hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
10代で出産した母子世帯および寡婦世帯への福祉的支援に関する日米比較研究

調査研究から以下の6点が分かった。1.アメリカ・日本とともに、子どもを育てることが10代で出産した女性のエンパワーメントの機会となっていた。2.アメリカにおいて、シングルマザーの数は多く、その理解はすすんでいるものの、アメリカにおいても10代出産に対して支援の対象と考えられていた。3.アメリカにおいて、10代で出産した母親たちは自分の希望していた進路にすすめていないのは妊娠したからだと考えていた。日本においては、10代で出産することを希望して出産していた。4.日本と同様アメリカにおいても、女性が学業や社会経験、職業経験などのキャリアを積む時期に出産を経験することによって教育や就労において不利な立場におかれるということがわかった。日本においても、アメリカにおいても10代で出産した母子世帯は、社会的な困難を抱えている。特に、経済的な側面では、十分な賃金が得られない中の就労状況、その背景に高校中退など十分な教育を受けていないことによる不利益も見られた。5.日本、アメリカとも10代出産母子世帯の多くが、子どもの頃からの家庭における課題がみられ、子どもの頃の育ちのなかで、その影響を受けている状況が見られた。6.アメリカでは、若年出産をした女性に対して教育・就労・住居・子育ての支援、特に公・民間の支援にみられた。特に、高校を卒業するための支援は、妊娠した時の高校の支援や子育て中に母親が預けやすい保育園の取り組みなど充実していた。高校卒業することが、将来の生活に影響するという考えが浸透していると考えられる。以上のことから、10代出産母子世帯には、衣食住をはじめとした現状の生活への支援、将来の自立していくための教育や職業支援、子どもの頃から抱えている課題が引き続いている状況が見られることから原家族への関係の支援が必要である。また、過去の状況や思いを踏まえた上での支援が必要である。本研究では、「10代出産」と「母子世帯」という危機的な状況に陥りやすい2つの要因を合わせ持つ「10代出産母子世帯」について、日米の現状および福祉的支援の状況を明らかにすることを目的としている。平成28年度において、まず、日本・アメリカにおける「10代出産女性」と「母子世帯」をめぐる状況として、貧困と教育という視点で文献研究を行った。日本においてもアメリカにおいても、母子世帯では貧困状況に陥りやすいという状況が明らかにされている。ただ、アメリカにおいては、10代で出産し教育を中断しても高校への再入学の道はみられる。一方、日本においては学業を中断した場合、通信制の高校や高校卒業認定試験などごく限られた形での教育へ復帰できる状況である。また、日本において、母子世帯の母子に対して支援をおこなっている母子生活支援施設職員、婦人保護施設職員、母子寡婦福祉センター、通信制高校において託児施設を設けている高等学校、NPO法人への訪問調査をおこなった。アメリカにおいて、母子世帯を支えている「Family resource center」、10代出産母子世帯を支えているNPO、託児所付の高校、child careなどの支援者に訪問調査を行った。シングルマザーの抱えている状況は、経済的にも、時間的にも、子育てでも困難を抱えやすい状況であった。また10代の出産した者はアメリカは日本に比較して多く見られた。さらに、日本において10代で出産した母子世帯・寡婦世帯の母に対して7名にインタビュー調査を実施、アメリカにおいて10名のインタビュー調査を実施した。日本においては10代で出産した母子世帯は、公的な支援に加えて、個人の持つ支援を活用して子育てを行っていた。一方、アメリカにおいては公的支援を利用しているものの、子育てにおいて私的ネットワークを利用している姿はみられなかった。文献調査、支援者への調査、当事者への調査なども順調に進んでいる。本研究では、「10代出産」と「母子世帯」という危機的な状況に陥りやすい2つの要因をもった「10代出産母子世帯」について、日本の現状および福祉的支援の状況を明らかにすることを目的とする。平成29年度は、日本において、熊本県と沖縄県でひとり親世帯に対しての数量調査を実施し、1817件の回答を得た。その数量調査から、ひとり親世帯の中でも10代で出産した人を抽出して結果をみると、小学生の頃の心配ごとに「親について」を挙げているものがいて、子どもの頃から原家族の課題が見られることが明らかになった。また、シングルマザーの住居の支援を行っているシェアハウスで、支援の内容やひとり親が持っている課題についてインタビューを行った。10代での出産した人の中には、原家族との折り合いが悪かったり、現家族が支援できる状況でなかったり、頼れない状況にあり、それゆえ家族から受けられる支援がないことによって経済的に困窮したり生活の見通しが立たない状況で孤立する姿が見られた。アメリカにおいて、昨年と異なる、インディアナポリス(インディアナ州)とアナポリス(メリーランド州)において、10代で出産したシングルマザーと10代で出産した人に聞き取りを行った。就労状況や生活が不安定であることに加えて、将来についての見通しが立っていない姿が見られた。また、アメリカの公立高校のSSWに、出産した在学生への支援について聞き取りを行った。教育の継続のための支援と子どもと愛着関係を結ぶ力が弱いため、学校内の託児所で保育士がサポートする親子支援が見られた。また、病院や教会なども10代出産した人への居場所づくり、フードバンクの支援を行っていた。10だ出産者においても生活・子育て支援を行っていたが、特に復学支援、教育継続の支援など教育支援に力が入れられていた。支援者への調査、当事者への調査とも順調に進んでいる。

1.アメリカ・日本とともに、子どもを育てることが10代で出産した女性のエンパワーメントの機会となっていた。2.アメリカにおいて、シングルマザーの数は多く、その理解はすすんでいるものの、アメリカにおいても10代出産に対して支援の対象と考えられていた。3.アメリカにおいて、10代で出産した母親たちは自分の希望していた進路にすすめていないのは妊娠したからだと考えていた。日本においては、10代で出産することを希望して出産していた。4.日本と同様アメリカにおいても、女性が学業や社会経験、職業経験などのキャリアを積む時期に出産を経験することによって教育や就労において不利な立場におかれるということがわかった。日本においても、アメリカにおいても10代で出産した母子世帯は、社会的な困難を抱えている。特に、経済的な側面では、十分な賃金が得られない中の就労状況、その背景に高校中退など十分な教育を受けていないことによる不利益も見られた。5.日本、アメリカとも10代出産母子世帯の多くが、子どもの頃からの家庭における課題がみられ、子どもの頃の育ちのなかで、その影響を受けている状況が見られた。6.アメリカでは、若年出産をした女性に対して教育・就労・住居・子育ての支援、特に公・民間の支援にみられた。特に、高校を卒業するための支援は、妊娠した時の高校の支援や子育て中に母親が預けやすい保育園の取り組みなど充実していた。高校卒業することが、将来の生活に影響するという考えが浸透していると考えられる。以上のことから、10代出産母子世帯には、衣食住をはじめとした現状の生活への支援、将来の自立していくための教育や職業支援、子どもの頃から抱えている課題が引き続いている状況が見られることから原家族への関係の支援が必要である。また、過去の状況や思いを踏まえた上での支援が必要である。平成29年度には、日本においては、母子生活支援施設、乳児院、婦人保護施設など施設職員、NPO法人の支援者のなかで、協力の得られる方に対してその利用者に対する調査票を用いた訪問面接調査を実施し、調査結果の分析を行う。また、アメリカにおいても同様に、10代出産ひとり親家庭の支援団体であるNPO法人の支援者など、協力の得られるものに調査票を用いた訪問面接調査を実施し、調査結果の分析を行う。また、日本・アメリカともに10代で出産した母子世帯、寡婦世帯に対してインタビュー調査を行う。研究の変更点として日本もアメリカも10代で出産した人は、結婚を繰り返すことが少なくない。10代で出産した人について概観するためにも、10代で出産し、現在シングルマザーであるという人とともに10代で出産しシングルマザーの経験がある人という対象を広げて調査をおこなう予定である。平成30年度において、平成29年度に行った数量調査(熊本県・沖縄県)の分析を行う。
人間の頭頸部の動特性モデル化とその応用

車の座席振動に対する人体への影響が,よく研究されてきたのに対して頭頸部(HNC)への振動が及ぼす影響はあまり知られていない.その為,頸粘弾性への懸念が生じ,どのぐらいの割合でどの様に人間感覚系がHNCを安定させるのか,全く知られていなかった.一方で,トランクに関して,頭のオープンループとクローズループモーションが振動感知や乗り心地に重要な影響を与えることがわかり,そのHNCモーションの重要度が高まるにつれてHNCの解明が必要となった.私たちの研究室では,振動に対する人体の反応を計測する為の小さな振動装置台をようやく作成した.私は,トランクからシートバックを固定することによりHNC動態を計測する新たな方法を発見し,これによりHNCモーションに関する重要な実験データを収集することに成功した.特に,予測不可能なランダムインプットシグナルをHNCパッシブモーション計測のため,ランダムフェーズマルチサインをHNCアクティブモーション計測のために導入したということには触れておきたい.私は,HNCモーションをトランク水平振動の中で形成し,証明するという新しい方法で,HNCアクティブとパッシブモーションの解明に成功した.先進的なフリークエンシードメイン鑑定方法技術は,そのシステム解明に利用されたが,私はこの問題について研究論文で広範囲に渡って取り上げた.実験の結果,人間感覚システム,特に前頭葉と視覚システムが,2Hz以下で,HNCを安定させるということがわかった.直線制御装置を使用することによって,前頭葉と視覚システムの反射作用を保証した.この質のよい実験結果は次の応用への知識を提供したが,加えて振動装置を使い幾度の実験をし,立ち姿勢での人間感覚系をも測定した.概して,猪岡教授の指導の下,私が行った研究は,世界中のこの業界の注目を集め,昨年バイオメカニカルエンジニアリング誌で出版された.車の座席振動に対する人体への影響が,よく研究されてきたのに対して頭頸部(HNC)への振動が及ぼす影響はあまり知られていない.その為,頸粘弾性への懸念が生じ,どのぐらいの割合でどの様に人間感覚系がHNCを安定させるのか,全く知られていなかった.一方で,トランクに関して,頭のオープンループとクローズループモーションが振動感知や乗り心地に重要な影響を与えることがわかり,そのHNCモーションの重要度が高まるにつれてHNCの解明が必要となった.私たちの研究室では,振動に対する人体の反応を計測する為の小さな振動装置台をようやく作成した.私は,トランクからシートバックを固定することによりHNC動態を計測する新たな方法を発見し,これによりHNCモーションに関する重要な実験データを収集することに成功した.特に,予測不可能なランダムインプットシグナルをHNCパッシブモーション計測のため,ランダムフェーズマルチサインをHNCアクティブモーション計測のために導入したということには触れておきたい.私は,HNCモーションをトランク水平振動の中で形成し,証明するという新しい方法で,HNCアクティブとパッシブモーションの解明に成功した.先進的なフリークエンシードメイン鑑定方法技術は,そのシステム解明に利用されたが,私はこの問題について研究論文で広範囲に渡って取り上げた.実験の結果,人間感覚システム,特に前頭葉と視覚システムが,2Hz以下で,HNCを安定させるということがわかった.直線制御装置を使用することによって,前頭葉と視覚システムの反射作用を保証した.この質のよい実験結果は次の応用への知識を提供したが,加えて振動装置を使い幾度の実験をし,立ち姿勢での人間感覚系をも測定した.概して,猪岡教授の指導の下,私が行った研究は,世界中のこの業界の注目を集め,昨年バイオメカニカルエンジニアリング誌で出版された.
リバースエンジニアリング技術を援用した型紙生成アルゴリズムの研究

現在、STL(Stereolithography)データから実物モデルを紙ベースの素材で再現するのは容易ではない。そこで、構造が複雑でも適切にセグメントし、各セグメントを2次元展開し、3次元に組み立て接合するアルゴリズムを開発した。これまではホビー的なものしか得られていなかったが、本格的にリバースエンジニアリングで得られるデータやCADデータをも対象とし、積層型3次元プリンタにとって代わるほどの精度が得られた。携帯画像などとリンクさせ、印象に残った風景や対象物を撮影し自らの手で折って再現して幼児や子供の発想力の高揚に役立てたり、高齢者の認知症予防に適用したりすることが現実のものとなった。計測から得られるノイズの多いデータに対して、1)面生成、2)メッシュ生成、3)メッシュの簡略化、4)シャープな線の再成、5)メッシュの良好化の各アルゴリズムについて、それぞれ精度の向上を図ることができた。さらにこれらのシステム化を行った。その際、プログラムの構造を見直し、より拡張性のあるプログラム構造への改良を図った。セグメンテーションに関しては、ガウス写像を用いるセグメンテーション方法やプラトニックソリッドを用いるセグメンテーション方法を改良して、円や円筒面などの2次曲面を同定する効率を向上させ、全体の曲面から自由曲面と分離するシステムを構築した。さらに分離された自由曲面に対しは、特徴線を把握して各可展面へ分割するアルゴリズムを構築した。各セグメントを複数の帯状領域に分割し、各帯状領域に含まれる三角形要素の法線ベクトルが同一となるように各三角形要素の位置を変換すると、形状が複雑な場合では、帯状領域で交差が生じるものが発生してしまうことがある。そのため、そのような交差が発生する場合に対して交差を解消するアルゴリズムを開発した。糊代の出力に関しては、以前のアルゴリズムでは、境界線を基に正三角形として生成されていたが、それでは、展開図を生成する際に糊代が交差してしまうことがあったため、形状に応じて糊代の大きさを制御するアルゴリズムを開発した。レーザースキャン等による計測データに対応するために、位置合わせのアルゴリズムの精度向上を図り、特徴部分が曖昧なデータに対してもある程度対応ができるようになった。さらに、動画像または複数の静止画像に対する位置合わせに対しては、画像データに内包される焦点位置の移動情報を基にそれらの影響を考慮したアルゴリズムを開発した。2次元画像データや点群データ、メッシュモデルから2次元のペーパークラフト用の型紙(パターン)を生成する一連のアルゴリズムの中で、ストリップと呼ばれる、パターンの一部を構成する、三角形要素を連結させた構造は、パターン生成の上で非常に重要なものとなっている。例えば、この構造がジグザグになっているとこれらを合成してできる各パターン自体の形状が悪くなり、実物モデル作成の際に支障をきたす。ここでの研究では、ストリップの形状を良好にするために、元のエッジ上に新たに点の挿入を行っている。ここで言う新しい点は、測地線と与えられたメッシュエッジとの交点として定義されるものである。セグメントの境界の接続領域において局所的なリメッシュが、前述の交点と元々のメッシュの頂点を用いて実現される。例えば、球面モデル等に対してスムーズな境界線が得られることが確認できた。また、ストリップの生成に関しては、ある種のらせん構造を用いる手法も開発した。これは、与えられたメッシュセグメント内の三角形要素の層を用いるものであり、まずメッシュセグメントの任意に選択された境界点を含む第1層に始まり、これに続いて次々に、1つ前の層の境界点を用いて層を形成していく。この操作は、層を形成するための境界点が見つからなくなるまで続けられる。モアイ像などのメッシュモデルを用いてアルゴリズムの有効性を確認することができた。ノイズの多いデータに対する、面生成、メッシュ生成、簡略化、シャープな線の再生、メッシュの良好化といった処理のシステム化、曲面の種類の同定によるセグメンテーション技術の高度化及び特徴線抽出による可展面への分割技術、糊代の出力アルゴリズム、及び良好なストリップ構造を生成するアルゴリズムについては、ほぼ順調に進み内容的には終了している。残っているのは、計測点群データから、並列処理を適用して効率よく精度の良いパターンを生成するアルゴリズムを構築するところと、スケッチ画像からパターンを生成するアルゴリズムを構築するところである。科学技術振興機構・研究成果最適展開支援プログラム・フィージビリティスタディステージ・シーズ顕在化タイプ「実物紙摸型データを出力する次世代リバースエンジニアリングシステムの開発」で得られた知見を基に、CADデータや、カメラ画像やレーザー計測などで得られる3次元データから、正確な実物コピーを得るための各要素技術の高度化を実現した。現在、STLデータからラピッドプロト、CADデータから型製作されるが、設計者にとってなじみの深いこれらの工法を紙ベースの素材で再現するのは容易ではない。そこで、複雑な構造に対しても構造を適切にセグメントし、各セグメントを2次元展開し、3次元に組み立て接合する紙ベースのアルゴリズムを開発した。これらのアルゴリズムを、先に開発していたリバースエンジニアリングシステムに、機能追加の形で組込むことによって、非常に複雑な構造に対しても、初体験の人でも容易に実物モデルが得られるようにした。その結果、これまではホビー的なものしか得られていなかったが、本格的にリバースエンジニアリングで得られるデータやCADデータをも対象とし、ラピッドプロトにとって代わるほどの精度も保証し自ら組み立てが出来るようになった。携帯画像などとリンクさせ、例えば印象に残った風景や対象物を撮影し自らの手で折って再現して幼児や子供の発想力の高揚に役立てたり、高齢者の認知症予防に適用したりすることが現実のものとなった。

現在、STL(Stereolithography)データから実物モデルを紙ベースの素材で再現するのは容易ではない。そこで、構造が複雑でも適切にセグメントし、各セグメントを2次元展開し、3次元に組み立て接合するアルゴリズムを開発した。これまではホビー的なものしか得られていなかったが、本格的にリバースエンジニアリングで得られるデータやCADデータをも対象とし、積層型3次元プリンタにとって代わるほどの精度が得られた。携帯画像などとリンクさせ、印象に残った風景や対象物を撮影し自らの手で折って再現して幼児や子供の発想力の高揚に役立てたり、高齢者の認知症予防に適用したりすることが現実のものとなった。計測から得られるデータの処理については、1)面生成、2)メッシュ生成、3)メッシュの簡略化、4)シャープな線の再成、5)メッシュの良好化等、これまで既に多くの実績があり、それを基に順調にシステム化を行うことができた。また、セグメンテーション技術や、各セグメントから帯状領域を生成する技術に関しては、これまでの知見を生かすことができ、それを基に精度向上化が実現できた。さらに、展示会に出展することにより、多くの企業が関心を抱いてくれて、その内のいくつかからはテスト用のデータを提供いただき、それが計画通りにアルゴリズムの信頼度を向上させるために大変役に立った。以上のように、今年度は、おおむね計画を遂行することができた。これは、分担者を含めた3人がそれぞれの役割を全うし、しかも3人の連携がうまくいった結果であると考えられる。今後は、前年度までの研究成果を踏まえて、特に、スケッチ画像からメッシュや点群データを生成し、実物モデルを生成するアルゴリズムを開発する。研究代表者らのグループでは、過去に、写真で撮影された画像データから、光の効果を利用して奥行の情報を抽出するアルゴリズムの研究や1枚の2次元画像から対象となる物体の輪郭を抽出し、そこからその物体の骨組み構造を生成し、さらにその骨組み構造を用いて3D化する研究を行っている。ここでは、それらの技術を援用する。また、計測データから2Dのパターンを生成する場合、現状では処理速度の問題があるため、メッシュの簡略化を行い、要素数を減らす処理を行っていた。この場合、特徴の欠落等の問題が生じる可能性があった。それらを解決し、精度の良い2Dパターンを生成するためには、細かく要素数の多いメッシュに対して、高速な処理を行う必要がある。ここでは、GPUを利用した並列処理のアルゴリズムを構築し、その問題を解決する。
レム睡眠時の急速眼球運動と夢の視覚性心象との対応に関する事象関連電位による検討

平成9年度においては,6名の被検者を対象にしてREM睡眠時における急速眼球運動に伴う頭皮上の電位変化を記録した。その結果,急速眼球運動の出現に伴って緩徐な陽性の電位変化が出現するのが観察された。以前に対象とした6名と今回に対象とした6名を合わせた12名の全員において,緩徐な陽性の電位変化が観察されたことから,この電位変化は極めて再現性のある現象として出現することが確認された。本電位変化の時間的推移に関しては,急速眼球運動の開始時点より約150msecの潜時にて出現し始め,約200msecの潜時の付近に最大頂点をもち,約250msecの潜時にて消失することが確認された。また,本電位変化の頂点振幅に関しては,被検者により多様性をもち,3μVより15μVの幅があることが判明した。さらに,本電位変化の頭皮上分布に関しては,前頭部から中心部に優勢の広汎な頭皮上分布を示すことが確認された。次に,覚醒時における新奇な視覚刺激に対して出現するP300を5名の被検者にて記録した。この際に,視覚刺激をCRT画面上に写し出した様々な形態をもつ視覚的な対象物を用いて検討した。その結果,標準刺激の中にランダムに挿入される新奇な刺激が,標準刺激と比較して色や形態が大きく異なるほど,新奇な刺激によって誘発されるP300の振幅は大きくなることが確認された。また,新奇な刺激の出現率が標準刺激の出現率の半分以下の場合には,被検者に何らかの課題を与えなくとも,受動的にCRT画面をながめるだけで再現性のあるP300が出現することが確認された。
派生語の演算子移動分析とその帰結

研究の全体像は、フェーズ理論の枠組みに基づいて、形容詞的受動態(alleged, estimated等)やtough構文型複合形容詞(a hard-to-please man等)が基体の動詞・形容詞構文から演算詞移動を含む統語操作によって生成されることを検討するとともに、文副詞allegedlyやcleverlyなどの意味的・統語的特性、及び、動詞由来派生名詞(explanation等)の統語特性も基体となる形容詞や動詞の構文からの「統語派生の結果」として生じることを示し、語彙サイクルの縮小化と統語サイクルへの一本化を推進することである。この全体像の中で、既に妥当性を示した形容詞的受動態の派生プロセス(すなわち、be動詞の補部小節の述部が(連続循環的)A移動によって外項化するプロセス)を雛形として、tough構文の派生における外項化の特質を解明する研究を前年度より継続して実施した。既存の分析を、(i)直接的A移動分析、(ii)演算子移動(Aバー移動)分析と独立外項の仮説、(iii)複合形容詞形成分析、(iv)ハイブリッド移動分析(Longenbaugh 2017)の4つに大別し、それぞれに理論的あるいは経験的問題点があることを整理し、その代案として、Aバー移動と叙述関係構築とA移動が連続的に適用することによる派生分析の妥当性を検証する研究を実施した。伝統的に、Aバー移動した要素がその後A移動する事象は「不適切移動」として原理的に排除されるものと理解されてきたが、本代案は、叙述関係構築の規則、および、その出力に適用するラベル決定アルゴリズム(labeling algorithm)の相互作用により、その後のA移動が強制される仕組みであり、tough構文の統語特性の理解に新しい視点を提供できる見込みである。tough構文を、Aバー移動と叙述関係構築とA移動の操作が連続的に適用した結果生成される構文とする分析について、その妥当性を示すにあたって、その中核を成す「叙述関係構築規則」の適用の実態を示す独立した証拠の提示に手間取り、研究の遅れに至っている。なお、叙述関係構築規則の適用後にA移動が自動的に発動するる仕組みは、alleged類の動詞は性形容詞の派生分析の場合と同様に、ラベル決定アルゴリズムから導かれることが説明できており、また、このA移動については先行研究の経験的データ等とも一致する。次の2点にまとめることができる。第2点は、alleged、would-be、wannabe等の派生語が述部要素のA移動により生成され、また、tough述語がAバー移動と叙述関係構築の後にA移動を引き起こし生成されるという本研究の仮説の妥当性を、動詞由来の派生名詞の分析を通じて検証する。以上の2点を通して、派生語の統語的派生の妥当性を示す。研究の全体像は、フェーズ理論の枠組みに基づいて、形容詞的受動形(alleged, estimated等)やtough構文型複合形容詞(a hard-to-please man等)が基体の動詞・形容詞構文から演算詞移動を含む統語操作によって生成されることを検討するとともに、文副詞allegedlyやcleverlyなどの意味的・統語的特性、及び、動詞由来派生名詞(explanation等)の統語特性も基体となる形容詞や動詞の構文からの「統語派生の結果」として生じることを示し、語彙サイクルの縮小化と統語サイクルへの一本化を推進することである。この全体像の中で、本年度は、alleged類の形容詞的受身形の派生プロセスを分析した。通常の形容詞的受身形(the broken promise等)と異なり、alleged類の形容詞的受身形(the claimed birthplace of Pythagoras等)では(項でなく)述部が外項化externalizationされる仕組みについて、(1) allege類の基体動詞がbe動詞を含む不定詞補部を選択できる語彙特性を持つことと、(2) be動詞の補部に生じる小節(small clause)の述部が随意的に主語位置に上昇できる統語特性(主述倒置構文)を持つことの相互作用として、alleged類の基体動詞に限って、不定詞補部節の中の小節の主語要素(すなわち項)でなく、その小節の述部要素が外項化できることを示した。この分析には2種の帰結がある。第1に、小節の述部の外項化における述部の移動の過程は、統語部門における連続循環的A移動(内的併合プロセス)と同一視することができる。第2に、この連続循環的A移動の結果できあがった構造が形容詞(形容詞的受身形)として振る舞うことから、外項化された要素を変項に変換する操作の検討が必要となる。当初の計画は、alleged類の形容詞的受身形において、項でなく、述部がいわば「外項化externalization」される仕組みを、統語的プロセスとして導出することを掲げ、計画通り、導出する仕組みを解明した。研究の全体像は、フェーズ理論の枠組みに基づいて、形容詞的受動態(alleged, estimated等)やtough構文方複合形容詞(a hard-to-please man等)が基体の動詞・形容詞構文から演算し移動を含む統語操作によって生成されることを検討するとともに、文副詞allegedlyやcleverlyなどの意味的・統語的特性、及び、動詞由来派生名詞(explanation等)の統語特性も基体となる形容詞や動詞の構文からの「統語派生の結果」として生じることを示し、語彙サイクルの縮小化と統語サイクルへの一本化を推進することである。

この全体像の中で、昨年度は、形容詞的受動態の派生プロセスにおいて、be動詞の補部小節内の述部が(連続循環的)A移動によって外項化することを示し、統語派生の妥当性を示した。本年度は、この分析の妥当性の検証、tough構文の再分析、及び、nice/clever等の形容詞構文の分析を通じた統合的な外項化プロセスの解明をテーマに研究を行った。形容詞的受動態の統語派生分析(すなわち述語A移動分析)の評価については、wannabeやdesignatedの派生分析にも有効であることを示し、分析の妥当性を高めた(a wannabe film star, a rock star wannabe;a designatedhitter, a designated driverなど)。tough構文については、既存の2つの分析(すなわち、古典的な直接A移動分析と空演算子移動分析)の支持証拠を再検討し、両分析の併用案の妥当性を調査中である。直接A移動の性質を生み出す要素を、元々Nanni (1978年の博士論文)が提案した複合形容詞形成規則と仮定し、この操作の適用条件と内項の外項化という特質を、nice/clever構文との平行性を視野に入れて、探っている。tough構文における内項の外項化のプロセスを明確化する計画の達成度が不十分なため。具体的には、複合形容詞形成規則を作業仮説として外項化プロセスを解明する予定であったが、この規則によるtough構文分析の優位性を示す議論(証拠)を提示できていない。研究の全体像は、フェーズ理論の枠組みに基づいて、形容詞的受動態(alleged, estimated等)やtough構文型複合形容詞(a hard-to-please man等)が基体の動詞・形容詞構文から演算詞移動を含む統語操作によって生成されることを検討するとともに、文副詞allegedlyやcleverlyなどの意味的・統語的特性、及び、動詞由来派生名詞(explanation等)の統語特性も基体となる形容詞や動詞の構文からの「統語派生の結果」として生じることを示し、語彙サイクルの縮小化と統語サイクルへの一本化を推進することである。この全体像の中で、既に妥当性を示した形容詞的受動態の派生プロセス(すなわち、be動詞の補部小節の述部が(連続循環的)A移動によって外項化するプロセス)を雛形として、tough構文の派生における外項化の特質を解明する研究を前年度より継続して実施した。既存の分析を、(i)直接的A移動分析、(ii)演算子移動(Aバー移動)分析と独立外項の仮説、(iii)複合形容詞形成分析、(iv)ハイブリッド移動分析(Longenbaugh 2017)の4つに大別し、それぞれに理論的あるいは経験的問題点があることを整理し、その代案として、Aバー移動と叙述関係構築とA移動が連続的に適用することによる派生分析の妥当性を検証する研究を実施した。
高圧空気カプセルによる心身の健康効果に関する臨床研究

(最終年度研究成果)(1)高圧空気カプセルを用いた実験の負荷条件(真は1.50、偽は1.05気圧70分を3日連続実施し、少なくとも2週間の休止期間をあけてクロスオーバー試験を行う)の違いによる、各種生体機能への影響に関するデータ収集をおおむね終了した。現在これらのデータを解析中である。現時点で判明している解析結果を下記に示した。1)偽HBOTに比して真HBOT施行ののちの運動後の乳酸値は、運動3分後から有意に上昇し早期に低下する傾向が認められた。2)その他の生体指標(視覚、味覚、嗅覚、触覚、血圧指標、視標反応速度など)は、有意な差異を認めなかった。真HBOTの実施前後で採取した血液中の各種炎症マーカー(IL-4、IL-6、IFN-γ、TNF-α、血中チオレドキシン、高感度CRP、血中コルチゾール、抗利尿ホルモン)には、有意な差異は認められなかった。また、検出限界以下の項目(IL-4、血中チオレドキシン)もあり、対象となる被験者の特性を考慮して、炎症マーカーの選択をすることも重要であることが判明した。(3)関連する感覚機能検査である、視覚・嗅覚・触覚・味覚検査の標準的検査を実施した結果は、現在追跡調査を続行している。味覚検査において、常圧および弱高圧環境では有意差は認められなかった。しかし、常圧および弱低圧環境(約0.75気圧:A標高2800mの高地、B高高度巡行中航空機機内)において、常圧とA環境では差異が大きいのに対し、常圧とB環境ではその差異が小さいことが認められた。この点については、現在も条件設定を変えて追加実験を進めている。(期間を通じての研究成果)(1)高圧空気カプセルを用いた実験の負荷条件を決定した。(2)クロスオーバー試験を行う際の期間決定のための予備試験を行った。(3)各種生体機能への影響に関するデータ収集のための項目の決定を行った。高圧空気カプセルによる疲労軽減効果の評価にあたり、1高圧空気カプセルの選定を行った。その際の基準は、高い最高圧(真カプセル)を維持でき、かつ対照圧(偽カプセル)を調整できることとした。2真および偽カプセルにおける1回あたりの実施時間は民間で実施されている一般的な時間に準拠することとした。3運動処方として真または偽カプセルでの運動負荷量を同一にすることおよび乳酸値が高値になる条件設定を検討した。4乳酸値測定キットを選択し再現性に関する項目もあわせて確認した。5運動方法および乳酸値測定キットが決定した時点で測定間隔の検討を行った。6運動後の乳酸値測定を終了する基準を決定した。7運動中および運動後に被験者モニターする方法について確認した。8平常状態から真カプセルを継続実施した場合の乳酸値変動が安定するまでの継続期間(効果発現までの期間)、および真カプセルを中止後に平常状態に戻るまでの時間(効果消失までの期間)を検証した。9疲労に関するバイオマーカーの選定を行った。10その他の関連する感覚機能検査を検討した。これらの条件を満たす高圧空気カプセルは、1.50気圧を維持でき偽カプセルとして容易に圧調整できるノースパラマ社製オルカを選定し真偽カプセル条件の統一を行った。2真カプセルは1.50気圧70分、偽カプセルは1.05気圧70分とした。3体重の7.5-8.0%相当の負荷強度にてエルゴメータ30秒(50サイクル)とし、実施中の最高心拍数をあらかじめ算出し、年齢別最高心拍数の75%になるように個々の対象者において負荷強度を調整し実施した。4乳酸測定キットLactate Pro2を選定し、穿刺後20μL出血させ拭ったのち再度20μL出血させた検体を用いた。5乳酸値測定間隔は運動開始後1.3.5.7.9.11.13分とした。6運動後に心拍が安静かつ乳酸値が最大値の1/√2以下になることを確認し終了した。7運動開始時から終了まで心電図測定を行った。8効果発現し安定するまでの期間は3日以上であった。効果消失までの期間は2週間以上であった。9本研究で実施するバイオマーカー項目を、IL-4、IL-6、IFN-γ、TNF-α、血中チオレドキシン、高感度CRP、血中コルチゾールとした。10各種感覚機能検査(視覚、味覚、嗅覚、触角、視標反応時間など)を実施した。今年度は上記の方法により非アスリート集団13名についてデータを収集した。アスリート集団は次年度以降に実施する予定とした。乳酸値、サイトカインなどの測定系は欠損データはない。ただし、サイトカインの一部項目は検出限度以下が散発し再検査中である。主観的疲労度指標などのアンケート系も欠損データはない。海外研究者との共同研究については、打ち合わせ準備が終わっていて今後日程調整する予定である。これらのことから、本研究はおおむね順調に進展していると思われる。1.高圧空気カプセルによる疲労軽減効果の評価にあたり、(1)高圧空気カプセル(ノースパラマ社製オルカ)の負荷条件(真は1.50、偽は1.05気圧70分を3日連続実施し、少なくとも2週間の休止期間をあけてクロスオーバー試験を行う)を設定した。

(2)運動処方は下肢エルゴメータ(Monark社製)を利用し、体重あたり一定の負荷抵抗値を個々に設定し、50サイクル30秒間負荷とした。負荷中および負荷終了後も心電図モニターなどをおこない、負荷後は疲労度尺度を用いて疲労度を確認した。(3)乳酸値測定キット(Arkley社製)を使用し、運動直後から2分おきに指先末梢血にて乳酸値を計測した。ピーク値から2/3以下に減少した時点で測定終了とした。(4)疲労に関する数種類のバイオマーカーの測定を行った(IL-4、IL-6、IFN-γ、TNF-α、血中チオレドキシン、高感度CRP、血中コルチゾール、抗利尿ホルモン)。採血は真および偽負荷3日間連続利用直後に行った。(5)関連する感覚機能検査として、視覚・嗅覚・触覚・味覚検査を実施した。上記の計画に沿って研究を行った結果、1.真HBAT3日間連続実施日の運動負荷後の乳酸値変動は、偽HBATによる同様のデータと比較し、乳酸値上昇が軽減された。2.疲労に関する数種類のバイオマーカーのうち、サイトカインの一部項目は検出限度以下が散発したが再解析中である。3.運動時の最高心拍数、視覚・嗅覚・触覚など各種感覚機能検査に有意な差は現在までに認められていない。4.味覚検査については、弱高圧・常圧に加えて、弱低圧環境下でのデータ収集を続行中である。5.これらのことから、本研究はおおむね順調に進展していると思われる。(最終年度研究成果)(1)高圧空気カプセルを用いた実験の負荷条件(真は1.50、偽は1.05気圧70分を3日連続実施し、少なくとも2週間の休止期間をあけてクロスオーバー試験を行う)の違いによる、各種生体機能への影響に関するデータ収集をおおむね終了した。現在これらのデータを解析中である。現時点で判明している解析結果を下記に示した。1)偽HBOTに比して真HBOT施行ののちの運動後の乳酸値は、運動3分後から有意に上昇し早期に低下する傾向が認められた。2)その他の生体指標(視覚、味覚、嗅覚、触覚、血圧指標、視標反応速度など)は、有意な差異を認めなかった。真HBOTの実施前後で採取した血液中の各種炎症マーカー(IL-4、IL-6、IFN-γ、TNF-α、血中チオレドキシン、高感度CRP、血中コルチゾール、抗利尿ホルモン)には、有意な差異は認められなかった。また、検出限界以下の項目(IL-4、血中チオレドキシン)もあり、対象となる被験者の特性を考慮して、炎症マーカーの選択をすることも重要であることが判明した。(3)関連する感覚機能検査である、視覚・嗅覚・触覚・味覚検査の標準的検査を実施した結果は、現在追跡調査を続行している。味覚検査において、常圧および弱高圧環境では有意差は認められなかった。しかし、常圧および弱低圧環境(約0.75気圧:A標高2800mの高地、B高高度巡行中航空機機内)において、常圧とA環境では差異が大きいのに対し、常圧とB環境ではその差異が小さいことが認められた。この点については、現在も条件設定を変えて追加実験を進めている。(期間を通じての研究成果)(1)高圧空気カプセルを用いた実験の負荷条件を決定した。(2)クロスオーバー試験を行う際の期間決定のための予備試験を行った。(3)各種生体機能への影響に関するデータ収集のための項目の決定を行った。非アスリート集団は前年度と同様に研究を進めることにする。アスリート集団は準備が出来次第開始する。
外生菌接種によるカラマツコンテナ苗の環境ストレス耐性向上に関する研究

北海道の主要造林樹種であるカラマツは成長が早く、コンテナ苗の開発が有望視されている樹種である。カラマツでは外生菌根の接種による成長促進が報告されているが、コンテナ苗への外生菌の導入、ならびに外生菌根による水分動態、養分動態に関する生理的知見はほとんどないのが現状である。本研究では、外生菌根の有無がカラマツコンテナ苗の乾燥ストレス耐性へ与える影響を解明するため、外生菌を接種するとともに施肥強度を変えて育成したカラマツコンテナ苗を対象として、移植後の乾燥ストレスに対する反応を光合成、成長量、地上部地下部への炭素分配の変化から調べた。十分施肥処理は200 ml容量のポット当たり300 mgNとしたが、貧栄養処理は75 mgNとした。潅水処理として週に2回140 mlの水を与えた。10月に生育したコンテナ苗を4L容量のプラスチックポットに移植し、乾燥処理を開始した。乾燥処理として週に1回、50 mlの灌水を行った。対照として、週に1回500 mlの十分な灌水を行う処理区を設けた。貧栄養条件で生育したカラマツコンテナ苗では、十分な栄養条件で生育した個体と比べて乾燥処理による光合成の低下が遅くなった。乾燥処理をかけた苗木では光合成速度は対照区の3分の1程度に低下した。一方で、施肥を十分に行った条件で、十分に灌水を行った場合、外生菌を接種した苗木は他の処理区(十分施肥+外生菌無接種、貧栄養+外生菌接種、貧栄養+外生菌無接種)と比べて光合成速度が約30%高くなることが明らかとなった。また、栄養条件がよい場合には、外生菌の接種が乾燥下での光合成に有利に働くことが明らかとなった。本研究によって得られたこれらの科学的知見は、北海道の再造林ならびに荒廃地緑化のためのコンテナ苗の育成に貢献すると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。カラマツでは外生菌根の接種による成長促進が報告されているが、コンテナ苗への外生菌根の導入、ならびに外生菌根による水分動態、養分動態に関する生理的知見はほとんどないのが現状である。外生菌根の形成は水や養分の吸収を助ける一方で、オゾンにより外生菌根を形成する菌の種数が極端に減少することが報告されている。本研究課題は外生菌根の有無がカラマツコンテナ苗の環境ストレス耐性へ与える影響を解明することを目的とした。平成29年度は、外生菌を接種したカラマツコンテナ苗の育成を行った。育成したカラマツコンテナ苗を、研究協力機関である北海道大学の開放型オゾン暴露施設内にて生育させ、異なるオゾン濃度と窒素条件における外生菌根の発達と苗木の成長、養分動態を調べた。オゾン処理は通常大気のコントロール区がおよそ25ppbであるのに対して、人工的にオゾンを暴露する高オゾン処理区の濃度はおよそ75ppbであった。また、窒素処理は緩効性固形肥料を用い、低窒素処理をポットあたり150 mg N、高窒素処理をポットあたり300 mg Nとした。カラマツコンテナ苗の成長への影響を調べた結果、高オゾンにより根元直径成長が抑えられることが明らかとなった。一方で、高窒素処理は直径成長には影響を及ぼさないが、樹高成長および枝の数を増加させることが明らかとなった。また、高オゾンによって苗の成長量(総乾重)は低下し、地上部へのバイオマス分配が増加した。一方で、高窒素処理は成長量を増加させるが、バイオマス分配には影響を及ぼさなかった。オゾンと窒素との相互作用を調べた結果、高窒素処理はオゾンによる成長量の低下を防ぐことはないが、地上部へのバイオマス分配の増加を抑えることが明らかになった。外生菌を接種したカラマツコンテナ苗について成長に関わるデータの解析を行った。また、2018年3月にICP(誘導結合プラズマ)発光分析の手法を用いて、カラマツ針葉内の窒素、リン、カリウム、カルシウム、マグネシウム、マンガンなどの必須元素の定量を行った。養分動態に関するデータは解析中である。外生菌根の接種に関して、菌根菌の種同定を行うための根のサンプルを採取し、冷凍保存中である。

貧栄養条件で生育したカラマツコンテナ苗では、十分な栄養条件で生育した個体と比べて乾燥処理による光合成の低下が遅くなった。乾燥処理をかけた苗木では光合成速度は対照区の3分の1程度に低下した。一方で、施肥を十分に行った条件で、十分に灌水を行った場合、外生菌を接種した苗木は他の処理区(十分施肥+外生菌無接種、貧栄養+外生菌接種、貧栄養+外生菌無接種)と比べて光合成速度が約30%高くなることが明らかとなった。また、栄養条件がよい場合には、外生菌の接種が乾燥下での光合成に有利に働くことが明らかとなった。本研究によって得られたこれらの科学的知見は、北海道の再造林ならびに荒廃地緑化のためのコンテナ苗の育成に貢献すると考えられる。平成30年度は、外生菌を接種して育成したカラマツコンテナ苗を大型ポットに移植して、外生菌根の有無が苗木植栽時の乾燥ストレス感受性に及ぼす影響について解析を行う。移植時期は北海道で最も乾燥ストレスの危険が増す7月とし、灌水停止による乾燥ストレス処理を行う。移植した苗木を対象に、外生菌根の種同定(DNA解析)、必須養分間の相互作用の解析、苗木の成長量と光合成活性の測定を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
トルコにおけるアンリ・プロストの都市計画とミュゼ・ソシアルの役割に関する研究

本年度の研究実績は次の3点に大別される。第1は、1936年から1951年までイスタンブールの都市計画を手がけたフランスの建築家・都市計画家アンリ・プロストによる全10巻からなる報告書「イスタンブールの改善」に関してである。本報告書は私家版で、散逸しており、今年度アタトゥルク図書館とフランス・アナトリア研究所図書館で入手したものはその一部にあたる。その中にはイスタンブールの地域別に行った検討内容、法制、基本計画、ボスポランス海峡と金角湾とそれらの沿岸、道路をはじめとした交通網、ヨーロッパ側の都市計画、空港、旧市街に関する報告が記されている。この報告書は、プロストによるイスタンブールの都市計画が網羅されたもので「ヨーロッパ側基本計画」(1937)、「アナトリア側基本計画」(1937)、「ボスポラス海岸計画案」(1939-48)の解明に不可欠な史料である。第2は、トルコの近代建築・都市計画の専門家である中東工科大学教授ジャーナ・ビルセルとの学術交換で得た情報に基づく研究の成果に関してである。トルコ共和国初代大統領アタトゥルクは近代主義を掲げて新首都アンカラとともにイスタンブールの都市計画に着手し、フランスの建築家・都市計画家アルフレッド・アガシュ、ジャック=アンリ・ランベール、ドイツの建築家・都市計画家ヘルマン・エルグーツによる設計競技案とプロスト案の比較検討という新たな観点からの研究課題を立案した。第3は、ミュゼ・ソシアルの役割に関してである。20世紀前半に新たな都市計画、ユルバニスムを主導したフランスの建築家・都市計画家たちはミュゼ・ソシアルに所属する、もしくはその影響を受けている。プロストによるイスタンブールの都市計画と、ミュゼ・ソシアルが後の元帥ユベール・リヨテを介して関与したモロッコの諸都市やトルコのイズミルのものとの相違点について一定の知見を得た。当初の研究計画では、夏季と春季の休業期間中にトルコとフランスを訪問する予定であったが、研究業務と出張期間をまとめることによって、春季の休業期間中に両国を訪問し、資料収集と実地調査を実施した。現在までの進捗状況は次の3点にまとめられる。第1は、研究計画の通り、プロストによるイスタンブールの都市計画案「アナトリア側基本計画」(1937)に関する資料の収集、および図面と報告書に基づいた考察である。一方、本年度入手した報告書「イスタンブールの改善」は、その一部に止まるが、研究計画の段階で想定していたものよりも、「ヨーロッパ側基本計画」(1937)ほかの3案がいずれもより具体的に把握できるようになり、当初の予定以上の研究成果が得られる可能性があると考えられる。最初に立案した研究計画とは、一部が異なり、「ヨーロッパ側基本計画」(1937)と「アナトリア側基本計画」(1937)に関する考察がやや遅れているが、研究の深化を考慮すると、今後さらに意義ある成果が期待できるため、総合的に判断すると、決して遅れているとは言えない。第2は、昨年度の学術交流で得た研究成果に基づいて着実に史料調査が実施できた点である。本調査に基づいて、最終的な設計者に指名されたプロストのみならず、設計競技に参画した3者の提案を比較検討することが可能となった。研究実績が着実に蓄積されているという点で、予定通りの成果であったと考えてよい。第3はミュゼ・ソシアルの都市・農村衛生部会に関する考察に関してである。イスタンブールの都市計画を描いたフランスの3名の建築家のうち、本部会でそれぞれ主席書記官や広報活動を展開したプロストとアガシュを中心にその概略を調査した。尚、本年度の研究計画に「ブルサの都市計画」(1938-44)に関する考察が含まれていたが、こうした観点から総合的に捉えておおむね順調に進展しているといえる。当初の研究計画では、次年度の主な考察な対象は「ボスポラス海岸計画案」(1939-48)で、全3年度間の研究全体を取りまとめる予定であった。初年度と次年度の研究実績を鑑みると、現在これらの一連の考察の対象と研究推進の方策に大きな変更はない。今後の研究の推進方策は次の3点にまとめられる。第1は、次年度の考察対象であった「ブルサの都市計画」と最終年度の主な考察対象である「ボスポラス海岸計画案」(1939-48)に関する考察である。第2は、プロストによる報告書「イスタンブールの改善」を可能な限り収集し、「ヨーロッパ側基本計画」(1937)、「アナトリア側基本計画」(1937)、「ボスポラス海岸計画案」(1939-48)に関する研究の成果をとりまとめる。第3は、フランスの建築家・都市計画家レオン・ジョスリー、ドイツのヘルマン・ヤンセン、ジョゼフ・ブリックスが参画したアンカラの新首都計画も含めて、ミュゼ・ソシアルの建築家・都市計画家たち、つまり20世紀の新たな都市計画ユルバニスムのトルコ2大都市への影響について、フランスとドイツ、歴史都市と新首都、海岸都市と内陸都市という相違点を考慮しながら、総合的な観点から捉え直す試みである。プロストはモロッコ、フランス、トルコで都市計画を手がけた。これらの3カ国で手がけた都市は「保護領の分離政策と文化財の保護政策」、「都市拡張を推進するための都市計画法の制定」、「近代国家樹立を象徴する都市建設の方針」という背景がまったく異なる中で、戦間期という近代主義全盛の時代に歴史主義を貫徹した。これらの相違点と歴史主義がそれぞれの都市計画にどのような形で現れたのか、こうした課題に対する回答が最終目標であることに変わりない。

第1は、パリの20世紀建築資料センターの建築図面と書類、書簡、ローマのフランス・アカデミー古文書館の書類と書簡、イスタンブールの考古学博物館附属図書館の全6巻からなるスケッチ集を照合することによって、アンリ・プロストが手がけたハギア・ソフィア大聖堂の修復案について、ローマ賞受賞後の渡伊以前から抱いていたビザンティン建築への関心、内部を中心に写真撮影を行った当時の大聖堂の実態、現地入りしたプロストの興味・関心の対象、調査に至るトルコ政府との手続きに関する史実と、精緻な形状と寸法の把握に基づいた大聖堂の全体像と修復案、パリにおける本案の紹介によるビザンティン教会堂に対する興味・関心の向上を明らかにした。この研究成果は2018年度日本建築学会大会学術講演で発表する予定である。第2は近代トルコ都市計画の専門家で中東工科大学建築学部教授ジャーナ・ビルセルとの学術情報の交換である。具体的な内容はプロストによるモロッコ15都市、ヴァール県コート・ダジュール、パリ、メスに関する知見の提供と、イスタンブール、イズミールおよびブルサの都市計画の実態、イスタンブールのアタトゥルク図書館を中心とした資料の保管場所とその状況、トルコ共和国初代大統領アタトゥルクによる近代都市建設の意図と現実、プロスト以後のトルコ人都市計画家の育成と役割、プロスト以外の建築家・都市計画家の活動と実績に関する学術情報を取得である。第3はアタトゥルクがイスタンブールの都市計画と同時期に遂行したアンカラの新首都計画に関してである。フランスの建築家・都市計画家レオン・ジョスリー、ドイツのヘルマン・ヤンセン、ジョゼフ・ブリックスによる3案と実地調査の成果を照合し、歴史と地理を尊重した保全と道路網を中心とした開発の両立を把握した。当初の研究計画では、夏季と春季の休業期間中にそれぞれトルコとフランスを訪問する予定であったが、春季の休業期間中に両国を訪問し、資料収集、実地調査、学術交流の3点を実施した。具体的な内容は、アンリ・プロストによるイスタンブールの都市計画案「ヨーロッパ側基本計画」(1937)に関する資料の収集、および図面と報告書に基づいた考察、中東工科大学建築学部教授ジャーナ・ビルセルとの学術交流、アンカラの都市計画に関する資料収集と実地調査の3点であった。初年度の実績は、第1にアンリ・プロストが手がけたイスタンブールのハギア・ソフィア大聖堂修復案に関する具体的な史実の解明、プロストが描いた図面の内容および意図の解読、同修復案のパリにおける評価とその後の教会堂の形式に与えた影響の把握である。「同基本計画」(1937)に関する資料収集はおおかた完了しているが、アタトゥルク図書館における資料調査が必要で、「同基本計画」(1937)に関する考察がやや遅れている。第2は学術交流で、初年度に実施し、アンリ・プロストの都市計画に関する意義ある成果が得られたばかりでなく、トルコ近代都市計画全般に渡る知見が得られ、当初の予定以上の成果であった。第3のアンカラの都市計画に関する調査も順調に進むとともに、アルフレッド・アガシュやエルネスト・エブラールらのプロスト以外のミュゼ・ソシアルに所属する建築家・都市計画家たちについての調査も実施した。本年度の研究実績は以上の通りである。
ウシにおける多能性幹細胞の生殖系列細胞への分化誘導に関する研究

本研究では、ウシ人工多能性幹細胞(iPS細胞)から卵子・精子の起源となる始原生殖細胞の誘導を目的とする。始原生殖細胞の誘導方法が確立されることにより、誘導された始原生殖細胞から卵子・精子への分化誘導に着手することが可能となる。これら誘導された配偶子から新しい個体が生じる可能性があり、ウシの育種改良効率を飛躍的に改善できることが期待される。さらにウシを大型哺乳類のモデルとして扱うことによりキタシロサイなどの絶滅危惧種への誘導手法の応用も期待される。
会社による雇用調整を目的としたいじめに対する労働組合の取組みに関する実証研究

平成26年度において、雇用調整を目的としたいじめに対する労働組合の取組みに関するヒアリング調査を行った。具体的なヒアリング先は、港合同、名古屋ふれあいユニオン、おおだてユニオン、なかまユニオン、ソニー労働組合仙台支部である。ヒアリングでは、1どのようないじめが行われたか、2いじめに対して労働組合としてどのように取り組んでいるか、3解決に向けた今後の課題の3点を中心に、労働組合執行部およびいじめ被害者を対象に調査した。組合執行部だけでなく、いじめ被害者もヒアリングできたことは、大きな成果であるといえる。具体的な成果物は「雇用形態間格差は『労ー労対立』か」『研究論叢』52(2)である。組合執行部だけでなく、いじめ被害者もヒアリングできたことは、今回の研究の大きな成果であるといえる。以下、ヒアリング調査の結果について概略する。調査の結果は、1については、いじめの態様としては不本意な配置転換(以下、配転)を行うケースが顕著にみられた。具体的に不本意な配転とは、(1)遠隔地への配転、(2)賃金の引き下げを伴う配転、(3)これまでの経験等と関係のない業務を伴う配転、(4)求職活動を業務とするような部署への配転である。2については、(1)団体交渉により配転の意図を明らかにするとともに、不合理と思われるものは撤回するよう要求、(2)会社側が配転の撤回要求に応じない場合、労働委員会に救済申入、(3)労働委員会と並行して裁判等の利用、があった。団体交渉については、人事権をもつ社長等の会社役員が出席せず代理人との交渉の場合は、平行線をたどる場合がみられた。したがって、いかに会社側の当事者を団体交渉のテーブルに着かせるかが要求実現にとって重要であるといえる。3については、職場での孤立化をいかに防ぐかが大きな課題として挙げられた。すなわち、地域ユニオンに加盟する労働者の多くは、職場に仲間となる労働組合員がおらず、たとえ労働組合の取組みにより会社によるいじめがなくなったとしても、職場で孤立することがある。この孤立化どのように防ぐかが今後の課題となっている。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。