hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新生児期におけるグリア型グルタミン酸トランスポーターの生理的および病態的役割

成熟期の海馬において、グリア型グルタミン酸トランスポーターは、シナプス伝達の制御および細胞外グルタミン酸濃度の制御の2つの重要な役割を担っている。今回、明らかになっていない新生児期の海馬におけるグリア型グルタミン酸トランスポーターの機能を明らかにするために、新生児ラット(日令0-5)の海馬スライス切片を作成し、CA1領域の錐体細胞よりホールセルパッチクランプ法を行い、グリア型グルタミン酸トランスポーター阻害薬TFB-TBOAの効果を検討した。CA1錐体細胞より記録されるNMDAR-EPSC(興奮性シナプス後電流)については、成熟期の海馬では、TFB-TBOA投与により、グルタミン酸が近隣のシナプスに拡散するspillover現象を増強し、シナプス伝達を遷延させるが、今回の新生児期ラットにおける検討では、NMDAR-EPSCの遷延は認められなかった。一方で、TFB-TBOAの持続投与の検討では、成熟期同様にNMDA受容体を介する持続的な内向き電流が認められ、持続的な阻害により細胞外グルタミン酸濃度を上昇させることが明らかになった。この条件下における錐体細胞からの電位記録では、周期的な長い持続時間(500ms-数十秒程度)の脱分極の特徴的なoscillationが出現した。一方で、このoscillationは細胞間では同期せず、てんかん原性変化は出現しなかった。以上の結果より、新生児期ラットの海馬におけるグリア型グルタミン酸トランスポーターは、シナプス伝達の制御に関する機能は乏しい一方で、細胞外グルタミン酸濃度の制御については、この時期においても、成熟期同様に重要な役割を担っていることが明らかになった。従って、新生児期においても、グリア型トランスポーターの機能不全は、グルタミン酸性神経毒性による神経細胞障害へ関与する可能性が示唆された。これらにつき、論文投稿予定である。今回、これまでに明らかになっていない新生児期における海馬のグリア型グルタミン酸トランスポーターの生理的機能を明らかにするために、新生児ラット(日令0-5)の海馬スライス切片を作成し、CA1領域のアストロサイトおよび錐体細胞よりホールセルパッチクランプ法を行い、グリア型グルタミン酸トランスポーター阻害薬TFB-TBOAの効果を検討した。アストロサイトより記録されるトランスポーター電流に対するTFB-TBOA効果の検討では、新生児期においてもTFB-TBOAは、グリア型グルタミン酸トランスポーターに対する阻害効果を有した。CA1錐体細胞より記録されるNMDA受容体を介する興奮性シナプス電流(NMDAR-EPSC)に対しては、成熟期ラットの海馬では、TFB-TBOA投与により、グルタミン酸が近隣のシナプスに拡散するspillover現象を増強し、シナプス伝達を遷延させることが知られているが、今回の新生児期ラットにおける検討では、この遷延させる効果は、ほとんど認められなかった。一方で、TFB-TBOAの持続投与の検討では、成熟期同様にNMDA受容体を介する持続的な内向き電流が認められ、持続的な阻害により細胞外グルタミン酸濃度上昇をきたすことが明らかになった。この条件下における錐体細胞からの電位記録では、成熟期では見られない、周期的な長い持続時間(500ms-数十秒程度)の脱分極性のoscillationが出現した。以上の結果より、新生児期ラットの海馬におけるグリア型グルタミン酸トランスポーターのシナプス伝達の制御に関する機能は、成熟期に比べ乏しい一方で、細胞外グルタミン酸濃度の制御に関する機能については、この時期においても成熟期同様に重要な役割を担っていることが明らかになった。さらに、グリア型グルタミン酸トランスポーターの持続的阻害は、神経細胞の興奮性を増大させることも明らかになった。
戦後長期欠席問題の「解決」の再検討－就学をめぐる包摂のポリティクス

本研究は1950年代に大規模に実施された長期欠席者の把握の背景についての包括的な資料収集と、欠席を把握することの社会的な意味についての知識社会学的な検討を行うことを目的として計画をした。戦後の長期欠席に関する調査は、文部省を中心とした中央省庁が主体となって実施されたもの、資料分析の過程では占領期における人身売買の問題化過程と長期欠席者調査の関連性も浮かび上がった。本研究は、戦後から1960年代を中心に長期欠席の背景および長期欠席が社会的に解決したとされる過程を統計資料、公文書等の再分析から明らかにすることを主な目的としている。これまで長期欠席は戦後の経済復興のなかで自ずと解決していったとされてきたが、欠席の背景および就学義務の規定整備の過程は、当時の政治的社会的背景の重層性を踏まえた検討が必要である。それゆえ初年度は複数の対象地域の長期欠席に関する資料収集および分析の理論枠組みの検討のための文献収集を網羅的に行った。これらの調査は二年目も継続する予定でおり、収集した資料のデータベース化も随時行っていくことを計画している。長期欠席が社会問題として全国調査の対象ともなり大きく取り上げられたのは、1950年代が中心だが、その問題化の背景を明らかにするためには占領期における子どもの欠席の問題化の過程を明らかにする必要がある。本年度の調査では、当時の欠席調査に関する資料を網羅的に調査するなかで、子どもの人身売買がGHQによって問題視されていくことと欠席調査との関連性が浮かび上がった。両者の関連性は、当時の児童福祉をめぐる社会的文脈およびGHQと日本側とのやり取りも踏まえた検討によってより明らかにしていく予定である。加えて、1950年代以後においても長期欠席の把握においては様々な地域差を見いだすこともできた。アメリカ統治下にあった沖縄においては琉球政府文教局による学校基本調査が実施されていたが、これは本土の学校基本調査を踏まえた調査である。この調査の内容を検討すると、学校統計としての機能を十分に果たすことが当初は困難であったことも読み取ることができる。長期欠席者調査は時期、内容とも本土における調査と同じに行われていた訳でなく、学校調査自体が戦後どのような軌跡を経たかも検討を要する課題である。学会での報告を何回か行う予定でいたが、資料の検討が間に合わずにこれまではその機会を得ることができなかった。分析の枠組みについての理論的な検討についても予定通りには進んでおらず、最終年においては、これらの遅れている課題への対応を行うことを計画している。1940年代末から1950年代初頭に出された長期欠席調査に関わる調査報告では、長期欠席の原因として人身売買について言及がなされているものが複数ある。戦後の人身売買の実態についての資料をまとめた藤野(2012, 2013)も、当時の人身売買の実態把握のなかで長期欠席が注目されることがあったことに言及をしており、長期欠席調査の実施の背景を探るうえで人身売買の問題化過程を明らかにすることは重要と考えられる。それゆえ、2016年度においては戦後における子どもの人身売買関する資料を収集し、その分析に関する中間報告を日本教育学会大会(2016年8月24日、北海道大学)にて行った。本報告では、1948年12月に新聞で掲載された栃木県における人身売買事件の記事をきっかけに、当時の厚生省、法務庁、労働省といった複数の省庁、そしてGHQが人身売買をめぐって議論を展開していく過程を追った。そのなかでは、子どもの人身売買をめぐってそれをいかにとらえるかについて、相互に対立する見解が提示されていった。子どもの取引に関する問題性が必ずしも共有されているわけではない状況のなかで何が問題なのかについても議論がなされたが、全国紙の紙上においても1949年3月までで子どもの人身売買に関わる記事はほぼ見られなくなる。実質四ヶ月間で急速に問題化と収束がおこっているが、子どもの取引が当時の社会状況、また政治的にどのような意味をもっていたのかは更なる検証が必要であるため、この期間において問題となった現地である栃木県の地方紙「下野新聞」、および取引されていた子どもたちの主な出身地である福島県の「福島民報」でこれらの事象がどのように扱われていたのかについても網羅的な記事収集及びデータベースの作成を行った。初年度は網羅的に関連文献を収集したほかに大阪府を中心として戦後の長期欠席関連の資料を収集した。一年目は資料収集と理論研究に向けた準備を主に計画していたため、概ね計画通りではあったが、当初予定していた他の地域については着手することができなかった。最終年度は、占領期の児童福祉と子どもの欠席に関わる文書を中心に資料収集と検討を中心に行う。多くは国会図書館で入手ができるが、必要に応じて各地域および米国での資料収集も行う。成果については学会報告および、論文として発表予定である。教育社会学対象地域の長期欠席に関する資料収集および分析の理論枠組みの検討のための文献収集を継続して行う予定である。収集した資料のデータベース化も随時行っていくことを計画している。

中間成果については学会、研究会で報告をしながら適宜、研究計画・方法の検討を行いながらすすめる予定である。予定していた謝金による業務の量が、実際には少なかったため、計画していたよりも支出が若干少なくなった。当初より調査研究を三年間で計画していたため、残額は次年度の使用とした。引き続き資料収集を実施するための旅費、データ整理のためのアルバイト謝金として主たる使用を計画している。そのほか日本教育学会(於:北海道大学)、日本教育社会学会(於:名古屋大学)などの学会大会での研究発表および情報収集を予定しているため、そのための旅費等の支出も含まれる。
大規模クラスタ・大質量星形成を引き起こす巨大分子雲コアの形成・進化過程の徹底解明

本研究の目的は、大質量星・クラスタ形成を起こす分子雲コアの物理量を統計的に調査することである。我々はまず、近赤外線の星のデータベースである2Micron All Sky Surveyの点源カタログ(2MASS PSC)を利用して分子雲コアの全天カタログを作成した。それを基にクラスタ形成が起きている分子雲コアを選定し野辺山45m鏡等でミリ波分子分光観測を行い、そのような分子雲コアの平均的な質量・密度・温度等・速度分散等の特徴を明らかにした。平成22年度前半は、2MASS及びDSSに基づく減光量マップの整備を行った。特に、2MASSによる近赤外線全天減光量マップの完成に最優先で取り組んだ。その結果、百分順位法・色超過差分法という独自に開発した解析手法を適用し、全天を網羅する減光量マップを1'グリッドで作成することができた。得られた全天減光量マップを、日本天文学会の学会誌に分子雲コアのカタログとして発表した(Dobashi,K.2011,Publications of the Astronomical Society of Japan,Vol.63 SP1,S1-S362)。さらに、このデータを研究者が広く利用できるよう、東京学芸大学のホームページ上で公開した(http://darkclouds.u-gakugei.acjp/)。このホームページは、近赤外線減光量マップの貴重なデータベースとして、現在世界各国の天文学者から利用されている。得られた分子雲コアのデータを基に、平成21年度後半から大阪府立大学1.85m鏡による観測を開始した。同望遠鏡により、これまでに100個近い分子雲コアの一酸化炭素の分子輝線(200GHz帯)による分子分光観測を遂行した。特に、本研究の主な観測対象であるCygnus領域の巨大な分子雲コアや、クラスタ形成を伴うHII領域中の分子雲コアについてのデータ取得を中心に観測を進めている。また、自己重力・乱流・磁場を取り入れた「自己重力MHD乱流AMRシミュレーション」のプログラム開発も、その基本部分の構築を進めることができた。平成23年度前半は、前年度2MASSを利用して作成した分子雲コアの全天カタログから、クラスタを形成しているコアのサンプルを抽出する作業を行った。このカタログから選定した分子雲コアについては、すでに前年度から約100個のコアのミリ波分子分光観測を野辺山に設置された1.85m鏡(大阪府立大学)を用いて行っているが、特にクラスタを形成しているものを中心に50個程度の分子雲コアを新たにピックアップ(追加)し、翌シーズンの観測に備えた。また、前年度中に得られたデータを解析した結果、S247・S252領域にはクラスタ形成が起きている分子雲コアが密集している場所があることが判明した。このようなケースは、クラスタの形成過程を統計的に追跡するには絶好の研究材料である。これらの分子雲コアの詳細を調べるため、野辺山45m鏡の共同利用に観測プロポーザルを提出した。平成23年度後半より、選定しておいた分子雲コアについて1.85m鏡を用いた一酸化炭素分子輝線(回転遷移J=2-1による)の観測を行った。SN向上のため、前年度に観測した分子雲コアの再観測も行いつつ、新しいサンプルについての観測を進めた。また、45m共同利用に提出していた観測プロポーザルが採択されたので、同望遠鏡を用いたミリ波分子分光観測(主に一酸化炭素分子のJ=1-0による)をS247・S252領域中の分子雲コアについて遂行した。さらに、クラスタ形成を理解するための自己重力・乱流・磁場を取り入れた「自己重力MHD乱流AMRシミュレーション」のためのプログラムの改良も進め、翌年度から最終的なシミュレーションを行える見込みを立てることができた。研究の最終年度に当たる平成24年度は、主に、前年度取得したS247・S252領域のクラスタを形成している分子雲コアのデータ解析と、自己重力と乱流を取り入れたAdaptive Mesh Refinement(AMR)シミュレーションを遂行した。S247・S252領域のデータは、野辺山45m鏡によって取得したミリ波分子輝線(CO、SO、CS等)である。これらを解析することにより、クラスタ形成を起こすコアの平均的な質量(700太陽質量)や密度(水素分子密度で1立方センチメートル当たり10,000個)を測定することができた。また、クラスタを形成する分子雲コアの平均的な星形成効率は、30%程度であることが分かった。クラスタ形成が起きる直前の状態にあると考えられる分子雲コアL1004Eの観測・解析も行ったところ、このコアは1本当たり数百千太陽質量の巨大なフィラメント群から構成されていることが判明した。さらに速度構造を調べたところ、フィラメント同士が衝突を繰り返している構造が読み取れた。観測により得られたフィラメントの密度・乱流を参考に、AMRシミュレーションを遂行し、その形成・進化を300万年間追跡した。

その結果、単純な自己重力だけではフィラメント同士の衝突は稀にしか起こらず、観測データを説明するためには分子雲コア外部からの衝撃波等の影響が必要であることが示唆された。実際に、L1004Eの近傍には超新星残骸HB21がある。このような超新星残骸からの影響により、分子雲コア内でのフィラメントの衝突やそれに誘発されるクラスタ形成が起きるものと考えられる。また、このシミュレーションでは、分子雲コアの進化が進み自己重力による構造が形成され始めると、コア全体の密度分布がログノーマルな分布からズレはじめることが分かった。研究は、概ね計画通りに進んでいる。平成22度中に2MASSを利用した分子雲コアの全天カタログの作成を完了し、本研究に必要な分子雲コアのサンプルを得ることができた。さらに、大阪府立大学の1.85m鏡も順調に立ち上がり、平成23年度も引き続き選定した分子雲コアの観測を遂行している。さらにクラスタ形成が集中的に起きているS247・S252領域を45m鏡で観測できた意義は大きい。そのデータは平成23年度末現在解析中であるが、クラスタを形成する分子雲コアの特徴や進化過程を描き出すための基礎データを得ることができたと考える。磁場の測定に用いる予定であったPilot気球望遠鏡のみ打ち上げが大幅に延期され、計画から遅れている。日本の「あかり」を初め、人工衛星や気球を用いた大掛かりな観測装置は、一般的に年単位で遅延することが頻繁にある。本研究でも、Pilotによるデータが計画通りに取得できない可能性があることは当初から念頭においていたので、研究計画の遂行に大きな影響は出ていない。自己重力MHD乱流AMRシミュレーションのためのプログラム開発については平成23年度中にほぼ完成させることができた。目下、プログラムの試験を行っているが、来年度中に必要な計算を遂行できる見込みである。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究計画の最終年度にあたる平成24年度は、まず、1.85m鏡および45m鏡で取得したミリ波分子分光データの解析を行い、クラスタ形成の起きている分子雲コアの特徴を描き出す。特に、分子雲コアの質量と速度分散に注目しつつ、クラスタ形成の起きているコアとそうでないコアの違いを調べる。また、大質量星やクラスタを形成する分子雲コアの初期の姿であると考えられるL1004Eについては、巨大な数本のフィラメントがあたかも衝突しているような構造をしていることが、判明しつつある。フィラメントの質量分布や速度構造を綿密に調査しながら、そのようなフィラメントがどのような環境下で形成し得るか、シミュレーションを遂行することにより調査する。一連の結果を日本天文学会の年会や、学術雑誌等で発表する。本研究を進めるうちに、2MASS点源カタログを利用して全天の星数密度分布図を作成してクラスタを検出し、構成星の数、広がり、座標等を記録すれば、クラスタの全天カタログを作成することが可能であることに気付いた。これは、本研究の本来の目的にはなっていないが、実現すれば星形成の研究分野にとって価値の高いデータベースになることが予想される。平成24年度後半からは、このようなクラスタの全天カタログ実現に向けての準備も行いたい。
ハウスダストマイトによる腸上皮バリア障害を起点とした犬の慢性腸症発症機構の解明

研究二年目である今年度は、第一に、消化管内ハウスダストマイトが腸上皮バリア機能に及ぼす影響を検討するため、健常犬由来腸粘膜組織をハウスダストマイトと培養し、オクルディンなどタイトジャンクション構成分子の遺伝子発現量を解析した。その結果、ハウスダストマイト培養群と対照(生理食塩水培養)群において遺伝子発現量に差は検出されなかった。次に、消化管内ハウスダストマイトが腸粘膜由来炎症性サイトカインの産生に及ぼす影響を明らかにするため、健常犬由来マクロファージをハウスダストマイトと培養し、犬の慢性腸症の腸粘膜において発現が上昇していることが報告されている炎症性サイトカインIL-1betaの遺伝子発現量を解析した。その結果、対照群に比べ、ハウスダストマイト培養群において、マクロファージからのIL-1beta遺伝子発現量が有意に増加していた。さらにこの効果は、システインプロテアーゼ阻害剤やLPS阻害剤により影響されず、セリンプロテアーゼ阻害剤により減少することから、ハウスダストマイトに含有されるセリンプロテアーゼの作用によりマクロファージからのIL-1beta産生が誘導されることが明らかになった。これらの結果から、犬の消化管内に存在するハウスダストマイトは、腸上皮バリア機能に影響を及ぼす可能性は低いが、腸上皮バリア機能が減弱した消化管においては、ハウスダストマイトが腸粘膜に存在するマクロファーアジからIL-1betaを産生させることで、慢性腸症の病態を悪化させる要因の1つになっている可能性が考えられた。腸上皮バリア機能に及ぼすハウスダストマイトの影響は確認できなかったが、これまでに報告されていない腸粘膜由来炎症性サイトカインの産生に及ぼすハウスダストマイトの効果を明らかにすることができたため。これまでの研究成果から、犬の消化管内にハウスダストマイトが存在し、ハウスダストマイトが犬のマクロファージからIL-1betaを産生させることを明らかにした。最終年度である次年度は、犬の腸管粘膜を用いたex vivo試験およびin vivo試験により、腸粘膜由来炎症性サイトカインに対するハウスダストマイトの作用をさらに詳細に解析する予定である。研究初年度は、家庭の床やカーペットに存在する主要なアレルゲンの1つであるハウスダストマイトが、犬の消化管内に存在するか否かを評価した。本研究では、大学において飼育している健常犬、家庭で飼育されている健常犬、および慢性腸症(抗菌薬反応性腸症、食事反応性腸症、炎症性腸疾患)と診断した犬から、内視鏡下で胃液および十二指腸液を採取し、用手法により直腸から糞便を直接採取した(環境から糞便中へのハウスダストマイトのコンタミネーションを極力さけるため)。これらのサンプルにおいて、ハウスダストマイトの主要アレルゲンの1つでありプロテアーゼ活性を有するDer p1濃度を市販のELISAキットを用いて測定した。その結果、市販のELISAキットの感度では、各サンプル中のDer p1濃度を測定することができなかった。そこで、Der p1に対する異なる抗体を用いて高感度ELISA測定系を新たに構築し、各サンプルにおけるDer p1濃度を測定したところ、健常犬および慢性腸症の犬の胃液、十二指腸液および糞便においてDer p1が検出された。一方、健常犬と慢性腸症の犬の各サンプルにおいて、Der p1濃度に差は検出されなかった。これらの結果から、犬の消化管内にはハウスダストマイトが存在することが明らかになった。また、健常犬と慢性腸症の犬の消化管内ハウスダストマイト濃度に差が検出されなかったことから、慢性腸症の犬の消化管内では、ハウスダストマイトに対する受容体の数や反応性が健常犬とは異なる可能性が考えられた。当初の予定通り、犬の消化管内におけるHDMを検出することができたため。犬の消化

管内にハウスダストマイトが存在することが明らかとなったことから、ハウスダストマイトが犬の腸上皮バリア機能を減弱させるメカニズムと慢性腸症の病態において果たす役割を解明する。次年度は、犬の腸管粘膜を用いたex vivo試験により、腸上皮バリアを構成するタイトジャンクションに対するハウスダストマイトの作用および腸上皮細胞由来炎症性サイトカインに対するハウスダストマイトの作用を解析する。これまでの研究成果から、犬の消化管内にハウスダストマイトが存在し、ハウスダストマイトが犬のマクロファージからIL-1betaを産生させることを明らかにした。最終年度である次年度は、犬の腸管粘膜を用いたex vivo試験およびin vivo試験により、腸粘膜由来炎症性サイトカインに対するハウスダストマイトの作用をさらに詳細に解析する予定である。当初予定していた旅費および人件費を使用しなかったこと、および物品費(消耗品費)が予定していた金額より下回ったため次年度使用額が生じた。次年度は、今年度使用しなかった旅費および人件費を使用予定であること、またサンプル数を増やして消化管内ハウスダストマイト濃度を解析予定であることから、今年度分の物品費を次年度分と合わせて使用する予定である。当初予定していた旅費、人件費および物品費(消耗品費)が予定していた金額より下回ったため次年度使用額が生じた。次年度は、今年度下回った旅費および人件費を使用予定であること、またex vivo実験およびin vivo実験を行う予定であることから、今年度分の物品費を次年度分と合わせて使用する予定である。
葬送における遺品・貨幣・交換の宗教学的研究―唱衣法の事例から―

本研究は、現存最古の『禅苑清規』から元代の『勅修百丈清規』までの中国撰述の諸清規に記載される唱衣法(僧の遺品の競売儀礼)の文献学的分析を行い、通時的観点からその儀式次第・遺品と貨幣の動き等について詳細に確認を取り、唱衣が寺院にとって重要な収入源であることを指摘した。これを基盤として、日本の清規関連文献における唱衣法ー中世期の日本曹洞宗の禅師の葬送記録『喪記集』ーとの比較を行った。その結果、唱衣にて実施される提衣仏事が、寺院継承の可視化儀礼として機能する場合があること、遺品の価格設定につきその基準に変化がある事など、日本の禅寺院が置かれた歴史的文脈にともなう変容が確認できた。平成25年度は、引き続き中国撰述の禅宗清規に記載された唱衣法の記述につき、叢林における遺品などの財の移動や諸清規の土台となる法意識といった文脈から考察を加えた。当初の研究計画では、日本において撰述された諸清規や清規関連テキストの文献学的分析に取りかかる予定ではあったが、中国撰述の諸清規に記載される唱衣法について、叢林内における財産の移動や諸清規の土台となる法意識という文脈からも確認する必要があると考えたためである。特に、『勅修百丈清規』に次いで詳細な内容を持つものの、研究の手薄な『禅林備用清規』を中心に考察を加え、その成果については、学会発表や論文として発表できた。『禅林備用清規』では、唱衣を含む送葬の項目のほか、役職の交替時における引継ぎ等の項目において、叢林の財産の移動の記述があり、禁止事項として横領・目的外支出が指摘されている。こうした記述から、叢林財産の横領や詐取といった形での財の移動と、唱衣にまつわる財の移動について、財の元来の所有権・禁止や諫めとして取り上げられる言説といった観点から比較考察を行った。ここから、唱衣をめぐる財の移動によって関連する三者ー死者・叢林・一般僧侶ーがともに利益を得るという構造を持つこと、横領や詐取が起こる叢林環境の中で、唱衣が叢林にとって損失を伴わない収入の機会であるがために、横領や詐取の諫めのために、禅宗清規という法における最重要の象徴である百丈懐海の逸話が提示されていると考察しうる。本研究は、中国・日本の諸禅宗清規に記載される唱衣法の文献学的分析を基礎として、唱衣に見られる遺品・貨幣・教義という要素の交換につき宗教学的観点から考察し、死に直面した宗教的共同体が葬送儀礼を通じて日常性を回復するに際して、貨幣を媒介とする交換・経済的要素が果たす役割を明らかにすることを目的としている。本年度は、中国において成立した以下の諸清規における葬送儀礼・唱衣法とその儀式次第・葬送における遺品と貨幣との動きについて文献学的観点から確認を取った。【読解の対象とした中国成立の諸清規】:『禅苑清規』(1103年成立)、『入衆須知』(1208-1224年頃の成立)、『叢林校定清規総要』(1274年成立)・『禅林備用清規』(1311年成立)・『幻住庵清規』(1317年成立の序あり)、『勅修百丈清規』(1336年成立)など。本研究の目的からすればこれらの文献学的読解は基礎的作業となる。また、唱衣法については『禅苑清規』以降に成立した諸清規を集大成した性格を持つ『勅修百丈清規』における記述がもっとも詳細であるが、本年度行った中国成立の諸清規における葬送儀礼・唱衣法の記述の確認作業からは、各清規が成立した背景や事情によって記述に差があることも分かった。例えば、遺品と交換された貨幣の用途や分配方法が異なること、葬送儀礼における遺体の状態と唱衣法実施のタイミングに関する記述、唱衣法の始原に関する記述などである。平成26年度においては、14世紀前後までに日本において成立した諸清規文献における葬送次第・唱衣法の記述の分析に着手した。具体的には、栄西の『興禅護国論』、道元撰述の諸清規、『慧日山東福寺行令規法』、『瑩山和尚清規』、『大鑑清規』等がある。これらには、唱衣の記載がない、あるいは記載があっても仏事の一つとして挙げるに留まったり、定式である唱衣念誦・回向のみが挙げられていた。ところが、初期の日本曹洞宗の禅師たちの葬送の記録である『喪記集』には、送葬における唱衣について具体的な記載が確認された。中国撰述の諸清規における唱衣関連の記述と、『喪記集』における唱衣関連の記述を比較することにより、下記の通り、日本における唱衣法の移入と展開につき、幾つかの点が確認できた。1『喪記集』においては、中国撰述の清規類と同様に、一次葬と二次葬との間、少なくとも一次葬以降に唱衣が位置づけられていた。2「提衣」・「抄剳」の用例比較から、『喪記集』においては、住持・尊宿死亡の際には、嗣法の弟子への遺品の伝授に重きが置かれていると読み取れた。

3中国撰述の諸清規では、唱衣実施にともなって叢林・一般僧侶に現金収入がもたらされ、競売品となる遺品の基準価格の設定は新旧など遺品の品質に基づくとともに、競売の際にも品質に基づいた落札が推奨されていた。一方、『喪記集』に収録される「徹通義介禅師喪記」と「通幻寂霊禅師喪記」の記述からは、唱衣の収入額や葬送の支出状況が記載されるとともに、葬送実施および寺院の公金からの借入返済は必須ではあるものの、死亡した禅師の財政状況や唱衣の収入状況から、僧侶への現金の配分が出来ない場合も多いこと、古びた遺品であっても高く買い取ることが勧められていると読み取れる。ここからは、遺品の品質ではなく、遺品の帯びる意味に対して価値を認めて高額での落札を勧めていた可能性が伺える。研究の開始当初は『勅修百丈清規』に記載される唱衣法を主たる対象としてきたが、現存最古の清規である『禅苑清規』から『勅修百丈清規』までに成立した禅宗諸清規に対象を広げ、それら諸清規に記載される葬送儀礼及び唱衣法について文献学的観点から確認を行ってきた。上記のような中国において成立した清規類に記載された唱衣法の研究を土台として、平成27年度には、中世期日本にて成立した諸清規における葬送・唱衣法の記述を確認した。日本中世期の禅宗清規においては確かに唱衣法の記述はあるものの、葬送における実施の位置づけの記載や唱衣念誦・廻向の記載に留まるなど、唱衣に関する記載は類型的であることが分かった。一方、中世期の日本曹洞宗の著名な禅師たちの葬送の記録である『喪記集』には、遺品の分配や唱衣による利益金など、かなり詳細な唱衣に関する記述があった。中世期の日本曹洞宗の著名な禅師たちの葬送の記録ー『喪記集』ーに記された葬送と唱衣法につき確認を取るとともに分析し、平成27年9月には、科学研究費・基盤研究(A)「多分野複合の視角から見た日本仏教の国際的研究」(研究代表者大久保良峻・早稲田大学教授)2015年度第1回研究集会において、「日本成立の諸清規・清規関連文献における唱衣法について」と題する発表を行った。この他には、ドイツのエアフルト大学にて開催された、第二一回国際宗教学宗教史会議世界大会(IAHR World Congress)にて、“The Robe-Selling Ritual in the Context of Chan Funeral Rites"と題した発表を行った。また、日本宗教学会第74回学術大会パネル『東洋の宗教思想と井筒俊彦の哲学的思惟』において「井筒俊彦における禅解釈とその枠組み」と題した発表を行った。本研究は、現存最古の『禅苑清規』から元代の『勅修百丈清規』までの中国撰述の諸清規に記載される唱衣法(僧の遺品の競売儀礼)の文献学的分析を行い、通時的観点からその儀式次第・遺品と貨幣の動き等について詳細に確認を取り、唱衣が寺院にとって重要な収入源であることを指摘した。これを基盤として、日本の清規関連文献における唱衣法ー中世期の日本曹洞宗の禅師の葬送記録『喪記集』ーとの比較を行った。その結果、唱衣にて実施される提衣仏事が、寺院継承の可視化儀礼として機能する場合があること、遺品の価格設定につきその基準に変化がある事など、日本の禅寺院が置かれた歴史的文脈にともなう変容が確認できた。研究開始当初の予定では、平成26年度には日本において成立した諸清規及び清規関連文献における唱衣法の記載についての分析を終える予定であった。しかし平成25年度までの研究の進展においては、中国成立の諸清規における唱衣法の記載にとどまらず、叢林社会における財の移動・継承の手続きといった経済・法的側面の確認を行う必要が出てきたため、中国において成立した諸清規文献の分析に思いの外時間がかかった。そのため、平成26年度に分析を開始した日本成立の諸清規文献については、14世紀前後までに成立した諸文献の分析に留まってしまったため。宗教学今後の研究の推進方法については、平成26年度の研究につなげる形で、14世紀以降に日本において成立した諸清規・清規関連文献に記載される葬送・唱衣法の記述について分析を進める予定である。
皮膚に存在するいかなる細胞も培養可能にする挑戦的戦略

皮膚にあるいかなる細胞も培養でふやすことができる方法ができれば、それはいかなる研究にも発展する画期的な萌芽システムになる。今回の研究では遺伝子に、テトラサイクリン誘導可能なプロモーターやCreリコンビナーゼで切断されるLoxP配列を加えることにより、1)テトラサイクリン投与により初めて発現が誘導され、かつ、2)タモキシフェン投与で破壊されるようなMCV-Large T抗原遺伝子を有する遺伝子改変マウス作成を試みた。特定の細胞の研究にもっとも必要な技術のひとに細胞培養があり,その細胞を取り出し比較的単純な環境で増やし維持することが可能になる.もし,皮膚に存在するいかなる細胞も細胞培養でふやすことができる方法論,あるいは皮膚に存在するすべての細胞をとりだすことができるライブラリーを作ることができれば,それはいかなる研究にも発展する画期的な萌芽システムになることは間違いない.今回の研究では遺伝子に,テトラサイクリン誘導可能なプロモーターやCreリコンビナーゼで切断されるLoxP配列を加えることにより,テトラサイクリン投与により初めて発現が誘導され,かつ,タモキシフェン投与で破壊されるようなMCV-Large T抗原遺伝子を有する遺伝子改変マウスを作成することにある.本年度は、large T抗原の発現ベクターの構築に関しては,TREを有しテトラサイクリンにより誘導可能なプロモーターを有するベクター,PCRで増幅した.その断片のシークエンスを確認した.MCVのLarge T抗原遺伝子を組む.次に,そのベクターのポリリンカーサイトの制限酵素部位を利用し,合成したLoxP配列を両端に組み込み、発現ベクターを構築した.培養細胞での発現:培養表皮細胞にそのベクターを導入したとこと遺伝子と蛋白レベルでLarge T抗原の発現を確認した。同様に、線維芽細胞に実際にそのベクターを導入し,遺伝子,蛋白レベルでLarge T抗原の発現を確認した。また、stableの系も作成した。Creリコンビナーゼの働きの確認:つぎに、そのstableの系にCreリコンビナーゼの発現ベクターも導入してLoxP配列の正常の働きを培養細胞で確認した。Creリコンビナーゼの発現ベクターの導入によって、Large T抗原の発現は消失した。また、PCRにてLarge T抗原遺伝子がきりとられることを確認した。MCV-large T抗原発現トランスジェニック(TG)マウスの作成:MCV-Large T抗原発現ベクターをプラスミドの部分を切り取りとるため,制限酵素で線状化し,精製する.委託施設にDNAを送りTGマウスの前核インジェクションを行った.得られたトランスジェニックマウスについて遺伝子挿入を5-6匹のマウスで確認した。現在、それらのマウスの皮膚から遺伝子レベル,蛋白レベルで発現を確認中である。今後、rTetリプレッサーならびにCreリコンビナーゼを有するTGマウスとの交配、Cre-rTetR-LTマウス皮膚からシングル細胞の単離を予定している。
アラスカ・ネイティヴ作家Velma Wallisのテクストがなぜ今必要とされるか

本研究は、作家Velma Wallisのテクストをアラスカ・ネイティヴ作家の系譜に位置づけ、アラスカ・ネイティヴ文学に共通する特徴と現代の傾向を明らかにしようとするものである。17年度は、16年度に行った聞き取りや、収集した資料の整理・分析・考察を行った。その結果を、2005年12月の多民族研究会(MESA)第5回全国大会で「アラスカの物語の今-アラスカ・ネイティヴのテクスト出版の背景」の題で発表した。分析・考察は、これまでのアラスカ・ネイティヴ文学の出版と受容の状況と背景、昨今発表されるテクストの特徴、そして現在のネイティヴ社会の状況の3つの部分を明らかにしながら、それぞれの関連を明らかにするものとなった。アラスカ・ネイティヴ作家のテクストは、各民族グループの言語、特有の生活習慣をもとに生まれるため、ジャンルや様式も実に多様である。ただし、その多様ななかでも共通する特徴として、サバイバルの物語伝統を継承している点が見られた。特に昨今、話題を呼ぶ作品には、父母や祖父母や先祖が厳しい自然環境の中でどのように生き抜いてきたかを語る物語が多い。それらのテクストが図らずも明らかにするのは、語られている生活が現在、喪失しつつある、または完全に喪失していることである。テクスト発表の背景には、失われる部族の言語と物語を残そうとする研究・教育機関の試みもあるが、生活様式が失われれば、そこに依拠する物語も失われていく。アラスカ・ネイティヴは本土のネイティヴとは異なり、land claimによって広大な土地の権利を獲得していながら、移動して土地を使用し、生活するという様式を放棄した。厳しいながら、貧しくはない生活を、意義を吟味せずに放棄することによって、物語の喪失、ひいては様々な社会問題の根底にあるアイデンティティーの喪失につながることを明らかにした。なお、本研究結果は、18年刊行予定の『木と水と空と-エスニックの地平から』(仮題)(南雲堂フェニックス)に加えていただくことになった。本研究は、作家Velma wallisのテクストをアラスカ・ネイティヴ作家の系譜に位置づけ、アラスカ・ネイティヴ文学に共通する特徴と現代の傾向を明らかにしようとするものである。アラスカにはAthabaskans、Aleutをはじめ主に6グループ10万人余のネイティヴが暮らしているが、米国本土のネイティヴのように文学史上では注目されてこなかった。しかし処女作のTwo Old Women(1993)が世界的ベストセラーとなったWallisは、アラスカ・ネイティヴの文学と、彼らの社会が抱える問題に世界の目を向けさせようとしている。本研究ではテクストの比較分析(wallisとアラスカの代表的ネイティヴ作家や新進作家との比較)及び作家への取材を通して、現代のネイティヴ作家のテクストが訴えるものを探る。上記の作業を進める中で、主に二つの点が注目された。一つは、アラスカ・ネイティヴ文学では「自伝」が主流である点で、このジャンルが必要とされてきた背景を明らかにする必要があると感じられた。もう一点は、環境問題との関連である。石油開発による生活圏の侵害、自然環境と一括りで彼らを観光対象と見なす視線など、ネイティヴの暮らしとそこから生まれるテクストは進行中の環境問題と切り離せない。現在、2点を分けて扱った論文を執筆中である。
温暖化対策と林業活性化に貢献する間伐材を用いた地盤補強技術の開発

本研究では,木材の腐朽の心配のない地下水位以深の軟弱地盤を対象として,間伐材を用いた地盤補強技術の開発を行った.軟弱粘性土地盤に施工する道路盛土の補強技術に関しては,現場施工実験と室内模型実験により,丸太打設後に地盤支持力が増加することを明らかにした.また,戸建住宅の直下に丸太を打設する液状化対策技術に関しては,模型振動実験により,住宅の沈下抑制効果を明らかにした.さらに,既設構造物の周囲に丸太を打設する対策方法の有効性も示した.本研究では,木材の腐朽の心配のない地下水位以深の軟弱地盤を対象として,間伐材を用いた地盤補強技術の開発を行った.軟弱粘性土地盤に施工する道路盛土の補強技術に関しては,現場施工実験と室内模型実験により,丸太打設後に地盤支持力が増加することを明らかにした.また,戸建住宅の直下に丸太を打設する液状化対策技術に関しては,模型振動実験により,住宅の沈下抑制効果を明らかにした.さらに,既設構造物の周囲に丸太を打設する対策方法の有効性も示した.(1)福井県における地盤補強工事に関する実態調査福井県の建設会社の協力を得て,県内の建築工事における軟弱地盤の補強工事の実施状況について調査を行った.具体的には,対象構造物,地盤調査の方法,工法の選定方法,改良の程度,経費等をアンケートやヒアリングにより調査し,地盤補強工事の実態を明らかにした.(2)スギ丸太打設による地盤補強効果の現場実験福井県小浜土木事務所の協力を得て,県道の拡幅工事現場においてスギ丸太を用いた地盤補強効果の検討を行う試験施工計画を立案した.試験区は幅5mで長さ10mを1区画とし,計3区画を設けた.丸太は福井県産のスギ間伐材であり,末口直径12cmで長さ4mとし,打設間隔を1.0mと1.5mの2種類とした.また,表層のサンドマットには購入土と現地盤を石灰改良した土の2種類とした.以上の試験施工区画の設計を行い,施工前後の現場計測方法の計画を行った.(3)スギ丸太打設による地盤補強効果の静的模型実験大型土槽内に,小浜市で実施している現場実験を模擬した軟弱粘性土の模型地盤を作製し,丸太打設による地盤補強技術の効果について静的載荷試験による検討を行った.予備実験の結果,丸太打設地盤の極限支持力は未改良地盤の約2倍であることが明らかとなった.(4)スギ丸太打設による複合地盤効果に関する模型振動実験丸太打設地盤の液状化時の挙動を検討する模型振動実験を行った.その結果,丸太打設地盤に設置した構造物模型の沈下量は未改良地盤の10分の1程度に抑制され,丸太と丸太間の土が複合地盤として一体となり,上載荷重を支持することが明らかとなった.(1)福井県における地盤補強工事に関する調査福井県内の住宅工事における軟弱地盤対策の実施状況に関する調査を行った.その結果,工事の約60%で地盤改良が実施されていることが明らかとなった.(2)スギ丸太打設による地盤補強効果に関する現場実験小浜市の県道工事を利用して,丸太杭打設による軟弱地盤対策の現場施工実験を実施した.丸太杭の打設前後の地盤においてポータブルコーン貫入試験を行った結果,丸太杭打設から1週間で杭問強度が増加することが明らかとなった.(3)スギ丸太打設による地盤補強効果に関する模型実験小型土槽内に小浜市で実施している現場実験を模擬した模型地盤を作成し,鉛直載荷試験を実施した.その結果,丸太杭打設地盤では打設後に間隙水圧の消散や土圧が上昇する現象が確認された.また,鉛直載荷試験より,丸太杭打設地盤の鉛直支持力が向上していることが明らかとなり,このことはコーン貫入試験の結果からも確認された.(4)スギ丸太打設による液状化対策効果に関する模型実験丸太打設による液状化対策を戸建て住宅に適用した場合の有効性に関する模型振動実験を実施した.その結果,地震動継続時間が長くなっても沈下抑制効果が維持されることが明らかとなった.また,既設構造物への対策方法を検討した結果,構造物の周囲に丸太を打設することで構造物の沈下抑制効果が得られることが明らかとなった.また,この効果は,杭頭の固定や,丸太を斜めに打設することで,さらに向上することが確認された.(1)福井県における地盤補強工事の施工費用に関する調査福井県内の建設施工業者を対象として,戸建住宅の新築工事における軟弱地盤対策の施行費用に関するアンケート調査を実施した.その結果,工事の半数で対策を施しており,その費用は100万500万円の範囲であった.また,一般市民を対象として,戸建住宅の液状化対策工法の需要と費用対効果に関するアンケート調査を実施した.その結果,住宅の液状化対策の必要性に関しては,条件が揃えば行いたいという回答が約6割であり,条件として最も多かったのは経済的余裕であった.また,液状化対策の実施を決断できる工事費用に関しては,平均額で115万円,200万円未満が8割を占めたため,200万円を超えないことが戸建住宅の液状化対策を促進させる工費目標の1つの目安になることが明らかとなった.(2)スギ丸太打設による地盤補強効果に関する模型実験

小型土槽内に小浜市で実施している現場実験を模擬した模型地盤を作成し,丸太の打設条件が地盤補強効果に与える影響に関する模型実験を実施した.その結果,1軟弱粘性土地盤に丸太を打設すると,周辺地盤が締め固められて支持力が増加する,2乾燥丸太の場合,打設時に周辺地盤を乱す影響が大きい,3錘状丸太の場合,打設時に周辺地盤を乱す影響は小さいが,その後の水圧消散において遅れを発生させることが明らかとなった.(3)スギ丸太打設による液状化対策効果に関する模型実験既設構造物の液状化対策工法として浦安市で提案されている格子状改良工法を比較対象として,構造物周辺地盤に丸太を打設する方法の有効性について,模型振動実験による検討を行った.その結果,丸太打設は格子壁設置と同等の沈下抑制効果があるが,より効果を高めるためには丸太頭部を固定する必要があることが明らかとなった.福井県内の地盤補強工事と森林経営の実態に関するアンケート及びヒアリング調査が所定の目的を達していない点が不十分と考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度,福井県小浜市において軟弱地盤対策に関する現場実験,千葉県浦安市において液状化対策に関する現場実験が実施される予定である.今後は,これら現場実験の結果を基に模型実験の方向性を検討していく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
複数の有彩色照明下におけるカラーラインを用いた照明推定

平成30年度は,本アプローチの有効性の検証,データベースの作成,照明色推定後の照明光分離に関する調査を行った.本研究課題では,これまで提案されてきたグレーワールドをベースとした照明推定手法と異なり,一枚の画像からカラーラインを用いて照明色を推定し,その結果を用いて照明光分離を実現する.一枚の画像から照明色を推定する手法は,これまであまり提案されていないが,それらと比較し,本アプローチの有用性を示す必要がある.ただし,本アプローチはその他のアプローチと異なるため,それらを組み合わせることで,精度やロバスト性を向上させる余地がある.本アプローチの有用性の検証では,一枚の画像から照明色を推定する既存手法,学習を用いて照明色を推定する手法などと性能を比較し,本アプローチの有効性を確かめた.その内容は国際会議にて発表し,国外に対して本アプローチの有用性を示した.またそれと並行して,色彩輝度計を用いて様々な照明色で照らしたシーンと対応した照明色や照明光成分をセットとするデータベースの作成を進めた.ただし,データベースの作成は,各ポイントごとに性格に測定しないといけない.また,当初購入予定であった分光放射輝度計が予算の都合上購入できなかったため,正確な数値を取るために環境を整える必要があり,予定より時間が掛かっている.照明色推定後に適用する照明光分離に関しても調査を進め,いずれの方法と組み合わせるのが良いか継続して検討している.データベースを作成するには,様々な照明色で照らされたシーンを準備し,分光放射輝度計で正確な照明状態を測定する必要がある.正確に測定する本作業が遅れており,データベース作成が完了していない.ただし,その代わりに照明色推定後に適用する照明光分離手法について検討を始め,いくつかの手法の再現実装を開始している.照明色推定の入り口(データベース作成)と出口(照明光分離)を同時に進めることで,照明色推定の研究・開発に向けての土台を築いている.また,照明色推定手法に関して,既存手法と比較した内容を国際会議にて発表している.現在,照明色推定後に適用する照明光分離手法についても検討を始めており,いくつかの手法の再現実装を開始している.照明色推定の入り口(データベース作成)と出口(照明光分離)を同時に進めることで,照明色推定の研究・開発に向けての土台を築き,照明色推定手法のベースアップを狙う.照明光分離では,LIME [Xiaojie Guo et.al. 2017]などでシェーディングを算出した上で,色分布を二段階に算出するなど,いずれの方法が高性能でロバストであるかも検討する.また,既存の照明色推定手法との組み合わせでは,本アプローチと既存手法の一つGrayPixelで精度の良いシーン傾向が異なるため,それらを組み合わせることで,精度向上およびロバスト性の確保を図る.平成30年度は,本アプローチの有効性の検証,データベースの作成,照明色推定後の照明光分離に関する調査を行った.本研究課題では,これまで提案されてきたグレーワールドをベースとした照明推定手法と異なり,一枚の画像からカラーラインを用いて照明色を推定し,その結果を用いて照明光分離を実現する.一枚の画像から照明色を推定する手法は,これまであまり提案されていないが,それらと比較し,本アプローチの有用性を示す必要がある.ただし,本アプローチはその他のアプローチと異なるため,それらを組み合わせることで,精度やロバスト性を向上させる余地がある.本アプローチの有用性の検証では,一枚の画像から照明色を推定する既存手法,学習を用いて照明色を推定する手法などと性能を比較し,本アプローチの有効性を確かめた.その内容は国際会議にて発表し,国外に対して本アプローチの有用性を示した.またそれと並行して,色彩輝度計を用いて様々な照明色で照らしたシーンと対応した照明色や照明光成分をセットとするデータベースの作成を進めた.ただし,データベースの作成は,各ポイントごとに性格に測定しないといけない.また,当初購入予定であった分光放射輝度計が予算の都合上購入できなかったため,正確な数値を取るために環境を整える必要があり,予定より時間が掛かっている.照明色推定後に適用する照明光分離に関しても調査を進め,いずれの方法と組み合わせるのが良いか継続して検討している.データベースを作成するには,様々な照明色で照らされたシーンを準備し,分光放射輝度計で正確な照明状態を測定する必要がある.正確に測定する本作業が遅れており,データベース作成が完了していない.ただし,その代わりに照明色推定後に適用する照明光分離手法について検討を始め,いくつかの手法の再現実装を開始している.照明色推定の入り口(データベース作成)と出口(照明光分離)を同時に進めることで,照明色推定の研究・開発に向けての土台を築いている.また,照明色推定手法に関して,既存手法と比較した内容を国際会議にて発表している.現在,照明色推定後に適用する照明光分離手法についても検討を始めており,いくつかの手法の再現実装を開始している.照明色推定の入り口(データベース作成)と出口(照明光分離)を同時に進めることで,照明色推定の研究・開発に向けての土台を築き,照明色推定手法のベースアップを狙う.照明光分離では,LIME [Xiaojie Guo et.al. 2017]などでシェーディングを算出した上で,色分布を二段階に算出するなど,いずれの方法が高性能でロバストであるかも検討する.

また,既存の照明色推定手法との組み合わせでは,本アプローチと既存手法の一つGrayPixelで精度の良いシーン傾向が異なるため,それらを組み合わせることで,精度向上およびロバスト性の確保を図る.交付申請書に記載したとおり,初年度に分光放射輝度計を購入するために予算配分していたが,減額されたことにより購入できなくなったため,初年度予算を他の年度へ繰り越すよう計画変更したからである.
制振ダンパーを組み込んだ鋼構造骨組の耐震性能に関する研究

昨年までに、損傷制御構造の制振部材として用いられる座屈拘束ブレースを対象とした振動台実験および、部材実験を行ってきた。本年度は、数値解析手法を用いて、今まで得られた振動台実験結果と部材実験結果を元にして、骨組に組み込まれた座屈拘束ブレースの力学特性の評価を行った。座屈拘束ブレースは、,骨組に組み込まれることによって、変形時に曲げ変形が加わり、芯材端部に大きな応力が発生する。そのため、既往の部材実験に比べ、現実的な状況下においては性能が低減すると考えられた。現在、建築物の設計における座屈拘束ブレースの性能の低減は考慮されておらず、性能の低減を定量的に評価することが重要である。振動台実験は、実構造物と同じオーダーの固有周期をもつ実験システムで加振を行っており、動的荷重であるのに対し、部材実験では載加速度を十分に遅くした準静的載加とした。これは、既往の実験結果に準静的載加が多いことに対応させている。本研究での各種実験手法で得られた結果を履歴吸収エネルギーと累積変形量に着目し評価を行った。履歴吸収エネルギーと累積変形量ともに、動的荷重を経験する振動台実験での結果の値が大きくなった。これらの値が大きくなる原因としては、載加速度が速い場合は、座屈拘束ブレースによって吸収されるエネルギーの一部は熱に変わり、その影響によりエネルギー吸収能力が大きくなったと考えられる。座屈拘束ブレースは、骨組に組み込まれることによって芯材端部に応力が生じ、性能が低減することを認知する必要があるが、動的載加によって性能が良くなることは建築構造物の安全性に対し有効に機能する。
木曽の森林の消滅過程ー古森林地図のGIS処理による原環境の復元ー

木曽ヒノキ天然林の消滅の過程を地理情報システムGISのコンピュ-タ処理により、明治時代以降の古森林地図から、この木曽森林の原環境を再現することを試みた。199年度はその手法を目標にした。本年度の対象地は木曽の中央に位置してヒノキ天然林の美林の典型とされている上松営林署の赤沢国有林である。ここは伊勢神宮の遷宮用材を供給する場所として特に立派な森林が保存されている.その所有の歴史として豊臣秀吉(15901599),徳川家康(16001614),尾張藩(16151868),明治政府の宮林(18691888),御料林(18891946),国有林(1947以降)となっている。本年度使用した古森林図と森林調査法は明治39年,大正3年,昭和8,18,23,33,37,42,47,57年の11種である。この地図をポリゴン法により森林の時系列地図を作成した。地図上の位置情報としての点,線,面および記述デ-タは直交座標系により数値化して計算機に入力した。最近の地図精度は高いのでそれを基準にして古森林図を修正した。次に森林調査法に記述された林小班ごとの林相,人工林,天然林を入力した。その結果,木曽ヒノキ天然林が小班ごとに消滅した時期が判明した.その結果をそれぞれの時代の地図上に色塗りすることが出来た。この地図のGISによる入力,地図の修正,林相の入力を繰り返した結果、木曽ヒノキ天然林の消滅過程図が明治39,大正3,昭和8,18,23,37,47,57年について作られた.この方法により森林の原環境を復元することが出来ることが明らかになった。したがって、木曽地域の全体についてヒノキ天然林の消滅過程を、現在の地図精度で再現できるので、次の作業として古地図など資料の収集が必要となってきた。
太古代苦鉄質岩ジルコン・バデレアイトの3種局所分析による初期マントル進化解明

西オーストラリア、アフリカ南部、北米およびグリーンランドなどに産する太古代苦鉄質岩中ジルコン(ZrSiO4)・バデレアイト(ZrO2)のウラン-鉛(U-Pb)年代・ハフニウム(Hf)同位体比・微量元素組成の3種の局所分析をLA-ICPMSを用いて行い、その結果から地球史初期における地殻-マントルの分化を具体的に制約する。