泡圧法が用いられた。測定から、これら融体の持つ物理化学性質が解析され、議論された。これらの結果から、容器材料の選択技術およびこれら融体の密度と表面張力の測定の技術も、2400Kにまでにわたる高い融点を持つ化合物の単結晶の製造のために確立された。当該研究は昭和62年度から昭和63年度の2年間に渡って実施することになっており,本年度は次の三つのテーマについて研究を実施した.1)2500°Cまで昇温可能な超高温路の作製モリブデンを発熱体とする抵抗発熱路を試作したが,この場合高温になると炉体耐火物ジルコニアが不安定となり, 2000°Cが限界であることが明確となった.そこで,マグネシアの採用を試みた.その場合,耐火度は十分あるが,熱衝撃に弱く,機械的強度に問題か生じた.以上の経過から抵抗加熱方式に変えて高周波誘導加熱方式に採用することとなった.その結果2000°C以上の温度に加熱することが可能となった.2)2500°Cまでの温度で融体に耐える客器の選択アルミナ系融体については2000°Cにおいてもモリブデンが容器材料として使用に耐えることが判明した.ただし,気相の酸素分圧の制御が非常に重要であることも判明した.そこで炉内雰囲気として用いているAr+10%H2ガスの浄化回路を製作した.これは脱酸素触媒デオキサー(エンゲルハルト社製)と脱水剤(過塩素酸マグネシウム+シリカゲル)より成っている.この使用によってルツボ材の耐食性の低下が完全に防止できた.3)アルミナ系融体の表面張力の測定モリブデンルツボ用い,モリブデン毛細管を使用した最大泡圧法によってアルミナ系融体の表面張力の測定を実施した.

10%CaOを含むアルミナ系融体の1800°における表面張力は600dyn/cmであり,炉内酸素分圧力高く,融体中にモリブヂンの溶解(最大10wf%)が生ずると540dyn/cmまで低下することが判明した.これに対して密度は気相酸素分圧の影響をほとんど受けることはなかった.当該研究は昭和62・63年度の2年度に渡り、高融点化合物単結晶の製造に関する基礎的研究として重要である高温融体と保持容器との反応性について検討し、更にこの製造のための物理化学的性質、特に密度および表面張力の測定を実施した。研究は機能性弗化物融体としてLiF、NaF、KF、MaF_2、CaF_2、SrF_2、BaF_2、および希土類金属弗化物としてGaF_3、NdF_3、LaF_3について測定をした。機能性酸化物融体としては、Al_2O_3、Ti_2O_3、Fe_2O_3、LiNbO_3、LiTaO_3、Al_2O_3-CaO、Ti_2O_3-BaO、およびFe_2O_3-CaO等の系について密度と表面張力の測定をその融点以上で測定した。密度の測定は1873K以下に融点を持つ化合物については、モリブデン巻線抵抗炉を用い、容器としては白金もしくは白金ロジウム合金が融体に対して安定であることが判明したので採用した。測定方法は大小二球を用いるアルキメデス法である。1873K以上に融点を持つ化合物については、高周波誘導加熱炉を用い、容器としてモリブデンを採用したが、LiTaO_3やTi_2O_3-BaOにおいては気相の酸素分圧を低く保持しても、融体中にモリブデンの溶解しているのが観察された。他の融体出は容器としてモリブデンを用いてもその融体中への溶解は検出されなかった。表面張力の測定には融体中に浸漬した毛細管に気体を送り込んで先端に気泡を生成し、割れる際の最大圧の測定による最大泡圧法を採用した。密度測定の場合と同様に1873K以下に融点を持つ化合物については、白金もしくは白金ロジウム合金を、また1873K以上に融点を持つ化合物については、モリブデンを容器および毛細管材料として選択した。測定に使用した炉は密度の測定の場合と同様である。測定結果は密度および表面張力は融体温度の一次関数として表現できた。これらの測定結果を用いて、融体の性質についてイオン間に働く静電気力に基づき考察している。
DNAマイクロアレイによる神経免疫疾患の新規治療標的探索と動物モデルによる検証

多発性硬化症(MS)の末梢血T細胞の遺伝子発現プロフィルをDNAマイクロアレイで解析し、インターフェロン(IFN)で誘導される遺伝子(J.Neuroimmunol.139:109,2003)やMSの病態に関連して発現が亢進あるいは低下する遺伝子(Neurobiol. Dis 18:537,2005)を同定した。さらに、DNAマイクロアレイで同定されたMS関連遺伝子およびIFN治療関連遺伝子の機能的意義の解明と、それらを標的とする治療法の開発を目指した。MS関連遺伝子の中では、転写因子NR4A2(Nurr1)に関する検討を進めた。同遺伝子はT細胞活性化1時間以内に誘導される早期遺伝子である。NR4A2の標的遺伝子としてTh1サイトカインの一種であるオステオポンチン(OPN)が存在する。そこでNR4A2とOPNの発現量を測定したが、両者の間に相関関係は認められなかった。NR4A2と強く相関する遺伝子には、NFkBの特異的な標的遺伝子であるIKBアルファとIKBイプシロン、あるいはTNFで誘導されるTNFAIP3が見られた。以上の結果から、TNF刺激でNFkBが誘導され、その結果、一連の炎症関連遺伝子群が誘導ざれる可能性が強く示唆された。MS治療における抗炎症療法の有用性を示唆する結果である。一方、IFNで誘導される遺伝子の中には、炎症性サイトカイン(IL-6など)や炎症性ケモカイン(CXCR3リガンドなど)遺伝子が多く含まれており、IFNの早期副作用を説明する結果であった。以上の結果は、MS医療における抗炎症療法の右用性を示唆する.多発性硬化症(MS)の末梢血T細胞の遺伝子発現プロフィルをDNAマイクロアレイで解析し、インターフェロン(IFN)で誘導される遺伝子(J.Neuroimmunol.139:109,2003)やMSの病態に関連して発現が亢進あるいは低下する遺伝子(Neurobiol. Dis 18:537,2005)を同定した。以上の結果は、MS医療における抗炎症療法の右用性を示唆する.1)インターフェロン・ベータ治療によって多発性硬化症(MS)患者の末梢血T細胞に誘導される遺伝子発現プロフィルをDNAマイクロアレイにより解析し、インターフェロンの薬効あるいはMS病態に関連する可能性の高い遺伝子群の同定に成功した(J.Neuroimmunol.139:109,2003;Neurobiol.Dis.18:537,2005)。2)インターフェロン治療で誘導される遺伝子の中から、ISG-15を選び、その蛋白発現系の確立と抗ISG-15モノクローナル抗体の作製に成功し、EAEの治療実験を開始した。しかし、蛋白投与実験では、精製蛋白に含有される少量のエンドトキシンの影響が除外できないことがわかり、現在精製法の検討を進めている。3)MSの患者T細胞で発現の亢進している遺伝子群の中から、転写因子であり核内受容体であるNR4A2を選び、その発現亢進の病態における意義を明らかにすることを目指した。骨ではNR4A2がosteopontin(炎症性サイトカイン)の発現を調節すると言われる。そこで、この報告がT細胞確認できるかどうか興味を持ち、両分子の発現量を定量的PCRで測定した。その結果、両者に相関のあることを確認した。3)NR4A2の発現上昇の意義を確認するために、ヒトT細胞のNR4A2をsiRNAによりノックダウンし、DNAマイクロアレイで遺伝子発現プロフィルを調べる実験を開始した。研究代表者らは、多発性硬化症(MS)の末梢血T細胞の遺伝子発現プロフィルをDNAマイクロアレイで解析し、インターフェロン(IFN)で誘導される遺伝子(J.Neuroimmunol.139:109,2003)やMSの病態に関連して発現が亢進あるいは低下する遺伝子(Neurobiol.Dis 18:537,2005)を同定することに成功した。この中には、アポトーシス関連遺伝子、免疫寛容関連遺伝子、抗炎症性蛋白をコードする遺伝子などが含まれていた。本研究では、DNAマイクロアレイで同定されたMS関連遺伝子およびIFN治療関連遺伝子の機能的意義の解明と、それらを標的とする治療法の開発を目指した。MS関連遺伝子の中では、特に転写因子NR4A2(Nurr1)に関する検討を進めた。

同遺伝子はT細胞活性化1時間以内に誘導される早期遺伝子である。NR4A2の標的遺伝子としてTh1サイトカインの一種であるオステオポンチン(OPN)が存在する。そこでNR4A2とOPNの発現量を測定したが、両者の間に相関関係は認められなかった。NR4A2と強く相関する遺伝子には、NFkBの特異的な標的遺伝子であるIKBアルファとIKBイプシロン、あるいはTNFで誘導されるTNFAIP3が見られた。以上の結果から、TNF刺激でNFkBが誘導され、その結果、一連の炎症関連遺伝子群が誘導される可能性が強く示唆された。MS治療における抗炎症療法の有用性を示唆する結果である。一方、IFNで誘導される遺伝子の中には、炎症性サイトカイン(IL-6など)や炎症性ケモカイン(CXCR3リガンドなど)遺伝子が多く含まれており、IFNの早期副作用を説明する結果であった。以上の結果は、MS医療における抗炎症療法の有用性を示唆する。特にIFNの導入時には、漸増法やステロイド併用療法などの工夫が必要である。
生殖腺の性分化機構の解明と有用資源動物の効率的繁殖への応用

本研究は生殖腺の性分化機能の解明と、そこから得られた研究成果をもとに有用資源動物の効率的繁殖への応用のための基礎研究をめざしたものであった。研究期間を2年間と設定し、主に分化途上の生殖腺で不可欠な機能を担うと推測される転写因子の機能と発現を中心に解析した。更に本研究では、これらの解析を哺乳類に限定することなく、魚類、両生類、鳥類と広くその材料を求めることで、脊椎動物に共通するメカニズムと種特異的なメカニズムの理解を進めた。これまで哺乳類のみで解析されてきたAd4BP/SF-1が本研究の研究分担者によって他の動物種を用い解析されたことは、大きな成果であった。長濱嘉孝らはメダカのAd4BP/SF-1のcDNAと遺伝子を、中村正久らはカエルのAd4BP/SF-1のcDNAを、工藤季之らはニワトリのAd4BP/SF-1のcDNAと遺伝子を単離し、各々の研究を推進している。更に、このような結果を基に遺伝子発現の調節機構を解析する努力も払われた。このような解析から、これまで哺乳類の生殖腺形成に不可欠であることが確かめられてきたAd4BP/SF-1が、全ての脊椎動物種において同様の機能を担っている可能性が指摘された。これらの結果は今後の研究推進にとっては欠くことの出来ないものであったことは言うまでもないことである。本研究によって得られた結果は上記のようにそれぞれのグループから論文及び口頭発表されている。以下に各々の研究グループから発表された主要論文論文を掲載する。生殖腺の形成に不可欠な転写因子として哺乳類より同定されたAd4BPは、本研究における解析からほとんど全ての脊椎動物種に存在することが明かになった。それぞれ哺乳類のAd4BPcDNAをプローブに用いることで、長濱らが魚類(メダカ)より、中村らが両生類(カエル)より、そして工藤らが鳥類(ニワトリ)より単離した。これらの動物種で単離されたAd4BPもやはり哺乳類同様、生殖腺や副腎における発現が確認されている。これらのAd4BPは動物種を越えて高度に保存されていることから、Ad4BPは哺乳類のみならず全ての脊椎動物でその生殖腺と副腎の発生に深く関与することが推測される。一方、本因子をトランスジェニックに発現させることで、生殖腺の機能増強と性の人為的改変をめざしてトランスジェニックマウスの作製準備を進めて来た。これまでのところトランスジェニックマウスの作製に関する技術の習得が完了したところであり、現在Ad4BP遺伝子のプロモーター領域の内、生殖腺や副腎での発現に必要と思われる領域の検索を行っているところである。これらの検索から組織特異的、もしくは性特異的な発現に必要な塩基配列が明かになることが期待される。この様な塩基配列の同定は他の遺伝子産物を性腺や副腎で発現させることを可能にするものであることから、本研究で目指すトランスジェニック動物のためには必要不可欠な転写調節領域であろうと思われる。検索を急いでいるところである。

更に、このような結果を基にAd4BP/SF-1やDax-1遺伝子発現の調節機構を解析する努力も払われた。その結果Dax-1遺伝子がAd4BP/SF-1によって正の転写制御を受けていることが明らかになり、生殖腺の分化に不可欠な転写因子の発現カスケードの一端が解明された。一方で、性腺一副腎原基から性腺と副腎への分化の過程も解析された。このような解析から、これまで哺乳類の生殖腺形成に不可欠であることが確かめられてきたAd4BP/SF-1が、全ての脊椎動物種において同様の機能を担っている可能性が指摘された。生殖腺分化のメカニズムの解明は残された課題であるが、本研究は今後の研究推進にとって有益な結果を残した。
運動パフォーマンスに影響をもたらす腸内フローラの探求

本研究課題では、アスリートマウスを作成し、革命的進歩を遂げる腸内細菌叢解析技術を駆使しつつ、便移植法による運動パフォーマンス水平伝播の可能性について検討を試みる。さらにヒトアスリートの糞便を用いた、ヒト腸内フローラ移植マウスへの運動パフォーマンス生物界間伝播の可能性について検討する挑戦的萌芽研究である。
ガスタービンでの冷熱回収によるCO2ハイドレート発電機の運用条件拡大に関する研究

CO2ハイドレートは常温付近でのわずかな温度差によって生成及び解離し,多量のCO2ガスを吸収および放出するという特異な特性を持っている.そこでこの特性に着目し,放出される高圧のCO2ガスによってガスタービンを駆動し発電を行う,自然エネルギーを熱源とする発電装置(以下,CO2-H発電機とする)の開発を行う.本研究では,CO2ハイドレートの生成と解離の実験と小型発電システムによる冷熱回収の検討を行った.これらの検討結果をもとにCO2-H発電機の数値解析を行い,熱源温度と単位水量当たりの発電量の関係を明らかにした.本研究の目的はCO2ハイドレートから放出される高圧の解離ガスによってガスタービンを駆動し発電を行う,自然エネルギーと廃熱を熱源とする発電装置(以下,CO2-H発電機とする)の開発を行うことである.本研究ではこれまでに,CO2ハイドレートの基礎的な生成および解離特性を調査し,CO2ハイドレートを動力源としてガスタービンを運転した際に得られる出力特性を明らかにしてきた.本発電機が必要とする熱源は,高温側が10°C,低温側が-10°C程度である.低温側の熱源は寒冷地では容易かつ無尽蔵に入手可能であり,高温側の熱源に関しても給湯排水や暖房排気などから容易に入手可能である.よって,本装置は寒冷地において有効な自然エネルギー由来の発電装置となることが期待できる.しかし,CO2-H発電機の実用を目指すにあたって,低温熱源が確保できない夏季の運用方法が検討課題となっていた.本研究期間では特に,ガスタービン(膨張機)で生じる冷熱をCO2ガスハイドレートの生成に利用することによって,本装置の運転可能条件の拡大を試みる.本研究期間では次の4項目を実施する.(1)CO2ハイドレート生成と解離によるCO2ガスの吸収・放出特性の把握,(2)ガスタービンでの冷熱回収特性の把握,(3)CO2-H発電機の設計指針の構築,(4)CO2-H発電機の試作と設計指針の検証.上記のうち,平成26年度は(1)と(2)を実施した.まず(1)について,10 MPa級耐圧反応容器を設計・製作し,ハイドレートの生成および解離反応を行うための実験システムを構築した.構築した実験システムを用いて,本研究で想定する圧力・温度条件での生成と解離反応速度を調査した.(2)については,既存の小型エアモータ発電機を用いて冷熱回収量の試算を行うために,作動ガスの圧力・温度計測装置を追加したうえで,作動ガスの膨張過程の調査を行った.本研究の目的はCO2ハイドレートから放出される高圧の解離ガスによってガスタービンを駆動し発電を行う,自然エネルギーと廃熱を熱源とする発電装置(以下,CO2-H発電機とする)の開発を行うことである.本研究ではこれまでに,CO2ハイドレートの基礎的な生成および解離特性を調査し,CO2ハイドレートを動力源としてガスタービンを運転した際に得られる出力特性を明らかにしてきた.本装置は寒冷地において有効な自然エネルギー由来の発電装置となることが期待できる.しかし,CO2-H発電機の実用を目指すにあたって,低温熱源が確保できない夏季の運用方法が検討課題となっていた.本研究期間では特に,ガスタービン(膨張機)で生じる冷熱をCO2ガスハイドレートの生成に利用することによって,本装置の運転可能条件の拡大を試みる.本研究期間では次の4項目を実施する.(1)CO2ハイドレート生成と解離によるCO2ガスの吸収・放出特性の把握,(2)ガスタービンでの冷熱回収特性の把握,(3)CO2-H発電機の設計指針の構築,(4)CO2-H発電機の試作と設計指針の検証上記のうち,平成27年度は(1)と(2)の未完了部分と(3)を実施した.まず未完了部分の一点目である「生成と解離反応で消費する熱量の測定」を行うための実験システムを構築した.もう一点の未完了部分であった「冷熱回収機能の実装」については実験装置の制約から実施することはできず,今後の課題として残った.(3)については,バッチ運転方式について検討を行うための数値シミュレーションモデルの構築を行い,寒冷地において実現可能な発電システムの構成を明らかにした.(4)については,本装置の作動圧力に適合するタービンを独自に製作する必要性が明らかになったため,今後継続して研究を実施する予定である.CO2ハイドレートは常温付近でのわずかな温度差によって生成及び解離し,多量のCO2ガスを吸収および放出するという特異な特性を持っている.そこでこの特性に着目し,放出される高圧のCO2ガスによってガスタービンを駆動し発電を行う,自然エネルギーを熱源とする発電装置(以下,CO2-H発電機とする)の開発を行う.本研究では,CO2ハイドレートの生成と解離の実験と小型発電システムによる冷熱回収の検討を行った.

これらの検討結果をもとにCO2-H発電機の数値解析を行い,熱源温度と単位水量当たりの発電量の関係を明らかにした.本研究では,CO2ハイドレートから放出される高圧の解離ガスによってガスタービンを駆動し発電を行う,自然エネルギーを熱源とする発電装置の開発を行うことを目的とする.本研究期間では特に,ガスタービン(膨張機)で生じる冷熱をCO2ガスハイドレートの生成に利用することによって,本装置の運転可能条件の拡大を試みる.その目標を達成するために必要な4項目のうち、平成26年度は当初の計画通り,「(1)CO2ハイドレート生成と解離によるCO2ガスの吸収・放出特性の把握」を実施し,「(2)ガスタービンでの冷熱回収特性の把握」に着手していることから,おおむね順調に研究が進展していると考えられる.ただし(1)での,反応で消費する熱量の測定と,(2)での,実際に冷熱回収機能を実装した実験が未実施であることから,全体としてやや遅れていると自己評価できる.27年度が最終年度であるため、記入しない。熱工学本期間における研究目標達成のため,次の4項目が必要となる.(1)CO2ハイドレート生成と解離によるCO2ガスの吸収・放出特性の把握,(2)ガスタービンでの冷熱回収特性の把握,(3)CO2-H発電機の設計指針の構築,(4)CO2-H発電機の試作と設計指針の検証.このうち平成27年度は(1),(2)の未完了部分である,「生成・解離反応で消費する熱量の測定」と「実際に冷熱回収機能を実装した実験」を実施したのち,当初の予定に従って(3),(4)を行う.(3)について,CO2-H発電機の設計において決定すべき事項は,(i)ハイドレート生成容器の容積,(ii)ハイドレート生成および解離を行う条件(熱源温度,容器内圧力),(iii)ガスタービンの運転条件(入口・出口圧力)である.(i,ii)は実施内容(1)の結果をもとに,(iii)については同じく実施内容(2)をもとに設計指針を作成する.設計指針を用いることで,利用可能な熱源(高温・低温熱源)温度と目標発電出力が要求仕様として与えられれば,上記の設計項目を決定することが可能となる.なお,実施内容(1)において,生成反応(CO2ガスの吸収)は解離反応(CO2ガスの放出)に比べて反応速度が小さいことが示唆されたため,本研究の申請時に計画していた発電機の構成(解離反応と生成反応を同時に生じさせてタービンを駆動)に加えて,解離反応と生成反応を非同期的に生じさせるバッチ運転方式についても検討を行う.次に(4)として,上記の設計指針に基づいて,CO2-H発電機を設計・試作を行う.設計・試作を行う発電機の構成は,(3)で述べた検討結果をもとに決定する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
サービス・サイエンスに基づく教育活動の質測定モデル

サービス・サイエンスの考え方に基づき,学生の学習の異質性(個人差)を考慮した上での教育効果を測るためのモデルや方法論を色々な角度から提案し,実際に先生方が教育効果を分析できるシステムを開発した。具体的には,タイプ別教育・学習効果分析システム開発,学生の学習の異質性に基づく1対多の教育・学習コミュニケーションの効果とトレードオフ,T法(1)の教育効果測定のモデルへの拡張,自己調整型問題解決力向上支援システム開発,理工系大学生の就職・生涯キャリア支援システム開発,及び有用性の検証を行った。教育の場合,学生(学習モチィベーション,学習技術)を中心にし,教師(教育技術,ナレッジサイエンス),教材(IT,専門知),学校(マネジメント)を要素として相互関係を持つ総合システムによって,学生が伸びていくとモデル化できる。本研究では,教育によって生み出された価値が学生に与えた変化(効用)の測定モデルの研究を行っている。本研究では,サービス・サイエンスに基づく教育活動の質測定モデルに関して,以下のような様々な角度からの研究を行う。(1)MT(マハラノビス・タグチ)システムを教育効果測定モデルに拡張したモデルの研究(3)サービス・サイエンス的考えを拡張し,教育現場の質的向上に関して,教育・学習プリズムモデルを提案し,さらに異質性を考慮した教育効果測定モデルの研究(4)学習型PDCAサイクル及びCAPDサイクルを用いた学習プロセスの学習効果に与える影響の研究(5)キャリア教育の効果を縦断的構造方程式モデリングによって分析した研究(6)ベイジアン・ネットワークを用いて学生タイプ別の教育効果を測定した研究(7)樹木構造接近法を用いて受講期間分析をすることによる学生タイプ別教育改善の研究(8)理工系大学生の好んで行なっている大学数学の学習の仕方に関してコンジョイント計測を行ない,成績という外部制約を入れて分析をした制約付きコンジョイント分析による研究(9)Guba and Lincolnが提唱する「第四世代評価」と文部科学省の定める「学士力」の両方を考慮し,教育の質保証・向上のために提案した教育効果測定モデルに関する研究サービス・サイエンスの考え方に基づき,学生の学習の異質性(個人差)を考慮した上での教育効果を測るためのモデルや方法論を色々な角度から提案し,実際に先生方が教育効果を分析できるシステムを開発した。本年度は,サービス・サイエンスに基づく教育活動の質測定モデルに関して,様々な角度からの研究を行い,以下のような成果を上げた。4.学習型PDCAサイクル及びCAPDサイクルの定義の改良を学会での議論を発展させて行い,さらに比較のためにより計画的に得られた学習プロセスのテキストデータをコレスポンデンス・アナリシスで分析した研究成果“学習型PDCA及びCAPDサイクルを用いた学習過程テキスト情報の個人差を考慮した分析"を教育情報システム学会誌に投稿中である。本年度も,サービス・サイエンスに基づく教育活動の質測定モデルに関して,様々な角度からの研究を行い,以下のような成果をあげた。2.学習型PDCA及びCAPDサイクルで学習活動を行った学習過程テキストデータの分析に関する研究論文"学習型PDCA及びCAPDサイクルを用いた学習過程テキスト情報の個人差を考慮した分析"が,「教育情報研究」に掲載された。5.経済通産省が推奨している社会人基礎力を高めるため,コミュニケーション能力向上のためのグループワークを行ない要素間の関係を分析した研究成果"理工系大学生のコミュニケーション能力向上のための要素の自己評価と他者評価の差異についての研究-社会人基礎力の要素間の関係の分析を中心として-"を行動計量学会誌に投稿中である。本年度も,サービス・サイエンスに基づく教育活動の質測定モデルに関して,様々な角度からの研究を行い,以下のような成果を上げた。4.学習型PDCAサイクル改善活動おける意思決定についての学習インタビューデータを分析した研究成果"KeyGraphと他者評価による学習型PDCAサイクルの廻し方と成果の関係に関する研究"を日本品質管理学会第93回研究発表会で学会発表予定である。5.学生タイプ別教育効果分析法に関する研究成果"ベイジアンネットワークを用いた学生タイプ別教育効果分析における測定精度・予測精度の検証"が日本教育情報学会誌「教育情報研究」第26巻4号に掲載予定である。1. MT(マハラノビス・タグチ)システムのT法(1)を教育効朱測定のモデルに拡張し,内知識増加測定尺度の提案,項目選択の検討,学生全体の傾向の検討と個々の学生の学習の改善点分析を行った研究成果「T法(1)を用いた教育効果測定モデルの研究」が品質工学会誌Vol.20に掲載された。2.学生タイプ別教育・学習効果分析法に関する研究成果「ベイジアンネットワークを用いた学生タイプ別教育効果分析における測定精度・予測精度の検証」が日本教育情報学会誌Vol.26に掲載された.4.理工系大学生の就職・生涯キャリアにおいて,どのような能力が特に重要で,どのように伸ばして行けば良いのかを研究している成果「理工系大学生の社会人基礎力向上のための要素間の関係についての研究」が行動計量学会誌に採択され,Vol.39に掲載予定である.

さらに,社会人基礎力と共にコンピテンシーに関して,どの業種でどの能力が特に必要とされているかを研究した成果「理工系学生のサービス分野への就職における生涯キャリアモデルに関する研究」をキャリア教育学会誌に投稿予定である。本年度及び研究機関全体を通じて,サービス・サイエンスに基づく教育活動の質測定モデルに関して,様々な角度からの研究を行い,以下のような成果を上げた。1.研究成果「タイプ別教育・学習効果分析システムの提案」が日本教育情報学会誌Vol.28に掲載された。研究期間を通じて,学生の学習の異質性(個人差)を考慮して教育・学習効果を分析する方法を提案,検証し,分析システムを開発することまで研究が進んだ。3.研究成果「理工系大学生の社会人基礎力向上のための要素間の関係についての研究」が行動計量学会誌Vol.39に掲載された.さらに,コンピテンシーに関して,どの業種でどのような能力が特に必要とされているかを分析により示すことができた。サービス・サイエンスに基づく教育活動の質測定モデルに関して,毎年,様々な角度からの研究を行っている。MTシステムによる研究,タイプ別教育・学習効果分析法,自己調整型問題解決力に関する研究は,研究の目的を設定していた時から、構想していたものの成果が上がってきたものであるが,社会人基礎力やコンピテンシーの分析を行っている学生の就職・生涯キャリアモデルの研究や,教育・学習コミュニケーションに関する研究は,学生の異質性を詳細に分析している中で位置づけられてきた研究の方向性であり,それらの研究の現象もかなり詳細に分析できており,当初の目的よりも発展したところまで,研究が進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要のところにも示したように,MTシステムによる学習.教育行動のパターン認識からの研究,学生タイブ別教育・学習効果分析法に関する研究,自己調整型問題解決力の向上に関する研究,理工系学生のサービス分野への就職における生涯キャリアモデルに関する研究,1対多の教育・学習コミュニケーションに関する研究,それぞれの角度からの研究において,かなりの成果を上げていると考えている。また,それぞれに対して,実際の教育場面における現象データに適用し,有用性も検証している。今後は,その適用例を増やし,より広い教育現場で,応用可能であることの検証を重ねていきたいと考えている。
DNA分析によるサラセミア症の病態解析と遺伝子の制御研究

1.Hb Sーβ^+サラセミア(Thal)症の遺伝子増幅法(PCR)による病態解析:Sickling Testが陽性の患児の末梢血液検査、ヘモグロビン(Hb)分析、Hb構造解析、Hb合成試験の結果からHb Sーβ^+Thal症と診断した症例の末梢血液白血球から得たDNAを解析し、β^+Thalの原因を遺伝子レベルで解明した。患児のDNAとβ鎖グロビン領域(2、8kb)を含む合成プライマ-、各種のdNTPおよび増幅反応酵素Taq DNAポリメラ-ゼをProgrammable Thermal Controllerで変性、アニ-リング、伸長反応を繰り返し、増幅DNAを得、M13ファ-ジベクタ-に組み込み、1本鎖DNAを調製後、dideoxy法で塩基配列を決定した。この結果.β6位がGAG(Glu)→GTG(Val)へ変換したHb Sが確認された。Hb Sではない方の遺伝子からはPoly AサイトのAATAAA→AACAAA置換が見いだされβ^+Thalの原因に考えられた。従って本患者はHb Sとβ^+Thalとのダブルヘテロ接合体であることが明らかになった。最近は外国人居住者が増加して、日本人には見られないが外国人にはよくみられる血液異常の判定も必要になっている。2.PCR法による異常血色素Hb Isehara(Hb Redondo)の構造解析:異常Hbの蛋白構造異常はグロビン鎖遺伝子の塩基配列の変異によって引き起こされるものである。貧血の原因がヘムをはずしやすい不安定異常Hbである患者の異常Hbのタンパク質分析でβ92His→Asxであった患者のDNAをPCR法で増幅し、遺伝子解析を試み異常Hb遺伝子の変異β92CAC(His)→AAC(Asn)を明らかにした。PCR法を応用した血色素異常症の解析は、蛋白分析が困難な場合においても有効なので検査診断医学分野における重要な解析法となっている。サラセミアや異常Hb症は日本人にはまれであるとされてきたがこの他にもこの1年間だけでサラセミア9例、異常Hb88例の異常の実態(遺伝子異常)が明らかにされた。