hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺体を取り扱う葬儀業者の感染予防対策

近年、さまざまな職種で職業感染が危惧されているが、なかでも遺体を取り扱う葬儀業者は医療施設、一般家庭、事故現場等からの遺体搬送に携わり、更に取り扱いの多くを占める医療施設では、死後の処置を葬儀業者に委託する傾向が増えていることから、葬儀業者の遺体からの職業感染リスクが上昇していると考えた。このことから葬儀業者は常に何らかの感染症に罹患する危険があり、労働安全衛生法による労働者の安全と健康確保の観点から、業務上の感染症罹患の危険性を把握しこれを予防する必要があると考える。そこで、平成2627年度は、東京、神奈川、千葉、埼玉の首都圏で葬祭専門事業者団体に加盟する葬儀業者を対象に、感染予防の実態に関する質問紙調査を実施した。その結果、葬儀業者の業務には遺体の搬送以外にも寝衣交換・清拭・汚物の処理といった死後の処置も多く、その際の遺体の血液・体液の付着や漏出、自分自身への感染の恐怖、及び不規則勤務からくる健康状態の不安等を抱えていることが分った。また、遺族感情への配慮等のため感染防護具が使用しにくく、手袋・マスク・納体袋の各2割程度以外はほとんど使用していない状況であった。さらに、自身に感染の知識がないことにも不安を感じていたが、この原因の多くが遺体引渡し時の医療者からの遺体の感染状態に関する情報が得られないことであった。以上のように、遺体取り扱い時に葬儀業者が抱えている感染予防に関連する様々な現状や問題点が明らかとなり、葬儀業者が職業感染リスクの高い職種であることが確認された。この結果を受けて、平成2728年には、研究協力を依頼した葬祭専門事業者団体及び新たに霊柩自動車関連団体にも働きかけて、宮崎県、滋賀県、大阪府において感染予防に関する研修会を開催し、更に各種感染防護具を持参して正しい装着方法の演習を実施した。以上の成果は3件の医学系学会にて発表し現状及び問題点を報告した。遺体を取り扱う葬儀業者は、医療施設、一般家庭、事故現場等からの遺体搬送のみならず、死後の処置等の実施により遺体との接触による感染のリスクも増しており、職業感染リスクが高い職種といえる。本研究では葬儀業者の職業感染リスクを把握するため職務内容を調査した。その結果、防護具の使用が少なく、自身の汚染に不安を感じており、更に医療者からの感染情報がないうえに感染予防の知識不足も不安要素と判明した。昨年度の計画では、葬儀業者の業務内容を把握するために、死体を取り扱う葬儀業者、及びご遺族の許可を得て、死体搬送、死後の処置、寝衣交換、湯灌、死化粧、納棺等の一連の葬儀業務に同行し、業務内容を数日に渡り観察、調査し、その後同従業員数名に聞き取り調査を実施し、日常的な葬儀業務としての仕事の流れ、非日常的に発現した何らかの事象、遺体との接触時期、接触時間、その方法等の業務内容を把握するまでを実施する予定であった。しかしながら、依頼した数社から、死体を取り扱う業務に関してご遺族の許可を取ることは倫理的に困難であり、当該従業員もまた業務を実施しにくい旨の返答があった。そのため、死体を取り扱う従業員数名を紹介していただき聞き取り調査を行う計画に変更し以下について聴取した。1遺体取り扱い時の遺体からの出血・体液等の漏出経験の有無及び漏出部位、並びに場面・対処法2健康診断実施時の肝炎等の抗体価検査の有無3肝炎等のワクチン接種の有無とその種類4業務中に罹患したと思われる疾患や症状5遺体引き取り場所(医療機関・施設等)からの疾患名・感染症・取り扱いに関する指導の有無及びその割合6遺体引き取り場所(医療機関・施設等)から得たい情報や指導内容7遺体の保存と保管方法8搬送車や処置現場の消毒方法
重度な知的障害者の水泳指導研究-シンクロ的泳ぎの導入による遠泳学習への効果-

本研究の目的は,重度な知的障害者A:GOちゃんが,3年間のプールでのシンクロを中心とした水泳指導を通じて海での遠泳を獲得できるかどうかを確認することにあった。得られた成果は次の通りである。(1)2008年度夏の遠泳においては,ほぼ全コースを一定の休憩を取りながら泳ぎ通すことができるようになった。(2)しかし,その翌年(2009年度夏)はほとんどのところを泳がず,最後の約30mをようやく泳ぐことができたという結果となってしまった。以上2点の結果を通じて,以下3点を考察した。(1)障害特性として,自閉傾向があり,知的障害,行動面で重度な障害を有する広汎性の発達障害であること。(2)前頭葉機能としてのワーキングメモリーにおける問題が大きいこと。(3)泳ぎの運動を持続的に行えるためには,呼吸法のアフォーダンスを誘発するポールくぐりの運動課題とシンクロ的泳ぎを併用して行うことが重要であること。研究目的は,行動制御の重度な知的障害のあるA(現在25歳男性)の泳ぎのデータを収集し、彼のプールでの泳ぎの変容と、海での遠泳時の泳ぎの変容とを比較・検討するものであった。対象児のAとの比較のために、Aと同様に行動制御の困難なB及び、逆に行動制御の点では軽度で泳ぎもうまいCとの間で海での泳ぎの特徴並びに,プールでの泳ぎの変容について観察した。今回は、変化の過程の分析ができる、プールでの動作経過の印象分析によるものでの整理をしておく。(1)第1期(6月から9月末):この段階でのシンクロ泳ぎ(フェスティバルで5月に取り組んだ課題)で行った際、みんなで手をつないで輪になって、「潜って、パッ(息つぎ)」での動きには、AもBもできない。Cは流れもよく把握していて、動作する。(2)第2期(10月から11月末):新しい曲を「めだかの兄妹」という言葉と動作が関連的に表象しやすいものを選び、振り付けをつくる段階。Aはこの期間ではほとんど歩いているだけという感じの動きしかできない。Bは10月はじめ頃は全くできていないが、2回ほどその振り付けを学習すると、できる動作も増えてくる。Cは、振り付けの変化した2回目を除き、おおよそどの課題もこなして動作できるようになってくる。(3)第3期(12月から3月まで):Aは、「潜って、パッ」の動作や上向きに浮く動作、顔をつけて泳ぐ動作などが1月の終わり頃からだんだんとできてくる傾向も見られたが、2月になって、首を寝違えたり、また足に魚の目ができたりして、マイナス要因が重なって伸び悩んだ。Bは不得意な顔つけ動作以外は出来るようになってくる。彼の場合は、上向き動作(顔つけるのがイヤな反面、顔をつけずに済む上向き浮き動作)は比較的積極的である。また、「潜って、パッ」の動作でなら、顔つけ動作も概ねできてくる。Cは、ほとんどの課題はこなせるが、上向き浮きの動作では腰が下がってきて浮きにくいこともある。が、それも回を重ねるとその日のうちの2回目はだいたいこなせるようになる。今年度,当初の研究計画との変更を余儀なくされた。主な理由は,対象者A(現在26歳男性:重度な知的障害者)と同等な発達状態の障害者Bが,障害児学校高等部卒業後,家庭の事情等も含め,遠泳に参加できなくなったことで,Aの泳ぎ行動の発達経過を対比する対象者が実質的にいなくなった。一方Cは,Aと対比する意味が全くないほどに,プールにおいても海においても泳力レベルが違いすぎるので比較研究の意味をなさないことが昨年1年間の研究を通じて明らかとなった。そこで今年度は,Cに比べ,プールのシンクロ泳ぎにおいては優秀だが,海の遠泳では波や風,深さ等により昨年やっと一周だけ自力で泳ぎを獲得した(約200mほどは泳いだ)Dを比較対象者として取り上げた。(1)Aはシンクロにおいて,5月のシンクロフェスティバルに比べて,その後だんだんとプールの中で,顔をつけることやみんなと「潜ってパッ(手をつないで息つぎ)」をすること,そして途中顔をつけ浮くこと(Aは浮く動作までやれないことが多いが)等が上手になっていく(やるようになっていく)。

(2)遠泳時,2007年の夏までは,彼においては往復300mくらいのコースを,沖までの道中では概ね泳がず,浮き輪に捕まったり,少し潜ってみたりを繰り返しながら行き,後半になって,回りから(私たちの側から)促されて何とか泳ぐということを数年繰り返してきたが,2008年夏は,前半から随行するリーダーに軽い身体補助(顔をつけてグライド姿勢で浮き身をとる助け)を借りて浮き身をとること,そして息つぎをしてまた同じことを繰り返すことなどをしながら,約200mくらいの距離を概ね泳ぎ通すことができた。この軽い補助が発達の最近接領域(ヴィゴツキー)として働いたようだ。(3)Dは,今年の方が少し波が大きく風も向かい風だったので,昨年よりも少し泳力が落ちたかのような泳ぎだった。このように,環境的要因が通常泳力の発揮に作用する。重度な知的障害をもっA(2009年8月現在26歳)は,2008年度の遠泳で,約400mを何とか継続酌に稼げた。だが,その後半は無理に頑張って泳ごうとするものであったので,遠泳でもっと安定的に継続できる力を培っておくために,息つぎ時の動作を楽に行えるようにすることに主眼をあて,シンクロだけではなく,泳ぎの動作がスムーズに行くための練習も行っていった。その方法として採用したのが,アフォーダンスの原理を導入することを意図して,6月末頃から輪くぐりを行った。ところがそれをくり返すにつれて,輪をくぐって息つぎを行う回数も減り,遠泳を終えてプールで泳いだときは12分間プールの隅のあたりから動かないということすら起こった。概ね,7月21日から「泳いで息つぎをする」ことがなくなり,7月28日からは「顔つけをする回数」がほぼ無に等しいものとなった。その結果,8月30日から31日にかけて行った遠泳では,海では波が高く泳ぐのが難しい状況という状況変化もさることながら,遠泳の最後になるまで泳がなかった(最後30mほどはみんなの励ましをきっかけに何とか泳ぐに至った)。波については,昨年までも同様に,8月末の海は風が吹き,波立つことが多いにも拘わらず泳げていたことを考えると,2009年での様子は,かつてこの研究に着手するきっかけとなった,2002年から2003年にかけての状態にきわめて類似したものであることがわかる。彼の泳ぐことに消極的,拒否的である態度は結局その年の12月頃まで続くことになった。年が明けてからは少しずつ泳ぐ兆しも見せ始め,2月にプカプカポールを使って泳ぐ場をセットすると,少しずつ泳ぐようになった。プカプカポールとは180cm×直径7cmのポリエチレン製の柔らかい浮き棒の両サイドを2mの長さの紐でつないだ,呼吸し・潜る・進む空間である。この空間が輪くぐりの輪よりもずっと広い空間である。これにより,彼の気持ちの回復とこれを使うタイミングがちょうどよかったのかもしれない。こうした1年の経過を振り返ってみると,○知的に重度な障害をもつ人においては,心理的影響など多様な影響が泳ぐ動因に働いていること。○いったん泳ぎへの動因を低下させてしまうと,泳ぐ行為を回復するのはきわめて困難であること。○しかし,泳ぐ空間を広くした場などの保障により,行為に変化を来す条件を生み出しうること。○シンクロにつながる歌遊びでは少しはみんなとともに活動することで幾分行為をすることもあったが,この側面でもきわめて消極的な1年であった。○総じて,行動制御をうまく機能させられない重度な障害をもつAにおいては,シンクロ導入だけでは遠泳への効果は期待できず,泳ぐ行為を発揮するかどうかに,彼の情動や生活感情が作用しており,それらの総合的な機能との関係で泳ぐ行動の好不調を成り立たせている。
チタン及びその酸化物に対する新しい熱還元・炭窒化プロセス開発

アルミナ坩堝の中にチタン粉末を入れ,その上を鉄粉,グラファイト粉,アルミナ粉から成る混合粉末で覆い,大気中で1273 K付近に加熱した。熱処理後,チタン粉末は濃灰色を呈し,その表面にはチタン炭窒化物,Ti(C, N),が形成された。これは,加熱時に混合粉末の下部に非酸化性の雰囲気が生じ,混合粉末中の炭素,大気中の窒素がそれぞれチタン中へ拡散したことを示している。この熱処理法は,酸化チタン(ルチル)粉末の熱還元にも利用可能であった。チタンは,高い比強度と優れた耐食性を有するため,鉄鋼の有力な代替材料として注目されるが,大きな課題が2つある。1つは製造コストが高いこと,もう1つは鉄鋼に比較して耐摩耗性に劣ることである。特に後者については,用途拡大のためにも特性改善が不可欠であり,PVDやプラズマ窒化などによる表面改質がこれまでに数多く試みられている。ところで,我々のグループは,粉末冶金の分野で多用される「鉄粉」を利用することで,チタンを簡便に表面改質できることを見出した。さらに最近,この方法は酸化物の還元にも利用可能であることがわかってきた。そこで本研究では,鉄粉・グラファイト粉・アルミナ粉から成る混合粉末を使った,新しい熱還元・炭窒化プロセスについて調査を開始した。【熱還元プロセス】酸化チタン(TiO2,ルチル)粉末約1 mlを鉄粉,グラファイト粉,アルミナ粉を体積比1:1:1で混合した粉末約6 mlで覆い,大気中で1373 Kに3.6 ks保持した後,室温まで炉冷した。得られたルチル粉末は加熱前の白色から黒色に変化し,さらにX線回折では,ルチルのすべてのピーク強度が小さくなり,特に(110)の回折ピーク(メインピーク)は消滅するに至った。熱処理後に凝集したルチル粉末には炭素が含まれていたことから,混合粉末で覆われた領域には非酸化性の雰囲気が形成されたと考えられる。【炭窒化プロセス】これまでは,鉄粉やグラファイト粉などから成る混合粉末にチタンを直接埋め込んだ後に窒素フロー中で加熱し,その表面にチタン炭窒化物層を形成していたが,混合粉末に埋め込まなくても十分に改質できることを新たに見出した。これによりチタンへの鉄粉等の付着を避けることが可能になり,よりきれいな表面状態を保てるようになった。「科学研究費助成事業交付申請書」には,平成27年度の研究実施計画として以下のものを挙げている。【熱還元プロセス】処理条件の最適化【炭窒化プロセス】処理条件の最適化・特性評価鉄粉を利用した【熱還元プロセス】を酸化チタン(TiO2,ルチル)粉末に適用し,大気中での加熱であってもルチル粉末は還元されることがわかった。この現象は,真空ポンプを使用しなくても試料の酸化を避けられる,新たな熱処理法としても大変興味深い。しかし,このような現象がなぜ起こるのか,未だよく理解できていないことが問題として挙げられる。後述するように,熱力学データが充実した純鉄や酸化鉄も熱処理の対象として追加し,混合粉末の内部や周辺で起こる現象を明確にしなければならない。一方,【炭窒化プロセス】については,鉄粉やグラファイト粉から成る混合粉末にチタンを直接埋め込まない,新たな表面改質法を見出し,特許出願することができた。また,設備備品として購入した摩擦摩耗試験機により,改質後のチタンは優れた耐摩耗性を有することを確認した。なお,その最適処理条件等の詳細については,これから本格的に調査する。Ti(C, N)系サーメット工具は,超硬合金と比較して耐摩耗性や耐酸化性などに優れる一方で,その主成分であるTi(C, N)粉末を所望の組成や粒径に合成することは難しいとされている。このため,現在の製造法では生産性が悪く,製造コストが高くなるといった問題がある。ところで,我々のグループは,粉末冶金の分野で多用されている「カーボニル鉄粉」を利用することで,チタンの表面に炭素や窒素を容易に拡散できることを見出した。しかも,この方法は酸化物の還元にも利用可能である。そこで本研究では,この鉄粉を使った,新しい熱還元・炭窒化プロセスについて調査し,Ti(C, N)粉末の合成を目指した。酸化チタン(ルチル)粉末約1 mLをアルミナ製の耐熱坩堝の底に敷き,その上に鉄粉,グラファイト粉,アルミナ粉を1:1:1で混ぜた粉末約6 mLを載せた。次に,坩堝ごと大気中で1373Kに1時間保持後,炉冷した。その結果,ルチル粉末は熱処理前の白色から黒色に変化し,さらにXRD測定の結果から,低次の酸化チタンの生成が示唆された。そこでTEM観察を行ったところ,ルチル粉末を取り囲むようにアモルファス状の炭素が確認された。すなわち,ルチル粉末が炭素膜でコーティングされていた。また,粉末内部にはマグネリ相と思われる組織が観察され,ルチルの還元が生じた可能性がある。保持時間を増加すれば,ルチル粉末から金属チタン,さらにはTi(C, N)が得られるものと期待される。そこで,保持時間の影響を調査したが,そのような変化は認められなかった。これは,大気中で加熱しているため,混合粉末中の鉄粉の酸化が進行し,ルチル粉末に変化をもたらす雰囲気を長時間維持することが困難になったためである。したがって,ルチル粉末からTi(C, N)

粉末を直接作り出す【熱還元・炭窒化連続プロセス】の実現は難しいことがわかった。「研究実績の概要」で述べたように,ルチル粉末からTi(C, N)粉末を直接得る【熱還元・炭窒化連続プロセス】の実現は困難なことが判明した。しかしながら,粒径1545ミクロンのチタン粉末を出発材料とすることでTi(C, N)粉末(但し,酸素も固溶している)を得ることには成功した。驚くべきは,鉄粉・グラファイト粉・アルミナ粉を混ぜた粉末をチタン粉末の上に載せただけにもかかわらず,大気中の加熱であってもチタンの過度の酸化は抑えられ,しかも粉末同士は焼結せず,全ての粉末内部に炭素や酸素,窒素の拡散が認められたという点である。また,これを板状に加工したチタンに対して適用した場合にも同様な結果が得られた。このような研究報告はこれまでになく,真空排気装置を使用しなくても試料の酸化を避けられる,新たな熱処理法・表面改質法として大変興味深い。しかし,このような現象が発現する理由について調査を続けているが,その明確な答えは未だ得られていない。これを明らかにすることが,【炭窒化プロセス】を確立するための最優先の課題であると同時に,【熱還元プロセス】の理解にも繋がるものと期待する。したがって,最終年度となる平成29年度は,この原因究明に絞って研究を推進する。我々の研究グループでは,粉末冶金の分野で多用されている「カーボニル鉄粉」を炭素粉に混ぜ合わせ,その中にチタンを埋め込み,窒素フロー中で加熱・保持することで,チタン中に炭素や窒素を容易に拡散できることを見出した。このような現象は大気中で加熱した場合にも認められ,さらに酸化物の還元にも利用可能な現象であることがわかってきた。そこで,鉄粉と炭素粉を使った,新しい熱還元・炭窒化プロセスの開発を目指して,研究を開始した。しかしながら,平成27・28年度の研究を通して,ルチル粉末を還元・炭窒化してTi(C, N)粉末を直接作り出すことは難しいとの結論に至った。そこで,ルチル粉末については,加熱・還元により黒色の低次酸化チタンにすることで黒色顔料として利用することを新たな目標とした。具体的には,鉄・炭素混合粉末にアルミナ粉末を添加し,ルチル粉末の黒色化に及ぼす加熱温度・保持時間・アルミナ添加量の各影響について調査した。一方,大気中での加熱によって金属チタンに炭素や窒素を拡散させる方法については,そのメカニズムも含めて詳細な調査を行った。アルミナ坩堝の底に純チタン粉末(粒径0.015ー0.045 mm)約1 mLを敷き,この上を市販の鉄粉,グラファイト粉,アルミナ粉から成る混合粉末約6 mLで覆い,坩堝に蓋をした。これを電気炉にセットして加熱を開始し,大気中,873ー1473 Kの温度域に保持した。グラファイト粉とアルミナ粉を混ぜ合わせただけでは,1273 Kに加熱した後のチタン粉末は酸化され,白色の焼結体となった。しかし,鉄粉を含む混合粉末を使用した場合にはチタンの炭化物(または窒化物)の生成が示唆された。特に1473 K,3.6 ksの熱処理では,酸素・炭素・窒素の拡散によりチタン粉末全体が炭化物(または窒化物)になり,金属チタンの領域は観察されなくなった。アルミナ坩堝の中にチタン粉末を入れ,その上を鉄粉,グラファイト粉,アルミナ粉から成る混合粉末で覆い,大気中で1273 K付近に加熱した。熱処理後,チタン粉末は濃灰色を呈し,その表面にはチタン炭窒化物,Ti(C, N),が形成された。
微生物由来Mer輸送体の有害金属輸送活性の解析と有害金属複合汚染浄化への利用

研究代表者はこれまでに水銀耐性菌由来のMer輸送体が無機水銀だけでなく、メチル水銀やフェニル水銀を輸送することを見出した。本研究ではMer輸送体の有害金属輸送活性の解析および有害金属複合汚染浄化への利用性を検討した。その結果、MerC, MerE, MerF, MerTがそれぞれカドミウム及び亜ヒ酸輸送活性を有することが明らかとなった。さらにMerCはクロム酸輸送活性を有することが示された。水銀輸送体として同定されたMer輸送体の中でもMerCが水銀をはじめカドミウム、ヒ素、クロムなど多様な金属輸送活性を持つことが明らかとなったことから、有害金属複合汚染に適用できることが期待された。有害金属による複合的な環境汚染が問題となっており有効な除去法の開発が求められている。植物の生理活性を利用した浄化方法であるファイトレメディエーションは経済的で環境への影響が少ないという利点を持つ。しかし浄化期間・浄化効率が悪いという欠点を抱えるため、有害金属を効率的に取り込む輸送体の利用が有効であると考えられる。これまでに水銀耐性菌から見出された無機水銀および有機水銀を取り込む輸送体としてMerC, MerE, MerF及びMerTが同定されている。この中で、MerCは水銀だけでなくカドミウム輸送活性を有することが示唆されていた。しかし、MerC以外のMerE, MerF, MerTのカドミウム輸送活性については不明であったため、Mer輸送体のカドミウム輸送活性について検討した。水銀調節遺伝子(merR-o/p)の下流に水銀輸送遺伝子(merC, merE, merF, merT)をそれぞれ組換えたプラスミドpC7, pE4, pF17, pT5を大腸菌に形質転換した。pKF19kベクターを形質転換した大腸菌をコントロールとして用いた。各クローンのカドミウム取り込み量はフレーム式原子吸光光度法により測定した。その結果、MerC, MerE, MerFまたはMerTをもつクローンのカドミウム取り込み量がコントロールに比べそれぞれ有意に上昇した。以上の結果から、各Mer輸送体は水銀化合物のみならずカドミウム取り込み活性を有することが示唆された。このことから、Mer輸送体をファイトレメディエーションへ利用することにより、水銀だけでなくカドミウム等の有害金属による汚染の浄化を可能にすることが期待された。当初の予定通り、MerC, MerE, MerF,およびMerTの有害金属取り込み活性及び複合汚染下における取り込み活性について、カドミウムのみならずクロムやヒ素についても感受性試験を順次開始しており、おおむね順調に進んでいる。研究代表者はこれまでに、水銀トランスポーターとして見出されたMerC, MerE, MerFおよびMerTが無機水銀、フェニル水銀を輸送することを明らかにしていた。さらに平成27年度には、上記の水銀トランスポーターがカドミウムの輸送活性を有することを明らかにした。水銀トランスポーターとして同定されたMerC, MerE, MerFおよびMerTが水銀以外の有害金属を輸送することが明らかになったことから、平成28年度はMerC, MerE, MerFおよびMerTのヒ素およびクロム輸送活性について検討した。MerC, MerE, MerFあるいはMerT組換え大腸菌を用いて、亜ヒ酸、ヒ酸およびクロム酸取り込み量を誘導結合プラズマ発光分光分析法(ICP-AES)により測定した。MerC, MerE, MerFまたはMerTをもつクローンの亜ヒ酸およびヒ酸取り込み量はコントロールに比べそれぞれ有意に高くなった。また、MerE, MerFまたはMerTをもつクローンはコントロールとほぼ同等のクロム酸取り込み量を示したが、MerCをもつクローンのクロム酸取り込み量はコントロールに比べ有意に高かった。以上の結果から、MerC, MerE, MerFおよびMerTはそれぞれ亜ヒ酸およびヒ酸輸送活性を有することが明らかとなった。さらにMerCはクロム酸輸送活性を有すると示唆された。今回得られた知見から、Merトランスポーターの中でMerCは水銀、カドミウム、ヒ素、クロムなど最も多様な金属輸送活性を持つことが明らかとなった。当初の予定通り、MerC, MerE, MerFおよびMerTの有害金属取り込み活性についてカドミウム取り込み活性に加え、ヒ素およびクロム取り込み活性を有することを本年度新たに明らかにした。また、有害金属複合汚染条件における取り込み活性の金属選択性についても検討を開始しており、おおむね順調に進んでいる。現段階で最も有効な輸送体と考えられるMerCを組換えた植物を用いて、有害金属蓄積性について検討を開始している。これまでに水銀耐性菌から水銀トランスポーターとして、MerC, MerE, MerFおよびMerTが同定されている。研究代表者は平成27-28年度に、これらの中でMerCが水銀(Hg),カドミウム(Cd),ヒ素(As),クロム(Cr)などの有害金属輸活性を有することを明らかにした。一方、有害金属複合存在下において、Merトランスポーターが各金属に対しどのような選択性を示すのかは不明のままであった。そこで平成29年度は、水銀をはじめとした有害金属複合存在条件下におけるMerCの有害金属取り込み活性及び有害金属選択性について検討した。Hg+Cd, Hg+As及びHg+Crばく露条件下で、MerC組換え大腸菌のHg取り込み量は還元気化原子吸光光度法により、Cd, As及びCr取り込み量は誘導結合プラズマ発光分光分析法により測定した。その結果、Hg+Cd及びHg+Asばく露条件において、MerC組換え株のHg取り込み量はCdまたはAsの共存による影響を受けず、コントロール株に比べ有意に高かった。

一方、MerC組換え株のCd及びAs取り込み量はHgが存在するとコントロール株とほぼ同等となった。また、Hg+Crばく露条件では、MerC組換え株のHg及びCr取り込み量は互いの影響を受けず、それぞれコントロール株に比べ有意に高かった。これらの結果から、MerCはCdやAsよりもHgに対して高い基質選択性を有することが示唆された。一方、MerCのHgとCrの選択性が等しいことから、HgとCrの複合汚染に適応することが示された。研究代表者はこれまでに水銀耐性菌由来のMer輸送体が無機水銀だけでなく、メチル水銀やフェニル水銀を輸送することを見出した。本研究ではMer輸送体の有害金属輸送活性の解析および有害金属複合汚染浄化への利用性を検討した。その結果、MerC, MerE, MerF, MerTがそれぞれカドミウム及び亜ヒ酸輸送活性を有することが明らかとなった。さらにMerCはクロム酸輸送活性を有することが示された。水銀輸送体として同定されたMer輸送体の中でもMerCが水銀をはじめカドミウム、ヒ素、クロムなど多様な金属輸送活性を持つことが明らかとなったことから、有害金属複合汚染に適用できることが期待された。平成28年度ではMer輸送体のヒ素やクロムに対する輸送活性について解析すると共に、無機水銀及び有機水銀を含めた有害金属複合汚染条件下における各輸送体の有害金属取り込みについて解析し、浄化に最適なMer輸送体を選抜する。大腸菌における検証で有用であると判断されたMer輸送体を組換えた植物の有害金属耐性及び浄化活性について解析する。平成28年度以降はこれらの研究成果を科学論文に投稿する作業を行う予定である。平成29年度にはMerトランスポーターの有害金属複合汚染条件下における各トランスポーターの有害金属取り込み活性について検討し、金属を効率的に取り込む輸送体を選抜する。Mer輸送体を組換えた植物を用いて、水銀やカドミウムなどの有害金属複合汚染の浄化活性について検討する。平成29年度には、これまでの研究成果を雑誌論文や国際学会で研究発表する。環境薬学必要な機器および消耗品を購入したが当初の想定より経費節減できたため。研究に必要な試薬と消耗品について購入したが、当初の予定より多少経費節減できたため。試薬類(培地、制限酵素等)、プライマー、消耗品(ガラス器具、シャーレ、チューブ、チップ等)を主に購入する予定である。また、英語論文校閲・投稿など研究成果の発表に必要な経費として使用する予定である。試薬(金属標準液、培地、抗生物質、酵素等)と器具類(ガラス器具、シャーレ、チューブ、チップ、ピペット、マイクロプレート等)を購入する予定である。
老化および消化性潰瘍における消化管組織中プロトンポンプ遺伝子発現に関する研究

胃粘膜の酸分泌は加齢と共に変化し、それに伴い胃炎、消化性潰瘍、胃癌などの胃疾患も異なった病態を呈するが、胃粘膜の加齢に伴う変化の検討は乏しい。また消化性潰瘍治療に攻撃因子を抑制するprotonpump(PP)阻害剤の投与が行われているが、臨床における消化性潰瘍の病態の遺伝子学的検討や、PP阻害剤の胃粘膜の遺伝子発現に及ぼす影響については不明である。今回消化性潰瘍患者の生検胃組織においてpoly-merase chain reaction(PCR)法を用いPPmRNAの半定量化を行う共に、老化および消化性潰瘍患者で高率に検出されるHelicobacter pylori(Hp)のヒトの胃液中の量をcompetitive PCR法により定量化した。(1)プロトンポンプ遺伝子の発現の検討。PCR法とin situ hybridization法を用い、PP阻害剤であるomeprazoleのPPmRNAに対する影響を、胃潰瘍患者の生検胃組織において検討した。omeprazole 20mg/dayの投与前と投与4週後に胃体部粘膜を生検し、RNAの抽出と新鮮凍結切片の作製を行った。RNAから逆転写酵素によりcDNAを作成し、PPのN端側に対応するprimerとPCR法を行いPPmRNA増幅し、同時に増幅したβ-actinをinternal markerとしてPPmRNAを半定量化した。PPとβ-actin mRNAに対応する129bpおよび493bpのbandが検出され、β-actinで補正したPPmRNA量は、omeprazo-le投与後1.15から2.98に増加した。in situ hybridizationではPPmRNAは壁細胞の細胞質に主に染色され、omeprazole投与後濃度が増加し、PCR法の成績と良く相関した。(2)胃液中Hpの定量。内視鏡検査時に胃液を吸引採取後遠心し沈澱した粘液よりDNAを抽出した。Hpのureaseに対するprimerによりHpのDNAを増幅すると共に、同時に同じprimerで増幅される合成DNAを作製し基準とした。HpのDNAに対応する132bpのbandと基準とした合成DNAの66bpのbandが検出された。二つのbandの濃度比と加えた合成DNAの濃度から胃液中のHp DNAの定量が可能となった。(結果)PPとβ-actin mRNAに対応する129bpおよび493bpのバンドが胃潰瘍6例で検出された。β-actin mRNAのバンドで補正した胃体部PP mRNA量は、PPI投与後1.15から2.98に増加した。胃液中のHpのDNAに対応する132bpのバンドと基準とした合成DNAの66bpのバンドが検出された。二つのバンドの濃度比と加えた合成DNAの濃度をグラフにプロットし、濃度比が1となる合成DNAの量を胃液中のHpのDNA量とした。(結論)PCR法を用い、内視鏡下生検胃粘膜組織においてPP mRNAを検出した。PPI投与により、PP遺伝子の発現が増加した。消化性潰瘍との関連が示唆されているHpの胃液中の定量化を行い、Hp量とproton pump遺伝子の発現を同時検討が可能となった。
国語科授業における教師の実践的知識に関する実証的研究

本研究では、これまでの教師教育研究では、十分に開拓されていない授業の運営に関する研究を目的として進めた。それも、小学校・中学校・高等学校の国語科授業における教師の<実践的知識>に的を絞って、究明することを目的とした。1年目の平成10年度は、まずは文献研究によって、授業研究と教師教育研究の今日的到達点と残された課題の把握に努めた。さらに、小学校の国語科授業を継続的に観察し、教室談話(ディスコース)の観点から分析し、授業を担当した教師にもインタビューをした。2年目の平成11年度は、小学校・高等学校の国語科授業を継続的に観察することによって、授業における教師の<実践的知識>の事例研究を行った。また担当教師および抽出児童に、授業をめぐってインタビューを行った。その結果をナラティヴ(物語的)に記述し直した。3年目の平成12年度も、中学校・高等学校の国語科授業の継続的に観察した。教師が<実践的知識>として、授業の説明においてアナロジー(未知の事柄に既知の事柄を重ねて推論すること)を多様していることについて、分析した。3年間にわたる研究の結果、国語科授業で教師は、次のような実践的知識を運用していることを明らかにした。(1)教師は、他の児童が持っていないような観点から発言する児童の意見を重視して、それを他の児童の意見と関連させながら、授業を方向付けている。(関連性を創り出す)(2)教師は、言語コミュニケーションにおいて、授業の文脈に応じて、意味をずらしたり、意味の幅を広げたり、意味を重ねたりして、教育内容の理解を深めている。(多様性・多声性を創り出す)(3)教師は、アナロジーを使って説明をし、生徒の比喩的な理解を深めている。(アナロジー的理解の深まり)(4)国語科授業に関する様々な理論的知識を今・ここに起こっている授業の出来事の中で、文脈に適合するように変形させて使っている。(文脈への適合)(5)授業の中で、児童生徒、教師ともに複数のアイデンティティを形成している。本研究の目的は、次のようなものであった。これまでの教師教育における実践的力量形成では、前もって授業を設計することに重点を置いてきた。しかし、実際の授業過程では、教師やそれぞれの子どもが持つ社会・文化的な背景が、教室という社会の中で複雑に相互作用をしている。それは、教師やそれぞれの子どもの認知活動のコミュニケーション過程として立ち現れてくる。このように、教師教育における実践的力量形成では、授業の設計と授業を運営する力量の双方が求められる。本研究では、これまでの教師教育研究では、十分に開拓されていない授業の運営に関する研究を進める。それも、小学校・中学校の国語科授業における教師の〈実践的知識〉に的を絞って、究明することを目的とした。そこで、1年目の平成10年度は、以下の2点にわたって研究を進めた。(1)本研究の基礎となる先行研究を把握した。さらに、授業における教師の〈実践的知識〉の分析方法の仮説を構築した。そのために、授業研究・教師教育・国語科教育・哲学など、幅広く検討した。(2) (1)の分析仮説に基づいて、実際の国語科授業を調査分析し、授業における教師の〈実践的知識〉の一端を明らかにした。(2)について、少し詳しく述べよう。本研究は、言語コミュニケーションに媒介された学習過程そのものを事例研究として取り上げ、そこに見られる経験の意味と関係の網の目を解き明かそうとした。

つまり、教室で話されるひとまとまりの言語の分析を通じて、教室空間における教師と子どもの認知過程、教室の社会的な文脈形成を考察したのである。そして、そういった教室での出来事を教師はどのように具体に即して構成しようとしているのか。そのような教師の実践的知識を明らかにしようとした。対象としたのは、1998年度鳥取大学附属小学校五年(藤原順子先生担任)の一連の授業である。なお、ここまでの研究結果については、研究論文として発表する準備中である。これまでの教師教育における実践的力量形成では、前もって授業を設計することに重点を置いてきた。しかし、実際の授業過程では、教師やそれぞれの子どもが持つ社会・文化的な背景が、教室という社会の中で複雑に相互作用をしている。これは、教師やそれぞれの子どもの認知活動のコミュニケーション過程として立ち現れてくる。このように、教師教育における実践的力量形成では、授業の設計と授業を運営する力量の双方が求められる。本研究では、これまでの教師教育研究では、十分に開拓されていない国語科授業の運営に関する実践的知識の研究を進めた。2年目となる平成11年度は、小学校の国語科授業を継続的に観察することによって、授業における教師の<実践的知識>の事例研究を行った。そして、その国語科授業における言語コミュニケーションに媒介された学習過程をビデをに撮り分析した。また、担当教師および抽出児童に、授業をめぐってインタビューを行った。その結果をナラティブ(物語的)に記述し直した。その結果、教師は、次のような実践的知識を運用していることが明らかになった。(1)教師は、他の児童が持っていないような観点から発言する児童の意見を重視して、それを他の児童の意見と関連させながら、授業を方向付けている。(関連性を創り出す)(2)教師は、言語コミュニケーションにおいて、授業の文脈に応じて、意味をずらしたり、意味の幅を広げたり、意味を重ねたりして、教育内容の理解を深めている。(多様性・多声性を創り出す)(3)国語科授業気に関する様々な理論的知識を今・ここに起こっている授業の出来事の中で、文脈に適合するように変形させて使っている。(文脈への適合)本研究では、これまでの教師教育研究では、十分に開拓されていない授業の運営に関する研究を目的として進めた。それも、小学校・中学校・高等学校の国語科授業における教師の<実践的知識>に的を絞って、究明することを目的とした。1年目の平成10年度の小学校、2年目の平成11年度の小学校、高等学校に続いて、3年目の平成12年度も、中学校と高等学校の国語科授業を継続的に観察した。教師が<実践的知識>として、授業の説明においてアナロジー(未知の事柄に既知の事柄を重ねて推論すること)を多用していることなどについて、分析した。研究の結果、国語科授業で教師は、次のような実践的知識を運用していることを明らかにした。(関連性を創り出す)
向知性薬による神経膜カルシウムチャンネル促進機構の解析

神経膜カルシウム(Ca)チャンネルに対する向知性薬(pyrrolidone誘導体)の効果をNG108-15細胞で検討した。細胞に対してパッチクランプ技法により膜電位固定を行ない、2種類のCaチャンネル電流(低閾値・一過性および高閾値・持続性電流)を記録した。最近開発された向知性薬nefiracetam(DM-9384)は1μMの低濃度においてCaチャンネル電流の持続性成分を2倍に増強したが、一過性成分に対しては影響を与えなかった。用量-反応関係はベル形曲線となり、そのピークは1μMのところにあった。他の向知性薬でも同様の結果が得られたが、その効果はnefiracetamに比して低く、その順位はnefiracetam>aniracetam>oxiracetam>piracetamとなった。cyclic-AMPのアナログdibutyryl cyclic-AMP(1mM)も持続性電流を増強したが、さらにnefiracetamを加えても電流はそれ以上増加しなかった。逆に与えても同様の現象が見られた。nefiracetamにより増強した電流は、L型Caチャンネル阻害剤であるnifedipine(10μM)により顕著に減少した。また、infedipine非感受性のN型Caチャンネル電流も軽度(1.5倍)の増強効果が認められた。細胞を非特異的蛋白キナーゼ抑制剤H-7(100μM)で処理したところ、このようなnefiracetamによるCaチャンネル促進効果は消失した。また、抑制性G蛋白(Go/Gi)の活性を抑制する目的で百日咳毒素で処理たところ(500ng/ml,>20時間)、細胞のnefiracetamに対する感受性は外見上消失した。以上の結果より、向知性薬は神経膜L型Caチャンネルに対して賦活作用を有することが判明した。さらに、向知性薬の作用発現に際して抑制性G蛋白および細胞内cyclic-AMPが介在することが示唆された。向知性薬による神経膜カルシウム(Ca)チャンネルの促進機構に関する本年度の研究成果を以下に報告する。1.NG108-15細胞において、Nefiracetam(DM-9384;1μM)は高閾値・持続性(N/L型)Caチャンネル電流を2倍に増強したが、低閾値・一過性(T型)Caチャンネル電流には影響を及ぼさなかった。3.DM-9384により増大した持続性Caチャンネル電流は、dibutyrylcAMP(db-cAMP;1mM)を加えても更に増大しなかった。逆に、db-cAMPにより増大したCaチャンネル電流は、DM-9384を加えても更に増大しなかった。4.Nifedipine(10μM)存在下で単離されたN型Caチャンネル電流は、DM-9384により増大したが、db-cAMPには感受性を示さなかった。N型電流の増大はL型電流共存時よりも少なく、1.5倍程度であった。5.オピオイド(Leu-enkephaline;50nM)により抑制性G蛋白(Gi/Go)を活性化した条件下では、N型電流(nifedipine単離)はDM-9384のみならずdb-cAMPによっても増大した。6.百日咳毒(PTX;500ng/ml,20hr)はDM-9384のN/L型Caチャンネルに対する促進作用を阻害した。PTX処理により、オピオイドによるCaチャンネル抑制作用も同時け消失した。7.以上の結果より、DM-9384によるCaチャンネル促進作用の効果発現にはPTX感受性の抑制性G蛋白が一次的に介在し、さらにcAMP依存性の過程が二次的に介在することが示唆された。

向知性薬による神経膜カルシウム(Ca)チャンネルの促進機構に関する前年度の研究で、向知性薬の作用点は膜の抑制性G蛋白(Gi/Go)にあるとの示唆を得た。本年度は、先ずこの作用部位について更に薬理学的な検討を加え、この結果をふまえて細胞内Ca^<2+>測定実験を行なった。本年度の研究成果を以下に報告する。3.NG108-15細胞に対して螢光性Ca^<2+>指示薬fura-2 (5muM)を60分間ロードし、顕微測光により細胞内Ca^<2+>を観察した。2波長励起による蛍光強度比(340nm/360nm)をCa^<2+>濃度変化の指標とした。4.Nefiracetam (1-10muM)の投与は細胞内Ca^<2+>の変化を引き起こさなかった。しかし、bradykinin (200nM)による細胞内Ca^<2+>上昇はNefiracetamにより抑制されることが分かリ、PI反応によるCa^<2+>動員がcAMPにより抑制されることが示唆された。しかし、このPI反応抑制は一部の細胞にしかみられなかった。5.以上の結果より、抑制性G蛋白およびcAMPが向知性薬の作用発現に関与することを示唆した前年度の研究結果が支持された。
生体血液循環を代替する拍動バイオリアクターによる強度を有する再生大動脈弁の開発

本研究の最終年度である2007年度は,これまで開発してきた無細胞化大動脈弁を大動物に移植して左心高圧系に耐えうる再生心臓弁の可能性を実証する実験を行った.具体的には,マイクロ波と拍動循環とデオキシコール酸を使った独自処理方法を駆使し,清潔に採取したブタ大動脈弁を無細胞化してブタ下行大動脈に移植する実験を行った.移植期間は3ケ月(n=4),6ケ月(n=3),12ケ月(n=3)の3群に分け,組織学的また力学的に検証した.その結果,無細胞化大動脈は,1例も狭窄や瘤化するなどの問題は起こらず,1年間の長期にわたって高圧部位で機能することが明らかとなった.移植後の弁葉のカルシウム濃度を調べたところ,無細胞化大動脈弁は臨床で使われている最も優れた抗石灰化処理が施されている生体弁の1つであるプリマステントレス弁と比較しても顕著に石灰化を抑制できることが明らかとなった.無細胞化大動脈弁では,3ケ月,6ケ月,1年と長期使用しても弁葉部のカルシウム濃度は同程度であり,かつ,移植時の体重約40kgから半年後には3倍以上の体重に成長しているにもかかわらずカルシウム濃度は増大しないことが明らかとなった.したがって,本組織無細胞化心臓弁は成長する低年齢層に使用しても石灰化の抑制という点で大きな効果があると考えられた.また,弁葉の力学的特性を調べたところ,移植前と移植後3ケ月で弁葉の破断強度及び破断ひずみは同程度であり,強度は保持されることが判明した.また,乳下静脈から採取・培養した血管内皮細胞を培養して無細胞化した大動脈弁に予め拍動バイオリアクターを使って播種する手法も確立でき,6ケ月の移植実験から内皮細胞を播種しておいた方が再生が早く起こることが示唆された.以上より,本技術で開発した無細胞化心臓弁は左心高圧系でしっかり機能し,かつ再生し石灰化も抑制できることが明らかとなった.本年度は,生体内と同様の拍動圧及び拍動流環境でかつpH及び二酸化炭素濃度を生理的範囲に合致させることが可能な,一般的なインキュベータによる2次元培養を凌駕する生理的3次元バイオリアクターの開発を中心に行った.心臓の機能を代行する拍動ポンプ,僧帽弁及び大動脈弁の機能を代行するポリウレタン製人工弁,全循環システムの血管コンプライアンスを調整するシリコーン製弾性管,末梢抵抗ユニット,静脈リザーバ要素,及び二酸化炭素及び酸素を連続的に供給するガス交換ユニットをそれぞれ製作し,最終的に生理的拍動循環バイオリアクターシステムを創った.拍動ポンプは,拍動数が毎分40回210回,収縮時間比が10%90%の間で自由にコンピュータ制御できるようにし,胎児から大人まであらゆる循環環境を創出可能なシステムを組み上げた.酸素濃度が14%で二酸化炭素濃度が5%,6%,7%,8%,9%,10%のガスボンベをそれぞれ用意し,ガス交換ユニットにガスを供給して拍動循環を行い,循環システムの各部位での培養液中のガス濃度を計測した.その結果,拍動循環中は,供給するガス濃度に対応して各部位で二酸化炭素濃度,pH,酸素濃度を一定に保てることが判明した.また,拍動循環を止めて12時間後に循環システムの各部位でpH及びガス濃度を測定したところ,動脈コンプライアンスチューブ近傍では他の計測点と比較して有意に二酸化炭素濃度が低下し,pHが上昇することを確認した.これは,シリコーンの高いガス透過特性によるものであることがわかった.一方,ガスタンクの二酸化炭素濃度を予め調整することで,循環培養液のpHを7.357.45,二酸化炭素濃度を約5%に調整できることが明らかとなり,生理的pH及び二酸化炭素濃度でかつ拍動圧及び拍動流を作用させて血管及び心臓弁を培養できる生理的3次元拍動バイオリアクターシステムを創ることに成功した.本年度は,移植対象となるブタから静脈血管由来血管内皮細胞を単離・培養して,予め脱細胞化したブタ大動脈弁に播種して,静脈を採取したAutologousなブタの下行大動脈に移植する実験を開始した.具体的には,まずブタから乳下静脈を採取し血管内皮細胞をコラゲナーゼで単離・培養した.次に,1×10^7個の細胞を別途処理した脱細胞化ブタ大動脈に播種して,二軸回転バイオリアクターで弁表面に均等に播種した後に48時間CO2インキュベータで静置した.その後,昨年度開発した生理的拍動流・拍動圧力を創出可能なバイオリアクターシステムを用いて,さらに48時間,平均流量2L/min及び圧力80/40mmHgで拍動循環培養を行った.その細胞播種したハイブリッド大動脈弁をバイオリアクターから取り外し,Autologousなブタの下行大動脈へ移植する実験を開始した.一方,脱細胞化したブタ大動脈弁について引張試験を行い,詳細に力学的強度を検討した.生体組織は力学特性に異方性があることを鑑み,大動脈弁の弁葉及び血管の双方について,軸方向及び周方向のそれぞれについて組織を切り出して引張試験を行った.応力-ひずみ線図からコラーゲン成分及びエラスチン成分の弾性率,及び組織の破断強度を得て比較した結果,軸方向及び周方向の弁葉及び血管すべてについて脱細胞前と脱細胞後では同等であることが明らかとなった.

したがって,本組織脱細胞化方法は細胞に特異的に作用しており,細胞外マトリックスには影響を及ぼさないということが明確となった.また,ブタ組織を人間に移植する際に超急性拒絶反応を引き起こす原因であるα1,3ガラクトース抗原を,申請者独自のマイクロ波と拍動循環を駆使した組織脱細胞化方法で除去できることを免疫組織染色により明らかにした.本研究の最終年度である2007年度は,これまで開発してきた無細胞化大動脈弁を大動物に移植して左心高圧系に耐えうる再生心臓弁の可能性を実証する実験を行った.具体的には,マイクロ波と拍動循環とデオキシコール酸を使った独自処理方法を駆使し,清潔に採取したブタ大動脈弁を無細胞化してブタ下行大動脈に移植する実験を行った.移植期間は3ケ月(n=4),6ケ月(n=3),12ケ月(n=3)の3群に分け,組織学的また力学的に検証した.その結果,無細胞化大動脈は,1例も狭窄や瘤化するなどの問題は起こらず,1年間の長期にわたって高圧部位で機能することが明らかとなった.移植後の弁葉のカルシウム濃度を調べたところ,無細胞化大動脈弁は臨床で使われている最も優れた抗石灰化処理が施されている生体弁の1つであるプリマステントレス弁と比較しても顕著に石灰化を抑制できることが明らかとなった.無細胞化大動脈弁では,3ケ月,6ケ月,1年と長期使用しても弁葉部のカルシウム濃度は同程度であり,かつ,移植時の体重約40kgから半年後には3倍以上の体重に成長しているにもかかわらずカルシウム濃度は増大しないことが明らかとなった.したがって,本組織無細胞化心臓弁は成長する低年齢層に使用しても石灰化の抑制という点で大きな効果があると考えられた.また,弁葉の力学的特性を調べたところ,移植前と移植後3ケ月で弁葉の破断強度及び破断ひずみは同程度であり,強度は保持されることが判明した.また,乳下静脈から採取・培養した血管内皮細胞を培養して無細胞化した大動脈弁に予め拍動バイオリアクターを使って播種する手法も確立でき,6ケ月の移植実験から内皮細胞を播種しておいた方が再生が早く起こることが示唆された.以上より,本技術で開発した無細胞化心臓弁は左心高圧系でしっかり機能し,かつ再生し石灰化も抑制できることが明らかとなった.
ジェンダー・フリー保育に及ぼす保育者・親のジェンダー観の影響

本研究では、ジェンダー・フリー保育の語を、保育の場を男女平等なものとするとともに、保育の場を通してジェンダーに敏感な視点を獲得できるような取り組みを含むものと定義している。そして、保育所・幼稚園におけるジェンダー・フリー保育の実態を明らかにし、これを推進する要因、阻害する要因について、特に保育者・保護者のジェンダー観に焦点化しながら、分析・考察した。保育所(38箇所)、幼稚園(34箇所)を対象とした園環境調査から、保育所と幼稚園での相違がみられ、特に幼稚園で、名簿や靴箱の配置などの物的環境や整列時の性区分などの頻度が高いことが指摘された。また、同一園でも項目により、性区分の有無にはずれがみられた。保育所(2箇所)、幼稚園(3箇所)の保育者調査(47名)から、保育者は保育の場の性区分に否定的な意見をもつものの、自身の勤務する園では性区分の頻度は低く、問題がないとする傾向がみられた。そして、幼児がジェンダー化の過程にあるとの認識や幼児期にジェンダー・バイアスを是正する積極的取り組みを行う必要性についての認識は、ジェンダーに関する学習経験のある保育者で、より明確であった。一方、これらの園の保護者502名を対象とした調査結果からは、保護者が制度・慣習に関する性区分よりも、保育者の子どもへのかかわりに関する性区分に対し、より望ましくないとみなしていることがわかった。同一園でも性区分の実態やこれにかかわる保育者の行動に相違がみられ、保育者や保護者からの問題提起が改善につながった例がみられたことから、保育者の学習に加え、保育者間の話し合いや保護者の保育参画の重要性が指摘された。本研究の結果に基づき、保育者・保護者が保育の場を捉える際に役立つことを目的としたミニガイドを作成し、調査対象園に配布した。本研究は、保育所・幼稚園におけるジェンダー・フリー保育の進展状況を明らかにし、これに対する保育者・親のジェンダー観の影響を検討することを目的としている。1.予備的な観察及びインタビュー調査の実施本年度は、県内の保育所2園、幼稚園3園において予備的観察を実施し、物的環境・人的環境に含まれるジェンダー・バイアスを捉えるため、ビデオ撮影を行った。同じくこの5園に対し、保育者と保護者を対象とする予備的なインタビュー調査を実施した。観察及び調査の実施時期は2003年7月から9月である。観察を行った園は5園、インタビュー対象者数は、保育者30名、保護者23名である。2.結果及び分析・考察観察及び保育者インタビューの結果から、(1)保育所・幼稚園における性区分についての実態とこれに関する保育者の認識について考察した。物的環境と人的環境の両面から7つの側面を整理した。保育者インタビューの結果から、(2)保護者・家庭に関する保育者の認識、(3)保育者の属性と保育者の認識、(4)保育者のジェンダー観と男女平等に関する認識、(5)保育者集団としての話し合い・研修についての実態について、それぞれ考察を行った。そして、保護者インタビューの結果から、(6)保護者と保育者との関係について考察した。3.以上のような観察及びインタビュー調査に基づく考察をもとに、次年度実施の質問紙および観察用のジェンダー・チェックリストの作成を行った。本研究は、保育所・幼稚園におけるジェンダー・フリー保育の進展状況を明らかにし、これに対する保育者・保護者(親)のジェンダー観の影響を検討することを目的としている。本年度は、昨年度実施の予備観察・インタビュー調査に基づき作成した質問紙による保育者・保護者調査及び保育環境に関する調査を実施し、ジェンダー・フリー保育に影響を及ぼす要因について、分析・考察を進めた。(1)5園の保育者・保護者に対する質問紙調査の実施

保育所2箇所、幼稚園3箇所に対し、保育者全員及び保護者全員を対象とする質問紙調査を実施し、それぞれに属性・生活実態、学習機会、ジェンダー観、保育観について捉えた。(2)保育所・幼稚園の保育環境に関する質問紙調査の実施5園を含む地域の保育所・幼稚園の主任を対象として保育環境についての質問紙(チェックリスト)調査を実施し、人的・物的環境における性区分の実態とその理由について捉えた。(3)分析・考察(1)及び(2)の調査により、保育環境及びジェンダー観の実態を明らかにするとともに、保育者、保護者のジェンダー観に影響を及ぼす諸要因についても分析した。そして、保育者、保護者のジェンダー観が保育環境の認識やジェンダー・フリーの保育観に及ぼす影響を明らかにした。保育環境の性区分に幼・保の相違がみられること、保育者の学習機会の有無がジェンダー・フリー保育についての見方に影響を及ぼしていることなどが捉えられた。本研究においては、「ジェンダー・フリー保育」を、保育の場を男女平等なものとするとともに、保育の場を通してジェンダーに敏感な視点を獲得できるような取り組みを含むものと捉えている。そして、保育所・幼稚園におけるジェンダー・フリー保育の進展状況を明らかにし、これに対する保育者・保護者のジェンダー観の影響を検討した。本年度は、3年間にわたる調査結果の総括的考察を行い、保育者・保護者向けガイドを作成・発行し、調査対象園及び調査対象地域への情報提供を行った。園環境調査から、保育所よりも幼稚園で名簿や靴箱の配置などの物的環境、整列などの性区分の頻度が高いこと、同一保育所・幼稚園内でも、項目により性区分の有無にずれがあることなどが指摘された。保育者においては、性区分には否定的だが、自園の性区分の頻度は低く問題はないとする傾向がみられた。また、幼児がジェンダー化の過程にあるとの認識や改善に向けての積極的取り組みの必要性については、ジェンダーに関する学習機会がある保育者でより明確であった。保護者は、「慣習や制度」に関する性区分よりも「かかわり方」に関する性区分をより望ましくないと捉えていた。同一園でも性区分の実態の認識や行動に保育者間の相違があることや、保育者・保護者や園による問題提起が性区分の見直しにつながった例などから、保育者間の話し合いや保護者の保育参画の重要性が指摘された。「ジェンダーと保育/ミニガイド-男女共同参画時代を生きる保育者と子どものために-」の作成・発行にあたっては、図や園環境のイラストなどを使用し、保育所・幼稚園を対象とした本研究の調査結果の一部をわかりやすく公表するとともに、保育者と保護者が保育の場を捉える際の具体的視点を提示した。