hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト運動制御系における最適フィードバック制御機構の実証

これまで、視覚運動写像の形状と運動学習速度の関係性について明らかにしてきた(Hayashi et al., 2016)。我々は腕到達運動課題において正確な視覚情報と運動方向の関係性(視覚運動写像)を有しているため、あらゆるターゲットへ向かってまっすぐ腕を伸ばすことができる。この視覚運動写像の形状は視覚情報のズレに適応させることで人工的に変形させることが可能である。ここでは、被験者は右上(左上)のターゲットへ到達する際、時計回り(反時計回り)のカーソルのズレが与えられ、視覚運動写像の形状を変形した。その後、前方方向での学習速度が減少することが明らかとなった。このような運動学習動態は、神経回路網モデルを用いて再現できることが分かっている(Thoroughman and Shadmehr, 2000)。従来のモデルでは、運動学習は、各運動プリミティブの活動量に基づいて、重み付けがズレをもとに更新していくことで成立する。このモデルにおいては、各運動プリミティブの活動量は常に一定であり、これまでの結果を再現できない。各運動プリミティブは至適方位をもち、一次運動野の神経細胞を模している。これまで、一次運動野の神経細胞の至適方位は運動学習によって回転するという知見が報告されているが(Li et al., 2001)、この至適方位の回転は従来のモデルには反映されていなかった。本研究では、至適方位の回転によって運動プリミティブの活動量が変化し、それが学習速度を変化させているのではないか、と仮説を立て検証した。数値シミュレーションの結果、視覚運動写像の変形に応じて、前方方向で疎な分布に変化した。また、この分布により学習速度が減少し、実験結果をよく再現できることが明らかとなった。以上の結果より、運動プリミティブの至適方位が動的に再構成されることで、学習速度を変化させることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。我々の巧みな運動は、脳の感覚運動系が持つ(1)目標に向かって予測的に動作を遂行するフィードフォワード制御能力、(2)運動中に生じた誤差を素早く正確に修正するフィードバック制御能力、(3)これらの制御機構を状況に応じて最適化させる適応能力、によって支えられている。これまでの運動制御・運動学習に関する諸研究は、感覚運動系が持つこれらの能力を独立の研究対象として捉えられてきた。本研究はこれらの能力の関係を解明するものである。例えば、テニス選手がボール(視覚情報)に向かってラケットを巧みに操作する(運動遂行)ように、(1)を達成するため、視覚情報から適切な運動指令を生成するための変換写像を保持していると考えられる。しかし、それだけではボールの不規則な動きや筋疲労によって生じる運動誤差には対処できない。つまり、感覚運動系は(1)の能力とは別に、(2)および(3)が必要となる。これらは、無意識的に生じる自律的な過程であることが明らかになってきているが、なぜ感覚運動系が(2)および(3)を正確に作動できるのかは不明であった。右にずれたら左に修正するように、(2)および(3)には誤差を修正すべき「動作」の知識が必要不可欠である。すなわち、動作を正確に遂行するために構築された写像が、(2)および(3)の背景的能力として扱われていると仮説を立て、これを検証した。被験者は腕到達運動中に手と表示されるカーソルにずれを課し、視覚情報と運動実行の対応関係に変化を与えることで、写像を任意に歪めた。この課題を十分に学習したのちに、予測できない外乱を与え運動誤差を誘発すると、新たに獲得された写像に対応した(2)および(3)が観察された。平成26年度に行動実験によって明らかにした結果は、視覚運動変換写像を介して感覚運動系が有する能力を統一的に解釈できるという新たな視点を提供している点で重要な意義を持つ。我々の身体運動は、学習によって常に向上していくのではなく、ある一定のところで頭打ちになってしまう。これをプラトー効果といい、このプラトーをいかに打破するかは、臨床現場やスポーツ現場で大きな課題となっている。しかし、これまでプラトーを効率的に打破する手法は提案されていない。本研究では、片手運動と両手運動のような部分的に共通している運動記憶構造をうまく用いれば(Nozaki et al., Nat Neurosci, 2006; Nozaki & Scott, Exp Brain Res, 2009)、プラトーを打破できることを明らかにした。数値シミュレーションを行うと、片手運動で学習するとある一定のところでプラトーになる。その後、学習をいくら続けても学習量は変化しない(片手トレーニング群)。しかし、その後、両手運動学習を行えば、学習効果が共通する運動記憶領域を介して片手運動へ受け渡され、片手運動のパフォーマンスがさらに向上するという結果が予測される(両手トレーニング群)。次にヒト心理物理実験を用いて、これを実証した。実験では、手の運動と同期したカーソルをスタート位置からターゲット位置まで素早く正確に動かす、腕到達運動課題を対象にした。被験者は両手でそれぞれハンドルを握り、左手のみ(片手運動)あるいは両手(両手運動)で、腕到達運動を行った。この時、左手ハンドルに横方向へ力が加わる力場環境を与え、そのような環境下でもハンドルをまっすぐ動かすことを学習させた。

実験の結果、片手で十分運動学習させても、両群ともパフォーマンスは理想の60%ほどで停滞するのが明らかとなった。その後、片手トレーニング群は片手学習をいくら続けてもパフォーマンスが向上しないのに対して、両手トレーニング群は片手学習を一切行っていないのにもかかわらず片手運動のパフォーマンスは80%近くまで有意に向上した。申請者は、ヒト行動実験によって、ターゲット位置から適切な運動指令に変換する視覚運動写像が、運動制御機構(フィードフォワード制御機構・フィードバック制御機構)と運動学習機構の背景要因になっていることを明らかにした。これは、これまで別個に扱われてきた身体運動制御・学習の3要素に共通する背景要因が存在していることを示唆している。最新の身体運動制御理論である「最適フィードバック制御理論」は、フィードフォワード・フィードバック制御機構を明示的に区別していない(Todorov et al., Nat Neurosci, 2002)。最適フィードバック制御理論はその説明力の高さから注目されているが、検証実験は少なく、ヒト身体運動制御機構として脳に備わっているか明らかではなかった。これまでの研究では、フィードフォワード・フィードバック制御機構が視覚運動写像という区別できない共通要素に基づいていることを示唆しており、最適フィードバック制御理論の実験的なサポートになっているという点でも、身体運動制御理論研究の発展に大きく寄与する。本研究成果は、日本神経科学会や北米神経科学会などの国内外の権威ある学会で発表し、特に国際学会Translational and Computational Motor Controlにて、査読付きの口頭発表を行う機会を得た。現在、本研究成果は権威ある国際誌にて査読中である。また、両手・片手運動の数理モデルから最適な学習方略を数値シミュレーションから予測し、それをヒト心理物理実験にて実証した。ヒト心理物理実験も滞りなく進み、現在論文投稿中である。この結果は、ヒト運動計算論研究を臨床分野やスポーツ分野でも応用可能なところまで落とし込んだ点で非常に大きな意義を持つ。これまで、視覚運動写像の形状と運動学習速度の関係性について明らかにしてきた(Hayashi et al., 2016)。我々は腕到達運動課題において正確な視覚情報と運動方向の関係性(視覚運動写像)を有しているため、あらゆるターゲットへ向かってまっすぐ腕を伸ばすことができる。この視覚運動写像の形状は視覚情報のズレに適応させることで人工的に変形させることが可能である。ここでは、被験者は右上(左上)のターゲットへ到達する際、時計回り(反時計回り)のカーソルのズレが与えられ、視覚運動写像の形状を変形した。その後、前方方向での学習速度が減少することが明らかとなった。このような運動学習動態は、神経回路網モデルを用いて再現できることが分かっている(Thoroughman and Shadmehr, 2000)。従来のモデルでは、運動学習は、各運動プリミティブの活動量に基づいて、重み付けがズレをもとに更新していくことで成立する。このモデルにおいては、各運動プリミティブの活動量は常に一定であり、これまでの結果を再現できない。各運動プリミティブは至適方位をもち、一次運動野の神経細胞を模している。
菌根菌と植物との共生相互作用における化学的制御機構の解明

本研究では、外生菌根菌-木本植物共生相互作用において植物の根から発せられる共生シグナル物質を同定することを目的とした。アーバスキュラー菌根菌に対する植物シグナルであるストリゴラクトンはコツブタケやマツタケの共生応答である菌糸分岐を誘導しなかった。ユーカリの根の分泌物及び抽出物にはコツブタケの菌糸分岐を顕著に誘導する物質が存在することが明らかになった。それら誘導物質の生産はユーカリの栄養条件により大きく影響されることが分かった。本研究では、これまでに単離されていない外生菌根菌(ECM菌)と木本植物との共生における宿主植物側のシグナル物質の単離・同定を目的とする。ECM菌は宿主植物の根の近傍で菌糸を細かく分岐させる。これはECM菌の宿主認識反応であり、根から分泌される物質により誘導されると考えられている。ECM菌とAM菌の両方と共生できるポプラやユーカリなどを水耕栽培して得られる根分泌物を出発材料し、これら植物と共生するECM菌であるコツブタケの分岐菌糸生成を指標とするアッセイ系を新たに構築し、植物から発せられるECM菌へのシグナル物質の精製・単離を行う。ユーカリやポプラに着生するECM菌に対する共生シグナル物質の同定にほぼ見通しがついた段階で、ECM菌としか共生しない木本植物であるマツの生産するマツタケに対する共生シグナル物質の単離・同定へと展開する。本研究では,外生菌根菌(ECM菌)と木本植物との共生における宿主植物側のシグナル物質の単離・同定を目的とする。これはECM菌の宿主認識反応であり,根から分泌される物質により誘導されると考えられている。しかしながら,この菌糸分岐誘導物質は未だ単離されていない。本年度は,ECM菌と内生菌根菌の一種であるアーバスキュラー菌根菌(AM菌)の両方と共生できるユーカリやECM菌としか共生できないアカマツの2つを宿主植物として,これらと共生するECM菌であるコツブタケ(Pisolithus tinctorius)やマツタケ(Tricholoma matsutake)を共生菌として用い,まず,宿主植物の根の近傍でのECM菌の菌糸の形態変化を観察する実験系の構築を行った。アカマツ-マツタケのin vitro二者培養系において,根の近傍でマツタケ菌糸は一次菌糸から数多くの二次菌糸を分岐生成することが分かった。アカマツを水耕栽培し,その水耕液を酢酸エチル,n-ブタノールで溶媒分画を行い,分岐誘導活性を調べたところ,活性は水相残渣に見られた。AM菌の菌糸分岐を誘導するストリゴラクトンの一種である5-デオキシストリゴールはマツタケの菌糸分岐を誘導しなかった。ユーカリ-コツブタケのin vitro二者培養系では,菌糸の自発的な菌糸分岐のために,誘導性の菌糸分岐反応が根の近傍で起こるのかどうか,明瞭な観察は得られなかった。しかしながら,根が存在しない場合には菌糸は直線的な伸長形態を示すのに対し,根存在下では,湾曲した形態を示す傾向があった。この反応が宿主認識反応であるのかどうか検討中である。ユーカリ(Eucalyptus viminalis)をリン酸栄養条件下で水耕栽培し、活性炭循環吸着法により根分泌物を回収した.吸着した根分泌物をアセトンで溶出した後、ストリゴラクトンが分配される酢酸エチル可溶中性物質画分を調製した.この画分をAM菌Gigaspora margaritaの胞子を用いたブランチングアッセイに供したところ、菌糸分岐が観察された.また、この画分をLC-MS/MS分析に供したところ、5-Deoxystrigol及びDidehydro-strigol異性体と考えられる新規ストリゴラクトンが確認され、ユーカリがAM菌菌糸分岐誘導物質を生産・分泌していることを示した.一方、ECM菌におけるアッセイ系は未だ確立されていないため、アッセイ系の開発を試みた.ユーカリ実生を無菌条件下で、寒天プレート上で生育させ、別のプレートで生育させたコツブタケ(Pisolithus tinctorius)菌体をコルクボーラーで打ち抜き、ゲルブロックをユーカリの根近傍に置床した.その後、菌根形成にいたるまでの菌糸の形態変化について顕微鏡で観察したところ、根の近傍での菌糸分岐が観察された.次に、目的とする菌糸分岐形態を示すアッセイ系を確立するため、ユーカリ根近傍で示した菌糸の形態変化が誘導されるように培養条件及びサンプルを検討した.プレートで生育させたコツブタケの菌糸前方に根分泌物粗画分および分液抽出で分画したサンプルを染み込ませたペーパーディスクを置き、2%CO_2条件下で菌糸の形態変化を観察した.

ユーカリ根分泌物酢酸エチル可溶中性物質画分で菌糸分岐が見られ、ユーカリの根分泌物の一つである5-deoxystrigolでは、菌糸分岐は誘導されなかった.昨年度に確立したコツブタケ(Pisolithus tinctorius)を用いた菌糸分岐アッセイにおける活性を指標にユーカリの根分泌物から外生菌根(ECM)菌菌糸分岐誘導物質の精製を試みた。精製原料として高リン酸栄養条件で水耕栽培したユーカリの水耕液を用いた。計600Lの水耕液から合成吸着担体であるXAD-7を用いた固相抽出法により根分泌物を回収した。得られた根分泌物を水にまで濃縮した後,酢酸エチル,水飽和ブタノールで順次溶媒抽出し,得られた抽出画分を菌糸分岐アッセイに供し,菌糸分岐誘導活性を評価したところ,いずれの画分にも活性は見られなかった。昨年度はユーカリの成育の遅さが研究遂行の障害となったことから,本年度はユーカリの健全な生育のためにリン酸栄養を十分に与えたのだが,それが逆に菌糸分岐誘導物質の低生産に結びついてしまったものと考えられた。上記の実験と平行して菌糸分岐アッセイの改良にも取り組んだ。一応の確立を見たものの,本アッセイでは非処理のコントロール区で菌糸の自発的分岐が起こり,活性の判定を困難にしていた。この活性評価の判定の困難さを改善するために,ポジチブコントロールとして供することのできる物質の検討を行なった。フランスのグループからサイトカイニン類が菌糸の分岐成育に影響を与えるという報告がなされていたことから,我々の菌糸分岐アッセイ系でのサイトカイニン類の菌糸分岐誘導活性について検討してみた。トランスゼアチン,イソペンテニルアデニン,イソペンテニルアデニンリボシドをそれぞれアッセイに供したところトランスゼアチンが15μg/discで菌糸を湾曲状に生育させる効果があることが分かった。しかしながら,3ついずれも分岐誘導活性は示さなかった。昨年度に引き続きコツブタケ(Pisolithus tinctorius)を用いた菌糸分岐アッセイにおける活性を指標に、ユーカリ(Eucalyptus globulus)から外生菌根菌(ectomycorrhizal fungi, ECM菌)菌糸分岐誘導物質の精製を行なった。これまでは精製の出発原料となる根分泌物の採取は水耕栽培したユーカリの水耕液を用いていた。ユーカリ根における菌糸分岐誘導物質の生産・分泌は低リン酸栄養条件下で促進されるが、反対にユーカリの成育が損なわれ、ついには枯死してしまうので、昨年度はリン栄養が豊富な水耕栽培条件での活性物質の生産性について検討したが、活性物質はほとんど生産されないことが分かった。よって、本年度は水耕栽培ではなく、ユーカリ実生を水寒天培地で発芽・生育させ,培地に分泌される根分泌物を収集して、これを活性物質精製の出発原料とする方法の構築を試みた。また、根内にも活性物質が存在する可能性があるので、根抽出物の活性についても評価した。培地分泌物についてはユーカリ実生の成育が極めて遅く、活性評価に十分なサンプル量が得られなかったので調べることはできなかったが、根のメタノール抽出物については活性が検出された。このメタノール抽出物をメタノール-水系ステップワイズ溶出での逆相ODSカラムクロマトグラフィーに供したところ、50, 70%メタノール溶出区に活性が見られた。この活性フラクションをヘキサン-酢酸エチル系ステップワイズ溶出でのシリカゲルカラムクロマトグラフィーに供し、得られた各フラクションについてアッセイを行なったところ、いずれの画分にも明瞭な菌糸分岐誘導は見られず、これ以上の活性物質の追求は困難であった。
ヒトの低体温誘導物質の同定とその低体温誘導機序の解明

我々は強度の低体温を示す極めてまれな患者さんを診る機会を得た。体温調節機能の検討から、患者さんの低体温は熱産生反応発現閾値が低下したことに起因すると考えられた。当該患者さんの血清をラットの腹腔内に投与すると著名な低体温が起きた。そこで本研究では患者さんの血液中に存在する可能性のある内因性低体温誘導物質の分離を試みた。患者さんの血清を遠心式濾過チューブおよび遠心式フィルターを利用して、10kDa以下、1030kDa、30100kDa、100kDa以上の分画に分離した。これらをそれぞれ3匹のラットの腹腔内に投与すると、30100kDa分画は全てのラットで低体温を誘導し、100kDa分画は1匹のみ低体温を誘導した。他の低分子分画および健常者のすべての分画はラットの核心温に影響しなかった。30100kDa分画には多量の血清アルブミンが存在するため、一次元および二次元電気泳動では患者さん血清に特徴的なバンドやスポットが明確に現れなかった。そこで、血清からのアルブミンの分離を試みた。アルブミンのアフィニティクロマトグラフィのカラムを用い、患者さん血清および健常者血清を吸着成分と非吸着成分に分けた。これらをラットの腹腔内に投与すると、非吸着分画は低体温を誘導しなかったが、吸着分画は低体温を誘導した。吸着分画をSDS電気泳動すると、患者さん血清には健常血清にはみられないバンドが複数存在した。その一つのバンドのゲルを抽出し質量分析で部分一次構造を決定し、ヒトゲノムのライブラリーより検索したところ、あるタンパク質のフラグメントであることが判明した。患者さんの血清には低体温を誘導する生理的タンパク質の分解産物が存在する可能性が示唆された。本年度は患者さんの血清中に存在すると思われる低体温誘導物質の単離を試みると伴に、貴重な患者さんの血清の使用量を減らすために、低体温誘導物質の活性を検討する方法を再検討した。1)低体温誘導物質の単離、精製:患者さんの血清を遠心式濾過チューブおよび遠心式フィルターを利用して、10kDa以下、1030kDa、30100kDa、100kDa以上の分画に分離し、それぞれPBSを加えて同量とした。次いで、弱陰イオン交換クロマトカラムを用いて患者さんの血清をNaCl濃度0.05M、0.15M、0.5Mで溶出する3分画に分け、同量をそれぞれラットの腹腔内に投与したが、どの分画も低体温を誘導できなかった。1次元電気泳動では患者さんと健常者血清に差はなかったが、2次元電気泳動では患者さん血清に健常者より発色の強いスポットが幾つか見られた(再現性および複数の健常者との比較は未検討)。2)低体温誘導物質の活性の検討:ラットの側脳室内にカニューレを慢性的に植え込み、患者さんあるいは健常者血清10μgをその脳室内に投与したが、ラットの核心温は変化しなかった。これら結果から、患者さんの血清にはその腹腔内投与により低体温を誘導する30100kDaの分子量を持つ物質が存在することが明らかとなった。また、その物質は中枢投与では作用を有しない可能性が高いと考えられた。

本年度は患者さんの血清中に存在すると思われる低体温誘導物質の単離をさらに進めた。これまでの検討により、低体温誘導物質の分子量は30kDa100kDaの範囲にある可能性が最も高い。しかし、この分画にはアルブミンが多量に存在するため1次元および2次元電気泳導を行っても患者さん血清と健常者血清に明確な差は得られなかった。そこで、血清からのアルブミンの分離を試みた。PBSでアルブミンのアフィニテイクロマトグラフイのカラム(HiTrap Blue,5ml Amersham Pharmacia)を平衡させ、患者さん血清および健常者血清それぞれ3ml注入した。非吸着成分(約20ml)が流出した後、PBS+1.5M NaClで吸着成分(約15ml)を溶出した。それぞれの分画をメンブレンフィルター(カットオフ分子量10kDa)を利用して濃縮した。得られた濃縮分画をそれぞれ血清1mlに相当するよう3つに分け、1ml容量とした。次いで、これらをそれぞれ3匹のラットの腹腔内に投与すると、非吸着分画は低体温を誘導しなかったが,吸着分画は3匹中2匹で明らかな低体温を誘導した。また、吸着分画をSDS電気泳動したところ、患者さん血清には健常血清にはみられないバンドが複数存在した。その一つのバンドのゲルを抽出し質量分析で部分一次構造を決定し、ヒトゲノムのライブラリーより検索したところ、あるタンパク質のフラグメントであることが判明した。これら結果から、患者さんの血清にはその腹腔内投与により低体温を誘導する生理的タンパク質の分解産物が過剰に存在する可能性が示唆された。
「腫瘍内で瞬時にゲル化する磁性流体」の開発による局所化学療法と磁気温熱療法の実現

低毒性のマグネタイトナノ粒子、多糖、アミノ酸からなる磁性流体を作製した。各成分が一次結合や二次結合を介して結合することにより、体外では流動性を保つが、腫瘍内に投与するとゲル化した。また、この磁性流体の中に抗がん剤を二次結合を介して含有させることができ、ゲル化した後もゲルの内部に抗がん剤が留まることを確認した。この磁性流体から作製したゲルは交流磁場に応答して発熱し、同時に収縮しながら抗がん剤を放出した。さらにMRIでこの磁性流体をイメージングすることにも成功した。担癌マウスを用いた動物実験により、この磁性流体を用いた局所化学療法と温熱療法の併用療法が可能であることを明らかにした。平成27年度は生体適合性が高く、生分解性の材料のみを使用して、「腫瘍に投与した瞬間にゲル化する抗がん剤含有磁性流体」の作製に取り組んだ。このような磁性流体は酸化鉄ナノ粒子、多糖、アミノ酸を用いることで作製でき、抗がん剤としてドキソルビシンを含有させることができた。酸化鉄ナノ粒子は、アリル基を有する鉄錯体の加水分解・縮合により合成した。この合成方法により得られた酸化鉄ナノ粒子は、粒子表面にアリル基を有しており、また、粒径が均一であった。この酸化鉄ナノ粒子表面のアリル基を利用し、酸化鉄、アミノ酸、多糖間に共有結合や水素結合などの相互作用を働かせることで、磁性流体を安定化させることができ、酸化鉄ナノ粒子の沈降やドキソルビシンの磁性流体からの漏出を抑制することができた。このような磁性流体を腫瘍内と同じイオン環境の水溶液に注入すると、瞬時にゲル化することを確認した。さらに、生成したゲルをゲルを生理活性食塩水に入れ、交流磁場(100 Oe, 230 kHz)を印加したところ、このゲルは発熱し、同時にゲル内に含まれるドキソルビシンを放出した。一方、交流磁場を印加せず、生理活性食塩水中に静置するだけでは、ドキソルビシンの放出はほとんどみられなかった。さらに、動物実験において上記の磁性流体の生体内でのゲル化を確認した。マウスの皮下に上記の磁性流体を投与したところ、瞬時にゲル化することを確認した。また、腫瘍を有するマウスに上記の磁性流体を投与したところ、腫瘍内で瞬時にゲル化することを確認した。当初の実験計画により問題なく目的とする特性を有する物質を作製することができたため、順調に研究を遂行することができた。主要ながん治療の一つである化学療法では、抗がん剤により全身に副作用が生じるという問題がある。そこで、カテーテルを用いて局所的に抗がん剤を投与する方法が考案されたが、この方法でも最終的には抗がん剤は全身を巡ってしまう。また、投与部周辺への副作用や、高度医療技術を要するなどの問題もある。そこで本研究では、『腫瘍内で瞬時にゲル化する磁性流体』を合成することで、腫瘍内でのみ抗がん剤を効かせることを可能にし、副作用を軽減することを目的とする。さらに、磁気温熱療法と併用することで、治療効果の増強に挑戦する。上記の目的を達成するために、平成28年度は以下の二つのことを検証した。1平成27年度に開発した腫瘍内と同様の環境で瞬時にゲル化する磁性流体が、マウスの腫瘍内でも瞬時にゲル化するのか。2上記の磁性流体を投与したマウスに高周波交流磁場(100 Oe, 230 kHz)を印加すると発熱するか(平成27年度に、腫瘍内と同様の環境下おいて作製したゲルに高周波交流磁場を印加すると発熱することを確認している)。結果を以下に示す。1については、上記磁性流体をマウスの腫瘍に投与し、その後すぐに腫瘍を摘出したところ、腫瘍内でゲル化していることが確認された。また、上記磁性流体を投与したマウスのMRIを経時的に行ったところ、腫瘍から漏れ出すことなくとどまっていることが確認された。2については、上記磁性流体を投与してから1分後に、高周波交流磁場を20分間印加したときの腫瘍の温度上昇の様子をサーモグラフィでモニタリングしたところ、腫瘍温度が約11°C上昇し、がん細胞が死滅する温度まで加熱することができることが明らかになった。以上の結果は、本研究で作製した磁性流体を用いることで腫瘍のみを局所的に加熱することが可能になり、副作用が小さい温熱療法への応用が期待できることを示唆している。当初計画としていた研究内容を全て遂行することができたため。平成28年度までに合成した抗がん剤含有磁性流体を腫瘍移植マウスに投与し、交流磁場を印加した際の、腫瘍の温度上昇、腫瘍体積変化、生存率の調査を行った。抗がん剤含有磁性流体をマウスの腫瘍に注射したところ、腫瘍内でゲル化し、腫瘍内に留まることをMRIにより確認した。抗がん剤含有磁性流体を投与したマウスの腫瘍に交流磁場を印加し、サーモグラフィで腫瘍部の皮膚温度を測定したところ、上記磁性流体は約10°C腫瘍部の皮膚温度を上昇させた。皮膚温度は外気に曝されており、腫瘍の内部温度よりも低い温度となることを考慮すると、腫瘍内部の温度は少なくとも10°C以上上昇しており、体温を37°Cとすると、腫瘍内部の温度は約47°Cまで上昇したと考えられる。

さらに、磁性流体と投与したマウスの腫瘍に交流磁場を印加した後から24時間後および10日後の腫瘍組織を解析したところ、24時間後では、抗がん剤が腫瘍内に拡散しており、10日後には排泄されていることを明らかにした。上記の抗がん剤含有磁性流体の投与および交流磁場印加を行ってから6日後には腫瘍は完全に消失しており、その後、1カ月間経過しても再発することはなかった。一方、抗がん剤非含有磁性流体投与後の交流磁場印加では、腫瘍を縮小させることはできたが、完全に消失させることはできなかった。また、交流磁場印加のみ、抗がん剤含有磁性流体投与のみ、抗がん剤投与のみの場合は、無処理の場合と有意差はみられなかった。抗がん剤含有磁性流体および交流磁場を用いた治療の副作用を評価したところ、治療による体重減少はなく、生化学検査および組織病理解析において異常はみられなかったことから、短期的な副作用は認められなかった。低毒性のマグネタイトナノ粒子、多糖、アミノ酸からなる磁性流体を作製した。各成分が一次結合や二次結合を介して結合することにより、体外では流動性を保つが、腫瘍内に投与するとゲル化した。また、この磁性流体の中に抗がん剤を二次結合を介して含有させることができ、ゲル化した後もゲルの内部に抗がん剤が留まることを確認した。この磁性流体から作製したゲルは交流磁場に応答して発熱し、同時に収縮しながら抗がん剤を放出した。さらにMRIでこの磁性流体をイメージングすることにも成功した。担癌マウスを用いた動物実験により、この磁性流体を用いた局所化学療法と温熱療法の併用療法が可能であることを明らかにした。これまでのところ順調に研究を遂行することができており、平成27年度中に最も困難と思われた腫瘍内で瞬時にゲル化する磁性流体の作製に成功した。このため、今後も実験計画に従い研究を遂行していく予定である。当初の計画通り、治療効果の評価、毒性・副作用の評価、腫瘍内におけるゲルからの抗がん剤放出挙動の調査を行う。生体材料当初の計画よりもスムーズに研究が進んだため、消耗品使用量を減らすことができた。このため、当該助成金が生じた。当初計画していたよりも順調に研究が進み、消耗品購入量を削減することができたため。平成28年度も助成金は細胞培養用試薬や器具、実験動物などの消耗品に使用することを予定している。研究に必要な蛍光顕微鏡を購入する資金の一部にあてる。
内在性神経毒処置したP糖蛋白欠損病態モデルマウスを用いたパーキンソン病薬の開発

本研究は、まず第一にP糖蛋白欠損マウスに適切な内在性神経毒を処置することにより、より優れたパーキンソン病モデルマウスを作製し、次にこのモデルマウスを用いて1-メチルテトラヒドロイソキノリン(1MeTIQ)類縁体の中から抗パーキンソン病薬として開発できるものを選出することを目的としている。我々が研究を行っている神経毒群テトラハイドロイソキノリン(TIQ)誘導体の中から、内在性でありP糖蛋白の基質となることを確認した1-(3',4'-dihydroxybenzyl)-TIQ(3',4'DHBnTIQ)をP糖蛋白欠損マウスに様々な投与量で投与し、ドパミン神経のマーカーであるチロシン水酸化酵素陽性細胞の減少とドパミン量減少を指標に、適切なモデルマウス作製のための条件検討を行った。このモデルマウスを用いて、昨年度脳移行性を高める修飾を施した脂溶性カルボン酸を用いたエステル体、特に加水分解活性が異なることが期待される電子吸引性置換基を持つP置換安息香酸や電子供与性置換基を持つp置換安息香酸をもちいたエステル化合物群の、抗パーキンソン病薬としての可能性を検討した。本研究の第一の目的は、1-メチルテトラヒドロイソキノリン類縁体の中から抗パーキンソン病薬として開発できるものを選出するところにある。既に水酸基を有する1-メチルテトラヒドロイソキノリン誘導体が抗活性であることを見出しているが、水溶性が高くなるために脳移行性が低下するという欠点も存在する。そこで脳移行性を高める修飾を検討した。具体的には脳移行後容易に加水分解酵素によって元の化合物に戻ることの出来るプロドラツグとして脂溶性カルボン酸を用いたエステル体の合成を行った。特に加水分解活性が異なることが期待される電子吸引性置換基を持つp置換安息香酸や電子供与性置換基を持つp置換安息香酸をもちいたエステル化合物群の合成を行った。パーキンソン病の遺伝的要因の一つとして異物排泄機能を有するP糖蛋白質とパーキンソン病との関連が予想されることから、P糖蛋白質のノックアウトマウスを購入し、薬効評価に必要な動物数を確保する目的で繁殖を行った。この際、各々のマウスのDNA抽出を行い、特定プライマーを用いたPCRによりジェノタイピングを決定し、以降の実験に供した。
協調的学習の知的支援システムの設計と試作

教育への利用に対して社会一般の期待が高まっている。これは計算機の魅力的な新しい機能への単純な期待だけではなく,新しい機能がもたらす学習の形態の質的な変革への期待をも含んでいる。このような期待に対して情報工学は,ネットワーク技術,マルチメディアという基盤技術整備で応えてはいるが,残念ながらその利用の形態に関して十分な成果が積み上げられているとはいいがたい。情報工学の分野には,新しい基盤技術のうえで新しい学習の形態を支える計算機利用の方法論の確立が求められている。そこで、本研究では,学習集団の協調的学習を支援するための知識工学的な計算機モデルを明らかにすることを目的とし、(1)教育学の文献調査,プロトコル採取実験と通じて協調的学習の支援モデルを精密化し,(2)協調的学習支援のための知識ベースシステムを設計し,プロトタイプを開発した。さらに、(3)小規模な評価実験を行い支援モデルの問題点を明らかにした。より具体的には、協調学習支援システムを構築するうえで考察が必要となる知識工学的課題は以下の3点について考察し、それに基づいてプロトタイプシステムを開発した。A)教材の表現:マルチメディア学習教材を取り入れた教材を適切に運用することができる,知識の表現と利用方法について考察し,具体的な教材について知識ベースを構築した。B)学習グループモデルの推定:学習グループに属する学習者,それぞれがどのような知識状態にあり,全体としてどのような協調学習の可能性があるかを推定するための技術が必要になる。申請者が過去に知的教育システムで開発した個別学習者モデルをベースにして,学習グループモデルの推定手法を考案した。C)システム間のネゴシエーションプロトコル:協調学習を支援するシステム間で交わされるネゴシエーションメッセージのプロトコルを設計した。Stanford大学で開発されたKQML(Knowledge Query Manipulation Lnguage)を基本として協調学習支援に特化した形式のプロトコルを設計した。
ラオスの腸管寄生虫症対策に関する研究-効果的治療と再感染防止に向けた健康教育の試み-

ラオスにおいて、学童の健康の改善・向上を目指し、公衆衛生的課題のひとつである腸管寄生虫症対策に焦点を当てた研究を行った。多民族国家であるラオスでは、民族により寄生虫感染状況、生活習慣、対策への強化・阻害要因に違いがあり、健康教育効果も差がみられたことから、文化や生活様式、基礎学力の違いなど民族特性を加味した対策の必要性が示唆された。予防策は日常生活習慣そのものであるため、ライフスタイルを変化させる焦点化した健康教育の実施が必要である。ラオス人民民主共和国(以下ラオスとする)の北部農村地域において、腸管寄生虫症に対して(1)駆虫薬(メベンダゾール:MBZ)100mgを6回の複数回服薬に対するコンプライアンスを明らかにする。(2)寄生虫症の感染と生活環境、習慣・慣習に関する実態調査により、ラオスの生活の中の感染の人的・物的関連要因を検討する。(3)現在小学校で行われている健康教育が、学童を介し、家族、地域にどのように伝わっているのかについて明らかにする。以上3点を目的にし、平成21年8月と平成22年3月に現地調査を行った。(1)保健医療従事者の直接観察下での服薬した群と学童へ配布・説明を行い自己服薬を行った群では、駆虫効果に有意差は認められなかった。よって、ラオスの学童は、小学校での健康教育を行った後、駆虫薬を手渡しすれば、6回の自己服薬は可能であらた。今回の結果により、より効果的な方法での服薬の実現可能性が示唆された。(2)多民族国家であるというラオスの特徴を踏まえ、ラオ族、モン族の2グループに分け生活習慣を踏まえた生虫症感染に関するKAP調査を行った。ラオ族では生野菜の摂取に、モン族では手洗い習慣にKAPが有意に低かった。民族の生活習慣の特徴を加味した健康教育の必要性が示唆された。なお、生活環境と感染との関連については、現在調査を継続中である。(3)小学校で現在行われている集団健康教育の地域への波及の実態を調査した。学童は、学校での集団教育の学びを69世帯中13名の世帯に伝達していた。しかし、その内容は、嬉しかったこと、実際経験したことなど、断片的な内容に限られていた。学童の発達段階の特徴を加味し、教育方法のさらなる工夫の必要性が示唆された。本年度は、生活環境、習慣・慣習、さらに民族に関連した消化管寄生虫症感染の危険因子について、調査対象地域を広げ実態調査を把握すること、さらに、昨年度得られた感染に関連していると考えられる生活習慣改善について、健康教育を含めた介入研究を行い、より効果的な再感染対策方法について検討を行うことを目的としていた。2回の現地調査を行い、消化管寄生虫症と、トイレの設置率との関連がないこと、民族間では、感染寄生虫症の種類に違いがあること、地理的条件が感染に影響している可能性があることもが把握できた。民族の違いから食習慣や生活習慣の違いが予測されるが、今年度では、そこまで明らかにできなかった。また、民族により感染対策に関する考え万の違いがあり、全国的に同じ対策を行っても成果があがらないのではないかという示唆は得られた。さらに、効果的な再感染対策については、感染原因、具体的な対策方法の絞込みができずにおり、積極的には実施できていない。来年度は、地域ベースから、学校ベースの研究に移し、高率感染、低率感染の地域(学校)をベンチマークし、そこから感染の影響要因、対策の強化因子について、調査を続けていく予定である。また、バックグラウンドの違ったモデル校を選定し、介入研究に発展させたい。ラオスの農村地域において、腸管寄生虫症(STH)に対する(1)現地で効果的な駆虫方法(2)STH感染と人的・物的因子との関連を明らかにした上で、(3)再感染対策としての健康教育の波及効果を明らかにすることを、本研究の全体の目的としている。目的(1)はすでに終了しており、最終年にあたる本年度は、目的(2)の一部として、住民の寄生虫症感染に関する強化因子・阻害因子の抽出と、目的(3)に関連し、健康教育を効果的に進めるため小学校を拠点にした介入研究を行った。(2)は、STH対策についてラオ族、モン族の男女各1グループ(6名)計4グループ(24名)のフォーカスグループインタビューを行った。ラオ族では《寄生虫症感染・回復の体験》《寄生虫症への再認識》《感染の告知》《社会的経済的事情》《健康への希求》《親としての責任感》、モン族では《健康への希求》《家族のサポート》《社会的経済的事情》《感染の恐怖の自覚》であった。阻害要因として両民族で共通していたものは《予防意識と現実生活との葛藤》、《予防への無力感》、《地域文化、民間療法の尊重》、《無症候性感染》であり、その他、モン族のみ《学習機会・情報の不足》、《基礎学力の不足》が抽出された。

(3)は、STHに関する知識、態度、実施と生活環境など、合計32項目の質問紙を用いた聞き取り調査を行った。その後、ストーリーブックを用いた介入を行い、同様の質問紙を用いた調査を行い、介入前後の比較を行った。ストーリーブックを用いた健康教育はラオ族の知識、態度は改善したが、実施は改善しなかった。モン族では態度、実施は改善したが、知識は改善しなかった。STHの予防策は日常生活習慣に根ざしており、これまで日常的に行っていた行動・ライフスタイルの変化を可能にする具体的な方法を教授できる健康教育の実施が必要である。
クモ膜下出血における神経性脳血管調節因子の修復に関する検討

くも膜下出血(SAH)後における脳血管の一酸化窒素(NO)作動性神経による神経性調節の変化を形態学的に調べるため、NO合成酵素(NOS)含有神経の免疫組織化学的および組織化学的検討を行った。400gの雄性SDラットを用いて右頚部内頚動脈経由で挿入した3-0ナイロン糸にて血管内より突き抜く実験モデルにてSAHを作成した。経時的に灌流固定し両側の脳主幹動脈および翼口蓋神経節(SPG)を摘出した。脳血管はwholemount標本にて、SPGは凍結切片として神経型NOS(nNOS)、内皮型NOS(eNOS)、誘導型NOS(iNOS)の免疫染色およびNADPHdiaphoraseの組織化学染色を施行した。結果は、nNOS含有血管周囲神経線維およびSPG内nNOS含有細胞はSAH直後よりその密度が漸時減少し2448時間では、最も低下しその後、徐々に回復した。この脳血管のnNOSの染色性の低下は反対側に比しSAH作成側において、より強くかつ遷延化する傾向にあった。eNOSおよびiNOSの免疫染色性は経過中、血管周囲神経線維およびSPG内神経細胞においては認められなかった。SAH後の脳循環動態にNO作動性神経による神経性調節機構の障害が関与していることが示唆された。このため次年度は、くも膜下出血後の脳脊髄液中のnitric oxide産生に関わるアミノ酸を中心として測定を行った。くも膜下出血後Day711に脳咳受益を採取した10例の女性(平均年齢54.3歳)(SAH群)と突発性正常圧水頭症およびくも膜下出血後1ケ月を経過した10例の女性(平均年齢65.3歳)(コントロール群)を対象として、脳脊髄液中の41種類のアミノ酸HPLC法にて定量した。結果として、SAH群の脳脊髄液中のThreonine,Asparagine,Glutamine,Valine,Histidine濃度はコントロール群に比べて有意に上昇していた。また、このうちでGlutamic acidに関しては、SAH群の8名で上昇し、その平均値は15.7±10.6nmol/mlであった。一方コントロール群では、全ての脳脊髄液中にはGlutamic acidは検出されなかった。ArginineとCitrullineの濃度には、両群に有意差を認めなかった。今回の研究を通して、くも膜下出血後の病態に脳血管および脳脊髄からの分析より、NOを介する血管攣縮の発生機構が存在する可能性が推察された。3種類の一酸化窒素合成酵素、アセチルコリン合成酵素(Choline acetyltransferase)、一酸化炭素合成酵素(hemo oxygenase-2)を指標に脳主幹動脈の血管周囲神経及び自律神経節の神経細胞においてくも膜下出血(SAH)後の病態下で傷害される神経支配機構につき経時的に免疫組織学的、分子生物学的な解析を行った。250350gのSDラットを用いて内頚動脈よりナイロン糸を頭蓋内まで挿入し、内頚動脈分岐部にて内側より突き破り

実際のSAHにより近い実験モデルを作成した。SAH直後、1時間後、6時間後、24時間後、48時間後、4日後、6日後、2週間後の各時点において、灌流固定後、脳血管(前大脳動脈、中大脳動脈、後大脳動脈、脳底動脈、ウィリス動脈輪)、自律神経節を摘出して、上述の標本(脳血管のwhole-mount標本及び凍結標本によるcross section、神経節は凍結標本)を用いてbNOS,eNOS,iNOSの免疫染色性の分布パターンの推移を調べた結果、くも膜下出血後にbNOSの免疫染色性は経時的に減少し、特にこの変化はくも膜下出血側に著しく、1週間以降には染色性の改善化傾向が観察された。平滑筋細胞内カルシウム濃度上昇やnitric oxde(NO)の誘導をもたらす物質として脳脊髄液中のトランスフェリンが、NOを介して脳血管攣縮に一役を担う可能性に関して報告してきた。そこで、くも膜下出血後の脳脊髄液中のNO産生に関わるアミノ酸を中心として測定を行った。くも膜下出血後Day711に脳脊髄液を採取した10例の女性(平均年齢54.3歳)(SAH群)と突発性正常圧水頭症およびくも膜下出血後1ケ月を経過した10例の女性(平均年齢65.3歳)(コントロール群)を対象として、脳脊髄液中の41種類のアミノ酸をHPLC法にて定量した。結果は、SAH群の脳脊髄液中のThreonine,Asparagine,Glutamine,Valine,Histidine濃度はコントロール群に比べて有意に上昇していた。また、このうちでGlutamic acidに関しては、SAH群の8名で上昇し、その平均値は15.7±10.6nmol/mlであった。一方コントロール群では全ての脳脊髄液中にはGlutamic acidは検出されなかった。ArginineとCitrullineの濃度には、両群に有差異を認めなかった。よって、41種類のアミノ酸のうち5種類がくも膜下出血後の脳脊髄液中で上昇し、特にGlutamine acidは測定可能症例が多く存在していた。
計算機光学に基づくギガピクセル3D顕微鏡の創出とデジタル3D細胞診断の実現

Whole slide imagingスキャナを用いた符号化撮像による多視点全焦点顕微鏡画像の取得システムを実装し,撮像後の視差解析に基づく三次元画像再構成アルゴリズムを開発した.直接的は実装では,顕微鏡の光学設計上対象距離に対し大きな視差量が得にくいこと,撮像対象としている細胞診標本に細胞の重畳が多く相関演算に基づく視差解析精度が低いことから,原理実証のためには手法面でさらなる工夫が必要であることが分かった.この結果を踏まえ,顕微鏡光学系のパラメータを柔軟に調整できるようにするための自作光学系の設計,及び視差量拡大方法の検討を行った.視差拡大手法について,瞳面位相変調を用いた視差量拡大化の新しい技術について着想があり,現時点で検証途中である.現有している実験系での有意な解析が困難であることがわかり,装置開発の必要が生じたため.光学的な視差量拡大,及び画像再構成手法の高度化を軸に,提案技術の実証を目指す.Whole slide imagingスキャナを用いた符号化撮像による多視点全焦点顕微鏡画像の取得システムを実装し,撮像後の視差解析に基づく三次元画像再構成アルゴリズムを開発した.直接的は実装では,顕微鏡の光学設計上対象距離に対し大きな視差量が得にくいこと,撮像対象としている細胞診標本に細胞の重畳が多く相関演算に基づく視差解析精度が低いことから,原理実証のためには手法面でさらなる工夫が必要であることが分かった.この結果を踏まえ,顕微鏡光学系のパラメータを柔軟に調整できるようにするための自作光学系の設計,及び視差量拡大方法の検討を行った.視差拡大手法について,瞳面位相変調を用いた視差量拡大化の新しい技術について着想があり,現時点で検証途中である.現有している実験系での有意な解析が困難であることがわかり,装置開発の必要が生じたため.光学的な視差量拡大,及び画像再構成手法の高度化を軸に,提案技術の実証を目指す.光学系実装が遅れたため.次年度当該目的に使用予定.
戦後音楽運動における公共性の諸相―戦後民主主義理念再考のために―

日本学術振興会特別研究員(DC1)として最後の年度となった本年は、これまでに調査を重ねてきた大阪労音に関する研究をまとまった形の論文に仕上げる作業に集中することとなった。その過程で、理論装置として機能させるべく考察を重ねていた「キッチュ」というテーマについて、国際学会AMIC(Asian Media Information and Commumcation Centre)で発表したことで、国際的に通用する研究へと育てるためのヒントを得られたことも大きい。元来、ドイツ語であった「キッチュ」が英語圏の人間にとってどのような意味を持つのか、という点は今後の課題ともなった。調査の進展としては、二点が挙げられる。まず第一点として、大阪労音の前史としての宝塚についてより詳細に分析したことを挙げておきたい。大阪労音の初代会長であった須藤五郎という人物は元・宝塚の指揮者であり、実際に数えてみたところ、戦前・戦後を通じてちょうど100の公演に関与していることがわかった。さらに、宝塚に関する先行研究を調べる中で、宝塚が人々の西洋イメージを反映した「イメージの西洋」によって大衆性と教育性を両立していたという事実も明らかになった。このことは「イメージの教養」たるジャズ・ミュージックによって会員層を拡大した労音の手法と相似的である。このメカニズムこそ、「イメージの〇〇」という形で人々の共同主観に訴えかける「キッチュ」のそれであった。本研究で追求してきた文化的共通基盤のよりどころとは、動員力と教育力を兼ね備えたこの「キッチュ」であったと結論づけられよう。調査の進展における二点目は朝日会館に関するものである。朝日会館には大阪労音設立における影の立役者として以前から注目していたが、朝日会館のオーナーである朝日新聞社に足を運び、実際にその通史や機関誌を閲覧することで、大阪労音との協力関係の実態を知ることができた。意外なことに、朝日会館の公式記録を見る限り、少なくとも1950年代前半において大阪労音の公演は一度としておこなわれていない。これは、大阪労音の公演に際しての賃館が、十河巌という当時の会館長の権限によって私的なものとして行われていたためである。『大阪労音十年史』に記されていた「好意的賃館」の意味がここで明らかになった。すなわち、初期における大阪労音は会員集めを含め、すべてが個人的つながり(あるいは社会関係資本といっても良い)によって運営されていたことが明らかになった。以上のような新たな研究成果を盛り込みつつ完成した集大成としての論文は、京都大学教育学研究科において審査され、結果として博士論文として認定された。また、この成果を著書として出版するため、某出版社とも企画の段階に入っている。その意味で本年は日本学術振興会特別研究員としての研究を締めくくる集大成となった年度であったといえる。戦後日本における文化的共通基盤を明らかにするという当初の目的は十分に達成されたと考える。要約すれば、教養とキッチュ、この2つの一見相反する文化の混淆にこそ、それはあった。そのことをまとめた成果は京都大学教育学研究科に博士論文として認定された。今後は成果を書籍にして世に問うとともに、文化的共通基盤の崩壊過程に視点を移そうと考えている。そのため、現在は80年代音楽雑誌研究に着手している。当初の計画通り、昨年は様々な労音関係者へのインタビューを実施し、査読雑誌には2本の論文を投稿。内1本は掲載が決定している。10月には学会における口頭発表もおこなった。こうしてみると、昨年は成果発表に勤しんだ年だというようにも思えるが、その陰で学問上の大きな進歩も見られた。労音に最も多く出演していた歌手、ペギー葉山氏やその事務所社長である太田氏にインタビューをとるうちに、新たな研究のパースペクティブを獲得したのである。それは彼らの口から浅野翼なる人物についての話題が出たところから始まる。この人物は資料等には全く残っていないが、実は山崎豊子の小説『仮装集団』の主人公のモデルであり、その実態は初期の労音を支えた名プロデューサーだというのである。浅野翼を調べる内にわかってきたのは、全盛期の労音やその他の同時代の組織には優秀なプロデューサー達が存在していたことである。彼らは自分たち自身が専門家になるのではなく、優秀な専門家たちを適材適所に配置することで素晴しい作品群を創造していった。専門家たちが有している能力を「貫く知」と表現するならば、むしろプロデューサーは「連ねる知」とでも呼ぶべき能力に特化しているといえるだろう。分野の専門分化が進み、違った分野の人間同士が共通言語を持てなくなりつつある現代においてこそ、この「連ねる知」は重要な意義を持っている。なにもこれは芸術やテレビ番組といった分野に限らない。学問の面でも「連ねる知」の衰退による弊害が起こっていることが、昨年の京都大学人文学研究所の記念講演でも加藤秀俊氏によって指摘されている。「玄人」と「素人」の間にあってその両者に受け入れられる作品を創造するバランス感覚を持ったプロデューサー達こそが、中間文化の時代の公共性を担保する作品を生み出しえたのではないか。これが一年間の研究を経た現在における私の仮説である。昨年度は研究の成果が形になって現れたアウトプットの年であったといえる。まず今年度の初めには、社会教育学会紀要に論文「社会教育団体としての労音」が掲載された。このことは、自身の研究領域が教育と深くかかわっていることを意識化する一助となった。

次にマス・コミュニケーション研究にも論文「戦後音楽運動における教養的娯楽の変容」が掲載され、メディア論という自分の足場を固めることにもなった。さらに、労音を調べていくうちに行き当たった浅野翼という人物についても研究を進め、このアイデアをもとにした発表をマス・コミュニケーション学会秋季大会でおこない、年末には論文「プロデュースという思想-浅野翼を中心に-」として、教育学研究科紀要に掲載が決定した。上記のように本筋の研究のアウトプットをすすめつつも、様々な外部の活動にも参加することができた。それをまた自身の研究にフィードバックするという良いサイクルを作ることができたのもこの1年の収穫であったといえる。そしてなにより昨年度は、研究課題である公共性を担保する文化的共通基盤として、教養をこえる可能性を持った「キッチュ」という概念に出会えたことが大きい。「いかもの」「俗悪」と訳されるキッチュはしかし、インテリから一般庶民にいたるまで多くの人間が無意識のうちに共感し、そこにあることを似つかわしいと感じる「民衆文化の発気」であり、「歴史におけるはばとあつみ」を有した重要な文化的要素である。この概念はこれまでの自身の研究全てを統合し、さらに公共性研究に一定の進歩をもたらす可能性を十分にはらんでおり、この概念に着目できたことは大きな進展であったといえよう。日本学術振興会特別研究員(DC1)として最後の年度となった本年は、これまでに調査を重ねてきた大阪労音に関する研究をまとまった形の論文に仕上げる作業に集中することとなった。その過程で、理論装置として機能させるべく考察を重ねていた「キッチュ」というテーマについて、国際学会AMIC(Asian Media Information and Commumcation Centre)で発表したことで、国際的に通用する研究へと育てるためのヒントを得られたことも大きい。元来、ドイツ語であった「キッチュ」が英語圏の人間にとってどのような意味を持つのか、という点は今後の課題ともなった。調査の進展としては、二点が挙げられる。まず第一点として、大阪労音の前史としての宝塚についてより詳細に分析したことを挙げておきたい。大阪労音の初代会長であった須藤五郎という人物は元・宝塚の指揮者であり、実際に数えてみたところ、戦前・戦後を通じてちょうど100の公演に関与していることがわかった。さらに、宝塚に関する先行研究を調べる中で、宝塚が人々の西洋イメージを反映した「イメージの西洋」によって大衆性と教育性を両立していたという事実も明らかになった。このことは「イメージの教養」たるジャズ・ミュージックによって会員層を拡大した労音の手法と相似的である。このメカニズムこそ、「イメージの〇〇」という形で人々の共同主観に訴えかける「キッチュ」のそれであった。本研究で追求してきた文化的共通基盤のよりどころとは、動員力と教育力を兼ね備えたこの「キッチュ」であったと結論づけられよう。調査の進展における二点目は朝日会館に関するものである。朝日会館には大阪労音設立における影の立役者として以前から注目していたが、朝日会館のオーナーである朝日新聞社に足を運び、実際にその通史や機関誌を閲覧することで、大阪労音との協力関係の実態を知ることができた。