hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
選択的水和効果・解離現象・化学反応の研究

我々は接近したコロイド粒子の間隙に局所的な相分離(bridging)が起こることを理論的に示しその動力学を調べた。この現象では溶媒の相転移によりコロイド間に界面張力に起因する大き引力が発生する。4)通常の塩は親水的なカチオンとアニオンに分かれて水の中で電離する。ところが電荷が大きな分子に埋め込まれた場合には疎水性イオンができる。そこで我々は親水性カチオンと疎水性アニオンを2成分溶液に溶かした場合の新規な現象について調べた。5)水と接する固体表面ではイオン化が起こり表面電荷が発生する。この場合、イオン乖離度は表面近くのイオン濃度や電位や溶媒組成に敏感に依存している。我々は壁からプロトンが放出される場合にどのように電離度が外部電場に依存するか調べた。1)水の誘電分極理論を水素結合を考慮して大規模計算機計算に基づき構築した。水の電場反転に伴う非平衡状態を調べた。2)酸素などのガスを微量に水に昆入させてできるナノバブルの物理化学的理論を作った。この現象が酸素分子の水中での水和効果に起因することを明らかにした。3)臨界点に近い2成分溶液中のコロイド粒子の集合現象が局所的な相分離から起こることを理論的に示した。4)親水的イオンと疎水的イオンが水-油混合溶液で示す現象の解明をした。達成度は90%である。電場下の水のミクロな大規模計算のためには、物理化学のパッケージ使用は無理で、一歩一歩膨大なプログラムを構築しないといけない。すると物理化学の専門家には看過されていた興味深い基本問題が次々に現れた。我々はこの分野の初心者でありまだ手始めの論文が掲載された段階である。発表論文は将来増えるものと確信している。また溶媒効果による多彩なコロイド相互作用などかなりの進展があった。統計物理学さらに水の誘電的性質、イオン運動、表面での化学反応動力学などの研究を継続する。手法として、分子動力学に基づくミクロな計算と連続体近似に基づく粗視化された計算があるが、初年度は前者の基礎開拓に努力を傾注した。その成果はJ.Chem.Phys.に掲載された。この新たな手法により多くの重要な未解明問題の解決の道筋がみえてきた。後者による研究はまだ準備段階であるので次年度に多くの成果論文を発表したい。今まで膨大な計算機プログラム構築と点検に多くの労力を費やした。そのため従来からの計算機でやりくりが可能となり、大規模計算のための新規計算機の購入を控えた。次年度においては、粗視化されたイオン濃度・溶媒組成・流動場などの非平衡時間発展を解析する。現在イオン化する固体壁での濡れ転移、電荷印加による濡れ動力学研究の成果を発表準備中である。また初年度に発展させたミクロ手法を使い水分子の金属表面の配向と印加電場下での金属面に接する水のヘルムホルツ層の詳細は計算済みである。また水の中での電場下のイオン運動も調べている。イオンの受ける局所電場と電極から与える電場は誘電効果のため100倍程度違うことが重要で問題を複雑にしている。また水和拘束されたイオン周囲の水分子の電場下の動力学は驚くべき様相を呈する。水和分子の入れ替えが外部電場で引き起こされ複雑なイオン運動が生ずる。また水分子の特殊形のためカチオンとアニオンでは水和動力学が違う。これらを次年度は論文として公表する計画である。
動的らせん高分子の不斉増幅現象を利用した不斉配位空間の構築と機能発現

本研究では、動的らせん高分子の不斉増幅現象を利用することにより、触媒活性な反応サイトを主鎖に沿ってらせん状に配列した不斉空間を構築し、これを不斉合成反応の不斉場として利用することにより.らせんキラリティーに基づく高分子不斉触媒の開発を目指した。本年度は、以下に示す研究成果を得た。光学不活性なポリ(4-カルボキシフュニルイソシアニド)(poly-1-H)やそのナトリウム塩(poly-1-Na)は、光学活性なアミンやアミノアルコール(2)等の存在下、有機溶媒中あるいは水中で一方向巻きに片寄ったらせん構造を形成し、ポリマー主鎖のイミノメチレン領域に強い誘起円二色性(誘起CD)を示すことをこれまでに見出している。また、水中または水と有機溶媒の混合溶媒中で誘起されたらせん構造は、光学活性体を完全に除去後も記憶として保持され、さらに、その側鎖に、らせん構造を保持したまま様々な機能性置換基を高分子反応により導入可能であることも明らかになっている。そニで、らせん構造を記憶として保侍したpoly-1-H(h-poly-1-H)の側鎖に、高分子反応により、部分的にアミノ基を導入した高分子を合成し、不斉アルドール反応の高分子不斉触媒として応用可能かどうかについて検討を行った。H-Poly-1-Hとピペラジン(3)を縮合剤(DMT-MM)を用いて反応させることにより、部分的にアミノ基を導入したh-poly(1-H-co-3)を得た、h-Poly(1-H-co-3)を触媒として用いてアルドール反応を行ったところ、アミノ基とカルボキシル基の両方が協奏的に作用することにより、このポリマーが良好な触媒活性を示し、さらに、ポリマーのらせんキラリティーに起因する不斉選択性が発現することを明らかにした。らせん高分子の構築と制御は、生体高分子を模倣するという興味だけでなく、材料科学や触媒科学、分析化学の分野における幅広い応用の可能性もあり、世界中で活発に研究されている。一方、ポリアラニンやポリロイシンなどのポリ(またはオリゴ)ペプチドがカルコンなどの電子不足なアルケン類(α,β-不飽和ケトンなど)のエポキシ化反応において高い不斉選択性を示すことが報告されている。そこで本研究では、ポリフェニルアセチレンの側鎖にオリゴペプチド鎖を導入した光学活性なヘリカルポリアセチレンを合成し、不斉エポキシ化反応の高分子不斉触媒として応用可能かどうかについて検討を行った。アラニンとアキラルなグリシン残基からなるオリゴペプチド鎖を側鎖に有する6種類の光学活性フェニルアセチレン誘導体を合成し、ロジウム錯体を用いて塩基性の水溶液中で重合を行なうことにより、立体規則性(シス-トランソイド)の高い水溶性のナトリウム塩型のポリマーを高収率で得ることができた。水中で円二色性(CD)スペクトルを測定したところ、いずれのポリマーも主鎖の共役二重結合の吸収領域に強い誘起CDを示したことから、これらのポリマーが一方向巻きに片寄ったらせん構造を形成していることが示唆された。これらのポリマーおよび対応するモノマーを触媒に用いて、カルコンのエポキシ化反応を行なった。いずれのポリマーを用いた場合にも、明確な不斉選択性が観測され、側鎖のペプチド鎖の重合度が増加するにつれ、不斉選択性が増加する傾向が見られた。また、アラニン残基の増加とともに不斉選択性は増加し、アラニン三量体を側鎖に有するポリマーを用いた時に最も高い不斉選択性が発現した。一方、対応するモノマーを触媒に用いた場合には、反応は進行するものの、明確な不斉選択性はほとんど観測されなかった(<2%ee)。これらの結果から、単独では不斉選択性を示さないオリゴペプチド鎖をポリアセチレンの側鎖に導入することにより、不斉選択性が発現することが示された。したがって、ポリマー主鎖が形成する一方向巻きのらせん構造が、不斉選択性の発現に重要な役割を果たしている可能性があるものと考えられる。

H-Poly-1-Hとピペラジン(3)を縮合剤(DMT-MM)を用いて反応させることにより、部分的にアミノ基を導入したh-poly(1-H-co-3)を得た、h-Poly(1-H-co-3)を触媒として用いてアルドール反応を行ったところ、アミノ基とカルボキシル基の両方が協奏的に作用することにより、このポリマーが良好な触媒活性を示し、さらに、ポリマーのらせんキラリティーに起因する不斉選択性が発現することを明らかにした。
幼児における文字の読み書きと読書の技能と信念に関する縦断的研究

本研究では、幼児のかな文字の読みと絵本の読みとを2年間近くの縦断研究から調べ、関連する指標とともに、その発達を検討した。中心となる調査は、2年間3回にわたり、60名程の幼児(幼稚園年中から年長への時期)を対象として行った。かな文字の読み、自分のかなでの名前の読み、かなでの単語・文の読み、絵本の読み、読み書きと本の機能の理解と評価などが主な課題である。並行して、親への質問紙調査で家庭での読み書きや本の環境や親の意識を尋ねた。また、家庭や幼稚園での少数のサンプルによる絵本の読み聞かせ場面の観察を行なった。以上の調査の結果、文字の読みという働きと、読書というそれより機能の明瞭な活動との関連をとらえた。文字を読むという行為は幼児の日常において(特殊な教育は別として)それ自体独立した活動を構成しない。おそらく始めは名前を読むといった他の活動の一部として現れるのであろう。読書はそれに対して終始一貫明瞭な機能性を持った独自の活動として成り立っている。文字を読むということは、絵本を読むという活動の一部を次第に構成するようになる。単に読んでもらうのを聞き、絵を見るだけでなく、絵と字の双方を見て・読んで、理解しようとする。同時に、文字を読むという行為は一つの独自の活動として幼児にとって成り立ってくる。つまり、実用的な目標がなく、文字を読むということ自体が一つの活動として成り立つ。そこでは、せいぜい外生的なほめられるといった機能のみが意識される。読むという活動が文字を読むことだとして理解され、かつ文字を読むだけの活動を実践するようになる。特に、ある程度の数のかな文字を読めると、急にかな文字の読みが進行してほとんど読めるようになることはそのように解釈できる。そして、その次に文字を読むことが読書の一部の過程であること、決定的な情報を伝えるものであることが理解される。本研究は、幼児期において、次の4点についての2年間の縦断研究を行なう。(1)きちんとした読み書き以前の萌芽的技能、(2)(かなで構成された)単語や文の読み、(3)読み書きの機能の理解、(4)読み書きと読書との関係。(5)それらと家庭環境との関連。本年度はその第1年目として、幼稚園の36歳(年少・年中・年長)児計150名に対して、6月に、かな文字の読み、かなからなる単語(自分の名前を含む)の読みをテストした。また、文字を含む主要な活動やその対象(文字の読み書き自体、絵体)についてその手順と働きなどの知識を尋ねた。絵本を読むときの読み方を調べた。並行して、幼稚園での絵本の読み聞かせ活動について予備的に観察した(本格的には来年度行なう)。6・7月に4つの幼稚園で親300名への質問紙調査を実施した。特に、家庭での文字・本に関連した活動をどの程度行なっているかと、親の文字・本に関した信念を尋ねた。1982年の1・2月に再度同じ子どもへの調査を実施した。項目は第1回と同様である(簡単な文の読みを加えた)。以上から、かな文字の読みの半年間での大幅な伸びが確認された。その特に最初に読まれる文字の要因は、子どもの名前、読みの易しさなどが効いているが、必ずしもそれで完全には説明されなかった。自分の名前からよみだす子どもがある程度見いだされた。文字を覚えるきっかけとして手紙が多く挙げられたが、これはこの幼稚園の実践(お手紙ごっこ)を反映していよう。読書機能の獲得の順序は次のように想定できた。

まず、物よび人との関係において本をいじること、親が相手するこという「外生的」機能。次に、本を読むと親がほめてくれる、楽しいなどの行為の結果。第3に、特に知識を得られることが並行する機能として気付かれる。親は全般に読み聞かせを大変望ましいこととし、親の中であまり本を読ませない者は読ませる者と比べ、外生的機能をより重視していた。本年度は、幼児期のかな文字の読みと絵本の読みとを2年間近くの縦断研究から調べることを目的として、3年度の研究を受け、その際の調査対象児を追跡調査した。また比較するために、新たな子どもを追加した。幼稚園年長児64名は追跡児であり、それ以外に、年中48名、年少32名を調べている。課題として、かな文字の読み、かなで書かれた自分の名前の読み、かなでの単語・文の読み、絵本の読み、読み書きと本の機能の理解と評価などを含めている。本年は特に絵本読みについての課題を充実させた。また分析としては、その調査時の分析に加えて、前年度のデータからの変化を見た。さらに、家庭や幼稚園での絵本の読み聞かせ場面の観察を補足的に行なった。以上の調査の結果から、文字の読みという働きと、読書という活動の対比と関連を検討した。その結果次のことが考察された。特に、文字を読むという行為は、幼児の日常においてそれ自体独立した活動を構成しない。始めは、少なくとも一部の子どもにおいては、名前を読むといった別の活動の一部として成り立っている。また50音表のような道具への接触の一部ともなっている。読書は、始め、親や保育者が読み聞かせるという形において独立した活動を構成して、独自の機能を持っている。それが次第に、一方で、読書が情報を得て、内容を楽しむということに焦点化してくる。他方で、文字が絵本を読むという活動の一部をなし、その理解に使われるようになる。子どもは年長くらいには絵と文字の双方を見て、内容を理解しようとする。同時に、文字を読むということは、多くの子どもにとって、それ自体が追求される活動になっていく。文字自体を読む練習や読む楽しみが成り立つのである。文字の機能の理解はむしろそこでは明確ではなく、文字の読み自体が意識されるようである。その次に、文字の読みを読書の下位過程とし、しかも理解に決定的な部分として扱うと思われる。
一般ジョルダン三項系とそれらのψ-modificationについて

I.L.Kantorは全ての例外Lie環を構成する目的でgeneralized Jordan triplesystem(GJTS)を定義し,この代数系からKantor algebraと呼ばれるgraded Lie algebra(GLA)を構成した.2nd oderのGJTSの分類はKantor algebraが例外型である場合を除き金行-浅野[2],浅野[1]によって実行された.一方,山口[3]はGJTSとFreudenthal triple system(FTS)を統一したU(ε)代数(ε=±1)を定義した.本研究における我々の主な目的は金行-浅野あるいは浅野による2nd orderのGJTSの分類の未完の箇所「例外型の2nd orderのnon-compact GJTSの分類」を実行することであった.これを実践するために山口のU(ε)代数の概念をεがUのautomorphismの場合に拡張し,金行-浅野,浅野の結果をU(ε)代数の場合に書き直した.結果としてGJTSのみならずFTSの分類が同時に終了した.また,U(ε)代数の一般論についての考察も行った.I.L.Kantorは全ての例外Lie環を構成する目的でgeneralized Jordan triplesystem(GJTS)を定義し,この代数系からKantor algebraと呼ばれるgraded Lie algebra(GLA)を構成した.2nd oderのGJTSの分類はKantor algebraが例外型である場合を除き金行-浅野[2],浅野[1]によって実行された.一方,山口[3]はGJTSとFreudenthal triple system(FTS)を統一したU(ε)代数(ε=±1)を定義した.本研究における我々の主な目的は金行-浅野あるいは浅野による2nd orderのGJTSの分類の未完の箇所「例外型の2nd orderのnon-compact GJTSの分類」を実行することであった.これを実践するために山口のU(ε)代数の概念をεがUのautomorphismの場合に拡張し,金行-浅野,浅野の結果をU(ε)代数の場合に書き直した.結果としてGJTSのみならずFTSの分類が同時に終了した.また,U(ε)代数の一般論についての考察も行った.U(ε)代数の基礎付けを行い次のような内容で論文にまとめることが本年度の研究実施目標であった。(1)金行-浅野によって実行された2nd orderのgeneralized Jordan triplesystems(GJTS)を広い世界で考察するためにU(ε)代数を定義し、それよりLie環L(U)が構成できることを示す。また、浅野のφ-modificationの概念を拡張してGJTSからU(ε)代数を構成する。(2)U(ε)代数とLie環L(U)の間の関係を確立する。(3)金行-浅野の結果に対して幾何学的な別証明を与える。(2)については研究成果を「U(ε)代数のtrace formにつて」('97.10東京大)、「U(ε)代数の半単純性について」('98.3名城大)として学会で発表。また、これらを論文"U(ε)-algebras"として投稿準備中である。(担当谷口)(3)に関するものとして、ε=±1の場合に、例外型Lie環G2,F4,E6に対応するU(ε)代数(ε=1の場合がGJTS,ε=-1の場合はFreudenthal triple system)の分類を完了し、その成果を横浜市大に於ける研究会('98.3)にて発表した。(担当厚山)本年度の研究実施目標は次の通りであった。(1)については分類は完了した。これで未完であった例外リー環に対応するU(±l)代数の分類が完了した。その成果の発表の方法、時期については考慮中である(担当環厚山)。
脊髄後角背側ニュ-ロンに対するサブスタンスP作用機構のパッチクランプ解析

生後3ー7日齢のラット脊髄腰膨大部から厚さ120μmの横断スライスを作成し、ノマルスキ-顕微鏡下に脊髄後角背側第1ー2層ニュ-ロンの細胞体を直視同定して、ホ-ルセル・パッチクランプ記録を行った。サブスタンスP(SP、0.2ー2.0μM)を潅流液を介して、投与すると、細胞により、(1)コンダクタンスの上昇を伴う内向き電流、(2)コンダタンスの減少を伴う内向き電流、(3)コンダクタンスの上昇を伴う外向き電流などが誘発された。この中、1の作用は、比較的再現性に優れ、第1層外側縁の大型細胞においてよく観察された。これらの作用は、いずれも、テトロドトキシシン存在下に観察されることから脊髄ニュ-ロンに対するSPの直接作用と判定される。これらの後シナプス作用の他に、SPには、自発性微小シナプス応答の頻度を顕著に増加させる作用が、しばしば観察された。この作用は、SP投与中持続したが、投与を停止するとすみやかに消失した。SPは、おそらく神経終末端の受容体にも作用して、伝達物質の放出を調節するものと推測される。1で観察されたSPの作用機構を解析した。電位固定下に、SPを投与し、投与前後に与えたランプ波コマンド電圧に対応する電流の差電流としてSP誘発電流を記録した。SP誘発電流は、およそ0mVで反転し、その電流・電圧関係は、ほぼ直線的であった。したがって、SP誘発電流は、専ら陽イオンにより運ばれると推測される。1と同様の作用は、自律神経系の一次知覚を中継する延髄狐束核ニュ-ロンにおいて、一般的に観察された。ここにおけるSP応答の振幅は、後角ニュ-ロンでのSP応答の数倍ー10倍におよび、電流応答のピ-クにおいて、顕著なチャンネルノイズの増大が観察された。
多縮環芳香族化合物の高度利用を目指した光化学反応の開発

ベンゼンやトルエンなどの単環性の芳香族炭化水素は工業原料として広く利用されているが、ナフタレンやフェナントレンなどの多縮環芳香族炭化水素の用途は限られており、新しい用途開発が望まれている。そこで、本研究では光化学反応を利用した多縮環芳香族炭化水素の高度利用を目的として次の研究を行った。(1)フェナントレンを原料に用いるアポルフィンの合成。アリルアミン、アミノアルコール、アミノアセタールのような二官能性アミンによる光アミノ化反応をフェナントレンについて行ない、9-位にアミノ基を導入した。これをトリフロオロメタンスルホン酸やフッ化ホウ素ガスで処理することで環化反応を行い、薬理活性のあるアポルフィン化合物の合成を簡便に行う方法を開発した。(2)2-アルコキシナフタレンを原料に用いる1-アミノ-2-テトラロンの合成。2-ナフトールのアルキル化で簡単に合成できるアルコキシナフタレンをアルキルアミンによって光アミノ化反応を行い1位にアミノ基を導入した。アセチル化反応の後フッ化ホウ素エーテル錯体によって処理することで重要な合成中間体である1-アルキルアミノ-2-テトラロンを合成した。(3)ナフタレンを原料を原料に用いるフタル酸の合成。酸素雰囲気下、酢酸イオン存在下、メチルナフタレン類を9,10-ジシアノアントラセン光増感酸素酸化反応を行うと効率良くメチル置換フタル酸が合成できることが分かった。
視床下部ニューロン活動の光学的計測

視床下部には体温摂食、飲水、生殖、内分泌、免役と種々の機能の神経機構が混在し、それらの有機的な統合によってホメオスタシスは維持されている。視床下部のように複雑な系の解析には個々の細胞の活動と同時に回路網動態の観察が不可欠である。視床下部細胞は小型で記録が難しく、さらにホルモンや温度等への反応は持続時間が長い(数10分-数時間)ために、現在の電気生理学的手法では1つの標本からせいぜい数個のニューロン活動しか記録出来ず、神経回路網を解析するには程遠い状況である。本研究の目的は最近注目を集めている光学的な手法で多数の視床下部細胞の活動を同時に記録する系を確立することである。平成5年度は塩野がすでに開発している。光計測システムで単一細胞レベルで活動が記録できるかを検討するために、視床下部の培養系を確立することを中心に実験を進めた。その結果生後3日のラットから取り出した視束前野ニューロン培養に成功。培養開始1週間程度で神経突起の豊富な伸張も観察された。平成6年度は平成5年度に確立した視床下部の培養系でのニューロン活動の電気生理学的記録を行った。光計測を行うためには活動電位の発生する事が必須である。そこで活動電位を発生する条件を見つけるために、培養細胞から細胞外記録を行った。生後3日の幼弱ラットから得た培養4-10日目の視束前野細胞80個は37°Cでは自発発射は見られなかった。温度を34-42°Cの範囲で変化させたがやはり活動電位の発生は見られなかった。そこで細胞近傍に1mM-0.1Mのグルタメート、あるいは10-100mMのK+溶液を滴下した。これでも活動電位は発生しなかった。光計測は現在の技術では単一細胞からは活動電位程度の電位変化(約100mV)の検出がS/Nの限界である。残念ながら本研究の手法では視床下部の単一培養ニューロンへの光計測技術の適用は難しい。視床下部には体温,摂食,飲水,生殖,内分泌,免疫と種々の機能の神経機構が混在し、それらの有機的な統合によってホメオスタシスは維持されている.その統合がどのように実現されているかは重要な課題であるが,方法論的な難しさからほとんど研究はなされていない.視床下部のように複雑な系の解析には個々の細胞の活動と同時に回路網動態の観察が不可欠である.視床下部細胞は小型で記録が難しく,さらにホルモンや温度等への反応は持続時間が長い(数10分-数時間)

ために,現在の電気生理学的手法では1つの標本からせいぜい数個のニューロン活動しか記録出来ず,神経回路網を解析するには程遠い状況である.本研究の目的は最近注目を集めている光学的な手法で多数の視床下部細胞の活動を同時に記録する系を確立することである.初年度は計測システムの開発と基本的な試験を行う.次年度はそれを視床下部細胞培養系に適用して,温度や性ホルモン等の刺激に応ずるニューロンがどのような回路網を形成しているかを解析する.平成5年度は塩野がすでに開発している.光計測システムで単一細胞レベルで活動が記録できるかを検討するために,視床下部の培養系を確立することを中心に実験を進めた.さらにより簡単で確実な系としてPC-12細胞の培養系も確立した.両者とも安定して培養ができるようになり.平成6年度はこれらの細胞系でpatch clamp法で膜電位を記録しながら光計測を行ない,細胞レベルでの光応答と膜電位を突き合わせて,このシステムの有用性を検討する予定である.視床下部には体温,摂食,飲水,生殖,内分泌,免疫と種々の機能の神経機構が混在し、それらの有機的な統合によってホメオスタシスは維持されている。その統合がどのように実現されているかは重要な課題であるが,方法論的な難しさからほとんど研究はなされていない。視床下部のように複雑な系の解析には個々の細胞の活動と同時に回路網動態の観察が不可欠である。視床下部細胞は小型で記録が難しく,さらにホルモンや温度等への反応は持続時間が長い(数10分-数時間)ために,現在の電気生理学的手法では1つの標本からせいぜい数個のニューロン活動しか記録出来ず,神経回路網を解析するには程遠い状況である。本研究の目的は最近注目を集めている光学的な手法で多数の視床下部細胞の活動を同時に記録する系を確立することである。平成6年度は平成5年度に確立した視床下部の培養系でのニューロン活動の電気生理学的記録を行った。光計測を行うためには活動電位の発生する事が必須である。そこで活動電位を発生する条件を見つけるために。培養細胞から細胞外記録を行った。生後3日の幼弱ラットから得た培養4-10日目の視束前野細胞80個は37°Cでは自発発射は見られなかった。温度を34-42°Cの範囲で変化させたがやはり活動電位の発生は見られなかった。そこで細胞近傍に1mM-0.1Mのグルタメート、あるいは10-100mMのK_+溶液を滴下した。これでも活動電位は発生しなかった。光計測は現在の技術では単一細胞からは活動電位程度の電位変化(約100mV)の検出がS/Nの限界である。残念ながら本研究の手法では視床下部の単一培養ニューロンへの光計測技術の適用は難しい。
ナノスケールの界面熱抵抗に関する実験的研究

カーボンナノチューブ(CNT)といくつかの固体(Pt,SiO_2,Au)との間の界面熱抵抗を計測することで界面熱抵抗の物質依存性を探求した.計測にあたり,SEMの長時間の実験に伴う表面汚染の影響をなくすために,光学顕微鏡を真空装置に組み込んだ新たな実験装置を作製して界面熱抵抗計測結果を得ることができた.また過去に計測したCNTとAu間の界面熱抵抗結果を併せて比較したところ,今回のCNTと固体間(Pt,SiO_2,Au)のように分子間力が支配している界面では,DMMで予測されている界面熱抵抗の物質依存性がないことがわかった.また白金ホットフィルムの温度変化を利用して,CNTと気体間の熱伝達係数を計測する手法を考案した.実験を行うにあたり,熱伝達係数計測を行うための実験装置を構築した.これを用いCNTと気体間(Air,N2,Ar,He)の熱伝達係数を計測し,気体分子運動論による理論結果との比較検討を行った.大気圧下での実験結果は分子運動論による予測とおよそ良い一致を示した.さらにCNTをプローブとして使用したナノスケールの表面温度計測法を開発した.実験には白金ホットフィルムにCNTの片端を接合したセンサを用いる。まずCNTを計測したい試料表面に接触させたときのCNT中を通る熱流がゼロとなるようにホットフィルムの加熱量を変化させることによるフィードバック制御を行い,測定対象とCNTプローブの温度を一致させる.これにより、求めたい試料表面の温度をCNTが接合されているホットフィルム部分の温度から求めることができるようになっており、CNT先端と試料表面間の接触熱抵抗の影響を排除した定量的温度測定が可能になった.まず予備試験の結果から,温度の不確かさを含めて誤差は1.0K以下であることを確認し,表面温度測定に有効であることを証明した.さらに,Pt薄膜のラインヒータの長手方向とそれに直交する方向の二方向の温度を測定し,ヒータ上およびヒータ近傍の温度分布を捉えることができた.これまでに開発した任意のナノワイヤと固体表面間の界面熱抵抗計測手法を用いて、端が開いた多層カーボンナノチューブ(MWCNT)と端が閉じたMWCNTをナノプローブとして用いてCNT先端と固体間の界面熱抵抗を計測した.これにより,それぞれ近似的にグラファイトのa軸方向面とc軸方向面と固体間の界面熱抵抗を実験的に測定することが可能となった。実験の結果、c軸方向面とAu間の単位面積当たりの界面熱抵抗がa軸方向面と比較して1桁大きな値となることを実験的に初めて明らかにした.得られた実験結果と既存の理論モデルを比較したところ、異方性材料の軸方向の違いによる界面熱抵抗の違いに関し定性的な一致を得た。また長時間の実験で問題となる電子顕微鏡観察におけるアモルファスカーボンの微量の付着を解決するために、光学顕微鏡を用いた実験系を新たに準備した。これにより物質界面の余分な付着物の可能性を排除することができ、これまでよりさらに信頼性の高い実験装置を準備することができた。そして新たに準備した実験装置での静電気によるセンサの断線を防ぐための電気配線作業を施した。その結果、静電気によるセンサの断線の無い実験系を準備することができた。この新たな実験系を用いて、来年度以降は界面熱抵抗の物質依存性に関して本格的な実験を行っていく予定である。またこれまでに開発したナノ熱線センサではCNTの熱伝導率が他の試料からの推定値であった。そこでCNTの熱伝導率も計測可能な新型センサを設計し、計測感度を理論的に調査した。その結果CNTの熱伝導率計測誤差と、界面熱抵抗の計測誤差にはトレードオフの関係があり、状況に応じてセンサのサイジングを行う必要性があることがわかった。まずCNTを計測したい試料表面に接触させたときのCNT中を通る熱流がゼロとなるようにホットフィルムの加熱量を変化させることによるフィードバック制御を行い,測定対象とCNTプローブの温度を一致させる.これにより、求めたい試料表面の温度をCNTが接合されているホットフィルム部分の温度から求めることができるようになっており、CNT先端と試料表面間の接触熱抵抗の影響を排除した定量的温度測定が可能になった.まず予備試験の結果から,温度の不確かさを含めて誤差は1.0K以下であることを確認し,表面温度測定に有効であることを証明した.

さらに,Pt薄膜のラインヒータの長手方向とそれに直交する方向の二方向の温度を測定し,ヒータ上およびヒータ近傍の温度分布を捉えることができた.申請書に記載した実験計画を達成することができたことに加え、カーボンナノチューブの熱伝導率計測も可能な新型センサの感度解析も新たに行うことができた。CNT先端と様々な固体間の界面熱抵抗計測を行い、界面熱抵抗の物質依存性を明らかにする。CNT側面と固体間の界面熱抵抗計測を行い、CNTのエレクトロニクスにおける配線で非常に重要なデータ取得を目指す。
近代ドイツ・スポーツ史における運動・訓練および達成をめぐる術語学基礎研究

近代ドイツ・スポーツ史の術語学的基礎研究として、今回は「運動」、「訓練」、「達成」を中心に検討した。ドイツ・スポーツ史の「近代」の先駆者として、一般にグーツムーツとヤーンを挙げることができるが、筆者は、これまでもこの両者に関する研究を続けてきた。最近は、ノンバーバルな世界と言われる体育やスポーツの領域の言葉化(学問化、科学化)に関心を抱き、近代体育の古典と祢せられるグーツムーツとヤーンの著書を注目してきた。特にヤーンは、術語に関してかなり詳細な論述を試み、ドイツ・スポーツ史における術語研究の原点になっている。ドイツ語圏から、体育やスポーツにおける学問的研究が沢山排出された所以である。そこで今回の報告書には、術語研究の原点になっているヤーンの主著といわれる"Die deutsche Turnkunst"(1816)の試訳を掲載することにした。グーツムーツの主著『青少年の体育』は、すでに邦訳書が出版されているが、ヤーンの邦訳は今のところ公刊されていない。したがって、この試訳は学術的に意味のある試みである。これはヤーンと弟子のアイゼレンによって書かれたが、両者の分担については研究者によって若干意見が異なっている。しかし、序論と第4章はヤーンによるという点ではほぼ一致している。序論では術語研究の原点になった部分が含まれているし、第4章では4Fとして有名な「新鮮、自由、喜び、敬虔(Frisch,Frei,Froelich,Fromm)」が語られる。本研究は、ドイツにおいては身体活動の出来ばえの評価の表現が1800年前後で大きく変わることを実証したアイヒベルクの研究(この論文の試訳を前回〔課題番号07680118〕の報告書の末尾に示した)に触発され、始められた.従ってドイツ・スポーツ史の中でも、特に18世紀から19世紀への移行期への比重が大きくなる傾向はあるが、今年度は19世紀半ばすぎまでの文献に注目するよう努めた。この期のドイツ・スポーツ史関係の文献は日本でもかなり収集され、すでにわかっていたものやインターネットの調査によって筑波大学、日本体育大学、立命館大学、奈良女子大学、奈良教育大学、広島大学、高知女子大学、長崎大学等にドイツの教育、体育、スポーツにかかわる大型コレクションや、研究者の一人的蔵書のかたちで所蔵されていることを確認し、現地調査を重ねた。今年度の作業は、主として資料文献の調査・整理を行い、可能な資料の収集(コピー)と、解読をすすめた。収集された資料のコンピュータ入力も始めた。これまで進めてきた研究から次のような仮説を考えている。ドイツ・スポーツ史では、ブレスラウ・トゥルネン論争、平行棒論争、トゥルネン-スポーツ論争、ノイエンドルフ-ガウルホファー論争、東ドイツの理論闘争等、いわゆる体育やスポーツをめぐる理論論争と言えるものが繰り返されてきているが、その根源は「身体の教育」を提唱したグーツムーツ(Gymnastik)と、「運動の教育」を考えたヤーン(Turnen)の立場に違いにあったのではないかということである。双方の用いる術語の分析を通して明らかにしたい。なお成果の一端を、日本の場合も加味して、7月にブタペストで行われる国際体育スポーツ史学会で発表する予定である。最近は、ノンバーバルな世界と言われる体育やスポーツの領域の言葉化(学問化、科学化)に関心を抱き、近代体育の古典と称せられるグーツムーツとヤーンの著書を注目してきた。

そこで今回の報告書には、術語研究の原点になっているヤーンの主著といわれる"Die deutsche Turnkunst"(1816)の試訳を掲載することにした。グーツムーツの主著『青少年の体育』は、すでに邦訳書が出版されているが、ヤーンの邦訳は今のところ公刊されていない。したがって、この試訳は学術的に意味のある試みである。これはヤーンと弟子のアイゼレンによって書かれたが、両者の分担については研究者によって若干意見が異なっている。しかし、序論と第4章はヤーンによるという点ではほぼ一致している。序論では術語研究の原点になった部分が含まれているし、第4章では4Fとして有名な「新鮮、自由、喜び、敬虔(Frisch,Frei,Froelich,Fromm)」が語られる。
歯質接着界面のバイオデグラデーションへのナノレベルでの検索とその制御

生体内でレジン象牙質界面に引き起こされるバイオデグラデーション(生体劣化)を防ぐことは重要である。そのためには、(1)接着界面にナノインタラクションゾーンを形成する、(2)生体材料を用いて接着界面を再石灰化させる、(3)ナノテクノロジーを応用して、接着界面の重合率を向上させ界面の長期耐久性を向上させる、という3点が今後の重要な研究課題であることが判明した。樹脂含浸層の劣化機構をシュミレートするために、長期水中保存を行った試料を接着試験に供したところ、水分が到達し得る象牙質接着界面では樹脂含浸層からレジンの抽出がみられた。一方、水分の到達がない接着界面では樹脂含浸層の劣化が認められなかった。In vivoでの検討では、in vitroとは異なり、水分が十分に到達しない接着界面でも接着の劣化が観察された。超微細構造的な検討では、含浸層内からのレジンの抽出およびコラーゲン線維の劣化が認められ、これには何らかの形でMMPが作用していたことが推測される。MMPの接着界面への作用機序としては、だ液由来、象牙細管由来あるいは歯の発生期に取り込まれたMMPがアクティベートされ、露出コラーゲンを消化していったものと考えられる。一方、生体内では、抜去歯でMMPを作用させた場合と似たような劣化像を示すことが分かった。そこで、唾液、MMP、その阻害剤であるクロルヘキシジン水溶液中に保存した試料の接着耐久性を検討したところ、一様な接着強さの劣化が見られた。MMP阻害剤であるクロルヘキシジンが接着の劣化に寄与できないことが分かった。今後は、更なるMMP阻害剤を検討する必要がある。超高圧電子顕微鏡での検討では、エナメル質を構成する原子の配列は観察可能になったが、機能性モノマーとアパタイトとの相互作用は現時点では観察できていない。これは、試料の厚みのコントロール、電子線の試料に対する向き、および電子線によるビームダメージが主な原因と考えられる。今後はこの辺りの解決策を検討していく予定である。樹脂含浸層の劣化機構はとしては、水分が到達し得る象牙質接着界面では樹脂含浸層からレジンの抽出がまずみられ、その後の超微細構造的な検討では、含浸層内からのレジンの抽出およびコラーゲン線維の劣化が認められ、これには何らかの形でMMPが作用していたことが推測される。そこで、唾液、MMP、その阻害剤であるクロルヘキシジン水溶液中に保存した試料の接着耐久性を検討したところ、接着システムによっては接着強さの劣化が見られた。MMP阻害剤であるクロルヘキシジンが接着の劣化に完全に寄与できないことが分かった。また、ナノテクノロジーによってある種の触媒を利用すると初期接着強さが倍増することが観察され、接着界面の重合が向上する可能性が見られた。今後は接着界面の重合の向上で、接着耐久性を引き上げる方向の検討も視野に入れていく予定である。長期水中保管した試料が、水分の影響を受け劣化していることが電子顕微鏡的な観察から明らかになり、特にレジン成分とコラーゲン線維がともに劣化することが明らかとなった。そのため、脱灰の強いウエットボンディング系の接着材は、象牙質接着の長期耐久性という観点からは不利であることが明らかになった。ナノレベルでの接着界面の劣化の制御に関しては、日本で開発が続けられているナノインタラクションゾーンを形成するような接着のアプローチが必要であることが判明した。一方、世界的にはウエットボンディングが多くの場合に利用されているため、ウエットボンディングが存在している限り、何らかの形でウエットボンディングを改良していく必要性も認められた。今回の研究から、新たなナノテクノロジーの応用として、平均粒径2ナノメートルの「白金ナノコロイド」をプライマーとして用いることで、4META-MMA/TBBレジンの接着強さが倍増することを見出した。この結果に関する詳細なメカニズムは不明だが、接着界面の重合性を高めている可能性があり、接着耐久性の向上に寄与する可能性が高い。ウエットボンディング系にもこのナノコロイドが有効であることが認められた。今後は「ナノテクノロジーの接着歯学への応用」が重要な研究テーマとなる可能性が示唆された。その際、臨床応用に向けた詳細な検討が必要であり、臨床で使用可能な簡便な使用条件設定の決定や長期耐久性の検討が必要である。加えて、臨床応用に向けこの材料が生体に対する影響を培養細胞や成体での検討も必要である。
有害ガス捕捉・無害化変換材料

本年度に2度のシンポジウムを開き、研究代表者および研究分担者がそれぞれ行っている有害ガス捕捉・無害化変換材料に関する研究および調査結果について、情報交換・討論を行なった。耐フッ化水素酸材料、フロン分解用材料、窒素酸化物分解用材料、二酸素炭変換用材料などに関する研究の進展状況について発表・討論を行ない、Cr-Ni-P耐フッ化水素酸合金、フロン分解用Ni-Cr-Zr合金、窒素酸化物分解用Cu-CやCo-Zr-Pd合金さらに二酸化炭素の炭化水素への変換用アモルファスNi-Zr合金やRh/Nb_2O_5触媒など、さらに特性の優れた材料が見いだされ、その優れた特性の発現機構および特性改善因子についての研究結果についても討論を行なった。また、従来の材料のフッ化物イオンを含む環境における耐食性に関する研究はほとんど行われていないので、その基礎データの蓄積も行なった。この2度のシンポジウムでは外部研究者の意見も積極的に取り入れるために、大学および企業において関連した研究を行なっている研究者に、有害ガス捕捉・無害化変換システムの経済性や実際のCO_2やSOx環境で現在用いられている材料の問題点について講演して戴き、この研究の今後の方向性について意見交換した。化石燃料の燃焼により大量に発生する二酸化炭素を吸収、変換、再利用する技術の確立は今後ますます重要性が増してくると考えられ、また、この技術の確立はエネルギー問題の解決にもつながる。研究代表者の試算では、地球上の砂漠の面積の1%弱を使って太陽電池発電をし、この電力で海水電解を行なって水素を生成し、これと回収して液体CO_2タンカーで運んできた二酸化炭素からメタンを生成し、これを液化してタンカーで送り返すというCO_2リサイクルで現在の世界中のエネルギーをまかなうことができる。このCO_2リサイクルのための海水電解用電極材料および液体CO_2タンカー用圧力容器材料の研究をこれまでの研究に加えて行い、研究主題を"グリーンマテリアル"に改めて、さらに重点領域研究へと発展させることが話し合われた。
ユビキタス太陽光・風力発電のための多機能モジュール集積化パワー

本研究は、1モジュールが200W程度の太陽光発電パネルや小型風車発電機に、系統連系用パワーコンバータを一体化させた、いわゆる「ACモジュール」を構成するための、モジュール集積化コンバータ(MIC)の開発を目指すものである。MICは力率1での正弦波電流制御機能に加えて、最大電力動作点追尾(MPPT)機能、単独運転動作検出機能の組み込みが不可欠となる。第2試作を終え、発展的な研究への足掛かりを得ることができた。【課題1】多機能MIC(モジュール集積化コンバータ)の試作に関して:福島電機株式会社との連携により、以下の仕様のACモジュールを試作した。太陽電池パネル入力電力:最大200W、電圧:60V100V、電力変換効率83%(実測値)、外形寸法274×175×80mm(防水アルミダイキャストケース+放熱フィン含む)、質量1.9kg(試作実測値)。電源側電流はほぼ正弦波、力率1。「LCMPPT(リミットサイクルMPPT)制御」機能と「単独運転検出」機能を実装し、同時に機能する1つのモジュールとしてまとめた。残された技術的課題として、MPPT動作による入力電流の振幅の変動があり、電力変換効率低下の一因にもなっているため、LCMPPT制御の最適化を行なう。小型化に関して、当初計画では外寸150×200×30mmを目指したが、既存の電子部品を使用したため最適化できなかった。今後、昇圧用コイルの小型化、高圧部分のコンデンサの小型化、波形の精度向上による電力変換効率向上、基板実装の最適化を行なう。【課題2】MICの普及にかかわるシステム的な技術課題に関して:単独運転検出の方式について検討を深め、PCAV(周期的電流振幅変動)方式による相関係数に基づく新しい検出方式を開発し、IEEE国際会議ICEMS2009において発表し、現在論文投稿中である。この方法では、原理的に電源側の電流波形と力率を悪化させずに確実な単独運転検出が可能となる。しかし、この方式を並列接続される多数台のMICの個々に適用した場合、相互に動作が干渉するため十分な効果を期待できないことが予想され、現在その対策を検討中である。自律分散電源系統の自然エネルギー利用に起因する発電エネルギーの時間変動の平準化を行なう方法として、フライホイール方式については誘導モータの速度センサレス方式を開発しIEEE-IES論文8月号に掲載された。現在、電気二重層コンデンサを利用した電力平準化ユニットに関して検討するため、部品を購入し基礎的な特性を測定中である。多機能MIC(モジュール集積化コンバータ)の試作に関して:(1)SIC-BGSITを適用して試作チョッパ回路を作成しバッテリ充電器、ACモジュールのチョッパ部への適用可能性を検討した結果、オン抵抗により導通損失は十分に低下させることができるが、デバイスのゲート静電容量が大きいためゲートドライブ回路に必要であることが判明した。(2)PLCの組み込みを検討したが、昨今では無線方式のZigbeeの方が適用が容易であるため、今後Zigbeeの利用について検討を進めることとした。(3)SHマイコン、DSP等の系統連系コンバータ制御系への適用の可否の予備検討を行なった。低価格のSH2-64F7144F50V(12.5MHz)は単相コンバータの電流制御を行なうのがやっとで、このCPUの2-3倍の処理速度が必要なことが判明した。(4)モジュール基板の信頼性向上と設計の柔軟性の観点から、基板加工を外部発注ではなく研究室で内製化するための予備調査を行ない、プリント基板加工機を導入することにした。MICのシステム的な技術課題に関して:(5)ACモジュールを実際に複数台並列接続して使用する場合に適した実用的な電源電圧センサレス方式を考案し、DSPコントローラを用いてソフトウェアにより実現した。(6)多数台のACモジュールが適用される場合の単独運転防止機能について、モジュール毎に防止機能を持たせることが可能か、あるいは一括方式とする必要があるのか検討した結果、モジュールごとに防止機能を持たせ、しかも多数台が同時に動作しても有効性を失わない新方式を考案した。現在、実験による検証の準備と特許申請の準備を行なっている。(7)自律分散電源系統に多数台のACモジュールが適用される場合、出力の時間変動によりDCバスの電圧変動が発生するが、フライホイール、バッテリ、EDLC等のエネルギー蓄積ユニットを用いてそれぞれが割り振られた周波数帯の電力平準化を分担することにより、ユニット間での干渉を防ぎDCバス電圧の安定化を図ることができることをモデルに基づくシミュレーションにより確認した。最終年度であるH23年度は、MIC(モジュール集積化コンバータ)のソフトウェア、ハードウェアに亘り、全て研究室内製により作り上げることを目的として、回路製作とシステム課題の解決を推進した。1.多機能MICの試作と評価に関して:(1)卓上プリント基板加工機を駆使してセンサ部、インターフェース部、電源部などの最適な基板パターンを実現した。(2)処理速度やA/Dポート数等の条件により今後用いる標準CPUボードとして、アルファプロジェクト社のAP-SH2A-4Aボードを選定し、単相PWM、電流制御などの基本機能をC言語により実装した。

しかし、未だにPWMパルスの出力がデューティー比によって安定しないなどの不具合があり、今後さらに調整を要する。(3)太陽電池またはバッテリからEDLC(電気二重層キャパシタ)への充電用チョッパ回路を作成し、初期充電用回路を製作した。今後、チョッパ回路により電流制御を行ない、パワーの転送を実現する。2.MICの制御方式などシステム的な課題に関して:(4)多数台MICを並列運転する場合に互いに干渉せずかつライドスルー能力を備えるAIM(単独運転防止法)として「ローカル負荷との共振Q値を能動的に制御する単独運転防止方式」を考案し、一時は特許申請を目指したが、ライドスルー機能の設計の点で考察不十分であるため、未だに思考実験の段階である。今後シミュレーション、実験装置への実装を経て、アイデアの有効性を顕彰する必要がある。(5)海外の研究協力者である西安理工大学のSun Xiangdong教授とは連絡を取り合い、成果として「即応性に優れ安定度の高い実用的なディジタルPLL」に関して、IEEE-IESに論文が1報掲載された。また、「偶数高調波を利用して確実に単独運転を検出できる新しいAIMの方式」についてIEEEの国際会議に1件報告した。以上のように、最終年度でありながら、目的としたMICを完成させるに至っていない。しかし、部分的には完成しており、期間終了後のH24年度も引き続いて本研究を継続する予定である。
応力解放時のひずみ変化特性を考慮した新しい地圧決定システムの開発

本研究で得られた主な成果の概要は次のようである。1.理論解析の検討の結果、オバ-コアリングの進行に伴うひずみ変化特性は、特に測定位置近傍をオ-バコアリングが通過する際、その径によって、多少異なることが明らかになった。このため、オ-バコアリング径を測定用ボアホ-ル径の1.5,2.0,2.5倍の3種類に設定して理論解析を行った。2.有限要素法を用いて理論的なひずみ変化特性を求めた。オ-バコアリングの進行はゲ-ジ位置より測定用ボアホ-ルの12.5倍手前より通過後12.5倍に至る過程を17段階に分けて解析した。これらの結果を用いて、まず、8素子ゲ-ジを対象としてひずみ感度係数を求め、これを理論的なひずみ変化特性とし、各オ-バコアリング径毎に整理しデ-タベ-スとした。3.地山決定システムにひずみ変化特性を考慮するために次のようなシステムを開発した。(1)理論的にひずみ感度係数を求めた17点について観測方程式を立て、これらすべてを用いて最小二乗法により、地山応力の最確値をまず決定するとともに、その誤差の評価を行う。(2)次にひずみ変化測定値と、求めた地山応力に対する理論的なひずみ変化を比較し、その誤差の評価を行う。(3)測定値と理論値との差が他に比べて大きなものがあれば、そのゲ-ジの測定値を地山応力決定のためのデ-タから取り除く。(4)残りのデ-タで再び地山応力を決定し、その誤差の減少を指標に地山応力を決定する。4.上記の方法により、観測方程式の数を増加させるとともに、従来の方法では難しかった不良ゲ-ジの検出が可能となり、地山応力決定の精度を向上させられることが分かった。5.本方法を過去に測定されたデ-タに適用し、従来の方法と比較検討したところ、決定した地山応力の確率誤差を大幅に減少させる事ができることを確認した。本年度の研究実績の概要は次のとうりである。1.理論解析結果の検討の結果、ひずみ測定位置近くを応力解放用のボーリングが通過する際のひずみ変化特性は、オーバーコアリング径によって多少異なることが明らかとなった。このため、オーバコアリング径を測定用ボアホール径の1.5、2.0、2.5倍の3種類に設定し理論解析を行った。オーバーコアリングの進行はゲージ位置より測定用ボアホール径の12.5倍手前から、通過後12.5倍に至る過程を17段階に分けて解析した。これらの結果を用いて、まず、8素子ゲージを対象としてひずみ感度係数を求め、理論的なひずみ変化特性とし、各オーバーコアリング径毎に整理し、データベースとした。3.地山決定システムにひずみ変化特性を考慮するため次のようなシステムを開発した。(1)理論的にひずみ感度係数を求めた17点について観測方程式をたて、これらすべてを用いて最小二乗法により、地山応力の最確値をまず決定するとともに、その誤差の評価を行う。(2)次にひずみ変化測定値と理論的なひずみ変化を比較し、その誤差の評価を行う。(3)ひずみ測定値と理論値との差が他に比べて大きなものがあれば、そのゲージの測定値を地山決定のためのデータから取り除く。

(4)残りのデータで再び地山応力を決定し、その誤差の減少を指標に地山応力を決定する。4.上記の方法により、観測方程式の数を増加させるとともに、従来の方法では難しかった不良ゲージの検出が可能となり、地山応力決定の精度を格段に向上させられることがわかった。本年度の研究実績の概要は次のとうりである。1.昨年度ほぼ完成させた地圧決定システムを、過去に計測したデ-タに適用し検討した結果、多くの場合8素子ゲ-ジのθゲ-ジに対する誤差が大きいことが判明した。この原因として、地圧成分のうち孔底面に対する面外せん断成分のひずみ感度係数に誤差が含まれている可能性が予想されたので、これに対するひずみ感度係数を境界条件を変更して再計算を行った。しかし、大きな改良には至らず、他の原因によるものと思われ、例えばゲ-ジの中心からのずれなど今後検討することとした。2.地圧決定値の改良を、それらに含まれる確率誤差の総合値として評価することとし、過去に計測したデ-タを用いて、完全開放ひずみのみを用いる従来法と本研究で提案しているひずみ変化特性を考慮する新しい方法とを比較したところ、ほとんどの場合改良されることがわかった。特に、新しい方法で不良ゲ-ジを検出し、これを除くことにより大巾な改良が計れることがわかった。3.地圧決定のためのプログラムの整備を行い、デ-タ入力等を容易にし、誰れもが使えるシステムとした。4.孔径変化法などの応力開放法による場合にも適用できるように、基礎デ-タを計算し、同様のシステムを確立した。