hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質量顕微鏡によるアミロイド組織内沈着分子プロフィル異常と線維形成阻止法の開発

・質量顕微鏡によるアミロイド組織片直接解析法の確立を目的に、市販アルツハイマー病患者脳組織切片スライドを解析試料とし、コンゴーレッドあるいは標識抗□アミロイド前駆蛋白抗体により染色・画像化した病変部位を直接質量顕微鏡にて連続マススペクトルを測定し、βアミロイド前駆蛋白、βアミロイドペプチド(アミノ酸残基1-3943)などの分子プロフィルを明らかにした。同時に、共存タンパク質であるミエリン塩基性タンパク(MBP)とトランスサイレチンとの存在比を明らかにし、Aβペプチド蓄積部位にはMBPの発現低下が認められ、脱髄が亢進していることを示唆する結果が得られた(専門誌に投稿中)。・得られたマススペクトル情報と染色画像情報に重ね合わせ視覚化し、上記βアミロイド分子の組織内局在を明らかにした。同時に、マススペクトルのイオン強度より量的変動を明らかにした。・既知のβアミロイド前駆蛋白、βアミロイドペプチド以外の分子プロフィルを明らかにした。・市販正常組織片スライドをin vitro弱アルカリ条件下、37°C放置し、経時的発現分子プロフィル、組織内局在、質的変動を明らかにした。我々が提唱した「S-sulfonation化」が進行している事が証明出来た。・市販組織切片スライドを用いた予備実験を踏まえ、我々がin vitro実験で得られたアミロイド原性を有する種々の翻訳後修飾TTRなどの分子プロフィルを明らかにし、アミロイド原性獲得やその生成/阻止機序など我々の仮説を分子レベルで立証した。アミロイド線維化の重要な第一反応が「S-sulfonation化」であり、その反応によって誘導されたデヒドロアミノ酸(α-acryl amino acid)がランダムポリマー形成→アミロイド線維化に重要な役割を果たしていることを明らかにした(専門誌に投稿・印刷中)。アミロイド誘導反応を実施し、病理学的検索と質量分析学的検索を実施し、我々の「酸化的β脱離によるTTR由来アミロイド原性誘導反応機序」の証明を試みた。2)ヒト組織切片、マウス組織切片スライド上にCys-S-SO3を滴下し37°Cにて反応させ、経時的(0.5、1、2、4及び6時間)に組織内発現タンパク質の構造変化をImagingMSにて解析した。その結果、TTR分子は残念ながら今回、確認出来なかったが、Hba鎖に関して、S-sulfonationを確認し得た。また、その反応は試験管内反応同様、短時間で終了し得る事も確認し得た。3)アミロイド誘導反応2か月後の組織切片スライドを用いてHematoxylin/Congo-Red染色を試みたがアミロイド凝集は認められなかった。4)アミロイド斑陽性サンプルとしてヒトアルツハイマー病患者脳前頭葉切片スライドを用いたImagingMS解析にて、アミロイドβ(Ab)1-37,1-38,1-39,1-40,1-42ペプチドを検出し、更にそれ以外のMyelin Basic Protein(MBP)などを検出し、更にその細胞内分布がAbとは全く異なる分布を示す事を明らかにした。次年度は、酵素標識抗体を使った免疫組織学的検索とImaging解析を進めて行く。
マルチファンクショナル画像スイッチングの研究

本研究では、一層汎用的な画像スイッチング技術とその応用について研究を行った。従来のピクセル単位で情報を伝送、処理することと異なり、二次元画像単位で、直接的な画像情報の伝送、処理を目指して、その第一歩としてマルチファンクションナル画像スイッチング技術が重要である。提案したデバースの基本配置は偏向ビームスプリッタの四つのアクティブ表面に偏光変調器を密着し、二つのアクティブの面に入射したビームを混合し、ほかの二つ面から出射する。正確なπ/2位相変調がフィードバックをかけて、その精度を保証した。制御用システムとしてWindows95のOSを持つコンピュータ、ADボードと画像処理ボードを導入し、関連ソフトを開発し、ディモスートラションを行った。画像スイッチングに適する新しいDigit Decomposition Plane(DDP)符号化方法を提案し、並列処理の方法を検討した。DDP表示法はデータを表す各数字を別々のパターンで記録する方法である。この方法の利点は余分性(Redundant)と各数字を並列的にアクセスできる等の点にある。五つの基本処理(パターンのコピー、拡大、シフート、重ね合し、マスクイングを用いた光イメージ・スイチィング・ネットを構築し、処理を行った。位相変調器を評価するために、位相測定方法について研究した。位相シフティング干渉法において各縞画像間のシフト量が未知の場合に、縞信号強度の空間的分布の情報から最小自乗法により、位相シフト量及び物体光波の位相分布を推定する新しい計測方法を提案し、汎用のアルゴリズムを開発し、実験的検討及び誤差評価が行った。その方法の効率性を確認した。本研究は奨励研究として平成9年度スタートである。本研究の目的の一つである二次元画像単位で、直接的な画像情報の伝送、処理を目指して、その第一歩としてマルチ・ファンクションナル画像スイッチング技術を研究することは新しい時・空間情報処理分野中の重要な課題の一つである。平成9年度の研究は研究計画のとおり進んでいる。主に以下の点を中心に研究している。(1)提案した画像スイッチ素子の数学モデルを確立し、四つのI/O表面と一つの分岐/複合面の透過率、反射率、損失率及び相関表面の平行度など物理パラメータとアーキテクチャパラメータを用いて最適化研究し、Visual C++を用いて、Window版のシミュレーション・ソフトを開発した。(2)位相変調器を評価するために、位相測定方法について研究した。位相シフティング干渉法を基いて、新しい汎用のアルゴリズムを提案し、光学実験でその方法の有効性を確認した。(3)制御用システムとしてWindows95のOSを持つコンピュータ、ADボードと画像処理ボードを導入し、関連ソフトを開発する。(4)コンピュータシミュレーションにより、画像スイッチのプロトタイプを検討した。(5)画像スイッチングに適する新しいDigit Decomposition Plane符号化方法を提案し、並列処理の方法を検討した。
高等教育のグループワークを支援するロボットTAの研究開発

本研究の当初の目的は、高等教育のアクティブラーニング型授業で、グループワークの実施を支援するロボットTAの研究開発を行うことであった。実際の研究は、グループワークに関する基礎的調査および支援システム開発に関する研究と、ロボットによる教育的支援の効果に関する実験研究の2つの方向で展開された。前者については、調査を通して、グループワークの問題として、学習者の社交不安やグループワーク上のグループ分けに関する課題を確認した。そして、それらの課題に資するグループ編成支援システムの研究開発を行った。後者については、2つの実験を行った。1つ目として、ロボットの機能を活用し、身体を用いたペアワークの例示に関する機能に関する効果を検証した。この実験では、講師が単独でペアワークの教示を行う場合と、講師とロボットTAが共同でペアワークの教示を行う場合について、学習者側の理解度やロボットの振る舞いに関する主観評価などを比較した。実験の結果、講師とロボットTAが共同でペアワークの教示を行う場合のほうが、理解度が高くなる効果が確認された。2つ目の実験として、ロボットが学習活動を見守ることで、社会的促進効果および抑制効果が起こるかを検証した。この実験では、単独で課題を行う群(単独群)、他者として人間がいる群(人間群)とロボットがいる群(ロボット群)で、単純課題と複雑課題に取り組ませたところ、単純課題では社会的促進が認められた。複雑課題では、ロボット群の課題遂行量は単独群と人間群より多くなった。これら将来的にロボットTAに組み込めるグループ編成支援システムの機能を開発できたことや、教育と関連する場面におけるロボットの効果を実証できたことで、「ロボットTA」という活用方法の可能性を広げることができたと考えている。高等教育のアクティブラーニング型授業で、グループワークを支援するロボットTAを研究開発するために、今年度は、まず、ロボットの製品選定と購入を行った。次に、ロボットアプリのプログラム環境の整備と、セミナー参加等を通して、技術情報の入手を行った。また、今回の支援対象となる沈黙する傾向の学習者の特性を把握するために、社交不安という観点に注目し、大学生を対象とした質問紙調査とグループワーク中の行動を調査し、社交不安と発言の関連について調べた。具体的には、個々の学生について、他人からの否定的な評価を恐れる強さと社会場面に対する不安や社会場面の回避傾向の強さ、その他のグループワークに参加する上での苦手意識、また、課題に対する関心を調べた上で、4名1組で25分間ディスカッション課題を実施した。課題実施中の発言を分類し、各種の発言数に対し質問紙調査の項目を独立変数とした重回帰分析をおこなったところ、意見や全体の発言数に対しては他人からの否定的な評価を恐れる強さが正、社会場面の回避傾向の強さが負の関連をもつことがわかった。また、多様な視点からのキーワードの発言数は否定的な評価を恐れる強さと協同学習参加苦手意識、社会場面の回避傾向の強さと関連があることがわかった。この調査の結果は日本教育工学会研究会にて発表し、同学会の学会誌(ショートレター)への投稿を行った。この調査を通して、ロボットアプリには、社会場面の回避が起こらないような緊張の緩和や、他人からの否定的な評価を恐れる傾向を健全に機能させるような役割が有効ではないかという示唆をえた。メーカーの供給数の制約でロボットの納品が年度の後半になったためアプリケーションの作成への着手が遅れた。また、プログラム業務の担当を予定していた特任研究員の就職のための離脱があり、体制の見直しが必要となった。高等教育のアクティブラーニング型授業で、グループワークの実施を支援するロボットTAの研究開発を行う。昨年度までに、ロボットの選定と整備、技術上の問題の整理を行った。また、グループワークの問題として、学習者の社交不安に関する調査研究を行ってきた。本年度は、アプリ開発に関する新たな特任研究員を雇用し、ロボットの音声認識などの機能上の制限に対応して、設計目標について見直しを行った上で、開発に着手した。現状では教員1名では対応しづらい、ペアワークの例示、特にロボットの機能を活用した身体を用いたペアワークの例示に関する機能の開発に焦点をあてている。こうした開発と平行して、ロボットTAという本研究のコンセプトについて中国の会議にて発表を行った。あわせて、日本でのロボット教育に関する研究史の展開や現状についてのレビュー論文を執筆し、中国の学会誌に投稿を行った。この他、グループワークの課題をあきらかにするために、日本の大学生167名に調査を行った。これはグループ分けに対する学生の選好を調査するもので、その結果、クラスに親しい人が少ない場合は教師がグループを決める方法が好まれ、多い場合は学生が決める方法を好む学生もいることが分かった。また、これらの選好はグループ分けについての避けたい事態、期待、自信と関わることが示唆された。こうした学生の選考を配慮してグループ分けを支援するような機能の追加も今後検討したい。初年度のロボット納品の遅れと開発担当の特任研究員の離脱を受けて、全体的に計画が遅れている。今年度は新規の特任研究員を雇用し、開発を再開したが、途中、ロボットの故障で開発が中断されるなどの問題があった。高等教育のアクティブラーニング型授業で、グループワークの実施を支援するロボットTA(アプリ)の研究開発を行う。また、グループワークの問題として、学習者の社交不安やグループワーク上の課題に関する調査研究を行ってきた。また、日本でのロボット教育に関する研究史の展開や現状についての研究レビューについて学会誌にて報告した。

アプリ開発に関しては、特任研究員を雇用して昨年度から取り組んだペアワークの例示、特にロボットの機能を活用した身体を用いたペアワークの例示に関する機能に関して、効果検証を行うための実験を計画し、実施した。この実験では、講師が単独でペアワークの教示を行う場合と、講師とロボットTAが共同でペアワークの教示を行う場合について、学習者側の理解度やロボットの振る舞いに関する主観評価などを比較した。2種類の身体を用いたペアワーク(簡単なゲーム)を用意し、被験者内での比較を行った。実験の結果、講師とロボットTAが共同でペアワークの教示を行う場合のほうが理解度が高くなる効果が確認された。この実験内容については国際会議において発表した。このほか関連の研究として、グループワークのグループ編成に関する調査を行っている。初年度のロボット納品の遅れと開発担当の特任研究員の離脱、及びロボットの故障を受けて、昨年度から継続して研究の進捗が遅延している状況であるが、今年度末に研究期間の延長を申請し、次年度には、ロボットTAによる教示の効果的なあり方について検証する実験を実施する予定である。初年度のロボット納品の遅れと開発担当の特任研究員の離脱、及びロボットの故障を受けて、昨年度から継続して研究の進捗が遅延している状況であるが、今年度末に研究期間の延長を申請した。本研究の当初の目的は、高等教育のアクティブラーニング型授業で、グループワークの実施を支援するロボットTAの研究開発を行うことであった。実際の研究は、グループワークに関する基礎的調査および支援システム開発に関する研究と、ロボットによる教育的支援の効果に関する実験研究の2つの方向で展開された。前者については、調査を通して、グループワークの問題として、学習者の社交不安やグループワーク上のグループ分けに関する課題を確認した。そして、それらの課題に資するグループ編成支援システムの研究開発を行った。後者については、2つの実験を行った。1つ目として、ロボットの機能を活用し、身体を用いたペアワークの例示に関する機能に関する効果を検証した。実験の結果、講師とロボットTAが共同でペアワークの教示を行う場合のほうが、理解度が高くなる効果が確認された。2つ目の実験として、ロボットが学習活動を見守ることで、社会的促進効果および抑制効果が起こるかを検証した。この実験では、単独で課題を行う群(単独群)、他者として人間がいる群(人間群)とロボットがいる群(ロボット群)で、単純課題と複雑課題に取り組ませたところ、単純課題では社会的促進が認められた。複雑課題では、ロボット群の課題遂行量は単独群と人間群より多くなった。
大規模データの意味理解と解釈を支援する思考活性化インタフェース

データの意味理解と解釈を支援するための,データを様々な観点により可視化するインタフェースを作成した.観点間の比較を行えるインタフェースを作成するとともに,その積極的な解釈を促すための特徴点を提示するインタフェースを構築した.データの意味理解と解釈を支援するための,データを様々な観点により可視化するインタフェースを作成した.観点間の比較を行えるインタフェースを作成するとともに,その積極的な解釈を促すための特徴点を提示するインタフェースを構築した.本年度は,大規模データの意味理解と解釈を支授するために,データ全体の傾向を捉えるシステム,ならびに特徴的なデータに印を与えることで.積極的な意味付けを促すインタフェースを構築した.データ全体の傾向を捉えるためには,二次元インタフェース上に視覚的に表すことが不可欠であり,検索結果として得られるWebぺージ集合をその具体,抽象の度合いに応じて並べるシステムを構築し,このインタフェースを用いて多くのぺージの傾向を眺めることで,ユーザが探す,より具体,より抽象的なページを素早く探すことができることを確認した.また,単ーのテキストにおいて,テキストの主題と関わりのある単語,および明確な関わりが記述されていない単語を区別したうえで,単語出現の時系列で表示する川下りシステムを構築した.このシステムを用いることで,各テキストが,その主題についてどれくらい一貫性があるかを,テキストの本文を読むことなく,直感的に把握できることを確認した.ある分野のキーワード集合を,検索エンジンによるWeb上でのヒット件数をもとにクラスタリングして表示するシステムを基盤として,そのキーワード集合に「観点」となる単語を与え,異なる観点を与えたときに,キーワード間の関係がどのように変わるかを把握することの支援を行うシステムを構築した.特に観点の変化に応じて,キーワードの結びつきが大きく変わる特徴的なキーワードに対して印付けを行ったところ,その他のキーワードへの着目数を減らすことなく,印付きキーワードへの着目,ならびにその有効な意味付けが行えることを確認した.これらのシステム構築と実験結果から,情報の解釈には直感的に全体を理解可能なインタフェースが効果的であり,また気づきを促す印を与えことで,積極的な意味理解を支援できることが確認でき,計算機が回答を与えるのではなく,人間に回答を促すシステムの有効性が示唆される.大規模テータの意味理解と解釈を支援するために,テータ全体の傾向を捉えるシステム,ならびに特徴的なデータに印を与えることで,積極的な意味付けを促すインタフェースを構築し,その完成度を高めた.また複数の時系列データを連続的に可視化する中で,データの比較が行なえるインタフェースを構築し.その中で着目すべき点を明示するシステムを試作した.データ全体の傾向を捉えるためには,さまざまな観点(基準)に基づく可視化結果を比較する必要がある.前年度に, 2つのデータを比較するシステムを構築していたが,その比較の助けとなる着目点を明示して,違いの解釈を促すシステムを構築し,実験により,ランダムに提示する着目点に比べ,解釈の量と質の違いについて検証し,提案インタフェースの有効性を確認した.また,この現状のシステムでは,関係のある3つ以上のデータの連続的な変化や違いを確認し,その解釈を支援することはできなかった.そこで, 2つのデータを比較できるシステムを改良し、3つ以上のデータの変化を可能な限り滑らかにつなぎ,かつ全体の中で注目すべき点を示唆するインタフェースを試作した.多くのWebページ集合の中から,自分が着目しているページに比べて,より抽象度が高いページや,具体性の高いページを探し出すシステムの評価実験とシステムの改良を行った.実験により具体抽象の判定を行なうために妥当なしきい値を得ることができ,特に具体的なページを探すときに本システムが役に立つことを確認した.情報の解釈には直感的に全体を理解可能なインタフェースが効果的であり,また気づきを促す印を与えることで,積極的な意味理解を支援できることが確認でき,計算機が回答を与えるのではなく,人間に回答を促すシステムの有効性が示唆される.また,多くの情報を解釈する際には,視点の決定が重要であり,その支援を行なうシステムの有効性が示された.大規模データの意味理解と解釈を支援するために,データ全体の傾向を捉えるシステム,ならびに特徴的なデータに印を与えることで,積極的な意味付けを促すインタフェースを構築し,その完成度を高めた.また複数の時系列データを連続的に可視化する中で,データの比較が行なえるインタフェースを構築し,その中で着目すべき点を明示するシステムを完成させた.データ全体の傾向を捉えるためには,さまざまな観点(基準)に基づく可視化結果を比較する必要がある.前年度までに,2つのデータを比較するシステムを構築していたが,その比較の助けとなる着目点を明示して,違いの解釈を促すシステムを構築し,実験により,ランダムに提示する着目点に比べ,解釈の量と質の違いについて検証し,提案インタフェースの有効性を確認した.また,この現状のシステムでは,関係のある3つ以上のデータの連続的な変化や違いを確認し,その解釈を支援することはできなかった.

そこで,2つのデータを比較できるシステムを改良し,3つ以上のデータの変化を可能な限り滑らかにつなぎ,かつ全体の中で注目すべき点を示唆するインタフェースを作成した.多くの電子掲示板のスレッドの中から,自分の興味あるスレッドを探す支援を行うシステムを作成した.ユーザの興味あるキーワードを含むだけでなく,意味のある議論ややりとりが行われているスレッド,また議論ややり取りが活発に行われているか否かを参考情報とすることで,ユーザが実際に参照したいスレッドを効率的に探せるインタフェースを作成した.情報の解釈には直感的に全体を理解可能なインタフェースが効果的であり,また気づきを促す印を与えることで,積極的な意味理解を支援できることが確認でき,計算機が回答を与えるのではなく,人間に回答を促すシステムの有効性が示唆される.また,多くの情報を解釈する際には,視点の決定が重要であり,その支援を行なうシステムの有効性が示された.
国際比較を通じた大規模農業法人の存立構造に関する研究-船方グループを中心に-

20世紀末の現在のわが国において、伝統的な家族農業経営に加えて、4つの類型の新しい農業の担い手か形成されてきている。それらは全て農業生産法人であり、1番目の類型は会社もしくは農事組合法人(私的性格)、第2は集落営農組織が法人化した特定農業法人(共同体的)、第3が農協出資の生産法人(協同組合的)、第4が市町村農業公社(公的)、である。これらの法人農業経営の特徴は以下の通りである。1.労働力規模、経営規模においても従来の家族農業経営の枠組みを超えるものであり、家族経営の補完機能ないし代替機能を有する。2.家族協業の枠組みを超えた協業と分業の労働力編成をもち、一定の高い労働生産性を実現しつつあり、他方で法人経営として設立されることによって、組織的安定性を有している。3.家族経営の拡大版として農業生産法人制度が構想され、経営者と労働者の二分法的関係が固定される構造になっていない。4.企業的性格を強めなから、他方では集落や農協や地方行政のコントロールのもとにある。21世紀に入ろうとする現在の日本農業の展開構造は以下のようにまとめられる。第1は、会社を到達点とする家族経営の私的・企業的な発展を通じた道である。第2は、上記のような4つの類型の新しい農業生産法人が、家族経営を補完・代替しなから発展していく道、である。かかる意味では、はるかに低い技術水準のもとで家族農業経営の生産力制約を克服しようとした社会主義農業の実験を、当時よりはるかに高い技術水準のもとで追体験しようとしていると言える。危機に直面する日本農業の新たな担い手として、農業法人への期待が集まっていることから、学界においても、農業法人研究の蓄積が進んでいる。しかし、既存研究の多くでは、法人設立という新たな現象の把握とその制度的問題点の析出に力点が置かれている。そこで、本研究では、基礎的かつ長期的視点からの分析を課題とし、研究の対象として「(有)船方総合農場」を中心とする「船方グループ」を選定した。「(有)船方総合農場」は、酪農、肉牛肥育、稲作、花卉、果樹、等の多部門をもち、かつ、「船方グループ」の他企業では、加工、販売、消費者交流、等の多面的な事業を展開している。その「船方グループ」における、(1)労働力の結合様式(労働力構造)、(2)生産力水準の到達点(生産力構造)、(3)経営の持続性と発展性(経営構造)、(4)地域住民・地域農業との関連(地域連携構造)、の解明をより具体的な課題として設定した。本年度は、3ヵ年の研究予定の初年度であったが、前期の4つの課題に照らしてみれば、とりわけ、(3)と(4)についての調査を重点的におこなった。(3)については、「船方グループ」内部の諸資料やヒアリングが調査方法の中心であったが、農業生産法人の「(有)船方総合農場」の経営の維持発展のために、いわば農業生産部門からのインテグレーションが成立していることが明らかにされた。また、(4)については、「(有)船方総合農場」と外部の地域内農家との連携構造を調べるため、「船方協定営農会」参加農家の調査をおこなった。そのことによって、地域における法人経営と個別農家との連携構造の成立過程と到達点、課題を明らかにすることができた。農政における農業基本法見直し作業の中で、株式会社の農地取得問題が焦点となっているが、こうした議論にも一石を投じる調査結果が得られたものと思われる。農政において農業基本法の見直し作業が進んでおり、新しい食料・農業・農村基本法が国会に上程される段階にあるが、危機に直面する日本農業の新たな担い手としての農業法人への期待が集まっている。

こうした情勢の中で、学界においても農業法人研究の蓄積が進んできたが、既存研究の多くでは法人設立という新たな現象の把握とその制度的問題点の析出に力点が置かれてきた。そこで、本研究では、基礎的かつ長期的視点からの分析を課題とし、研究の対象として「(有)船方総合農場」を中心とする「船方グループ」を選定した。「(有)船方総合農場」は、酪農、肉牛肥育、稲作、花卉、果樹、等の多部門をもち、かつ、「船方グループ」の他企業「(株)みるくたうん」や「(株)グリーンヒルATO」では、加工、販売、消費者交流、等の多面的な事業を展開している。その「船方グループ」における、(1)労働力の結合様式(労働力構造)、(2)生産力水準の到達点(生産力構造)、(3)経営の持続性と発展性(経営構造)、(4)地域住民・地域農業との関連(地域連携構造)、の解明を、より具体的な課題として設定した。本年度は、3カ年の研究予定の2年目であったが、1年めに引き続いて、「船方グループ」内部の諸資料収集やヒアリングを継続した。また、「船方グループ」に独自の位置づけを与えるための比較分析を重視した。農業法人については、「船方グループ」のように、農家の結合を元に発展してきたものの他に、近年では、農協出資の生産法人や市町村も出資した法人(1999年度からは生産法人格も可能)、さらには農外資本も参加する形態など多様な類型の発展が見られるが、それぞれに地域住民・地域農業との関連において、独自の課題を抱えていることが明らかになった。20世紀末の現在のわが国において、伝統的な家族農業経営に加えて、4つの類型の新しい農業の担い手が形成されてきている。それらは全て農業生産法人であり、1番目の類型は会社もしくは農事組合法人(私的性格)、第2は集落営農組織が法人化した特定農業法人(共同体的)、第3が農協出資の生産法人(協同組合的)、第4が市町村農業公社(公的)、である。これらの法人農業経営の特徴は以下の通りである。1.労働力規模、経営規模においても従来の家族農業経営の枠組みを超えるものであり、家族経営の補完機能ないし代替機能を有する。2.家族協業の枠組みを超えた協業と分業の労働力編成をもち、一定の高い労働生産性をい実現しつつあり、他方で法人経営として設立されることによって、組織的安定性を有している。3.家族経営の拡大版として農業生産法人制度が構想され、経営者と労働者の二分法的関係が固定される構造になっていない。4.企業的性格を強めながら、他方では集落や農協や地方行政のコントロールのもとにある。21世紀に入ろうとする現在の日本農業の展開構造は以下のようにまとめられる。第1は、会社を到達点とする家族経営の私的・企業的な発展を通じた道である。第2は、上記のような4つの類型の新しい農業生産法人が、家族経営を補完・代替しながら発展していく道、である。かかる意味では、はるかに低い技術水準のもとで家族農業経営の生産力制約を克服しようとした社会主義農業の実験を、当時よりはるかに高い技術水準のもとで追体験しようとしていると言える。
金属錯体の溶液反応の熱力学的および反応機構論的研究

本研究は金属錯体の関与する溶液内反応を熱力学および反応速度論の両方から研究し、金属錯体の溶存状態,錯形成のエネルギー関係や反応機構を明らかにすることを目的とした。研究結果は以下のように三つの観点からまとめることができる。(1)金属錯体の溶存状態の研究錯形成反応の安定度定数や反応熱を測定することによって、各種金属錯体の溶存状態とエネルギー関係を明らかにした。またこれらの結果にもとづいて得られた溶存状態に関する結論を、X線結晶解析による分子構造の研究結果と比較検討した。(2)錯形成反応機構の研究高圧ストップトフロー法を用いて各種溶媒中での迅速な錯形成反応の活性化体積を測定し、溶媒や配位子の「かさ高さ」と反応機構との関連を解明した。(3)溶媒交換反応機構の研究多核種NMRを用いて第一還移金属(【II】)イオンの酢酸交換反応速度を測定した。さらに高圧下でのMn(【II】)イオンの各種溶媒交換反応を測定し、活性化体積を決定し、反応機構と溶媒効果を明らかにした。本研究の大きな特徴は、金属錯体の熱力学的および速度論的挙動を明らかにするため、我々が独自に開発した高圧ストップトフロー装置,高圧多核種NMRプローブ,高圧超音波吸収セル,自動演算系を有する熱量計ならびに高精度膨脹計を用いて反応体積や活性化体積,熱力学的パラメーターを積極的に測定し、金属錯体の関与する溶液内反応の反応機構や溶存状態を解明したことである。本研究は金属錯体の関与する溶液反応を、熱力学と反応速度論の両面から、電位差測定法,熱量測定,高圧ストップトフロー法,NMR法等を用いて研究し、金属錯体の溶存状態や金属錯体生成反応機構を解明することを目的としている。以下に記す通り、本年度は当初の計画通りに研究を遂行することができた。1.酢酸中における金属(11)塩の溶存状態酢酸コバルト(【ii】)ならびに酢酸ニッケル(【ii】)とピリジン塩基との反応において、ピリジン塩基はその窒素原子で直接金属イオンに反応する場合と、ピリジン塩基と溶媒との反応によって生じた酢酸イオンが金属イオンに配位する場合の2種類の反応が起きることがわかった。一般にpKaの小さなピリジン塩基では前者のタイプが多く、窒素原子まわりの立体障害があればむろん後者のタイプになる。2.環状配位子の錯形成反応機構の研究環状多座配位子の1つであるクリプタンド(221)のDMSO中におけるコンホメーション変化を超音波吸収法で測定し、(221)の溶存状態を明らかにした。さらに(221)と銅(【ii】)イオンとの錯形成反応を高圧ストップトフロー法を用いて測定し、その反応の律速段階は、【Cu^(2+)】を受け入れやすいように(221)が変形する段階であることを明らかにした。3.NMR法による溶媒交換反応機構の研究2000気圧までの高圧下で、【^1H】,【^(13)C】および【^(17)O】NMRスペクトルを測定することのできる高圧NMRプローブを完成した。高圧下で【^(17)O】NMRの線幅を測定することによって、マンガン(【II】)と酢酸マンガン(【II】)の酢酸溶媒交換反応に関する活性化体積を求めた。この結果から溶媒分子のかさ高さによって溶媒交換反応機構が変わることを実証した。以上の結果は、錯形成反応の機構を統一的に解明するのに有用な成果である。
始原生殖細胞の分化運命決定を制御する遺伝子ネットワーク

本研究では生殖細胞の形成と分化の制御機構に関して次の3点を明らかにした。(1)転写制御因子のRESTとLarp7が、胎仔に存在する未分化な生殖細胞である始原生殖細胞(PGC)の生存と増殖に重要であることを明らかにした。(2)PGCでの特異的な遺伝子発現にDNA脱メチル化が重要であることがわかった。(3)転写制御因子のMaxの機能阻害により多能性幹細胞であるES細胞が生殖細胞特異的遺伝子を発現するようになることを明らかにした。生殖細胞は個体発生能を発揮できる唯一の細胞で、こういった性質を支える分子基盤を解明することは、基礎生物学的な大きな興味であるとともに、医学、農学等の様々な分野での応用の可能性を拓く。生殖細胞の特性を理解する上でもっとも重要なアプローチの一つとして、この細胞が胚発生過程の初期段階で体細胞と分岐して分化運命の決定を受け、さらに配偶子に向かって分化するメカニズムが挙げられる。始原生殖細胞(PGC)形成には従来同定されている分子に加えて、様々な分子カスケードが同時に作用することが予想され、PGCの形成・分化を制御する分子機構の全体像を解明するためには、多角的な戦略による制御分子の同定が必要である。そこで、以下の3つの研究を計画した。(1)ES細胞を用いたsiRNAライブラリースクリーニングにより、機能阻害によりPGCへの分化が誘導される遺伝子を同定する。さらにES細胞及びiPS細胞のin vitroPGC分化培養系から、各分化段階の特徴を示すPGC株を樹立し、それらの細胞特性の分子的解明を行う。(2)PGCの分化決定時に発現が誘導される遺伝子を、ディファレンシャル・ハイブリダイゼーションによりスクリーニングし、遺伝子改変マウスを作成して機能解析を行う。(3)形成期からPGCで特異的に発現するmil-1を含む、いくつかのPGC特異的な遺伝子の発現制御領域には200bpほどの保存配列が存在することに着目し、この領域のDNAの脱メチル化が特異的な発現誘導に関わる可能性を明らかにする。本研究課題では、始原生殖細胞が胚発生過程で分化運命の決定を受けるメカニズムを解明するために、まずこれまでに同定した始原生殖細胞分化決定遺伝子候補の機能および作用機構を、遺伝子改変マウスの解析により明らかにする。今年度はこれまでに2種類の候補遺伝子についてベクターを完成させ、現在ES細胞に導入している。また前駆細胞の時期から始原生殖細胞で特異性のある発現を示すmill/fragilis遺伝子について、これまでにその発現制御領域のDNAの脱メチル化が始原生殖細胞での特異的な発現に係わっていることを示し、発現制御に係わるエピジェネティック制御分子を同定することを目指している。今年度はこれまでに、この遺伝子の発現が開始する形成期の少数の始原生殖細胞を用いて、DNAメチル化解析を行うための条件決定を行った。さらに、網羅的で効率的に始原生殖細胞分化決定遺伝子の候補を同定するために、ES細胞から始原生殖細胞が分化する培養系にsiRNAライブラリーを導入して、始原生殖細胞の分化運命決定に係わる遺伝子候補を機能的にスクリーニングし、さらにそれらの機能の詳細を解明することを目指す。今年度は5つの候補遺伝子を同定し、そのsiRNAをES細胞に作用させて得られる細胞の始原生殖細胞としての性質を、マーカー遺伝子の発現と、移植による配偶子への分化能により解析を進めている。一方、Vasa遺伝子可視化指標を持つES細胞及びiPS細胞からの生殖細胞や配偶子前駆体への分化条件を検索することによって、半数体細胞への分化進行を促す条件が確認された。また、雄性減数分裂に不可欠機能を持つVasa蛋白に共役するRanBP遺伝子について、その機能不全マウスを作製し、減数分裂分化に異常を示すことが判明した。今年度は2種類の候補遺伝子にノックアウトマウスを作成し、ホモ変異胚でいずれの遺伝子についても、発生の異常を確認した。このうち一つの遺伝子については、始原生殖細胞数の顕著な減少が起こっていることが明らかになった。また前駆細胞の時期から始原生殖細胞で特異性のある発現を示すmill/fragilis遺伝子について、今年度はその発現制御領域のDNAの脱メチル化が、始原生殖細胞形成期に開始することを見いだした。さらにES細胞から始原生殖細胞が分化する培養系にsiRNAライブラリーを導入して同定した、始原生殖細胞の分化運命決定に係わる5種類の遺伝子候補について、それらsiRNAをES細胞に作用させると、複数の生殖細胞特異的な遺伝子発現が誘導されることを明らかにした。一方、マウス成体肝臓細胞および胎児線維芽細胞から樹立したiPS細胞のin vitro分化から、Oct4/Mvh発現陽性の生殖細胞を培養株化し、その分化特性を解析した。

また、RanBPM遺伝子KOマウスの精子形成不全には精子幹細胞の減退が付随することが判明した。本研究課題では、始原生殖細胞(PGC)の発生制御メカニズムを解明するために、これまでに同定した2種類のPGC発生制御遺伝子候補のノックアウトマウスを作成し、表現型の解析を行っている。このうちの一つの遺伝子はPGC内で働き、移動期から胎仔生殖巣に定着する時期のPGCの生存を促進する機能を持つことが明らかになった。またもう一つの遺伝子についてもホモ変異胚においてPGC数の顕著な減少が起こることがわかった。また前駆細胞の時期からPGCで特異性のある発現を示すmill/fragilis遺伝子について、その発現制御領域に含まれ、他のPGC特異的遺伝子の発現制御領域にも見られる保存配列部位のDNAの脱メチル化がPGC形成期に開始し、その後、より広範な領域の脱メチル化が起こること、さらに同様な脱メチル化が他の特異的な遺伝子でも起こっていることを見いだした。さらにES細胞からPGCが分化する培養系にsiRNAライブラリーを導入して同定したPGCの分化運命決定に係わる5種類の遺伝子候補について、それらsiRNAをES細胞に作用して得た、PGCとしての遺伝子発現を示す細胞を精巣に移植すると、精子への分化が起こることが確認され、配偶子への分化能を持つことが明らかになった。一方、Vasa発現可視化レポーター遺伝子を導入したカニクイザルiPS細胞からのin vitro生殖細胞分化系を検討し、マウスiPS細胞と同様の条件における始原生殖細胞の分化とこれに続く卵子様細胞分化を確認した。本研究課題では、始原生殖細胞(PGC)の発生制御メカニズムを解明するために、これまでに同定した2種類のPGC発生制御遺伝子候補のノックアウトマウスを作成し、表現型の解析を行った。このうちのREST遺伝子については、ホモ変異マウスでは胎齢中期でPGCが細胞死を起こし細胞数が減少することが観察された。さらに細胞死を抑制する働きがあることが知られているMek5遺伝子の発現が、RESTにより誘導されること、またMek5欠損マウスでもREST欠損マウスと同様な細胞死の亢進によりPGC数の減少が観察された。これらの結果から、RESTはMek5の発現誘導を介して、PGCの細胞死を抑制し、生存を保証する機能を持つと考えられる。またPGCで特異的に発現するmi11/fragilis遺伝子などでは、発現制御領域のDNA脱メチル化が発現上昇に関わるのに対して、PGCでは発現しないHox遺伝子などでは、DNAの脱メチル化は起こっているが、転写を抑制することが知られているピストンH3K27のメチル化により、発現が抑制されている可能性が示唆された。さらにES細胞を使ったsiRNAスクリーニングを行い、ノックダウンによりPGC特異的遺伝子の発現上昇を引き起こす5種類の遺伝子を同定した。その一つのMaxは、ES細胞において全ゲノム的に生殖細胞関連遺伝子の発現を抑制している可能性が、マイクロアレイによる解析から示唆された。一方、Jmjd1C遺伝子欠損に生じる雄性不妊の原因を探るべくChIP-Arrayを実施し、この遺伝子が精子核凝縮を担う遺伝子部位のヒストンH3K9メチル化修飾に関わることが判明した。
反粒子衝突ダイナミクスとエキゾティック原子生成の理論研究

(1)超球座標緊密結合法を用いて陽電子の散乱断面積の精密計算を行った。ヘリウム原子による散乱ではモデルポテンシャルを用いることにより準一電子系として扱い、電離エネルギーが正確な実験値を再現するように工夫した。解離極限においてヘリウム原子のn=1-4、ポジトロニウムn=1-5に移行するすべての断熱状態を基底に含ませて十分な収束性を保証した。得られたポジトロニウム生成断面積は実験値とよい一致を示し、現在手に入る理論値の内最良のものである。電子とポジトロニウムの散乱では、接触型のスピン・スピン相互作用を直接導入し、超微細構造間の遷移断面積を求めた。また、ポジトロニウム負イオンのFeshbach型共鳴を調べ、シフトのエネルギーと幅を網羅的に求めた。(2)ガウス、スレータ両基底を用いた大規模緊密結合法により、反陽子がヘリウム原子及びヘリウム1価イオンに入射して反陽子ヘリウムを形成する過程の解析を行った。ガウス基底では角度部分に新手法を導入し、主量子数が38程度の高い励起状態の計算を可能にした。準束縛状態の近似のもとで、実験値をよく一致するエネルギー固有値と自動電離の確率を得た。初期過程である捕獲に関しては、電離チャンネルを離散化した疑似状態で代用し、高精度の電離断面積を求め、捕獲確率に換算した。比較のために陽子衝撃も同一基底により計算し、入射イオンの電荷非対称性を統一的に調べた。(3)ミューオン触媒核融合の素過程として、励起状態のdμ原子からtへの移行過程を越球座標緊密結合法を用いて調べた。縮退した励起状態に起こる一次のStark効果による長距離相互作用のために基底状態からの移行に比べて数百倍も大きな断面積を与えること、Feshbach型の共鳴が断面積のエネルギー依存性に構造を作り出すことを見いだした。超球座標を用いた緊密結合法により、陽電子とヘリウム原子の散乱、二重水素核と三重水素核間のミューオン移行に対して計算を行った。陽電子散乱においては、ヘリウム原子に独立電子モデルに基づくモデルポテンシャルを用いて疑似三体系として計算を行った。今までの計算ではクーロン長距離相互作用による原子の分極効果が十分取り込まれていなかったが、本計算では断熱基底を用いているためこの効果は自然に取り込まれている。超球座標が無限大の極限でポジトロニウムの主量子数nが2まで、ヘリウム原子の主量子数が3までのすべての状態に移行する断熱基底を結合させ、diabatic-by-sector法により連立散乱方程式を解いた。現存する理論値の内で実験値と最良の一致を示し、超球座標法が2電子系においても大変有効な手法であることを示した。ミューオン移行に対しては、ミューオン触媒核融合連鎖過程の引き金として重要な、励起状態からの移行に対して計算を行った。ラムシフト等の相対論的な補正はフェルミの接触型相互作用として取り込んでの初めての精密計算である。励起状態からの移行断面積は、主量子数nの4乗程度の増大を示すのが一般的であるが、この過程では主量子数が2の断面積は1の断面積より3桁も大きくなることが見いだされた。速報として国際会議に発表し、注目された。(1)ヘリウム原子のよる陽電子散乱を超球座標法に基づく大規模緊密結合法によって考察した。低エネルギー散乱では陽電子と電子とが結合状態を作るポジトロニウム形成のチャンネルが支配的になるが、従来の原子基底による展開ではこのチャンネルを充分に取り込むことは難しかった。

本研究では、正確な電離エネルギーを与えるモデルポテンシャルを用いることにより準一電子系としてヘリウムを扱い、完全に対等な粒子間の三体問題として定式化を行った。解離極限においてヘリウムのn=1-4、ポジトロニウムのn=1-5に移行するすべての断熱状態を基底に含ませて充分な収束性を保証した。得られたポジトロニウム生成断面積は実験値とよい一致を示し、現存する理論計算の内、最良のものであることが確認された。(2)ガウス基底展開による変分計算により、反陽子ヘリウムの準安定状態の解析を行った。反陽子がヘリウム原子に入射すると、電子を一つたたきだし、代わりに自分は主量子数が38あたりの高い励起状態に捕獲される。高い状態は変分計算が難しいが、特にこの状態は自動電離状態に属するため、理論的な扱いがやっかいである。本研究では角運動量の分解に新手法を開発し、定量的に満足のいくエネルギー固有値を得た。(3)ミュー粒子が触媒として反応を促進するミューオン触媒核融合の初期過程として重要なミューオンの捕獲過程を断熱および透熱基底の記述による半古典手法により考察した。ガスを構成する原子の電離を伴うミュー粒子の捕獲は主量子数が14あたりにピークを持つという予想を理論的に裏付けた。(1)反陽子衝突による水素原子およびヘリウムイオンの励起、電離断面積を大規模緊密結合法により計算し、平行して行った陽子衝突による断面積と比較して電荷非対称性の効果を調べた。数十keV/amu以上の衝突エネルギーでは陽子衝撃の方が励起、電離とも効果的であるのに対して、それ以下のエネルギーでは反陽子衝撃の方が効果的になる。物理的な原因は次のようにして与えられる。標的の波動関数のゆがみの小さい中間エネルギー以上ではstatic potentialが反応を支配するが、反陽子の場合分極ポテンシャルと異符号であるため相互作用が弱められるのに対して、陽子の場合は同符号で協調的に作用する。逆に低エネルギーでは断熱的に電子状態が変化するが、反陽子が標的の電子雲の中にはいると標的の正の電荷が遮蔽され、電子の束縛エネルギーを小さくするため反応を促進する。またこの研究において、連続状態を離散化した疑似連続状態で表現するとき、連続状態を片方の中心にのみ置く展開は収束が悪く、両方に中心を置く展開よりも効率が悪いことが定量的に示された。(2)p+p μ及びe+Psの衝突における超微細構造間の遷移を超球座標緊密結合法により計算した。相互作用として接触型のスピン・スピン相互作用を直接用いた最初の計算であり、近似ハミルトニアンを用いたCohen達及びWard達の計算が低エネルギーで食い違うことを見いだした。
創造的思考過程におけるプロトコル分析のための動的視覚情報の表記方法に関する研究

この研究は,ユーザビリティテストなどで導入されてきたプロトコル分析手法のうち,発話思考法が,聴覚障害者やこども,高齢者などを対象にするのが困難であることを指摘し,その限界を超えるために創造的な思考過程におけるスケッチなどの可視化された情報や手話や身振りなど視覚的な情報を採取し思考の表れとして分析する手法の確立を目指し,動的な視覚情報の構造を把握する目的で遂行された.創造的思考過程としてのデザインという創造行為の認知構造に着目し,その生成プロセスを観察実験によりモニタリングし,分節化を経て,特徴抽出と情報の階層化を行った.その階層構造に基づき,時間軸にそったスコアとして表記方法を考案することを目指した.さらには,その方法を用いて,実際にデザイン創造の過程をとらえる実験をおこない,モデルやプロトコルの表記方法についての評価検証を行った.本研究の研究成果としては,デザインにおける思考過程モデルの提案と,プレドローイングなど視覚的な要素抽出を経て,動的構造の関係解明に近づき,画面表示デザインへの提案をすることができた.特に,ことばと形の関係,プレドローイング行為の報告は海外や国内での研究発表で注目され,デザイン思考を対象とした研究においては,その方法の構築がまず重要であることを指摘するとともに,発話情報を信号的に分析しようとする研究動向へ意味論的理解を重視する立場での提案をおこなった.デザイン学会での研究奨励賞の授与に示されるように,本研究の関係で得られた知見からは,将来,感性情報としてのアプローチ方法への取り組みが発展的に考えられるだろう.聴覚障害者やこども,高齢者などを対象にしたより総合的な創造性研究のために,本研究におけるプロトコルの表記方法への取り組みは,研究の社会的貢献という意義を持つ.この研究は,ユーザビリティテストなどで導入されてきたプロトコル分析手法のうち,発話思考法が,聴覚障害者やこども,高齢者などを対象にするのが困難であることを指摘し,その限界を超えるために創造的な思考過程におけるスケッチなどの可視化された情報や手話や身振りなど視覚的な情報を採取し思考の表れとして分析する手法の確立を目指し,動的な視覚情報の構造を把握する目的で遂行された.創造的思考過程としてのデザインという創造行為の認知構造に着目し,その生成プロセスを観察実験によりモニタリングし,分節化を経て,特徴抽出と情報の階層化を行った.その階層構造に基づき,時間軸にそったスコアとして表記方法を考案することを目指した.さらには,その方法を用いて,実際にデザイン創造の過程をとらえる実験をおこない,モデルやプロトコルの表記方法についての評価検証を行った.本研究の研究成果としては,デザインにおける思考過程モデルの提案と,プレドローイングなど視覚的な要素抽出を経て,動的構造の関係解明に近づき,画面表示デザインへの提案をすることができた.特に,ことばと形の関係,プレドローイング行為の報告は海外や国内での研究発表で注目され,デザイン思考を対象とした研究においては,その方法の構築がまず重要であることを指摘するとともに,発話情報を信号的に分析しようとする研究動向へ意味論的理解を重視する立場での提案をおこなった.デザイン学会での研究奨励賞の授与に示されるように,本研究の関係で得られた知見からは,将来,感性情報としてのアプローチ方法への取り組みが発展的に考えられるだろう.聴覚障害者やこども,高齢者などを対象にしたより総合的な創造性研究のために,本研究におけるプロトコルの表記方法への取り組みは,研究の社会的貢献という意義を持つ.1.本研究の目的は,創造行為における思考過程の構造を把握する目的でデザイン実験を行い,テキストで記述できない動的,視覚的な情報を抽出すること.次に創造行為の分節化を行い,表記方法に関しての手がかりを得ること.さらに聴覚障害者など発話プロトコル法での実験が困難な被験者を対象とした表現過程などに関する実験観察法のための表記デザインを開発することである.2.研究目的に対し本年度の研究は,第1段階として,(1)創造的思考過程に関する従来の研究を踏まえ,心的イメージ形成過程との関係についての基礎的研究の検証.(2)デザイン思考過程に関する基礎的な研究及び国内外の先端的な研究の動向の調査研究.(3)ここまでの研究成果に基づき,実験観察法により創造的思考過程を把握するための実験.第2段階としては,(4)実験のビデオ記録から得られた創造的思考過程の構造のモデル化.(5)モデルの検証及び創造行為の分節化とその表記方法の分析.(6)テキスト記述が可能な部分と,視覚的な情報としてしか把握できない部分の抽出.(7)ここまでの研究成果から創造的思考過程における動的,視覚的な情報の表記方法に関する考察.これらの二つの段階で計画し,それに基づいて調査研究を実施した.研究経過は順調で計画どおりに進行し,本研究課題を遂行するための中間的な目標に達成できた.3.研究成果として,デザイン行為における創造的思考過程の特徴を表す視覚的情報についての新たな手がかりと,その動的な構造に関する基礎的な枠組みを得た.これらの知見を基に,検証実験によりさらに精緻な構造の理解を得,その動的構造を表記する方法の構築が次年度の研究に向けての展望である.研究成果に関しては,海外で三つの国際会議,国内では二つの学会で研究分担者との共同で研究発表を行い,研究成果を公表するとともに,他の研究者との情報交換,意見父換を行うことができた.前年度の研究成果を踏まえ,本年度は下記のとおり研究を遂行した.1.デザインにおける創造的思考過程構造モデルの検証と評価

本研究により前年度に提案したモデルに基づき,更にドローイング,スケッチなどイメージ表現による創造行為をより詳細に観察し,追体験的アプローチによる分析を経て,創造行為の主要なステージを分類し,それらの相互の関係をとらえモデルの修正を行った.この修正モデルについては創造過程を研究している国内外の研究者らによる評価を依頼し専門的視点からの意見を得た.2.創造的思考過程における動的・視覚情報の位置付け及び関係性の把握上記のモデルの修正にともない,他の創造性研究のモデルと比較したうえで,本研究の特徴である創造プロセスにおける動的な構造モデルとして際立つ点を抽出し,視覚イメージによる発想と言語による探索の部分を切り分けることで,言葉が創造性に効果的である部分と逆の部分との関係性をパラレルな構造でとらえることができた.3.視覚言語としてのプロトコルをリプレゼンテーションする方法の提案上記の関係性について,視覚イメージによる発想と言語による思考との相互に寄与しあう動的な構造をモデル化するために視覚言語としてのプロトコルをダイレクトに表現するための動画の制御方法とそのデザインを考案した.次年度は、本研究で最終的に提案する表記方法を実際の研究で実現するという目標に到達させるために,上記の方法を具体的に動作させ,プロトコル分析の実験研究に活用し検証を行う.また,本研究による提案を理論的な側面からの評価を得るために研究の成果を積極的に公開していく.本研究の16年度の実績は、研究の目的及び実施計画に基づき、研究遂行した結果、次の通りであった。本年度は、昨年度までの研究成果を踏まえ、本研究の目的のうち、次の二つを目標として研究を行った。目標A:創造的思考過程において外からリアルタイムに観察しうるアイデアスケッチとその表出行為をダイレクトに記録する研究方法の構築と、そこで得られる動的視覚情報の表記デザインの提案、及び、より多くの被験者からのデータ収集と追実験を重ねることで、より精緻な分析結果を得ること目標B:これからの社会で求められる障害者と健常者とのコラボレーションや、高齢者の社会的創造活動の支援のためには、さらに多様な被験者を対象とした、実験観察方法のための動的認知過程の実時間的情報の表記方法を開発するための手がかりを得ること研究の進展により、当初に設定した二つの目標をほぼ達成することができた。研究成果の発表により、創造的思考過程について基盤であるデザイン領域での受賞など、関係領域で評価されたのみならず、特定の分野に限定されることなく、設計や感情科学などの分野にわたるより一般性のある創造性研究の研究方法の開発アプローチとして本研究が位置づけられ、一定の評価を得た。具体的には、次のような実績があげられる。(1)デザインにおける創造的思考過程の研究として、プロトコル分析実験と観察法による追体験的解析方法の構築からモデル化までの研究が、日本デザイン学会より平成16年度研究奨励賞を授与された。(2)本研究の成果に基づき創造的認知過程研究としての分析方法を提案し、デザインシンポジウム他、国内の学会及び国内で開催の国際シンポジウムで研究発表を行った。
モルモット耳音響放射における両耳相互作用の研究

1.音刺激システム・耳音響放射(OAE)波形解析ソフトウェアの作成パーソナルコンピューター(PC9801)を制御機器として用い、D/Aコンバータ2チャンネルを個別に制御して、両耳別々の任意刺激パターンを可能とするシステムを作成した。さらに、OAEの記録は、A/Dコンバータを介してもう1台のコンピュータに入力する形とした。記録波形は、ファイルコンバータを通してMacintosh上で処理した。さらに、OAEの時間波形を、ウェーブレット変換を応用して解析し、従来は無視されていた特徴を抽出し、相互に比較する手法を開発した(日耳鼻,1994)。この方法の特長は、反応波形の時間域ごと・周波数帯域ごとの変化の特徴を抽出できる点ににある。2.ヒトe-OAEにおける実験まず、e-OAEが明瞭に記録できるヒトにおいて、両耳相互作用を調べた。ヒトe-OAEにおいて、対側ホワイトノイズ負荷により、広い周波数帯域でノイズ負荷量に応じた振幅低下・位相前進が認められること、および時間域ごとに変化の様相が異なることを明らかにした(Audiology Japan.1994)。これは、両耳相互作用が内耳由来であるという説の裏付けとなり得ると考えられた。また、耳小骨筋反射が全く見られない症例における同様の変化を明らかにし、中耳に由来するアーチファクトを否定した。3.モルモットDP-OAEにおける実験人工呼吸下のモルモットのe-OAEは、S/N比の低い記録しか得られず、ヒトe-OAEと同様な微細な変化を見るに適当でなかったため、專ら記録しやすくS/N比も高いDP-OAEにて実験を行った。対側音負荷により低周波数を中心として、DP-OAEレベルが低下する(抑制される)結果が得られた。