hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学修力を深化させ，先進的学習意欲を惹起する，数理の「深い学習」の研究

本年度は,「深い学習」促進の本格実施の継続をさらに進めた。特に「深い学習」が効果的に行われるために,これまでの知見により,ヒューリスティックの前駆的役割(ただし,過度な依存を抑制する必要がある)ことが判明していたが,これの役割をさらに詳細に調べるため,初年次全学生を対象とした,新たな質問紙によるアンケート調査を行った。その結果を因子分析により解析した結果,潜在因子として新たに「先行的ヒューリスティックの尊重」「ヒューリスティック試行の尊重」という2つ因子を見出した。これらは深い学習の促進に強い影響を与えている探求心と強い相関を持つことも判明した。これらのことから,学生はヒューリスティックを前駆的に使用することを必要としているが,それは深い思考に入る以前に先行的に使用されるべきものであること,また,試行をとおして活用することが必要であること理解していることが分かった。このような知見をもとに「深い学習」の授業や学習支援を促進した結果,因子尺度得点で「一般的探求心」,及び「数理の探求心」の因子得点が優勢域(6件法のうち4以上の得点)に達していることが判明した。また,「深い学習」と「気づき」,「先進的学習意欲」の認知的側面に関しては,上記の因子分析の結果,「気づきと先進的学習意欲」という潜在因子が特定された。この因子は,気づきと先進的学習意欲に関する観測変数が混在した形で形成され,気づきと学習意欲が同期しての発現を示唆している。また,「ヒューリスティックの試行とその限界に関する気づきから探求心へと連動し,先進的学習意欲が惹起される」という一連の学修様態のモデルが予測されるが,これは「気づきと先進的学習意欲」因子が,「ヒューリスティック試行の尊重」因子,「探求心」因子と因子間相関が高いこととも整合性がある。このように,先進的学習意欲発現の側面に関しても一定の知見を得ることができた。学内に,当初のメンバーで『学修力を深化させ,先進的学習意欲を惹起する,数理の「深い学習」の研究』の研究チームを立ち上げた。このメンバーにより,文献,先行研究,教育現場の調査を行い,これまで明確にされてこなかった数理における深い学習の定義を決定した。定義では,深い学習のプロセスを,1概念形成の理解を重視する熟慮的思考をともなう学習プロセス,2既習の内容を振り返り,修正を加え,より精緻な状態への変更を可能とする内省的学習プロセス,3既習の学習内容をさらに進んだ内容(専門性の高い分野など)へ応用できるように再構築する俯瞰的学習プロセス,4問題解決の文脈にそって,多角的解決を考察する批判的思考をともなう学習プロセスの4つに定め,主体的・意識的であり,プランニング,モニタリングなどを行うことによって自己によるコントロールが可能な学習プロセスについて着目している。この定義に基づき,深い学習の到達度に対するベンチマークを決定し,これに基づき,数学,理科系の授業において,深い学習促進のための教授・学習方略のトライアルを行い,研究チームにより作成したルーブリックを用いて検証を行った。その結果,ほとんどの科目において授業開始時よりも授業終了時における深い学習に対する自己評定が高まっていた。また,全学初年次生対象の質問紙法によるアンケート調査を実施し,因子分析,共分散構造分析などの多変量解析の統計的手法を用い,詳細な分析を行い,深い学習態度に関する尺度を構成することができた。この分析により,深い学習の潜在因子として「数理の探求心」「論理的思考への自覚」「一般的探求心」「数理に関する比較・検討への関心」「ヒューリスティックの抑制」の5つを抽出することができた。重要な知見として,初期の予想とは異なり,ヒューリスティックの抑制は深い学習態度に関して,負の影響を与えていることが判明した。平成28年度の研究進行状況として予定していたすべての項目を実施し,成果を出すことができた。まず,当初予定の通り,金沢工業大学の数理工教育研究センター内で組織されている数理教育研究会において『学修力を深化させ,先進的学習意欲を惹起する,数理の「深い学習」の研究』立ち上げることができた。このメンバーで役割分担を行い,1これまで明確にされていなかった「深い学習」の構成的定義を決定することができた。これは,多くの先行研究と整合的であり,実践的観点からも実施,評価に対して適合するものである。2定義をもとに研究のベンチマークを設定し,これに基づき,深い学習促進のための工夫を概念理解形成を中心に,クリッカーを用いたアクティブラーニング,深い学習促進のための課題作成,また,個別指導における理解度の深化など教授方略として予定していたトライアルをほとんど行うことができた。3このトライアルの評価として,予定通り,ルーブリックを作成し自己評定を実施することができた。4全学初年次生対象の質問紙を作成し,アンケート調査を実施することができた。5アンケート結果に対し,当初予定通り,因子分析,共分散構造分析などの統計的手法により詳細分析を行い,潜在因子を抽出した。6これにより,学生の数理の深い学習に対する態度尺度を構成し,深い学習に臨む傾向を分析し,現状を確認することができた。7潜在因子に対する共分散構造分析により,ヒューリスティックの抑制は深い学習態度に対して,負の影響を与えていることが判明した。これは研究開始当初の予想と異なるものであるが,深い学習態度の発現に対して,重要な知見を与える結果であり,これにより,当初の予定よりも,深い学習の心理構造に対して,より深く切り込むことができる結果であると考えられる。以上により,平成28年度の研究計画は概ね順調に進行したと考えられる。

本年度は,前年度のトライアル実施で得られた知見を基にして,授業や学習支援において「深い学習」促進の本格実施を行い,学修の深化の度合いを測定し,評価・分析を行った。その結果,前年度より深い学習を促進する方略に到達できた。これは,前年度の分析により得られた,深い学習態度因子の中で,ヒューリスティックに関する分析を再度詳細に行ったことによる。前年度ヒューリスティックの抑制は研究開始当初の予想とは異なり,深い学習態度に負の影響を与えていることが判明した。このことから,ヒューリスティックは,まず,科目の学習開始段階ではある程度これを経験し,そこから派生する認知バイアスに対する気づきがあって,初めて深い学習態度の促進に向けて抑制していく必要性があるのではないかという仮説を立てた。この仮説を検証するため,前年度の深い学習態度尺度を再検討し,新たな質問項目を付け加え,探索的因子分析などの統計的分析を行ったところ,新しい因子として,「ヒューリスティック:前提的活用」因子が得られた。この因子の内容は,仮説を支持するもので,深い学習を促進するためには前提としてヒューリスティックの活用が必要という内容であった。また,学習支援において,気づきに対する初期段階の知見を得ることができた。このこともヒューリスティックの一定の使用・反復が深い学習へとつながることを示唆していることが判明した。これらの知見より,教授方略・学習方略として,ヒューリスティックの前提的活用をもとに注意深くヒューリスティックの抑制を行うことにより,深い学習の促進を活性化することができた。さらに,先進的学習意欲のトライアル調査として,初期学習意欲の調査を行い,充実志向,実用志向,報酬志向,関係志向の4つの因子に分けて分析したところ,深い学習態度に専攻差が見られなかったのに対し,専攻により因子得点にかなりの差があることが判明した。平成29年度の研究進行状況として予定していた全ての項目を実施し,成果を出すことができた。授業や学習支援において「深い学習」促進の本格実施を行い,学修の深化の度合いを測定し,評価・分析を行った。その上で,前年度より効率的に深い学習を促進する方略に到達することができた。その過程において,前年度,研究開始当初の予想と異なるヒューリスティックの抑制が,深い学習態度に負の影響を与えていることに関する仮説を検証することができた。また,同時に気づきのトライアル調査として,ヒューリスティックは,まず,科目の学習開始段階ではある程度これを経験し,そこから派生する認知バイアスに対する気づきがあって,初めて深い学習態度の促進に向けて抑制していく必要性があるという知見を得た。また,前年度の深い学習態度尺度を再検討し,多変量解析を中心とする統計的分析を行い,新しい因子として,「ヒューリスティック:前提的活用因子」を得ることができた。また,学習支援において,気づきに対する初期段階の知見を得ることができたが,このこともヒューリスティックの一定の使用・反復が深い学習へとつながることを示唆しているという知見となった。
口腔内立体認知の神経機構-慢性サル体性感覚皮質における特徴抽出ニューロンの性質-

本研究課題は、無麻酔覚醒状態のニホンザルを用い、体性感覚皮質の口腔再現領域から単一ニューロン記録を行い、受容野の性質を領野間で比較することにより、口腔内立体認知に必要な皮質内触覚情報処理機構の解明を目指すものである。頭頂葉中心後回の口腔組織再現領域では、前方の3b野から後方の1、2野に向かうにつれて階層的に情報処理が進み、単一ニューロンの受容野が大きく複雑になっていくことをすでに報告している。このような階層性は、最終的な立体認知に必要な統合過程を反映していると考えられる。今後、受容野の範囲だけではなく反応性が領野間でどう変化するかについて、階層性の観点から検討していく必要がある。今年度は、これまでの一連の実験において、3b野、1野、2野で得られた約4000個のニューロンのうち、皮膚、粘膜、歯牙表面をプローブ等で軽く一定方向に撫でる刺激(moving tactile stimuli)に対して特異的に反応するニューロン(MS-Neuron)に焦点を絞り、解析を行なった。その結果、MS-Neuronの出現頻度は、3b野から後方の2野に向かうにつれて漸増する傾向があった(3b野:1.2%、1野:4.4%、2野:7.2%)。さらに、MS-Neuronの中で、特定の方向のmoving tactile stimuliにのみ特異的に反応するニューロンの出現頻度を調べると同様の傾向が認められた(3b野:0.3%、1野:2.4%、2野:5.2%)。これらの結果は、口腔再現領域の3b野から2野に向かう統合過程では、受容野の範囲が大きく複雑になるだけではなく、刺激に対する反応選択性も増すことを意味し、すでに手指領域で明らかになっている知見とも一致する。Moving tactile stimuliに反応するニューロンの機能的意義は今後検討する必要があるが、口腔内で食物等を操作する際に、対象物、あるいは舌や口唇自身の動きを検出するのに役立つものと考えられた。本研究課題は、口腔内立体認知の観点から、慢性サル体性感覚皮質の口腔再現領域から単一ニューロン記録を行い、受容野の性質を領野間で比較するものである。これまでの一連の実験において、口腔再現領域全体で5756個のニューロンが記録され、そのうち4579個について受容野の範囲と性質が同定された(3a野:153個、3b野:1765個、1野:973個、2野:1688個)。これらのうち舌に受容野をもつニューロンについて解析した。舌の同側と対側は、3b野では分別的に再現されているが、後方に向かうにつれて両側性受容野をもつニューロンの割合が増加し、同側性受容野をもつニューロンの割合が減少した。また、舌を前後方向に区分し受容野の範囲を比較すると、後方の領野に向かうにつれて、舌の前後方向を広く覆う受容野をもつニューロンの割合が増加した。さらに、舌とその周囲の口腔組織を覆う受容野(複合型受容野)をもつニューロンの割合は、2野で顕著に増加した。これら3種の統合の結果、受容野は第1体性感覚野前方部の3b野から後方の1,2野に向かうにつれて大きく複雑になっていくことが明らかになった(階層的情報処理)。複合型受容野は、機能的に関連する部位、つまり単一の対象物(食物、食塊等)により同時に刺激され得る部位の組み合わせからなる。これらの部位からの感覚入力がひとつのニューロンに収束することは、対象物の立体像を脳内で再構成するために不可欠な、特定の形態的特徴を検出する過程(特徴抽出過程)を反映している可能性が高い。これ以外に、通常の触刺激には反応せず粘膜表面をこする刺激(moving tactile stimuli)に特異的に反応するニューロンも見出されたが、これらの出現頻度は3b野より1、2野のほうが高かった。このようなニューロンは、舌の動きや口腔内の対象物の動きを検出するのに役立っていると考えられた。本研究課題は、慢性サル体性感覚皮質の口腔再現領域から単一ニューロン記録を行い、受容野の性質を領野間で比較することにより、口腔内立体認知に必要な皮質内触覚情報処理機構の解明を目指すものである。これまでの一連の実験において、3b野、1野、2野で得られた約4千個のニューロンの受容野について解析を行なった。口唇を除く口腔組織の同側と対側は、3b野では分別的に再現されているが、後方の1、2野に向かうにつれて両側性受容野をもつニューロンの割合が増加し、同側性受容野をもつニューロンの割合が減少した。また、三叉神経の第2、第3枝の支配領域からの入力の収束についても解析したところ、上下唇、上下顎歯牙、口蓋と舌を受容野に含むニューロンの出現頻度は後方に向かうにつれて増加した。さらに、口腔組織を、口唇、歯・歯肉、頬粘膜、舌、口蓋の5つに区分した場合に、これらのうちの複数の部位にまたがる受容野(複合型受容野)をもつニューロンの割合は、3b、1野と比較して2野で有意に高かった。このように口腔各部位からの感覚入力が単一ニューロンレベルで統合、再現されていることは、対象物の立体像を脳内で再構成するために不可欠な、特定の形態的特徴を検出する過程(特徴抽出過程)を反映している可能性が高い。

複合型受容野をもつニューロンの割合を、各口腔組織に関連したニューロン群間で比較したところ、3b、1、2野のいずれにおいても、口蓋、歯・歯肉に関連するニューロン群における複合型受容野の出現頻度は、口唇、舌に関連するニューロン群におけるそれよりも高かった。これは、口唇、舌のような巧緻性に富む筋性の器官では、運動制御の点でそれらの器官に限局した受容野が必要とされるのに対し、口蓋、歯・歯肉は、口唇や舌と協調して対象物を操作する頻度が高いため、複合型受容野が高頻度で形成されるものと解釈された。本研究課題は、無麻酔覚醒状態のニホンザルを用い、体性感覚皮質の口腔再現領域から単一ニューロン記録を行い、受容野の性質を領野間で比較することにより、口腔内立体認知に必要な皮質内触覚情報処理機構の解明を目指すものである。頭頂葉中心後回の口腔組織再現領域では、前方の3b野から後方の1、2野に向かうにつれて階層的に情報処理が進み、単一ニューロンの受容野が大きく複雑になっていくことをすでに報告している。このような階層性は、最終的な立体認知に必要な統合過程を反映していると考えられる。今後、受容野の範囲だけではなく反応性が領野間でどう変化するかについて、階層性の観点から検討していく必要がある。今年度は、これまでの一連の実験において、3b野、1野、2野で得られた約4000個のニューロンのうち、皮膚、粘膜、歯牙表面をプローブ等で軽く一定方向に撫でる刺激(moving tactile stimuli)に対して特異的に反応するニューロン(MS-Neuron)に焦点を絞り、解析を行なった。その結果、MS-Neuronの出現頻度は、3b野から後方の2野に向かうにつれて漸増する傾向があった(3b野:1.2%、1野:4.4%、2野:7.2%)。さらに、MS-Neuronの中で、特定の方向のmoving tactile stimuliにのみ特異的に反応するニューロンの出現頻度を調べると同様の傾向が認められた(3b野:0.3%、1野:2.4%、2野:5.2%)。これらの結果は、口腔再現領域の3b野から2野に向かう統合過程では、受容野の範囲が大きく複雑になるだけではなく、刺激に対する反応選択性も増すことを意味し、すでに手指領域で明らかになっている知見とも一致する。Moving tactile stimuliに反応するニューロンの機能的意義は今後検討する必要があるが、口腔内で食物等を操作する際に、対象物、あるいは舌や口唇自身の動きを検出するのに役立つものと考えられた。
アクリレート系ポリマー／異種物質界面における構造変化に関する研究

高分子材料は物理的性質の向上や新規特性の付加を目的とし、異種材料を添加した複合材料として利用されている。この時、高分子は異種物質との界面付近では高分子単体とは異なる物理的性質を示す。界面における物理的性質は複合材料全体の性質に多大な影響を与えることから非常に重要であるものの、未だ十分な解明にはいたっていない。本研究では、アクリレート系ポリマーを用いて異種物質界面における高分子鎖の物理的性質およびその発現機構を解明することを目的とする。高分子資料に多量のナノ粒子を添加することで試料全体に占める界面領域の割合を増加させたコンポジット試料を作製し、高分子とナノ粒子界面の構造の解析を試みる。
痴呆高齢者における痴呆の程度,全身的健康状態,生活環境と口腔内状態の縦断調査

高齢社会となった日本やその他の国では,痴呆高齢者への対応が大きな問題となっている。本研究では,痴呆高齢者を対象として,痴呆の程度,全身の健康状態,生活環境と口腔内状態との関係を検討するために,縦断調査を行った。調査対象施設は,単科精神病院の痴呆病棟とグループホームである。痴呆病棟の入所者は重度の痴呆高齢者が多く,グループホームの入所者は痴呆の程度が軽度であった。口腔内状態を評価するために,口腔ADLとアイヒナー分類を用いた。日常生活動作能力の評価にはN式ADLを,痴呆の評価には改訂長谷川式簡易知能評価スケールとNMスケールを用いた。両施設の入所者とも,自分の臼歯で咬合を支持している対象者は少なかった。アイヒナー分類ではC群の対象者が多かった。C群を義歯装着必要者と考えて,義歯装着の有無で痴呆の程度,日常生活動作能力などを検討した。その結果,義歯装着者は痴呆が軽度のものが多かったが,重度の痴呆高齢者が必ずしも義歯を装着できないことはなかった。現在までの歯科治療の経験,義歯装着の経験などが影響していることが伺われた。また,義歯装着により,日常の生活動作や精神面の維持に好影響を及ぼす可能性が示唆された。広義のオーラルヘルスケアが,痴呆高齢者の痴呆の程度や心身の全身状態と関係していることが伺われたが,対象者数を増やしたり,詳細な状態の検討や長期にわたる調査研究がさらに必要である。現在までの報告からは,口腔状態(咀嚼能力)は,全身の健康状態(ADL, QOL)と関連を持っていることが示唆されている。しかしながら,現在まで報告されている多くの研究は,横断調査による有病率研究であり,咀嚼機能障害が同時に測定されることから,口腔内の状態と全身状態との詳細なる関係が不明である。さらに,これからの高齢社会への対応として,痴呆の問題がある。痴呆の程度,全身健康状態,生環境と口腔内状態を調査することは意義のあることと考えられる。そこで,痴呆高齢者を追跡調査(縦断調査)し,口腔状態と痴呆の程度,全身的健康状態,生活環境との詳細な関係を検討することとした。国立療養所賀茂病院の痴呆病棟への入院患者(平成13年12月時点の入院患者)を調査対象者とした。そして,平成14年度において,その調査対象者の全身健康状態,既往歴,ADL,口腔内状態(残存歯数,アイヒナーの分類,義歯装着の有無),口腔ADL,痴呆の程度の判定(改訂長谷川式簡易知能評価スケール)などを追跡・調査した。もし,調査時点で,種々の障害により上記の調査が不可能であれば,調査が可能な時に調査した。また,可能な限り,家族歴,入院するまでの生活歴なども聞き取り調査した。調査対象者の口腔内状態により,歯科的治療が必要であると判断すれば,義歯作製などの歯科治療を行った。そして,これらの記録は,可能な限り詳細に記録し,追跡・蓄積することとした。現在も,調査を継続しており,データ蓄積中である。高齢社会となり,健やかに過ごすために,健康状態などへの関心も大きい。全身の健康状態への口腔状態の影響についても関心が高く,両者に関連があることが報告されてきている。しかしながら,これらの研究の多くは横断調査による有病率研究であり,これらの結果からは口腔内の状態(咀嚼能力なども含む)と全身状態(ADL, QOLなど)との詳細なる関係が未だに不明である。痴呆は,高齢社会の関心の一つである。痴呆の程度,全身健康状態,生環境と口腔内状態を調査することは意義のあることであり,痴呆高齢者を追跡調査(縦断調査)し,口腔状態と痴呆の程度,全身的健康状態,生活環境との詳細な関係を検討している。国立療養所

賀茂病院の痴呆病棟への入院患者(平成13年12月時点からの入院患者)を調査対象者としている。平成14年度において,その調査対象者の全身健康状態,既往歴,ADL,口腔内状態(残存歯数,アイヒナーの分類,義歯装着の有無),口腔ADL,痴呆の程度の判定(改訂長谷川式簡易知能評価スケール)などを追跡・調査した。もし,調査時点で,種々の障害により上記の調査が不可能であれば,調査が可能な時に調査した。また,可能な限り,家族歴,入院するまでの生活歴なども聞き取り調査した。調査対象者の口腔内状態により,歯科的治療が必要であると判断すれば,義歯作製などの歯科治療を行った。そして,全身状態を含むこれらの記録は,可能な限り詳細に記録し,追跡・蓄積している。現在も,調査を継続しており,データ蓄積中である。全身の健康と口腔状態との関連について,社会の関心は高い。一般マスコミなどでも取り上げられることが多い。さらに,現在の日本は高齢社会であり,高齢者の割合がさらに増加することが予想されている。超高齢社会という言葉も目にすることがある。健康寿命を考えた場合にも,口腔周囲への関心は高い。超高齢杜会であっても,健康な高齢者であれば,さほど問題はない。しかし,痴呆高齢者となると,周りの人々に大きな負担を与えることになる。介護者の負担である。本研究は,国立療養所賀茂病院の痴呆病棟への入院患者(平成13年12月時点からの入院患者)を調査対象者として,継続して調査を行ってきた。本年度も引き続き,その調査対象者の全身健康状態,ADL(N式ADL),口腔内状態(残存歯数,アイヒナー分類,義歯装着の有無),口腔ADL,痴呆の程度の判定(改訂長谷川式簡易知能評価スケール,NMスケール)などを用いて,追跡・調査している。このような縦断調査を行っていると,どうしても追跡できないケースがあるが,それらのケースでも可能な限り理由を調査した。本研究のように,同一施設内の入居者を対象とした場合,施設の相違の影響を省くことができるため,より精密な検討ができると期待される。調査対象者の口腔内状態が歯科的治療が必要であると判断すれば,充填などの歯科治療,抜歯,義歯作製などを行っている。そして,病棟の看護師の強力な支援のもと,全身状態を含む記録などは,可能な限り詳細に記録し,追跡・蓄積している。なお,途中経過のデータもまとめ,学会発表,誌上発表などを行っている。
酪酸菌による体内脂肪再配分機構の解析

平成30年度はSPF環境下で飼育したC57BL6マウスを通常食飼育群(LF群)、高脂肪食飼育群(HF群)、通常食飼育群に酪酸菌を添加して飼育した群(LF+CBM群)、高脂肪食に酪酸菌を添加して飼育した群(HF+CBM群)の4群にわけ、12週間飼育した。4群において食餌摂取量に有意差はなかった。LF群、LF+CBM群に比し、HF群では体重、肝重量が有意に多かった。HF+CBM群では、LF群、LF+CBM群に比し、体重、肝重量とも有意に多かったが、HF群に比し、体重、肝重量とも有意に少なかった。また肝の中性脂肪量もLF群、LF+CBM群<HF+CBM群<HF群の順に多かった。糞便中の中性脂肪量を測定したところ、各群間に有意な差を認めなかった。現在、採取した血液、肝、腸管(回腸)、骨格筋、白色及び褐色脂肪組織をマイクロアレイ、メタボロームの解析中である。問題点として各群間で体重、肝重量などに有意差はあるものの群内でのばらつきも大きく、安定して脂肪肝を作成できる食餌、環境の条件を再検討している。安定して脂肪肝を作成できる条件を再検討しているため、やや実験計画が遅れている。条件設定ができ次第、本実験を再開する予定である。安定して脂肪肝を作成できる条件が設定でき次第、予定通りの実験を再開する。マイクロアレイやメタボローム解析により、酪酸菌による脂肪肝抑制のメカニズムを解析する。安定して脂肪肝を作成できる条件を設定しなおしているため、予定していた実験計画の一部が行えなかったため、繰越金が発生した。2019年度に予定の実験を行い、繰越金を使用する予定である。
大腸癌におけるDUSP4の機能的意義の解明と治療への応用

我々はこれまでに膵癌の進展にDual-specific phosphatase 4 (DUSP4)の発現低下が関与することを見出しており(Hijiya N etal, Cancer Res. 2016)、より詳細な癌の転移浸潤メカニズムを明らかにし、治療や診断技術の発展および予後改善につなげていくことを目標に研究を行ってきた。本邦の最新のがん統計(国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」)によると、大腸癌は部位別にみると肺癌についで死亡数がもっとも多く、大腸癌の転移浸潤メカニズム解明とそれに基づく有効的な治療法の開発は急務である。現在、大腸癌における分子標的薬として用いられる抗EGFR(上皮細胞増殖因子受容体)抗体薬は、癌浸潤部で活性化しているMitogen-activated Protein Kinase (MAPK)経路などを抑制することで予後改善に効果を示すことが知られている。本研究課題では、DUSP4の発現低下に伴って活性化したMAPKシグナルカスケードが、大腸癌における新たな治療標的になりうるか否かを検討することを目的として、大腸癌手術症例から得た臨床検体を用いて、DUSP4発現の有無を遺伝子レベル・蛋白質レベルで解析した結果、ほとんどの症例(95%)で、浅部(粘膜筋板より粘膜側)の癌細胞ではDUSP4の発現が亢進しているが、深部(粘膜筋板より漿膜側)では消失していることが明らかとなった(Ichimanda M etal, Cancer Sci. 2018)。これら前年度までの成果を踏まえて、今年度は大腸癌においてもDUSP4の発現低下が浸潤能・増殖能の亢進をもたらすことが示唆された。大腸癌に対するMAPK阻害剤の有効性の検討およびMAPK阻害剤の有効性を予測し得る因子の同定を試みた。当初予定していた研究計画(下記の3点)について現在実験開始の準備を進めている。1.テトラサイクリン誘導性DUSP4発現大腸癌細胞株の樹立と機能解析2.同所移植モデルの作製とMAPK阻害剤の有効性の検討3.大腸癌細胞株パネルに基づくMAPK阻害剤の有効性予測因子の同定大腸癌の根治手術症例から得た臨床検体を用いた解析結果によれば、ほとんどの症例(95%)で浅部(粘膜筋板より粘膜側)の癌細胞ではDUSP4の発現が亢進しているが、深部(粘膜筋板より漿膜側)では消失していることから、大腸癌細胞株を用いたin vitroでの網羅的解析に行うことでDUSP4発現大腸癌細胞株におけるMAPK阻害剤の有効性予測因子が同定される見通しが立ったため。我々は「大腸癌はDUSP4の発現低下により進展する」という仮説に基づいて、大腸癌細胞株を用いた実験を進めていく。前年度に報告した論文でも発表している通り、DUSP4が発現低下しERK活性の亢進している大腸癌細胞株(SNU-1033)にレンチウイルスを用いてDUSP4を一過性に発現させたところ、ERKが不活化し、さらに増殖能の軽度の低下と浸潤能の著明な低下が認められたことから、浸潤した大腸癌におけるDUSP4の発現低下は、ERKの活性化を介して細胞浸潤能および増殖能の亢進に寄与することが見いだされている。DUSP4の発現レベルと癌の転移浸潤に関与するpERKの動態をin vivoで解析するため、免疫不全マウスを用いたヒト大腸癌細胞株同所移植モデルを作成する。また、抗生物質テトラサイクリン誘導体であるドキシサイクリンを投与することで細胞あるいは動物個体において可逆的に目的遺伝子の発現を調節できる実験系(Tet-on/offシステム)を確立し、DUSP4発現を誘導し腫瘍の形成や浸潤、転移の過程におけるDUSP4発現の意義を生体内で解析する。本研究では3年間の研究期間にDUSP4の発現低下に伴って活性化したMitogen-activated Protein Kinase (MAPK)パスウェイが治療標的になりうるか否かを検討する。具体的な研究目的は下記2点である。1.大腸癌に対するMAPK阻害剤の有効性の検討2. MAPK阻害剤の有効性を予測し得る因子の同定平成29年度の進捗であるが、すでに明らかにしていた「大腸癌におけるDUSP4の発現低下は増殖能・浸潤能の亢進を促す」といった研究結果を論文化するためにreviewerから要求された追加研究を中心に行った。この過程で新たに1DUSP4の発現低下のメカニズムはメチル化や脱アセチル化のみでは説明ができないこと2DUSP4の発現が低下している細胞株にDUSP4を発現誘導すると増殖能・浸潤能が抑制されるが、これにDUSP4の影響を受けない活性化型変異ERK2を導入すると増殖能・浸潤能が回復することの2点を明らかにした。追加実験を受けて「大腸癌におけるDUSP4の発現低下は増殖能・浸潤能の亢進を促す」ことを示した論文が日本癌学会雑誌であるCancer science(IF:3.974)に掲載された(Ichimanda et al, 2018 109(1):250-258)。我々が明らかにしていた結果が一定の評価を得たことは、本研究を続けていく上で非常に重要なことと考えている。当初予定していた研究計画は下記の3点である。1.テトラサイクリン誘導性DUSP4発現大腸癌細胞株の樹立と機能解析2.同所移植モデルの作製とMAPK阻害剤の有効性の検討3.大腸

癌細胞株パネルに基づくMAPK阻害剤の有効性予測因子の同定前述の通り本年度は投稿論文の追加実験に終始したため予定していた研究計画は達成できなかった。我々はこれまでに膵癌の進展にDual-specific phosphatase 4 (DUSP4)の発現低下が関与することを見出しており(Hijiya N etal, Cancer Res. 2016)、より詳細な癌の転移浸潤メカニズムを明らかにし、治療や診断技術の発展および予後改善につなげていくことを目標に研究を行ってきた。本邦の最新のがん統計(国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」)によると、大腸癌は部位別にみると肺癌についで死亡数がもっとも多く、大腸癌の転移浸潤メカニズム解明とそれに基づく有効的な治療法の開発は急務である。現在、大腸癌における分子標的薬として用いられる抗EGFR(上皮細胞増殖因子受容体)抗体薬は、癌浸潤部で活性化しているMitogen-activated Protein Kinase (MAPK)経路などを抑制することで予後改善に効果を示すことが知られている。本研究課題では、DUSP4の発現低下に伴って活性化したMAPKシグナルカスケードが、大腸癌における新たな治療標的になりうるか否かを検討することを目的として、大腸癌手術症例から得た臨床検体を用いて、DUSP4発現の有無を遺伝子レベル・蛋白質レベルで解析した結果、ほとんどの症例(95%)で、浅部(粘膜筋板より粘膜側)の癌細胞ではDUSP4の発現が亢進しているが、深部(粘膜筋板より漿膜側)では消失していることが明らかとなった(Ichimanda M etal, Cancer Sci. 2018)。これら前年度までの成果を踏まえて、今年度は大腸癌においてもDUSP4の発現低下が浸潤能・増殖能の亢進をもたらすことが示唆された。大腸癌に対するMAPK阻害剤の有効性の検討およびMAPK阻害剤の有効性を予測し得る因子の同定を試みた。当初予定していた研究計画(下記の3点)について現在実験開始の準備を進めている。1.テトラサイクリン誘導性DUSP4発現大腸癌細胞株の樹立と機能解析2.同所移植モデルの作製とMAPK阻害剤の有効性の検討3.大腸癌細胞株パネルに基づくMAPK阻害剤の有効性予測因子の同定大腸癌の根治手術症例から得た臨床検体を用いた解析結果によれば、ほとんどの症例(95%)で浅部(粘膜筋板より粘膜側)の癌細胞ではDUSP4の発現が亢進しているが、深部(粘膜筋板より漿膜側)では消失していることから、大腸癌細胞株を用いたin vitroでの網羅的解析に行うことでDUSP4発現大腸癌細胞株におけるMAPK阻害剤の有効性予測因子が同定される見通しが立ったため。本年度の発表論文で、浸潤した大腸癌におけるDUSP4の発現低下は、ERKの活性化を介して細胞浸潤能および増殖能の亢進に寄与することを示した。次年度は、この知見を検証するために免疫不全マウスを用いたヒト大腸癌細胞株同所移植モデルを作成する。1.DUSP4低発現細胞株を用いてテトラサイクリン誘導性DUSP4発現大腸癌細胞株を樹立する。この細胞株についてDUSP4発現誘導後のERK活性化レベルや浸潤能、増殖能の変動をin vitroで調べる。2.免疫不全マウスと樹立した細胞株を用いて同所移植モデルを作成する。テトラサイクリンを投与してDUSP4発現を誘導し腫瘍の形成や浸潤、転移の過程におけるDUSP
相転移と秩序相に対するひねりの方法の開発と応用

ひねりの方法をモンテカルロシミュレーションによって次の問題に適用し、重要なそして興味ある結果を得た。( )内は分担者及び協力者。1.2次元一般化6状態クロック(GCL)モデルの不完全秩序相(IOP)(塩田,上野):NNN相互作用を入れることによって,推測通りに,高精度の計算の結果,3状態支配のIOP2の存在を初めて確認し,剛性指数ψ(〕SY.simeq.〔)0.1も得た.2.2次元離散ガウスモデルによる結晶表面(羽室,上野):ラフニング転移点の計算の障害になる高温側のΔF=O(L^O)の項を理論計算によって取り除いた結果,T_R=1.44±0.02の高精度の転移点と非常によい有限サイズスケーリン,更に普遍跳びπ/4も精度良く得た.この結果,BCSOSモデルで厳密に得られた結晶表面の性質の普遍性が初めて確認される.3.2次元制限されたSOS(RSOS)モデル(羽室,孫,上野):予期通りに,NNN相互作用を持つRSOSモデルの(Haldane相に相当する)DOF相が2状態支配のIOP1であること,同じ相図を持つことが確認された.flat相とラフ相だけの領域では跳びはπ/8となり,別の普遍クラスに属することが判明.4.3次元一般化クロックモデルの不完全秩序相の幾何学的特徴(里村,上野):スピン配列における幾何学的結合の浸透性を調べた結果,既に示唆されていたIOPの特徴(隣合ったスピン状態が作るwallが系全体に浸透)が確認され,またほぼ同じ相図も得られた.更に幾何学的結合と物理的結合の両浸透性の良い一致は大きい状態数によることも確認される.他の方法を使った量子スピン系(岡本)やGCLモデルの研究(加園,小野,上野)は省略する.ひねりの方法をモンテカルロシミュレーションによって次の問題に適用し、重要なそして興味ある結果を得た。1.2次元一般化6状態クロック(GCL)モデルの不完全秩序相(IOP)(塩田,上野):NNN相互作用を入れることによって,推測通りに,高精度の計算の結果,3状態支配のIOP2の存在を初めて確認し,剛性指数ψ(〕SY.simeq.〔)0.1も得た.2.2次元離散ガウスモデルによる結晶表面(羽室,上野):ラフニング転移点の計算の障害になる高温側のΔF=O(L^O)の項を理論計算によって取り除いた結果,T_R=1.44±0.02の高精度の転移点と非常によい有限サイズスケーリン,更に普遍跳びπ/4も精度良く得た.この結果,BCSOSモデルで厳密に得られた結晶表面の性質の普遍性が初めて確認される.3.2次元制限されたSOS(RSOS)モデル(羽室,孫,上野):予期通りに,NNN相互作用を持つRSOSモデルの(Haldane相に相当する)DOF相が2状態支配のIOP1であること,同じ相図を持つことが確認された.flat相とラフ相だけの領域では跳びはπ/8となり,別の普遍クラスに属することが判明.4.3次元一般化クロックモデルの不完全秩序相の幾何学的特徴(里村,上野):スピン配列における幾何学的結合の浸透性を調べた結果,既に示唆されていたIOPの特徴(隣合ったスピン状態が作るwallが系全体に浸透)が確認され,またほぼ同じ相図も得られた.更に幾何学的結合と物理的結合の両浸透性の良い一致は大きい状態数によることも確認される.他の方法を使った量子スピン系(岡本)やGCLモデルの研究(加園,小野,上野)は省略する.
骨髄ＧＶＨＤにおける骨芽細胞障害過程の可視化

骨髄GVHDにおける骨芽細胞障害の細胞・分子機序解明を目的とした。マイナー組織適合抗原ミスマッチマウスGVHDモデルを作成し、骨髄障害を解析したところ、GVHD誘導マウスでは移植後早期にALP+骨芽細胞が著減する一方、移植後期には髄腔内における骨の過形成ならびに線維化を呈することが明らかになった。また、ex vivo共培養系により、ドナーCD4+ T細胞が骨芽細胞および間葉系幹細胞株に細胞死を誘導するとともに、骨芽細胞株に対しては増殖ならびにbmp依存的成熟を抑制することが明らかになった。これらの成果をさらに深化することで、allo-HSCT後の免疫・造血不全の克服に繋がると期待している。研究代表者はこれまでに、同種造血幹細胞移植(allo-HSCT)患者の生命予後を脅かす免疫・造血不全が、ドナーCD4 T細胞による骨芽細胞性造血ニッチの破壊“骨髄移植片対宿主病(骨髄GVHD)"に起因することを明らかにしてきた。本研究では骨髄GVHDの細胞・分子機序の解明と治療法確立の基礎を築くことを目的とした。今年度は、細胞周期レポーター蛍光タンパク質であるFucciを遺伝子導入したマウス間葉系幹細胞株C3H10ならびに骨芽細胞株MC3T3を用いて、GVHD誘導マウスより調整したドナーCD4+ T細胞がこれらの間葉系細胞株の細胞周期、細胞死、骨芽細胞分化へ与える影響を検証した。ドナーCD4+ T細胞とC3H10およびMC3T3細胞株を共培養した後、フローサイトメトリーにより細胞周期、細胞死を検証したところ、ドナーCD4+ T細胞が細胞数および細胞傷害因子FasL依存的に両細胞株へ細胞死を誘導することが明らかとなった。また骨芽細胞株に対しては増殖抑制を誘導する一方、間葉系幹細胞株への増殖抑制は軽度であった。さらに、共培養が骨芽細胞分化を制御する転写因子OsterixやDlx5に及ぼす影響をRT-PCRにより解析したところ、骨芽細胞選択的にOsterixおよびDlx5の発現を抑制した。同様の検討をドナーCD8+ T細胞についても行い、間葉系細胞株への細胞死誘導、増殖抑制、骨芽細胞分化抑制がドナーCD4+ T細胞に固有の機能であることが明らかになった。今後、ドナーCD4+ T細胞特異的な間葉系細胞障害の分子実態解明と、in vivoでの検証を進めることで、allo-HSCT後の免疫・造血不全を克服する予防・治療戦略に繋がると期待している。本研究では骨髄GVHDの細胞・分子機序の解明と治療法確立の基礎を築くことを目的としている。骨髄において造血ニッチとして働く骨髄間葉系細胞(線維芽細胞、骨芽細胞)のallo-HSCT後の動態を明らかにすべく、本年度は下記の実験を行った。[C3H.SW→C57BL/6]minor mismatchallo-HSCTモデルの確立:蛍光レポーターTgの背景であるC57BL/6 (B6, H-2b)マウスをレシピエントとして使用可能なallo-HSCTモデルを作成するため、致死量のX線照射を施したB6マウスにC3H.SW(C3, H-2b)のT細胞除去骨髄(TCD BM)のみ、またはTCD BM+T細胞を移植し、GVHD(-)群またはGVHD(+)群を作成した。移植後経時的に大腿骨におけるALP+骨芽細胞の組織学的分布解析ならびに下腿骨における線維芽細胞および骨芽細胞関連遺伝子の発現解析を行い、移植後早期から線維芽細胞および骨芽細胞が障害されていることを確認した。Col1a2-GFPレポーターマウスを用いた骨髄線維芽細胞の動態解析:上記の[C3H→B6]allo-HSCTモデルにおいて、線維芽細胞特異的にGFPを発現するCol1a2-GFPマウスをレシピエントとしたallo-HSCTを行った。移植後14日目の大腿骨から酵素消化により調整した細胞をフローサイトメトリーにより解析したところ、GVHD(+)群ではGVHD(-)群に比較し、Col1a2-GFP+線維芽細胞が著減していた。また、42日目の骨髄では、海綿骨領域における骨過形成と、皮質骨領域の線維化を認めた。これらの結果は、急性期において骨芽細胞のみならず線維芽細胞も障害をうけること、また慢性期における回復過程の異常により、造血を支持する骨髄微小環境が失われることで、造血障害に陥ることが示唆された。各種蛍光レポーターマウスを利用可能かつ骨髄障害を発症するallo-HSCTモデルとして、当初[bm12→B6]もしくは[B6→BDF1] MHC mismatchモデルを想定していたが、今回よりヒトで主に行われるallo-HSCTに近い、[C3H→B6]minor mismatchモデルにおいても、骨髄障害が発症することが確認できた。

同モデルにおけるCol1a2-GFPレポーターマウスを用いた線維芽細胞障害の解析から、急性期の数的減少と慢性期の過形成という、当初想定していなかった間葉系細胞の異常が明らかになったことは、今後ヒトallo-HSCT患者で特に問題になる慢性GVHDに伴う造血障害の機序を解明する端緒をつかんだといえる。Osterix_SCAT3.1をレシピエントとした移植についても検体数を順調に積み重ねており、総じて順調に進展しているといえる。骨髄間葉系細胞の動態可視化と、分化・増殖異常の分子機序:昨年度に引き続き、[C3H→B6] minor mismatchモデルを用いて、骨髄間葉系細胞の障害と回復過程を詳細に解析する。CD4 T細胞由来骨芽細胞傷害/抑制因子の解析:レシピエントにOx-SCAT3.1およびOx-Fucci、ドナーに遺伝子欠損マウスを用いるため、(B6×DBA2)F1マウス(H-2b×d)をレシピエント、B6マウスをドナーとしてGVHDモデルを作製する。これまでの予備的検討により、骨髄浸潤ドナーCD4 T細胞は細胞傷害性分子および骨芽細胞抑制因子を発現していることを見出している。これらの分子が骨芽細胞の動態に及ぼす影響を解析するため、レシピエントにOx-SCAT3.1, Ox-Fucci,ドナーに細胞傷害性分子および骨芽細胞抑制因子の遺伝子欠損マウスを用いてB6→BDF1急性GVHDモデルを作製し、2.と同様の解析を行う。慢性GVHDモデルにおける骨芽細胞障害の評価:実験的GVHDは、移入した成熟ドナーT細胞が直接宿主組織を障害する急性GVHDと、ドナー造血幹細胞から胸腺分化を経てT細胞が再構築される際に生じる自己反応性T細胞が、自己免疫様の症状を引き起こす慢性GVHDに分類される。申請者はこれまでにC3H.SW-H2b (H-2b)をドナー、B6をレシピエントとして、TCD BMと共にCD8 T細胞を移植する慢性GVHDにおいて、GVHD発症時にエフェクターCD4 T細胞の増加とともに、骨髄B細胞が著減することを見出している。慢性GVHDにおける骨芽細胞障害が認められた場合、2、4.と同様の解析を行う。本研究では遺伝子組み換えマウス、中和抗体、アンタゴニストを駆使してGVHDモデルマウス生体内における血球細胞の動態制御と骨髄間質系細胞障害を解析する。多数の野生型および遺伝子組み換えマウスを数ヶ月に渡って維持するためには、常時SPF下でアイソラック数台単位のマウス飼育を行う必要があり、一定額のマウス購入費・飼育費(120匹×1500円=18万円、ディスポケージ・餌・床敷きなど20万円)が必要になる。慢性GVHDモデルを作成するための移植細胞の調整や、免疫応答をフローサイトメトリーや蛍光顕微鏡で検出、分離するために各種モノクローナル抗体・FACS用試薬(5万円×12本=60万円)が必要である。分取した免疫担当細胞または組織細胞から核酸を抽出しライブラリーを作成し、次世代DNAシークエンサーで配列を読み取るには、多数の分子生物学およびシークエンス関連試薬や消耗品を必要とする。得られた核酸情報を基に、候補遺伝子の機能解析を行うステップでも、各種の分子生物学的試薬が必要となる(約30万)。これら一連の実験には、一般実験室で使用するプラスチック製品(ピペット、プレートなどの消耗品、約22万)も必要である。H25年度は合計金額150万円の物品費を予定している。
農山村地域の振興策としてのグリーンツーリズムの効果と可能性

本研究の目的は,農山村地域の振興策として近年期待が高まっているグリーンツーリズムの効果と可能性を明らかにすることである。我が国におけるグリーンツーリズムは、政策面からは、不況下での地域開発政策の転換のなかで、リゾート開発破綻後の新たな「目玉」が模索されていたこと、当時のウルグアイラウンド体制下での農政の転換のなかで、農外収入による農家・農村の維持が模索されていたこと、また、観光レクリエーションの動向においても、より自然に親しめる形態で、費用の安い観光レクを求める傾向が強くなったいたことなどから、1990年代の半ば以降、一気に農山村における地域振興施策の主流となり、各地で多くの試みがなされることになった。本研究では,活発にグリーンツーリズムに取り組む岩手県湯田町,遠野市,北海道黒松内町,美瑛町,および群馬県新治村を対象に詳細な事例分析を行った。その結果,(1)グリーンツーリズム施設の収益性は高くないが,グリーンツーリズムに関わった個人の小遣い稼ぎ的な効果が意外に大きいこと,(2)地域内外の人的ネットワークの形成を通じて地域の企画力や実践力を高める効果があること,(3)グリーンツーリズムに関わった関係者に自分たちの活動への自信,地域への愛着や誇りが生まれていること,(4)地域の自然的文化的環境の見直しと修復に結びつくこと,(5)その一方で,来訪客の増加は一般観光地化をもたらし,グリーンツーリズムの長所を損ないかねない面も生じていること,が明らかになった。以上より,我が国のグリーンツーリズムは,その方向を誤らなければ,有形無形の社会資本形成(環境保全,施設整備,人的ネットワーク,住民参加・合意形成)に大きく寄与し,農山村地域の振興策として大きな可能性を有していることがわかった。本研究の目的は、農山村地域の振興の一手段として最近期待が高まっているグリーンツーリズムの実際の効果および将来の可能性を明らかにすることである。初年度はまず、グリーンツーリズム実施例の比較検討によって、多様な広がりを見せるグリーンツーリズムの概念整理とその類型化を試みた。その結果、グリーンツーリズムの要件としては、(1)体験が行われる場所が農山漁村(農林漁業が営まれ、それを営む人が住んでいる地域)、(2)体験の対象が、広義の農林漁業に関わるありのままの地域資源(有形・無形を問わないが、ツーリズムのために過度に加工されていないこと)、(3)企画・運営に地元に主体的に関わっている、(4)地元への経済面・精神面・情報面・人口面・環境保全面での動果がある、(5)地域の自然・社会に負荷をかけない、(6)友人・知人だけでなく不特定の来訪者を対象にしているの6つに整理されることを示した。また、グリーンツーリズム的な活動を行っている全国各地の30事例について、上記の要件を当てはめたところ、約半数の14事例は、主として要件(2)(体験の対象・質)に該当しないために、グリーンツーリズムとは呼びにくいことがわかった。次に、上記の要件を満たす15事例について類型化すると、a)行政主導/民間主導(地区、地元個人、転入個人)、b)体験重視(農林漁業・伝統文化、自然、レクリエーション、スポーツ)/場所(環境)重視、c)ハード中心(施設・土地)/ソフト中心(企画)に類型化できることがわかった。また、これらの類型に応じて、グリーンツーリズムの効果が異なることも予想された。この点については、次年度の課題とした。本研究の目的は,農山村地域の振興の一手段として最近期待が高まっているグリーンツーリズム(以下,GTと略す)の効果と可能性を明らかにすることである。昨年度に,GTの概念整理とその類型化を試みたのに続き,今年度は,GTの実践事例の詳細調査に基づいてGTの効果を検討した。

岩手県湯田町の事例では,GT活動をきっかけとして地元組織や個人のネットワークができあがり,そのネットワークを通じて新たなGT活動が起こるというように,GT活動が地域社会を活性化する実態が明らかになった。岩手県遠野市の事例では,民間が主体となった様々なGT活動が相互に連携しながら活発に取り組まれている一方,体験と交流を売り物とした大規模なGT施設が必ずしも民間の活動と連携せず,従来型の観光施設に留まっている実態が明らかになった。また,群馬県新治村は,地域内に伝統生活工芸の職人を分散して配置した「匠の里」で有名だが,観光客の増加し,体験施設等が充実するにつれて,地元住民との関わりが逆に薄れ,一般観光地化するという兆候が見られた。以上の事例調査により,GTは地域内外の人的ネットワークを形成し,それを基にした新たな活動を創出すること,つまり地域社会の活性化に結びつくことが重要であることが明らかとなった。ただし,その一方で,施設型のGTは,一般観光客の増加と結びつくと,地元住民の関与を薄れさせる可能性があることもわかった。本研究の目的は,農山村地域の振興方策として期待が高まっているグリーンツーリズム(以下,GTと略す)の効果と可能性を明らかにすることである。本年度は,昨年度に引き続きGTの実践事例の分析によりGTの具体的効果を検討するとともに,GTの効果について総合的な考察を行った。北海道黒松内町では,「ブナの里の町づくり」を掲げて自然体験型観光をいち早く打ち出し,町内外の意見を巧みに取り入れながら施設整備や体験プログラム開発を行ってきた結果,たんに観光客の増加のみならず,ブナの里の全国的知名度の獲得とそれによる町づくりへの自信,町内外の幅広い人的ネットワークの形成などの効果がもたらされた。一方,北海道美瑛町では,ヨーロッパ的な畑地景観による観光的成功の陰で,観光客の増大による農業への支障,農業を維持するための畑地改良と景観保全との矛盾といった問題が生じている。これらの事例と,昨年度の岩手県湯田町,岩手県遠野市,群馬県新治村の事例調査を踏まえて,GTの効果を整理すれば次の通りである。(1)GT施設の収益性は高くないが,GTに関わった個人の小遣い稼ぎ的な効果が意外に大きい,(2)地域内外の人的ネットワークの形成を通じて地域の企画力や実践力が高まっている,(3)自分たちの活動への自信,地域への愛着や誇りが生まれている,(4)地域の自然的文化的環境の見直しと修復に結びついている。その一方で,来訪客の増加は,一般観光地化をもたらし,GTの長所を損ないかねないことも明らかになった。以上,GTは,その方向を誤らなければ,有形無形の社会資本整備(環境保全,施設整備,人的ネットワーク,住民参加・合意形成)への寄与が大きく,農山村地域の振興策として大きな可能性を有していると結論できる。