hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イノラートによる高度オレフィン化反応

エステルのオレフィン化反応とその有機合成への実践的応用:エステルカルボニルのオレフィン化反応はきわめて困難な反応の一つであり、汎用性が高く官能基化が容易なプロセスの開拓が強く求められている。イノラートはエステルと室温付近で反応させることによりエノールエーテルを高収率で与えることを見いだした。イノラートはリンイリドよりもはるかに求核性が高いことから一般的オレフィン化剤として有望である。エステルのアルコール部(ROH)の酸性度を精査したところ脂肪族アルコールは収率良く生成物を与えたが、酸性度の高いフェノールでは低収率であった。α-アミノエステルではきわめて高収率で生成物を与えた。本反応の生成物はエノールエーテル(ビニリデンカーボネート)であり、有機合成で有用な反応前駆体となるので合成素子への変換反応を試みた。カルボン酸をビニルケトンに変換してβ-アルコキシジビニルケトンとしてNazarov反応に付したところ、β-アルコキシ基が転位したα-アルコキシシクロペンテノンが高収率で得られた。本反応は各種ルイス酸で触媒される新規Nazarov反応である。α-オキシケトンのオレフィン化反応とその機構解明:α-オキシケトンとイノラートの反応で高Z選択的に4置換オレフィンを得る方法論の開発に成功した。この反応機構を理論計算により解析したところ、炭素-酸素結合の反結合性軌道が遷移状態において切断される軌道を安定化していることが明らかになり、本反応も軌道相互作用による回転選択的オレフィン化反応であることが明らかとなった。アシルゲルマニウムのオレフィン化反応:ゲルマニウムはケイ素やスズと同属の元素であるが、有機ゲルマニウムの化学は未開拓である。ゲルマニウムはケイ素同様、低エネルギーレベルのLUMOの軌道を有しているため、効果的な軌道相互作用が期待される。そこで種々のアシルゲルマニウムを合成し、イノラートによるオレフィン化反応を試みたところ高Z選択的にビニルゲルマンを高収率で得ることに成功した。初めてのアシルゲルマンの高選択的オレフィン化反応である。イノラートとカルボニル化合物との環化付加-環解裂反応を利用したオレフィン化反応を精査し、次のような結果を得ることができた。1)α-オキシケトン、α-アミノケトンのオレフィン化反応及びその機構解明:表記ケトンに対してイノラートを室温で反応させたところ高いZ選択性で四置換オレフィンが好収率で得ることができた。本反応の一般性は高くトリアルキルシロキシ基、アルコキシ基、アリールアミノ基、ベンジルアミノ基など広汎なα置換を有するケトンに対して有効である。ケトンに対する高選択的オレフィン化反応の初めての成功例である。この立体制御機構は、当初はリチウムカチオンに対するキレーションによる立体配座の固定と考えていたが、詳細な実験及び理論化学計算によりキレーションよりもむしろ超共役による軌道相互作用が機能していることが明らかとなった。すなわち、中間体であるβ-ラクトンエノラートの解裂するC-0結合のσ軌道と側鎖のC-0もしくはC-N結合の反結合性軌道が相互作用しtorquoselectivityを制御したと結論づけた。本反応はワンポットで五員環ラクトンやラクタムへも誘導でき、きわめて有用である。2)エステルのオレフィン化

反応:イノラートとエステルを室温で反応させたところ、速やかに進行し好収率高E選択的にオレフィン化体、すなわち四置換エノールエーテルが得られた。エステルカルボニルのオレフィン化において立体制御と多置換エノールエーテルを同時に達成した初めての例である。本反応の生成物は様々な変換反応が可能である。さらにチオエステルを基質に用いると、2炭素ホモロゲーションが進行しβ-ケトチオエステルが好収率で得られた。この反応は中間体にケトケテンが生成していると考えられ、イノラートとカルボニルの反応が段階的に進行していることも示唆している。以上のように、本年度は各種カルボニル化合物のtorquoselective olefinationに成功した。エステルのオレフィン化反応とその有機合成への実践的応用:エステルカルボニルのオレフィン化反応はきわめて困難な反応の一つであり、汎用性が高く官能基化が容易なプロセスの開拓が強く求められている。イノラートはエステルと室温付近で反応させることによりエノールエーテルを高収率で与えることを見いだした。イノラートはリンイリドよりもはるかに求核性が高いことから一般的オレフィン化剤として有望である。エステルのアルコール部(ROH)の酸性度を精査したところ脂肪族アルコールは収率良く生成物を与えたが、酸性度の高いフェノールでは低収率であった。α-アミノエステルではきわめて高収率で生成物を与えた。本反応の生成物はエノールエーテル(ビニリデンカーボネート)であり、有機合成で有用な反応前駆体となるので合成素子への変換反応を試みた。カルボン酸をビニルケトンに変換してβ-アルコキシジビニルケトンとしてNazarov反応に付したところ、β-アルコキシ基が転位したα-アルコキシシクロベンテノンが高収率で得られた。本反応はスカンジウムトリフラートなどのルイス酸で触媒されることも明らかにした。アシルゲルマニウムのオレフィン化反応:ゲルマニウムはケイ素やスズと同属の元素であるが、有機ゲルマニウムの化学は未開拓である。ゲルマニウムはケイ素同様、低エネルギーレベルのLUMOの軌道を有しているため、効果的な軌道相互作用が期待される。そこで種々のアシルゲルマニウムを合成し、イノラートによるオレフィン化反応を試みたところ高Z選択的にビニルゲルマンを高収率で得ることに成功した。初めてのアシルゲルマンの高選択的オレフィン化反応である。
エンドトキシンショックにおける急性尿細管壊死・RDS(respiratory distress syndrome)へのアポトーシスの関与

我々は、エンドトキシンを二度投与することで全身性血管内皮凝固(DIC)の実験モデルを確立した。この実験系では、全身臓器、特に肺、肝臓に血管内皮細胞傷害、腎臓には尿細管壊死を誘導できることを見出した。これらの細胞傷害がネクローシス、アポトーシスのどちらが関与しているかを検討した。さらに、サイトカインや接着分子の関与も調べた。まず、エンドトキシン誘発尿細管壊死がアポトーシスにより誘導されることを明らかにした。さらに、Fas分子やFasリガンドが尿細管細胞に発現されることを見出した。Fas、Fasリガンドの発現異常マウスでは、このような尿細管壊死が誘導されないことから尿細管壊死にFas、Fasリガンドの関与が強く示唆された。このFas、Fasリガンドの発現には、インターロイキン12、ガンマインターフェロン、腫瘍壊死因子が関与していることも明らかにした。エンドトキシンが各種サイトカインを誘導し、その結果尿細管細胞にFas、Fasリガンドが発現され、その相互作用により尿細管細胞がアポトーシスするものと考えられる。また、肺などの血管内皮細胞の傷害もアポトーシスによることも明らかにした。この血管内皮細胞のアポトーシスにも、サイトカインや接着分子の関与が示唆された。特に、抗E-selectin抗体をエンドトキシンと共に投与すると、出血を伴った激しい血管内皮傷害を導き、血管内皮傷害を著明に増悪させることを見出した。他臓器では、このような変化は見られず、肺傷害に特有な所見であった。エンドトキシンによる細胞傷害、臓器傷害はどれもアポトーシスが主として関与しているが、その機序はそれぞれ異なっていた。Lipopolysaccharide(LPS)を一定の時間間隔(18-24時間)をおいて二回投与することで、マウスにも全身性シュワルツマン反応(GSR)を誘導することができる。この時、はじめの投与は少量foot padにする一方、二回目の投与は大量に静注される。この反応により、人体のDICに似た病態をマウスでほぼ再現できる。我々はこれまでに、GSRにIFN-gamma,TNF-alphaなどのサイトカインが関係し、GSRによって誘導される血管内皮細胞(EC)や腎尿細管細胞(RTC)のアポトーシスがこれらによって再現しうることを示してきたが、今回はGSRに接着因子が関わり得るのかどうか、in vitroでもGSRのような病態が認められるのかを検討した。マウスにLPSを投与してGSRを誘導する一連の反応の中で、発現に増加の変化が認められたのは、ICAM-1とELAM-1であった。ICAM-1の抗体がGSRによるECやRTCのアポトーシスや傷害に対して、抑制的に働く一方、ELAM-1の抗体は、特に肺のECについて、意に反して悪化を誘導した。これは、好中球が抗体によって血管外の組織にでることが妨げられ、それため血管内に停滞した好中球から産生されるエラスターゼやnitric oxide(NO)などがかえってECの傷害に働いたためであると推察する。In vitroでの検討でも、NOがECの傷害に深く関わっていることがわかり、この反応にシグナル伝達物質であるp38MAPKが関係していることがわかった。マウスEC株(END-D)はLPSとIFN-gammaにより、より多くのNOを産生し、この産生にp38が関与していることを阻害剤SB20350を用いて、明らかにした。次は肺において、NOの傷害に対する関与を検討している。
認知機能低下抑制を目的とした多面的活動プログラムの開発と効果検証

本研究は認知機能低下抑制を目的とした多面的活動プログラム(Multidimentional Activity Program: MAT)の効果を検証するために、健忘型軽度認知障害を有する高齢者159名を対象としてランダム化比較試験を実施した。介入群は週1回の頻度で10か月間、計40回の運動プログラムを実施した。介入前、5か月後、10か月後の評価結果を線形混合モデルにて比較した結果、MMSE(p = .012)、中強度活動(p < .001)において介入群と対照群に有意な交互作用が認められ、MAPが健忘型軽度認知障害を持つ高齢者の認知機能の保持、活動レベルの促進に有効であることが確認できた。今年度は研究開始初年度であり、MAPの開発およびランダム化比較試験の対象者を抽出するために、地域在住高齢者を対象とした健康診査を実施して健忘型MCI高齢者を特定した。MAPの開発に関しては、健常成人を対象としたNIRSの予備実験において、運動時の前頭前野の活動は顕著でなかったが、認知課題に対する反応が強く観察された。とくに記憶再生課題において前頭前野の活性化が認められ、MAPプログラムに導入する必要があると考えられた。健忘型MCI高齢者の特定に関しては、愛知県大府市において5111名の認知機能スクリーニング検査を実施した。検査内容は、一般的認知機能、論理的記憶、単語再認、実行機能、視空間認知検査を実施した。MCIの判定は、主観的記憶低下の訴えがあり、測定した認知機能検査が年齢相応より低下しているが、全般的認知機能に明らかな低下は認められず、基本的日常生活動作に支障はない状態とした。この基準からMCI高齢者を抽出した結果、468名(9.2%)の高齢者が健忘型MCIと判定され、そのうち159名の高齢者が介入への参加を同意した。これは当初計画していた必要症例数(144名)を超えており、介入研究の準備が整った。研究実施は、1年目にプログラム開発と介入対象者のスクリーニング検査を実施した。MAP作成のために近赤外分光法(near infrared spectroscopy: NIRS)によって各種活動時の脳賦活状態を検討した。スクリーニングは、大規模集団を対象とした認知機能検査を実施してMCI高齢者を抽出した。23年目にはMAPによる認知機能低下抑制を目的とした介入研究を実施した。デザインはランダム化比較試験とし、10か月間の介入を実施した。NIRSを用いて運動時と認知課題遂行時の前頭前野の活動を計測した結果、運動時の前頭前野の活動は顕著でなかったが、認知課題に対する反応が強く観察され、運動と認知課題を組み合わせたプログラムの必要性が示唆された。MCI高齢者の特定に関しては、愛知県大府市において5111名の認知機能スクリーニング検査を実施した。468名(9.2%)の高齢者が健忘型MCIと判定され、そのうち159名の高齢者が介入への参加を同意した。これは当初計画していた必要症例数(144名)を超える結果であった。ランダム化比較試験においては、75名がMAP群に割り付けられ、10か月間、40回の介入を38名が完遂した。線形混合モデルによる解析結果から、MAP群と対照群間にMMSEと中強度活動において有意な交互作用が認められた。これらの結果から、MAPは高齢者の活動量を促し、その結果として認知機能の低下抑制に対して効果を示すことが示唆された。今年度は3年計画の2年目に該当し、健忘型MCI高齢者を対象とした介入研究を実施した。健忘型MCI高齢者の特定は、愛知県大府市において5111名の認知機能スクリーニング検査により行った。この基準からMCI高齢者を抽出した結果、468名(9.2%)の高齢者が健忘型MCIと判定され、そのうち159名の高齢者が介入への参加を同意し、対象者をランダムにMAP群(80名)と対照群(79名)とに割り付けた。約5か月間、週1回、1回につき90分間(20セッション)の介入を実施したところ、出席率は88%だった。介入後の検査を実施できたのは、MAP群71名(90%)、対照群68名(85%)であった。認知機能検査においては、mini-mental state examinationの得点で有意な交互作用が認められた(p<.001)。

しかし、論理的記憶、単語再認、実行機能においては有意な交互作用が認められなかった(p>.05)。当初の計画では2880名の高齢者のスクリーニング検査を予定していたが、5111名の検査を実施したことでMCIの基準を明確にして対象者を抽出することができた。これにより、十分な介入研究の対象者を確保することができるとともに、同一性の高い集団に対して介入を実施することが可能となり、結果を一般化しやすくなった。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通りの対象者数を確保してランダム化比較試験を開始することができた。現在は、追加の20セッション(約5か月間)の介入を終了し、評価を実施している。3年目の課題である介入の長期効果の分析の準備も整いつつあり、順調に研究は進行している。MAP開発において各種活動時のNIRSの分析を予定していたが、計測時の動きに対するノイズの問題や、運動による前頭前野部分の活性化が顕著でなかったことから予備実験段階で中断となった。今後は、動きの少ない課題設定を模索するとともに、前頭前野の活性化が期待できる課題を探索していく。なお、認知課題に対するNIRSの分析は順調に進んでおり、statistical parametric mappingを用いた群間比較の分析を行っている。約10か月間のMAPの実施が、健忘型MCI高齢者の認知機能や運動機能に及ぼす効果を検証する。来年度は3年計画の最終年度となり、調査結果をまとめてマニュアルを作成し、研究成果を広く周知していく。また、効果が認められなかった場合には、プログラムの問題点を考察し、修正すべき点を明らかにする。
AutophagyによるARDS制御機構解明とmicroRNAによる治療法開発

侵襲下での細胞内の小器官の分解等によるAutophagyにより、ホメオスターシスが維持されている。ARDSの過剰な炎症による肺胞細胞と浸潤白血球のAutophagyによる防御機構の解明ため、肺胞由来細胞株(A549)、単球由来細胞株(THP-1)を用いた。TNFalpha, Il-1beta, LPSにて刺激を行い、Autophagy誘導活性化の蛋白LC3-IIの発現を確認できた。この反応はAutophagy阻害剤により抑制された。また、ARDSの患者血清を用いて、microRNAのプロファイリングを行い、ARDSおよびAutophagyに起因するmicroRNAの同定を行った。過度の侵襲によって誘導された高サイトカイン血症により全身性の炎症反応(SIRS)が惹起される。この間、肺組織では肺胞上皮細胞や血管内皮細胞が障害され血管透過性が亢進による。その結果、肺水腫による低酸素を主徴候としたARDSを併発する。この病態の解明のため、ARDS患者から血清・痰・白血球を採取することに留意してきた。特に血清中に分泌されるexosomeにはmicroRNAなどの遺伝子が存在することを我々は確認してきた(bioanalizerなど)。ARDSに特異的なmicroRNAを同定するために、まず血清からのexosomal mcroRNAの網羅的解析を行った。ARDSの病態には急性期の高度な炎症を伴う時期と晩期の中程度の炎症が遷延し、肺組織の線維化に関与する時期が存在するが、これらに特異的なmicroRNAを幾つか同定してきた。今後はSIRSなどの炎症疾患との相違点や臨床上の転帰に寄与する遺伝子などの同定を臨床学的指標と共に比較検証していく予定である。さらに、Autophagyの制御に関わる遺伝子(miR30, 376b, 204, 183,376b,101,31,34,9,221/222など)とARDSとの関連性を検討し、診断・治療に関与する新規遺伝子を探索していく。平成27年度:ARDSは肺炎に伴い発症するprimary typeと敗血症など肺以外の疾患が要因となるsecondary typeに分類される。Primary typeが臨床的には重症であり、過剰な炎症により肺組織への損傷が強く、晩期においては肺線維症を合併し人工呼吸離脱困難となり治療に難儀する。ARDSの各病態のメカニズムを明らかにするために、各病態関連する患者血清からexosomal microRNAを抽出し、病態に関連する複数のmicroRNAが同定されつつある。これらのmicroRNAプロファイルの中に、これまでAutophagyとの関連がある遺伝子が含まれているか検証し、ARDS各病態にAutophagyがいかに関わっているか明らかにしていく。また、ARDS患者検体からの白血球の遺伝子プロファイルに着眼し、Autophagyを誘導させる分子の発現およびそれらを制御するmicroRNAのプロファイルを検証していく。これらのARDSおよびAutophagyに関連する分子と遺伝子群と臨床的dataとの統計的解析を行う。その後の新たな臨床応用可能な治療開発に向けて、培養細胞を用いての実験も進めていきたい。ARDS患者からの検体を用いての解析を主体としてすすめているが、ICUにおけるARDS患者数が減少している状況にあり、継続的な解析がやや難しくなっている。そうした中でもexosomeの分離に成功し、ARDSの病態に関連性のあるmicroRNAが判明してきている。臨床的解析とあわせて評価の途中である。また、少しでも研究を進行させるために、機能的解析を主体としてIn-vitroの系において肺胞上皮細胞株(A549など)、白血球系細胞株(THP-1,HL-60など)、線維芽細胞株(MRC-9など)を用いてのmicroRNAおよびautophagyとの関連性について検証している途中である。我々はこれまで、急性炎症から多臓器不全にいたる重症患者を中心としてサイトカインなどの種々のメディエーターを解析し、新たな診断・治療の可能性を追求してきた。また、遺伝子発現レベルの制御としてのmicroRNAの同定を行い、ARDSに関連するmicroRNAを網羅的解析を行い、肺炎ベースのprimary ARDSと肺外の感染症から敗血症に至りARDSを合併しするSecondary ARDSの相違点からいくつかの関連するmicroRNAを絞り込んだきた。ARDSの発症メカニズムに起因する可能性のあるmicroRNAがAutophagyを介したものでるかどうかを引き続き解析している。ARDSの発症は減少傾向であり、臨床検体は限定的であるが、検体の白血球(特に炎症に起因する好中球、単球)を主体に精製分離し、Autophagyの誘導性について、LC3-II,Atg5-12,p62等のAutophagyに特異的分子の発現解析により検討していく。肺胞由来のA549細胞株や単球由来のTHP-1細胞を用いて、炎症が惹起された状況でのAutophagyの誘導性およびその際の標的microRNAとの関係を検証中である。臨床検体の網羅的解析から明らかにされた種々のmicroRNAに絞り込んでいる。これら総合的検証の結果から、AutophagyによるARDSの制御の可能性を有するmicroRNAを明らかにしていきたい。感染症の早期診断および敗血症に対するガイドライン等の啓蒙が普及し、感染症が遷延し重症化して発症するARDSの頻度は減少傾向にあるようである。そのため、予定していた臨床検体(特に白血球)をベースとした遺伝子解析が停滞している傾向であった。

一方、これまでの蓄積検体からの解析による解析ではARDS, sepsisなどの重症病態からのmicroRNAの発現プロファイルが明らかにされてきた。今後は引き続き、ARDSの臨床検体からのAutopagy関連遺伝性の解析を行っていき、microRNAとの関連性を検証していく。炎症により誘導されたAutophagyおよびmicroRNAの発現については細胞株を用いた検証を引き続き進めて行く予定である。ARDSの発症増悪に関与する急性炎症のメカニズムとその制御を目的として、ARDSに関連する炎症性サイトカインなどのプロファイリングを推進してきた。遺伝子発現の干渉作用において、発言を制御するmicroRNAのプロファイリングを行い、ARDSや敗血症に起因するmicroRNAを同定してきた。一方、侵襲に対する生体反応として、細胞内の小器官(Organelle)の分解等によるAutophagyにより、細胞・組織のホメオスターシスを保っている。ARDSによる過剰な炎症により、肺胞細胞および浸潤白血球のAutophagyによる防御反応を解明するために、肺胞由来のA549細胞株、単球由来のTHP1細胞株を用いた。炎症のトリガーとして、TNFalpha,IL-1beta, PMA, LPSにて刺激を行い、autophagy誘導活性化の蛋白LC3-IIの発現をWestern blottingにて確認できた。これらの反応はmTOR阻害剤のRapamycinにより抑制され、炎症制御におけるAutophagyのメカニズムが検証できた。ARDSにおけるautophagyによる炎症制御に関わるmicroRNAの同定については解析を継続している。侵襲下での細胞内の小器官の分解等によるAutophagyにより、ホメオスターシスが維持されている。ARDSの過剰な炎症による肺胞細胞と浸潤白血球のAutophagyによる防御機構の解明ため、肺胞由来細胞株(A549)、単球由来細胞株(THP-1)を用いた。TNFalpha, Il-1beta, LPSにて刺激を行い、Autophagy誘導活性化の蛋白LC3-IIの発現を確認できた。この反応はAutophagy阻害剤により抑制された。また、ARDSの患者血清を用いて、microRNAのプロファイリングを行い、ARDSおよびAutophagyに起因するmicroRNAの同定を行った。ARDS患者血清のサンプルの収集を軸に行ってきた。可能な範囲で気管支液からのexosomeの分離とmicroRNAの分離を試案してきたが、まだ十分ではなく、BALでの採取なども検討中である。血清を用いてexosomeを分離し、次にmicroRNAの精製を行ってきた。ARDS発症の急性期と炎症遷延する晩期の関わるmicroRNAを同定するために、臨床経過と合致するサンプルを用いて網羅的解析を行った。まだ、解析の途中であるが、幾つかにexosomal microRNAを同定することができた。検証実験として、時系列のサンプルを回収しているので、経時的な発現解析をARDS患者に絞って解析している。
ジュール・シュペルヴィエル作品における不在と伝達

本研究は、ジュール・シュペルヴィエルの作品を対象に、自伝的な喪失の体験及び、不在と伝達の弁証法を伴う詩的行為そのものとの関連でシュペルヴィエルに固有の詩的言語を考察することを目的として実施された。今年度の研究実施計画は以下の通りであった。第一に、シュペルヴィエルの文学における「透明な難解さ」という概念が、他の作家との交流、とりわけ書簡を通した交流によっていかに形成されていったのかを分析し、ラルボー、ポーラン、エティアンブルがシュペルヴィエルの文学理論構築の中でそれぞれ別の役割を担っていることを明らかにすること。第二に、初期、中期作品における文学概念と形式の相克を、象徴主義、ロマン主義、モデルニスム、シュルレアリスムとの位置関係の中に描き出すこと。第三に、詩句の構造およびテクスト生成過程における詩句の音韻論的修正を考察し、詩句の中でいかに「透明な難解さ」の概念が実践されるかを検討すること。研究の実施状況は概ね計画に沿ったものであった。昨年度の学会発表をもとに、『縫合の詩学ージュール・シュペルヴィエルのピレネー巡礼ー』(原題はフランス語)と題する論文を投稿した。この論文では、散文作品である『泉に飲む』の読解を中心にシュペルヴィエルの詩学におけるピレネーの土地の持つ意味を確認し、詩篇『オロロン・サント・マリー』の音韻論的分析へとつなげる形で、共感が死者へと向けられる過程を分析した。また、この論文を展開させる形で、両親の不在がシュペルヴィエルの詩学の方向性を定めていることを、博士論文の第一部にまとめた。今後は、音韻、リズム、イメージの観点から韻文作品の語彙の通時的分析を行い、博士論文にまとめたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、詩集『船着き場』(1922年)『引力』(1925年)『無実の徒刑囚』(1930年)等の初期作品を対象に、不在と伝達というテーマのもと作品を具体的に検討することを目的とし、研究に着手した。より綿密にテクスト読解を進めていく中で、詩集『船着き場』と『引力』の間に書かれた小説『パンパの男』(1923年)が想像力の拡大の重要な装置として機能していることに気づき、ジャンルを横断する形で、南米での経験が詩的機能を帯びる様子を明らかにすることを試みた。この成果として、論文「南米あるいは夢の出発点ージュール・シュペルヴィエル『船着き場』から『パンパの男』へー」、東京大学大学院総合文化研究科フランス語系学生論文集『Resonances』、第9号、pp. 42-49、2015年12月1日(査読あり)を発表した。また、ヴィシーにあるヴァレリー・ラルボー図書館にて1920年代を中心にシュペルヴィエルとヴァレリー・ラルボーの間で交わされた往復書簡の調査を行った。収集した資料は、シュペルヴィエルと文壇との関わりだけでなく、その詩法を考察する上でも重要なものであり、今後の研究に繋げることが期待される。そのほか、まだ研究実績として形にはなっていないが、「不在と伝達」という包括的な主題を支える個別のテーマとして、「汎ー共感(Pansympathie)」、「距離(distance)および距離の設定(distanciation)」、「叙情の向かう先(adresse lyrique)」に着目し詩作品全体の緻密な読解を進めると同時に、議論を支える理論的な枠組みの構築を行った。この作業は来年度も継続して行っていく。概ね計画どおり研究が進んでおり、成果を公表している。詩集『引力』の分析、特に自由詩の形式に注目した分析に関しては、まとまった形で成果を発表できていないため、今後成果を発表していきたいと考えている。本研究は、20世紀のフランス語詩人であるジュール・シュペルヴィエル(1884-1960)の作品を対象に、不在と伝達というテーマのもと、シュペルヴィエル固有の詩的言語を明らかにすることを目的とする。そのための方法として、文学理論を援用しつつ行うテクスト分析(テーマ分析、形式分析)と、往復書簡や草稿原稿といったテクスト外の資料の分析という二つの手法を用いる。研究実施計画で述べたとおり、昨年度から引き続き「不在と伝達」という包括的な主題を支える個別のテーマとして、「汎ー共感(Pansympathie)」、「距離(distance)」、「叙情の宛名(adresse lyrique)」に着目し詩作品全体の緻密な読解を進めると同時に、議論を支える理論的な枠組みの構築を行った。具体的な研究実績としては、自伝的散文作品『泉に飲む』の読解を中心にシュペルヴィエルの詩学におけるピレネーの土地の持つ意味を確認し、韻文作品『オロロン・サント・マリー』の音韻論的分析へとつなげる形で、「汎ー共感」が死者へと向けられる過程を分析し、9月にフランスで行われた「アキテーヌ地方の作家」をテーマとする学会において『縫合の詩学ージュール・シュペルヴィエルのアキテーヌ巡礼ー』と題する口頭発表の形で成果を報告した。また、昨年度から引き続き往復書簡の実証分析を通して、シュペルヴィエルの文学理論の解明に努めた。具体的には、昨年度収集したヴァレリー・ラルボーとの間で交わされた往復書簡の読解を引き続き行ったほか、ジャン・ポーランとの往復書簡の読解に着手した。やや遅れていると判断する。

散文作品と韻文作品の読解をつなぐ形でシュペルヴィエルの詩学におけるピレネーの土地と死者の関係を明らかにし、上記の口頭発表の形でまとめることができた点は評価できる。しかし、当初の研究計画のうち、詩集『未知の友だち』と『世界の寓話』に代表される中期作品を集中的に読解し、主題、形式、テクストの社会的背景およびテクストの相関関係に着目しながら解明するとした研究課題については、今年度中にまとまった成果を公表することができなかった。同じく、昨年度課題として挙げていた、自伝的主体と叙情的主体の関係の検討に関しては、より広いテクストを参照しつつ行う必要があると考える。また、往復書簡の読解はまだ途上にある。本研究は、ジュール・シュペルヴィエルの作品を対象に、自伝的な喪失の体験及び、不在と伝達の弁証法を伴う詩的行為そのものとの関連でシュペルヴィエルに固有の詩的言語を考察することを目的として実施された。今年度の研究実施計画は以下の通りであった。第一に、シュペルヴィエルの文学における「透明な難解さ」という概念が、他の作家との交流、とりわけ書簡を通した交流によっていかに形成されていったのかを分析し、ラルボー、ポーラン、エティアンブルがシュペルヴィエルの文学理論構築の中でそれぞれ別の役割を担っていることを明らかにすること。第二に、初期、中期作品における文学概念と形式の相克を、象徴主義、ロマン主義、モデルニスム、シュルレアリスムとの位置関係の中に描き出すこと。第三に、詩句の構造およびテクスト生成過程における詩句の音韻論的修正を考察し、詩句の中でいかに「透明な難解さ」の概念が実践されるかを検討すること。研究の実施状況は概ね計画に沿ったものであった。昨年度の学会発表をもとに、『縫合の詩学ージュール・シュペルヴィエルのピレネー巡礼ー』(原題はフランス語)と題する論文を投稿した。この論文では、散文作品である『泉に飲む』の読解を中心にシュペルヴィエルの詩学におけるピレネーの土地の持つ意味を確認し、詩篇『オロロン・サント・マリー』の音韻論的分析へとつなげる形で、共感が死者へと向けられる過程を分析した。また、この論文を展開させる形で、両親の不在がシュペルヴィエルの詩学の方向性を定めていることを、博士論文の第一部にまとめた。今後は、音韻、リズム、イメージの観点から韻文作品の語彙の通時的分析を行い、博士論文にまとめたいと考えている。次年度は、詩集『未知の友達』(1934年)、『世界の寓話』(1938年)、『忘れがちの記憶』(1948年)といった中期から後期にかけてのシュペルヴィエル作品を対象に、「叙情の向かう先」すなわち「誰に向けて書かれているのか」というテーマを中心に据えて、発話の特徴を明らかにしていく。今年度の研究が、「不在と伝達」というテーマに対して地理的、現象学的にアプローチする試みだったのに対して、次年度は言語学的分析を含む形式的なアプローチの比重を大きくする。また、自伝的エッセー『泉に飲む』(1933年)を参照することで、シュペルヴィエルの詩作品における自伝的な「わたし」と叙情的な「わたし」の関係を検討する。さらに、対話形式の発話を分析する上で、シュペルヴィエルの戯曲や小説についても視野に入れることを考えている。シュペルヴィエルの文学理論において「透明な難解さ」という概念が、他の作家との交流、とりわけ書簡を通した交流によっていかに形成されていったのかを分析し、ラルボー、ポーラン、エティアンブルがシュペルヴィエルの文学理論構築の中でそれぞれ別の役割を担っていることを明らかにする。
屋外環境における非接触安全センサの人検知性能評価技術

本研究は屋外環境における非接触安全センサの性能評価手法の確立を目的とする。研究提案者らは、これまで、太陽光による光干渉や、降雨・降雪・霧による視程の低下が、非接触安全センサの人検知性能に及ぼす影響とその評価の研究を行ってきた。本研究では、降雪のミクロな視点での物理特性(雪片の構造やサイズ、落下速度等)がセンサ性能に及ぼす影響について分析し、樹脂素材等を使った模擬雪片によって、自然降雪の特性を再現できるかどうか実証するとともに、実用に耐える降雪環境試験装置を完成させることを目指す。降雨・霧等を原因とする視程低下に共通に適用できるセンサ評価指標についても検討する。
遺伝子多様度解析を用いたアントクメ個体群消滅危険性の予測

本課題では,遺伝子多様度の高い個体群が環境変異や物理的撹乱に強いことに着目し,海藻類の個体群である藻場における遺伝子多様度を解明することで,磯焼けの発生リスクが高い個体群を検出できるか調べた。平成29年度は,平成27年度に採集した個体と平成28年度に開発したマイクロサテライトマーカーを用いて,1)集団遺伝解析および2)遺伝子多様度解析を行った。1)集団遺伝解析平成28年度に実施した系統地理解析の結果を検証するために,11個のマイクロサテライトマーカーを用いて集団遺伝解析を行った。その結果,アントクメの遺伝集団は九州西岸と太平洋岸の2グループ,もしくは,伊豆大島,平沢,仁科,早田浦,土佐清水,串木野,長島,野母崎,新三重および原島と嫦娥崎の10グループに分かれると推定された。この結果は前年度に実施した系統地理解析を支持し,各地の個体群は遺伝的に大きく離れており,本種の分散能力は低いことが示唆された。2)遺伝子多様度解析各地の個体群において,検出されたアレルの数(Na:最小の個体群に補正),ヘテロ接合度の観察値(Ho)と期待値(He),近交係数(Fis)およびアレル共有度(Psaxy)を求めた。これらの指数のうち近交係数(Fis)は,嫦娥崎,原島,新三重,野母崎,串木野,土佐清水および仁科で低く,長島,早田浦,伊豆大島および平沢で高いことが確認された。各地の生育状況から,アントクメの個体群は,拡大(嫦娥崎,原島),安定(長島,早田浦,伊豆大島および平沢)および縮小(新三重,野母崎)の3段階に分けられ,Fisと比較すると,大きな変動を示す個体群でFisが低く,Fisは個体群の現状を示す指標となり得ることが示された。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は,1).アントクメの分布域各地でサンプリングを行い(計276個体採集),2).生物系統地理解析を用いて種内系統分けを行った。また,その過程で,野生個体におけるカジメ類の種間交雑を初めて分子同定できた。1).サンプリングは,2015年5-6月に研究対象種であるアントクメの分布域全域で協力者を募り,サンプリングを行った。採取地は,鹿児島県串木野と長島,長崎県野母崎,新三重,小値賀,壱岐原島および壱岐嫦娥崎,高知県土佐清水,三重県尾鷲市早田浦,静岡県の仁科および沼津市平沢,東京都伊豆大島の12カ所で,各地で20-30個体(計276個体)を採集した。採集したサンプルは,実験室に持ち帰り,葉長,葉幅,葉厚,湿重量,茎長,茎幅,茎厚,付着器長,付着器幅,付着器湿重量の10項目を測定した。主要産地である,鹿児島県いちき串木野と長島,長崎県新三重,三重県尾鷲市早田浦,静岡県沼津市平沢では現地調査を行い,アントクメ群落の垂直分布および生育密度を測定した。これらの生育状況は,次年度(平成28年度)実施予定のマイクロサテライト解析の際に用い考察する予定である。2).生物系統地理解析では,mtDNAのcox3領域561bpを解析した。その結果,ハプロタイプは,4つ(H1-H4)に分かれることが明らかになった。しかし,H1がサンプルの98%を占め,ハプロタイプ多用度(Hd)は0.022であり,アントクメのcox3は多様性が低いことが示唆された。また,本種のcox3に変異がほとんど認められなかったにもかかわらず塩基の置換が多い個体があった。人為的ではあるが,カジメ類の海藻は雑種を作ることが知られているため,種間交雑種の疑いがあった。そこで,mtDNAのatp8およびtrnWI,cpDNAのrcb spacer,nrDNAのITSの4領域を用いて系統解析を行った。その結果,カジメ類では野生個体で種間交雑が行われていることが明らかになり,それを分子的に確認することができた。本年度予定していた,サンプリングは予定通りに完了した。生物地理学的解析を行いmtDNAのcox3領域では多様性がほとんど認められなかった。しかし,cox3は褐藻では,頻繁に使用される領域であり,アントクメで多様性が低い理由がわからなかった。次年度に異なる領域で再解析する必要があるため,やや遅れていると判断した。平成28年度は,1)昨年度行なった系統地理解析の追試,2)マイクロサテライトマーカーの開発を行った。1)昨年度,系統地理解析で用いたmtDNAのcox3の部分領域(561bp)では解像度の高い結果は得られなかった。そこで,より変異率の高いと考えられているmtDNAのnad3-16s領域(1944bp)を用いて,各産地から採集した246個体を解析した。その結果,27のハプロタイプが認められた。各産地のハプロタイプ数は串木野での10を除き,14程度であった。小値賀と原島を除いたそれぞれの産地で固有のハプロタイプが認められ,それは串木野で9と多かった。

また,本州太平洋岸(平沢,仁科,早田浦,土佐清水)と,九州西岸(串木野,長島,野母崎,新三重)のそれぞれで,共通するハプロタイプが認められた。しかし,φstの値から,仁科と早田浦(0.000),小値賀と原島(0.000)を除き各産地間で大きな遺伝的分化が認められた。以上から,アントクメの各産地間では遺伝的交流が少ないこと,串木野は個体群がかなり古くから維持されていることが示唆された。これらの結果から,アントクメは鹿児島以南から北上するように分布を拡大したと考えられるが,各地の遺伝的分化が大きいため,マイクロサテライトも用いてさらに詳細な解析を行っていく予定である。2)アントクメのマイクロサテライトマーカーを開発するために,次世代シークエンサーを用いて,全ゲノム解析を行った。その結果,61.5Mbpのゲノムデータを得て,2074のSSRを探索できた。探索した配列は,2塩基(415)と3塩基の反復配列が多く,全体の83.9%を占めた。36塩基かつ10回以上反復する領域を選定し,多型の有無を検証したところ,11個のマイクロサテライトマーカーが作成できた。現在,開発したマイクロサテライトマーカーを用いて解析中である。今年度,系統地理解析の追試に用いたnad3-16sが,今まで使用していた酵素では増幅しなかったため,試薬や条件の検討に時間を要した。しかし,マイクロサテライトマーカーの開発や解析については,これまでのところ順調にできているので,問題なく終了できる予定である。本課題では,遺伝子多様度の高い個体群が環境変異や物理的撹乱に強いことに着目し,海藻類の個体群である藻場における遺伝子多様度を解明することで,磯焼けの発生リスクが高い個体群を検出できるか調べた。平成29年度は,平成27年度に採集した個体と平成28年度に開発したマイクロサテライトマーカーを用いて,1)集団遺伝解析および2)遺伝子多様度解析を行った。1)集団遺伝解析平成28年度に実施した系統地理解析の結果を検証するために,11個のマイクロサテライトマーカーを用いて集団遺伝解析を行った。その結果,アントクメの遺伝集団は九州西岸と太平洋岸の2グループ,もしくは,伊豆大島,平沢,仁科,早田浦,土佐清水,串木野,長島,野母崎,新三重および原島と嫦娥崎の10グループに分かれると推定された。この結果は前年度に実施した系統地理解析を支持し,各地の個体群は遺伝的に大きく離れており,本種の分散能力は低いことが示唆された。2)遺伝子多様度解析各地の個体群において,検出されたアレルの数(Na:最小の個体群に補正),ヘテロ接合度の観察値(Ho)と期待値(He),近交係数(Fis)およびアレル共有度(Psaxy)を求めた。これらの指数のうち近交係数(Fis)は,嫦娥崎,原島,新三重,野母崎,串木野,土佐清水および仁科で低く,長島,早田浦,伊豆大島および平沢で高いことが確認された。各地の生育状況から,アントクメの個体群は,拡大(嫦娥崎,原島),安定(長島,早田浦,伊豆大島および平沢)および縮小(新三重,野母崎)の3段階に分けられ,Fisと比較すると,大きな変動を示す個体群でFisが低く,Fisは個体群の現状を示す指標となり得ることが示された。生物地理的解析については,mtDNAの異なる領域で解析する予定である。そして,今後はマイクロサテライトを用いた遺伝子多用度解析を行う。本課題で目的としている遺伝子多用度と藻場の健全性の関係や,平成27年度の解析によって明らかになったカジメ類の雑種について,マイクロサテライト解析から有用なデータが得られる予定である。マイクロサテライトマーカーの開発が終了したので,順次サンプルの解析を行う予定である(現在解析中である)。また,本研究課題の最終年度で予定していた遺伝子多様度と環境変異への耐性について,培養で検証する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
古代DNA分析を導入したシベリア・マンモス動物群から現代動物相の多様性変遷の解明

ロシアとの共同研究により、シベリアに分布する複数種の哺乳類の地理的変異を形態ならびに遺伝子レベルから調査し、動物地理的歴史を考察した。その結果、アジア型とヨーロッパ型の分布境界線をもつ種、ユーラシア北部より南部において多様性が高い種、ユーラシア広域において地理的変異が小さい種などを見出し、更新世以降の生息環境の変動が動物地理的歴史に大きく関与していると考えられた。さらに本研究成果は、日本の動物相の歴史を考察する上で極めて重要である。本年度の計画にしたがって、研究を遂行することができた。まず、氷河期からの遺存種といわれ、シベリアおよび北ユーラシアに広く分布するイタチ科のイイズナとオコジョについて、北半球の広域から採取された標本のミトコンドリアDNA分析を行った。その結果、イイズナにはいくつかの遺伝的に異なる系統と多様性が見出され、シベリアには同系統が広く分布していることが明らかになった。それに対してオコジョでは明確に異なる系統は見出されず、最終氷期にボトルネックを経験したわずかなオコジョ集団が氷期後に分布を拡大したことが示唆された。これら大陸集団の特徴と日本集団め特徴とを比較し動物地理学的解析を行った。次に、北ユーラシアに広く分布するロシアモモンガについてもミトコンドリアDNA分析を行い、シベリアの各地に特異的な集団が分布することを明かにし、大陸におけるモモンガの進化と動物地理的歴史を考察した。マンモスと同時代の更新世に生息していたシベリアのヒグマ化石等について古代DNA分析を進めているが、これまでのところ安定した分析結果が得られていない。今後も分析技術に改良を加え、マンモス動物群を含めた更新世化石のDNA分析を継続していく。海外の研究協力者A.アブラモフ博士(ロシア科学アカデミー)、A.サベリョフ博士(ロシア農業科学アカデミー)、柚木直也博士(米国立がん研究所)を平成17年7月8月に北海道大学へ招へいし、標本収集およびDNAデータ解析に関する研究打ち合わせと討論を行った。研究成果の一部は、札幌で開催された第9回国際哺乳類学会議において研究代表者の増田がオーガナイズしたシンポジウムにて増田とアブラモフ博士らが講演発表した。シベリアおよび北ユーラシアに広く分布するイタチ科のアナグマについてミトコンドリアDNAの分子系統進化学的解析を行い、アジア系とヨーロッパ系の境界線が地理的にどこになるか検討中である。これまで1種に分類されてきたユーラシアアナグマの分類が最近になって細分化され、いくつかの別種に記載され始めており、動物地理学に加え、系統分類学的にもDNAデータを応用して検討して行く。また、北半球に広く分布しているアカギツネについても、まずミトコンドリアDNA分析を行い、日本列島産とユーラシア大陸産の地理的変異と地域内の遺伝的多様性を比較しながら、動物地理的歴史を検討している。増田と天野が中心となり、平成18年IO月に軽井沢で開催された第17回国際クマ会議においてヒグマの自然史とヒトの文化に関するワークショップを企画開催し、ロシア・シベリアをはじめ海外のヒグマ研究者と学術交流することができた。さらに、ヒグマの自然史と文化に関するこれまでの研究成果については、天野・増田・間野編著「ヒグマ学入門」(北海道大学出版会,2006年)として出版した。また、増田は、平成19年2月に、ロシア科学アカデミー動植物生態学研究所を訪問し、西シベリアおよびウラル山脈の現生哺乳類標本およびマンモス動物群等の古生物学標本の調査ならびに研究交流を行い、これまでに余り研究が進んでいない西シベリア地域の哺乳類に関する共同研究の計画を立てることができた。本年度の計画にしたがって研究を遂行することができた。日本、シベリアおよび西ヨーロッパかけて広く分布するイタチ科アナグマについてミトコンドリアDNAの分子系統進化学的解析を行い、アジア型系列とヨーロッパ型系列の地理的分布境界線がウラル山脈の西側のボルガ河周辺に位置することが明らかになった。さらに、ニホンアナグマの系統進化的な独自性も再確認された。ユーラシアアナグマの分類が最近になって細分化されてきたが、本研究成果は動物地理学に加え、系統分類学にも重要な知見を与えている。また、北半球に広く分布しているアカギツネについても、日本列島産とユーラシア大陸産との間で地理的変異が見出され、日本列島への渡来経路が複数あることが明らかになった。北東ユーラシアから東南アジアまで分布するベンガルヤマネコについて、ツシマヤマネコやイリオモテヤマネコを含めて分子系統地理を調べた結果、北アジア系列と南アジア系列に分かれることが判明し、さらにツシマヤマネコは韓国産ベンガルヤマネコに近縁であることが明らかとなった分担者・大舘は、平成19年8月にロシア科学アカデミー動植物生態学研究所を訪問し、西シベリアの小型哺乳類標本調査およびロシア研究者とともにウラル山脈において採集調査を行った。採集できたトガリネズミの仲間のうち、シベリアと日本に共通の種が含まれていたので、シベリア大陸から日本列島への動物地理的歴史を詳細に調べる共同研究を具体的に話し合い、来年度に向けて分析を進めている。本年度は最終年度であり、計画にしたがって研究を遂行した。

ヒグマの地理的変異について雄性遺伝子(Y染色体DNA)をマーカーにして調べたところ、北海道集団とロシアのシベリア集団との問でのちがいが極めて小さかった。この結果は・、ヒグマという種の特徴を示しているのか、または、分析した特定のヒグマ集団がたどった動物地理的歴史を反映しているのか、について調べる必要性がでてきた。そのため、まず、種レベルの特徴を把握するため、クマ科8種を対象にY染色体DNAの分子進化的特徴を調べたところ、種間のちがいが検出され、種分化後のY染色体DNAの進化速度が遅くなっていることが明らかとなった。これはクマ類の雄移動性-雌定住性という社会構造を反映しているものと考えられた。一方、ヒグマの地理的変異を調べる一環として、北海道ヒグマ集団の主要組織適合性遺伝子複合体クラスII遺伝子を調べたところ、その多様性は比較的低く、分子進化的特徴はボトルネックを経ている可能性を示唆した。以上の結果は、北海道ヒグマのY染色体DNAや主要組織適合性遺伝子複合体が、北海道への渡来以前に大陸で分化し、その特徴が北海道で地理的に隔離された後にも保持されていることを示している。増田・天野は、平成20年7月にロシア科学アカデミー動植物生態学研究所を訪問し標本調査を行った。その際に、ロシア研究者とともにウラル山脈においてヒグマの生息地調査および考古学的遺跡の調査を行い、ヒグマおよびその他の哺乳類の出土骨を調べることができた。大舘と押田は、トガリネズミ類とリス類の標本収集を日本とロシアで継続し、分子系統解析を行った。その結果、キタリスの北海道産とシベリア産の間の遺伝的特徴が近いことが示唆された。
炎害対策法政策の総合的研究

我が国の災害対策法制は、災害が生じた後の復旧・復興の側面において著しく不十分なものとなっており、特に、住居が被災した者が元の住居を再び確保しようとする場合には、大きな壁が存在している。被災者に対する公的支援の面では、住宅が個人財産であるため、その再建に対する支援には様々な限界があり、支援の公共性をどの点に見出すかが最大の問題となっている。公的支援を実現するためには、その公益性の担保の視点から、災害対策法制における災害復興計画の制度化が必要であり、本研究では、そのための具体的な法制度を提案した。また、災害対策法制度全体の理論的検討の結果として、災害の復旧・復興には膨大な公的資金が投入されているにもかかわらず、被災地、被災者には、政府の実施する対策に大きな不満が存在する。その背景として、現行法制上、個人の責任とされる分野の規定が、他の規定に比較して著しく見劣りがする状態になっていることがある。本研究では、災害対策法制度における個人被災者の位置づけを再検討する必要があること、地域の意向を反映した復興策が実現できる法制度とすべきことを提案している。研究計画に従い、本年度は、本研究の初年度として、まず、宮城県北部地震によって住宅を失った被災者に関する実態調査を実施し、被災者が住宅を再建するに当たって直面している課題を明らかにした。その上で、個人の財産である住宅の再建に公的支援がなされている場合、それがどのような考え方を根拠としているのか等について、内閣府、地方公共団体からのヒアリングを行い、それを前提にプレ検討を実施した。これらの作業と併行して、今後の理論的検討の前提となる基礎資料の収集を実施したが、特に、阪神・淡路大震災、雲仙普賢岳噴火災害、北海道奥尻島津波災害については、地域の実情に応じた機動的な災害対策の実施を図るために県等に設置されてた復興対策基金について、基金が実施する支援事業の内容と法的性格、その果たしている機能、実態等を調査し、その整理を行ったこれら本年度に実施したもののうち、宮城県北部地震の住宅被災者の実態調査の部分については、個別ヒアリングによって得た約220の調査回答結果について集計・解析を行い、その分析結果を記載した調査報告書を作成した。なお、本年度の途中に新潟県中越地震が発生し、甚大な被害が生じたため、来年度の研究計画中の大規模災害の比較調査の対象に同地震の住宅被災者に対する調査を加えることとし、そのための準備と関係者への調整を行った。研究計画に従い、本年度は、本研究の第2年度として、新潟県中越地震によって住宅全壊の被害を受けた被災者に対する実態調査を実施した。調査は、小千谷市、川口町と新潟大学の協力を得て行われ、240世帯から回答を得た。調査結果については、集計・解析を行い、その結果を記載した調査報告書を作成した。同報告書においては、初年度に行った宮城県北部地震の被災者に対する実態調査との比較を行い、住宅復興施策の展開において、被災地域の置かれている事情の差により、必要とされる施策に違いが出ることを明らかにした。また、初年度に引き続き、基礎資料の収集の一環として、新潟県中越地震による住宅被災者に対する支援策、台風23号被害において京都府が行った住宅再建支援策等にっいて、担当者に対するヒアリングの実施を含め、その実態と問題点についての把握と各種資料の収集を行った。住宅再建に対する支援の公共性に関する理論的検討については、新潟大学、福島大学の協力を得て、研究会を開催し、支援策に公共性を見出すための条件整備として、復興計画の法制化をはじめとする制度整備の必要性についての検討を行った。本研究においては、研究初年度に、平成15年7月に発生した宮城県北部地震によって住宅が被災した者に対して、その住宅再建の実態、公的支援の実態、再建過程において直面した問題等についての聞き取りによる実態調査を実施し(回答者220世帯)、その結果を公表した。次いで、第二年度においては、平成16年10月に発生した新潟県中越地震の住宅全壊被災者を対象に、同様のアンケート調査を実施し(回答者241世帯)、公表した。これらの実態調査と併行して、中央省庁及び被災地の災害対策担当者に対するヒアリング等により我が国の災害対策法制度の運用実態の把握を行ったが、これらの調査結果と調査作業を通じて、次のような点が明らかになった。

すなわち、我が国の災害対策法制は、災害が生じた後の復旧・復興の側面において著しく不十分なものとなっていること、特に、住居が被災した被災者が元の居住状況を再確保しようとする場合には、大きな壁が存在することである。しかし、住宅が個人財産であるため、その再建に対する公的支援には様々な限界があり、支援の公共性をどの点に見出すかが最大の問題となっている。公的支援を実現するためには、その公益性の担保の視点から、災害対策法制における災害復興計画の制度化が必要であり、そのための具体的な法制度を提案した。また、災害対策法制度全体の理論的検討の結果として、災害の復旧・復興に膨大な公的資金が投入されているにもかかわらず、被災地、被災者には、政府の実施する対策に大きな不満が存在する背景に、現行法制上、個人の責任とされる分野の規定が、他の規定に比較して著しく見劣りがする状態になっていることを指摘し、災害対策法制度における個人被災者の位置づけを再検討する必要があること、地域の意向を反映した復興策が実現できる法制度とすべきことを提案している。