hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脾洞内皮細胞血球通過機構の解明-内皮細胞ダイナミックスの解析

脾洞は静脈性毛細血管であるが、通常の毛細血管とは著しく形態が異なる。通常の毛細血管の内皮細胞は扁平で核の部分が厚くもりあがり血管の長軸方向にやや長く伸びた形をしているが、脾洞の内皮細胞は長い紡錘形をしており秤状内皮細胞と呼ばれている。秤状内皮細胞は脾洞の縦軸方向に互いに平行に並び、その外側では内皮細胞の方向とほぼ直交するタガ線維に束ねられている。内皮細胞の隙間は脾臓の充血の程度、杵状内皮細胞の収縮や変形により変動すると考えられているが、内皮細胞のCa^<2+>動態とstress fiberの収縮、形態変化に伴う細胞間接着装置の動態については解明されていない。本研究では、細胞内Ca^<2+>貯蔵庫から細胞質へのCa^<2+>放出に関わるものとして、脾洞内皮細胞の小胞体には誘導性放Ca^<2+>出系のIP_3R1型とCa^<2+>誘導性Ca^<2+>放出系のRyRがあるので、RyRを1型、2型、3型を同定し局在を調べ、3型の局在を明らかにした。加えて、内皮細胞には容量依存性Ca-channelのTRPC1 channelが存在していると報告されているので、これについても局在を明らかにし、RyR-3,IP3R, VE-adheren junctionとの関係を示した。細胞間接着装置は主に、tight junction、adherens junction, desmosome, gap junctionの4種類に分けられる。凍結割断レプリカ法で脾洞の内皮細胞を調べた結果、通常の内皮細胞とは異なり、細胞側面の基底側に1-2本のストランドからなるtight junctionが観察された。本研究では、adherens junctionの分布について検索した。内皮細胞のadherens junctionを構成するもつとも主要な膜貫通型タンパクはVE-cadherinである。β-cateninはcadherinの細胞質ドメインに結合し、さらにα-cateninを介してアクチンフィラメントと結合するとされている。VE-cadherinとβ-cateninの秤状内皮細胞における局在を組織細胞化学的に調べた結果、杆状内皮細胞間の側面にVE-cadherinとβ-cateninの局在が観察された。また、これらの抗体によるラベルは細胞側面で斑状に共局在していることが解った。脾内皮細胞の血球通過機構を解明する一環として.今年度は内皮細胞の収縮機構-ストレスファイバー、細胞間接着装置アドヘレンスジャンクション、細胞-基質接着装置、アクチンフィラメント、Caチャネル、容量依存性Caチャネルなどの微細分布を透過型電子顕微鏡、共焦点レーザー顕微鏡を用いて調べた。次の結果が得られた。1)ストレスファイバーの一部のマイクロフィラメントがアドヘレンスジャンクションに付着している2)アドヘレンスジャンクションは内皮細胞間に周囲を取り囲む帯状ではなく、斑状ないしは短い帯状に存在した。

アドヘレンスジャンクションの観察されない細胞-細胞の境界もあった。これらはVE-cadherin,β-catenin p120-catenin抗体を使った免疫蛍光抗体法、イムノゴールド法により局在を調べることにより解った。3)Caチャネルノリアノジンレセプターは細胞表層近くに分布し、膜に存在するユニット(SCCU-subplasmalemmal Ca control unit)との関連が考えられた。IP3レセプターとリアノジンレセプターとは小胞体上で共存しているのが観察された。内皮細胞を単離して培養するシステムの確立は現在進行中であるが、内皮細胞の集率があまりよくないので、模索している段階である。脾洞は静脈性毛細血管であるが、通常の毛細血管とは著しく形態が異なる。通常の毛細血管の内皮細胞は扁平で核の部分が厚くもりあがり血管の長軸方向にやや長く伸びた形をしているが、脾洞の内皮細胞は長い紡錘形をしており杆状内皮細胞と呼ばれている。杆状内皮細胞は脾洞の縦軸方向に互いに平行に並び、その外側では内皮細胞の方向とほぼ直交するタガ線維に束ねられている。内皮細胞の隙間は脾臓の充血の程度、杆状内皮細胞の収縮や変形により変動すると考えられているが、内皮細胞のCa2+動態とstress fiberの収縮、形態変化に伴う細胞間接着装置の動態については解明されていない。本研究では、細胞内Ca2+貯蔵庫から細胞質へのCa2+放出に関わるものとして、脾洞内皮細胞の小胞体には誘導性Ca2+放出系のIP3R1型とCa2+誘導性Ca2+放出系のRyRがあるので、RyRを1型、2型、3型を同定し局在を調べ、3型の局在を明らかにした。加えて、内皮細胞には容量依存性Ca-channelのTRPC1 channelが存在していると報告されているので、これについても局在を明らかにし、RyR-3,IP3R, VE-adherens junctionとの関係を示した。細胞間接着装置は主に、tight junction、adherens junction, desmosome, gap junctionの4種類に分けられる。凍結割断レプリカ法で脾洞の内皮細胞を調べた結果、通常の内皮細胞とは異なり、細胞側面の基底側に12本のストランドからなるtight junctionが観察された。本研究では、adherens unctionの分布について検索した。内皮細胞のadherens junctionを構成するもっとも主要な膜貫通型タンパクはVE-cadherinである。β-cateninはcadherinの細胞質ドメインに結合し、さらにα-cateninを介してアクチンフィラメントと結合するとされている。VE-cadherinとβ-cateninの杆状内皮細胞における局在を組織細胞化学的に調べた結果、杆状内皮細胞間の側面にVE-cadherinとβ-cateninの局在が観察された。また、これらの抗体によるラベルは細胞側面で斑状に共局在していることが解った。
-マルチメディアソフトを活用した、生き抜くための「コミュニケーション技能」の育成に重点を置いて-

【この研究の目的】この研究の目的は、「生きる力」を育てるための教科の再編に関する調査研究を行うことにある。特に、家庭や地域社会との相互的なコミュニケーションを重視し、ボランティアなどの体験的・総合的学習の推進をめざす。そのために、生き抜くために必須の「コミュニケーション技能」の育成に重点を置いたカリキュラムの編成と実践と試みる。【「生きる力」を育てる教科再編の必要性】「生きる力」とは、いじめに負けない力、困難を解決する力、生き甲斐を発見する力、豊かな人間関係を築く力である。「生きる力」を育てるために教科再編が必要な理由は、子供達がいじめを原因として次々に自殺し、生き甲斐を見失い、不登校が激増するような危機的な状況に対して、従来の教科編成では対応できないと考えたからである。【「生きる力」に必須なコミュニケーション技能の育成】「生きる力」に必須のコミュニケーション技能とは、いじめられた時に「いや」と言える自己主張(セルフアサーション)や仲間の苦しみに耳を傾けるピア(仲間)カウンセリングや、困難な問題が生じたときに解決するための討論・ディベートなどである。いずれも欧米先進国のいじめ対策プログラムに取り入れられて著しい効果をあげている。これらの技能を、教室で学だけではなく家庭や地域社会との交流を通した実際的な活動を通して育成する。【期間内に、明らかにしたこと】上述の目的を達成するために次の研究を行った。(1)小学校・中学校教諭に研究協力を依頼した。(2)先行事例を検討して、従来の教科の枠を越えた実践のプランを立てた。(3)先行事例の検討に基づいて、研究協力者が授業実践等を試みた。(4)授業実践を観察し、その成果について協議して評価した。(5)授業実践の評価に基づいて、各実践について報告書を刊行した。1【研究の目的】この研究の目的は、「生きる力」を育てるための教科の再編に関する調査研究を行うことにある。特に家庭や地域社会との相互交流的なコミュニケーションを重視し体験的・総合的学習の推進をめざす。2【先行研究・実践に関する調査】「生きる力」を育てるための先行研究・実践について教育情報データベース等及び文献によって調査した。3【研究協力校・研究協力者の委嘱】小学校10校ll名、中学校8校8名、合計18校19名の学校と教諭に委嘱した。4【研究会議の開催】「生きる力」を育てるための教科再編及び学習指導方法の在り方について協議した。5【調査と実践計画】委員を委嘱した教諭に依頼して、各学校の子供たちのコミュニケーションにどのような問題があるかを調査した。この調査に基づいて学校や子供の実状に応じた実践計画を各委員が企画した。6【授業実践】研究協力校において研究協力者が「生きる力」を育てるための授業実践を試み、効果的な学習指導方法の在り方について協議を行った。7【マルチメディアソフトの開発】「生きる力」を育てるためのコミュニケーションの学習に役立つマルチメディアソフトを開発中である。【この研究の目的】この研究の目的は,「生きる力」を育てるための教科の再編に関する調査研究を行うことにある。特に,家庭や地域社会との相互交流的なコミュニケーションを重視し,ボランティアなどの体験的・総合的学習の推進をめざす。そのために,生き抜くために必須の「コミュニケーション技能」の育成に重点を置いたカリキュラムの編成と実践を試みる。【「生きる力」を育てる教科再編の必要性】「生きる力」とは,いじめに負けない力,困難を解決する力,生き甲斐を発見する力,豊かな人間関係を築く力である。

「生きる力」を育てるために教科再編が必要な理由は,子供達がいじめを原因として次々に自殺し,生き甲斐を見失い,不登校が激増するような危機的な状況に対して,従来の教科編成では対応できないと考えたからである。【「生きる力」に必須なコミュニケーション技能の育成】「生きる力」に必須のコミュニケーション技能とは,いじめられた時に「いや」と言える自己主張(セルフアサーション)や仲間の苦しみに耳を傾けるピア(仲間)カウンセリングや,困難な問題が生じたときに解決するための討論・ディベートなどである。いずれも欧米先進国のいじめ対策プログラムに取り入れられて著しい効果を上げている。これらの技能を,教室で学ぶだけではなく家庭や地域社会との交流を通した実際的な活動を通して育成する。【期間内に,明らかにしたこと】上述の目的を達成するために次の研究を行った。(1)前年度の研究に基づいて,研究協力者が授業実践等を試みた。(2)授業実践を観察し、その成果について協議して評価した。(3)授業実践の評価に基づいて、各実践について報告書を刊行した。
メリステム制御の基盤を支える植物幹細胞の不等分裂の分子機構の解明

植物の形態形成はメリステムにある幹細胞の増殖と分化のバランスにより制御されている。幹細胞の不等分裂はこのようなバランスを支える基本的しくみであり、メリステムを理解するためには幹細胞の不等分裂の分子制御機構の理解は不可欠である。ヒメツリガネゴケから単離したプロトプラストや原糸体の頂端細胞は露出した幹細胞であり、不等分裂を細胞レベルで研究するのに極めて優れている。そこで本研究はヒメツリガネゴケの幹細胞に着目し、不等分裂による幹細胞の自己複製と細胞分化が細胞周期とともにどのように制御されているかの分子機構を細胞レベルより明らかにすることを目的とした。ヒメツリガネゴケの幹細胞に一過的に過剰発現させることにより、不等分裂異常を引き起こした4種類の因子に着目し、パラログを含めた多重遺伝子破壊体や条件的遺伝子過剰発現体などを作成し、機能解析をすすめた。その結果、GRAS転写因子を条件的に過剰発現することにより、プロトプラストの不等分裂の頻度が下がりかわりに等分裂の頻度が上昇した。また分化した細胞の幹細胞化が促進され、側糸始原細胞の形成頻度が上昇した。一方、転写抑制ドメインを融合した条件的機能抑制体を作成し、機能抑制により細胞増殖が停止し、場合によっては致死となる表現型を得た。これまでの結果とあわせて、この転写因子は幹細胞化を正に制御する上流の転写因子であると考えられた。次に細胞周期制御と極性形成・不等分裂との関係を調べるためにサイクリン依存性キナーゼPpCDKAの機能解析を行った。ゲノム中に2コピー存在するPpCDKAの二重遺伝子破壊体は致死とはならず、この表現型を調べたところ、PpCDKAは細胞周期進行に加え細胞極性や偏光屈性さらにストレス応答の制御に関わることが明らかとなった。またRNA-seqにより二重遺伝子破壊体では多数のストレス制御遺伝子が異常発現していることがわかった。私達はヒメツリガネゴケから単離したプロトプラストや原糸体の頂端細胞は露出した幹細胞であり、不等分裂を細胞レベルで研究するのに極めて優れていると考えている。そこで本研究はヒメツリガネゴケの幹細胞に着目し、不等分裂による幹細胞の自己複製と細胞分化が細胞周期とともにどのように制御されているかの分子機構を細胞レベルより明らかにすることを目的とし、研究を進めた。その結果、ヒストンシャペロンNAP1とそのパラログの2重遺伝子破壊体では分化した細胞からの幹細胞化が抑制された。2重遺伝子破壊体と野生型の全発現遺伝子を高速シーケンサーにより調査し、比較検討を開始できた。また、ヒメツリガネゴケのABA誘導性の分裂様式の切り替え制御に関わる因子としてアラニン・プロリンリッチなタンパク質に着目し、条件的遺伝子過剰発現体、蛍光タンンパク質をノックインすることによる融合タンパク質の局在解析、パラログを含めた二重遺伝子破壊体をそれぞれ作成し機能解析を進めた。その結果、このタンパク質は、隔壁に局在する細胞外マトリクスタンパク質であり、その局在と細胞極性制御に何らかの関わりがあるのではないかと考えられた。また細胞がもつ位置情報は、隣り合う細胞運命の決定や維持に重要であり、このような位置情報が原形質連絡を介してどのように制御されているのか、その時空間的制御を細胞レベルで解析した。その結果、細胞の位置に応じて高分子の移動度が異なること、またその違いは原形質連絡の穴の径の大きさにより制御されている可能性を見出した。ゲノム中に2コピー存在するPpCDKAの二重遺伝子破壊体は致死とはならず、この表現型を調べたところ、PpCDKAは細胞周期進行に加え細胞極性や偏光屈性

さらにストレス応答の制御に関わることが明らかとなった。またRNA-seqにより二重遺伝子破壊体では多数のストレス制御遺伝子が異常発現していることがわかった。不等分裂制御に関わる転写因子や極性因子は多重遺伝子族を形成しており、遺伝子喪失による表現型を特定することはできなかった。一方で、過剰発現による表現型をいくつかの不等分裂因子で同定することに成功し、また細胞間コミュニケーションを定量解析する実験系の開発にも成功した。(1)NAP1、GRAS転写因子が制御するターゲット因子の探索を進め、幹細胞の不等分裂や増殖能維持に関わる分子機構に迫る。また低分子量Gタンパク質とその周辺の制御因子あるいはPpCDKAに着目し相互作用因子を同定・解析することにより、幹細胞の極性制御に関わる分子機構を解明する。(2)ABAが本来不等分裂する幹細胞の分裂をどのように等分裂に切り替えるのか、その制御系を分子レベルで解明する。特にABAにより細胞極性を抑制する分子機構を上述の細胞外マトリクスタンパク質に注目することにより研究を進める。(3)原形質連絡を介した高分子輸送の制御と細胞の分化状態との関係を調べ、それを制御する分子の同定を目指す。
抵抗スポット溶接継手の溶接部特性を考慮した継手構造性能評価手法の構築

本研究では,抵抗スポット溶接継手の溶接部特性を考慮した継手構造性能評価手法の構築を目的としており,そのためには,抵抗スポット溶接部特性の詳細な把握と,それら溶接部特性が継手強度に及ぼす影響を明確にしておく必要がある.本年度は以上の2つの項目に注目して検討を行った.まず,抵抗スポット溶接部のような微小領域における応力-ひずみ特性の推定方法の確立を目的として,球圧子によるインデンテーション手法に注目し,その第一段階として微視組織変化を伴わずに強度分布を有する対象として,予ひずみを付与した切り欠き試験片を取り上げ,切り欠き部近傍における応力-ひずみ特性の取得を試みた,その結果,微小領域の測定に際しては,測定条件や測定面性状,さらには試験体のグラツキ,すなわち試験体の固定方法が測定結果に大きく影響を及ぼすことを確認し,また,それら因子の影響を小さくすることで切り欠き部近傍の塑性ひずみ分布,すなわち加工硬化に伴う応力-ひずみ特性を取得することが可能となった.次に,継手構造性能評価手法の構築に向けて,まずは抵抗スポット溶接継手の引張強度特性に影響を及ぼす因子を明確化する目的で,従来注目されているミクロ組織の影響に加え,溶接部特性の1つである残留応力に注目し,その発生特性について詳細に検討するとともに,継手強度に及ぼす残留応力の影響の明確化について検討を行った.その結果,冷却過程において発生する溶融部のマルテンサイト変態に対して,電極による加圧波形を適切に制御することで,溶接部における残留応力を制御可能であることが示された,さらに,これらプロセスを実継手に対して適用することで,継手強度に及ぼす残留応力の影響について検討を行った結果,接合条件などによって変化する継手の状態によっては継手強度に影響を及ぼすことを明らかにした.(抄録なし)本研究では,抵抗スポット溶接継手の溶接部特性を考慮した継手構造性能評価手法の構築を目的としており,そのためには,抵抗スポット溶接部特性の詳細な把握と,それら溶接部特性が継手強度に及ぼす影響を明確にしておく必要がある.本年度は以上の2つの項目に注目して検討を行った.まず,抵抗スポット溶接部のような微小領域における応力-ひずみ特性の推定方法の確立を目的として,球圧子によるインデンテーション手法に注目し,その第一段階として微視組織変化を伴わずに強度分布を有する対象として,予ひずみを付与した切り欠き試験片を取り上げ,切り欠き部近傍における応力-ひずみ特性の取得を試みた,その結果,微小領域の測定に際しては,測定条件や測定面性状,さらには試験体のグラツキ,すなわち試験体の固定方法が測定結果に大きく影響を及ぼすことを確認し,また,それら因子の影響を小さくすることで切り欠き部近傍の塑性ひずみ分布,すなわち加工硬化に伴う応力-ひずみ特性を取得することが可能となった.次に,継手構造性能評価手法の構築に向けて,まずは抵抗スポット溶接継手の引張強度特性に影響を及ぼす因子を明確化する目的で,従来注目されているミクロ組織の影響に加え,溶接部特性の1つである残留応力に注目し,その発生特性について詳細に検討するとともに,継手強度に及ぼす残留応力の影響の明確化について検討を行った.その結果,冷却過程において発生する溶融部のマルテンサイト変態に対して,電極による加圧波形を適切に制御することで,溶接部における残留応力を制御可能であることが示された,さらに,これらプロセスを実継手に対して適用することで,継手強度に及ぼす残留応力の影響について検討を行った結果,接合条件などによって変化する継手の状態によっては継手強度に影響を及ぼすことを明らかにした.(抄録なし)
サイトカイン/サイトカイン受容体のシェダーゼを標的とした新しい皮膚老化防止戦略

私は皮膚における光老化とTNFの関係に着目しTNFRp55のシェディング活性を増強させる事で光老化を導く一連のカスケードが抑制できないかと考えている。実際、ヒト培養ケラチノサイトおよび線維芽細胞に対しUVA(300-420nm)を照射することにより生じるNF-κBとAP-1の活性をルシフェラーゼアッセイで確認した所、両者の活性は照射量依存的に増加していた。現在UVA照射前後のTNFRp55の局在も検討中である。次にTNFRp55のシェディングを活性化する4-aminophenylmercuric acetate(APMA)がUVA照射に伴うNF-κBとAP-1のルシフェーラーゼ活性にどのような影響を及ぼすか検討した。まずAPMAの至適濃度を設定するために0.010.5mMのAPMAを培養ケラチノサイトと線維芽細胞に作用させたところ、培養上清中の可溶型TNFRp55の濃度はAPMA用量依存性に増加していた。そこでAPMA0.5mM存在下でUVA照射を行った細胞におけるJNKのリン酸化をwestern blotで、またNF-κBとAP-1の活性をルシフェラーゼアッセイによって検討している。データーを蓄積中であるが現時点では多量のUVA暴露を受けた細胞ではAPMAによって抑制される傾向が見えている。この試験管内での情報をもとに現在光老化モデルマウスを用いた治療モデルを開発中である。目下SKHマウスにUVA(30J/cm^2/day)を12か月照射するシステムを用いて0.01mM、0.5mM、1mMのAPMAを外用することで治療モデルを作成しin vivoにおける変化を病理学的及び生化学的に検討している。
腎細胞癌におけるインターフェロン治療の適正化に関する研究

腎細胞癌には手術療法以外に有効な治療法はほとんどなく、転移を有する症例などに対してインターフェロンは広く使用されている。しかし、インターフェロンのメカニズムについてはなお不明な点が多くある。今回われわれは腎腫瘍20例で腫瘍部、非腫瘍部、および末梢血リンパ球のI型インターフェロンレセプターの発現をRT-PCRを用いて測定し臨床的検討を行った。I型インターフェロンレセプターはIFNAR1および2の二量体を形成することが知られており、これらの発現を検討した。IFNAR1および2はそれぞれ腎の腫瘍部分、非腫瘍部分でその発現に相関が認められた。IFNAR1および2は末梢血での発現にも相関が認められた。一方で、IFNAR1および2の発現と臨床の各種パラメーターとの相関は少なかった。以上から、インターフェロンレセプターは末梢血での発現をみることで腫瘍部分での発現が予想できること、また、臨床パラメーターとの相関のなかったことから、新たな予後予測因子となりうることを示している。腎細胞癌は腎臓に発生する癌で最も多いものである。現在のところ手術療法が最も有効な治療手段であるが、抗癌剤などの薬物療法はほとんど無効である。唯一、インターフェロン(以下IFN)が有効とされ、臨床で広く使用されている。IFNはType IとIIに分類されるが腎細胞癌に有効なのはType Iである。Type IのレセプターはIFNAR1とIFNRA2の二量体で形成されている。本研究では腎細胞癌組織におけるIFNAR1と2の発現につき検討した。12例の腎細胞癌症例で、末梢血、癌部、非癌部でのリセプターの発現をRT-PCR (real time)にて検討した。更に個々の腎細胞癌の臨床病期、臨床データとの相関についても検討した。癌部ではIFNAR1および2の発現が相関していた。非癌部でも末梢血でもIFNAR1および2の発現は相関していた。更に、IFNAR1の発現は腎の癌部と非癌部で相関が認められた。同様にIFNAR2の発現は腎の癌部と非癌部で相関が認められた。このように腎の中ではIFNAR1、2の発現は相関していたが、末梢血での発現は、腎での発現と相関が認められなかった。各種臨床パラメータ(腫瘍の大きさ、stage、grade、AlP、CRP、Hb)とIFNAR1、2の発現に相関は認められなかった。少数例ではあるが、IFNAR1および2の末梢血での発現の低い症例で再発例が有意に多かった【はじめに】腎細胞癌患者におけるインターフェロン(以下IFN)Type Iレセプターの発現を、末梢血、腎腫瘍部、腎非腫瘍部にてRT-PCRを用いて測定した。IFN type IレセプターはR1とR2のヘテロダイマーで構成されるため、おのおのについて測定をおこなった。【対象・方法】対象は当科で腎摘除術を受けた19例。内訳は男13例、女6例、年齢は65.4±14.3歳であった。腫瘍径の平均は6.2±3.3cmで、T stageはpT1a 6例、pT1b 6例、pT2 3例、pT3b 1例であった。4例に転移を認めた。【結果】R1レセプターの発現は非腫瘍部と末梢血で相関していたが、いずれも腫瘍部とは相関していなかった。同様にR2レセプターも非腫瘍部と末梢血で相関していたが、いずれも腫瘍部とは相関していなかった。転移症例と非転移症例で比較した場合、非腫瘍部ではR1、R2ともに発現に有意差がなかったが(それぞれp=0.4159,p=0.4788)、腫瘍部(それぞれp=0.049,p=0.0050)、末梢血(それぞれp=0.0075,p=0.04485)ともに有意な相関を認めた。【結論】進行例ではtype I IFNの発現は末梢血と腫瘍部で低下していたことから、レセプターを調べることにより、ある程度予後を推測することができる可能性が示唆された。特に末梢血での発現でも調べることができることは、治療前(手術を含め)に重要な情報となる可能性があると思われた。

現在のところ手術療法が最も有効な治療手段であるが、抗癌剤などの薬物療法はほとんど無効である。唯一、インターフェロン(以下IFN)が有効とされ、臨床で広く使用されている。IFNはType IとIIに分類されるが腎細胞癌に有効なのはType Iである。Type IのレセプターはIFNAR1とIFNRA2の二量体で形成されている。本研究では腎細胞癌組織におけるIFNAR1と2の発現につき検討した。12例の腎細胞癌症例で、末梢血、癌部、非癌部でのリセプターの発現をRT-PCR(real time)にて検討した。更に個々の腎細胞癌の臨床病期、臨床データとの相関についても検討した。症例を増やして検討したところ、癌部、非癌部、末梢血におけるIFNAR1とIFNAR2の発現は相関は昨年度と同様であった。IFNAR1の発現は腎の癌部と非癌部で相関が認められた一方で、IFNAR2の発現は腎の癌部と非癌部で相関が認められた。このようにIFNAR1、2の発現は癌部、非癌部、末梢血で発現が異なっていた。【はじめに】腎細胞癌患者におけるインターフェロン(以下IFN)Type Iレセプター発現を、末梢血、腎種瘍部、腎非腫瘍部にてRT-PCRを用いて測定した。IFN tvpe IレセプターはR1とR2のヘテロダイマーで構成されるため、おのおのについて測定をおこなった。【対象・方法】対象は当科で腎摘除術を受けた19例。内訳は男13例、女6例、年齢は65.4±14.3歳であった。腫瘍径の平均は6.2±3.3cmで、T stageはpTla6例、pTlb6例、pT2.3例、pT3b 1例であった。4例に転移を認めた。【結果】R1レセプターの発現は非腫瘍部と末梢血で相関していたが、いずれも腫瘍部とは相関していなかった。同様にR2レセプターも非腫瘍部と末梢血で相関していたが、いずれも腫瘍部とは相関していなかった。転移症例と非転移症例で比較した場合、非腫瘍部ではRl、R2ともに発現に有意差がなかったが(それぞれp=0.4159,p=0.4788)、腫瘍部(それぞれp=o.049,p=0.0050)、末梢血(それぞれp=0.0075,p=0.04485)ともに有意な相関を認めた。【結論】進行例ではtype I IFNの発現は末梢血と腫瘍部で低下していたことから、レセプターを調べることにより、ある程度予後を推測することができる可能性が示唆された。特に末梢血での発現でも調べることができるごとは、治療前(手術を含め)に重要な情報となる可能性があると思われた。
主体的な学習を習慣化するアクティブラーニング評価eポートフォリオシステムの開発

「基礎学力」や「学習意欲」の低い学生に対して、リアリティのある授業や学習環境を設計するとともに、効果的なリフレクションを支援する、eポートフォリオ学習の習慣化に関する実践研究を継続的に実施した。本研究におけるeポートフォリオ学習とは、課題解決型学習やプロジェクト型学習で授業を設計した上、eポートフォリオにエビデンス(根拠)を蓄積し、ルーブリック(評価のものさし)を用いて、学習成果のパフォーマンスを評価することをさす。2018年度は、下記3つの研究方針のもと、実績を得た。(1)eポートフォリオ学習を継続する仕組みの設計。各授業でのリフレクションの設計と共に、セメスターごとに学生がエビデンスにもとづき学習成果を自己評価するラーニングポートフォリオを継続的に運営し、学習効果を分析した。特に、自己調整行動を記録させることや知識の統合を記録することを明示するプロンプトを設計した。eポートフォリオ学習に関しては、ポートフォリオ文に対する質的分析及びへのアンケート調査を行い、学習効果を示せた。(2)eポートフォリオに関する研究会の開催支援。本研究メンバーが中心となり、9月に奈良市にて「Maharaオープンフォーラム」を開催し、eポートフォリオに関する実践事例を収集すると共に、eポートフォリオに関する書籍2冊の解釈を深めた。また、12月に福井市にて「情報処理学会教育学習支援情報システム(CLE)研究会」の研究発表会を「eポートフォリオおよび一般」というテーマで開催する支援をした。(3)学生がeポートフォリオに学習成果物(アーティファクト)を蓄積しようと思わせる省察プロンプトの開発。オープンソースのLMS「Moodle」やeポートフォリオ「Mahara」へWebAPI経由で呼び出すことのできる、AIチャットボットを利用した省察プロンプトクライアントをクラウド上にて開発した。研究計画に挙げていた、学生がeポートフォリオに学習成果(アーティファクト)を蓄積しようと思わせる「チャットボットを活用したプロンプト・システム」のプログラム開発が遅れているため、本補助事業期間を1年延長した。現在、クラウド上での形成的評価まで終わっており、今後、アプリケーション化した本プロンプト・システムに対する、学生による評価実験を実施した上で研究成果を公開する予定である。そのため、国外の国際会議での平成30年度発表は見送った。プロンプト・省察・強化子システムのプログラム開発・評価を中心として研究を推進する。(1)プロンプト・システムのアプリケーション開発。(2)上記(1)のシステムを学生に対して実践運用し、評価を行う。(3)国内の学会(日本教育工学会、教育システム情報学会、情報処理学会)、国外の国際会議(SITE等)において、研究成果を発表する。「基礎学力」「学習意欲」「将来への意欲」が低い学生に対して、アクティブラーニングの一つであるeポートフォリオ学習が習慣化するような実践を行った。eポートフォリオ学習サイクルに関するインストラクショナルデザインの研究を進めると同時に、応用行動分析における学習の先行条件(プロンプト)や結果の強化について研究を行った。(1)「応用行動分析のプロンプト(手がかりやヒント)及び強化子(ほめること)に関する活用事例の情報収集」:International Conference of the Learning Sciencesや教育システム情報学会等の学会参加や先行研究調査により、プロンプトに関する活用事例を収集した。(2)「eポートフォリオにおける学習分析の可視化に関する最新事例の情報収集」:AAEEBL Annual Conferenceへの参加、海外のMaharaコミュニティとの対話、Maharaオープンフォーラムの企画・運営、日本テスト学会における企画セッション「eポートフォリオ」のパネリスト等を通して、eポートフォリオの先進事例を調査した。(3)「省察プロセスの設計及びルーブリック・プラグインとの連携」:eポートフォリオ学習に関しては、日本教育工学会監修の『教育分野におけるeポートフォリオ』の1節に、所属校における学生の実践事例をまとめ、出版された。その他、共同研究者が集まり、省察プロセスやルーブリック・プラグインについて議論を行った。(4)「プロンプトや強化子の設計」:eポートフォリオ学習に関するシステムの確定及びプロンプトの選定を行った。平成28年度の研究計画に挙げていた「(4)プロンプトや強化子の設計」の部分が遅れている。応用行動分析におけるプロンプトに関する先行研究の調査及びeポートフォリオ学習に関するシステムの確定をした上で、本システム開発に必要な機能・要件を整理し、システム仕様をまとめ、外部設計を確定しなければならないため、プロンプトのプロトタイプ開発は平成29年度とした。「基礎学力」や「学習意欲」の低い学生に対して、リアリティのある授業や学習環境を設計するとともに、効果的なリフレクションを支援する、eポートフォリオ学習の習慣化に関する実践研究を行った。2017年度は、下記3つの研究方針のもと、実績を得た。各授業でのリフレクションの設計と共に、セメスターごとに学生がエビデンスにもとづき学習成果を自己評価するラーニングポートフォリオを設計・運営し、学生の実状を調査した。その結果、eポートフォリオ・リテラシースキルを用いてラーニングポートフォリオを設計することの重要性を明らかにした。たとえば、自己調整行動を記録させることや知識の統合を記録することをプロンプト等で明示することが効果的である。(2)学生がeポートフォリオに学習成果物(アーティファクト)を蓄積・選択・公開する場合におけるリフレクションの設計。

東京学芸大学の博士前期課程学生と共に、学習成果物をeポートフォリオへ提出した際のリフレクションプロセスをツールや事例にもとづき調査した。特に、次の3つの相互評価機能を分析した。1既存Maharaのコメント機能、2Maharaリフレフォリオ、3ディスカッションボード・eポートフォリオ。(3)学生がeポートフォリオに学習成果物(アーティファクト)を蓄積しようと思わせる省察プロンプトの設計。オープンソースのLMS「Moodle」やeポートフォリオ「Mahara」へWebAPI経由で呼び出すことのできる、AIチャットボットを利用した省察プロンプトクライアントを設計した。平成29年度の研究計画に挙げていた、プロンプト・省察・強化子システムのプログラム開発が遅れている。現在、要件定義及び設計が終わった段階であり、平成30年度前期にはプロトタイプの形成的評価を終わらせる予定である。また、プログラム開発が遅れたため、平成29年度における国外の国際会議での発表は見送った。「基礎学力」や「学習意欲」の低い学生に対して、リアリティのある授業や学習環境を設計するとともに、効果的なリフレクションを支援する、eポートフォリオ学習の習慣化に関する実践研究を継続的に実施した。本研究におけるeポートフォリオ学習とは、課題解決型学習やプロジェクト型学習で授業を設計した上、eポートフォリオにエビデンス(根拠)を蓄積し、ルーブリック(評価のものさし)を用いて、学習成果のパフォーマンスを評価することをさす。2018年度は、下記3つの研究方針のもと、実績を得た。(1)eポートフォリオ学習を継続する仕組みの設計。各授業でのリフレクションの設計と共に、セメスターごとに学生がエビデンスにもとづき学習成果を自己評価するラーニングポートフォリオを継続的に運営し、学習効果を分析した。特に、自己調整行動を記録させることや知識の統合を記録することを明示するプロンプトを設計した。eポートフォリオ学習に関しては、ポートフォリオ文に対する質的分析及びへのアンケート調査を行い、学習効果を示せた。(2)eポートフォリオに関する研究会の開催支援。本研究メンバーが中心となり、9月に奈良市にて「Maharaオープンフォーラム」を開催し、eポートフォリオに関する実践事例を収集すると共に、eポートフォリオに関する書籍2冊の解釈を深めた。
組織における慣行的制度の変革が成員とチーム活動に及ぼす影響に関する実証研究

1人的資源とビジネスモデルの相互充足性原理について理論的な提案を行った効果的な組織マネジメント、特にヒューマンマネジメントにおいて普遍性を持つ理論として、人的資源とビジネスモデルの相互充足性原理を提唱した。これによって、時代を超えて、文化を超えて、景気の良否を超えて、ヒューマンマネジメントの適切性を検討できる視点が得られる。2相互充足性原理について実証研究を行ったこの相互充足性原理について、日本企業511社の人事および経営企画責任者を対象とする調査を実施した(産業能率大学総合研究所との共同研究)。主な結果は、(1)成果主義の内容は多様であり、(2)成果重視の人事制度は、成員のモチベーションや能力には促進的であるが、対人関係には促進的と抑制的が相半ばするとみられており、そして(3)その効果性は、組織特性、職務課題特性、あるいは評価内容などと関連して大きな差異がみられることも判明した。3「時限性を持つチーム」の業績を左右するリーダーシップ要因を解明した我が国の組織において時限性を持つチーム(プロジェクトチームなど)のリーダー155名を対象とする調査研究を実施した。またチームリーダーシップの測定尺度を開発した(産業能率大学研究開発部との共同研究)。チームの置かれている条件が厳しい場合、可能性を柔軟に探索し、試行や実験を積極的に行うチームほど、その活動は活性化し、業績も高いことを明らかにした。4新しい能力指標であるコンピテンシーの学習についても、理論的実践的まとめを行った5研究成果のまとめを行った平成13年度および14年度の研究成果を報告書としてまとめた。本研究の成果は、効果的な組織変革のあり方に対して実践的な示唆を提供するものである。1「慣行的制度の変革」に底流する新しい原理と、それが持つ諸影響について理論的に整理した我が国の多くの組織において、終身雇用や年功序列の見直し、評価システムの導入、成果や実績に基づく報酬分配の採用など、これまでの慣行的制度の変革が急速に進んでいる。これらには「短期化」、「成果重視」、および「個別評価」の3つの新しい原理が流れている。いずれの原理も欧米型に近く、日本人には新しい。成員とチームの仕事の価値観と基準を揺るがし、知識とスキルの学習、相互サポート、視野の広がりなどに対して、従来には見られなかったインパクトを及ぼす(及ぼし始めている)と考えられる。そのインパクトは、成員の意欲と業績を強く刺激する"肯定的効果"を生む一方で、個人と組織との心理的契約を更新させ、個人やチームに考慮時間の短縮化、試行的・挑戦的行動の消失、相互協力への関心低下などの"副作用"を惹起させる可能性も持っている。これらの問題について、モチベーション、リーダーシップ、態度および行動変容、社会的比較、評価と公正、報酬分配、ストレスなどの既存の理論と関連づけながら、理論的な整理を行った。2制度変革がもたらす「肯定的効果」について新しい指標を考案し、質問票調査をデザインした。「肯定的効果」といえば、一般的には、新原理に対する成員の適応や受け入れが思い浮かべられるが、それでは不十分である。新しい事態や課題に向かう(1)個人のモチベーションの高揚、(2)今後に必要な知識やスキルの学習の促進、そして(3)旧来の役割を超えた行動の顕在化などを包含する。あわせて、(4)チームとしての創造的情報処理や協力体制が考慮される必要がある。肯定的効果の新指標を考案し、質問票調査をデザインした。また、新しい能力指標であるコンピテンシー(competency)の学習についても、理論的実践的なまとめを行い、刊行した。1人的資源とビジネスモデルの相互充足性原理について理論とその実証研究を行った効果的な組織マネジメント、特にヒューマンマネジメントにおいて普遍性を持つ理論として、人的資源とビジネスモデルの相互充足性原理を提唱した。これによって、時代を超えて、文化を超えて、景気のいかんを超えて、ヒューマンマネジメントの適切性を検討できる視点が得られる。

わが国で業績を上げている組織は、この相互充足性原理に適っている。米国のそれも全く同様である。ビジネスモデルの実行にあたって、それに欠かせない人的資源(モチベーション、能力、そして状況規範要因)を整えることに成功している。そしてまた、そういう不可欠の人的資源を育成し、醸成できる原理と内容を持つ人事制度が運用され、リーダーシップも発揮されているはずである。その制度は、成果主義的でも年功主義的でも、原理的には構わない。本年度はまた、この相互充足性原理について、日本企業511社の人事および経営企画責任者を対象とする調査を実施した(産業能率大学総合研究所との共同研究)。主な結果は、(1)成果主義の内容は多様であり、(2)成果重視の人事制度は、成員のモチベーションや能力には促進的であるが、対人関係には促進的と抑制的が相半ばするとみられており、そして(3)その効果性は、組織特性、職務課題特性、あるいは評価内容などと関連して大きな差異がみられることも判明した。2「時限性を持つチーム」の業績を左右するリーダーシップ要因を解明した我が国の組織において時限性を持つチーム(プロジェクトチームなど)のリーダー155名を対象とする調査研究を実施した。そしてチームリーダーシップの測定尺度を開発した(産業能率大学研究開発部との共同研究)。それをもとにして、チームの置かれている条件が厳しいときほど、可能性を柔軟に探索し、試行や実験を積極的に行うチームほど活動は活性化し、業績も高いことが判明した。
有限群と代数の表現に関するカテゴリー論的研究

研究目的「(2)B型,D型のWeyl群に対してそのモジュラー指標環の係数環が正標数の体の場合に半単純となることを一般バーンサイド環を用いて示すこと」遂行のために「B型,D型の位数の小さなWeyl群について,実際にモジュラー指標環を構成」した.GAPのシェアパッケージ"CHEVIE"を利用して位数の小さい場合に構成することができた.この結果は,平成13年8月にイギリス,オックスフォード大学で行われた研究集会"Groups St. Andrews in Oxford 2001"で講演した.現在その報告集に掲載するため,査読中である.Crossed Burnside rings, generalized Burnside ringsを基礎の係数環としてとらえることができる,マッキー関手の理論に対して,一つの有限群に限定せず,有限群全体の圏からの関手とみて一般化したものをglobally defined Mackey functorという.これを道具として研究に用いるために,研究した結果を論文"Globally defined Mackey functorsについて"として公表することができた.また,平成14年6月にアメリカ,マウントホリヨーク大学でアメリカ数学会のサマーリサーチインスチチュートとして行われた研究集会"Groups, Representation and Cohomology"において, crossed Burnside ring Mackey functorsに関する研究の成果を講演した.(1)第18回代数的組合せ論シンポジウム(2001年7月,干葉大学)において講演"Parabolic Burnside rings and symmetricfunctions"を行なった.対称群のヤング部分群の族に関する一般バーンサイド環をパラボリックバーンサイド環と呼ぶ.一般バモンサイド環の理論を用いて,そのパラボリックバーンサイド環と対称関数の環の同型を与えた結果である.研究目的「(2)B型,D型のWeyl群に対してそのモジュラー指標環の係数環が正標数の体の場合に半単純となることを一般バーンサイド環を用いて示すこと」遂行のために「B型,D型の位数の小さなWeyl群について,実際にモジュラー指標環を構成」した.GAPのシェアパッケージ"CHEVIE"を利用して位数の小さい場合に構成することができた.この結果は,平成13年8月にイギリス,オックスフォード大学で行われた研究集会"Groups St. Andrews in Oxford 2001"で講演した.現在その報告集に掲載するため,査読中である.Crossed Burnside rings, generalized Burnside ringsを基礎の係数環としてとらえることができる,マッキー関手の理論に対して,一つの有限群に限定せず,有限群全体の圏からの関手とみて一般化したものをglobally defined Mackey functorという.これを道具として研究に用いるために,研究した結果を論文"Globally defined Mackey functorsについて"として公表することができた.また,平成14年6月にアメリカ,マウントホリヨーク大学でアメリカ数学会のサマーリサーチインスチチュートとして行われた研究集会"Groups, Representation and Cohomology"において, crossed Burnside ring Mackey functorsに関する研究の成果を講演した.
磁場中性子星の振動と安定性

磁気浮力による不安定性を安定化する安定成層の効果を考慮した相対論的な磁場星を構成するための定式化を行い、具体的な数値解を求めた。また、ニュートン力学の枠内であるが、一般の軸対称定常の磁場星の平衡解に対する線形摂動の固有値問題を解くための定式化を行った。この支配方程式を実際にポロイダル磁場だけを持つ場合に適応し、数値的に磁場に固有の振動モード及び不安定モードを求めた。トロイダル磁場だけを持つ星の場合の固有振動解析も行った。この場合は磁場に固有の振動モードは求まらなかったが、回転に固有の振動モードに対する磁場の影響を調べた。その他、強い重力場中での電磁場の振る舞いについての解析も行った。本年度は、磁場中性子星振動を理解する上で重要となる一般相対論と電磁場の関わりについて理解を深めるために、(1)ブラックホール内部地平面内で電荷を持った薄い球殻が回転した場合の平衡解を、電磁場の構造も含めた時空構造を回転角速度の2次の精度まで求めた。また、磁場星の振動に関しては、前年度に試みた"磁場の強さと振動数を同時にゼロにする極限"を考える方法がうまく使えなかったので、振動数をゼロにする極限を用いた解析を止め、(2)磁場の強さと振動数が一般の値の場合で、十分弱いトロイダル磁場だけを持つ星の場合について、ニュートン力学を用いた定式化及びその数値解析を行った。(1)に関しては、前年度に回転が無い場合の平衡解を求めたので、それに対して回転の効果を摂動として与え、平衡解を求める事に成功した。電荷を持った球殻が回転するため、球殻の内外には電場だけではなく磁場が現れ、強い重力場中での電磁場の解析解を求める事ができた。また、ブラックホール解と薄い球殻を接続するためには等方な圧力があれば十分である事も示す事ができた。(2)に関しては、まず、磁場の強さの二次の精度、つまり磁気力による星の変形の効果まで考慮した定式化を行った。これまでの研究では、磁場による変形の効果は無視されてきたが、磁場による変形の効果とローレンツ力は同じオーダーで効くため、これを無視する事は特別な場合を除き正しくない。得られた基本方程式を解くための数値コードの開発も行い、f-, p-, g-モードなどの振動モードを求める事に成功した。また、この解析とは別に磁場が無い場合の固有関数から直接磁場による振動数のずれを求める定式化及び数値計算も行い、両計算の結果が計算精度の範囲でよく合うことも確認した。本年度は、振動と安定性の解析を行う前段階として、まず、より一般的な磁場星の平衡解を求めた。主な成果は次の二つである。(1)安定成層を考慮した相対論的な磁場星の平衡解(2)子午面内に流れがある場合のニュートン的な磁場トーラスの平衡解(1)は、本研究課題を進める中で、星内部の磁場を強く安定化する効果として重要な流体の浮力の効果が、これまでの相対論的な磁場星の平衡解で考慮されていないという重要な問題点に気づき、この状況を解決する為に、磁場星中で成層流体を扱うための定式化及び数値解の計算を一般相対論の枠内で行った。得られた解は、これまでに求められている磁場星の解の中で最も安定であると考えられ、今後、具体的な安定性解析を行う予定である。(2)は、これまで磁場星の構造に対する子午面流の効果が明確では無かったので、ニュートン力学の枠内で、その効果を詳しく解析した。流体の流れによるラム圧により、流体圧力が低くても平衡状態を維持できるため、星の半径が大きくなる事を明確に示す事ができた。磁場星の振動、安定性に関しては、ニュートン力学の枠組みで、磁場を摂動的に扱った平衡解に対して、磁場がゼロになる極限(ゼロ振動数極限)での星の固有振動の振る舞いを解析するための定式化及び基礎方程式を数値的に解くための数値コードを開発した。得られた結果は、研究開始前の予想と異なり、磁場星の振動の支配方程式は、この極限で深刻な特異性を持つ可能性が高い事が分かった。この特異性により、回転星の振動に対して有効であったこの方法は、磁場星ではうまく行かない可能性が高い事が判明した。そのため、より対称性の高い自己重力を持つ磁場シリンダーでの振動及び安定性の解析などから、より基本的な磁気流体系の振動の性質を解明する必要がある事が分かった。最終年度の主な研究成果は次の通りである。(1)摂動で扱う事が可能な弱い磁場を考慮した磁場星の平衡解に対する非軸対称摂動の支配方程式の導出をニュートン力学の枠内で行った。(2)特定の磁場

形状を仮定し、(1)の支配方程式を固有値問題として数値的に解き、固有振動モードを求めた。(3)昨年度に開発した電場と磁場を持つゆっくり回転する正則ブラックホール平衡解の導出法をグラバスターと呼ばれる地平面を持たないブラックホール代案モデルに適応し、ゆっくり回転するグラバスター平衡解を求め、その性質を解析した。(1)磁場を含まない星の摂動は、通常、圧力の摂動を従属変数として用いると扱い易い。しかし、ポロイダル磁場を含む磁場星の場合、圧力の摂動を従属変数として扱うと対称軸での振る舞いが悪く数値解析に不向きであった。そこで、オイラー方程式の回転を取る事で圧力の摂動を含まない定式化を行った。この定式化では軸上の特異性は座標特異点に依るものだけになり数値解析が可能になった。また、この定式化はトロイダル磁場も含んだ磁場形状を扱う事が可能なものになっている。(2)トロイダル磁場だけを含む場合に(1)の定式化を用いた固有振動解析を行った。この場合に、幾つかの磁場に固有の振動モードと不安定モードを求める事に成功した。固有振動解析による磁場星の非軸対称磁場振動モードの数値解析の成功は世界初であり、より一般の磁場形状の場合への拡張は非常に重要である。(1)(2)の成果は、現在、論文としてまとめていて、査読付き学術誌へ投稿する予定である。(3)グラバスターはブラックホール代案モデルの一つであるが、これまで球対称のモデルしかなく、ゆっくり回転する軸対称定常モデルへ拡張した。得られた解から四重極モーメントを用いる事で、ブッラクホールや中性子星とグラバスターを区別可能である事が分かった。この成果は論文としてまとめ学術誌に投稿済みである。数物系科学本研究課題の開始時点では、ゆっくり回転する星の固有振動の従来の計算手法が、そのまま磁場星の振動解析に適応可能と予想していた。この予想は、星の振動に対する影響という意味では、回転の効果と磁場の効果は、振動方程式への現れ方としては、非常に類似している事から妥当であり、実際、定式化までは全く同様に行う事が可能であった。そのため、前年度はゼロ振動数極限を用いた方法を適応したが、これが数値計算の段階でうまく行かず、固有振動解を得る事が出来なかった。今年度は、別なゆっくり回転する星の固有振動解析の手法でゼロ振動数極限を用いない方法を適応し、磁場星の固有振動解を求める事に成功した。しかし、この方法でも磁場星に存在する事が予想されている振動モードが求まってないなどの問題があり、回転星振動の手法がそのまま磁場星振動に適応できないという問題がある事がより鮮明になった。以上の理由で上記の達成度と判断した。本研究課題の開始時点では、ゆっくり回転する星の固有振動の計算方法の一つであるゼロ振動数極限を用いた解析方法が有効であると考えていた。この方法では、星の回転がゼロの極限で、振動数が回転角速度に比例してゼロになる振動モードを上手く分離して、効率良く計算する事ができる。磁場星の場合も、磁場に固有の振動モードは、磁場をゼロにする極限で、磁場の強さに比例して振動数がゼロになるという性質で特徴付けられる。従って、回転星で使用されているゼロ振動数極限を用いた解析方法が磁場星の振動でも有効であると予想するのは自然である。しかし、その予想に反して、磁場星の場合は、この方法で用いる基礎方程式に深刻な特異性が現れ、解析が上手く行かない事が、予備的な解析で明らかになった。そのため、星の構造は多少異なるが、まず、より対称性の高いシリンダー状の自己
発癌のイニシェーションの特性と修飾

本研究班の昭和60年度に行なった研究実績の概要を以下に記す。研究内容を箇条書きし分担研究者名を()内に示してある。1.妊娠ラットをDENA等でイニシエートすると、【F_1】ラットの肝に前癌病変が誘発されるが、その効果は【F_2】以後には及ばない(小川)。2.低用量のイニシエーターの加算効果をラット肝でみると、1回目の投与効果は2回目の投与で増強して検出された、(高橋)。3. BBNによるラットの膀胱発癌を3群の年齢の異なる動物で比較すると老化動物では著しく発癌率が上昇した(福島)。4. X線を幼若ラットに照射するとあとになって肝に前癌病変が誘発される。これらの前癌病変としてのポーテンシャルは低い(北川)。5.低用量分割イニシエーションによるアウス皮膚発癌実験から分割イニシエーションの効果はその回数に関しlinearであった(石川)。6. DENAでイニシエートされたラット肝細胞の分離培養細胞のファロイジン感受性は発癌の過程の進行に伴って低下した(塚田)。7.ヒトの子宮嫂癌手術材料の60%、培養株の全てにヒトパピローマウイルスのDNAを見出した。1例の癌のDNAはNIH3T3細胞をトランスホームし、ヌードマウスに腫瘍を形成した(角川)。8.アルキル化発癌物質に対する適応的応答についてalkA,ada遺伝子の発現誘導の機序を大腸菌を使って明らかにした(中別府)。9.近年開発されたDNA付加体の超微量定量法を応用し、ヒトの肝組織よりDNAを抽出し【O^4】-エチルチミジンの測定に成功した(許)。10.ラット肝部分切除による再生に伴なうc-mycの発現の制御機構をin vitrorunon転写実験により調べmRNAの増加を証明した(林)。11.汚染大気中に含まれる突然変異原物質ニトロピレン誘発肉腫よりNIH3T3をトランスホームする3種の活性化rasを検出した(長尾)。
三角格子反強磁性体に於けるカイラリティーの秩序化の研究

三角格子反強磁性体に於けるカイラリティーの秩序化の研究のためにAgCrO_2の磁気構造を調べた。AgCrO_2は良い二次元三角格子反強磁性体として知られているABO_2系に属する。AgCrO_2の最近接相互作用(J_1)は反強磁性であるので磁気構造は120度三角構造になるはずである。しかしながらAgCrO_2粉末サンプルの中性子回折実験では磁気ブラッグピークが(0.327, 0.327, 0)に出現している。このことは磁気構造が不整合であることを示している。この不整合な磁気構造の原因を探るためにAgCr_<1-x>Al_xO_2の試料中性子回折実験を行なった。AgCr_<1-x>Al_xO_2試料は科研費補助金で購入したコンピューターによって炉の温度を制御して作製した。第二近接(J_2)、第三近接相互作用(J_3)まで考慮すると不整合な磁気構造は(J_2/J_1, J_3/J_1)=(0.25, 0.125)の極近傍にのみ存在可能である。もしこれがAgCrO_2の不整合な磁気構造の原因であればAgCr_<1-x>Al_xO_2試料の磁気構造は120度三角構造となるはずである。しかしながらAgCr_<1-x>Al_xOの磁気構造はxを10%まで増やして磁気構造および相転移温度の変化は観測されなかった。10%のCrをAlと置換するということは三角格子上のCrの第二近接サイトまでのうち少なくとも一つのサイトがAlに置き換わっていることを意味する。それにもかかわらず磁気構造が変わらないことは不整合な磁気構造がJ_2、J_3相互作用の微妙なバランスによるものないことを示している。磁気相移転点での異常はAlを加えた試料の方がむしろはっきりしている。これはAgCrO_2は磁気相転移点以下でもかなりスピンが揺らいでいるがAlを加えるとその揺らぎが抑制されると解釈できる。すなわちAgCrO_2の低温相ではカイラリティーとしては秩序化しているが個々のスピンが揺らいでいる。これがAgCrO_2の不整合な磁気構造の原因であると推定される。