hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精細管上皮に発現する新規細胞間接着分子Ceacam6-Lの研究

CEACAM6-Lが細胞間で同種分子間結合していることをより詳細に解析するため、カイコ培養細胞を用いてCEACAM6-L組み換えタンパク質を作製した。CEACAM6-Lを発現させた哺乳類培養細胞をCEACAM6-L組み換えタンパク質存在下で培養した結果、CEACAM6-L発現細胞上特異的にCEACAM6-L組み換えタンパク質が結合していた。CEACAM6-Lについて平成20年度までに得られた結果と当該年度に得られた結果から、CEACAM6-Lはラット精巣精細管に形成される特殊な細胞間接着装置、apical ectoplasmicspecializationの新規細胞間接着分子であり、セルトリー精子細胞間を同種trans 4量体を形成してアンカリングしていることが示唆された。当該年度は平成20年度までに申請者が単離したラット精巣における細胞間接着分子として予測しされるCeacam6-Lのisoform,Ceacam6,について解析を行った。Ceacam6のタンパク質解析を行うため、抗Ceacam6抗体を作成し、この抗体を用いてラット精巣切片をサンプルとして共焦点走査型レーザー顕微鏡を用いた免疫組織化学的解析を行った。その結果、Ceacam6はセルトリ細胞及び間質細胞の細胞骨格系に局在していることを明らかにした。Ceacam6の機能解析を行うため、トランスフェクションによって哺乳類培養細胞にFLAGタグを付加したCeacam6(FLAG-Ceacam6)を発現させ、その細胞をサンプルとした免疫組織化学的解析を行った。その結果、培養細胞内において過剰に発現したCeacam6タンパク質は、内因性の中間系フィラメントを核周辺部に凝集させることを明らかにした。Ceacam6とセルトリ細胞及び間質細胞の中間系フィラメントであるVimentin間における分子間相互作用を調べるため、FLAG-Ceacam6タンパク質を発現させた哺乳類培養細胞を用いて共免疫沈降解析を行った。その結果、抗FLAG抗体による免疫沈降物中にVimentinタンパク質がWesternblotによって検出され、Ceacam6とVimentinが相互作用していることを明らかにした。以上のことから、ラット精巣においてCeacam6-Lは細胞間接着分子として働き、そのisoformであるCeacam6は細胞骨格系と関与しており、各々異なる機能を果たしていることが考えられる。本研究は、複雑な精子形成メカニズムの研究に新たな進展をもたらす可能性がある。当該年度は平成20年度までに申請者が単離したラット精巣における新規細胞間接着分子として予測されるCEACAM6-Lと、そのアイソフォームであるCEACAM6について解析を行った。平成21年度に、ラット精巣切片をサンプルとした免疫組織化学的解析を行った結果、CEACAM6はセルトリ細胞の中間径フィラメントであるVimentinと共局在することを明らかにしている。さらにラット精巣の発生段階におけるCEACAM6の局在解析を行うため、生後14週齢のラット精巣切片を用いて免疫組織化学的解析を行った。その結果、CEACAM6は生後の発生を通して、著しく形態を変化させるVimentinフィラメントと共局在していることを明らかにした。平成21年度に、哺乳類培養細胞において過剰に発現した全長266アミノ酸からなるCEACAM6タンパク質が、内因性の中間径フィラメントであるVimentinを核周辺部に凝集させることを明らかにしている。この凝集メカニズムを詳細に解析するため、C末118アミノ酸欠損CEACAM6とN末144アミノ酸欠損CEACAM6を哺乳類培養細胞に発現させたところ、前者でのみVimentinの凝集が観察された。この結果、細胞内におけるCEACAM6によるVimentinの凝集には、Ig-likeドメインを含むCEACAM6前半部分が必要であることを明らかにした。以上のことから、CEACAM6はセルトリ細胞において中間径フィラメントの構築または維持に関与していると考えられる。セルトリ細胞における中間径フィラメントと相互作用する分子の機能については未解明な点が多く、本研究は複雑な精子形成メカニズムに新たな進展をもたらたす可能性がある。
視対象の情報構造に基づく眼球運動分析方法の開発

視線情報を使用してウェブユーザビリティ評価を行う場合、従来ウェブページをキャプチャした画像に視線軌跡をプロットしたり注視時間を表示したものを使用した。この方法では視線位置に何があるのかは評価者が特定する必要があった。提案手法は自動的に被験者が見たものを識別するためにHTMLの情報を用いている。開発ツールでは時系列順に注視した領域を示すHTML情報を注視時間を出力可能とした。従来定性的分析となっていた視線を用いたウェブユーザビリティ評価を定量的に行うことができるようになった。本研究は、画面単位であった視線分析を、コンテンツ領域単位で情報構造に対応した分析可能とするのが目的である。コンテンツと対応付けた定量分析が可能となれば、デザイン改善などでアイトラッキング技術を飛躍的に容易に活用可能となる。具体的目標を1.視線位置のコンテンツをHTMLおよびCSSを解析することで領域単位で特定する技術の開発、2.画面の遷移状態を特定する技術の開発、3.領域単位の視線情報を用いた分析結果の可視化の提案、4.開発技術のユーザビリティ評価への利用を行った効果検証の4つとした。平成23年度は簡易非接触アイカメラを用いて目標1・2を実施した。視線分析ツールの実装を行うことで、インターネットエクスプローラと同等のブラウザで視線座標位置のHTML情報を取得し、具体的目標1のためのHTML要素、CSSに対応したclass、id属性を解析すると共に、目標2のための画面遷移状態を特定するログ取得を可能とした。また、構造の異なるウェブサイトを対象にタグレベルの利用方法を検討した。その結果、目的に応じてタグのレベルを相対的に設定可能とする必要があることが分かった。平成24年度は目標3・4を実施した。複数のページで構成されるCSSを用いたサイトのうち、コンテンツマネジメントシステムを用いたサイトを分類し30サイトのHTMLを解析した。また、ユーザテストにおいて視線分析を活用する方法を検討した。その結果ナビゲーションがウェブでは重要であり、メニュー領域およびページ遷移を元にユーザテスト時の特徴的部分を把握可能とする可視化がインタビュー時に有効であるとわかった。目標4については、ウェブに加えて組込みGUIのユーザビリティ評価利用も検討した。事例として複合機のUIをHTMLで作成することを検討し、プロトタイプ設計ルールをまとめた。本研究の目的は、現在画面単位での分析となっている視線の分析を、コンテンツ領域単位で視対象の情報構造に対応した分析を可能にすることである。平成23年度の具体的な目標として(1)ウェブ技術を利用し視線位置のコンテンツをHTMLおよびCSSを解析することで領域単位で特定する技術の開発、(2)画面の遷移状態を特定する技術の開発があった。研究実施計画に基づき、現有機器である簡易非接触アイカメラ(ナック製EMR-NL8B)を用いて基本的なHTML解析方法を検討した。まず分析ツールの開発を行った。開発したツールは、当初計画通りウェブブラウザの機能を含み、インターネットエクスプローラ(以下IE)のコンポーネントを利用した実装を行った。IEコンポーネント利用によりIEと同等の表示が可能となったため、Flashなどのプラグイン対応も可能とした。内蔵ブラウザから視線座標位置のHTML情報を取得することで、具体的目標(1)のためのHTML要素、CSSに対応したclass,id属性を解析すると共に、(2)のための遷移状態を特定する画面遷移のログ取得を可能とした。現状の成果の意義としてウェブコンテンツの領域とはHTMLで定義される文書構造とCSSで定義されるレイアウトによるため、文書構造とレイアウトを特定するための情報取得が可能となったことにある。これによりレイアウト上の意味づけを把握可能となった。実際に簡易非接触アイカメラを用いてタグレベルの利用方法を構造の異なるウェブサイトを対象に検討を行った。その結果多様な評価を行うには、目的に応じてタグのレベルを相対的に設定を可能とする必要があることが分かった。以上の成果を元にしてウェブのユーザビリティ評価に適している非接触アイカメラ(Tobii製X120)用に同様のツールを開発した。申請時の研究の目的に対し、実施計画に基づいて実施しており順調に進展していると考える。また作成したツールを用いた実験により、平成24年度の計画の一部である分析方法の可視化方法についての検討を行うこともできており当初の計画以上の進展となった。理由として第一に具体的目標(1)で挙げていた視線位置のコンテンツを領域単位で特定する技術を用いたツールを実装が完了したことが挙げられる。当初目的では領域単位としておりHTMLにおけるブロック要素の特定を前提としていたが、インライン要素についても特定が可能となっている。これは次年度予定している具体的目標(3)領域単位の視線情報を用いた分析結果の可視化方法の検討において詳細な分析を行うことが期待できるものとなっている。またCSSについてはHTMLにおける属性値の取得が開発したツールで取得可能となっている。これによりid属性およびclass属性を用いた領域単位の分析方法が可能となった。第二に具体的目標

(2)で挙げていた画面の遷移状態を特定する技術の実装が完了したことが挙げられる。ウェブページの遷移状況をツールに内蔵したブラウザ操作を元にアクセスログとしてURL、アクセス時間、アクセス方法を保存することを可能としている。この時ログの記録対象として平成24年度の目標であるユーザビリティ評価への効果検証で有用と思われるマウスの操作データについても合わせて記録可能なように実装を行った。平成24年度は具体的目標の内(3)領域単位の視線情報を用いた分析結果の可視化、(4)開発技術のユーザビリティ評価への利用を行いた効果の検証を行う。目標(3)の可視化方法を検討するために、実際のサイトを対象に評価テストを行い解析支援ツールの開発を行う。対象サイトは複数のページで構成され、CSSを用いてレイアウトを行っているサイトを選定する。平成23年度の実験によりHTMLのDIV構造が大きな影響を占めていることがわかったため、それを元に対象サイトを選定する。CSSは複数ページから共通CSSファイルを参照しているサイトとする。実験では被験者の閲覧情報を記録すると共に、アイマークを含んだ画面(視野カメラ映像)をビデオ記録する。タスク終了後に被験者が何を考えながら閲覧していたかを確認するため、記録したビデオで視線の動きを見ながら解説を行ってもらう形でインタビューを行う。複数ページを持つウェブでのコンテンツ領域を反映した分析結果の可視化方法を検討の上、解析支援ツールの出力機能に反映する。目標(4)のユーザビリティ評価への効果を検証するため、解析支援ツールを用いた実験を行い本提案手法の効果検証を行う。支援ツールを用いて、コンテンツ領域毎のページ遷移、停留点軌跡、停留軌跡比較図、視線停留時間を求め従来手法との比較を行う。ウェブのユーザビリティについては、例えばナビゲーションに最も影響を与えるトップページでは、タスク達成のための方略が立てやすいかなどを評価する。ウェブではさまざまな注視対象の捉え方(サイト、ページ、タイトル、メニュー、段落、文章、単語、文字、画像など)があるが、自動化できる検討方法について考察する。得られた結果から、領域特定の方法を再検討し評価ツール及び解析支援ツールの修正を行う。ユーザビリティ評価実験には非接触アイカメラを用いる。これはユーザビリティ評価を行うには、簡易非接触アイカメラは顎台での固定が必要なためである。従来手法による分析との比較を行うが、この分析には膨大な時間がかかるため研究補助者による分析作業を並行して行うために分析用ソフトウェアの追加購入を計画している。また、動画の記録用にハードディスおよびメモリカードといった記録メディアの購入を計画している。
骨形成細胞を用いた歯周組織再生治療の検討

今年度われわれは、1.動物実験モデルでのin vivoにおける骨形成能の検討、2.ペースト状マトリックスによる操作上の向上において研究を行った。1.動物実験モデルでのin vivoにおける骨形成能の検討各種細胞増殖因子を添加した培地中にて培養された骨形成細胞をマトリックスと複合し(畠)、その後ハイブリット犬の顎骨において作製された骨欠損に移植した。移植後4週、8週にて移植部のサンプル摘出を行い組織標本作成後、骨組織の形態測定を行った。その結果、コントロール群と比較し明らかな骨形成が認められた。また、骨質においてもコントロール群に比べ成熟した骨が観察された(岡崎)。2.ペースト状マトリックスによる操作上の向上まず、未分化間葉系幹細胞より分化誘導した骨形成細胞を大量に培養した(畠)。また今回使用したペースト状マトリックスを次のごとく作製した。β-TCPブロックを直径520μmの顆粒となるように粉砕し、これを10%塩化カルシウム、トロンビンを添加した多血小板血漿と混合しペーストを作製した(岡崎)。その後、培養された細胞とこのペースト状マトリックスの複合体を行った。複合された移植材料はハイブリット犬の顎骨における骨欠損に移植し、骨形成能の検討を行った。移植後4週、8週にて移植部位よりサンプルの摘出を行い組織標本作製後、骨組織の形態計測を行った(岡崎)。その結果ペースト状マトリックスは、移植の際ゲル化し、操作性の向上が認められた。また、コントロール群と比較し明らかな骨形成が認められ、骨質においてもコントロール群に比べ成熟した骨が観察された(岡崎)。本年度は,骨形成能を有する細胞の大量培養およびマトリックス中における安定性について検討を行った.現在までに申請者らは骨形成能を有する細胞の採取法および培養法の確立を行ってきた.これらの結果をふまえ,骨形成能を有する細胞の大量培養を可能にする条件を確立するため実験を行った.現状では骨形成能を有する細胞を大量培養した際に、移植後に骨形成能を失ってしまう.したがって、培養条件を変化させることにより,どの程度骨形成能を維持しているかを評価する実験を行った.具体的には,FGF,IGF,TGF-β,HGFなど種々の細胞増殖因子を培地中へ添加することにより,細胞増殖能の検討を行った.また各種細胞増殖因子を多量に含む多血小板血漿の添加による細胞増殖能への影響についても検討した.また骨形成能の維持の評価のためにはアルカリフォスファターゼ活性およびオステオカルシン含有量の測定も平行して行った.その結果,各種細胞増殖因子の添加により細胞増殖能は上昇し,また骨形成能も維持されることが示唆された.一方,これらの細胞をペースト状マトリックスと複合し,移植材料として使用する方法についても検討した.種々のペースト状マトリックスを用い,そのマトリックス中での細胞生存時間を測定し,細胞障害の程度を評価した.今後は,コラーゲンを中心としたゲル状ペーストおよび多糖体を用いたマトリックスの応用を検討する.また,マトリックスの温度変化およびph変化による細胞挙動の変化を観察する予定である.今年度われわれは、1.動物実験モデルでのin vivoにおける骨形成能の検討、2.ペースト状マトリックスによる操作上の向上において研究を行った。
中観派の修行プロセスにおける伝統説の受容と超克

カマラシーラ(ca.745-790)に代表される後期中観派が多くの教説を包括した総合的な修習プロセスを確立したことはよく知られている。中期中観派の学匠チャンドラキールティ(ca. 600-650)は伝統説の受容と超克という二つの段階からなる修習プロセスを構想しているが、これは後期の包括的修習プロセスへと発展する萌芽を示している。本研究では修行体系の発展史の構築に寄与すべく、チャンドラキールティの修習プロセスの全容を解明する。
私法的救済システムの機能と限界についての経済学的分析

本年度は、当初の研究課題のまとめと残された課題の整理に当てられた。すなわち、「契約上の不完備性が存するときの裁判所のあり方と、その下での当事者たちの行動」というそもそもの問題についての議論を深め、幾つかの新たな発展の方向性を見いだ〓その成果のひとつは、実体法と手続法の関わりという観点から法の有効性と有用性について捉えなおすものであり、「法の経済分析における新潮流」と題する論文にまとめられた。実体法と手続法の有機的な結合関係の重要性は古くから指摘されながら、具体的な議論はあまり展開されてこなかった。これに対して、この小論では、ゲーム理論の考え方を用いて両者の機能を整理し、その含意を明らかにした。また、このテーマに関わるより厳密な経済理論モデル分析は、「証明責任の分配」と題する別稿にまとめられた。ここでは、検証不可能な変数について私的主体が提訴する状況を想定し、この下での裁判所の行動ルール(手続法)について分析した。そして、これまでの議論では、このような状況設定では裁判所が介在する余地はないものとして無視されてきたが、適切な手続法のもとではファースト・ベストが実現されることを示した。この帰結は、経済学と法律学の双方への重要な示唆を含んでいる。この研究テーマは、これまでのアプローチとは前提とする状況設定に大きな隔たりがあるために、残された課題は多い。現在取り組んでいる方向のひとつは、理論モデルから導出された主張を、実際の取引関係とすりあわせることで、その妥当性を検証することである。例えば、継続的取引やフランチャイズ契約といった取引関係は、興味深いテーマとされながら、明確な分析枠組みは未だに提示されていない。手続法的なルールをビルト・インした取引関係として接近できるのではないかと考えている。研究成果は、平成12年度はとくにない。しかし、平成13年度内にいくつか刊行される予定(一部は校正作業中)である。
冠血管床と心内膜において産生される血管抵抗調節物質の特質とその遊離機序ー正常生理と病態生理の差異についてー

冠血流量は心筋の酸素需要に応じ遅滞なく調節されている。冠血管床における内因性の調節物質としてアデノシン等が重要な役割を演じていると考えられてきたが、その遊離機序や物質的同定は必ずしも明らかでなかった。本研究では冠循環の局所で産生・遊離される内因性血管抵抗調節因子の性質を定量的に解析するための実験系の確立を試みた。家兎の心臓を摘出しランゲルドルフ潅流心標本を作製した。潅流液は37°Cの酸素化した電解質液(Krebs-Henseleit)を用いた。冠動脈を70mmHgの圧力で潅流し、冠血流量は大動脈基部に装着した電磁流量計で測定した。冠血管床で産生された内因性の収縮・弛緩物質の量や生理・薬理学的特徴はその生物活性を計測し解析した。すなわち、冠血管床を潅流した電解質液を肺動脈より流出せしめ、これを恒温・恒湿チャンバ-内に懸垂した血管平滑筋標本に表面潅流し、平滑筋標本の弛力変化を計測することによって内因性弛緩物質の生物活性を測定した。血管平滑筋標本は家兎の大腿動脈から作製し、内皮細胞は機械的に剥離した。センサ-となる本標本はsuperoxide dismutase(SOD)100U/ml、acetyl-choline(ACh)10^<-6>Mにより弛緩しないことを確認した上で生物活性の検出に用いた。冠血管床からの内因性弛緩物質の検出を容易にするため血管平滑筋標本をフェニレフリンで持続性に収縮させた。1.基礎冠血流量は47±8ml/mであり、メスシリンダ-での計量値と一致した。測定に供した2時間の間、安定した値を示した。2.冠血管床を通過した潅流液のみでは血管平滑筋は弛緩しなかった。SODを潅流液中に投入すると初めて弛緩が生じた(基礎遊離)。本現象はメチレンブル-を平滑筋標本に滴下しながら行うと抑制された。3.SOD存在下にAchあるいはbradikininを潅流液に投入したところ、何れも用量依存性に平滑筋標本を弛緩した(刺激による遊離)。
フラーレン誘導体のレーザー誘起電荷分離過程の近赤外過渡吸収法による研究

フラーレンは様々な電子ドナーと光誘起電子移動を行うが、π共役系が発達したオリゴチオフェン、ポルフィリン等を電子ドナーとして用いた光誘起電子移動系は長寿命の電荷分離状態を生成し、光起電デバイスへの応用という観点から注目されている。オリゴチオフェンの両端にポルフィリンとフラーレンが結合した、ポルフィリン-オリゴチオフェン-フラーレン三元系の光誘起電荷分離過程の解明を行った。この系では、オリゴチオフェンは電子ドナーとして、またポルフィリン-フラーレン間の分子ワイヤーとして働くと期待される。オリゴチオフェン部位にクラウンエーテルを導入することにより、適切なイオン存在下、クラウンエーテルの金属イオン包摂に伴う構造変化がオリゴチオフェンのπ共役長を制御すると期待された。蛍光寿命測定、ナノ秒レーザーフラッシュホトリシス法による電荷分離挙動の測定から、金属イオン添加という単純な操作により、電荷分離のOn-Offが可能であることが判明した。一方、ポルフィリンの変わりに、共役長の異なるオリゴチオフェンを用いた、オクタチオフェン-テトラチオフェン-フラーレン連結系の光誘起電荷分離測定を行った。光励起後、フラーレンと近接するテトラチオフェン間での光電荷分離が高収率で起こり、その後オリゴチオフェン間の段階的な電子移動と、フラーレン間との電荷再結合過程が競争していることが判明した。オリゴチオフェンの並びを変えたテトラチオフェン-オクタチオフェン-フラーレン連結系でも同様の結果を得た。フラーレンは様々な電子ドナーと光誘起電子移動を行うが、π共役系が発達したオリゴチオフェン、ポルフィリン、フタロシアニン等が特に有望である。本年度は、ポルフィリン-フラーレン間がオリゴチオフェン共役鎖で橋渡しされた分子群の光誘起電子移動反応に関して近赤外過渡吸収法による検討を行った。電子ドナー-アクセプターであるポルフィリンとフラーレン間に、橋渡しの役割を果たすオリゴチオフェンがクラウンエーテルを付加した状態で導入された分子は、クラウンエーテル部分への金属イオン包摂力によるオリゴチオフェンの構造変化制御を行うことで、光誘起電子移動そのものを制御可能である事が判明した。また、通常カーボンナノチューブは有機溶媒へはほとんど可溶しないが、π共役系を有する分子(ピレン、ポルフィリン等)により、有機溶媒もしくは分散する事実が報告されてきている。カーボンナノチューブは溶液へと分散すると近赤外領域へ特徴的な吸収スペクトルを示すようになる。この点に着目し、ポルフィリンを用い、重水もしくはDMF中へと分散させたカーボンナノチューブの光励起挙動をナノ秒近赤外過渡吸収法から検討した。また、C_<70>をカーボンナノチューブ空洞内へ導入したC_<70>@カーボンナノチューブのナノ秒近赤外過渡吸収スペクトルを測定し、可視-近赤外領域にかけてブロードな吸収スペクトルの存在が判明した。今後、この吸収スペクトルの同定を理論的に行っていく。そのほか、銀コロイドナノ粒子とデンドロン部分を有するフラーレンの、溶液中に分散させたナノ構造体の近赤外過渡吸収法による検討も行った。可視-近赤外にかけてブロードに広がる過渡吸収スペクトルが観測されているが、この理論的解釈を今後検討していく。
酸化物固体電解質ナノ粉末の合成及びイオン伝導特性と焼結体微細構造の相関性評価

本研究では、酸化物イオン伝導体として知られているSm_xCe_<1-x>O_<2-x/2>、Gd_xCe_<1-x>0O_<2-x/2>とn型半導体として知られているHo_xCe_<1-x>O_<2-x/2>12及びTb_xCe_<1-x>O_<2-x/2>(x=0.05,0.1,0.15,0.2,0.25)の合計20種類の易焼結性ナノ粉末の合成とその焼結体作成ならびに焼結体物性とナノ構造の特徴に関する相関性の評価を行った。炭酸塩共沈法により作製した球状粉末は、平均粒径30-40nm程度であり、1400°Cの常圧焼結により、相対密度95%以上に高密度化させたものを用いた。直流導電率の組成依存性と、透過型電子顕微鏡(TEM)によるナノ構造観察結果を比較したところ、酸化物イオン伝導体として知られているSm_xCe_<1-x>O_<2-x/2>及びGd_xCe_<1-x>0O_<2-x/2>系では、観察したすべて焼結体試料において、秩序化した酸素欠陥を持つマイクロドメインが観察され、その数と量が増加するに従い、導電率は低下する傾向を示した。一方、n型半導体として知られるHo_xCe_<1-x>O_<2-x/2>及びTb_xCe_<1-x>O_<2-x/2>系では、観察したすべて焼結体試料において、Ce3+を多量に含み、ドーパントが8-9at%程度、微小領域(数nm-10nm程度)にへん在した析出物が観察された。(マイクロドメイン中のドーパントのへん在量は、2-3atCe_<1-x>O_<2-x/2>程度であり、Ce3+の混在量もわずかであった。)このように、析出物を含む場合は、n型半導体特性が現れやすくなる傾向を示した。以上の結果から、ナノ構造の特徴を精査しながら、セリア系固体電解質の性能を設計することが、極めて重要であることが分かった。1.ナノ粉末の合成・緻密焼結体の作成及び電解質特性評価Sm_2O_3-CeO_2系を例に、共沈法の条件を選択することで、平均粒径30nm程度の球状粒子やアスペクト比10程度の平均粒径15nmからなる柱状粒子の作製を行い、そのうえで、この2種類の粉末を用いて、常圧焼結法により、高密度焼結体を作成した。得られた焼結体は、理論密度の95%以上に緻密化していた。

SEMによる観察では、この2種類の焼結体の微細構造に差はなく、X線回折試験からも、両者には大きな差はなかったが、球状粒子を用いた焼結体の導電率(500°C,DC三端子法:0.65SK/cm,E=60kJ/mol)は、柱状粒子を用いた焼結体(500°C,DC三端子法:0.20SK/cm,E=74kJ/mol)の値を大きく上回るものであった。この理由を考察するために、微細構造をTEMにより観察したところ、柱状粒子を用いた焼結体中には、50nmを超える大きなマイクロドメインが存在していたが、一方、球状粒子を用いた焼結体中では、マイクロドメインサイズは、10nm程度と小さいものであった。よって、この秩序構造を有するマイクロドメインが、導電特性を著しく低下させているものと考察した。2.電子線回折図の詳細な検討マイクロドメインが多数現れる領域を中心に、TEMにより電子線回折図を解析した結果、極めて小さな強度で、b型希土類に帰属されるエクストラ・スポットが観察されたことから、マイクロドメインは、ドーパントのわずかな片析が原因となり発生するものと考察した。よって、導電率に影響を与えると思われるマイクロドメインの発生は、合成法に大きく依存しており、合成法の詳細な検討により、こうしたドメインの発生や成長を抑制し、優れた導電率を引き出すことが可能であると考察した。1.ナノ粉末の合成・緻密焼結体の作成及び電解質特性評価昨年度検討したSm_2O_3-CeO_2系につづき、今年度は、Gd_2O_3-CeO_2系(Gd_xCe_<1-x>O_<2-x/2>,x=0.1,0.15,0.2,0.25)の4種類の易焼結性ナノ粉末の合成とその焼結体作成及び焼結体物性評価を行った。各組成において炭酸塩共沈法により、平均粒径30nm程度の球状粒子の作製を行い、これらの粉末を用いて、常圧焼結法により、高密度焼結体を作成した。得られた焼結体は、理論密度の95%以上に緻密化していた。合成したナノ粉末の仮焼条件を550°Cから700°Cまで変化させて焼結体を作成することにより、焼結体の平均粒径を100nmから1ミクロンまで変化させた緻密焼結体を作製することができた。直流により測定した導電率の焼結体内平均粒径に対する依存性を検討した結果、いずれの組成においても、平均粒径が500nm以下の領域において導電率の向上が認められた。活性化エネルギーの変化は、いずれも40kJ/mol以上の領域で変化していることから、こうした変化は酸化物イオン伝導に由来しているものと考察した。2.格子像及び電子線回折図の詳細な検討TEMによりナノ構造を観察した結果、焼結体中の平均粒径が1ミクロン程度の焼結体には、蛍石構造のほかに、歪んだパイロクロア型構造を有するマイクロドメインが観察された。そしてこのマイクロドメインの大きさは、上記の平均粒径500nm以下では、急激に減少していた。以上の結果から、Gdドープセリア焼結体の導電特性は、マイクロドメインの大きさにより変化し、マイクロドメインの成長が小さい、平均粒径500nm以下の焼結体では、導電率の向上が確認されたものと考察した。次年度は、より正確なTEM像の解析を行い、ナノ領域の特異的なイオン伝導の変化について、詳細に検討する予定でいる。1.ナノ粉末の合成・緻密焼結体の作成及び電解質特性評価昨年度までに検討してきSm_2O_3-CeO_2系、Gd_2O_3-CeO_2系に引きつづき、Y_2O_3-CeO_2系、Yb_2O_3-CeO_2系、及びDy_2O_3-CeO_2系のナノ球状粒子を合成し、緻密焼結体を作成し、ナノ構造と導電特性の相関関係を系統的に考察する試みを行った。いずれの組成においても、易焼結性の粉末を作成したことから、1050°C付近以上で、理論密度の95%以上の高密度焼結体を作成することができた。高密度焼結体中の平均粒径を、焼結温度を変えることにより変化させたところ、100nm-300nm以下の粒径で、大きな導電率の向上が認められた。これらの焼結体について、導電率の酸素分圧依存性を検討したところ、1気圧から10^<-20>気圧までの広い酸素分圧において、導電率が一定であったことから、導電率の向上は、酸化物イオン伝導に由来するものであると考察した。
IL-6,IL-6レセプター関連遺伝子欠損及び導入マウスにおけるT細胞分化機構

1.IL-6遺伝子ノックアウトマウスを用いたT細胞分化機構の解析:IL-6遺伝子ノックアウトマウス[IL-6(-/-)]はMax Plank研究所、G.Kohler博士が作製したものを共同研究で用いた。まずinvitroのMLTCの系において、アロ抗原を刺激細胞として用いた場合、IL-6(-/-)マウス脾細胞又は胸腺細胞は正常マウスのそれらに比しアロ抗原特異的キラーTの分化誘導が著明に抑制された。さらに、in vivoの系でp815癌細胞に対するキラーT分化を検討した結果、IL-6(-/-)脾細胞では正常マウス脾細胞に比し極めて弱いキラー活性しか認められなかった。すなわち、IL-6産生欠損マウスではキラーTの分化が阻止されることが明らかにされた。2.IL-6transgenic(Tg)マウスを用いたT細胞分化機構の解析:IL-6Tgマウスではアロ抗原のみでなく同系腫瘍(免疫原性のFBL-3白血病及び低免疫原性のEL-4リンパ腫)に対する腫瘍特異的キラーTの分化誘導と抗腫瘍効果(腫瘍退縮)を示した。IL-6transgenicSCIDを用いた生体内抗ヒト腫瘍効果の解析:IL-6TgSCIDに胃癌患者PBLを投与し、さらに自己胃癌細胞をi・p投与した。その結果自己癌に対するヒト・キラーT細胞が誘導され、ヒト癌に対する抗腫瘍免疫応答の迅速な生体内解析モデルが初めて確立された。以上1.4.の結果より、IL-6はマウスのみでなくヒト生体内におけるキラーT分化にいかに重要な働きをしているかを初めて明らかにした。
重イオン研究所におけるη′中間子原子核の高統計測定

有限密度下に置かれたη′中間子は、量子色力学におけるカイラル対称性の部分的回復とUA(1)量子異常の影響により質量が大きく減少することが理論的に予想されており、η′中間子が原子核中に束縛したη′中間子原子核が存在する可能性がある。本研究では、ドイツの重イオン研究所において一次陽子ビームを用い(p,d)反応によるη′中間子原子核の分光実験を実施し、励起エネルギーの関数として(p,d)反応の微分断面積を求めた。また、将来さらなる高強度のビームを用いた実験を見越し、Belle-II実験用に開発された一体型読み出しボードを用いた多芯ドリフトチェンバーの新しいデータ収集システムの開発と性能評価を行った。ドイツの重イオン研究所において、(p,d)反応を用いたη′中間子原子核の分光実験を計画している。η′中間子は擬スカラー中間子の1つであるが、軸性量子異常の効果によってπ中間子などと比べて非常に大きな質量を有するのが特徴である。一方で原子核などの有限密度中ではカイラル対称性の部分的回復によりη′中間子の質量が減少することが理論的に示唆されている。そうであればη′中間子が原子核に束縛したη′中間子原子核が存在する可能性があり、η′中間子原子核の分光実験を通じてη′中間子の質量変化を探るのが本研究の目的である。この実験では大強度の陽子ビームを炭素標的に照射し、核破砕片分離器によって重陽子の運動量を解析することで欠損質量スペクトルを得ようとしている。膨大にあるバックグラウンド過程の寄与に対して、η′中間子原子核はS/N比が高々1/100の微小なピーク構造しか作らないため、高分解能かつ高統計の測定が要となってくる。高統計を実現する一つの有力な手段としてデータ収集システムの高速化が挙げられる。そのうち重陽子の飛跡を測定する多芯ドリフトチェンバーの読み出しの高速化について、高エネルギー加速器研究機構のBelle-II実験の円筒型ドリフトチェンバーに採用される一体型読み出しボードの導入を検討している。実際の運用では10枚単位の読み出しボードからのデータを束ねる必要があるため、J-PARCハドロンホールのデータ収集システムに実際に用いられているトリガー配布システムと互換性のあるモジュールを新たに導入することにし、そのための仕様策定に携わった。また、実際にドリフトチェンバーと一体型読み出しボードを接続し、宇宙線や線源を用いた信号の読み出しも行い、少なくとも単体では所定通りの動作をすることを確認した。またテストパルスにより高レート下における振る舞いについても調べた。2014年8月にドイツの重イオン研究所において、(p,d)反応によるη'中間子原子核の分光実験を実施し、η'中間子生成閾値近傍での励起エネルギースペクトルを取得した。約40m離れた1対のプラスティックシンチレータ間の飛行時間差に厳しいゲートをかけることにより、(p,d)反応と比べて数百倍起こりやすい(p,p')反応をトリガー段階で除去することができた。その結果、約1e10/spillのビーム強度においてトリガーレートを3-4 kHz程度まで抑えることができた。取得したデータは現在解析を進めているところである。一方で、今後さらに高統計の測定を行うことでη'中間子原子核の性質について探るためには、データ収集システムの中で最も律速している多芯ドリフトチェンバーの読み出しの改良が必要であることが、上記の測定により裏付けられた。本研究では、アップグレードに向けて、Belle-II実験の円筒型ドリフトチェンバー用に開発された一体型読み出しボードを用いたデータ収集システムの開発を行ってきた。1枚あたり64チャンネルの一体型読み出しボードを6台用意し、テストパルスを入力しながら高レートでデータ取得を行い、イベント照合が正しく出来ることを確認した。また10 kHz以下では不感時間なしにデータを取得し続けられることも判明した。また、ドイツの重イオン研究所で使用したものと同じタイプのドリフトチェンバーに取り付け、線源からのβ線の飛跡をトラッキングにより再構成することにも成功した。これらの研究を通じて、一体型読み出しボードへの置き換えをすることにより、高トリガーレートでのη'中間子原子核の分光実験が可能であると結論付けることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。ハドロン物理学市販されている一体型読み出しボードを用いて多芯ドリフトチェンバーからの信号の読み出しに成功し、読み出しボードの振る舞いについても理解を深めつつある。また、トリガー配布システムに新たに対応した一体型読み出しボード6枚とトリガーモジュールを購入し、多芯ドリフトチェンバー6面からの信号を同時に読み出すシステムの構築に向けて準備を進めている。

一方、重イオン研究所における最初の実験のビームタイムが2014年夏に確定し、そのための検出器の準備も順調に進んでいる。そのビームタイムでは、実際にどの程度のトリガーレートを想定することになるのかなどの定量的評価及び実験環境下で読み出しボードが正しく機能するかどうかの確認試験も行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。2014年夏に行われる重イオン研究所における実験に向けて準備を進める。ビームタイムにおいては、η′中間子原子核の最初の分光実験のためのデータ収集を行うと同時に、将来の高統計測定に向けた詳細な検討に必要な情報を取得する予定である。また、トリガー配布システムを取り込んだデータ収集システムを構築した上で多芯ドリフトチェンバーの6面の信号を同時に読み、宇宙線やベータ線の飛跡を正しく再構成できることを確認する。さらに線源を用いて比較的高いトリガーレートでも問題なく同期の取れたデータが取得できるかなどについても詳細に調べる。一体型読み出しボードとトリガーモジュールを用いたデータ収集システムの開発と、ドイツ・重イオン研究所における2014年夏の実験の準備を並行して進めている。本年度の後半はドイツ・ユーリヒ総合研究機構における検出器の動作確認のためのテスト実験に専念し、国内でのデータ収集システムの開発を次年度に継続して行うことにしたため。一体型読み出しボードとトリガーモジュールを用いたデータ収集システムの構築や、2014年夏の重イオン研究所における実験に必要な物品の購入などに充てる。
科学映像を中心としたデジタル映像の展示モデルの構築に関する比較文化論的調査研究

北米と欧州の美術館等における作品と展示方法の考察並びに舞台芸術と映像作品制作の実践から、デジタル映像表現の話法や技法、リテラシー、多角的体験について調査を行った。作品や展示がマルティモーダルな経験構造をとることと、作品制作の過程と社会還元において操作性や身体性、制作技法を共有することの重要性を明らかにし、デジタル映像表現が科学映像における表現と受容の可能性を拡げることを示した。科学者共同体の枠内を超えたより広い層へ向けた科学映像の受容モデルの構築を目的として、研究実施計画に従い、以下の内容を実施した。研究グループ(1)(北野.望月)は、主として哲学、比較文化論、情報理工学を交差させる観点から、ロサンジェルス現代美術館、アルス・エレクロニカ・センター等における教育・展示を対象として、調査研究を実施した。以上を踏まえ、北野は、文献調査のなかで映像に関わる現代芸術作品における「可視性」と「展示」の関係に考察した。望月は、デジタル映像表現に関する技術と技法の調査とともに、教育用デジタル映像システムの開発を行った。研究グループ(2)(大森・鈴木・古川)は、主として映像人類学、情報理工学を交差させる観点から、フランス・リュミエール研究所等における教育・展示を対象として調査研究を行い、さらに「科学映像にかかわる制作と実践」研究会を実施した。これを踏まえ、大森は、科学映像と芸術映像の制作について、アート、ドキュメント、フィクションの関係性について考察を行った。鈴木は、科学映像制作への劇映画制作の視点の導入に関して考察した。研究テーマの記録と視聴覚的な強調の重要性、さらには調査者としての倫理と作品化に関わる調整の問題が明らかにした。古川は、主に映像を利用した教育コンテンツに関する現状調査をおこない、これを踏まえ3DCGモデルと動画コンテンツを試作した。また、研究グループ(1)、(2)合同研究会として7月に中間報告と討議を行った上で、3月には外部の科学技術社会論研究者、平田光司教授(総合研究大学院大学)、倉田智子特任助教(基礎生物学研究所)を招聘し合同研究会を実施した。以上、科学映像展示の具体的な実地の調査と実践によって、考察の論文化、システム構築、モデル・コンテンツ制作といった多様な形式において成果公表を行いえたことは、本研究の目的に照らし重要な意義があると考えられる。大森は、科学映像の中でも文化人類学的視点からの映像を分析するため、イタリア・フィレンツェ、フランス・パリの民族学・人類学関係の映画祭における映像資料を活用した物づくりのアートとその文化について研究した。北野は、今年度の文献および実地調査を通して、前年度におけるデジタル映像による可視性への批判的接近という問題設定をさらに深めた。第一に、先鋭的な映像作品にはマルティモーダルな経験構造が認められるということ、第二に他方、マルティモーダルな経験構造はデジタル技術以前の視覚芸術にも観られるということ、である。望月は、2010年度に引き続き、デジタル映像表現に関する技術と技法の調査を行い、ハンガリーにてMagyar Telekom社が出資するメディアラボKitchen Budapestおいてヨーロッパにおけるデジタル映像の研究開発状況の聞き取りをし、実際に共同開発、展示(HEBBEL AM UFER、ベルリン、ドイツおよびMerlin Theatre、ブダペスト、ハンガリー)を行った。鈴木は、映像アーカイブにおける問題同定を目的として、ネパール・カトマンズにおける婚姻儀礼を撮影記録の実践から、無形文化財の映像アーカイブ記録制作において、調査対象と共同記録することとの必要性を明らかにした。また、京都市内の無形文化財である剣鉾祭りの記録と映像アーカイブ化の試みにおいて、無形文化財の映像アーカイブが、CGによる復元映像の制作に活用できることを提示した。古川は、前年度に引き続き、文化財における教育的な3Dデジタルコンテンツに関する調査・制作をおこない、香川県琴平町教育委員会との連携を密に取りながら、地域社会への還元の一例として特に地元の小学校・中学校をコンテンツの対象とするための現地調査をおこなった。以上、科学映像展示の具体的な実地の調査と実践によって、考察の論文化、システム構築、展示・地域還元などの活動を行いえたことは、本研究の目的に照らし重要な意義があると考えられる。大森は6月にフランス・ニース大学の映像制作者とモノ作りの背景について研究会を実施した。9月にはイスタンブールの市場のモノについて研究した。その結果、モノの有効性以外の背景が重要であり、モノの作りの映像化において、モノの作り手の思い、魂や霊力、ブランドによる技術力などの描写が要求される。それらは民族、歴史、伝統に深く関わっていくことが世界共通の認識として理解された。北野はロンドンを中心に各種ミュージアムにおいて実地調査をおこなった。特に、大英博物館におけるシェイクスピア展における、文学作品と作家像を、同時代の歴史や文化状況のみならず、地政学的状況とそれと連動する文学的想像力を取り扱う展示において、音声や映像の戦略的な配置について調査できたことに意義があった。

望月はメディアアートにおけるデジタル技術とその展示の動向調査として、ドイツ技術博物館、ハンブルク駅現代美術館(ドイツ、ベルリン)、キングモンクット工科大学トンブリ校(タイ、バンコク)等を視察し、参加型の展示形態から発展した舞台芸術への応用動向を実際にベルリンおよびバンコクにおいて現地の技術者・芸術家と共に開発・制作を行いながら調査した。古川は、3DCGを用いたデジタルアーカイブ制作のために、フランスのアルビにて歴史的建造物に実際に居住している市民に普段の生活と建造物の保存に関する意識調査を実施し、過去のアルビの街並みの写真資料について現地図書館にて調査をおこない、現在の街並みとの比較研究をした。鈴木は、映像アーカイブにおける問題同定を目的として、3年間にわたる京都市内の無形文化財である剣鉾祭りの記録と映像アーカイブ化の試みのなかで、地域文化をアーカイブ化する際の映像制作に関する諸課題、とくに多人数における撮影者に向けた制作指針の作成から修正を循環する方法と、指針作成の必要性を明らかにした。2011年度は研究目的に沿った形で、各メンバーがそれぞれのテーマに基づき現地調査を中心に研究を進めてきた。大森は現地調査が一部不十分であるが、北野は現地における聞き取り調査が予定通りおこなえており、望月は現場に赴きながら日欧の比較をおこなうことができている。また鈴木はネパールでの調査が順調であり、古川と共同でアーカイブコンテンツの作成を進めることができた。古川は教育用コンテンツ作成のための調査とコンテンツ作成を進めている。一部、進捗が遅れている部分が見受けられるが、全体としておおむね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、進捗が遅れている部分を中心に昨年度に引き続き研究を進めていく。具体的には以下のとおりである。大森は文化、アートと社会関係を考察し、今後の総合的文化人類学を目指す。北野は、引き続きデジタル映像の可視性に関しての現地調査をおこない、望月は、デジタル映像環境について欧米だけでなくアジア圏との比較をおこなう。鈴木は特に無形文化財の映像アーカイブと、他領域との連携を深めることを目的とし、古川はデジタルアーカイブに関して鈴木との連携を深めつつ、琴平町との連携を深め教育コンテンツを地域還元するための準備を進めていく。
高密度ラジカル処理法による基板表面の超親水化と高品質絶縁膜の形成

高品質な薄膜堆積には、薄膜堆積初期の島状成長やインキュベーション層の形成を抑制する必要がある。そのためには、基板表面の濡れ性を向上させる表面改質処理(親水化処理)が必要である。本研究では、薄膜成長において、インキュベーション層を介在することなく界面から均質な膜の形成が可能な基板表面の濡れ性が制御可能な新規の表面改質とその機構の探求、および、表面改質基板とCVD膜の堆積過程の関係を解明し、良質な薄膜を堆積するための指針を得ることを目的としている。本研究では「アンモニア分解種による表面窒化過程の検討」と「有機液体原料による高品質シリコン炭窒化膜の形成」について調査した。「アンモニア分解種による表面窒化過程の検討」に関しては、加熱Wワイヤの上で生成したNH_3の分解種を用いたSiの表面窒化に関して調べたところ以下が明らかとなった。(1)基板温度:50°CでSi(100)表面は窒化される、(2)SiN層の膜厚は窒化処理初期では直線則に従い,その後,放物線則に従って増加する、(3)水の接触角度測定より,窒化層が初期段階に島状成長によって形成されていくことを明らかにした。一方、「有機液体原料による高品質シリコン炭窒化膜の形成」に関しては、HWCVD法により非爆発性の有機液体原料であるHMDSを用いてSiN系薄膜の成膜を行い、以下の点が明らかとなった。(1)HMDSのみでもSiCN膜の成膜が可能である、(2)基板温度100°CでのSiCN膜の成膜が可能である、(3)基板温度およびNH_3流量を選ぶことによってSiCNの組成を制御できる、(4)NH_3流量を選ぶことによって比誘電率を2.9から7に制御できる。タングステンワイヤーを用いた加熱触媒により生成したアンモニア分解種による表面窒化法によって、シリコン基板の表面窒化を行った。基板温度50°C程度で数nmの膜厚のシリコン窒化膜がシリコン基板上に形成されていることを光電子分光法(XPS)により明らかにした。窒化処理における基板温度、触媒温度、処理時間などの条件を変化させて形成した様々な膜厚のシリコン窒化膜の膜厚と水による接触角測定との相関を調べたところ、膜厚が大きくなるに従い、接触角が徐々に小さくなる関係が見出された。この結果より、本手法によるシリコン窒化膜は島状成長していると推測される。また、およそ2nmでシリコン基板全面がシリコン窒化膜で覆われることが明らかとなった。一方、ヘキサメチルジシラザン(HMDS)を用いたホットワイヤー化学気相堆積法によってシリコン炭窒化膜の形成を試みるために、HMDSの流量コントロールできるようにマスフローコントローラーの設置を行った。改造した装置を用いて成膜を行ったところ、得られた膜はSi-CとSi-N結合を主としたシリコン炭窒化膜であることがわかった。また、原料としてHMDSの他にアンモニア添加を行うことによってその量を増加するに従い、Si-N結合の増加が行えることを見出した。さらに膜の絶縁性を容量-電圧法によって調べたところ、絶縁膜であることが明らかとなった。比誘電率の値は膜の組成によって3から7に制御できることが明らかとなった。SiCN膜の一般的特性評価として光学的特性,硬度特性,濡れ特性,耐熱特性を評価し,耐食性評価として10%希釈H_2SO_4水溶液による浸漬試験を行い,膜厚・屈折率測定,濡れ性評価を行った.背圧1.0×10^<-5>

Torrの真空チャンバー中にn-Si(100)基板や各種基板を設置し,原料材料としてHMDSおよびNH_3を通電加熱したタングステンフィラメントに供給しSiCN膜を成膜した.ガス圧は0.03-0.3Pa,基板温度は40-250°C,タングステンフィラメント温度は1750°Cとした.基板温度については基板ヒータおよび冷却水の使用により制御している.膜厚・屈折率はエリプソメータを使用し,膜組成評価にはX線光分子分光(XPS)法,膜の透過率は分光光度計を用いた.高度特性については超微小硬度測定装置を用いた.耐食性試験においては10%の硫酸水溶液(室温)に24,48,96時間浸し,各種評価を行った.SiCN膜の透過率特性を調べたところ,可視光領域において100%近い透過率を持つ透明な膜であることが分かる.XPS測定よりSi-N結合の増加により紫外線領域での透過率の上昇が観測された.硬度特性を調べたところ,SiCN膜はSi以上の硬度を有することが確認された.また,その硬度はC-C結合の組成比に大きく関与しており,その値が増加するほど硬度が小さくなることが確認された.SiCN膜は10%希釈H_2SO_4水溶液による浸漬試験を行ったところ,試験後の膜表面状態の変化や膜減りをほとんど起こさなかった._SiCN膜は透明でかつ高い硬度を有していることが確認された.また強酸をはじめ各種酸に対して長時間侵食しても膜厚の減少は見られず,SiCN膜は酸に対して高い耐食性を示すことを確認した.
韓国の才能教育における積極的格差是正措置に関する研究

本研究の最終年度となる平成30年度は、前年度までの調査・研究結果を総括し、その成果の公表を、「7.研究発表」の〔図書〕に示した山内(2018年)のうち以下の部分においておこなった(石川裕之「韓国における才能教育ー高度人材育成のための国家戦略ー」山内乾史編著『才能教育の国際比較』東信堂、2018年12月、189-218頁)。韓国では2000年代以降、英才教育振興法に基づき、国家的な才能教育体制が構築されていた。韓国における才能教育実施の正当性はまず何よりも、科学技術分野の高度人材を育成することを通じて国家・社会の発展に寄与するという機能によって担保されており、このことが極端な数学・科学分野偏重やエリート主義的ともいえる才能教育体制の構造を現出させていた。一方、2000年代半ば以降は、才能教育において社会経済的なマイノリティや教育機会の地域格差に対する配慮がおこなわれようになるといった変化もみられ、2016年時点で才能教育対象者全体の4.5%がこうした社会的配慮対象者であった。しかし積極的格差是正措置の内容は、才能教育機関の教育対象者選抜における特別定員の導入など形式的な水準に留まり、女子や障害を持つ子どもなどに対しては十分に有効とはいえないものであった。こうした点において、韓国の才能教育における積極的格差是正措置を通じた平等と卓越のバランスには、依然として課題が残されていることが明らかになった。さらに調査の過程において、2010年代に入ってからは才能教育予算の削減が続いており、その穴を埋めるために一部才能教育プログラムの有償化が進んでいることも明らかになったが、今後それが才能教育の「私事化」へとつながり、教育対象者やその保護者の利己主義を正当化する方向へ進む可能性も指摘することができた。本研究の初年度となる平成27年度は、関連文献・資料の収集・分析など基礎的な研究に力を注ぐとともに、韓国の慶尚南道において訪問調査をおこなった。その結果、現在韓国の地方における才能教育は、財政難と教育行政評価の厳格化という大きな課題に直面していることが判明した。近年の才能教育関連予算削減の影響により才能教育対象者数が初めて減少傾向へ転じるとともに、一部の子どもや保護者の利己的な行動によって才能教育に対する不平等感や不信感が社会に広がりつつあった。こうした中、各地方はこれまで無償で提供していた才能教育プログラムを有償化することで財政難に対応しようとしていた。このような才能教育に対する逆風の中でも、政府は不利な条件にある子どもに対する特別な教育的配慮を才能教育に求めていた。その一例として、政府は各地方で実施されている公的な才能教育プログラムの定員のうち10%を不利な条件にある階層の子どもに当てることを要求していた。地方教育当局もこの目標を達成するために努力しているものの、才能教育対象者の質を一定以上に保つ必要性などから定員の10%という目標を達成することは容易でないことが明らかとなった。また全国的な傾向として、実際に才能教育プログラムにおいて特別な教育的配慮の対象となっている不利な条件にある子どもは、生活保護受給者の子女や農村・僻地に居住している子どもに偏っていた。このことは、特別な教育的配慮がもっぱら経済格差や地域格差の是正に注目しておこなわれていることを意味しており、反対に個人が持つ障害に対してはあまり配慮されていないことを意味していた。慶尚南道の場合も同じ傾向があり、同道内で障害を持つ子どもが才能教育プログラムにおける特別な教育的配慮の対象となっているケースはほとんど存在しないことが分かった。本年度は4年計画の初年度であり、主要な文献・資料の収集・分析と現地訪問調査を通じて、2000年代以降の韓国の才能教育における積極的格差是正措置のおおまかな動向を探ることが目的であった。この観点から本研究課題の目的は現在までおおむね順調に達成されているといえる。本研究の2年目となる平成28年度は、引き続き関連文献・資料の収集・分析に努めるとともに、前年度の調査結果の整理・公表に関する作業を進めた。さらに、才能教育の本場であり韓国の教育改革にも大きな影響を与えているアメリカの調査をおこない、公教育における平等と卓越のバランスという各国の才能教育に共通した命題について考察した。近年アメリカにおいても公教育における財政難は深刻な状況にあるが、その対応の1つとして各教育機関に大幅な自律権を付与し、互いに競争させるとともに、厳しい質保証システムを構築することを通じて、学校運営の効率化と経費節減を図ろうとしていた。これは、同じく公教育における財政難という状況下でもあくまで政府や地方の公権力が才能教育実施における主導権を握り続け、英才教育振興法という1つの法律に基づいて国内すべての才能教育機関を管理・統制し、予算が不足した分は受益者(保護者)の負担によって補おうとする韓国の対応と大きく異なるものであった。こうした対応の違いの背景にはもちろん米韓両国の教育システムや教育文化の違いが作用していると考えられる。韓国において才能教育機関に大幅な自律権を与えた場合、90年代の科学高校や外国語高校などの例をみても分かるように、才能教育の受験教育シフトが生じるのは想像に難くない。そもそも韓国の公教育システムは、受験競争の加熱を抑えつつ公平な教育機会を提供するために各教育機関の自律権を一定程度制限することで成り立っている部分がある。このため韓国においては、各教育機関に大幅な自律権を与えることは公教育システムの根幹を揺るがしかねず、政策的リスクが高いといえる。