hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腸炎ビブリオの３型分泌装置１による細胞死誘導機構の解析

以上より、酵母遺伝子破壊株によるスクリーニングの進捗は芳しくないものの、その他の計画(V-ATPaseのVepAによる細胞毒性における役割の解析、プルダウンによる宿主細胞側相互因子の網羅的な解析)が比較的順調に進展しており、総合的におおむね順調に進展していると考えられる。24年度にプルダウンにより同定した、VopSと相互作用する宿主細胞側因子について、ヒト培養細胞に当該遺伝子を標的とするsiRNAを導入し、その発現をノックダウンする。発現をノックダウンした細胞について、VopSによる細胞毒性を評価することで、同定した因子の細胞毒性への関与を検証する。また、同定した宿主側因子の細胞内のおける機能・局在を解析し、その細胞毒性への役割を検証する。また、酵母遺伝子破壊株によるスクリーニングを続行し、T3SS1エフェクターによる毒性に関与する宿主細胞側因子の同定を試みる。特にVopSについて、発現非誘導下においても生育コロニー数が少なく、スクリーニングにおける酵母遺伝子破壊株ライブラリーのカバー率が低いことが懸念される。スクリーニング系のスケールアップを行い、酵母遺伝子破壊株ライブラリーのカバー率を向上させることで、この点に対処する。酵母遺伝子破壊株によるスクリーニングから新規な遺伝子が得られた場合、ヒト細胞での解析を行う。ヒトでの相同遺伝子について、siRNAなどにより細胞毒性への関与を検証する。また、同定した宿主側因子について、エフェクターとの相互作用や、その細胞内での機能・局在を検討し、T3SS1による細胞毒性への役割を検証する。該当なし
ナノ構造制御された新型ポリマー太陽電池の創製

メソ多孔体n型無機酸化物半導体薄膜の作成に関しては、市販のものに比べ熱耐性のある両親媒性界面活性剤を鋳型に用いることで、細孔骨格の結晶化に伴う細孔の規則構造崩壊を防ぐことが可能となることを見いだし、メソ多孔体酸化チタン薄膜の他、これまで報告例の少ないメソ多孔体酸化スズ薄膜の作製に成功した。また、亜鉛ドーピングによる結晶成長抑制と併用することで、メソ多孔体酸化スズ薄膜における細孔構造の規則性向上に成功した。さらに、アンチモンドーピングを施すことで、細孔構造の規則性向上のみならず、導電性向上も達成した。得られたメソ多孔体n型無機酸化物半導体薄膜とp型導電性ポリマーを組み合わせて有機/無機ハイブリッド太陽電池を作成したところ、無孔のn型無機酸化物半導体薄膜を用いた素子に比べ短絡光電流が増加する傾向が得られた。これは、メソ構造を導入したことにより、再結合する前にp/n界面にたどり着くことができる励起子(電子-正孔対)の数が増加したことに起困すると考えられる。くし形ポリマー太陽電池の研究に関しては、昨年度作成方法を確立した多孔性陽極酸化アルミナ薄膜を鋳型としたp型導電性ポリマーのナノファイバーアレイ作成を試みた。基板上に成膜したポリマー薄膜とアルミナ鋳型との密着性を上げるため熱プレス処理を施した後、真空加熱を施すことで融解したポリマーをアルミナ鋳型の細孔内に注入することで、局所的にはナノファイバーアレイらしき構造を得ることができた。規則的な細孔構造を有する各種メソ多孔体n型酸化物半導体薄膜の作成に関しては、概ね順調に進展したが、p型導電性ポリマーと組み合わせて作成した有機/無機ハイブリッド太陽電池の変換効率が著しく低く、メソ多孔体薄膜導入による変換効率向上が有意に起こらなかったため。有機-無機ハイブリッド太陽電池の変換効率が低いのは、そもそもメソ多孔体酸化物半導体薄膜が太陽電池素子への応用に適していないからである可能性がある。そこで、メソ多孔体酸化物半導体薄膜を用いた色素増感太陽電池を作成・性能評価を行うことでメソ多孔体酸化物半導体薄膜の太陽電池素子への適応可能性を検討する。色素増感太陽電池においても変換効率が著しく低い場合、メソ多孔体構造それ自体が太陽電池素子に向いていないと考えられるため、他のナノ構造(ナノチューブやナノロッド)を検討する。色素増感太陽電池では有意な変換効率が得られた場合、有機-無機ハイブリッド太陽電池の構造に問題がある可能性が高い。そこで、変換効率向上を目指した構造最適化を行う。有機薄膜太陽電池では、p型半導体(ドナー性分子)/n型半導体(アクセプター性分子)ヘテロ界面におけるバンドオフセット差を駆動力に、励起子(電子-正孔対)が解離することで光キャリアが生成する。変換効率の向上には、活性層内で数多くの光キャリアを生成させ、それらを効率的に電極から取り出すことが必要である。光キャリアは光吸収により発生した励起子がドナー/アクセプターヘテロ界面に達することで生じるが、有機分子内の励起子の拡散長は10nm程度と非常に短い。そのため、ナノスケールオーダーでの規則構造を有するヘテロ界面を作成し、界面にたどり着ける励起子を増やすことが必要不可欠である。本年度は、n型無機酸化物半導体として酸化スズを選択し、ブロックポリマーを界面活性剤鋳型としたメソポーラス薄膜の作製を行った。焼成により界面活性剤鋳型を除去することで、直径約20nmのメソ孔を有する薄膜の作製に成功した。SEM像および小角X線散乱からメソ孔の規則性が高いことを、TEM像から直径3nm5nmの粒子が連結している様子を確認した。焼成温度を上げるとメソ孔の規則性は崩れてしまうが、スズ原子を亜鉛原子に置換することで結晶子サイズを抑制し、規則性を維持することに成功した。作成したメソポーラス薄膜のポリマー太陽電池への有用性を調べるため、p型ポリマーであるP3HTとの積層膜を作成し、P3HTの光ルミネセンス測定を行った。P3HT内で生成した励起子(電子-正孔対)が再結合する前に、n型半導体である酸化スズに電荷移動を起こした場合、光ルミネセンス強度は減少する。メソポーラス薄膜に積層したP3HTにおいては、光ルミネセンス強度の減少が生じており、電荷移動が効率的に生じていることが示唆された。これらの結果から、作成したメソポーラス薄膜は高効率ポリマー太陽電池の作成に向けて有用である事が示された。

これは、メソ構造を導入したことにより、再結合する前にp/n界面にたどり着くことができる励起子(電子-正孔対)の数が増加したことに起困すると考えられる。くし形ポリマー太陽電池の研究に関しては、昨年度作成方法を確立した多孔性陽極酸化アルミナ薄膜を鋳型としたp型導電性ポリマーのナノファイバーアレイ作成を試みた。基板上に成膜したポリマー薄膜とアルミナ鋳型との密着性を上げるため熱プレス処理を施した後、真空加熱を施すことで融解したポリマーをアルミナ鋳型の細孔内に注入することで、局所的にはナノファイバーアレイらしき構造を得ることができた。無機/有機ハイブリッド太陽電池の研究に関しては、実際にn型酸化物半導体である酸化スズポーラス薄膜の作製に成功し、p型ポリマーであるP3HTから酸化スズポーラスへの電荷移動が効率的に生じていることを確認できたため。また、くし形ポリマー太陽電池の研究に関しては、鋳型となる陽極酸化ポーラスアルミナ薄膜の作製システムを確立し、研究体制が整ったため。規則的な細孔構造を有する各種メソ多孔体n型酸化物半導体薄膜の作成に関しては、概ね順調に進展したが、p型導電性ポリマーと組み合わせて作成した有機/無機ハイブリッド太陽電池の変換効率が著しく低く、メソ多孔体薄膜導入による変換効率向上が有意に起こらなかったため。無機/有機ハイブリッド太陽電池に関しては、メソポーラス酸化スズ薄膜を用いた太陽電池を実際に作成し、変換効率の向上が達成されるか調べる。また、亜鉛置換ポーラス酸化スズ薄膜の基礎物性(導電率、キャリア濃度、キャリア移動度等)を調べ、太陽電池に応用した際の変換効率に与える効果を詳細に調査する。それと平行して、酸化スズ以外の無機酸化物半導体(酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ニオブ等)を用いたメソポーラス薄膜の作製を行う。くし形ポリマー太陽電池に関しては、研究体制が整ったため、本年度より本格的に始動する。有機-無機ハイブリッド太陽電池の変換効率が低いのは、そもそもメソ多孔体酸化物半導体薄膜が太陽電池素子への応用に適していないからである可能性がある。そこで、メソ多孔体酸化物半導体薄膜を用いた色素増感太陽電池を作成・性能評価を行うことでメソ多孔体酸化物半導体薄膜の太陽電池素子への適応可能性を検討する。色素増感太陽電池においても変換効率が著しく低い場合、メソ多孔体構造それ自体が太陽電池素子に向いていないと考えられるため、他のナノ構造(ナノチューブやナノロッド)を検討する。色素増感太陽電池では有意な変換効率が得られた場合、有機-無機ハイブリッド太陽電池の構造に問題がある可能性が高い。そこで、変換効率向上を目指した構造最適化を行う。
ミジンコ卵のin vitro発生系を用いる水圏環境毒性物質の評価手法の開発

ミジンコ(Daphnia magna)の発生過程における環境毒性物質の影響を高感度で効率的に評価するための手法を開発、普及させることを最終的な目標として、そのための基礎的データを集積する目的で研究を行った。1.卵のin vitroでの孵化に対する水温、水質など環境要因の影響を詳細に調べ、再現性のよい標準培養条件を検索した。その結果、Elendt M7培地を用いて23°Cで培養することにより、安定して95%以上の孵化率を達成することが出来た。2.毒性物質の作用の解析のため、産卵直後の卵(Stage 1-2)を育房から取りだしてマイクロプレートに移しin vitroで培養した。数種類の毒性物質について、これを培養開始時に添加して発生孵化過程に対する毒性を観察した。発生途中で死亡する卵の割合と、孵化した個体の形態的異常等を調べた。3.水道水の塩素処理過程で副成物として生成することが知られている、変異原性を有する化合物MXの毒性について調べた。致死濃度を幼若個体と卵とで比較した結果、ほぼ同程度であることが判明した。MXの作用によると考えられる遺伝的変異はこれまでのところ観察されなかった。4.アミノプテリン、メソトレキセート、エチレンチオウレアなどの催奇形誘発剤の作用について検索した。アミノプテリン、メソトレキセートによる奇形の誘発は検出できなかったが、エチレンチオウレアを20-40μg/mlの濃度で作用させると体殻の変形した個体の出現が有意に増加した。これらの形態異常をもつ個体は脱皮が出来ないために生存できないが、殻の形態異常は毒性検出法の指標の一つになると考えられた。
プロトン導電性固体電解質を用いた溶融金属の水素溶解度の決定

ペロブスカイト型酸化物プロトン導電体等を電解質として用い、溶融金属を電極として電池を構成し、電量滴定を行うと、水素の移動量を電流として、濃度を電圧として捉えることができるので、溶融金属中の水素の溶解度を容易に決定することができる。この測定においては、電解質自体から発生する水素量について正確な補正を行う必要があり、そのためには、これら固体電解質の直流分極状態におけるポテンシャル・プロファイルを知ることが必要となる。本研究ではそのために、プロトン導電体CaZrO_3(^+In_2O_3)を電解質にし、白金多孔質燒結体を電極に用いたガス濃淡電池を構成し、その直流分極特性を調べた。タンマン管型の試料の内部にArを封じ、外部には一定の組成の水蒸気と水素の混合ガスを流して水素と酸素のポテンシャルを一定に保ち、外部の極を負に内部が正になるように電圧を印加して分極を行い、分極電流の印加電圧依存性を色々な酸素ポテンシャル、水素ポテンシャルのもとで測定した。この条件で水素および酸素が共にブロックされているとして、すでに報告されている格子の欠陥構造に基づいて解析したところ、実験値と理論値は良く一致することが確認された。以上より、欠陥構造の正しさと所謂へブ・ワグナーの分極条件が成立することが確認できたので、この条件における、電解質内の水素と酸素のポテンシャル・プロファイルを求めた。この結果、電解質内の水蒸気分圧は一定に保たれることが確認され、分極条件の変化によって電解質から発生する水素量は理論的には無視できることが明らかになった。
リソソームプロテアーゼのポドサイトにおける役割と慢性腎臓病の進展メカニズムの解明

◎カテプシンL(CL)とポドサイト障害CLは重要なポドサイト関連タンパクの分解に関与しており、腎障害時にCLの発現が亢進し、それらのタンパクを過剰分解することで、ポドサイト障害を増悪させることが報告されている。昨年度までの研究で、CLノックアウトマウスに糸球体硬化モデルであるアドリアマイシンを投与すると、前述の基質の分解が抑制され、野生型と比し、糸球体硬化が有意に少ないことが明らかとなっていた。本年度、CLの新たな基質(Protein X)が腎障害時に過剰分解され、スリット膜が崩壊し、ポドサイトがアポトーシスに至ることが明らかとなった。◎カテプシンD(CD)とポドサイト障害昨年度までの研究でポドサイト特異的CDノックアウトマウスは生後5ヵ月でタンパク尿が出現、加齢と共に糸球体硬化が進行し、生存期間は野生型に比し短いことが明らかとなっていた。さらに、CD欠損がポドサイト障害をもたらす機序として、1オートファジー・リソソーム経路が停滞しアポトーシスに至ること、2CDの基質であるATP合成酵素サブユニットCがリソソーム内へ蓄積し、神経細胞と同様の細胞障害をもたらすことも示された。本年度の研究で、スリット膜を構成するポドシンとネフリンがCDの基質であることが新たに明らかとなった。ポドサイト特異的CDノックアウトマウスでは、ポドシン・ネフリンがスリット膜から細胞質に局在変化し、蓄積していた。さらに、ヒト腎生検組織でCD発現の変化を検討した結果、腎予後良好な微小変化群では糸球体内のCDの発現が亢進し、腎予後不良な巣状分節性糸球体硬化症では発現が低下していた。本研究により、ポドサイトの恒常性にCDが重要な役割を果たしていることが初めて明らかとなった。さらに糸球体におけるCDの発現がヒト慢性腎臓病の病態と関連している可能性も示された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はポドサイト障害がもたらす慢性腎臓病の病態を、オートファジーの観点から解明することである。これまでの研究でカテプシンL(CL)の発現亢進とカテプシンD(CD)の欠乏がオートファジー不全による重篤なポドサイト障害をもたらすことが明らかとなっており、本年度はそのメカニズム解明を中心に検討した。CLは腎障害時に発現が亢し、ポドサイト関連蛋白が過剰分解されることで、足突起消失や糸球体硬化に至る。実際にCLノックアウトマウスに糸球体硬化モデルであるアドリアマイシンを投与すると、野生型と比し糸球体硬化が有意に少なく、既知の基質であるシナプトポディン・ダイナミン・CD2APの分解も抑制されていた。この結果、細胞骨格・スリット膜の蛋白が維持され、糸球体硬化を抑制したと考えられる。さらに本年度、新たにProtein XがCLに分解されることが明らかとなり、今後も既知・未知の基質と糸球体硬化との関連について研究を継続する。CDについては、昨年度までの研究でCDの欠損が重篤なポドサイト障害をもたらすことが分かった。ポドサイト特異的CDノックアウトマウスは遅発性の糸球体硬化症を発症し、生後2年で血清尿素窒素とクレアチニンの上昇を認め、生存率は有意に低かった。さらに、糸球体硬化発症の機序として、ポドサイトのオートファジーが停滞し、多くのポドサイトがアポトーシスに至ることが示された。電子顕微鏡観察では、細胞質にCDノックアウトマウスの神経細胞で認められる特徴的な封入体の蓄積を認め、加齢と共に増加した。この蓄積物は、免疫電顕でミトコンドリアATP合成酵素サブユニットCが主成分であることが明らかとなった。本研究によりポドサイトは、CD欠損によりオートファジーが停滞しアポトーシスに至ること、CDの基質であるサブユニットCの蓄積が神経細胞と同様の細胞障害をもたらすことが示された。

さらに、ヒト腎生検組織でCD発現の変化を検討した結果、腎予後良好な微小変化群では糸球体内のCDの発現が亢進し、腎予後不良な巣状分節性糸球体硬化症では発現が低下していた。本研究により、ポドサイトの恒常性にCDが重要な役割を果たしていることが初めて明らかとなった。さらに糸球体におけるCDの発現がヒト慢性腎臓病の病態と関連している可能性も示された。本研究によりカテプシンLの過剰発現とカテプシンDの欠損が、それぞれ別のメカニズムで糸球体硬化と関連していることが明らかとなったことの意義は大きいと考える。当初、本年度に予定していた、ノックアウトマウスからの糸球体単離によりポドサイトの初代培養と、不死化ポドサイトの作成は、ポドサイト単離の難しさなどから難渋しているが、併行してノックダウンポドサイト作成の準備なども進められており、おおむね順調に進展していると評価した。27年度が最終年度であるため、記入しない。カテプシンLについてはヒトの腎生検サンプルを用いた研究で、腎障害時に発現が亢進することが報告されているが、カテプシンDの発現についてはこれまで検討されておらず、腎障害時のカテプシンDの発現について検討する予定である。また、カテプシンL・カテプシンD共に未知の基質が糸球体硬化と関連している可能性が高いと考えており、未知の基質の存在を明らかにするためにノックダウンポドサイトの作成や、マイクロアレイ解析を検討している。
分子生物学的手法によるクロロフィル生合成の解析

被子植物は、暗所でクロロフィル(Chl)を合成することができず黄化してしまう。これは、これらの植物が、Chlの合成の一過程プロトクロロフィリド(Pchlide)還元に、反応自体に光を要求するNADPH:Pchlide還元酵素(POR)のみを用いているからである。PORは、真核性の光合成生物に限って分布すると考えられていたが、ラン藻でChlの合成が光に依存する変異株が単離されたことから、原核生物であるラン藻もPORを有していることが示唆された。そこで今回私たちは、光に依存しないPchlide還元酵素の遺伝子chlLNBが同定されているラン藻Plectonema boryanumからPORをコードする遺伝子porのクローニングを試みた。6種類の植物のPORで完全に保存されたアミノ酸配列に対応するプライマーを11種類合成し、すべての組み合わせでPCRを行った。その結果、2つの組み合わせでのみ予想される長さの断片の増幅を確認することができた。こうして得られた0.3kbの断片をプローブとしてP.boryanumのゲノムライブラリーをスクリーニングし、陽性λクローンから2.0-kbのEcoRI断片をクローニングした。この断片の塩基配列を決定したところ、334個のアミノ酸残基をコードするORF(ORF334)を見出した。ORF334のアミノ酸配列は、種々の植物のPORの成熟体部分と5256%、別のラン藻Synechocystis sp.strain PCC6803と72%の相同性を示したことから、P.boryanumのpor遺伝子と結論した。さらに、このpor遺伝子のコード領域にカナマイシン耐性遺伝子を挿入したプラスミドを構築し、電気穿孔法で野生株細胞に導入することによりpor遺伝子の欠損株YFP1201を単離した。YFP1201は、光独立栄養的に野生株と同様に生育し、野生株と同量のクロロフィルを合成することができた。したがって、このラン藻では光非依存性のPchlide還元系はこの生育条件でも機能しており、光依存性の機能を相補できる程度の活性を有していることが示された。
創部炎症連鎖に対するC型レクチン受容体を介したDAMPsの影響

マウス創傷モデルを用いて、創傷治癒過程の炎症反応へのダメージ関連分子パターン(DAMPs)とその受容体の一つであるC型レクチン受容体(CLRs)の関与について検討した。皮膚損傷に伴い、MincleやDectin-1、Dectin-2などCLRsのmRNAが早期に増加することを確認した。次に、CLRsを介してNF-κBを活性化するアダプター分子CARD9の役割について解析した。その結果、CARD9を欠損したマウスでは、創閉鎖率、白血球集積数、TNF-αのmRNA発現が有意に低下した。以上の結果より、CLRsを介したシグナル伝達が創傷治癒の炎症に関与している可能性が示唆された。本研究では、創傷治癒過程の炎症反応に対し、C型レクチンレセプター(CLRs)を介して、ダメージ関連分子パターン(DAMPs)の複合的な影響について、マウス動物実験モデルを用いて検証し明らかにすることを目的とする。CLRsは細菌由来のPAMPs、壊死組織・死細胞由来のDAMPsの認識に関与する受容体であり、主としてマクロファージに発現している。CLRsには、Dectin-1、Dectin-2、Mincleなどが存在する。今回はCLRsの下流に存在するアダプター分子であるCaspase recruitment-domein-containing protein 9 (CARD9)遺伝子欠損(KO)マウスを用いて、C型レクチン受容体からのシグナルと創傷治癒との関連を明らかにすることを目的とした。野生型マウスとCARD9KOマウスの背側皮膚組織に皮膚生検パンチで開放創を作成し、経日的に観察した。その結果、Dectin-1、Dectin-2、MincleのmRNAは創作成後12hと早期に発現のピークを認めた。また、野生型マウスと比較し、CARD9KOマウスでは、創傷作成後5日目の創閉鎖率が有意に低下する結果を得た。これに先立ち、KOマウスにおけるマクロファージ集積数の低下、TNF-αmRNAの発現低下を認めた。以上の結果より、CLRsはマクロファージ、TNF-αを介して創傷治癒過程の促進に関与している可能性が示唆された。皮膚損傷後に起こる炎症反応は、創部に様々なサイトカインや増殖因子を誘導し,治癒の起点となる.創傷における炎症誘導のイニシエーターとして,壊死組織や死細胞から放出される内因性のダメージ関連分子パターン(DAMPs)が注目されている。DAMPsの認識に関与するパターン認識受容体として、マクロファージや樹状細胞等が有するC型レクチン受容体(CLRs)が挙げられる。本研究では、CLRs(Mincle)とその下流のをアダプター分子であるCARD9に注目し、創傷治癒との関連について解析を行った。WT (C57BL/6)マウスとCARD9遺伝子欠損(KO)マウスの背側に開放創を作成し、その治癒過程について解析を行った。WTマウスに比べ、CARD9KOマウスでは創作成5、7、10日目の創閉鎖率が有意に低下した。また、マクロファージ集積が創作成24時間後にWTマウスと比べ、CARD9KOマウスで有意に低下した。マクロファージ集積に重要なケモカインであるMIP-1α,β産生も同様にCARD9KOマウスで有意に低下した。CARD9の上流に存在するCLRsの一つであるMincleの創部での発現をWTマウスとCARD9KOマウスで比較したところ、創作成24時間目の創部Mincle発現細胞数がCARD9KOで有意に低下していた。本研究により、Mincleを介したCARD9シグナルがサイトカイン、ケモカイン産生および白血球集積に関与し、創傷治癒過程に重要な役割を担う可能性が示唆された。本年度はC型レクチンレセプター(CLRs)のシグナル伝達に関与するアダプター分子であるCaspaserecruitment-domein-containing protein 9 (CARD9)遺伝子を欠損(KO)したマウスを用いて、C型レクチン受容体からのシグナルと創傷治癒との関連について解析を行った。その結果、CARD9KOマウスでは、創傷治癒、マクロファージ集積、TNF-α産生が低下するとの結果を得た。これは、CLRsを介してPAMPsやDAMPsによる炎症反応が創傷治癒にプラスに作用する可能性を秘めた結果である。今後、CLRsを欠損したマウスを用いた解析を行い、さらに詳細な結果を得る予定である。形成外科学今回の結果が実際の慢性創傷を反映しているか否かを検討するため、今後はCLRs欠損マウスに加え、感染モデルや免疫低下モデルを用いた解析が必要であると考える。また、臨床検体を用いて、実際の創部壊死組織に含まれるDAMPsやPAMPsに関する解析も予定している。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。
児童生徒の長所・資源に着目した生徒指導モデルの構築

本研究の目的は、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導のモデルを構築し、その可能性と限界に関して検討を行うことにある。そうした目標の達成に向けて、本年度は以下の2つの研究を実施した。1点目は、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導の実践の1パッケージである、スクールワイドPBSについての文献調査を通した批判的検討である。具体的には、スクールワイドPBSの実践が、ゼロトレランスをはじめとしたこれまでの統制的な生徒指導よりは倫理的に望ましいものである一方で、1保護者の養育困難が生じる背景への支援という視点が欠落する危険性、2マイノリティの立場にある子どもが求めるニーズが尊重されず学校からの排除につながる可能性、という2つの留意点をもちうることを示した。この研究成果は『子ども社会研究』第24号の特集に論文として掲載された。2点目は、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導の理念と運用に関する、小学校教員・元教員16名へのインタビュー調査である。インタビュー調査からは、第1に、中堅・ベテランの小学校教員の一定数が、教員としてのキャリアを重ねる中で子どもを怒る・叱る生徒指導から、子どもの「よいところ」をほめる・認めることを活かした生徒指導(ほめる・認める生徒指導)へとシフトしていたことが明らかになった。第2に、小学校教員たちが、主に「子どもたちがさらにがんばろうと思い、望ましい行動やふるまいが増えていく」「子どもたちに自信がついていく」「クラスの雰囲気が温かくなる」という3つの理由から、ほめる・認める生徒指導を採用していることが明らかになった。これらの研究成果は、教員養成系大学の授業で活用することもねらい、科研費の中間報告書としてまとめ、調査協力者・協力校等に配布を行った。来年度はインタビュー調査の結果により詳細な分析を加え、学会発表・論文執筆を行っていく予定である。文献調査については、スクールワイドPBSへの焦点化とその議論のまとめに成功し、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導のモデル化に向けて、可能性と限界についての議論のポイントを総体的に理解することができた。また、教員へのインタビュー調査に関しても、計画を上回る人数にインタビューを実施することができ、さらに教員養成系大学の授業でも活用できるような冊子(兼、科研中間報告書)をまとめ上げることができた。今年度はインタビュー調査についてのより詳細な分析と成果報告を行っていくが、学会発表と論文投稿の日程をすでに定めており、タイムスケジュールをきっちり管理したうえで研究を進めていく。そうした目標の達成に向けて、本年度は以下の3つの研究を実施した。1点目は、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導のモデルの構築に向けた、隣接領域の理論と、学校教育における実践例の文献収集と検討である。隣接領域の理論については、1心理学におけるピグマリオン効果、2犯罪者の「立ち直り」における長所基盤アプローチ、3精神保健福祉サービスやスクールソーシャルワークにおけるストレングスアプローチの3点に注目し、文献の収集・検討を行った。学校教育における実践例については、菊池省三氏による「ほめ言葉のシャワー」の実践に着目し、文献・DVDの収集・検討を行った。これらの検討をもとに暫定的なモデルを作成し、8月の教員免許状更新講習にて現職教員に講義を行ったところ、多くの方から授業後に感想をいただいた。それらの感想を反映し、来年度は論文執筆を行う予定である。2点目は、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導と、同時期に波及した別のタイプの生徒指導モデルとの比較検討である。具体的にはゼロトレランスと修復的実践について文献を収集し、それぞれの意義と課題について検討した。ゼロトレランスや修復的実践との対比からは、長所・資源に着目した生徒指導を実施するうえでの留意点も数多く見えてきており、今後精緻な検討を行うことで、学会発表と論文執筆につなげていく。3点目は、児童生徒の長所・資源に着目した生徒指導についての、元小学校教員2名へのパイロット・インタビューである。パイロット・インタビューからは、児童生徒の長所・資源に着目した生徒指導がもちうる効果や、実施上の留意点が浮かび上がった。本調査の経験を生かし、来年度以降の教員インタビュー調査に向けて、質問項目を精査していく。文献収集、モデル化に向けた検討は順調に計画通りに進んでおり、来年度に計画していたパイロット・インタビューも今年度に実施することができた。1点目は、前年度に引き続き、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導と、同時期に波及した別のタイプの生徒指導モデルとの、文献調査による比較検討である。本年度は、前者についてはスクールワイドPBS、後者についてはゼロトレランス方式の生徒指導(以下、ゼロトレランス)に焦点を当て、現職教員と研究者がそれらについて論じている書籍・論文・雑誌の論稿等を広く収集し、分析を行った。

その結果、1日本ではゼロトレランスを支持する論者も批判する論者も共通して、生徒指導の中で「子どもとの信頼関係の重視」「子どもをトコトンめんどうみる」という2点を重視してきたこと、2ゼロトレランスを支持する論者が提示する支持理由と、ゼロトレランスを批判する論者が提案するゼロトレランスの対案の論点がかみ合っておらず、そのため各学校でゼロトレランスが残存し続けた可能性があること、3ゼロトレランスとスクールワイドPBSには教師の指導基準の統一という点で共通点が見られ、ゼロトレランスを批判する論者の指摘をもとにすれば、それらの実践は意図せざる負の帰結(実践上の限界)が生じうること、の3点を明らかにした。12については国内外で学会発表を行い、3については現在論文を執筆中である。2点目は、児童生徒の長所・資源に着目した生徒指導についての、小学校教員へのインタビュー調査の計画策定である。小学校教員の経験がある研究協力者に研究計画や対象者、インタビュー項目等を相談し、翌年度の実施に向けて、調査の目途を立てることができた。文献調査では数多くの知見が得られており、学会発表も行うことができた。また、翌年度のインタビュー調査の実施に向けて、十分に準備を整えることができた。本研究の目的は、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導のモデルを構築し、その可能性と限界に関して検討を行うことにある。そうした目標の達成に向けて、本年度は以下の2つの研究を実施した。1点目は、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導の実践の1パッケージである、スクールワイドPBSについての文献調査を通した批判的検討である。具体的には、スクールワイドPBSの実践が、ゼロトレランスをはじめとしたこれまでの統制的な生徒指導よりは倫理的に望ましいものである一方で、1保護者の養育困難が生じる背景への支援という視点が欠落する危険性、2マイノリティの立場にある子どもが求めるニーズが尊重されず学校からの排除につながる可能性、という2つの留意点をもちうることを示した。この研究成果は『子ども社会研究』第24号の特集に論文として掲載された。2点目は、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導の理念と運用に関する、小学校教員・元教員16名へのインタビュー調査である。インタビュー調査からは、第1に、中堅・ベテランの小学校教員の一定数が、教員としてのキャリアを重ねる中で子どもを怒る・叱る生徒指導から、子どもの「よいところ」をほめる・認めることを活かした生徒指導(ほめる・認める生徒指導)へとシフトしていたことが明らかになった。第2に、小学校教員たちが、主に「子どもたちがさらにがんばろうと思い、望ましい行動やふるまいが増えていく」「子どもたちに自信がついていく」「クラスの雰囲気が温かくなる」という3つの理由から、ほめる・認める生徒指導を採用していることが明らかになった。これらの研究成果は、教員養成系大学の授業で活用することもねらい、科研費の中間報告書としてまとめ、調査協力者・協力校等に配布を行った。来年度はインタビュー調査の結果により詳細な分析を加え、学会発表・論文執筆を行っていく予定である。文献調査については、スクールワイドPBSへの焦点化とその議論のまとめに成功し、児童生徒が有する長所・資源に着目した生徒指導のモデル化に向けて、可能性と限界についての議論のポイントを総体的に理解することができた。
新たなマスト細胞活性化抑制因子の同定とその作用機構の解明

ホスファチジルイノシトール4-リン酸5-キナーゼ(PIP5K)は、ホスファチジルイノシトール4-リン酸のイノシトール環の5位をリン酸化して、細胞内シグナル伝達に重要な役割を果たすホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸(PIP_2)を産生するリン脂質キナーゼである。これまでにPIP5Kα,β,γの3種類のアイソフォームがクローニングされている。申請者は、PIP5Kα遺伝子欠損マウスの作製と解析により、これまで未知であったPIP5Kαの哺乳類個体内での生理機能(の一端)を明らかにした。PIP5Kα欠損マウスは、アレルギー反応の亢進を示した。即ち、IgEで感作されたPIP5Kα欠損マウスは野生型マウスと比べて、抗原特異的な全身性および局所性(皮下)アナフィラキシー反応の亢進を呈した。さらにPIP5Kα欠損マウス由来マスト細胞では、高親和性IgE受容体(FcεRI)を介した脱顆粒反応、サイトカイン産生が顕著に増強していた。PIP5Kα欠損マスト細胞での表現型は、レトロウイルス発現系によるPIP5Kαの導入により正常に復帰することから、PIP5KαはFcεRIを介した上記応答の新たな負の制御因子であると考えられた。本研究ではさらに、PIP5KαによるFcεRIを介した細胞応答の抑制機構について、PIP_2の関与が考えられる、アクチン重合と受容体の動態という観点から解析を進めた。その結果、PIP5Kα欠損マスト細胞では重合アクチン量が減少し、また、IgE刺激に伴うFcεRIの膜ラフトへの局在量が増加しており、その結果マスト細胞の活性化亢進が導かれていることを明らかにした。
超高速集積化光回路に関する基礎研究

光波の潜在的な超高速性と超広帯域性とを活用するには、光を高速に変調できて、かつ、それが復調できる事が基本的に必要である。われわれは、従来の光変調器および光復調器の応答速度に限界があるとしても、それらを適当に組み合わせることによって、それ以上の高い周波数で高速光変調および復調できる方法に関する研究を行い、本年度は次のような結果を得た。(1)光導波路解析法一般に光導波路の特性方程式は超越方程式によって表されるので、計算機解析によるのが常識である。が、われわれは方程式の性質を利用することによって閉じた形式の解を導出した。これと共にビ-ム伝搬法(PBM)における近似を少なくし、数値計算アルゴリズムを簡単化した。それによって光導波路の解析がかなり単純化された。(2)光導波路損失の低減従来の方法とは逆に曲がり光導波路の内側を広げる方法を提案し、上の解析法を用いて、1段および2段の分岐干渉型光変調器を解析した。光伝搬および変調特性のミュレ-ションによって、光の導波路外への漏洩の減少など、予想に近い結果を得た。(3)超高速光変調上のシミュレ-ション結果を参考にして、以前に提案した縦続変調方式を実現すべく、一つの基板上に2個の分岐干渉型光変調器を直列に集積化した。この変調器の特徴を利用して各々の変調器に適当な直流バイアス与えると、簡単な回路で逆位相の変調が出来ることを見い出した。そして、予想通り、2倍の周波数で変調されることを確かめた。(4)超高速光復調APDのバイアス電圧に局部信号を重畳することによって検波と同時に周波数変換を行い、直接検波では出力の出ないような高周波変調光が復調できることを実際に確認した。
選好意識パネルデータを用いたダイナミックモデルの開発

本研究の目的は,交通行動のダイナミック分析手法を交通機関の選好意識(以下SPと略す)の分析に適用し,その時間的な変化の構造を明らかにすることである.クロスセクションモデルを改良したダイナミックモデルを構築し,その有効性を明らかにする.さらに,時系列モデルを適用し,TDM施策が実施された後に通勤交通の時刻選択行動が安定するまでの時系列過程を予測するモデルを構築する.3年間の研究によって次のような成果が得られた.1.SPダイナミックモデルの構築これまで我々の研究室で蓄積してきた広島の新交通システム(19994年8月開業)に対するSPデータ(1987,88,90,93,94年)とRPデータ(1994,97年)の合計7時点パネルデータを用いる.これによって,SPデータを用いて予測した新交通システム開業後の選択結果を評価し,SPモデルの信頼性,改善点を明らかにした.2.TDM導入効果の時系列分析時間分散型TDM施策であるフレックスタイム制度と時差出金制度を導入した後の施策対象者および非施策対象者の行動変化について分析した.まず,1996年に広島市内で導入されたフレックスタイム制度に関して,導入後2回(1996,97年)のパネル調査データと導入後1年間の出勤管理データを用いて時系列分析を行い,行動の調整過程と安定過程が存在することを示した.次に,1999年に松江市で実施された時差出勤社会実験前後の観測交通量データを用いて,時差出勤の導入に対する交通渋滞の反応遅れについて分析した.本研究の主要な成果は,1)SPダイナミックモデルを構築し,その有効性を示したこと,2)TDM施策に対する住民の交通行動には反応遅れが生じ,それらを考慮した時系列モデルの適用の重要性を示したことである.今後は本研究で開発した需要予測モデルを多様な交通政策に適用し,より広範な視点からその適用可能性を検討する予定である.本研究の目的は,交通行動のダイナミック分析手法を交通機関の選好意識(以下SPと略す)の分析に適用し,その時間的な変化の構造を明らかにすることである.クロスセクションモデルを改良したダイナミックモデルを構築し,その有効性を明らかにする.さらに,時系列モデルを適用し,TDM施策が実施された後に通勤交通の時刻選択行動が安定するまでの時系列過程を予測するモデルを構築する.3年間の研究によって次のような成果が得られた.1.SPダイナミックモデルの構築これまで我々の研究室で蓄積してきた広島の新交通システム(19994年8月開業)に対するSPデータ(1987,88,90,93,94年)とRPデータ(1994,97年)の合計7時点パネルデータを用いる.これによって,SPデータを用いて予測した新交通システム開業後の選択結果を評価し,SPモデルの信頼性,改善点を明らかにした.2.TDM導入効果の時系列分析時間分散型TDM施策であるフレックスタイム制度と時差出金制度を導入した後の施策対象者および非施策対象者の行動変化について分析した.まず,1996年に広島市内で導入されたフレックスタイム制度に関して,導入後2回(1996,97年)のパネル調査データと導入後1年間の出勤管理データを用いて時系列分析を行い,行動の調整過程と安定過程が存在することを示した.次に,1999年に松江市で実施された時差出勤社会実験前後の観測交通量データを用いて,時差出勤の導入に対する交通渋滞の反応遅れについて分析した.本研究の主要な成果は,1)SPダイナミックモデルを構築し,その有効性を示したこと,2)TDM施策に対する住民の交通行動には反応遅れが生じ,それらを考慮した時系列モデルの適用の重要性を示したことである.今後は本研究で開発した需要予測モデルを多様な交通政策に適用し,より広範な視点からその適用可能性を検討する予定である.本研究では欧米で蓄積されつつある交通行動のダイナミック分析手法を交通機関の選好意識(以下SPと略す)の分析に適用し、その時間的な変化の構造を明らかにするものである。分析にはこれまで我々の研究室で蓄積してきた広島の新交通システム(1994年8月開業)に対する開業前のSPデータ(1987、88、90、93、94)に今回調査した開業後の行動結果(以下RPと略す)データを加えた6時点のパネルデータを用いる。これによって、SPデータを用いて予測した新交通システム開業後の選択結果を評価し、SPモデルの信頼度、改良点を明らかにする事を目的としている。今年度は、まず最初に新交通システム開通前SP調査に参加してもらった約500人を対象に、開通3年後の利用が安定した時期(1997年秋)に交通機関選択実態調査である6時点目のRP調査を実施した。調査対象地域はSP調査と同一地域とし、調査内容も、SP調査とできるだけ1対1の対応がつくようにした。これと平行して、各交通機関の選好意識が1987-94年の5回の調査でどのように変化してきたか定量的な分析を行ない、その要因を新交通システムの進捗過程とあわせて定性的な分析を試みた。あわせて5時点のSPモデルを構築し、時点間のモデルの違いについて統計学的な分析を行った。一方、パネル調査は繰り返し調査に伴うサンプルのドロップアウトによる消耗バイアス問題が生じる。そこで、SPパネルデータを用いて消耗バイアスの実態を明らかにし、交通機関選択モデルにおけるその修正法を検討するとともにその有効性についても検証した。本研究は欧米で蓄積されつつある交通行動のダイナミック分析手法を交通機関の選好意識(以下SPと略す)の分析に適用し、その時間的な変化の構造を明らかにするものである。

分析にはこれまで我々の研究室で蓄積してきた広島の新交通システム(1994年8月開業)に対する開業前のSPデータ(1987、88、90、93、94)に今回調査した開業後の行動結果(以下RPと略す)データを加えた6時点のパネルデータを用いる。これによって、SPデータを用いて予測した新交通システム開業後の選択結果を評価し、SPモデルの信頼度、改良点を明らかにする事を目的としている。今年度は、平成9年度調査したRPデータの単純集計を行い、新交通システムの利用実態を明らかにした。それと5時点のSPデータを各時点毎に比較し、SPデータの精度及び信頼性について検討した。その結果、SPデータを用いて予測したモデルは、過大予測になりがちであることが明らかになり、その修正方法およびパネルデータを用いたモデル構築が重要な研究課題になることが分った。そこで、5時点のパネルデータを用いて多項ロジットモデルを構築し、それぞれのモデルのパラメータの時間的安定性を検討し、パネルデータを用いたSPモデルの有効性を検証した。さらに、状態依存や時差変数を導入してダイナミックモデルを構築し、新交通システム開業後を予測し、その有効性を6時点目のRPデータを用いて明らかにした。本研究の目的は,交通行動のダイナミック分析手法を交通機関の選好意識(以下SPと略す)の分析に適用し,その時間的な変化の構造を明らかにすることである.クロスセクションモデルを改良したダイナミックモデルを構築し,その有効性を明らかにする.さらに,時系列モデルを適用し,TDM施策が実施された後に通勤交通の時刻選択行動が安定するまでの時系列過程を予測するモデルを構築する.本年は,時間分散型TDM施策であるフレックスタイム制度と時差出勤制度を導入した後の施策対象者および非施策対象者の行動変化について分析した.まず,1996年に広島市内で導入されたフレックスタイム制度に関して,導入後2回(1996,97年)のパネル調査データと導入後1年間の出勤管理データを用いて時系列分析を行い,行動の調整過程と安定過程が存在することを示した.次に,1999年に松江市で実施された時差出勤社会実験前後の観測交通量データを用いて,時差出勤の導入に対する交通渋滞の反応遅れについて分析した.この分析結果の一部は交通工学研究発表会の研究論文として公表した.また,前年度までに行ったダイナミックモデル分析結果の一部は,1999年9月1517日に台湾で開催されたアジア交通学会で論文発表し,優秀発表賞を受賞した.
人間活動との共存を目指したウミガメ類の行動解析

絶滅が危惧されるウミガメ類の種の存続と人間活動との共存の為には,ウミガメ類の基礎生態情報を集積すると同時に、人間活動がウミガメ類に及ぼす影響を知る必要がある。平成22年度は当初の予定通り、三陸沿岸域に来遊する個体のモニタリングとデータロガーを用いた行動調査を実施した。また漁業活動が活発な三陸沿岸域における行動と比較する為、人間活動が極めて少ない海域におけるウミガメ類の行動調査も実施した。三陸沿岸域におけるモニタリング調査では、夏期にアカウミガメ(Caretta caretta)36個体、アオウミガメ(Chelonia mydas)7個体とクロウミガメ(Chelonia mydas agassizii)2個体の混獲を確認し、計測と標識放流を行った。これまでの標識放流の結果、三陸沿岸域は亜成体および成体サイズのアカウミガメが定期的に来遊する摂餌場であることが明らかになった。データロガーは観察が困難なウミガメ類の海中行動を調べるのに有効な手段である。平成22年度は海中行動を三次元的に再現可能な地磁気加速度データロガーとウミガメ視点の画像を記録するデジタルスチルカメラロガーを組み合わせた調査を行った。その結果,餌生物である底生生物やホタテの養殖棚などの人工物が画像データによって確認され、現在行動データと合わせて解析中である。また、これまでは1日未満の短い期間の行動データしか得られなかったが、人工衛星型発信器と地磁気加速度データロガーを組み合わせ、より長期間の行動データを得ることに成功した。また昨年度までに実施した行動調査のデータの解析を行った結果、アカウミガメが視覚を頼りにクラゲ等の浮遊性生物を補食している可能性が示唆された。今後は、平成22年度のデータも加えて解析を行い、論文を執筆する予定である。さらに、人間活動が極めて少ないコモロ諸島周辺海域においてもウミガメ類の行動データを取得し、漁業活動が活発な三陸沿岸域における行動との比較することを目的にデータを解析中である。従来ウミガメ類の研究は主に産卵場周辺で行われており、産卵場に上陸しない亜成体やオスの情報は著しく不足しているのが現状である。そこで本研究では、産卵場から遠く離れた三陸沿岸域においてウミガメ類の来遊状況のモニタリングおよびデータロガーを用いた行動調査を行った。三陸沿岸域に来遊する個体のモニタリング三陸沿岸域(岩手県大槌湾周辺約30km圏内)に設置された定置網を対象に、混獲状況の調査を実施した。その結果、6月から9月にかけてアカウミガメ56個体及びアオウミガメ7個体を収集し、標識放流を行った。また、アカウミガメ3個体は以前に当海域で標識放流したものであった。これらのことから、当海域は亜成体および成体サイズのアカウミガメが定期的に来遊する夏季の摂餌場であることが示唆された。本結果は第20回日本ウミガメ会議においてポスター発表した。データロガーを用いた行動調査直接観察が困難な動物の行動を調べる手法として、データロガーは非常に有効である。そこで本研究では、加速度地磁気ロガーを用いて、ウミガメ類をはじめとした海棲動物の三次元移動経路に再現する手法を確立し、その手法に関する論文を公表した。さらに、解析プログラムを作成し、インターネット上で公開した。また、加速度地磁気ロガーと同時にビデオロガーを用いてアカウミガメの定位および摂餌行動に関する調査を実施した。その結果、海中移動を行うアカウミガメが水面付近で進行方向を修正していることを発見し、論文として公表した。
ベルクアカデミー・フライベルクが日本の技術発達に与えた影響

本年度が最終年度であるので、研究をまとめたが、この成果は「成果報告書」以外にも論文等でも公表する予定である。結果は留学生の履修状況や国内の活躍を分析して得られた。ベルクアカデミー・フライベルクは、1765年に設立された世界最古の鉱山冶金関係の高等教育機関であるが、ここに留学した日本人は明治大正昭和にわたって45名である。彼等は明治における富国強兵政策のもとに日本の鉱山冶金部門での工業関連高等教育制度実質的に形作り、また日本の鉱山や製鉄関連技術を確立するに決定的な役割を果たした。(1)彼等の影響は一つには当然ながら鉱山冶金部門での専門分野でのドイツ・フライベルクでの技術修得が大きな役割を果たしたが、狭い意味での専門すなわち鉱山冶金部門での決定的な貢献である。八幡製鉄を指導した野呂影景や鉱山学会の会長を勤めた渡辺渡はその代表的存在である。(2)次に彼等留学生の日本での社会的位置を見ると、一番大きな関係は東京(帝国)大学鉱山冶金関係の教職である。東京(帝国)大学の鉱山冶金学科関係者は、一度はフライベルクを訪問し、世界的な技術レヴェルを修得するのが常であった。(3)当時の東京大学の国内の位置は教育機関の頂点であったから、彼等の影響は大学や高等専門学校を通じて国内中に広まった。(4)次に彼等の影響を考慮する時、明治における鉱山冶金部門は、当時は日本国内での経済的産業的位置では先端的主導的な部門であったことを念頭に入れなければならない。よって、彼等の日本に与えた影響は、鉱山冶金の狭い分野に限定されなかった。技術院の総裁になった井上匡四郎はその代表例であろう。すなわちフライベルクの影響は鉱山冶金部門だけにとどまらなかった。(5)留学生たちのフライベルクでの履修状況は、成績は別にしても彼等は概して極めて熱心であった。(6)彼等の修学形態は、正規の3年間の履修生になったものは少なく、臨時留学生であった。履修内容はしたがって正規なものではなく要望に応じた断片的なものであった。(6)彼等の興味は国内の社会的位置によって規定され、当時フライベルクの抱えていた環境問題などは多くの関心をよばず、結局彼等の国内的位置によって規定される枠内でフライベルクの影響を受けたと結論される。まず日本人がベルクアカデミー・フライベルク(BAF)から直接学んだ形態の影響を明らかにするために.日本人留学生の全容を分折した.。これによって.留学生の全名簿を明らかにしえたことは.重要な成果であった。彼らの.勉学履修状況についても相当な資料を入手できた。彼らの勉学状況は.講義に登録していても.必ずしも最終試験をうけていない場合が多い。成績自体は.一部を除いて概して優秀であったと評価できる。留学した日本人は帰国して日本鉱山技術および鉄鋼技術の基礎を形成したが.基本的にはBAFを肯定的に評価し、範とした。秋田鉱山専門学校は.唯一の(日本での)鉱山専門学校であったが,初代校長の小花冬吉は.BAFをたえず意誠し.鉱山学校の範としてBAFを位置づけていた。鉱山学会やら代会長渡辺渡も.

帝国大学工科大学教授時代を通じて.留学体験から鉱山技術の展望を得ていた。的場中も同様であったし、東北帝国大学教授でのち秋田鉱山専門学校設立の基本構想を策定した一人の渡辺武男もそうであった。そもそも日本で唯一の鉱山専門学校設立を提起し、その構想をつくった当時者は.いずれもBAF留学生であったから.彼らのうけた影響は.もっとも基本なところに作用したと言うべきであろう。秋田鉱山専門学校では.初期専門教育としては.英独米のテキストからの影響がきわめて強かったことも.図書館所蔵の蔵書によって判定できる。さらに鉱山技術として.BAFから立抗や通風装置、運搬装置などのモデルを講入して.教坂に資したが.これらは現存している。なお東京、京都、福岡での鉱山教育については.次年度でとり扱うこととした。さらに鉄鋼技術の分野についても次年度において分折することとしている。本年度が最終年度であるので、研究をまとめたが、この成果は「成果報告書」以外にも論文等でも公表する予定である。結果は留学生の履修状況や国内の活躍を分析して得られた。ベルクアカデミー・フライベルクは、1765年に設立された世界最古の鉱山冶金関係の高等教育機関であるが、ここに留学した日本人は明治大正昭和にわたって45名である。彼等は明治における富国強兵政策のもとに日本の鉱山冶金部門での工業関連高等教育制度実質的に形作り、また日本の鉱山や製鉄関連技術を確立するに決定的な役割を果たした。(1)彼等の影響は一つには当然ながら鉱山冶金部門での専門分野でのドイツ・フライベルクでの技術修得が大きな役割を果たしたが、狭い意味での専門すなわち鉱山冶金部門での決定的な貢献である。八幡製鉄を指導した野呂影景や鉱山学会の会長を勤めた渡辺渡はその代表的存在である。(2)次に彼等留学生の日本での社会的位置を見ると、一番大きな関係は東京(帝国)大学鉱山冶金関係の教職である。東京(帝国)大学の鉱山冶金学科関係者は、一度はフライベルクを訪問し、世界的な技術レヴェルを修得するのが常であった。(3)当時の東京大学の国内の位置は教育機関の頂点であったから、彼等の影響は大学が高等専門学校を通じて国内中に広まった。(4)次に彼等の影響を考慮する時、明治における鉱山冶金部門は、当時は日本国内での経済的産業的位置では先端的主導的な部門であったことを念頭に入れなければならない。よって、彼等の日本に与えた影響は、鉱山冶金の狭い分野に限定されなかった。技術院の総裁になった井上匡四郎はその代表例であろう。すなわちフライベルクの影響は鉱山冶金部門だけにとどまらなかった。(5)留学生たちのフライベルクでの履修状況は、成績は別にしても彼等は概して極めて熱心であった。(6)彼等の修学形態は、正規の3年間の履修生になったものは少なく、臨時留学生であった。履修内容はしたがって正規なものではなく要望に応じた断片的なものであった。(6)彼等の興味は国内の社会的位置によって規定され、当時フライベルクの抱えていた環境問題などは多くの関心をよばず、結局彼等の国内的位置によって規定される枠内でフライベルクの影響を受けたと結論される。
不飽和有機分子-金属複合系の反応選択性発現原理

本研究の目的は、オレフィン配位子およびπ-アリル配位子と金属との相互作用の特性が、これら有機配位子の変換反応の選択性発現にどのように活用できるかを追求することである。本研究代表者は以前の研究で、上記二つの有機配位子が同時に単独の金属に配位する場合、これらが相互に影響しあって、いくつかの興味ある物性、反応性を示すことを見出してきた。本年度は、これらの知見を基礎として、以下の新しい事実を発見した。1)π-アリル(オレフィン)パラジウム中間体を経由するアリルカップリング反応に、オレフィンとして無水マレイン酸を用いることにより、従来のホスフィンパラジウム触媒反応では不可能であった、立体保持で進行する炭素-塩素結合から炭素-炭素結合への変換が実現できる。ここで無水マレイン酸を用いない場合、反応ははるかにおそく、また立体化学も従来の反転で進行する。2)上記触媒反応の鍵中間体は、高活性で取り扱いが困難であるため、より安定な白金錯体Pt(π-CH_2CMeCH_2)(Styrene)(C_6F_5)1をモデルとして単離した。1の固体状態での構造では、X線解析によりスチレンのC=C軸が配位平面内に位置する。これはオレフィン白金II価錯体ではきわめて珍らしい構造である。つぎに1のCDCl_3溶液の差NOE NMRスペクトルを精密に解析したところ、溶液中では、固体構造と同じ異性体以外に、このもののジアステレオ異性体が少量存在し、両者は互いに平衝にあることが判明した。さらに興味深いことに、これら異性体間の相互変換では、従来よく知られている金属-オレフィン結合の解裂を経由する機構でない全く別の新しい経路が存在することが分った。