hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高感度ボアホールアンテナを用いた至近距離微小地震に伴う電位変動観測

電位変動を測定するための低周波数帯、高周波数帯、及び広帯域の新型の高感度アンテアを作成し、南アフリカの金鉱山にH22年に設置した。H23年には、さらにボアホール磁力計を作成し同鉱山に設置した。結晶方向がランダムな石英を多数含む岩石内で微小地震が発生した場合における、地震発生時の電位シグナルの大きさを、地震のマグニチュードと震源距離の関数としてモデルに基づき評価した。これまでマグニチュードと震源距離を求めたなかでは、ノイズレベルの10mV以上の電位シグナルが期待される地震はまだ発生していない。地震波が到着した時には多くの電磁場変動が観測され、振幅や波形についての特徴を明らかにした。新たに開発したボアホールアンテナを南アフリカの地下1000mの金鉱山に設置して微小地震に伴う電位変動の観測を開始した.National Instruments PXIシステムにより,10kHzサンプリングでの連続測定,およびAE信号をトリガーにしたプレトリガー方式での高速サンプリングでの測定を行った.観測域の大部分が珪岩である.我々は室内実験において,水に飽和した花崗岩でAEが発生する時に石英の圧電効果などにより電位変化が測定されることを示してきたが、石英の結晶軸の向きがランダムな場合,実験室での結果をどのように微小地震のスケールまで拡張できるかはよくわかっていなかった.ランダムな方向を持つベクトルの和の大きさは一般にその個数のルートに比例することが理論的に予測できたので,圧電効果の強さは破壊域の体積のルートに比例すると仮定して実験結果を外挿し、ノイズレベル10mVを超える電位変動をもたらすマグニチュード,震源距離についての条件を求めた.その際、電気伝導度の違いも考慮した.しかし、今までのところ,この条件を満たす地震は発生していない.一方、地震波が到着した時の電位変化は数多く観測された.アンテナから90mほど離れたサイトに設置してある地震計記録(速度),及びそれを積分して得られる変位波形と比べると,速度波形に似ているようである.地震波が透過したときに、圧電効果によって周囲の岩石の歪みに比例した電位変化が生じた可能性もある.その場合,地震波到着より前に変化が現れてもよさそうであるが,これまでのところ,そのような信号は見つかっていない.新たに開発したボアホールアンテナをH22年に南アフリカの地下1000mの金鉱山に設置して微小地震に伴う電位変動の観測を開始した.H23年には、さらにボアホール磁力計を作成し同鉱山内に設置し,磁場変動の観測も開始した.磁場のビオサバール項は電場成分に比べて地殻伝播中の減衰の影響が小さいため,電場変動が検出されない場合でも磁場変動が検出される可能性がある,National Instruments PXIシステムにより,10kHzサンプリングでの連続測定,およびAE信号をトリガーにしたプレトリガー方式での高速サンプリングでの測定を行っている.観測域の大部分が珪岩である.我々は室内実験において,水に飽和した花簡岩でAEが発生する時に石英の圧電効果などにより電位変化が測定されることを示してきたが、石英の結晶軸の向きがランダムな場合,実験室での結果をどのように微小地震のスケールまで拡張できるかはよくわかっていなかった.ランダムな方向を持つベクトルの和の大きさは一般にその個数のルートに比例することが理論的に予測できたので,圧電効果の強さは破壊域の体積のルートに比例すると仮定して実験結果を外挿し、ノイズレベル10mVを超える電位変動をもたらすマグニチュード,震源距離についての条件を求めた.今までのところ,この条件を満たす地震は発生していない.一方、電場,磁場ともに地震波到達時の変動は数多く観測された.アンテナから90mほど離れたサイトに設置してある地震計記録(速度),及びそれを積分して得られる変位波形と比べると,電場変動は速度波形に似ているようである.地震波が透過したときに、圧電効果によって周囲の岩石の歪みに比例した電位変化が生じた可能性もある.【連携研究者】地震研究所中谷正生,上嶋誠新たに開発した高感度ボアホールアンテナをH22年に南アフリカ共和国のカールトンビル市の地下1000mの金鉱山に設置して微小地震に伴う電位変動の観測を開始した.National Instruments PXIシステムにより,10kHzサンプリングでの連続記録,およびAE信号をトリガーにしたプレトリガー方式での高速サンプリング記録を得た.H23年には,さらにボアホール磁力計を作成し同鉱山内に設置し,磁場変動の観測も開始した.磁場のビオサバール項は電場成分に比べて地殻伝播中の減衰の影響が小さいため,電場変動が検出されない場合でも磁場変動が検出される可能性がある.

H24年度は,継続して観測を実施するとともに,AEの震源データと比較しながら,データ解析を進めた.PXIシステムが故障したため,AE収録システムを改良し,電磁場変動を収録できるよういした.これまでのところ,電場,磁場ともに地震波到達時の変動は数多く観測されているが,地震発生時の変動はまだ検出されていない.ノイズレベルより高い変動が観測されるためのマグニチュードや震源距離を,新たなモデルに基づき見積もった.その条件を満たすイベントはまだ発生していない.なお本研究は,中谷が代表者のH21-25科研費基盤(A)「南アフリカ大深度鉱山でのAE計測第二期」と強い連携のもとで進めてきた.[連携研究者]地震研究所中谷正生,上嶋誠新たに磁場センサーを開発し,その設置も順調に行えた,24年度が最終年度であるため、記入しない。観測網の近くで採掘が始まるので,大きなイベントの発生が期待される.継続して観測を実施するとともに,AEの震源データと比較しながら,データ解析を進める.24年度が最終年度であるため、記入しない。
日韓の国際移動におけるローカルネットワークとコミュニティの生成と変容に関する研究

本研究は、19世紀末以降現在まで継続する日韓の人口移動におけるローカル・ネットワーク、さらに移動先での新たな共同性の生成・変容・再編プロセスを明らかにすることによって、グローバル化のなかで再編されるローカリティの可能性を探求するための基礎的データの収集した。韓国・済州島と日本間の人口移動、済州島とのネットワークが100年を越えて維持されている大阪を中心とした日本各地への移動の時代背景や経路、ネットワーク、移動先での生活文化を調査し、移動を可能にする生活論理を析出することを通して、経済や政治の論理では捉えきれない東アジアにおける国際移動分析への今後の課題と展望を見いだすことができた。2013年度は、研究打ち合わせを大阪および済州島において行ったうえで、前年度調査を実施した済州島北部中山間に位置する村において実施したインタビュー調査の補充調査および新たに2名へのインタビュー調査を行った。この成果は、調査対象者に内容についての了承を得たうえで、国際高麗学会日本支部学会誌『コリアン・スタディーズ』2号に査読を経て掲載予定である。加えて日本国内でのインタビュー調査については、2名の方について調査対象者の内容確認を経て『大阪産業大学人文・社会科学編』に掲載された。インタビュー内容の起こしは、本研究に関心を持つ大学院生・研究者に協力を依頼した。また、日韓の人口移動におけるローカル・ネットワークに関して資料収集とフィールドワークで得られた知見については、「済州島民の渡日・在日体験と血縁・地縁ネットワークー東回泉マウルの事例からー」と題して韓国青巌大学校在日コリアン研究所主催の第2回国際学術大会「在日コリアンの生活と文化」において発表、国内では、「境界を渡る人びと:在日済州島出身者の生活史から」と題して京都人類学会2月例会で報告するなど成果の公表を活発に行うとともに、各参加者と最新の研究動向について意見交換を行った。2012年度は、済州島および大阪において、研究打ち合わせをするとともに済州島の北部中山間に位置する村で日韓の人口移動におけるローカル・ネットワークに関する資料収集を行い、8名の方へインタビュー調査を実施した。また、済州島から日本への渡航についての資料収集を行い、大阪で2名の方へインタビュー調査を実施した。日本でインタビューさせていただいた方のうち1名については、調査対象者に内容についての了承を得たうえで『大阪産業大学論集人文・社会科学編』へ来年度掲載する。本研究は、プライバシーの問題に関わるものであるため、必ず調査対象者に調査後の内容を確認し、公表についての許可を得たのち公表・公刊している。また、本研究の成果について、「大阪と「故郷」と結ぶ在日済州島人の同郷ネットワーク」と題して、台湾中央研究院近代史研究所・大阪市立大学都市文化研究センター共催国際シンポジウム「近代東亜城市的社会群体與社会網絡」(=「近代東アジア都市における社会集団とネットワーク」、開催地は台湾中央研究院近代史研究所)にて、研究代表者が報告を行った。韓国においては、資料を収集するとともに、韓国の研究者との最新の研究動向について意見交換を行った。2014年度は、個別インタビューの内容については調査対象者の内容確認を経て、『大阪産業大学人文・社会科学編』に2本の論文として掲載された。インタビュー内容の文字起こしは、本研究に関心を持つ大学院生・研究生に協力を依頼した。最終年度であることからこれまでの研究成果を論文として公刊してきたものを検討し、内容を精査し補充したうえで、韓国語に翻訳したうえで出版するための準備をおこなった。また、本テーマにかかる資料収集とフィールドワークで得られた知見については、国内では「トランスナショナルな在外同胞生活史ー渡日済州島人と中国朝鮮族を中心に」(建国大学校統一人文学研究団、立命館大学コリア研究センター、朝鮮大学校、延辺大学民族研究所共催による統一人文学世界フォーラム2014「東北アジアにおけるコリアンの民族主体性の継承と変容」)、海外では`Imperial Japan and the Migrant Female Divers of Jeju Island in South Korea'(Association for Asian Studies Annual Conference)と題して研究代表者と研究分担者それぞれが研究報告を行った。また、韓国済州大学校在日済州人センター主催の国際シンポジウム「在日済州人の生活史と文化」において、研究代表者および研究分担者がこれまでの研究成果の総括的報告を行った。特に総括的報告については、主催側である在日済州人センターにおける今後の研究についての課題提起ともなり、本テーマ終了後も継続して研究交流の必要性が確認された。社会科学前年度の調査成果を検討し今年度の補充調査を加えた成果から、日韓のローカル・ネットワークを村単位で捉えかつ社会変動とともに分析するという視座が既存研究において欠落していることが確認でき、得られた知見をさらに深める必要性を日韓の研究者で共有できたことは予想以上の成果であった。親族関係や婚姻関係を通じての移動ネットワークが詳細に把握できたことも貴重な成果であった。

これらを踏まえ、新たな調査対象地域を選定できた。既存研究の検討により、移動を生み出す生活の論理についての共通の視座を共有したうえで調査に入ったことから、済州島での調査対象地域選定に役立ち、さらに予備調査において従来の研究成果では見落とされている視点について検討するにいたり、予想以上の成果を得た。また、韓国での予備調査により、対象地域出身者の予備調査へつなげることが可能となった。前年度の調査成果を踏まえたうえで、今年度は歴史資料を活用しながら、済州島からの渡日者が多い地域での調査を実施する。前年度の成果から、村単位で調査することによって近隣村との関係も視野に入れることも必要であることが確認できた。今年度は、解放後に密航で渡日した人びとの姓名および出身村が記載された公文書を調査資料として参照しながら、当該地域においての移動ネットワークの解明を試みる。これにより、文書資料のみの記録をより生活実態に即した形で捉えることが期待できる。また、今年度は前年度の成果について韓国での学術大会で報告することが予定されており、報告をめぐっての意見交換が今年度以降の調査研究の展開へ繋がることが予想される。前年度の予備調査を踏まえ、済州島での人口移動調査を実施する。方法としては、集落の構成によって異なる。同姓の一族が多数を占める集落と複数姓によって構成されている集落では調査スタイルを変え、各戸調査と一族代表者調査を交えながら実施する。実施にあたっては、対象集落を中心とした地域について、事前に済州島出身の研究協力者による学習会を設定し、事前知識を共有する。済州島での調査成果を中間分析し、移動先である日本各地での親族および姻族関係、親睦会や民族団体との繋がり、就業や儀礼に伴うネットワークについて検証する。これら生活構造を多面的に分析するにあたって、解放前からの済州島社会の変化については、歴史学からの研究蓄積のある藤永(分担者)が担当する。また、済州島から渡日と教育の関係については、研究実績のある鄭雅英(分担者)が考察を加え、在日済州島出身者の生活文化について研究を続けている高正子(分担者)が文化人類学的側面から分析を行い、これらに伊地知も社会学的分析を加える。本研究メンバーは調査実施時には可能な範囲で行動を共にし、常に情報や分析視点を相互に共有しつつ研究を進める。研究成果については、日韓双方をベースに学会・研究会での報告、論文発表を行う。韓国でのインタビュー調査データの文字起こしについて、今年度予定した作業依頼が延期になったため。インタビュー調査データの文字起こし謝金。2012年度費目別収支状況等「次年度使用額(BーA)」」
炭素・窒素安定同位体比を指標とする海洋表層の生物地球化学過程の研究

広範な海域における表層の懸濁粒子の炭素・窒素安定同位体比の変動とその要因を調べた結果,1)北部北大平洋においては夏季の亜寒帯前線付近で硝酸態窒素が枯渇するのにともない植物プランクンの現在量の増大がみられ,それ以北では硝酸態窒素が表層に高濃度で存在するが植物プランクトン現量は前線付近より小さいことがわかった.また前線より北部の懸濁粒子は非常に低い窒素同位体比を示こと,また前線付近の植物プランクトンは通常の生育条件で予想されるより高い炭素同位体比を持つことが明らかになった.2)赤道域大平洋では海洋表層懸濁粒子は東部に較べて中央部で高い窒素同位体比を示すことがわかっ表層の硝酸の窒素安定同位体比にも同様の傾向がみられたことから,東部で盛んな赤道湧昇によって表にもたらされた硝酸が植物によって取り込まれるときの同位体分別により濃度の減少とともに同位体が高くなりながら西方に移流した結果によると推論した.3)南北大西洋の表層の懸濁粒子の炭素安定同位体比の変動は,海洋の成層構造に依存した光合成の基としての二酸化炭素の同位体比の変動と,植物プランクトンの光合成における同位体分別による変動のつに分けられる事を見いだした.前者の効果を一般海洋観測データから推定することにより,光合成活と炭素同位体比の関係を見積もることが可能になった.4)海洋表層の硝酸の安定同位体比をさらに広範な海域で推定するために,より低濃度の硝酸の窒素同体比の測定法を開発した.5)沿岸熱塩フロントでの鉛直流速を推定した結果,海水混合の時間スケールはおよそ2日程度となっ粒状有機物の炭素安定同位体比は窒素安定同位体比より時間スケールの長い変動現象を反映することわかった.広範な海域における表層の懸濁粒子の炭素・窒素安定同位体比の変動とその要因を調べた結果,1)北部北大平洋においては夏季の亜寒帯前線付近で硝酸態窒素が枯渇するのにともない植物プランクンの現在量の増大がみられ,それ以北では硝酸態窒素が表層に高濃度で存在するが植物プランクトン現量は前線付近より小さいことがわかった.また前線より北部の懸濁粒子は非常に低い窒素同位体比を示こと,また前線付近の植物プランクトンは通常の生育条件で予想されるより高い炭素同位体比を持つことが明らかになった.2)赤道域大平洋では海洋表層懸濁粒子は東部に較べて中央部で高い窒素同位体比を示すことがわかっ表層の硝酸の窒素安定同位体比にも同様の傾向がみられたことから,東部で盛んな赤道湧昇によって表にもたらされた硝酸が植物によって取り込まれるときの同位体分別により濃度の減少とともに同位体が高くなりながら西方に移流した結果によると推論した.3)南北大西洋の表層の懸濁粒子の炭素安定同位体比の変動は,海洋の成層構造に依存した光合成の基としての二酸化炭素の同位体比の変動と,植物プランクトンの光合成における同位体分別による変動のつに分けられる事を見いだした.前者の効果を一般海洋観測データから推定することにより,光合成活と炭素同位体比の関係を見積もることが可能になった.4)海洋表層の硝酸の安定同位体比をさらに広範な海域で推定するために,より低濃度の硝酸の窒素同体比の測定法を開発した.5)沿岸熱塩フロントでの鉛直流速を推定した結果,海水混合の時間スケールはおよそ2日程度となっ粒状有機物の炭素安定同位体比は窒素安定同位体比より時間スケールの長い変動現象を反映することわかった.海洋の物質循環を地球規模で明らかにしていくためには様々な海洋環境の下でおこる特徴的な物質循環の過程を海洋の表層の外部入力に対する応答としてその因果関係を明らかにしてそれを地球規模に拡張することが必要である.本年度は海洋表層での懸濁粒子と沈降粒子との関係を明らかにするために,アラスカ湾で得られた,それらの炭素,窒素安定同位体比の詳細な鉛直分布を比較し,解析した.その結果,1)懸濁粒子濃度は表層から有光層下部にかけて急減するが沈降粒子フラックスは有光層下限付近に極大を持つ,2)窒素同位体比に関しては,有光層では懸濁粒子,沈降粒子の双方が0-1パ-ミルと低い値を持つが,有光層以深では懸濁粒子は7パ-ミルに急増するのに対し沈降粒子はほぼ一定の低い値を示す,3)炭素同位体比では,沈降粒子がほぼ-24パ-ミルと一定の値を示すのに対して,懸濁粒子は表層付近で沈降粒子と等しく有光層下限で-26パ-ミルの極小値を取る,4)沈降,懸濁粒子ともC/N比は表層から深さと共に徐々に増大する,ことなどがわかった.以上の結果は有光層下部で活発な沈降粒子の形成と分解がおこっていること,有光層下部がフラックスの極大を示す沈降粒子は表層起源であること,などを意味している.また今回,有光層下部において懸濁粒子の炭素同位体比が極小を示したことは,従来海洋では無視されてきた,有機炭素からの二酸化炭素の再生-再取り込みの過程を反映していると思われ興味深い.既存の試料に基づき,北部北太平洋における表層の懸濁態粒子の炭素,窒素安定同位体比と海洋表層環境因子の関係を調べた.

この結果,夏季の亜寒帯前線付近で硝酸態窒素が枯渇するのに伴い植物プランクトンの現存量の増大がみられ,それ以北では硝酸態窒素が表層に高濃度で存在するが植物プランクトンの現存量は前線付近より小さいことがわかった.また前線より北部の懸濁粒子は非常に低い窒素同位体比を示すこと,また前線付近の植物プランクトンは通常の生育条件で予想されるより高い炭素同位体比を持つことが明らかになった.1995年10月に既存の試料の解析において不足していた,硝酸及び溶存二酸化炭素の安定同位体比を実測すべくあらたな観測と試料採取を同海域で行なった.これらの試料は分析の終了をまって次年度に解析を行なう予定である.同海域の表層の水温,塩分,栄養塩類温度,植物色素濃度の歴史的データを集積し,表層の生物環境因子と植物色素濃度の関連に関する解析を始めた.現在までのところ,例として選んだ北海道東方海域において表層の水温と栄養塩類濃度の間には強い相関が認められることがわかり,同海域では表面水温を知ることによって、栄養塩類濃度が推定できるようになった.また1994年12月より,表層の生物活動によって生産された粒子の全沈降粒子のおける寄与を評価する目的で,東京湾湾口においてセジメントトラップの長期係留実験を始めた.広範な海域表層の懸濁態有機炭素の安定同位体比の変動を支配する要因を明らかにするために、大西洋を縦断する南北50度の海域で、観測および船上実験を実施した。その結果、1)海洋表層の懸濁態有機物の炭素安定同位体比の変動に関して、基本的に水温と塩分で決まる海洋構造と、それに依存した海域による化学的な環境(炭酸系)の違いが第一義的な支配要因となること、2)同じ水温の海域を比較したとき、植物プランクトンの活動が活発な海域の方がの光合成にともなう同位体分別が小さくなっていること、3)船上における希釈培養実験の結果からは、観測した大西洋表層水においては、微細藻類を出発点とする微生物ループが卓越しており、生物による生産と分解の過程がほぼ釣り合っているために、同位体希釈法を用いた極微量硝酸試料の窒素安定同位めに、1、2の結果が得られたことが示唆されること、等がわかった。同位体希釈法を用いた極微量硝酸試料の窒素安定同位体比測定法を開発した。この方法によれば、1マイクロモルの硝酸を含む海水試料を2リットル用いて硝酸態の窒素安定同位体比を+-約0.3パ-ミルの精度で測定することができる。この方法を北西部北太平洋の海水試料に適用した結果、深層水ではおよそ4-5パ-ミルの同位体比を示すのに対し、亜表層では、予想に反して、1パ-ミルと低い値を示した。同海域は冬季に亜熱帯モード水が形成されるとともに海表面にもたらされた低濃度の硝酸が夏季に消費しつくされる海域であり、夏季に生成した有機態窒素が表層近くで速やかに硝酸として再生することを意味しているのかもしれず、興味深い。沿岸熱塩フロント域での鉛直流速を推定した結果、紀伊水道フロント域での海水混合の時間スケールはおよそ2日程度となった。粒状有機物の炭素安定同位体比は窒素安定同位体比より時間スケールの長い変動現象を反映することがわかった。
晶析法によるタンパク質の分離精製

本研究は、現在タンパク質の分離法としては評価が低い晶析法を、高度分離法に発展させるために基礎的ならびに工学的検討を行ったものである。まず、タンパク質の昌析機構に関する基礎的検討が必要であるとの観点から、主としてサーモライシンを用いて、その結晶化機構について検討した。その結果、1)結晶化は、60nm前後の一次粒子の生成と、その1次粒子を構成単位とする結晶成長の2段階で進行する。2)結晶成長速度は初期飽和度に依存し、成長速度を最大にして結晶個数を最小にする最適初期飽和度が存在する。これは1)に示した結晶成長2段階モデルで説明できる。3)1次粒子には不純物タンパク質は含まれず、1次粒子程度の大きさのタンパク質結晶が生成されるまでは、同一タンパク質間の相互作用が優先される。などが明らかになった。リゾチームについてもほぼ同様の機構で結晶化していることが示唆された。次に、晶析法によるタンパク質の分離精製について、次のような新しい方法を提案した。1)1次粒子を分離する:不純物単独では晶析しないが、目的タンパク質の結晶中に混入する可能性があるときには、晶析途中に生成する1次粒子を分離・回収する。2)結晶成長速度差を利用する:溶解度差のみからは目的タンパク質と不純物タンパク質とを分離できない系では、1次粒子の生成速度および結晶成長速度の差を利用して分離する。3)沈殿微粒子の大きさの違いを利用する:目的タンパク質と不純物タンパク質の両者が析出する場合でも、生成する沈殿微粒子の大きさが異なる場合には、その違いを利用して分離する。これらの方法は、いずれも、1次粒子には不純物は含まれないという本研究で得られた知見を利用したものである。サーモライシンおよびリゾチームの混合溶液を用いて、これらの方法の一部について実証した。タンパク質の高度分離法としての晶析法を開発するためには、単一のタンパク質の沈殿生成機構を明らかにするとともに、目的タンパク質に共存する第三のタンパク質の影響についても明らかにする必要がある。本研究では、タンパク質分解酵素サ-モライシンをモデルタンパク質として、その沈殿生成機構について検討した。また、同酵素の自己分解生成物(サ-モライシン断片)を、共存する第三タンパク質に見立てて、沈殿生成における不純物タンパク質の影響についても検討した。それらの結果として、主として次の結果を得た。1)サ-モライシンの結晶化は、サ-モライシン分子が会合してできる直径50100nmの1次粒子の生成し、その1次粒子が会合する結晶生成の2段階で進行する。2)サ-モライシン(MW34600)の自己分解は、まず分子量10000と25000の2つの断片に分離されることから始り、次々と分解することにより、少なくとも8種の自己分解物を生成する。3)サ-モライシンの結晶化(沈殿化)は、溶液中に存在する自己分解物によって阻害される。4)自己分解物は、結晶生成の2段階のうち、第2段階すなわち1次粒子の会合(凝集)を阻害する。5)自己分解物は、サ-モライシン結晶に取り込まれるが、1次粒子には取り込まれず、1次粒子が会合する第2段階で母液として取り込まれる。サ-モライシンに極めて近い構造をもつ自己分解物でさえ、少なくとも1次粒子生成段階では結晶内に取り込まれなかったことより、1次粒子生成の機構を明らかにすることにより、沈殿法をタンパク質の高度分離法に昇格できる可能性が示唆された。前年度までの研究で、酵素タンパク質サーモライシンの結晶化が、粒子径60nmの1次粒子の生成と、その1次粒子が核化ならびに成長する2段階で進行することがわかった。

本年度は、まずこの2段階の結晶化が他のタンパク質についても認められるのか否かについて検討するため、リゾチームの結晶化について検討した。その結果、リゾチームもまた、結晶中に2001000nmの微粒子が多数存在することがわかり、サーモライシンほど顕著ではないが液相タンパク質濃度の経時変化からも、2段階結晶化を示唆する結果が得られた。サーモライシンの1次粒子生成速度は非常に速く、結晶化条件設定後10分以内に生成したが、リゾチームのそれは比較的遅く、結晶化条件設定後ほぼ10時間を要した。前年度までの結果と、上述の結果から、晶析法によるタンパク質の分離精製について新しい方法を提案した。その分離の特徴は次の通りである。1)1次粒子を分離する方法:不純物単独では晶析しないが、析出した目的タンパク質結晶中に混入する可能性があるときには、晶析途中に生成する1次粒子を分離・回収する方法が有利である。2)結晶成長速度差を利用する方法:目的タンパク質と不純物タンパク質の両者が析出するために、溶解度差のみからは分離が難しい系においては、1次粒子の生成速度および結晶に成長速度の差を利用して分離する。3)目的タンパク質と不純物タンパク質の両者が析出する場合でも、生成する沈殿の大きさは異なる場合には、その微粒子の大きさの違いを利用して分離する。これらの方法は、いずれも、1次粒子には不純物は含まれないという本研究で得られた知見を利用したものである。サーモライシンおよびリゾチームの混合溶液を用いて、これらの方法の一部について実証した。
媒介昆虫培養細胞を用いた植物レオウイルス遺伝子の導入法及び発現系の開発

培養細胞に直接ゲノム核酸を直接導入してもウイルス活性は発現しなかった。またゲノム核酸とヘルパーウイルスを同時に導入しても同様に核酸を導入した方のウイルス活性は回収出来なかった。そこで、ウイルス活性を保持する核酸とRNAポリメラーゼの複合体を単離する事にした。イネ萎縮ウイルスのRNAポリメラーゼの複合体の分離を試みた。純化ウイルスを高濃度の塩化マグネシウムで処理した後、塩化セシウム平衡密度勾配遠心にかけると、P8外被蛋白質が解離して、コア粒子が分離された。この粒子は主にP1,P3,P7蛋白とゲノムRNAで構成されていた。またコア粒子はRNAポリメラーゼ活性を有していた。コア粒子をさらにトリフルオロ酢酸セシウム平衡密度勾配遠心にかけたところ、コア粒子からP1とP7およびゲノムRNAが解離して、P3を主成分とする中空粒子が得られた。P7は中空粒子より重い密度で分離されたので、ゲノムRNAと複合体を形成していると予想した。そこで、P7の核酸結合能をノースウエスターンブロッチング法で解析した。イネ萎縮ウイルスゲノムRNAをプローブすると、ウイルス構造蛋白質のうちP7のみに結合した。以上の結果からP7がRNAポリメラーゼを有する複合体で二次的に重要な役割を果たしていると予想した。ヒメトビウンカの培養に成功した。ツマグロヨコバイの場合と同じ培養液で61回-73回継代して5つの培養細胞株を確立した。細胞はヨコバイ類に較べると約半分の大きさで、容器の底面に付着して生育し、その速度は遅かった。この細胞にイネ黒条萎縮ウイルスを接種したところ、蛍光抗体間接法染色でウイルスの感染を確認できた。植物ウイルスの研究にウンカの培養細胞が用いられたのは、この実験が初めてである。申請者は、イネ萎縮ウイルス(RDV)の多数の系統を持っており、これらの系統は分節ゲノムの電気泳動移動度で区別できる。本研究では、まず一つの系統(ヘルパー)に感染した培養細胞に他の系統の特定の分節ゲノムを導入し、ヘルパーのRNAポリメラーゼと複製機構を利用して導入ゲノムを複製させる方法を確立する。このために、平成5年度は、系統の中から、導入する分節ゲノムを、ヘルパーの対応する分節ゲノムと、電気泳動法で区別できるものを選び、さらにそのcDNAを合成した。1)RDV北大株の分節ゲノム10番(RDV-H S10)系統がRDV-AI1系統のS10と電気泳動的に区別出来ることがわかった。2)導入する分節ゲノムより全長のcDNAを作成し、プラスミドベクターのT7転写プロモーターの下流にプラス鎖、SP6プロモーターの下流にマイナス鎖を挿入し、試験管内で大量のRDV-H S10が一本鎖でも、二本鎖でも合成できるようにした。以上より、培養細胞で特定の分節ゲノムの複製がヘルパーウイルスの存在下で検定出来るようになった。また、他の植物レオウイルスの媒介昆虫である、トビイロウンカやヒメトビウンカの細胞培養にも成功した。1)イネ萎縮ウイルスゲノムを、電気泳動の移動度により識別できる北大株とAI-1株を用いて、媒介昆虫ツマグロヨコバイの培養細胞に直接導入して複製の有無を調べた。培養細胞に予めヘルパーウイルスとしてAI-1株を感染させておき、この細胞に北大株の核酸をトランスフェクション法で直接導入した。導入後、細胞よりウイルスゲノム核酸を抽出し、電気泳動を行なった。北大株の核酸の複製が確認できなかった。2)核酸のみでは、複製能力を持たないことが明らかになったので、複製能力を持つ最小単位のゲノム-蛋白質複合体の同定を試みた。

純化ウイルス粒子をマグネシウム処理後、塩化セシウム平衡密度度勾配遠心すると、RNAポリメラーゼ活性を有する亜粒子が得られた。この粒子は、ゲノム核酸と3種の構造蛋白質より構成されていることを明らかにした。今後この複合体の再構成の条件を検討する。3)ヒメトビウンカの培養細胞株を既に43代継代した。しかし、細胞の成育は速くは無いので、更に培養条件の検討を行なっている。イネ萎縮ウイルスのRNAポリメラーゼの複合体の分離を試みた。純化ウイルスを高濃度の塩化マグネシウムで処理した後、塩化セシウム平衡密度勾配遠心にかけると、P8外被蛋白質が解離して、コア粒子が分離された。この粒子は主にP1,P3,P7蛋白とゲノムRNAで構成されていた。またコア粒子はRNAポリメラーゼ活性を有していた。コア粒子をさらにトリフルオロ酢酸セシウム平衡密度勾配遠心にかけたところ、コア粒子からP1とP7およびゲノムRNAが解離して、P3を主成分とする中空粒子が得られた。P7は中空粒子より重い密度で分離されたので、ゲノムRNAと複合体を形成していると予想した。そこで、P7の核酸結合能をノースウエスターンブロッチング法で解析した。イネ萎縮ウイルスゲノムRNAをプローブとすると、ウイルス構造蛋白質のうちP7のみに結合した。以上の結果からP7がRNAポリメラーゼを有する複合体で二次的に重要な役割を果たしていると予想した。ヒメトビウンカの培養に成功した。ツマグロヨコバイの場合と同じ培養液で61回-73回継代して五つの培養細胞株を確立した。細胞はヨコバイ類に較べると約半分の大きさで、容器の底面に付着して生育し、その速度は遅くかった。この細胞にイネ黒条萎縮ウイルスを接種したところ、蛍光抗体間接法染色でウイルスの感染を確認できた。植物ウイルスの研究にウンカの培養細胞が用いられたのは、この実験が初めてである。
高血圧予防のためのライフスタイルのあり方に関する疫学共同研究-国際共同研究INTERMAPの一環として

【目的】血圧値に影響を与える栄養素、食物を明らかにする目的で、米国(8集団)、日本(4集団)、中国(3集団)、イギリス(2集団)の4ヶ国総計5000名余を対象として、高度に標準化した方法で国際共同研究INTERMAP(班長Stamler)を実施した。現在、成績公表に向け分析が進んでいる。【対象と方法】1997年よりINTERMAPの一環として、それぞれ40-59歳の男女計300のランダムサンプルにつき、国内4カ所の共同研究を実施した。1998年12月末、総計1200名のフィールド調査が完了した。4日間の24時間思いだし法による食事調査、血圧測定、2日間の24時間蓄尿検査等を実施した。また、日本およびハワイの日系米人集団においては、血清脂質、フィブリノーゲン、HbAlc等の血液化学検査を実施した。ハワイは同様に男女267名の調査を実施した。【結果】最大血圧の平均値は、日本人男性120.4mmHg、日系米人より2.5mmHg有意に低かった。女性は男性よりも低かった。24時間蓄尿による食塩の排泄量量は、男性で12.3gであり、日系米人より2g多かった。女性では食塩の摂取量は10から11gであった。脂質の摂取エネルギー比率は女性の方が高く、男性では21から24%であり女性では2527%であった。女性の多価不飽和脂肪酸/飽和脂肪酸の比は1.0を下回った。血液化学所見では、ハワイの日系米人に比して日本の集団では、血清総コレステロール、LDLコレステロール、中性脂肪、フィブリノーゲン値が低く、逆に、HDLコレステロール値は高かった。血清総コレステロール値は、10-15mg/dl日本人の方が低かった。これらのことには、日本人が日系米人よりも魚介類の摂取量が多く脂肪摂取量が少ないこと、また、肥満度(BNI-Body Mass Index, kg/m^2)が小さいことが関連していると考えられた。脳卒中をはじめとした循環器疾患死亡率の大幅な減少は、高血圧者の減少と国民の血圧水準(最大血圧にして15mmHg程度)の低下によりもたらされた。したがって、国民の血圧水準をわずかでも低い水準に移行させるライフスタイルは、脳卒中ひいては寝たきり、脳血管性痴呆を予防し、高齢社会に活力を与えるものである。そのためには、国民の血圧水準に影響を与える生活環境要因、ライフスタイルに関する研究が極めて重要となる。そこで、未解決の課題である、血圧と関連する栄養素及び食物を明らかにするために、食塩その他の電解質と血圧に関するINTERSALT Studyをさらに発展させた国際的な疫学共同研究の一環として、米国、日本、英国、中国において計5200人(延べ人数20,800人)の調査を実施するものである。本研究では、1集団につき無作為抽出した40-59歳男女260名を対象として、2回の24時間蓄尿、4日間にわたる24時間思い出し法による栄養調査と4日間の血圧測定等を実施する。血圧と関連する要因の分析は、アルコール、喫煙、肥満度、運動量などの生活環境要因を考慮に入れ、総合的に検討する。また、日本とハワイの日系人については、食生活と血清総コレステロール、HDLコレステロール、血漿フィブリノーゲンの定量、等との関連も、総合的に検討する。

本年度は滋賀県愛東町において、予定人数の260人を越える291人(延べ人数約1200人)を実施した。現在、北海道室蘭市の新日鉄、和歌山市の住友金属、富山市のYKK従業員に対して調査が実施されている。2月末日現在の調査人数は、富山(182人)、和歌山(95人)、札幌(64人)であった。国際共同研究の一環として、それぞれの調査対象集団に対して40-59歳の男女計300名のランダムサンプルにつき、栄養と血圧に関する国内4カ所の共同研究を実施してきた。1998年12月末で北海道室蘭工場のフィールド調査が完了し、滋賀県A町、富山市Y工場、和歌山市S工場の全ての調査が完了した。高度の標準化を達成し、調査方法の研修等を経て、シカゴおよびロンドン中央事務局の管理のもと、4日間の24時間思いだし法による食事調査、4日間8回分の血圧測定その他の身体計測、2日間の24時間蓄尿検査を実施した。調査は予定通り終了し、約1200名の調査を完了した。また、日本およびハワイの日系米人集団においては、血清脂質、フィブリノーゲン、血清クレアチニン、尿酸、γ-GTP、アルブミン、グロブリン、HbA1c等の血液科学検査を実施した。現在、保存した血液標本において、ハワイの検体も含め一括して血液化学分析を実施している。最大血圧の平均値は、男性40歳代の119.0から122.8mmHg、50歳代は120.8から123.0mmHgであった。集団間および年齢間による差はわずかであった。女性は男性よりも最大血圧値は97mmHg低かった。最小血圧も世代間の差は2から3mmHgであり、女性が男性よりも59mmHg低かった。栄養調査では、男性の摂取エネルギーは2200から2500kcalであり、女性は1750から1990kcalであった。農村部の滋賀県A町の摂取エネルギーが最大であった。食塩の摂取量は男性で12.3gから13.5gであり、集団間年齢間で大きな差はなかった。女性では食塩の摂取量はエネルギーに比例して低く、10から11gであった。脂質の摂取エネルギー比率は女性の方が高く、男性では20から25%であり女性では2327%であった。農村部の女性に低く、工場勤務者の妻ないしは勤務者で高かった。女性の多価不飽和脂肪酸/飽和脂肪酸の比は1.0を下回った。【目的】血圧値に影響を与える栄養素、食物を明らかにする目的で、米国(8集団)、日本(4集団)、中国(3集団)、イギリス(2集団)の4ヶ国総計5000名余を対象として、高度に標準化した方法で国際共同研究INTERMAP(班長Stamler)を実施している。現在、成績公表に向け最終段階にあり、これは中間報告である。【対象と方法】1997年よりINTERMAPの一環として、それぞれ40-59歳の男女計300名のランダムサンプルにつき、国内4カ所の共同研究を実施した。1998年12月末、総計1200名のフィールド調査が完了した。4日間の24時間思いだし法による食事調査、血圧測定、2日間の24時間蓄尿検査等を実施した。また、日本およびハワイの日系米国人集団においては、INTERMAPにはない血清脂質、フィブリノーゲン、HbAlc等の血液化学検査を実施した。【結果】最大血圧の平均値は、男性40歳代の119.0から122.8mmHg、50歳代は120.8から123.0mmHgであった。
地場野菜の生活習慣病予防効果の解明と地域産業の活性化への応用

大阪の農業と食文化を支えてきた歴史や伝統を持つ大阪独特の野菜である「なにわ伝統野菜」の生理作用として生活習慣病の予防効果についての科学的知見を明らかにし、「なにわ伝統野菜」を大阪の地場野菜として地域農業の活性化に寄与することを目的として、「なにわ伝統野菜」の1つである玉造黒門越瓜抽出物による生活習慣病の予防効果とその作用メカニズムについての総括的な研究を行った。その結果、玉造黒門越瓜抽出物は、アルコール性肝疾患の予防効果、抗肥満効果および皮膚の創傷治癒促進効果を有すること、さらにこれらの効果は一般の白瓜には認められなかったことから、玉造黒門越瓜に特異的な作用であることが明らかとなった。大阪の農業と食文化を支えてきた歴史や伝統を持つ大阪独特の野菜である「なにわ伝統野菜」の1つである玉造黒門越瓜の新しい生理作用として、今年度は抗肥満効果について解析した。In vitro肥満モデルとして使用される3T3- L1前駆脂肪細胞を用いて、玉造黒門越瓜抽出物の抗肥満効果について検討したところ、玉造黒門越瓜抽出物は、細胞内脂肪蓄積量、脂肪合成の律速酵素であるGPDH活性およびそれらの発現に関する転写因子(PPARγ, C/EBPα)を添加濃度に依存して有意に抑制したことから、玉造黒門越瓜抽出物は、脂肪細胞への分化を転写因子のレベルで制御し、抗肥満効果を発揮することが見出された。一方、これらの効果は一般の白瓜には認められなかったことから、玉造黒門越瓜に特異的な作用であることが明らかとなった。次に、玉造黒門越瓜抽出物に含まれる成分による抗肥満効果について、一般の白瓜抽出物と比較して玉造黒門越瓜抽出物に多く含まれる成分であるDL-pyroglutamic acid、Uridine、L-threonic acid hemicalcium saltを用いて抗肥満効果について検討したところ、これらの成分を単独に添加しても抗肥満効果は認められなかった。以上の結果から、玉造黒門越瓜抽出物は抗肥満効果を有すること、また、その作用は玉造黒門越瓜抽出物に含まれる成分の相加/相乗効果によるものであることが明らかとなった。大阪の農業と食文化を支えてきた歴史や伝統を持つ大阪独特の野菜である「なにわ伝統野菜」の生理作用として生活習慣病の予防効果についての科学的知見を明らかにすることを目的として、以下の2点について解析した。1)分離肝細胞によるin vitroアルコール性肝炎モデルを用いて、玉造黒門越瓜抽出物によるアルコール性肝炎予防効果の作用メカニズムについて検討したところ、玉造黒門越瓜抽出物は、エタノールによって誘導された酸化ストレスを軽減させることによって、肝細胞障害を抑制することが明らかとなった。また、その作用メカニズムとして、玉造黒門越瓜抽出物は、アルコール脱水素酵素の発現量を増加させ、一方で、薬物代謝酵素のCytochrome P450 (CYP2E1)の発現量を低下させることによって、CYP2E1が産生する活性酸素種量を減少させて、酸化ストレスから防御していることが示唆された。さらに、これらの効果は一般の白瓜には認められないことから、玉造黒門越瓜に特異的な作用であることが明らかとなった。2)我々が開発したin vivoアルコール性肝疾患モデルラットを用いて、玉造黒門越瓜抽出物によるアルコール性肝疾患の予防効果について検討したところ、玉造黒門越瓜抽出物は、肝障害の指標となる血中の逸脱酵素(AST、ALT、LDH)活性値を顕著に低下させること、肝臓中の過酸化脂質産生量を低下させること、病理組織学的解析結果から肝障害(肝細胞変性や肝線維化)をコントロールレベルにまで抑制させることが明らかとなった。これらの結果より玉造黒門越瓜は、一般の白瓜には認められないアルコール性肝疾患の予防効果を示したことから、「なにわ伝統野菜」の優位性がもたらされたこと、さらに、地域農家の活性化の一端につながる可能性が見出された。大阪の農業と食文化を支えてきた歴史や伝統を持つ大阪独特の野菜である「なにわ伝統野菜」の1つである玉造黒門越瓜の新しい生理作用として、今年度は皮膚の創傷治癒促進効果についてin vitro実験系を用いて解析した。ヒト皮膚角化細胞およびヒト正常皮膚由来線維芽細胞を用いて、玉造黒門越瓜抽出物の創傷治癒促進効果について検討したところ、玉造黒門越瓜抽出物は、角化細胞の細胞増殖能および細胞遊走能を濃度依存的に亢進させた。さらに、皮膚線維芽細胞において、玉造黒門越瓜抽出物はコラーゲン産生能を添加濃度に依存して亢進させた。以上の結果から、玉造黒門越瓜抽出物は皮膚角化細胞および皮膚線維芽細胞に対して、創傷治癒効果を有することが示唆された。

さらに、最終年度である今年度は、「なにわ伝統野菜」の普及のための地域活性化として、「なにわ伝統野菜」の優位性を再評価することによって、消費の増大をうながすとともに、その需要を満たすために生産量を確保する体制を整備することによって、研究成果の社会還元を目指すことを目的とした。すなわち、本研究での研究成果の社会還元として、大阪市東成区花と緑のまちづくり推進事業において、区民に対して講演を行なうなど、玉造黒門越瓜の普及に協力することができた。さらに、今後、新たに本研究成果をもとにして、(地独)大阪府立環境農林水産総合研究所食の安全研究部食品技術グループとの連携を行なっていく予定である。病態栄養学玉造黒門越瓜の新しい生理作用として、抗肥満効果とその作用メカニズムについて明らかにすることができた。また、玉造黒門越瓜抽出物に含まれる成分は単独では作用しないが、複数の成分の相加/相乗効果によるものであることを見出すことができたため。玉造黒門越瓜のアルコール性肝疾患予防効果とその作用メカニズムを細胞レベルおよび動物レベルで明らかにすることができた。また、この効果は一般の白瓜には認められないことから、「なにわ伝統野菜」の優位性がもたらされたこと、さらに、地域農家の活性化の一端につながる可能性が見出された。平成24年度では、玉造黒門越瓜抽出物のアルコール性肝疾患の予防効果を明らかにした。さらに平成25年度では、新しい生理作用として、抗肥満効果とその作用メカニズムについて明らかにすることができた。今後はさらに、皮膚の抗老化作用について検討する。また、研究成果の社会還元を目指すために、「なにわ伝統野菜」としての玉造黒門越瓜の普及啓発の方策を計画したい。平成24年度では、玉造黒門越瓜抽出物のアルコール性肝疾患予防効果とその作用メカニズムを明らかにした。本年度は、より詳細なアルコール性肝疾患予防効果の作用メカニズムを検討するとともに、その他の生活習慣病(肥満)予防効果および抗老化作用について検討する。該当なし
震災復興と地域建設業の再生：住民支援型コミュニティ･ビジネスへの展開

地域建設業は、過去20年にも及ぶ長期の建設投資の縮小により震災前までは極めて厳しい業況にあったが、東日本大震災による津波被災地での壊滅的な物的被害により、膨大な復旧・復興事業が必要となった。この様な需要への一時的対応から、震災後の建設業は一転して業況感の最も良い業種である。業界としては、この期を「資本蓄積及び将来的な技能継承・高度化、構造改革」の契機と捉え、住民支援型コミュニティ・ビジネスへの転換方策を探る必要がある。本研究では、企業実態調査、業界ヒヤリング、建設統計分析等から、建設業の構造分析と東日本大震災の影響把握を行い、今後のこの分野で精査すべき課題の特定化を行った。長年続いた建設投資の減少により震災前までは厳しい業況に直面し、震災後は一転して好況感の最も高い業種となった建設業について、復興過程における動向・役割ならびに今後の地域産業としてのあり方を検討した。特に、東日本大震災は津波被災地を中心に壊滅的な被害をもたらしたが、膨大な復旧・復興事業への一時的対応にとどまらず、業界としては資本蓄積及び将来的な技能高度化、構造改革の契機として、地域においては地域ニースに応える社会的企業化の面から、「住民支援型コミュニティ・ビジネス」への転換という視点を重視した。以上の問題意識から、既存の公表データの収集分析をまず行い、建設投資や建設雇用の経年変化等を再確認し、地域建設業の課題を整理した。加えて、個別建設事業者についての経営審査データ(個別企業データ)を購入し、統計的分析に着手した。次に、東北大経済学研究科で行っている震災復興企業実態パネル調査(2012,13年実施)のデータセットから建設業分を抽出し、その構造分析を通じて東日本大震災の影響を把握した。最後に、専門家との勉強会及び諸アクターへのヒヤリング調査を行い、それぞれの立場からの震災復興及び地域建設業に関する情報収集を行った。聞き取りの対象は、以下の3セクターに対して実施した。1)行政(許認可権限、事業発注者):東北地方整備局(建政部、道路部)、相馬市(建設部)、2)業界団体:各県建設業協会(宮城、福島、岩手)、みやぎ建設総合センター、岩手県建設業ありかた研究会、3)企業等:スーパーゼネコン、中堅ゼネコン他、都市再生機構、東北大インフラマネジメント研究センター、建設経済研究所これらの萌芽的研究から、今後この分野で精査すべき課題を特定することが出来たとともに、主要な内容をとりまとめて論文化した。長年続いていた建設投資の縮小により震災前までは極めて厳しい業況に直面し、震災後は一転して好況感の高い業種となった地域建設業について、復興過程における業界動向と役割並びに今後の地域産業としてのあり方を検討した。特に、東日本大震災は津波被災地を中心に壊滅的な(物的)被害をもたらしたが、膨大な復旧・復興事業への一時的対応にとどまらず、業界としてはこの期を「資本蓄積及び将来的な技能継承・高度化、構造改革」の契機と捉え、地域における社会的ニーズに応えるという立場も含め、「住民支援型コミュニティ・ビジネス」への転換可能性を探るという視点を重視した。以上の問題意識から既存の公表データの収集分析をまず行い、建設投資や建設雇用の経年的変化等を再確認し、地域建設業の課題を整理した。加えて、個別建設業者の経営審査データを購入し、企業ヒヤリングと合わせて分析を行った。次に、東北大学経済学研究科で行っている震災復興企業実態パネル調査(201214年度)のデータセットから建設業分を抽出し、その構造分析を通じて東日本大震災の影響を把握した。最後に、専門家との勉強会及び関連諸アクターへの聞き取り調査を行い、それぞれの立場からの震災復興及び地域建設業の展望に関する情報収集を進めた。聞き取り対象は、1.行政:東北地方整備局・相馬市等市町、2.業界団体:各県建設業協会・みやぎ建設総合センター・岩手県建設業あり方研究会、3.企業:ゼネコン/中堅ゼネコン・都市再生機構・東北大インフラマネジメント研究センター・建設経済研究所。この萌芽的研究を通じて、今後のこの分野で精査すべき課題の特定化を行い、主要な内容は学会報告及び論文としてまとめた。特に最終年度は、米国地理学会大会にて、その成果の一部を報告した。地域計画挑戦的萌芽研究としては、基礎的知見の整理を経て、今後の震災復興事業が進展する過程で着目しておくべき研究課題を明らかにすることが出来たとともに、この分野で精査すべき課題を特定することが出来た。研究成果を米国地理学会で報告するため2014年度への繰り越し継続を申請したが、研究目的・研究計画に示した内容については、概ね順調に進展している。まず地域データの分析については、今後とも震災復興の進捗とともに継続実施していく予定である。特に、経営審査データについては、数年後に再度入手し、経年比較分析を企画している。

また、東北大経済学研究科で行っている震災復興企業実態パネル調査の建設業の構造分析も継続する。次に、勉強会(ワークショップ)・ヒヤリング調査についても、みやぎ建設総合センター等と協働しながら継続していく予定である。研究成果を海外で報告するため、その旅費分等を繰り越したものである。海外出張旅費等に充当
カムチャッカ半島における氷河をとりまく水循環過程およびそ変遷に関する研究

カムチャツカ半島ウシュコフスキー氷冠において雪氷コア掘削ならびに現場解析を実施した。標高3,901m.氷厚240mを有するに地点に総計2.4トンの物資をヘリコプター輸送し,1998年6月20日から30日にかけて雪氷コアを掘削した.総掘削回数307回,総掘削時間103時間で全長211.7mの雪氷コアを採取した.掘削終了後,20m毎に掘削孔壁の温度を測定した.深度10mは-15.7°C,底部211.7mは-4.2°Cであり,表面からほぼ直線的に漸増する温度垂直分布が得られた.掘削と並行して,層序観察,バルク密度測定,ECM(固体電気伝導度)測定,デジタルビデオによるコアの撮影を行った.現場解析ができた表面から深度141mまでのコアによれば,55m付近の氷化深度以浅では,コアは融解・再凍結氷と融解を経験していないフィルンからなり,氷化深度以深では融解・再凍結氷と圧密氷との互層から構成されていた.深度141mまでのコア中には目視できる火山灰だけでも183層が確認され,そのうち2層が火山灰の特徴から噴出年代が特定された.ECMとビデオ撮影したコアのモザイク画像とを比較した結果,ECMシグナルは火山灰層で低下,融解・再凍結氷層で上昇する傾向が見られた.一方,高所における掘削オペレーションであったため,人員の健康面での各種データを採取し,高所順応の個人差を考察した.本研究は氷河・水文班、生物・地形班の2班に別れて実行された。<氷河・水文班>クロノツキ-半島カレイタ氷河において7月の2週間、氷河質量・熱・水収支に関する観測を実施した。8月には半島中央部のウシュコフスキー氷冠において約27m、過去30年間にわたる雪氷コアを掘削した。また、半島を横切る東西断面を設定し、3ヶ所に無人気象観測器を設置した。以上の調査により、下記の知見が得られた。1.カレイタ氷河は冬期に10mを越す涵養があり、このため、低緯度にも関わらず低高度まで氷河が発達しうる;2.カレイタ氷河の融雪に関わる熱収支構成比は、放射・顕熱・潜熱の順で、日本の多年性雪渓に類似している;3.ウシュコフスキー氷冠は、低緯度に位置するにも関わらず、極地とほぼ同様な気象条件にあり、良質の雪氷コアを掘削可能である;4.ウシュコフスキー氷冠の27mコアの物理解析の結果、涵養量と低気圧活動、融解・再凍結量と夏期気温に相関が見いだされた。<生物・地形班>8月、エッソにおいてシダ類の地理的分布に関する調査を行った。また、同時期、エッソ周辺、カムチャッカ川沿い、クリュチェフスカヤ山群において氷河地形と火山灰層序に関する調査を実施した。以上の調査により下記の知見を得た。1.カムチャッカ半島中央部の植物多様性は、北海道とシベリアの中間程度に位置する;2.エッソ周辺には最終氷期にかなりの範囲まで氷河が拡大しており、従来の説より氷河の発達が大きかった。本研究は、地形・植物班、氷河班の2班に別れて実行された。〈地形・植物班〉8月15日から8月29日にかけては、カムチャッカ半島オホーツク海岸および中央部エッソ村周辺で、8月22日から9月22日にかけては太平洋岸のカレイタ氷河にて、それぞれ地形および植生調査を実施した。その結果、以下のことが判明した。1.オホーツク海岸には海成段丘が発達し、そこに化石アイスウェッジキャストが発見された。形成年代については現在火山灰試料の分析から考察中である。2.エッソ周辺の氷河地形を再調査し、氷河の前進規模がぼぼ明らかになった。カレイタ氷河前縁の小氷期に形成されたモレーンの詳細な分布図を作成すると同時に、ライカノメトリーにより形成年代を数年程度の誤差で推定した。4.エッソ近郊のカ-ルにおいて地生態学的な調査を実施し、地形と植生の間に密接な相互作用があることを明らかにした。〈氷河班〉8月22日から9月22日にかけてカレイタ氷河で質量収支、気象・水文、動力学的な観測を実施し、1996年の現地観測と併せて、カレイタ氷河の1年間の挙動を明らかにした。また、氷河生物学の立場からカレイタ氷河上の雪氷藻類と昆虫に関する調査を行い、カレイタ氷河が日本の雪渓と類似した生態系にあることを突き止めた。氷河班では、地形班によって明らかにされた小氷期の氷河変動に関するデータと氷河班が明らかにした雪氷学的な成果を組み合わせ、カレイタ氷河の数値モデリングに取り組み始めた。標高3,901m.氷厚240mを有するに地点に総計2.4トンの物資をヘリコプター輸送し,1998年6月20日から30日にかけて雪氷コアを掘削した.総掘削回数307回,総掘削時間103時間で全長211.7mの雪氷コアを採取した.

掘削終了後,20m毎に掘削孔壁の温度を測定した.深度10mは-15.7°C,底部211.7mは-4.2°Cであり,表面からほぼ直線的に漸増する温度垂直分布が得られた.掘削と並行して,層序観察,バルク密度測定,ECM(固体電気伝導度)測定,デジタルビデオによるコアの撮影を行った.現場解析ができた表面から深度141mまでのコアによれば,55m付近の氷化深度以浅では,コアは融解・再凍結氷と融解を経験していないフィルンからなり,氷化深度以深では融解・再凍結氷と圧密氷との互層から構成されていた.深度141mまでのコア中には目視できる火山灰だけでも183層が確認され,そのうち2層が火山灰の特徴から噴出年代が特定された.ECMとビデオ撮影したコアのモザイク画像とを比較した結果,ECMシグナルは火山灰層で低下,融解・再凍結氷層で上昇する傾向が見られた.一方,高所における掘削オペレーションであったため,人員の健康面での各種データを採取し,高所順応の個人差を考察した.