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1950年代文化運動における農村女性文学の研究：山代巴と無名の書き手たち

広島大学文書館所蔵の「山代巴関係文書」・「川手健資料」(次掲の「大牟田稔関係文書」の一部)・「大牟田稔関係文書」の調査・収集・分析を引き続き行うとともに,とりわけ「川手健資料」・「大牟田稔関係文書」の分析に基づき,『原爆に生きて』から『この世界の片隅で』への展開を明らかにした。初期の被爆者運動への山代巴の関わりを明らかにするとともに,そのなかで川手健が果たした役割の重要性をも明らかにし,さらには,「戦後20年」を意識してまとめられた書物の1つとして『この世界の片隅で』を位置づけつつ,『原爆に生きて』から『この世界の片隅で』への展開の過程を明らかにした。その過程で大牟田稔が非常に重要な役割を果たしたことも,山代巴との関わりで明らかにした。また,広島県府中市等でさらなる資料調査を行うとともに,山代巴を中心として備後の農村地域で展開された生活記録運動関係の資料の収集・分析も行い,『叢書・民話を生む人びと』というかたちの成果を生み出すことになる活動についての調査を進めた。この方面の研究により,当該地域に山代巴の残した足跡が明らかとなってきたが,この方面の資料の発掘はまだ不十分であり,今後のさらなる取り組みが必要とされる。研究期間中には,「山代巴関係文書」の調査・研究を進めるのと並行して,刊行された山代巴の著作物を可能な限り収集するようつとめた。そのようにして収集した資料は,さらに整理を進めて,今後の研究の基盤となるべき著作目録として,おって公開する予定である。2016年度は,本共同研究チームの全員が参加し,本共同研究の主要な研究対象である山代巴にも言及する論文集『「サークルの時代」を読む:戦後文化運動研究への招待』(宇野田尚哉・川口隆行・坂口博・鳥羽耕史・中谷いずみ・道場親信編,影書房,2016年)を刊行した。とりわけ同書の第1章「1940年代後半のサークル運動:職場サークルを中心に」(宇野田執筆)は,山代巴の盟友であった職場サークルの活動家重家豊を主要な分析の対象としながら,山代巴を含む備後地域のサークルネットワークをも論じた論文であり,本共同研究にとって大きな前進となった。また,本共同研究チームのメンバーの,同書に収められた論文,および,同書所収のシンポジウム記録における発言は,いずれも,1950年代の文化運動という広い裾野から本共同研究の課題に迫る研究であり,とりわけ川口の論文「被爆地広島のサークル詩誌の軌跡」は,被爆者運動とも関わるところの深かった山代巴にも関わる業績である。上記のような研究成果をまとめる一方,本共同研究チームでは,主要な先行業績である牧原憲夫『山代巴模索の軌跡』(而立書房,2015年)を検討する研究会を開催するとともに,広島大学文書館で山代巴関係文書の調査を行うなど,今後の研究の展開のための基礎作業を着実に行った。広島大学文書館で調査をするにあたっては,山代巴関係文書だけではなく,それと関係の深い大牟田稔関係文書の調査も行い,重要な資料を撮影して,現在分析しているところである。さらに,本共同研究を進めていくための基礎作業として,山代巴の活字化された著作の目録を作成する作業を行った。この作業を行うにあたっては,たんに目録を作成するだけでなく,現物もしくはコピーを収集することを原則とし,この作業が同時に研究基盤の構築にもなるよう努めた。この目録は,2017年度中には公開できる見込みである。初年度の今年度は,当初の予定通り,1次資料の調査・収集に力を入れた。広島大学文書館所蔵の山代巴関係文書・大牟田稔関係文書の調査・収集を精力的に行い,今後の研究の資料的基盤を築くことができた。また,山代巴の活字化された著作の目録を作成するとともに,目録化した著作の現物もしくはコピーを収集する作業を持続的に行った。この目録は完成に近づいており,山代巴の活字化された著作はかなり網羅的に収集されていて,上記の山代巴関係文書の調査と相俟って,今後の研究の基盤が順調に築かれつつある。さらに,今年度は,本共同研究チームの全員が『「サークルの時代」を読む:戦後文化運動研究への招待』(宇野田尚哉・川口隆行・坂口博・鳥羽耕史・中谷いずみ・道場親信編,影書房,2016年)に参加するというかたちで,山代巴を含む1950年代の文化運動についての議論を深めることができた。資料の調査・収集は初年度に順調に進み,かなりの程度研究の基盤が築かれたので,今後は,『「サークルの時代」を読む:戦後文化運動研究への招待』の成果を踏まえつつ,より具体的な研究成果を生み出すことを目指すことになる。2017年度は,前年度に引き続き,(1)山代巴著作目録の整備と,初出の現物または複写の収集を進めるとともに,山代巴論の網羅的収集を進めた。特殊な機関紙誌類やミニコミ的メディアに掲載された著作も多く,収集が難航しているが,ほぼ目処が立った。また,(2)広島大学文書館等で調査収集した資料の分析を進め,『原爆に生きて』『この世界の片隅で』等の成立経緯を明らかにする作業を進めた。『原爆に生きて』成立の背景にある原爆被害者の会の活動の実態や,『この世界の片隅で』成立の背景にある広島研究の会の多様な活動や同書の編集のプロセスなどを1次資料に基づいて明らかにしつつある。

この成果は2018年度に公表する予定である。また,(3)これまで調査を行ってきた資料群に加えて,山代巴の出身地である広島県府中市での資料調査を進め,資料の収集分析を行っている。府中市には,山代巴と関わりのあった人々の資料が当初の予想を超えて残されており,現在その収集分析を進めているところである。この(3)の点とも関わるが,山代巴の重要な特徴の一つは,多くの人々と活動をともにし,広く読み継がれ,読み継いだ人々による資料が残されている点である。そこで,(4)牧瀬菊枝・内田千寿子ら山代巴と活動をともにした人々や山代巴を読み継いだ人々の関係資料の発掘収集を進めるとともに,分析の準備を進めている。当初の想定を超えて進めつつあるこの作業は,山代巴のテキストがどのように読み継がれどのような社会的意味を持ったかを具体的に明らかにするうえで,重要な作業となるはずである。資料の収集整理や聞き取り調査の実施に当初の予定より時間を要しており,当初の計画より進行がやや遅れている。広島大学文書館所蔵の「山代巴関係文書」・「川手健資料」(次掲の「大牟田稔関係文書」の一部)・「大牟田稔関係文書」の調査・収集・分析を引き続き行うとともに,とりわけ「川手健資料」・「大牟田稔関係文書」の分析に基づき,『原爆に生きて』から『この世界の片隅で』への展開を明らかにした。初期の被爆者運動への山代巴の関わりを明らかにするとともに,そのなかで川手健が果たした役割の重要性をも明らかにし,さらには,「戦後20年」を意識してまとめられた書物の1つとして『この世界の片隅で』を位置づけつつ,『原爆に生きて』から『この世界の片隅で』への展開の過程を明らかにした。その過程で大牟田稔が非常に重要な役割を果たしたことも,山代巴との関わりで明らかにした。また,広島県府中市等でさらなる資料調査を行うとともに,山代巴を中心として備後の農村地域で展開された生活記録運動関係の資料の収集・分析も行い,『叢書・民話を生む人びと』というかたちの成果を生み出すことになる活動についての調査を進めた。この方面の研究により,当該地域に山代巴の残した足跡が明らかとなってきたが,この方面の資料の発掘はまだ不十分であり,今後のさらなる取り組みが必要とされる。研究期間中には,「山代巴関係文書」の調査・研究を進めるのと並行して,刊行された山代巴の著作物を可能な限り収集するようつとめた。そのようにして収集した資料は,さらに整理を進めて,今後の研究の基盤となるべき著作目録として,おって公開する予定である。初年度で,広島大学文書館所蔵の山代巴関係文書・大牟田稔関係文書等の調査・収集,山代巴の活字化された著作の目録化と現物もしくはコピーの収集は,ほぼ完了した。初年度でほぼ今後の研究の基盤が築かれたことを意味する。ただし,初年度の研究成果は,1950年代の文化運動を幅広く論じたり,山代巴が活動の場とした備後地方の文化運動について論じたりすることはできたが,まだ十分に本共同研究の研究課題に立ち入ることはできていない。そこで,今後は,研究基盤の整備から,その基盤のうえでの研究の遂行に重心を移し,研究成果を少しずつまとめる作業に入っていく。具体的に取り組むことになる課題は,次の通りである。(1)初年度に収集した,これまで分析されたことのない作品も含む,山代巴の著作(とりわけ文学作品)の総体的分析。(2)初年度に収集した資料に基づく,山代巴と被爆者運動との関わりの再考。(3)山代巴の事例を中心とした,農村文化運動,とりわけそのなかでの無名の女性たちによる表現の,包括的かつ多面的な研究。
5KW級レーザ光用超低損失中空導波路の研究

大出力赤外レーザ光を高効率で伝送することが可能な導波路を実現するために、誘電体内装導波路の低損失化、導波路からの出射ビーム形状の高品質化を主目的として検討を行った。本年度の研究成果は以下の通りである。1.硫化亜鉛内装銀導波路による炭酸ガスレーザ、一酸化炭素レーザ、エルビウムヤグレーザ伝送誘電体内装導波路用のコーティング材料として、新たに赤外域で屈折率が小さく低損失化が期待でき、また耐久性に富むうえに無毒であるという数多くの利点を有する硫化亜鉛を内装した導波路の製作について検討した。その結果、炭酸ガスレーザ光に対する損失が0.25dB/m(内径1mm)と低損失化が達成され、耐環境性にも優れていることが示された。この硫化亜鉛内装導波路を用いて、新たに一酸化炭素レーザならびにエルビウムヤグレーザの伝送実験を行ったところ、どちらに対しても優れた伝送性能を有していることが明らかになり、特にエルビウムヤグレーザに対しては、パルスエネルギー800mJ、繰り返し周波数10ppsのレーザパルス伝送にも耐え、大エネルギー伝送が可能であることが示された。2.導波路製作用母材の関する検討誘電体内装導波路の製作時に使用する母材材には構造的不整の存在しないことが望ましい。従来の母材には表面粗さや断面形状の歪みが生じていたため、伝送損失や出射ビーム特性に悪影響を及ぼしてした。そこでそれらの問題を低減するために、新たにアルミチューブ上にポリイミドコーティングを施したものを製作し、それを母材として導波路を製作した。その結果、低損失性、出射ビーム特性において従来より優れたものが得られるようになった。また更に優れた理想的形状を有する母材として、酸可溶ガラスを母材として用いる方法についての基礎的検討を行った。数KWの高出力の炭酸ガスレ-ザを工業加工,金属の切断,熔接などに応用することを目的とし,可撓性を有する中空導波路を実現する為の研究を行なった。得られた研究成果の概要は以下の通りである。1.円形ゲルマニウム内装銀中空導波路による高電力伝送プロセスの改善により,円形断面を有するゲルマニウム内装銀中空導波路で,0.05dB/m以下の損失をもつ伝送路を安定に製作できるようになった。水冷,空冷などの実装化技術により,1KWのCW光を伝送するのに成功した。内径を1.7mmと増加させ,更に2mの長さをもつ内装導波路に対しては,入力3KWに対し,出力2.6KWが得られ,金属の熔接を導波路を用いて世界で始めて成功した。可撓性を増すこと,管径を細くして集光特性を良くすることが今後の課題である。2.セレン化亜鉛内装銀中空導波路による低損化短尺(25cm)の導波路を用いて誘電体内装導波路の低損失化の条件を明らかにしたので,新たに多極スパッタリング装置を製作し,ポリイミドパイプを母材としてセレン化亜鉛内装導波路を製作した。直線状態ではその低損失性の故にゲルマニウム内装とセレン化亜鉛内装では大きな区別は困難であるが,インコヒ-レント光による高次モ-ド伝送,あるいは曲げ特性などからはセレン化亜鉛内装導波路は従来導波路に比してはるかに優れていることを示した。今後は,KWオ-ダの炭酸ガスレ-ザ光を伝送した時の特性を評価する予定である。

3.矩形誘電体内装導波路による長尺化数mの長さの誘電体内装導波路を組み立て法に基礎を置いて製作することを試みた。数KWの出力を発する炭酸ガスレ-ザを工業加工,金属・セラミックスの切断,あるいは熔接などに応用することを目的とし,可撓性を有する超低損誘電体内装金属中空導波路を実現する為の研究を行なった。得られた研究成果の概要は以下の通りである。1.ゲルマニウム内装円形銀中空導波路によるKWオ-ダ光伝送プロセスの改善により,円形断面を有するゲルマニウム内装円形銀中空導波路の低損失化に成功した。水冷,空冷などの実装化技術を民間会社で行なった結果,内径1.7mm,長さ2mの中空導波路で,入力3KWに対し,出力2.6KWが得られた。しかしながらビ-ム形状が優れていないので充分な収束は得られず,管径を小さくすることが重要となることが分った。2.セレン化亜鉛内装銀中空導波路による損失の低減化長さ1m程度のセレン化亜鉛内装銀中空導波路の製作技術を確立した。インコヒ-レント光により,損失の低減化が確認された。また炭酸ガスレ-ザ光を用い曲げ特性を測定した。管径を1mm程度に細くしても良好な特性が得られた。3.硫化亜鉛内装銀中空導波路の製作毒性のない材料として硫化亜鉛を選び導波路を製作した。セレン化亜鉛に比較して,膜の性質も良く,低損失でしかも耐環境性に優れていることが分った。ポリィミドパイプを母材として導波路を製作しているが,めっき時の応力の不均衡による断面変形も無視できなくなってきているので,母材を酸溶解ガラスに変更し,その予備実験を行なっている。大出力赤外レーザ光を高効率で伝送することが可能な導波路を実現するために、誘電体内装導波路の低損失化、導波路からの出射ビーム形状の高品質化を主目的として検討を行った。本年度の研究成果は以下の通りである。1.硫化亜鉛内装銀導波路による炭酸ガスレーザ、一酸化炭素レーザ、エルビウムヤグレーザ伝送誘電体内装導波路用のコーティング材料として、新たに赤外域で屈折率が小さく低損失化が期待でき、また耐久性に富むうえに無毒であるという数多くの利点を有する硫化亜鉛を内装した導波路の製作について検討した。その結果、炭酸ガスレーザ光に対する損失が0.25dB/m(内径1mm)と低損失化が達成され、耐環境性にも優れていることが示された。この硫化亜鉛内装導波路を用いて、新たに一酸化炭素レーザならびにエルビウムヤグレーザの伝送実験を行ったところ、どちらに対しても優れた伝送性能を有していることが明らかになり、特にエルビウムヤグレーザに対しては、パレスエネルギー800mJ、繰り返し周波数10ppsのレーザパルス伝送にも耐え、大エネルギー伝送が可能であることが示された。2.誘波路製作用母材に関する険討誘電体内装導波路の製作時に使用する母材材には構造的不整の存在しないことが望ましい。従来の母材には表面粗さや断面形状の歪みが生じていたため、伝送損失や出射ビーム特性に悪影響をぼしていた。そこでそれらの問題を低減するために、新たにアルミチューブ上にポリイミドコーティングを施したものを製作し、それを母材として、導波路を製作した。その結果、低損失性、出射ビーム特性において従来より優れたものが得られるようになった。また更に優れた理想的形状を有する母材として、酸可溶ガラスを母材として用いる方法について基礎的検討を行った。
マウス胚性幹細胞を用いた効率の良い心筋細胞への分化誘導法の開発

心筋細胞への分化初期のTGF-β/activinシグナルの抑制、その後のWnt/β-cateninシグナルとTGF-β/activinシグナルの同時刺激、Wnt/β-cateninシグナルの刺激とBMPシグナルの同時抑制のいずれもがさらに心筋細胞への分化を促進することが示された。今後はこれらのシグナル調節を併用することにより、さらに効率の良い新たな心筋細胞への分化誘導法の開発に繋げられる可能性がある。我々が開発したWnt/β-cateninシグナル伝達系路を活性化させる分化誘導法(Wht-3aを分化誘導後26日まで添加)をコントロールとし、これに心筋細胞への分化を促進することが報告されているbone morphogenetic protein-2,4(BMP-2,4),activin Aをその濃度および添加時期を変えて加え、心筋細胞への分化度がさらに増加するかを調べた。3.これらはいずれも新たな発見であり、心筋細胞への分化初期のTGF-β/activinシグナルの抑制と、その後のWnt/ β-cateninシグナルとTGF-β/activinシグナルの同時刺激の併用がさらに心筋細胞への分化を促進することが期待され、効率の良い新たな心筋細胞への分化誘導法の開発に繋げられる可能性が高い。3.これらはいずれも新たな発見であり、心筋細胞への分化初期のTGF-β/activinシグナルの抑制と、その後のWnt/[○!R]-cateninシグナルとTGF-β/activinシグナルの同時刺激の併用がさらに心筋細胞への分化を促進することが期待され、効率の良い新たな心筋細胞への分化誘導法の開発に繋げられる可能性が高い。
肺保存法に関する実験的研究ーpermeabilityからみた至適保存条件の決定ー

ウイスタ-系ラット(体重:300g前後)をもちいて全身麻酔下に肺を摘出し、A)コントロ-ル群、B)ヘパリン生食内室温6時間保存群、C)ヘパリン生食内37°C6時間保存群、D)EP_3液内37°C6時間保存群の4群に分け、各群で7bloch(左上葉、下葉、肺門、右上葉、中葉、下葉、肺門)の標本を作成し、Schurerらの方法でanionic sitesを染色した。これを透過型電子顕微鏡で観察し、各標本を15410倍で3枚ずつ撮影した画像を画像解析装置(Hard:NEC.9801VX,Soft:Nikon Cosmozone)を用いて処理しanionic siteを計測、密度を算出した。またtwo wayANOVA TukeyーKramer法により各群間での有位差を検討した。Schurerのanionicsites染色法を用い処理した結果、全ての標本でanionic sitesが基底膜上の黒点として観察できた。同一個体での密度の部位による差異を一部に認めた。また、各群間での密度は、control群に比しヘパリン生食内室温6時保存群、37°C6時間保存群およびEP_3液内37°C6時間保存群で有意(p<0.05)に高かった。当初予想された結果は、charge barrier(heparan sulfate proteogly can:HSP)は劣悪な保存状態ではdegradationをきたしanionic sitesが減少しalbuminにたいするpermeabilityが昂進し肺水腫を惹起すると考えたが、逆にanionic sitesは増加すると言う結果になった。これはanionic sitesの本体であるHSPが変性を起こし、その側鎖が解離してanionic sitesが増加した結果とも推測される。しかし、実際の移植では血液の再潅流と言う因子が加わり血液中のHSP分解酵素(erastase,cathepsin G etc.)により分解されてしまい、このanionic sitesも減少してしまうことも予想される。なにぶん数も少なく、また以上のことを考慮すると今回の実験で得られた結果から早計に結論を下すべきでなく、今後とも実験をかさねる必要があると考えられた。1)基本的な標本作成手技および染色手技基本的な標本作成手技には完全に習熟し、短時間で安定した標本を作成可能となった。また、Schurerの方法で画一的にanionic sitesが染色できることが判明した。透過型電子顕微鏡下では、30000倍の倍率で観察可能な黒点として明瞭にanionic sitesが染色でき、購入した画像解析装置(コスモゾン)で定量的評価もできることがわかった。左肺:3カ所(上肺、下肺、肺門部)、右肺:4カ所(上肺、中肺、下肺、肺門部)から標本を作成し検討した結果、部位による差異は認めなかった3)現在進行中の実験、および計画中の実験計画1)常温下6時間保存群でのanionic sitesの変化の検討。3)生理学的手技をもちいて、膜の荷電状態とアルブミン及び水分の移動および、これらとheparan sulfate proteoglycanとの関係を検討する。ウイスタ-系ラットの肺を保存法の差により以下の4群にわけ、各群で7block(左上葉、下葉、肺門、右上葉、中葉、下葉、肺門)の標本を作成した。

それを以下のSchurerらの方法を用いてanionicsitesを染色し、透過型電子顕微鏡で観察、各標本を15410倍で3枚ずつ撮影した画像をCosmozone^Rを用いてanionicsitesの密度を算出した。また、各群の密度をtwo way ANOVA TukeyーKramer法により各群間での有意差を検討した。結論:コントロ-ル群に比し、他の群は有意にanionic sitesの増加を認めたが、この結果の解釈は慎重に今後も検討する。
スプリントパフォーマンスを向上させる神経活動増幅技術の開発

全力スプリント運動中の疲労は中枢神経系より筋へ伝達される下行性指令の機能低下が一因である。そこで本研究課題では下行性指令に関与する脊髄及び運動野に対し、その興奮性を修飾する直流電流刺激(DCS)を与えることで、疲労を抑制しパフォーマンスを向上させる刺激方法の開発を行った。運動前の脊髄に対しDCSを与えることで、スプリントパフォーマンスを改善することが可能であった。運動皮質へのDCSはスプリントパフォーマンスを改善する事が出来なかった。一方で、運動皮質へのDCSは持久性運動のパフォーマンスを改善する事が出来た。本申請はスプリント運動時に生じる下行性指令の機能低下を抑制する“神経活動増幅"技術を開発し、スプリントパフォーマンスの向上及び新たなトレーニング方法の開発を目指している。平成27年度はスプリント運動時の下行性指令増幅を実現するため、脳及び脊髄へ直流電流刺激(direct current stimulation:DCS)を運動前に与えることで、スプリントパフォーマンスを向上させられるか否か、そして向上を引き超すDCSのパラメータを明らかにすることを目的として実験を行った。本年度は3つのパラメータをテストし、以下の成果が得られた。1)安静時脊髄DCS:安静状態にある被験者に対し、第11胸椎ー第1腰椎に貼付した電極によりDCS(15分、3mA)を与え、DCS後に30秒間の全力サイクリングによってスプリントパフォーマンスを評価した。その結果、脊椎上電極の極性が陰極の場合において、30秒間の平均パワーが刺激無し時と比較して有意に向上した。一方で最大パワーの変化は刺激の有無及び極性で変化しなかった。2)活動時脊髄DCS: DCSを1)と同様の方法で行いつつ、被験者は刺激開始からの5分間サイクリングを、その後10分間は安静状態で刺激を受けた。その結果、有意なパワーの向上が得られなかった。3)安静時皮質DCS:安静状態にある被験者に対し、頭頂に貼付した電極によりDCS(15分、2mA)を与え、DCS後に30秒間の全力サイクリングによってスプリントパフォーマンスを評価した。その結果、頭頂部電極の極性が陽極の場合、頭頂部陰極刺激時と比較して30秒間の平均パワーが有意に向上した。以上のことから、脊髄への陰極DCSはスプリントパフォーマンスを向上させることが明らかとなった。平成27年度はスプリントパフォーマンスを向上させる刺激パラメータについて、刺激部位、刺激極性、刺激強度を明らかにすることを目的としていた。本年度の研究によって、その刺激パラメータが明らかとなった(刺激部位:第11胸椎-第1腰椎、刺激極性:陰極、刺激強度:3mA)。当初の計画通り実験が進んでいるため、「おおむね順調に進展している」と評価できる。本申請はスプリント運動時に生じる下行性指令の“神経活動増幅"技術を開発し、スプリントパフォーマンスの向上及び新たなトレーニング方法の開発を目指している。平成28年度は脊髄へ経椎体直流電流刺激(trans-vertebral spinal direct current stimulation: tsDCS)を用いたトレーニング効果の検証を行う予定であった。前年度の取り組みで、tsDCSによるスプリントパフォーマンスの向上幅が小さかった。そこで、本年度はさらなる運動パフォーマンスを引き起こす刺激パラメータの検討を行った。本年度に得られた成果は以下の点である。スプリントサイクリング中のtsDCS:被験者12名へ、第11胸椎及び腹部に刺激電極を貼付し、15分間のtsDCS(2mA)を行った。被験者は刺激開始から10分間に渡り安静状態を保ち、その後3分間のウォームアップを経た後、tsDCS中に30秒間の全力サイクリングを行った。刺激は第11胸椎部が陰極、陽極及び刺激無しの3条件であった。これらの条件でスプリントパフォーマンスを比較したところ、何れの刺激条件においても、顕著なサイクリングパフォーマンスの向上は生じなかった。加えて、刺激電極の貼付位置を第11胸椎及び右肩峰に変更し、6名の被験者で検討を加えたが、同様の結果であった。この結果は、前年度に実施したtsDCS後のパフォーマンステストとは異なるものであり、tsDCSがスプリントパフォーマンスへ及ぼす影響は刺激状況依存的であることを示している。トレーニングや走行などの実践的状況への応用を行う為には、これらの状況依存的効果のメカニズムを検討する必要がある。当初の計画では、平成28年度にスプリントパフォーマンスを向上させる直流電流刺激を用いてトレーニング効果を検証する予定であった。しかしながら、前年度に明らかとなった刺激パラメータでは、効果が予想よりも小さかったため、トレーニング効果を検証するに至らなかった。そこで、本年度は引き続き刺激パラメータの検討を行った。その結果、本年度においても、顕著なパフォーマンスの向上を引き起こす刺激パラメータが得られなかった。一方で、本年度の成果により、tsDCSがスプリントパフォーマンスへ与える影響は刺激状況依存的であることが明らかとなった。トレーニングや走行への応用を行う場合、厳密な実験条件を設定する事は難しいため、状況依存的なtsDCS効果が明らかになったことは、今後の応用を目指す上で重要な知見である。これらの状況を総合的に判断し、「やや遅れている」と判断する。本年度は前年度の結果を受けて、パフォーマンスの改善効果が得られやすい刺激部位ー運動様態関係の探索を行った。1皮質DCSが短時間スプリントに及ぼす影響:中枢性疲労が生じるとの報告がある運動皮質に対してDCSを与え、8秒程度の短時間スプリントパフォーマンスへ及ぼす影響について検討を行った。

下肢の筋群を支配する運動野を標的として、頭頂部へDCSを行った。短時間スプリントサイクリングの発揮パワーを刺激の有無、及び刺激極性間で比較すると、何れの条件においてもパフォーマンスの向上を引き起こすことが出来なかった。2皮質DCSが持久性に及ぼす影響:皮質DCSのスプリントパフォーマンスを向上させることが出来なかった。この原因として、皮質DCSにより興奮性修飾を受ける神経回路網がスプリント運動の中枢性疲労に関与していない、あるいは刺激強度や時間が不十分で、運動野の興奮性を十分に引き起こすことが出来ていない可能性があった。そこで、皮質DCSの効果を持久性運動によってテストすることで、これらの問題の原因を検討した。被験者は60 rpm又は80rpmを出来る限り維持する定常回転持続サイクリング課題を行った。60rpmの場合、負荷は0.06kp/kg of body weight(BW)からスタートし、5分後から3分毎に0.5kpの漸増負荷とした。80rpmの場合、負荷は0.075kp/kg of BWとした。何れの条件においても頭頂部を陽極としたDCS後に、サイクリング持続時間の向上が生じた。これらの結果は、皮質DCSの影響下にある神経回路網が中枢性疲労に及ぼす効果は運動様態依存的である可能性を支持する結果であった。全力スプリント運動中の疲労は中枢神経系より筋へ伝達される下行性指令の機能低下が一因である。そこで本研究課題では下行性指令に関与する脊髄及び運動野に対し、その興奮性を修飾する直流電流刺激(DCS)を与えることで、疲労を抑制しパフォーマンスを向上させる刺激方法の開発を行った。運動前の脊髄に対しDCSを与えることで、スプリントパフォーマンスを改善することが可能であった。運動皮質へのDCSはスプリントパフォーマンスを改善する事が出来なかった。一方で、運動皮質へのDCSは持久性運動のパフォーマンスを改善する事が出来た。平成27年度でスプリントパフォーマンスを向上させる刺激パラメータが明らかとなった。しかしながらそのパフォーマンスの向上率は3%程度にとどまっている。今後予定しているDCSを用いたトレーニングへの応用、走行への応用を行うには、現在得られた刺激方法の向上率は小さいと言わざるを得ない。これらを改善ずる方法として、今年度はパフォーマンステスト中にDCSを行う。平成28年度でスプリントパフォーマンスを向上させるtsDCSの効果が刺激状況依存的であることが明らかとなった。今後はtsDCSの状況依存的効果のメカニズムを検討し、安定的にパフォーマンスの向上を引き起こす条件を明らかにする。
ジャイロ運動論的トロイダル粒子コードを用いた電子異常輸送の研究

昨年度までの研究で電子温度勾配駆動(ETG)乱流の乱流構造および電子熱輸送係数に対する磁場構造の影響を明らかにし、第20回IAEA核融合エネルギー会議において成果を発表している。今年度はこのシミュレーション研究で見つかった反転磁気シアトカマクにおける乱流構造の物理機構を解明することに成功した。反転磁気シアトカマクにおけるETG乱流シミュレーションでは磁気シア反転面付近のゼロ磁気シア領域に帯状流と呼ばれる磁気面に沿った方向に伸びた渦構造が発見されている。帯状流は空間的に向きが反転し、かつ、磁気面(等圧力面)に沿った方向に流れるシア流を形成して熱輸送を妨げるため、電子断熱層の形成に重要な役割を担っている。このゼロ磁気シア領域の乱流構造を詳細に調べたところ、揺らぎは反磁性回転しながらゼロ磁気シア、すなわち、単一ピッチの磁場構造による共鳴条件の拘束を受けて2次元的に分布していることがわかった。このような2次元回転乱流は惑星大気のロスビー波乱流と類似性があるため、惑星大気における帯状流(東西ジェット)の形成機構としてしばしば議論される乱流カスケードによる自己組織化の観点から電子乱流における帯状流の形成機構を調べた。この結果、電子乱流における帯状流の構造が2次元回転乱流における自己組織化の理論予測と非常によく一致することを発見した。また、この理論に基づいて、密度勾配によって決まる反磁性回転を変化させることにより帯状流の構造を制御できることを発見し、実際に、ゼロ磁気シア領域をモデル化したスラブ配位のETG乱流シミュレーションにおいて、密度勾配を変化させることにより乱流構造とそれに伴う電子熱輸送特性を制御できることを実証した。この結果は、電子断熱層の新しい制御手法を提案しており、これまで制御が難しかった高性能断熱層を用いた定常核融合炉の可能性を示す重要な成果である。今年度は主に電子系乱流のシミュレーションに向けたコード開発に重点を置き、これまで、イオン系乱流の解析を目的として開発を進めてきたジャイロ運動論的トロイダル粒子コードGT3Dに以下のモデル拡張を行った。●ITG(イオン温度勾配駆動)-TEM(捕捉電子モード)乱流解析のための捕捉電子モデルの拡張〓以下の3つの(捕捉)電子モデルを開発した。1.完全ドリフト運動論的電子モデル2.ドリフト運動論的捕捉電子モデル3.バウンス運動論的捕捉電子モデルモデルの検証として、ITG-TEMモードの線形計算、および非線形計算での保存則の検証を行った。線形計算に関しては全モデルでほぼ同じ周波数、成長率スペクトルが得られることを確認した。〓線形計算に関しては原研とプリンストン大学-カリフォルニア大学アーバイン校のグループとの間で共同ベンチマークを実施し、結果が定量的に一致することを確認した。〓非線形計算に関しては、3.でエネルギー保存の確認ができていないため、引き続き問題点の検討を行っている。計算コストの面からは、1.,2,では原研Origin3800システムにおける長時間の非線形計算は難しく、より計算コストの低い3.を採用する必要があることがわかった。●ETG(電子温度勾配駆動)乱流解析用の中空トーラス配位コードの開発〓これまでの完全トーラス配位のGT3Dにおいて境界条件を修正し、中空トーラス配位コードを開発した。〓本コードを用いた線形計算の結果、トロイダルモード数n1000という非常に短波長のETGモードの周波数・成長率スペクトルを高精度で解析できることを確認した。〓予備的な非線形計算において、電子ラーマー半径の1000倍程度のシステムサイズをとれば、境界条件の影響を受けないシミュレーションが可能であり、保存則等も収束することを確認した。今年度は昨年度に開発を行ったETG(電子温度勾配駆動)乱流解析用コードを用いたETG乱流の研究を推進し、以下に示す正・反転磁気シアトカマクにおけるETG乱流の特性を明らかにし、第20回IAEA核融合エネルギー会議において研究成果を発表した。正磁気シアトカマクにおけるETG乱流の特徴正磁気シアトカマクにおけるETGモードはバルーニング構造を示し、そのモード幅はp^*(規格化ラーマー半径ρUa、a:小半径)の平方根に逆比例するため、このモードが引き起こす熱輸送の飽和レベルはプラズマサイズに比例して増大する。このため、実装置パラメータ(1/p^*10^4)では実験的に観測される大きい輸送係数を説明できる大きい熱輸送が発生し、電子温度分布は急速に緩和し臨界安定状態に近づこうとする。正磁気シアトカマクのETG乱流では非線形状態でもバルーニング構造が維持されて、トーラス外側の弱磁場・領域はストリーマと呼ばれる小半径方向に伸びた渦構造が支配的になる。反転磁気シアトカマクにおけるETG乱流の特徴反転磁気シアトカマクのqmin面(磁気シア反転面)近傍で励起されるスラブモード的なETGモードの幅はプラズマサイズの依存性を示さず、熱輸送の飽和レベルは正磁気シアトカマクに比べて非常に小さい。反転磁気シアトカマクのETG乱流は正・負磁気シア側で定性的に異なる構造を示し、正磁気シア側ではストリーマ構造を示すのに対し、負磁気シア側では帯状流(空間的に向きが反転したポロイダル流)が形成されて乱流が抑制される。このような定性的に異なる構造形成によって熱輸送レベルはqmin面を挟んでギャップ構造を示し、電子温度分布は長時間維持される。これらの結果は、正磁気シアトカマク実験で観測される電子温度分布の硬さ、反転磁気シアトカマク実験で観測される電子輸送障壁を説明できる結果である。

昨年度までの研究で電子温度勾配駆動(ETG)乱流の乱流構造および電子熱輸送係数に対する磁場構造の影響を明らかにし、第20回IAEA核融合エネルギー会議において成果を発表している。今年度はこのシミュレーション研究で見つかった反転磁気シアトカマクにおける乱流構造の物理機構を解明することに成功した。反転磁気シアトカマクにおけるETG乱流シミュレーションでは磁気シア反転面付近のゼロ磁気シア領域に帯状流と呼ばれる磁気面に沿った方向に伸びた渦構造が発見されている。帯状流は空間的に向きが反転し、かつ、磁気面(等圧力面)に沿った方向に流れるシア流を形成して熱輸送を妨げるため、電子断熱層の形成に重要な役割を担っている。このゼロ磁気シア領域の乱流構造を詳細に調べたところ、揺らぎは反磁性回転しながらゼロ磁気シア、すなわち、単一ピッチの磁場構造による共鳴条件の拘束を受けて2次元的に分布していることがわかった。このような2次元回転乱流は惑星大気のロスビー波乱流と類似性があるため、惑星大気における帯状流(東西ジェット)の形成機構としてしばしば議論される乱流カスケードによる自己組織化の観点から電子乱流における帯状流の形成機構を調べた。この結果、電子乱流における帯状流の構造が2次元回転乱流における自己組織化の理論予測と非常によく一致することを発見した。また、この理論に基づいて、密度勾配によって決まる反磁性回転を変化させることにより帯状流の構造を制御できることを発見し、実際に、ゼロ磁気シア領域をモデル化したスラブ配位のETG乱流シミュレーションにおいて、密度勾配を変化させることにより乱流構造とそれに伴う電子熱輸送特性を制御できることを実証した。この結果は、電子断熱層の新しい制御手法を提案しており、これまで制御が難しかった高性能断熱層を用いた定常核融合炉の可能性を示す重要な成果である。
C型肝炎に対するDNAリボヌクレアーゼによる遺伝子治療法の開発

C型肝炎ウイルス(HCV)の5'非翻訳領域以外の新たなDNAリボヌクレアーゼの標的領域として、ウイルスジェノタイプ間で高度に保存された亜鉛結合serine proteinaseをコードするNS3領域やセレニウム依存性のグルタチオンペルオキシダーゼをコードするNS4領域を中心に検索を行っている。またH13年度までに決定した最適なDNAリボヌクレアーゼコンプレックス比率(DNAribonuclease : PEG-PEI : ASOR-PLL=1:0.7:2.3)をベースにして更に細胞内へのDNAリボヌクレアーゼコンプレックスの導入効率を上げる工夫を行っている。最近BalakirevらによりLipoic acid-derived amphiphilies(両親媒性物質)を利用したDNAdeliveryシステムが報告されたが、研究担当者も複数の薬剤を利用し、細胞内レドックス条件を調節し、DNAリボヌクレアーゼの導入効率を上げる試みを行った。また既にC型肝炎ウイルス感染細胞および組織においては細胞内oxidative stressが増加していることが示唆されているが、研究担当者らも実際のC型慢性肝炎や肝硬変では肝細胞内レドックス環境が変化していることを確認した。試用した薬剤のうちArsenic trioxideについては細胞内GSH依存性にアポトーシス誘導作用がみられたことを報告した(Cancer Lett 2002 183:147-53)。またアスピリンについても細胞内レドックス環境の変化に依存して肝癌細胞にアポトーシスが誘導されることを明らかにした(Hepatol Res 2003)。今後はBartenschlagerらのグループが開発したHCVレプリコン(HCV replicons)・ミニゲノム(minigenomes)システムなどを利用し、DNAリボヌクレアーゼの導入効果をみることが必要と思われる。現在、C型肝炎ウイルス(HCV)の5′非翻訳領域以外のDNAリボヌクレアーゼ標的領域を調べるため、標的となるHCV各領域の遺伝子断片を含むルシフェラーゼ遺伝子発現ベクターを遺伝子組み換え法にて構築中である。また最適なDNAリボヌクレアーゼコンプレックス作製の予備的研究を行った。化学的に調製したアシアロ糖蛋白-ポリリジン(ASOR-PLL)およびポリエチレングリコール化PEI(PEG-PEI)を用い、DNAリボヌクレアーゼと混合し、アガロースゲル電気泳動によりフリーおよびコンプレックス化DNAリボヌクレアーゼの割合を調べた。これによると、コンプレックス化の最適な比率はおおよそDNAribonuclease:PEG-PEI:ASOR-PLL=1:0.7:2.3であった。HCVの5'非翻訳領域からコア領域を標的とするDNA ribonuclease(Dz2-15-15-end)およびcontrol(Dz sense 4-15-15)を用い先の割合でDNAリボヌクレアーゼコンプレックスを作製した。標的領域を挿入したルシフェラーゼ遺伝子発現ベクター(pCMV-luc CΔ2)を遺伝子導入したHuH7肝癌細胞株培養液中にヒト血清の存在下でこれらを加え、経時的にルシフェラーゼ遺伝子の発現抑制効果をDual-Luciferase Assay法にて測定した。その結果、1μMのDz2-15-15-endではcontrolに対して約40%の発現抑制効果をみとめた。現在、より安定で効果的なDNAリボヌクレアーゼコンプレックスの作製法を検討中である。C型肝炎ウイルス(HCV)の5'非翻訳領域以外のDNAリボヌクレアーゼの標的領域として、HCVジェノタイプ間で高度に保存されたNS3 protein serine proteaseコード領域を選択し、この領域を標的とする新たなDNAリボヌクレアーゼの作製および、効果を検討中である。またH12年度に続き、最適なDNAリボヌクレアーゼコンプレックス作製の研究を行った。化学的に調製したアシアロ糖蛋白-ポリリジン(ASOR-PLL)およびポリエチレングリコール化PEI(PEG-PEI)を用い、DNAリボヌクレアーゼをそれぞれの割合で混合し、アガロースゲル電気泳動によりフリーおよびコンプレックス化DNAリボヌクレアーゼの割合を調べ、コンプレックス化の最適な比率をDNAribonuclease : PEG-PEI:ASOR-PLL=1:0.7:2.3とした。この条件下でコネチカット州立大学Wu教授の協力によりBrookhaven Instruments社製の粒子サイズ測定装置によりコンプレックスの粒子サイズを測定した。PEG-PEI:ASOR-PLLコンプレックスではEffective diameter:43.4nm、Polydispersity:0.175に対しDNAribonuclease:PEG-PEI:ASOR-PLLコンプレックスではEffective diameter:68.8nm、Polydispersity:0.140であり、コンプレックス化はコンパクトであった。同様の条件でコンプレックス化したHCVの5'非翻訳領域からコア領域を標的とするDNAribonuclease(Dz2-15-15-endおよびDz sense 4-15-15)を用い、標的領域を挿入したルシフェラーゼ遺伝子発現ベクター(pCMV-luc CΔ2)を遺伝子導入したHuH7およびSK-Hep-1肝癌細胞で、経時的にルシフェラーゼ遺伝子の発現抑制効果を測定した。その結果、2μMのDz2-15-15-endではcontrolに対し57%、Dz sense 4-15-15に対し46%の発現抑制効果をみとめた。アシアロ糖蛋白受容体(AGPR)を持たないSK-Hep-1肝癌細胞ではこれらの発現抑制効果はみられなかった。

またH13年度までに決定した最適なDNAリボヌクレアーゼコンプレックス比率(DNAribonuclease : PEG-PEI : ASOR-PLL=1:0.7:2.3)をベースにして更に細胞内へのDNAリボヌクレアーゼコンプレックスの導入効率を上げる工夫を行っている。最近BalakirevらによりLipoic acid-derived amphiphilies(両親媒性物質)を利用したDNAdeliveryシステムが報告されたが、研究担当者も複数の薬剤を利用し、細胞内レドックス条件を調節し、DNAリボヌクレアーゼの導入効率を上げる試みを行った。また既にC型肝炎ウイルス感染細胞および組織においては細胞内oxidative stressが増加していることが示唆されているが、研究担当者らも実際のC型慢性肝炎や肝硬変では肝細胞内レドックス環境が変化していることを確認した。試用した薬剤のうちArsenic trioxideについては細胞内GSH依存性にアポトーシス誘導作用がみられたことを報告した(Cancer Lett 2002 183:147-53)。またアスピリンについても細胞内レドックス環境の変化に依存して肝癌細胞にアポトーシスが誘導されることを明らかにした(Hepatol Res 2003)。今後はBartenschlagerらのグループが開発したHCVレプリコン(HCV replicons)・ミニゲノム(minigenomes)システムなどを利用し、DNAリボヌクレアーゼの導入効果をみることが必要と思われる。
リアルタイムＰＣＲを用いたチロシンキナーゼ遺伝子変異検索

肺癌は、組織学的に小細胞癌と非小細胞癌に大別され、組織型に応じて薬剤を選択し化学療法が行われてきた。しかし2004年に我々とDana Farber癌研究所の共同研究からEGFR遺伝子変異が、2007年に日本の間野博士のグループからALK転座が発見され、さらにEGFR-チロシンキナーゼ阻害剤やALKチロシンキナーゼ阻害剤が認可されたことにより肺癌とくに腺癌の診断、治療体系が一変した。肺癌に対する新たな分子標的として2012年にはRET遺伝子の転座を共同研究の中で見いだし(Lipson D et al. Nature Med 2012; 18(3): 382-384. Sasaki H 24人目)、FISHプローブの開発を行ってきた。2013年にはさらに新しい分子標的として肺癌におけるNTRK1転座を見いだしNature Medicine誌に報告した(Vaishnavi A et al. Nat Med 19(11): 1469-1472. Sasaki H 13人目)。この転座は肺癌の1%程度と推測される比較的まれな転座であり、当院での手術例の肺癌検体を用いて再解析を施行したが、追加では一例も検出されなかった。一方肺癌におけるBRAF遺伝子変異も注目されており、当科でもその検出を試みてきた。この中で頻度が多いV600E遺伝子変異については変異特異的抗体を用いた免疫組織学的検討も行ってきた。まずは肺癌組織からのダイレクトシーケンスで4例のBRAF V600E変異例を、2例のその他のタイプの変異例を同定した。このうちV600E変異例での免疫染色性を確認した。このデーターについては学会発表、論文化している。これらの症例においてのBRAF遺伝子増幅の有無を検討するために、GSP研究所のBRAFFISHプローブを用いて、FISHによる解析を進めているところである。呼吸器外科学当院での手術例の肺癌検体を用いてNTRK1の転座の有無について再解析を施行したが、追加では一例も検出されなかった。しかしながらNTRKの恒常的活性化から癌細胞が増殖するため、現在細胞実験での検証を進めている。BRAFの遺伝子変異について腫瘍内での変異率をCAST-PCRで測定したところ、さほど高くないことがわかってきた。さらにintra tumor heterogeneity(腫瘍内における不均一性)についての検討を行うべく、パラフィン包埋切片からレーザーマイクロダイセクションを行い、検体から4-8カ所をくりぬいてDNAを抽出し、CAST-PCRでBraf V600E変異の頻度を確認した。コントロールのPCRでDNAの抽出は十分なされていることは確認でき、手技の確立は進んだと考えている。現在結果を解析中である。海外の他施設より新たなARAF変異も報告されてきており、今後日本人検体における解析の必要性がでてきた。プライマーのデザインを行い、PCRをスタートさせたところである。肺癌におけるKIF5BRET転座を同定して、その簡便な検出方法の確立を試みた。当院での検体では、3例の陽性検体を見つけた。本来ならば免疫組織学的検討によりスクリーニング可能ならばベストであった。しかしながら、検討した数種類のC末端を特異的に認識するとされる抗体では、満足のいく結果が得られなかった。すなわち転座陰性例においても免疫染色陽性となる検体がかなり多くの頻度で見受けられた。このためFISH法による同定を施行した。プローブの改良を行い、比較的良好な結果が得られたため論文を作成して投稿ができた。今後はさらに抗体による免疫組織学的検討を重ねてより簡便にRET転座の同定が可能か検討を行っていきたい。BRAF変異陽性症例においてのBRAF遺伝子増幅の有無を検討するために、GSP研究所のBRAFFISHプローブを用いて、FISHによる解析を進めているところである。現在日本では「BRAF遺伝子変異陽性肺癌に対するGSK2118436の臨床試験」が開始予定となっている。BRAF遺伝子の増幅の有無についてはreal-time PCRを用いた系によるコピー数の定量も試みていき、FISH法との比較検討を行っていく。日本では遺伝子診断ネットワーク(LC-SCRUM-Japan)が構築されRET阻害剤に対する医師主導型臨床試験も2013年2月スタートした。RET転座のような、たかだか1ー2%の頻度の希少肺癌であっても実際にスクリーニングが可能であることが証明された意義は大きい。RET転座はこれまで希少と考えられていたALK肺癌の約5分の1の頻度である。しかしRET阻害剤が有望と思われるRET肺癌をどのようにスクリーニングして治療薬の有効性をいかなる方法で示し、臨床応用していけばよいかの考案の過程でFISHプローブの検討を試みてきた。RET遺伝子の切断点を隔てて2つのプローブをおいておき、これらが切断されてほかの遺伝子と融合することを検出する方法(break-apart assay)を主に用いてきた。年間約7万5千人が肺癌で死亡しておりこのうち単純計算で約700人がRET肺癌で死亡していることになる。遺伝子解析技術の進歩に伴い、RET融合、BRAF遺伝子変異などの希少肺癌が近い将来いとも簡単に同定されることが目標である。NTRK

1転座はアメリカ、韓国、日本の共同研究にて同定したが、今のところ日本人検体からの転座は検出されておらず、ポジティブコントロールが存在しないため、FISHによる検討に進めなかった。ARAF,BRAF遺伝子変異や増幅の同定が進めばあらたな分子標的としての可能性、臨床応用につながる。KIF5B RETの変異の頻度はアジア人(日本人)が1ー2%、アメリカ人は1%以下程度とされるため、日本人検体を用いた実験系ではより大量サンプルを迅速に検索することによりデーターを得ることが必要と思われる。われわれは日本人肺癌(単一施設)におけるKIF5BRET遺伝子変異の論文報告を行っている数少ないグループの一つである。RET遺伝子転座や遺伝子多型の同定には、簡便で、迅速なハイブリダイゼーションProbeを用いたgenotypingを施行し、大量検体の同時アッセイや、同時に多種類の変異を同定する試みを行う。このことで、少量検体しか得られないような、気管支生検検体からも同定が可能になると考えられる。大量検体からのスクリーニングにより、関連因子との相関の同定がよりなされていく可能性がある。実際に臨床で得られるのは、CT生検や気管支鏡下生検などの微小検体や、胸水検体であり、これらからの遺伝子変異検索が可能になれば有用と考えられる最近膵臓癌でも報告がなされている、RET遺伝子のG691S遺伝子多型についても検討を加えていく。Taq Man probeを用いて、PCPベースの方法で検出し、肺癌以外の他疾患を含め多くの症例を検討して臨床病理学的背景との相関を明らかにする。一方、最近確立を目指しているRET遺伝子転座同定法としてFISHおよびCISH(chromogenic in situ hybridization)も比較検討し、分子標的薬剤の使用の可能性について探求を進める。RET阻害剤の長期使用による耐性二次的変異が同定されれば、その検出法にTaq Man assay法の応用をすすめる。また、Dana Farberグループとの共同研究からみつかったNTRK1遺伝子変異についても機能や、機序の解明を目指していく。非小細胞肺癌患者組織におけるRET遺伝子のsomatic mutation(転座)やpolymorphismをシークエンスまたは我々が確立したTaqManやLightCycler(Sasaki et al.Clin Cancer Res 2005)等real-timePCRの系でconfirmし検索し、これらが臨床病理学的因子や他の分子発現とどう結びついているかを検討する。臨床検体(外科切除)より、購入するキットを用いてRNAを抽出する。RT-PCR assayを行いKIF5B RETについてはhotspotと言われるexon15や22とRETexon12との融合についてsequencerを用いて変異検索を行う。DNAの抽出試薬やPCRを行うための試薬が必要となる。シーケンスは可能な限り外注で解析を依頼するため、その費用が必要となる。TaqManプローブの系を確立すべく、プローブやリアルタイムPCRの周辺機器の購入を行う。またリアルタイムPCR機器の定期メインテナンス(1台につき30万円弱、可能ならば2台について施行する)も行う予定である。
音声言語理解の意味フイ-ドバックにおいて複数知識の統合制御のための学習メカニズム

本研究の目的は、日々進歩している既存システムを改良するのではなく、全く新しい技術を探しだし、提案することであった。そして、現在主流となっている音声認識技術の代わりに、1970年代に代表的であった音声人工知能アプローチを基としてこれを拡張し、現在広がりつつある人工知能音声理解システムを上回るシステムを構築する計画であった。本研究を進めていくなかで行なった調査の結果、この研究中の音声人工知能アプローチは、現在主流の音声認識技術によるシステム以上のものを構築するための原型とはならないであろうと判明した。そのため、基としていた音声人工知能アプローチをあきらめ、これに代わる技術を探しだし研究を続けていく予定である。
セルロ-ス誘導体の構造と緩和現象

本研究では高圧電性のセルロ-ス誘導体を得ること、セルロ-ス誘導体の圧電、誘電、力学の関係を緩和現象から調べることを目的としている。これまで、シアノエチルセルロ-スの圧電性を中心に検討してきた。本研究では、さらにフッ素の導入を試み、フッ素を含むセルロ-ス誘導体の合成を行い、圧電性について検討を行った。現在のところ、フッ素を含んだセルロ-スの誘導体は結晶化度、配向度も低く、シアノエチルセルロ-スの10^<-13>C/N程度の圧電率を得ることが出来なかったが、高圧電性材料として今後開発させれる可能性は十分と判断された。一方、種々のセルロ-ス誘導体の緩和現象について検討を行った。セルロ-ス誘導体の側鎖の分散、主鎖の分散等を、セルロ-スアセテ-ト、セルロ-ストシレ-ト、シアノエチルセルロ-ス、PDAF化シアノエチルセルロ-スについて調べた。またセルロ-スダイアセテ-トとセルロ-ストリアセテ-トのアセチル基とメチロ-ル基の分散への影響の違いについて検討を行った。メチロ-ル基では-80°C付近に、また、アセチル基では-30°C付近の圧電、誘電、力学の分散が認められた。主鎖の分散について、エチルセルロ-ス、セル-ロストリアセテ-ト、セルロ-スダイアセテ-トの圧電、誘電、力学分散を調べた。エチルセルロ-スでは55°C付近に、セルロ-ストリアセテ-トでは100°C付近に、セルロ-スダイアセテ-トではそれより少し高い温度に主分散が認められた。セルロ-ス結晶の温度特性を調べ、結晶分散の可能性について検討した。分子鎖方向の結晶の膨張はほとんどみられなかったが、分子鎖に垂直な方向では200°C250°Cで急激な熱膨張が観測され、結晶分散の可能性があると判断された。セルロース誘導体の緩和現象は、もともとセルロースが持っている緩和現象に加え、さらに誘導体の置換基の種類、位置、置換度によって左右される。また結晶状態によっても異なる。本研究では種々のセルロース誘導体を合成し、それらの緩和現象の特徴をとらえ、その機構を調べようとするものである。アセチルセルロース、ニトロセルロース、トシルセルロース等のセルロース誘導体を合成し、電気的および力学的特性について検討を行っている。アセチルセルロース、ニトロセルロースにおいては、従来の研究である程度結果を得ている。トシルセルロースの場合は、フィルムでの状態で非常にもろく、延伸による配向性の向上は難しい。適切な可塑剤を検討中である。従って圧電率の測定はできていない。また力学的特性についても測定不能である。トシルセルロースは側鎖の分子量も大きいと同時に双極子能率も大きいと考えられ、誘電率が大きいと予想された。測定してみると、トシルセルロースの誘電率の値は、100H_z、0^°Cで約15を示すシアノエチルセルロース程ではないが、約10を示し、ここで用いたセルロース誘導体の中では大きい。上記のセルロース誘導体では、セルロースの第6位の水酸基についた置換基による圧電、力学および誘電の緩和がみられ、置換基が異なることによってそれらの緩和は異なった温度に現われた。一般に力学および誘電の緩和と圧電の緩和の現われる温度は異なり、圧電と他の2つの緩和とは機構上異なることが予想される。