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説話に見られる日中動物観の比較研究―『太平広記』と『夷堅志』、『夷堅志和解』

本研究は『夷堅志』に見られる動物関連の説話を選出し、出典・動物の種類・関連人物・地域・時期・話題提供者・概要といった項目を記録し、データ化する作業を進めている。今年度は中国の明代に編纂された『新編分類夷堅志』と照らし合わせながら、丙志、丁志、支甲、支乙、支景の70巻における動物説話を抽出・分析した。これらの説話に見られる動物の殺生の罪と救済に関する描写に注目し、『太平広記』に収録された類似する説話との比較研究を行った。まずは『夷堅志』の説話は『太平広記』に比べて世俗性が目立つことを確認した。さらに、『夷堅志』説話の背景に不安定な政治状況が象徴的に表れている一方、早期の志怪小説に見られる怪を為す動物を殺すことによって怪異が消滅するパターンの話が減少し、人間の力が怪異の力に及ばなくなり、怪異によって人は悲惨の死を遂げる事例が増えていることを明白にした。このような変化は『夷堅志』説話の重要な主題を示す応報譚を考える時、新しい視点を提供してくれる。これらの研究成果を(台湾)仏光大学主催の「中国仏教文学与文化国際学術研討会」(2018年10月於(山梨県)仏光山本栖寺)において「動物故事中的殺生与救贖ー以『太平広記』、『夷堅志』為例ー」と題して発表し、その内容を論文「『夷堅志』における動物説話の特徴をめぐって」にまとめて『説話』13号(近日刊行予定)に発表した。今後は続けて『夷堅志』支丁三志壬、補巻における動物説話を抽出・データ化してその特徴を分析する作業を行い、その文化的背景を探る。当初の研究計画どおりに研究を進め、研究成果も公表した。・「『夷堅志』における動物説話の特徴をめぐって」(『説話』13号、近日刊行予定)今後は続けて『夷堅志』支丁三志壬、補巻における動物説話を抽出・データ化してその特徴を分析する作業を行い、『太平広記』の類話、江戸時代に出版された『夷堅志』の説話を選出・和訳した『夷堅志和解』と比較しながらその文化的背景を探る。『夷堅志』の作者洪邁が江西・福建・浙江などの地方官として赴任する間、多くの説話伝承を収集した。特に洪一族が江西の大族であり、『夷堅志』の話題提供者としてその族人が多く確認できる。2019年度は現在でも洪邁の墓地や遺跡が残っている江西省、浙江省での現地調査を予定しており、『夷堅志』説話が生まれた土地を実地踏査する。
衝撃波が引き起こす未知発光現象の解明

衝撃波により誘起される未知の発光現象(衝撃波誘起ルミネッセンス)は低密度粉末物質の衝撃圧縮状態から初めて観測された。粉末物質の密度を上げると発光は弱くなった。ポーラスで高圧縮性の物質の場合に起こりやすい現象と考えられることから、先ずはそのような物質の基本的な衝撃特性を押さえておく必要があると考え、種々の低密度粉末試料や典型的なポーラス物質である木材の衝撃特性測定を行った。その結果、通常の非ポーラス物質(固体)とは大きく異なる衝撃波伝搬挙動を示すことがわかった。固体物質の衝撃波反射挙動は出発物質の衝撃圧縮特性(衝撃圧-粒子速度ユゴニオ)で近似されることが実験的に示されているが、高圧縮性のポーラス物質の場合には出発物質の衝撃圧縮特性では近似できないことが示されたことから、従来の考え方が当てはまらないことがわかった。これは高圧縮性のポーラス物質の場合に、第一ショック状態の密度が極端に増加することが主に効いている考えられる。このことは衝撃圧縮時の瞬間の粒子間相互作用の大きさに直接影響を与えると考えられ、衝撃波誘起ルミネッセンスの発現機構にも密接に関連していると思われる。更に、ポーラスでない物質の場合でも十分に圧縮率が高い物質であれば従来の衝撃波反射挙動とは異なる挙動を示すはずであると考え、プラスティックの中でも特に圧縮率が高いテフロンの衝撃反射挙動を速度干渉計(VISAR)を用いて調べた。その結果、わずかながら従来の考え方から予測される挙動とは異なることが示された。このことから従来の反射衝撃波の伝搬挙動の考え方は、ポーラスであるかないかに拘わらず圧縮率の非常に高い物質の場合には当てはまらない可能性があることがわかった。この性質が未知の発光現象(衝撃波誘起ルミネッセンス)の発現機構にどのような役割を果たしているかを明らかにすることにより衝撃波誘起ルミネッセンスの現象解明を試みる。特殊な発光現象「衝撃波誘起ルミネッセンス」を示す物質の衝撃特性が通常の固体物質の場合に知られている挙動とは大きく異なることを明らかにした。このことが衝撃波誘起ルミネッセンスの発現機構に関与していると考えられる。更に、この特殊な発光現象が観測されるための条件を詳細に特定することにより発光のメカニズムを解明する。これまでに粉末試料の密度を上げると衝撃波誘起発光は弱くなることがわかっている。初期密度が高いほど衝撃圧縮による密度上昇率はさがる。密度が多きく変化する(密度上昇率が大きい)ということは粒子間の相互作用がより強いことを意味するから、相互作用が強いほど衝撃波誘起発光も強いという合理的な因果関係を示しているといえる。つまり、粒子間相互作用(摩擦など)が強いほど衝撃波誘起発光の発現効率が高いことを示していると考えられる。このようにこの発光現象をより強く(あるいは弱く)発生させる条件を詳細に知ることにより発光および励起のメカニズムを推測することが可能になる。衝撃圧縮下の試料の温度・圧力のみならず、発生するホットスポット、ジェッティング、欠陥の強度や密度を大幅に変えて詳細な発光強度の測定を行う。また、試料のドーパント(Ce3+)を変えたり、ドーパントを含まない母材だけの試料を使うなど、様々な条件での発光特性を調べることにより、発光源がドーパントの希土類イオンなのか、欠陥なのかを特定することが可能となる。これらの詳細な測定により衝撃波誘起ルミネッセンスの現象解明を試みる。

このことが衝撃波誘起ルミネッセンスの発現機構に関与していると考えられる。更に、この特殊な発光現象が観測されるための条件を詳細に特定することにより発光のメカニズムを解明する。これまでに粉末試料の密度を上げると衝撃波誘起発光は弱くなることがわかっている。初期密度が高いほど衝撃圧縮による密度上昇率はさがる。密度が多きく変化する(密度上昇率が大きい)ということは粒子間の相互作用がより強いことを意味するから、相互作用が強いほど衝撃波誘起発光も強いという合理的な因果関係を示しているといえる。つまり、粒子間相互作用(摩擦など)が強いほど衝撃波誘起発光の発現効率が高いことを示していると考えられる。このようにこの発光現象をより強く(あるいは弱く)発生させる条件を詳細に知ることにより発光および励起のメカニズムを推測することが可能になる。衝撃圧縮下の試料の温度・圧力のみならず、発生するホットスポット、ジェッティング、欠陥の強度や密度を大幅に変えて詳細な発光強度の測定を行う。また、試料のドーパント(Ce3+)を変えたり、ドーパントを含まない母材だけの試料を使うなど、様々な条件での発光特性を調べることにより、発光源がドーパントの希土類イオンなのか、欠陥なのかを特定することが可能となる。これらの詳細な測定により衝撃波誘起ルミネッセンスの現象解明を試みる。当該年度は衝撃特性測定に重点を置き、その解析にも多くの時間を費やした。その結果、従来の考え方では説明できない「異常」な衝撃波伝搬挙動が観測され、それが本研究の衝撃波誘起発光現象の出現機構に重要な役割を果たしていることがわっかた。一方、発光特性測定は本研究の中心となる実験であるが予定よりも少ない実施回数にとどまった。発光特性のその場観察実験に必要な消耗品等の購入が予定より少なかったことが主な理由である。次年度は発光特性測定を重点的に実施する必要があるので、そのための消耗品等の購入に充てる予定である。
トラフグ天然魚の成熟・産卵生態並びに飼育魚による成熟機構の解明

【目的】トラフグの卵成熟誘起ホルモン(MIH)を同定した。【方法】卵巣成熟度の異なる雌親魚から得た卵巣組織200mgに、[_<14>C]-17α-ヒドロキシフロゲステロン(17α-P,10^6cpm)を前駆体として加え16°Cで2時間培養し、卵濾胞組織で合成されたステロイドをTLCで分離し、再結晶法で各代謝産物を同定した。それらの中で、卵成熟期に合成量が増大する17α,20β,-ジヒドロキシ-4-フレグネン-3-オン(17,20β-P)、11-デオキシコーチゾル(S)、および17α,20β,21-トリヒドロキシ-4-フレグネン-3-オン(20β-S)のin vitroにおける卵成熟誘起活性を比較した。また、各発達段階にある卵巣組織30mgを非標識の17α-P、S、あるいは17,20β-P100ng/mlとともに培養し、培養液中の各種ステロイドの濃度をELISAにより測定し、卵成熟に伴う各ステロイド代謝酵素の活性比較を行った。さらに卵黄形成直後の雌に20β-S(2mg/kg)を注射し成熟するか否かを調べた。【結果】卵成熟時に合成されるステロイドホルモンのin vitroにおける卵成熟誘起活性を調べた結果、20β-S(10ng/ml)は培養開始後36時間で40%、48時間で83%の卵を成熟させた。17,20β-P(10ng/ml)は培養開始後36時間で3%、48時間で10%の卵の成熟を誘起し、Sには卵成熟誘起活性は認められなかった。TLCおよび非標識の前駆体代謝実験より、トラフグの卵濾胞組織では21-ヒドロキシラーゼ活性が常に強く、卵黄形成期は17α-Pを大量のSに転換し、卵黄形成後20β-ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ(20β-HSD)の活性が急激に増大し、Sを20β-Sに転換させていた。20β-Sの親魚への直接投与による成熟実験の結果、20β-Sを投与した5尾中4尾が成熟、排卵した。一方対照区5尾はすべて成熟しなかった。以上の結果より、トラフグの真のMIHは20β-Sで、主としてS経路で20β-HSDにより合成されることが明らかとなった。(1)東シナ海・黄海日本沿岸産卵場間のトラフグの回遊の道筋に沿って時期別に採集した標本に基づき、雌雄の生殖細胞の組織学的成熟度を調べ、そのサイズなどの形態変化とGSIとの関係をほぼ明らかにし、成熟度が進むに従い魚は沖合から沿岸に移動してくることを明らかにした。(2)本種の卵径組成は1峰型で1回産卵型であるので、発達した卵群に所属する卵数を重量法により数え、それらの結果を年齢群別にくくり、年齢別有効産卵数算定の基礎資料を得た。(3)トラフグの安定した種苗生産を図るために、LHRH-aを除

放的に長期間放出し、卵の成長、成熟を促進するLHRH-aコレステロールペレットを用いた養魚親魚からの採卵法を確立する目的で、卵径800μm以上の卵を持つ魚に投与した。結果的には、LHRH-aコレステロールペレット投与後ある一定期間をおいてHCG・SP投与を行う方法で確率よく受精卵を得ることができた。(4)トラフグ卵成熟誘起ホルモンを明らかにするために成熟・排卵に伴うトラフグ卵濾胞組織のステロイド産生能の変化を調べた結果、本種では卵成熟期に、血中の17a, 20b, 21-トリヒドロキシ-4-プレグネン-3-オン(20b-S)量の急激な上昇がみられた。前駆体培養実験とTLCによる解析から、成熟期の卵濾胞において、17a-ヒドロキシプロゲステロン(17a-P)から11-デオキシコーチゾル(S)を経て、大量の20b-Sが合成されていることが明らかとなった。さらに、20b-Sはin vitroにおいて卵成熟誘起活性を示した。また、(5)精小嚢内精子は5b-リダクターゼ活性を有し、17a-Pを5b-プレグナン-17a-P(5b, 17a-P)に代謝しており、硬骨魚の精子で初めて5b-リダクターゼの存在が確認された。【目的】トラフグの卵成熟誘起ホルモン(MIH)を同定した。【方法】卵巣成熟度の異なる雌親魚から得た卵巣組織200mgに、[^<14>C]-17α-ヒドロキシプロゲステロン(17α-P、10^5cpm)を前駆体として加え16°Cで2時間培養し、卵濾胞組織で合成されたステロイドをTLCで分離し、再結晶法で各代謝産物を同定した。それらの中で、卵成熟期に合成量が増大する17α,20β-ジヒドロキシ-4-プレグネン-3-オン(17,20β-P)、11-デオキシコーチゾル(S)、および17α,20β,21-トリヒドロキシ-4-プレグネン-3-オン(20β-S)のin vitroにおける卵成熟誘起活性を比較した。また、各発達段階にある卵巣組織30mgを非標識の17α-P、S、あるいは17,20β-P100ng/mlとともに培養し、培養液中の各種ステロイドの濃度をELISAにより測定し、卵成熟に伴う各ステロイド代謝酵素の活性比較を行った。さらに卵黄形成直後の雌に20β-S(2mg/kg)を注射し成熟するか否かを調べた。【結果】卵成熟時に合成されるステロイドホルモンのin vitroにおける卵成熟誘起活性を調べた結果、20β-S(10ng/ml)は培養開始後36時間で40%、48時間で83%の卵を成熟させた。17,20β-P(10ng/ml)は培養開始後36時間で3%、48時間で10%の卵の成熟を誘起し、Sには卵成熟誘起活性は認められなかった。TLCおよび非標識の前駆体代謝実験より、トラフグの卵濾胞組織では21-ヒドロキシラーゼ活性が常に強く、卵黄形成期は17α-Pを大量のSに転換し、卵黄形成後20β-ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ(20β-HSD)の活性が急激に増大し、Sを20β-Sに転換させていた。20β-Sの親魚への直接投与による成熟実験の結果、20β-Sを投与した5尾中4尾が成熟、排卵した。一方対照区5尾はすべて成熟しなかった。以上の結果より、トラフグの真のMIHは20β-Sで、主としてS経路で20β-HSDにより合成されることが明らかとなった。
最高強度パルスミューオンビームで切り開く荷電レプトンフレーバー非保存の探索

本年度は主に、昨年度末に東北大学電子光理学センターにて行ったCOMET実験用StrECAL検出器プロトタイプ性能評価のための実験データの解析を行った。StrECAL検出器は運動量を測定する(A)ストローチューブ飛跡検出器と、エネルギーを測定する(B)電磁カロリメータで構成される。データ解析中にはいくつか検出器やその周辺の読み出し回路といったハードウェアに起源をもつ問題が多々発見された。それらの原因の理解や補正方法の開発も並行して行った。(A)について200 keV/c以下の運動量分解能、(B)について105 MeVで4.5%以下のエネルギー分解能、1 nsec以下の時間分解能、1 cm以下の位置分解能が得られ、全てのパラメータについてCOMET実験で要求される性能を達成することを確認した。上述のように、このデータ解析により検出器とその周辺機器を含め、ハードウェア・ソフトウェア面での問題点を多く発見することができた。それにより今後の検出器開発と運用にとってより良い知見が得られた一方、少々予定以上の時間を費やした。そのため昨年度の研究目的の残り2点については次に述べるまでに留まった。上記実験結果の知見を活かし、COMET実験全体のシミュレーション研究を開始した。データ生成と並列して解析ソフトウェアの開発を続けている。その過程ではCOMET実験環境における放射線量の見積もりも行い、COMET実験のための回路開発に貢献した。StrECAL用の制御系ハードウェア開発の優先度は低いため、今年度は保留した。研究活動に加え、COMETグループ全体の進捗状況を含めた自身の研究結果について国内外で3度発表し、それに付随していくつかの学会誌への発表も行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に行った研究・開発項目は以下の4つに分けられる。(a)COMET実験における電子・ミューオン・パイオン間の粒子識別効率を、実験データとシミュレーションを用いて見積もった。COMET実験用検出器は電磁カロリメータ(ECAL)と飛跡検出器で構成されるが、ECALの各粒子に対する検出器応答は2015年度に測定されていた。その結果に飛跡検出器を加えたシミュレーション研究により、90%以上の識別効率を達成できることを示した。この成果は2016年度物理学会秋季大会にて発表した。(b)COMETは最高強度を誇るJーPARCの陽子ビームを用いるために多量の中性子線やガンマ線が生成する。放射線は半導体検出器や電子回路中のICを破壊するため、放射線量をシミュレーションから見積もった。見積もられた中性子線量に対して検出器が故障しないか、2016年7月と2017年1月に神戸大学のタンデム加速器を用いて試験した。10の12乗/平方cmの積分中性子流量に対して、一部のICを除いて安定動作することを確認した。(c)制御監視(スローコントロール)装置の開発を開始した。高電圧モニター、温度モニター、LEDを用いた半導体デバイスの校正装置、ガス流量制御・モニター、真空系モニター、低電圧系分配器の計6つのプロトタイプ電子回路を自ら開発し、(d)の統合試験にてその動作を実証した。(d)ECAL最終プロトタイプを製作し、別途用意した飛跡検出器の最終プロトタイプとあわせ、性能試験を2017年3月に東北大学電子光理学研究センターにて実施した。先述した制御装置や、開発中のデータ読み出し回路、トリガー回路も含めた統合システムを電子ビームを用いて性能試験した。全ての機器の要求通りの動作を確認できた。統合システムとしての検出器が完成したので、今後は実機製作に移る。この成果は第72回日本物理学会年次大会にて発表した。年度始めに予定していた事項として、研究実績の概要の内(c)で述べたように、電磁カロリメータ(ECAL)の最終プロトタイプを製作した。それにともない数多くのスローコントロール装置のプロトタイプ製作も行った。ECALだけでなく、飛跡検出器の最終プロトタイプと合同で電子ビームを用いた最終試験を行うことができた。自ら開発したスローコントロールプロトタイプを含め、各々が問題なく動作することを確認し、十分な成果を示すことができた。もう一方の目標である粒子識別手法の開発については、実験データとシミュレーションを用いてCOMET実験全体の粒子識別効率を見積もることができた。結果として、要求される十分な性能が得られる解析手法を考案することができた。国際学会の場での口頭発表は行えなかったが、半年に一度は共同研究者との国際的なコラボレーション会議に参加し、口頭による研究成果報告を行うことができた。

それにより今後の検出器開発と運用にとってより良い知見が得られた一方、少々予定以上の時間を費やした。そのため昨年度の研究目的の残り2点については次に述べるまでに留まった。上記実験結果の知見を活かし、COMET実験全体のシミュレーション研究を開始した。データ生成と並列して解析ソフトウェアの開発を続けている。その過程ではCOMET実験環境における放射線量の見積もりも行い、COMET実験のための回路開発に貢献した。StrECAL用の制御系ハードウェア開発の優先度は低いため、今年度は保留した。研究活動に加え、COMETグループ全体の進捗状況を含めた自身の研究結果について国内外で3度発表し、それに付随していくつかの学会誌への発表も行った。新年度はまず28年度に行ったECAL性能試験で得られたデータの詳細な解析を行う。結果はCOMET実験用ECALの性能として論文にまとめ、投稿する。また28年度中に行った放射線損傷に関する研究についても、共同研究者との共著で論文投稿する予定である。本来の予定では、新年度内にはCOMET実験の建設・コミッショニングに参加する予定だったが、実験グループ全体の研究状況により年度内の開始は見送られたため、方針を変更する。代替案として、これまでの研究成果をふまえたシミュレーション研究を行う。東北大学で行ったECALと飛跡検出器の実験により、各検出器の検出器応答を実際に測定・記録することができた。これらをCOMET実験のフルシミュレーションソフトウェアに実装することで、より現実性の高い実機応答を用いてシミュレーションデータを生成できる。そのデータを用いて実験の最適化を行い、最終的に到達可能な物理感度について、精度の高い見積もりを与える。結果は博士論文としてまとめる予定である。また、これまでの研究成果をいくつかの国際学会で報告する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
シングルセルRNA-sequenceを用いた腎疾患発症・進展メカニズムの解明

本研究で我々はscRNA-seq、spatial transcriptomics、AIという3つの新しい技術を組み合わせて、腎疾患の発症・進展に関わる変化を一細胞レベルで捉え、新規腎疾患治療法開発に資する基盤を提供する。疾病腎のscRNA-seqはこれまでほとんど行われていないため、疾病腎scRNA-seq解析のみでも挑戦的研究としての意義を有するが、本研究ではその一歩先を行き、scRNA-seqで得られた一細胞レベルの遺伝子発現情報をspatial transcriptomicsおよびAIと組み合わせて、組織平面上の位置情報を含んだ形で俯瞰できる技術を開発する。
がん分子標的薬治療が抱える臨床的問題の食品成分による克服

本研究では、種々のがん分子標的薬に対して耐性化を獲得した悪性化大腸がん細胞モデルを用いて、食品機能成分であるフラボノイド(ApigeninおよびEGCG)が薬剤耐性を完全に解除できること、およびその解除メカニズムを分子レベルで解明する。さらに、フラボノイドを大腸がん細胞および大腸がん組織に高効率・安定的にデリバリーできるシステムを確立する。
分子錯体生成とその分子配向を決める因子

水中の分子錯体生成機構とその分子配向を決める因子について研究した。まず、水中におけるvan der Waals(π-π)相互作用についき検討した。研究対象としてはメソ位にカチオン性のピリジニウム基を持つポルフィリンを用いた。meso-tetrakis[4-(N-methyl)pyridinium]-porphyrin(TMPyP)の^1H NMRを3個のピリジニウム基と1個のフェニル基を有するTriMPyPや2個のピリジニウム基と2個のフェニル基を持つDiMPyPのそれと詳細に比較検討した結果、TMPyPは水中でモノマーとして、他のポルフィリンはダイマーとして存在することが明かとなった。結論として、正電荷がポルフィリン環に非局在化している場合には、3価の正電荷同士の静電反発に打ち勝つほど強いvan der Waals力(π-π相互作用)が、ポルフィリン環の間に働くことを見いだした。これで長年にわたる論争に終止符をうつことができた。第二の成果として、シクロデキストリン(CDx)へのイオン性ゲスト分子の包接機構の新しい考え方の提出がある。CDxの疎水的空洞と言われてきた環境は微視的には正に分極し、アニオン性のゲスト分子の包接に適するが、カチオン性ゲスト分子の包接は静電反発により妨げられるという説である。この説により多くの包接現象が説明できるようになった。第三にクーロン力を用いた不斉認識につき検討した。CDxはアミノ酸のような中心キラリティーの認識を苦手とするホスト分子であるが、プロトン化アミノ化β-CDxはアニオン性のキラルゲスト分子の中心不斉を認識し、この際、クーロン相互作用が使われることを明かにした。今後、不斉認識の効率を上げることが課題として残っている。1.ポルフィリンの水中における分子錯体:meso-テトラキス(4-(N-メチル)ピリジニウム)ポルフィリン(TMPyP)の水をマトリックスとするESI-MSを測定した結果、TMPyPは水中ではモノマーとして存在することが示唆された。この結果を基に、これまで我々が得てきた実験事実をモノマー説で全て説明できるかという検討を開始した。そこで1つの仮説をたてた。すなわち、TMPyPのモノマーとしての奇妙な分光学的挙動は、ピリジニウムカチオンからの電荷がポルフィリン環へ非極在化するためと仮定した。この仮説によりTMPyPと界面活性剤ミセルとの相互作用やNMRの結果の一部が説明できることが明かになってきた。現在、ペリ位に2個のピリジニウムを有するポルフィリンの合成を行っており、電荷の効果を一層詳細に検討する予定である。2.アミノ化シクロデキストリンの包接錯体:β-シクロデキストリン(β-CDx)の全ての第1級水酸基をアミノ基に変換したポリアミノβ-CDxは、プロトン化された場合に、通常のβ-CDxとは逆の円錐台形の形となることが、化学計算の結果から分かった。このポリアミノβ-CDxに1-および2-ナフトエ酸(1-NA、2-NA)を結合させ、その錯体の構造をNMRから解析した。その結果、NA分子はその解離状態でポリアミノβ-CDxと静電相互作用すると同時にナフチル基をCDx空洞内に挿入して始めて安定な錯体を作ることが明かになった。この協同効果を利用すると、ポリアミノβ-CDxによるN-アセチルアミノ酸の中心不斉の認識を実現することができた。さらにモノアミノ化シクロデキストリンが多くのゲスト分子の中心不斉を認識することがCZE測定から明かになった。

本年度は、1)イオン性ゲスト分子とシクロデキストリン(CDx,ホスト)との相互作用機構の解明、2)クーロン相互作用を利用した不斉認識、および3)水中における水素結合生成とそれを利用した不斉認識について研究した。CDxはアニオンをその疎水的空洞に包接することはよく知られている。一方、ピリジニウムやアニリニウムのようなカチオン性のゲスト分子は包接され難い。種々検討した結果、CDxの疎水的空洞と言われてきた環境は微視的には正に分極し、アニオン性のゲスト分子の包接に適するが、カチオン性ゲスト分子の包接は静電反発により妨げられると結論した。この考え方はこれまで提唱されておらず、新しい包接概念として注目される。次に、クーロン力を利用した不斉認識につき検討した。CDxはアミノ酸のような中心キラリティーの認識を苦手とするホスト分子である。事実、β-CDxは未修飾アミノ酸やN-アセチルアミノ酸の不斉を認識することはできない。そこで今回、CDxの一級水酸基をアミノ基に変換したアミノ化β-CDxを用いてN-アセチルアミノ酸の不斉認識を検討したところ、プロトン化されたアミノ化CDxがアミノ酸アニオンとクーロン相互作用で結合する際に、ゲスト分子の不斉を認識することを明らかにした。水中での水素結合の形成は一般には困難である。しかし、CDxの二級水酸基は比較的CDx空洞の疎水性の影響で、カルボキシラートアニオンと水素結合できることを明かにした。この現象を利用して、ヘリセンのヘリシティーのCDxによる認識に成功した。
新規Wntシグナル伝達分子の同定と機能の解析

細胞外分泌蛋白質Wntのシグナルは、遺伝子発現を促進するβ-カテニン経路と、PCP(planar cell polarity)経路に分かれて下流に伝えられる。ショウジョウバエではPCP経路はDvl、Rhoファミリーを介してRho-キナーゼやJun-キナーゼを活性化して細胞骨格系を制御すると考えられているが、哺乳動物におけるPCP経路の作用は解明されていない部分が多い。本研究では動物細胞のPCP経路におけるDvlの作用に着眼し以下の結果を得た。(1)動物細胞でのWntやDvlによるRho-キナーゼの活性化COS7細胞にRho-キナーゼとWnt-1やWnt-3a、Dvlと共に発現させて、Wnt-1やWnt-3a、DvlがRho-キナーゼを活性化することを明らかにした。(2)神経突起伸長に対するWntやDvlの作用PC12細胞はNGF依存性の神経突起伸長を示すが、Dvlを発現させたり、Wnt-3a処理したPC12細胞ではNGFによる神経突起伸長が抑制された。この抑制は、Rho-キナーゼ阻害剤により解除された。Dvlを発現させたPC12細胞ではRhoAが活性化されることも明らかとなり、WntやDvlのシグナルはRhoとRho-キナーゼを活性化することにより神経突起の伸長を抑制することが明らかとなった。(3)新規Dvl結合蛋白質Dapleの同定と機能の解析酵母two-hybrid法によりDvlと結合する2009アミノ酸からなる新規蛋白質Dapleを同定し、そのWntシグナル伝達経路における作用を解析した。DapleはC末端のアミノ酸配列(GCV)でDvl中央のPDZ領域と結合し、Wnt依存性の遺伝子発現を抑制した。アフリカツメガエル初期胚背側にDapleを導入すると頭部構造が欠失し腹側化が認められた。したがって、DapleはWntシグナルを抑制する因子と考えられた。Dvlはβ-カテニンの分解を抑制して細胞内に蓄積させ、β-カテニン・TCF複合体を形成させて遺伝子発現を促進して細胞増殖や体軸形成を制御することが知られている。近年、Dvlはβ-カテニンの分解制御以外にもRhoファミリー低分手量G蛋白質を介してRhoキナーゼやJunキナーゼを活性化して平面内細胞極性を制御することが明らかとなった。また、Dvlと結合する蛋白質が複数報告され、生体内ではDvlは多様なシグナルにより活性を制御されると考えられるが、その全貌は明らかになっていない。そこで、本年度は酵母two-hybrid法によりDvlと結合する新規蛋白質Daple同定し、そのWntシグナル伝達経路における作用を解析した。Dapleは、2009アミノ酸をコードする蛋白質で、ロイシン残基からはじまる7アミノ酸リピート配列に富んでいた。COS細胞にDapleを発現させて免疫沈降したところ、内在性のDvlが共沈した。さらに解析の結果、Dvl中央のPDZ領域とDapleのC末端のアミノ酸配列(GCV)が両者の結合に必要であることが明らかとなった。Dapleを恒常的に発現するL細胞株では野生型と比べて、Wnt-3a依存性のβ-カテニンの蓄積とTCF転写活性化が抑制された。2-4細胞期のアフリカツメガエル初期胚背側にDapleを導入すると頭部構造が欠失し腹側化が認められた。

さらに背側化能を示すDvlと共にDapleのmRNAを初期胚腹側に導入すると、Dvlによる背側化が抑制された。したがって、DapleはWnt依存性のβ-カテニンの蓄積を抑制することにより遺伝子発現や体軸形成を抑制することが明らかとなった。さらに、本年度は神経細胞の形態形成におけるWntやDvlの作用を解析し、PC12細胞でWnt-3aやDvlがRho、Rhoキナーゼを活性化することによりNCF依存性の神経突起伸張を抑制することを見出した。したがって、本年度の計画をおおむね達成したと考えられる。細胞外分泌蛋白質Wnt(ウイント)のシグナルは、細胞内で遺伝子発現を促進するβ-カテニン経路と、PCP(planar cell polarity)経路に分かれて下流に伝えられる。β-カテニン経路では、WntシグナルはDv1、GSK-3β、Axin、β-catenin、転写因子TCFへと伝えられ標的遺伝子発現を介して細胞の分化や増殖、初期発生時の体軸形成を制御する。PCP経路はDv1、Rhoファミリーを介してRho-キナーゼやJun-キナーゼを活性化して細胞骨格系を制御すると考えられているが、哺乳動物におけるPCP経路の作用は解明されていない部分が多い。本年度は動物細胞のPCP経路におけるDv1の作用に着眼し以下の結果を得た。1.動物細胞でのWntやDv1によるRho-キナーゼの活性化2.神経突起伸長に対するWntやDv1の作用マウス神経芽細胞腫由来N1E-115細胞にDv1を発現させると血清除去処理による神経突起伸長が抑制されたが、Rho-キナーゼ阻害剤によりこの抑制は解除された。ラット褐色細胞腫由来PC12細胞はNGF依存性の神経突起伸長を示すが、Dv1を発現させたり、Wnt-3a処理したPC12細胞は神経突起伸張が抑制された。この抑制は、Rho-キナーゼ阻害剤により解除された。Dv1を発現させたPC12細胞ではRhoAが活性化されることも明らかとなり、WntやDv1のシグナルはRhoとRho-キナーゼを活性化することにより神経突起の伸長を抑制することが明らかとなった。
原発性胆汁性胆管炎の感受性遺伝子に起因する発症機序の解明および個別化医療への展開

原発性胆汁性胆管炎(PBC)は、慢性進行性の胆汁鬱滞性肝疾患であり、胆管上皮細胞に対する自己免疫反応の関与が示唆されている一方で、その発症・進展機序は未だ不明なままである。疾患の罹りやすさに関連する遺伝子を網羅的に探索するゲノムワイド関連解析(GWAS)を用いて、申請者らの研究グループはこれまでに、NFKB1/MANBAを日本人PBC感受性遺伝子として同定した(Kawashima M, Hitomi Y, et al. 2017)。平成30年度は、この遺伝子領域内において発症に直接寄与する機能的遺伝子多型(causal variant)の同定、PBC発症機序の解明を目的として、以下に示す研究を実施した。まず、全ゲノムインピュテーション解析のデータを利用し、PBC感受性との非常に強い関連(P < 1.0 ×10-7)を示す100ヶ所以上の一塩基多型(SNP)を検出した。さらに、in silico解析・in vitro機能解析を実施し、転写因子LEFの結合部位に存在しNFKB1発現に寄与するSNPであるrs17032850、および、転写因子RXRaの結合部位に存在しMANBAの発現に寄与するSNPであるrs227361を、causal variantとしてそれぞれ同定するとともに、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集などを用いて、これらのSNPsに起因する発症メカニズムを解明した(Hitomi Y et al. 2018)。さらに、検体数をさらに増やしたGWASによって、新規日本人PBC感受性遺伝子POGLUT1を同定するとともに、上記と同様のin silico解析・in vitro機能解析によって、転写因子RUNX1の結合部位に存在しPOGLUT1遺伝子発現に寄与するSNPであるrs2293370を同定した(Hitomi Y et al. 2019)。当初の研究計画通り、日本人PBC感受性遺伝子の一部について、発症に寄与する機能的な遺伝子多型(causal variant)の候補の選定が完了するとともに、causal variantの同定・その遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明に、それぞれ至ったため。さらに、検体数を増やしたGWASによって同定された新規PBC感受性遺伝子の同定に加え、この遺伝子領域に対する同様の研究成果が得られたため。これまでに我々の研究グループより報告している既知の日本人PBC感受性遺伝子について、機能的な遺伝子多型の候補からの絞込み、および、遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明をさらに推進するために、以下の解析を実施する。1.すべてのPBC感受性遺伝子を対象としたin vitroの機能解析を実施する。特に、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集を駆使し、よりcausal variantに特化した解析を実施する。2.遺伝子多型による遺伝子発現への影響を検討するためのeQTL解析を、複数の信頼できるデータベースを用いて実施する。3.血清や末梢血単核球を用いた発現解析を実施する。平成28年度中に、申請者らの研究グループは、疾患の罹りやすさに関連する遺伝子を網羅的に探索するゲノムワイド関連解析(GWAS)を用いて、HLAやTNFSF15など合計8ヵ所のPBC感受性遺伝子を同定した(Kawashima M et al, 2017)。今年度は、上記GWASにて同定された日本人PBC感受性遺伝子の一つであるNFKB1/MANBAを対象に、発症に直接寄与する機能的遺伝子多型(causal variant)の同定、PBC発症機序の解明を目的として、以下に示す研究を併せて実施した。まず、2,049例の全ゲノムDNA配列データ(東北大学東北メディカル・メガバンク機構が保有)を参照配列とするインピュテーション解析およびHigh-density association mappingのデータを利用し、PBC感受性との非常に強い関連(P < 1.0 ×10-7)を示す100ヶ所以上の一塩基多型(SNP)を検出した。さらに、in silico解析・in vitro機能解析を実施し、転写因子LEFの結合部位に存在するSNPであるrs17032850、および、転写因子RXRaの結合部位に存在するSNPであるrs227361をcausal variantとして同定するとともに、これらのSNPsに起因する発症メカニズムを解明した。e-QTL(発現量的形質遺伝子座)解析において、これらのSNPsと多数の遺伝子との間で、非常に強い相関が見られた。(論文投稿中)当初の研究計画通り、日本人を対象としたGWASにて同定されたPBC感受性遺伝子の一部について、発症に寄与する機能的な遺伝子多型の候補の選定が完了するとともに、発症に直接寄与する機能的な遺伝子多型の同定・その遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明に至ったため。

まず、全ゲノムインピュテーション解析のデータを利用し、PBC感受性との非常に強い関連(P < 1.0 ×10-7)を示す100ヶ所以上の一塩基多型(SNP)を検出した。さらに、in silico解析・in vitro機能解析を実施し、転写因子LEFの結合部位に存在しNFKB1発現に寄与するSNPであるrs17032850、および、転写因子RXRaの結合部位に存在しMANBAの発現に寄与するSNPであるrs227361を、causal variantとしてそれぞれ同定するとともに、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集などを用いて、これらのSNPsに起因する発症メカニズムを解明した(Hitomi Y et al. 2018)。さらに、検体数をさらに増やしたGWASによって、新規日本人PBC感受性遺伝子POGLUT1を同定するとともに、上記と同様のin silico解析・in vitro機能解析によって、転写因子RUNX1の結合部位に存在しPOGLUT1遺伝子発現に寄与するSNPであるrs2293370を同定した(Hitomi Y et al. 2019)。当初の研究計画通り、日本人PBC感受性遺伝子の一部について、発症に寄与する機能的な遺伝子多型(causal variant)の候補の選定が完了するとともに、causal variantの同定・その遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明に、それぞれ至ったため。さらに、検体数を増やしたGWASによって同定された新規PBC感受性遺伝子の同定に加え、この遺伝子領域に対する同様の研究成果が得られたため。これまでに我々の研究グループが報告した日本人のPBC感受性遺伝子について、機能的な遺伝子多型の候補からの絞込み、および、遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明をさらに推進するために、以下の解析を実施する。1.すべてのPBC感受性遺伝子を対象としたin vitroの機能解析2.遺伝子多型による遺伝子発現への影響を検討するためのeQTL解析3.血清や末梢血単核球を用いた発現解析これまでに我々の研究グループより報告している既知の日本人PBC感受性遺伝子について、機能的な遺伝子多型の候補からの絞込み、および、遺伝子多型に起因する発症分子メカニズムの解明をさらに推進するために、以下の解析を実施する。1.すべてのPBC感受性遺伝子を対象としたin vitroの機能解析を実施する。特に、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集を駆使し、よりcausal variantに特化した解析を実施する。2.遺伝子多型による遺伝子発現への影響を検討するためのeQTL解析を、複数の信頼できるデータベースを用いて実施する。3.血清や末梢血単核球を用いた発現解析を実施する。(理由)使用予定だったオリゴの注文が次年度に延びたため。(使用計画)オリゴを購入する。(理由)使用予定だった試薬の注文が次年度に延びたため。(使用計画)試薬を購入する。
応力下における転位芯構造の陽電子寿命法によるその場測定

転位芯構造は、結晶の強度や塑性に直接的に関係しているにも拘らず、これまで実験的知見に乏しく、モデル結晶を用いた計算機シミュレーションに頼ってきたのが実状である。これに対して、研究代表者のグループは陽電子消滅法を用いて、転位芯構造の変化を実験的に検出することに世界で初めて成功した。陽電子消滅法は、従来転位の研究に多用されてきた透過電子顕微鏡観察法に比べて、転位のバーガース・ベクトルの大きさを直接評価できること、原理上転位芯の原子配列に敏感であること、薄膜を必要とせずバルク試料のままで測定できること等の特長を持つ。本研究では、転位芯構造の動的・静的変化についての実験的知見を得るために、研究代表者が、独自に開発を進めているβ^+-γ同時計測陽電子寿命測定装置に、新たに引張り・圧縮試験機を結合し、応力下でのin-situ陽電子寿命測定システムを構築することを試みた。その結果、今回試作したβ^+-γ同時計測陽電子寿命測定装置の時間分解能は、約350psec FWHMであり、転位芯構造の微妙な動的・静的変化に追随するためには、不十分であること、観測した陽電子寿命スペクトルにポジトロニウム形成に起因すると考えられる長寿命成分が含まれることが判明した。現在これらの問題を解決するために、低速陽電子成分の除去と、陽電子の飛行経路の真空化を計画している。システム完成後は、積層欠陥エネルギーの異なるいくつかの面心立方金属・合金を変形し、種々の応力下でin-situで陽電子寿命を測定すると共に、除荷重時の寿命値と比較することによって転位芯構造の応力変化及びそれに及ぼす積層欠陥エネルギーの影響を明らかにする。
糖尿病性神経障害による横隔神経の損傷は運動耐容能を低下させるか？

糖尿病患者における運動耐容能低下は理学療法実施を妨げる因子である。これまでその原因は筋の代謝異常にあると考えられてきたが、私は糖尿病性ニューロパチー(DN)の発症と運動耐容能低下が関連するという既知の事実から、横隔膜を支配する横隔神経がDNに侵されることで呼吸機能が障害され、運動耐容能の低下が生じているのではないかと考えている。平成29、30年度の研究結果からは、横隔神経軸索にDNによる軸索変性が生じている可能性が高いことが示唆された。そこで平成31年度は、1型糖尿病モデルラットの横隔神経に対し電気生理学的解析及び形態学的解析を行うことで軸索変性の有無を明らかにすることとした。対象には、ストレプトゾトシン誘発型1型糖尿病モデルラットを糖尿病群、同週齢のWistarラットを対照群として用いた。電気生理学的な解析として、対象数が不足していた横隔神経の運動神経伝導速度(MCV)の測定を行った。刺激電極を横隔神経に、記録電極を横隔膜に設置して、導出された誘発電位から横隔神経の運動神経伝導速度を算出した。形態学的解析では、腕神経叢周辺で分岐した横隔神経を摘出してエポン包埋し、薄切してトルイジンブルー染色を行った。得られた染色像を顕微鏡下で観察・撮影し、軸索の数と横断面積の計測を行った。横隔神経のMCVは、対照群と比べて糖尿病群で有意に低下していた。横隔神経の軸索数もまた、糖尿病群で有意に減少していた。横隔神経軸索の横断面積については、糖尿病群では対照群と比べて大径線維の割合が少なく、小径線維の割合が増加しており、その分布様態は有意に異なっていた。MCVの低下は神経軸索の変性を鋭敏に反映すること、また、軸索の萎縮や減少はDNによる軸索変性に特徴的に観察される所見であることから、糖尿病群の横隔神経には軸索変性が生じており、その原因はDNである可能性が高いと考えられる。糖尿病患者における運動耐容能低下のメカニズムの解明は極めて重要な課題であるが、その原因は筋代謝異常にあると考えられ、呼吸機能との関連性については研究がなされなかった。我々は、糖尿病性ポリニューロパチー(DPN)の発症と運動耐容能低下が関連するという既知の事実から、横隔神経のDPNによる呼吸異常が運動耐容能に影響を及ぼしている可能性が高いと考え、これを明らかにすることとした。まず、我々は、1型糖尿病を発症して12週と22週が経過したラットと同週齢のラットの横隔神経核をトレーサーにて逆行標識し、その細胞数と断面積を計測した。その結果、細胞数では、対照群で約230個、発症から12週後では約237個と変化がなかったのに対し、22週後では約124個と、横隔神経運動ニューロンの個数が半減している様子が観察された。一方、断面積は対照群、糖尿病群のいずれにおいても著変なく、統計学的な有意差を認めなかった。このことから、糖尿病の罹患により横隔神経運動ニューロンの脱落が生じたと考えられる。また、電気生理学的な解析として、横隔膜において単一運動単位電位の測定を行ったが、対照群が約45mVだったのに対して発症22週後には約95mVと、対照群の2倍の大きさを持つ巨大な単一運動単位電位や多峰性の単一運動単位電位が測定された。これらは除神経後の再神経支配筋によくみられる特徴であることから、横隔膜に除神経とその後の再神経支配が生じている可能性が高いと考えられる。以上より、本研究結果は、横隔膜において横隔神経運動ニューロンの脱落による除神経とその後の再神経支配が生じている可能性を示唆するものである。一般に、再神経支配筋は疲労耐性が低いことから、横隔膜の疲労耐性が低下することで、運動耐用能低下の一因となっている可能性が考えられ、定説を覆し、運動耐用能低下の原因として、新たな問題を提起すものであるといえる。平成28年度は、横隔神経運動ニューロンの形態変化を調べることと、横隔神経の電気生理学的解析を行うことを目的としていた。このうち、神経伝導速度の測定に関しては、当初、単一運動単位電位の測定と同個体で行なう予定であったが、対象の体力面を考慮し実施を見送っている。そのため、伝導速度の測定については、平成29年度に持ち越している一方、横隔神経運動ニューロンの逆行標識と単一運動単位電位の測定については、計画通り行うことができ、1型糖尿病モデルラットにおける横隔神経核の脱落と、横隔膜の除神経及び再神経支配について明らかにすることが出来ている。糖尿病患者における運動耐用能低下のメカニズムの解明は極めて重要な課題であるといえるが、これまでは筋代謝異常にその原因があると考えられ、呼吸機能との関連についての研究はなされなかった。我々は、糖尿病性ポリニューロパチー(DPN)の発症と運動耐用能の低下が関連するという既知の事実から、横隔神経のDPNによる呼吸異常が運動耐用能に影響を及ぼしている可能性が高いと考え、これを明らかにすることとした。1型糖尿病を発症してから12週或いは22週が経過した1型糖尿病モデルラットを糖尿病群、同週齢のWistarラットを対照群とし、横隔神

経核の逆光標識の追加実験、単一運動単位電位(SMUP)の測定、神経伝導速度の測定を行った。逆行標識では、昨年度に報告した結果と同様、病期12週では両群間に差異は無く、病期22週の糖尿病群では対照群と比べて有意に細胞数が減少していた。また、SMUPの測定では、誘発電位を測定した昨年度と異なり、自発呼吸中の横隔膜の自発放電を記録し、SMUPの振幅や発火頻度を測定した。その結果、病期22週の糖尿病群では対照群と比べて発火頻度が有意に高く、より大きなSMUPが観察された。また、神経伝導速度の測定では、わずか2症例ずつの比較ではあるが、病期22週の糖尿病群において伝導速度の遅延が認められた。これらの結果は、DPNにより横隔神経が損傷されていること、また、それによる横隔神経運動単位の減少を、残存した運動単位の発火頻度の上昇、大型の運動単位の動員によって補うことで、安静時における呼吸苦を防いでいる可能性を示すものである。また、安静時呼吸であるにも関わらず大型の運動単位が既に活動していることから、運動などによる換気量増加を補償する余力が対照群に比べて相対的に低く、糖尿病による運動耐用能減少に横隔神経損傷が関わることが疑われた。本年度は組織学的解析を予定しており、免疫組織化学染色を行う予定であったが失敗に終わり、現在、方法を検討中である。具体的には、横隔膜の組織の薄さから薄切・切片の作成に困難さが予想されたため、ホールマウントでの免疫組織化学染色を試みた。しかし、ホールマウントを用いるには組織が厚すぎ、うまく染色することができておらず、遅延している。単一運動単位電位(SMUP)の測定については、針電極を用いて自発放電でのSMUPの測定を行っているが、特に病期22週の糖尿病群では対照群と比較して1頭から測定できるユニット数が限られており、対象数が不足している。そのため、継続した実験が必要であり、予定と比べて遅延している。神経伝導速度の測定については、自発呼吸下での測定方法を検討しているが、技術的なトラブルにより遅延している。具体的には、記録のために横隔膜を露出させる際、腹部を切開するためか、体温が低下しやすく維持することが困難であった。また、頸部を切開し、露出させた横隔神経に離れた2点から電気刺激を加えているのだが、横隔神経が深層にあることから刺激電極の固定が難しく、難渋している。以上の技術的なトラブルにより、実験が遅れている。糖尿病患者における運動耐容能低下は理学療法実施を妨げる因子である。これまでその原因は筋の代謝異常にあると考えられてきたが、私は糖尿病性ニューロパチー(DN)の発症と運動耐容能低下が関連するという既知の事実から、横隔膜を支配する横隔神経がDNに侵されることで呼吸機能が障害され、運動耐容能の低下が生じているのではないかと考えている。平成29、30年度の研究結果からは、横隔神経軸索にDNによる軸索変性が生じている可能性が高いことが示唆された。そこで平成31年度は、1型糖尿病モデルラットの横隔神経に対し電気生理学的解析及び形態学的解析を行うことで軸索変性の有無を明らかにすることとした。対象には、ストレプトゾトシン誘発型1型糖尿病モデルラットを糖尿病群、同週齢のWistarラットを対照群として用いた。電気生理学的な解析として、対象数が不足していた横隔神経の運動神経伝導速度(MCV)の測定を行った。刺激電極を横隔神経に、記録電極を横隔膜に設置して、導出された誘発電位から横隔神経の運動神経伝導速度を算出した。形態学的解析では、腕神経叢周辺で分岐した横隔神経を摘出してエポン包埋し、薄切してトルイジンブルー染色を行った。
介護施設入所者の在宅復帰に影響する要因に関する研究

高齢者の多くは住み慣れた自宅で生活を継続することを希望しており、介護保険制度は、高齢者の自立支援・自己決定を支援する制度として始まった。介護老人保健施設(老健施設)は、在宅での生活を継続するための支援施設としての位置づけがある。しかし、老健施設は2極化し、在宅復帰への支援施設と特別養護老人福祉施設への待機施設化している。また、平成15年介護サービス施設・事業所調査によると、施設から在宅へ復帰した者は39.2%で年々減少している。そこで、本研究は、介護老人保健施設に入所中の高齢者とその家族を対象に在宅復帰へ影響する要因を横断的・縦断的に調査研究することを目的とした。横断研究の結果:家族の在宅への受け入れ意向は、条件がクリアできれば受け入れ可能であるという者が約3割しかいなく、その条件として、自分の身の回りのことができることであった。在所者がベッドで過ごす時間が増加すると、介護者の受け入れが困難であることから施設内での身体活動を活発にし、ADLの維持・向上が必要であることが示唆された。また、周辺症状は介護者の受け入れに影響することから、地域でのケアシステムを早急に確立することが重要である。2.5年間の追跡調査より:在宅復帰できた者は10名で、約4割が今もなお入所中であり、その他は病院やその他の施設へ転所していた。Cox比例ハザードモデルを用いた在宅復帰へ影響する要因は、排泄の自立(HR4.77,95%CI:1.14-20.00)、入浴の自立(HR7.1995%CI:1.62-31.95)、入所時の介護度(HR0.4595%CI:0.22-0.94)であった。以上のことより、在宅復帰を可能にするには、入所者の日常生活自立度を向上させること、特に排泄・入浴が自立できるようなケアプランを入所初期に立て、介護者の肉体的負担感を軽減することが重要であることが示唆された。介護保険施設への入所希望者は増加しているにもかかわらず、在宅復帰率は年々低下している。身体精神活動の低下は、高齢者の場合、容易に廃用症候群を引き起こし介護が必要になる。施設入所者の身体活動は制限されており、施設入所者の身体活動と在宅復帰との関連を検討することは意義がある。施設内における限られた一定時間のリハビリだけでは効果は期待できず、1日の身体活動時間を増加させる工夫が重要であると考えられる。しかしながら、在宅復帰に影響する要因を、施設内での身体活動の面から検討した研究はほとんど見当たらない。本研究は、在宅復帰へ影響する要因を老人介護保健施設(老健施設)へ入所中の高齢者の特性や日常生活、また、家族の特性や介護負担感・家族の在宅への受け入れの意向などから検討し、介護保険施設の在宅復帰へのあり方の指針作成へ提言することを目的とした。平成16年度は、目標である約100名弱の老健施設在所者のデータを収集し、在所者の在宅復帰への意向とその家族の在宅への受け入れの意向などを調査することができた。調査期間中、在宅へ復帰する高齢者は1名のみで在宅復帰への割合が非常に低かった。家族の意向が在宅復帰へ影響することがうかがえたため、在宅復帰への要因を家族の受け入れ意向から検討した。

その結果、「問題行動が1個以上ある場合」、「他の家族の協力がない場合」、「介護度が入所時より悪化している場合」、「施設での身体活動が低く昼間ベッドで寝て過ごしている時間が長い場合」、「介護者の介護保険制度の知識があまりない場合」に家族の在宅への受け入れの意向が困難になっていた。今後、さらに、在宅復帰率の高い施設の情報を収集し在宅復帰への影響要因を検討する予定である。これまで、介護保健施設入所者の在宅復帰へ影響する要因を「家族の受け入れ意向」の有無から調査してきた。家族の受け入れが困難な理由は、「問題行動が1個以上あること」であった。研究開始から1年半以上過ぎたが、在宅へ退所した者は少なく10人未満であった。今回の介護保険の見直しでは、認知症になっても住み慣れた家で生活が継続できることが、高齢者の尊厳を支えるケアとして重要であるが、一度入所すると在宅復帰が困難である。そこで、入所した理由から入所予防ができる要因を検討した。施設入所理由は、「家族・介護者側の事情で在宅介護の体制が取れないため」が86.1%、ついで、「認知症の進行により問題行動が発生し、在宅での介護が困難になった」であった。そこで、入所理由が、認知症が進行して在宅での介護が困難になったと回答した者とそうでない者を比較し、介護が困難になった要因を入所時の入所者の特性から検討した。結果は、入所者の平均年齢は83.3±8.3(57-99)歳、要介護3以上が51.2%、寝たきり度はB・Cが54.1%、認知症老人の日常生活自立度がII以上が62.3%であった。在宅での介護が困難で入所してきた者は、手洗い・洗顔・歯磨きなどの整容ができない者、意思疎通は反応するが自ら話さない・無反応の者が26.9%と多く、関節可動域に問題のない者が38.5%と多く、歩ける認知症が多いことが明らかになった。主介護者・副介護者は勤めている者が多く、約40%の介護者は、入所者は異常行動が重度、50%は意思疎通の障害が重度と回答し、80%以上の介護者に高い介護負担感があった。以上のことから、認知症高齢者が在宅生活をするためには、地域での認知症高齢者に対応できるサービスの充実が必要である。今後さらに、認知症高齢者でも在宅復帰を可能にする要因を検討する予定である。介護保険のサービスが利用されるようになり、施設利用が増加すると伴に施設給付費の介護報酬に占める割合も増加している。制度が持続可能になるため、また、高齢者が住みなれた在宅で生活を継続できるためにも在宅生活を支援することは重要である。しかしながら、一度、施設へ入所すると在宅復帰をする者が少ない現状がある。そこで、本研究は、平成16年7月平成16年10月、平成17年4月平成17年6月に老人保健施設にて、入所者本人とその介護者から在宅復帰へ影響する要因を明らかにすることを目的に横断研究を実施した。さらに、縦断研究として、平成18年6月23日までに退所した者を調査し、在宅復帰した者とそうでない者を比較検討し、在宅復帰へ影響する要因を明らかにした。調査期間中の対象者は101名で、期間中に死亡した4名を除外した97名(調査時の平均年齢±SD:83.6±8.4歳)を解析対象とした。在宅復帰できた者は10名(10.3%)、他の福祉施設へ入所20名(20.6%)、病院入院27名(27.8%)、現在もなお入所中40名(41.2%)であった。在宅復帰できた者以外をその他の群として、2群間で復帰へ影響する要因を検討した。