hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイグレーション構造を考慮した天然繊維糸複合材料の強度特性

撚糸は強化形態の利点から,天然繊維強化複合材料の強化材として利用される.これまで,繊維工学分野では繊維を撚りあわせた撚糸について様々な研究が行われ,理想的な配向角を用いて撚糸の力学特性を説明している.しかし,実際には理想的な配向角を示さないことが指摘されている.また,天然繊維を樹脂と複合化させた天然繊維撚糸強化複合材料に関してはその機械的性質は十分に明らかにされていない.そこで,本研究では撚糸のマイグレーション構造を理解し,撚りが撚糸強化複合材料の力学特性におよぼす影響について明らかにすることを目的としている.撚糸は強化形態の利点から,天然繊維強化複合材料(グリーンコンポジット)の強化材として利用される.繊維工学分野では,多くの天然繊維を集合させ撚りを加えた撚糸について様々な研究が行われてきた.しかし,天然繊維を樹脂と複合化させた天然繊維撚糸強化複合材料に関してはその機械的性質は十分に明らかにされていない.また,これまでの繊維工学分野では撚糸は理想的なマイグレーション構造をもつと考えて扱われてきたが,実際には作製条件により理想的な構造を示さないことが指摘されている.そこで,本研究では撚糸の構造を考慮したモデルを提案し,撚りが撚糸強化複合材料におよぼす影響について調査し,その力学特性メカニズムを明らかにすることを目的としている.平成25年度は,マイクロCTスキャンにより撚糸のマイグレーション構造を確認した.これより,レイヤー位置と撚糸中心からの距離,および撚糸中心からの距離と配向角が関連していることを明らかにした.また,撚糸の配向角と撚糸中の各糸が分担する荷重を明らかにするため,六方繊維配列モデルを用いたシミュレーションを実施した.本モデルは複合材料内の繊維が破断した時に破断点で失われた荷重がマトリクスのせん断変形を通して周囲の生存繊維へ伝達したときの分担荷重係数を計算することができる.これより,撚糸の配向角と分担荷重係数の関係を明らかにした.撚糸は強化形態の利点から,天然繊維強化複合材料の強化材として利用される.これまで,繊維工学分野では繊維を撚りあわせた撚糸について様々な研究が行われ,理想的な配向角を用いて撚糸の力学特性を説明している.しかし,実際には理想的な配向角を示さないことが指摘されている.また,天然繊維を樹脂と複合化させた天然繊維撚糸強化複合材料に関してはその機械的性質は十分に明らかにされていない.そこで,本研究では撚糸のマイグレーション構造を理解し,撚りが撚糸強化複合材料の力学特性におよぼす影響について明らかにすることを目的としている.撚糸は強化形態の利点から,天然繊維強化複合材料(グリーンコンポジット)の強化材として使用される.繊維工学分野では,多くの天然繊維を集合し撚りを加えた撚糸について様々な研究が行われてきた.しかし,天然繊維を樹脂と複合化させた天然繊維撚糸強化複合材料に関してはその機械的性質は十分に明らかにされていない.天然繊維撚強化複合材料分野の更なる発展のためには,撚りの幾何学的構造を踏まえた力学特性の解明が不可欠といえる.そこで,本研究では撚糸の構造を考慮した構成式を提案することを目指し,撚糸本数および撚り角が撚糸複合材におよぼす影響について調査し,撚糸複合材の破壊メカニズムを明らかにすることを目的としている.平成24年度は,撚糸間の拘束が撚糸の引張強度に及ぼす影響について調査した.撚り数を変化させた撚糸と高い引張強度と低い引張強度を示す2種類の樹脂からなる撚糸強化複合材料を作製し,その引張試験を実施した.撚り数が小さい場合,両者の引張強度は大きく異なるが,撚り数が増加するに従い両者の値がほぼ同等の値を示すことが明らかとなった.一般的に,繊維配向が軸方向から傾くとせん断破壊が引き起こることが知られている.しかし,本研究結果は逆の傾向を示しており,撚糸の間の拘束によりせん断破壊が抑制されたものと考えられる.そこで,撚り数を変化させた5本撚りの撚糸から1本の撚糸を引き抜く試験を実施した.これより,撚り数が増加するに従い拘束力が増加することが明らかとなった.よって,撚糸の引張強度と撚糸の拘束力に関係があるとされる.また,撚糸の拘束力を考慮したシアラグ理論によるプログラムの作成も行っている.撚糸機の購入の遅れ,またプログラム作成に時間がかかっているため.平成24年度は撚糸本数および撚り角が撚糸強化複合材料の強度特性におよぼす影響について調査した.平成25年度は撚糸強化複合材料の破壊メカニズム解明を目的とする.まず,シアラグ理論を用いたシュミレーションを行う予定である.解析では,1本の撚糸中において単糸が破断するとどのように応力集中するのか,もしくは撚糸中の単糸ひとつずつの強度を算出する.単糸が次々に破断していく様子をシュミレーションする予定である.撚糸の撚り数の変化は,モデルの繊維を傾斜させることで考慮が可能と考えられる.

モデルにおいては,Hearleらの理論に従い横方向の応力を考慮する予定である.また,撚糸中の単糸は構造が安定する位置へ移動する幾何学的構造(マイグレーション)をとる.そこで,CTスキャンを用いた撚糸の構造の解明も併せて行う.昨年度と同様に山口大学の合田公一教授にアドバイスを頂きながら,研究を遂行する予定である.これまでの結果をまとめ,9月にベルギーで行われるTex-comp11および12月にアメリカで行われるTHERMECで発表する予定である.そのための旅費と打ち合わせ費用を献上する.また,CTスキャンの使用や数値解析ソフトの利用に研究費を使う予定である.
株主構成とペイアウト政策の関係性

機関投資家の株式保有比率とペイアウト政策の関係性について実証分析を行った。結果は2点にまとめられる。まず、機関投資家を国内系、海外系に分けると、海外機関投資家の持分割合が高い企業では配当に積極的であり、国内機関投資家の持分割合が高い企業では自社株買いに積極的である。2点目は、機関投資家の投資ホライズンが企業のペイアウト政策に影響を与えている可能性を見出したことである。具体的には投資ホライズンの長い(短い)機関投資家の保有割合が高い企業では配当(自社株買い)に積極的となる。これらは、自社株買いにおける逆選択問題と希薄化コストを敬遠する株主の意向を企業側が汲んだ顧客効果による結果だと示唆される。26年度は主に二つの分析を実施した。一つは、機関投資家と金融機関(銀行・生保)の株式の保有割合の決定要因を分析した。投資収益最大化を目的とする機関投資家と、株式保有に投資収益以外の目的も有する金融機関では、銘柄選択基準が異なる、特に機関投資家に関してはガバナンスに対する選好があるという仮説のもと実証分析を通じて検証した。結果としては、仮説通りであり、また、銘柄選択基準の候補の一つとしてペイアウト(配当利回り)が有意かどうかを検証した。結果としては、配当利回りは、機関投資家や金融機関の株式保有の重要な決定要因とはなっていないと思われる。二つ目は、機関投資家と金融機関(銀行・生保)の株式の保有割合が企業のパフォーマンスにどのように影響を与えているかの検証である。結果は、機関投資家の保有割合が高い企業はパフォーマンスが良いというものであった。機関投資家がガバナンスを通じて企業にモニタリング行動の働きかけを行い、業績に反映されていると推測される。これらの分析結果は共同論文として取りまとめ、財務省財務総合政策研究所の「フィナンシャルレビュー」平成27年1号(27年3月)に刊行された。この結果からは、機関投資家が投資を実施した後のガバナンスとして、ペイアウト政策になんらかの働きかけをする可能性を検討してみる必要があると思われる。それを受けて、現在は、機関投資家をタイプ別に分別したデータベースを元に、機関投資家の種別と企業のペイアウト政策の関係性に関して分析を進めており、平成27年度中には論文として取りまとめ、学会誌に投稿予定である。機関投資家の株式保有比率がペイアウト政策に与える影響について、おもに顧客効果の視点で分析を実施した。投資家によって配当や自社株買いに対しての選好度合いが異なり、それに呼応する形で経営者がペイアウトを実施しているとするのが顧客効果仮説(clientele仮説)である。定期的なキャッシュインを好む投資家は配当を、課税の繰り延べをしたい投資家は自社株買いを望む。また、情報の非対称性の議論とも関連するが、自社株買いでは逆選択の問題が存在する。それは、自社株買いに応じるか応じないかの判断には情報が必要なため、情報を持たない投資家は自社株買いより配当を好むというものである。具体的には、機関投資家を国内系と海外系に分類したデータで、主に情報の非対称性に起因する自社株買いにおける逆選択問題の回避行動(海外機関投資家による配当選好)がわが国のペイアウトの現場で存在するのか、そして投資期間で分類したデータを活用することで、長期保有株主が自社株買いにおける希薄化懸念を回避するための行動を企業に要求しているか(長期保有株主による配当選好)を、実証分析を通じて明らかにした。結果は以下の2点にまとめられる。ペイアウトにおける顧客効果に関する分析結果は論文として取りまとめ、現在経営財務研究学会の学会誌に投稿中である。配当と自社株買いの選択問題については、今般投稿中の論文で予定していた分析は行うことができている。機関投資家の株式保有比率とペイアウト政策の関係性について実証分析を中心に検討を行った。近年、日本市場における機関投資家の保有割合が上昇しており、それによって日本企業の財務戦略がどのように変化して来たのかは財務戦略を検討する上で重要なテーマである。分析では、機関投資家の種別によって、企業のペイアウトに対しての選好がどのように異なるのか、またそれに応じて企業はペイアウト戦略をどのように呼応しているのかを分析、検証した。仮説としては、おもに顧客効果の視点で実施した。これは、投資家によって配当や自社株買いに対しての選好度合いが異なり、それに呼応する形で経営者がペイアウトを実施しているとするのが顧客効果仮説(clientele仮説)である。

これらは、自社株買いにおける逆選択問題と希薄化コストを敬遠する株主の意向を企業側が汲んだ顧客効果による結果だと示唆される。一方、機関投資家による企業統治の役割とその中においてペイアウトがどのように影響するのか、しないのかの研究も実施した。まず機関投資家の保有割合と配当への積極度合いの関係性を分析した。結果は、機関投資家の株式保有割合は配当利回りとはマイナスの関係にあることがわかり、銘柄の選択基準としてのペイアウトの重要性はさほど高くない。また、ガバナンスの規律づけとしてのペイアウトの活用も認められなかった。機関投資家の株式保有比率とペイアウト政策の関係性について実証分析を行った。結果は2点にまとめられる。まず、機関投資家を国内系、海外系に分けると、海外機関投資家の持分割合が高い企業では配当に積極的であり、国内機関投資家の持分割合が高い企業では自社株買いに積極的である。2点目は、機関投資家の投資ホライズンが企業のペイアウト政策に影響を与えている可能性を見出したことである。具体的には投資ホライズンの長い(短い)機関投資家の保有割合が高い企業では配当(自社株買い)に積極的となる。執筆予定の論文は順調に進捗している。必要データなどの整備も終えている。現在投稿中の論文がアクセプトされれば、当初予定していた研究内容は網羅したことになる。今後は、機関投資家(特に海外機関投資家)の投資行動が企業の財務戦略に与える影響について、ペイアウトを含めた形でカバーしていく。これについては、本年度中に論文として取りまとめていく予定である。コーポレートファイナンス、コーポレートガバナンス機関投資家の所有構造とペイアウト政策の関係性に関しては、論文がまとまったので、学会誌に投稿の予定である。インサイダー株主の影響に関しては、事前に想定していた仮説通りの分析結果とはならなかったため、仮説の再設定を行う、あるいは、データの追加取得などの検討が必要である。また、27年度は機関投資家と企業へのヒアリングを通じて、企業のペイアウト政策に関する意思決定メカニズムについての現場を把握し、実証分析結果と理論的枠組の齟齬の要因を検討することとする。前々年度からの繰越額と、旅費が想定よりも少なかったことが主要因。データベースの購入が事前見込みよりも少なくて済んだこと。また、学会参加の回数が業務の都合で当初見込みより少なかった。今年度は研究経過発表での旅費が海外での発表を含め大きく発生する見込みデータベースは27年度に一部購入予定であること、また、英語の論文の執筆のための翻訳費用として充当予定。
皮膚癌(NMSC)におけるc-myc,c-fos,c-junの発現(NMSC:Non-melancma skin cancer)

平成6年までに、それぞれ正常皮膚6例、日光角化症4例、ボ-エン病5例、有棘細胞癌7例、基底細胞癌8例の検体を採取し、病理組織学的に確認し、以下の検索を行った。モノクローナル抗体によるc-fos,c-jun蛋白の免疫組織学的検索では、正常表皮、日光角化症、基底細胞癌では、両者の蛋白とも同様に発現が殆ど認められなかった。ボ-エン病および有棘細胞癌では一部の症例において軽度の発現を認めたが、特に細胞の分化との関連は明らかではなかった。一方、c-fosのanti-sense RNAプローブを用いたin-situ hubridization法による検索においては、正常表皮、日光角化症、ボ-エン病で基底層より有棘層により強い発現が認められ、有棘細胞癌では、高分化型でより強い発現が認められた。これに対して基底細胞癌では殆どその発現が認められなかった。これらの結果は、c-fosの発現が表皮細胞の腫瘍性増殖よりむしろ分化に関与していることを示す所見である。しかし、免疫組織学的検索と矛盾する結果であり、さらに症例を集積し、c-junのanti senseプローブによるin-situ hybridization法や別の抗体による免疫組織学的検索も含め施行し、蛋白およびRNAレベルの比較を行う予定である。C-myc遺伝子発現については、それぞれ数例でin-situ hybridization法を施行したが、正常表皮と皮膚癌において、中等度の発現が一様に認められ、明らかな差異はなかった。この結果は、c-myc遺伝子発現が表皮細胞の腫瘍性増殖に関与していないことを示す所見であるが、また症例数が少なく、モノクローナル抗体による免疫組織学的検索とともに、さらに検索を進める予定である。尚、サザンブロッティング法については、採取された検体の量が充分でないため、これまでのところ検出に成功していないが、大きな手術検体で検討する予定である。
櫛形ポリマーの概念に基づく側鎖機能性ポリシランの合成と物性

側鎖に種々のエーテル性置換基を有するポリシランを合成し、その側鎖と金属イオン、溶媒などとの極性相互作用に起因する新規な物性についての解明を行った。側鎖がオリゴエーテル基を有するポリシラン,[{CH_3-Si-(CH_2)_3-O(CH_2CH_2O)_n-CH_3}n=0-2]は、側鎖中の酸素原子数が増加するとともに極性が増加し、既知のポリシランが不溶であったアルコール類などにも可溶となり、n=4では水溶性となった。広範な溶媒への可溶性を利用して、ポリシランの吸収スペクトルの溶媒依存性を検討した。各種溶媒中での吸収極大、吸光度から、これらポリシランがマクロ的には糸マリ状をしているが、溶媒の極性が弱くなると若干延伸した形状になることを明らかにした。また、水素結合供与性の強い溶媒では、これまでに例のないソルバトクロミスム現象を示す。特に(CF_3)_2CHOHは最も強いレッドシフトを誘起する。さらに固体状態ではLiClO_4と錯体を形成し、その結果非対称側鎖を有するポリシランに特有なサーモクロミズムを示さなくなる。これらポリシランは高磁場中で吸光度変化のみを示すという興味ある磁場感応現象を示すことも判明した。
無住道暁の学問基盤と遁世僧ネットワークについての総合的研究

無住の学問基盤の形成期のうちでも取り分け重要な東福寺の円爾のもとでの修学に焦点を当て、円爾が南宋から持ち帰った新しい教学を無住がどのように受容したのか、また修学環境の禅林で無住が披見しえた最新の宋代典籍にはどのようなものがあったのか解明を試みた。さらに、無住を取り巻く遁世僧ネットワークに注目することを通して、その著作に収められた遁世僧説話の取材源や伝承経路および語りの視点についても明らかにした。無住が直接参照したことが確実視される稀覯文献、南宋・宗暁撰『法華経顕応録』について前年度に引き続き考察を行った。無住は自身の著作にこの『法華経顕応録』とともに唐・僧祥撰『法華伝記』を用いているが、後者を「唐ノ法華伝」とするのに対し、前者は単に「伝」とだけ記して、両者を截然と区別するとともに、一見後者を高く評価する姿勢を見せている。だが、「唐ノ法華伝ニ見タリ」として引かれる説話は、実は『法華伝記』だけでなく『法華経顕応録』にも同話が収められており、その本文を詳細に比較すると、同文性においては前者よりも後者との一致度が高く、無住の『法華経顕応録』重視が判明する。『法華経顕応録』の撰者宗暁は天台浄土教の学僧であるが、戒律・禅定・智慧のいわゆる三学が重視された南宋の仏教界に身を置いた者だけに、本書所収の伝には戒律や禅定に関わる記述が、唐代の『法華伝記』に較べはるかに多い。やはり南宋仏教界の雰囲気を伝える東福寺をはじめとする禅院で学び、戒律や禅定に強い関心を示す無住にとって、『法華経顕応録』の持経者伝は、その点で極めて魅力的なものだったと推定される。他方、自身法華持経者であり、法華講讃を手がけることもあった無住は、平安時代以来、法華講経の場において尊重されてきた『法華伝記』の権威も無視することはできず、その結果、表向きは『法華伝記』の書名を掲げながら、実際には『法華経顕応録』に依拠して説話構成を行ったものと推測、伝統と新風がせめぎ合う直中にある無住の学問の一端を明らかにした。一方、上記の三学重視の姿勢は、無住著作中の遁世僧説話にも反映されるが、本年度はそれらのうち上野国の遁世僧・行仙の説話に注目し、『念仏往生伝』や『一言芳談』などを資料としながら、無住と行仙を繋ぐ高野聖のネットワークの存在についても考察を行った。無住の学問基盤解明の一環として、彼の著作中の説話的記事に投影している南宋代成立典籍について調査した。その結果、浄善重撰『禅林宝訓』(『沙石集』)、王日休撰『龍舒浄土文』(『沙石集』)、宗暁撰『楽邦文類』(『聖財集』『沙石集』裏書)、同『法華経顕応録』(『雑談集』)、陳実編『大蔵一覧集』(『沙石集』『雑談集』)、『如々居士語録』(『雑談集』)との直接・間接の影響を指摘することができた。如上の文献のうち、とりわけ『法華経顕応録』と『如々居士語録』は、従来本邦における享受がほとんど認められないとされてきた書物であるだけに、無住による摂取は極めて注目されるものである。東福寺や寿福寺といった禅林で学んだ無住は、入宋僧によってもたらされたそうした書物を披見する機会に恵まれたものと推定される。実際、『禅林宝訓』『楽邦文類』『大蔵一覧集』『如々居士語録』については、無住の師である東福寺円爾の将来典籍を核として成る『普門院経論章疏語録儒書等目録』に書名が挙げられており、無住がそれらを披見しうる環境にあったことが裏付けられる。本年度の研究は、無住の著作が、入宋僧の将来した典籍とその講義という、当時の最新の情報知識によって花開いた成果という面が大きいこと、その意味で無住自身は入宋してはいないものの、その著作は同時代の東アジア世界に開かれた性格をも有することを明らかにした点に重要な意義があると考える。無住を取り巻く遁世僧のネットワークは、東大寺戒壇院流律僧、西大寺流律僧、栄西流禅僧など複数の系統に分かれ、しかも相互に関わりを持って存在していたことが知られるが、今年度はそれらのうち高野聖のネットワークを中心に考察を行った。『沙石集』には、真言と念仏を兼修し、禅にも関心を寄せた行仙という遁世僧の往生話が語られ、無住は彼に深い共感を示している。行仙は零本『念仏往生伝』の撰者でもあるが、該書に収載される説話からは彼が高野山の明遍の宗教圏に近いところに位置した遁世僧であることがうかがえ、行仙自身、もとは高野聖であった可能性も十分に考えられる。

一方、『沙石集』にはまとまった数の高野聖の説話が収められており、無住の周辺にも敬仏房をはじめとする高野聖や高野聖出身の遁世僧が存在したことは間違いない。行仙の往生についての情報を無住にもたらしたのも、高野聖であったと思われる。同様に、『沙石集』の高野聖説話はもとよりとして、本書所収の遁世僧説話はいずれも、さまざまな遁世僧のネットワークを通して無住の許に吸い上げられてきたものと推定され、そうした伝承には遁世僧の視点が顕著に反映している。加えて、『沙石集』では実賢や公顕のような遁世僧に親和的な官僧の説話が存在することも注目されるが、それらも遁世僧の視点から語られており、その視点は遁世僧でありながら僧正に就任するという矛盾に満ちた行動をとった栄西の説話に認められる視点と表裏の関係にあるものと判断される。以上の研究は、『沙石集』における遁世僧説話の基本的性格を闡明した点に重要な意義を有する。さらに、上記の研究とあわせて、無住が遁世僧ネットワークを通して収集した説話を素材に、遁世僧の死生観に関する考察も行った。本研究は、無住の著述がこの方面の考察にも恰好の素材を提供しうることを示した点に大きな意義があると考える。日本中世文学無住の学問基盤と遁世僧ネットワークの究明に関して、今年度の研究計画で予定していた部分については、ほぼ調査を完了することができたため。無住の学問基盤の究明に関して、今年度の研究計画で予定していた部分についてはほぼ調査を完了することができたため。無住の学問基盤については、『宗鏡録』や『肇論』との影響関係を中心にさらに踏み込んだ調査・考察を展開し、あわせて無住をめぐる律僧のネットワークについても、禅僧のそれとの関係に注視しながら研究を行う。無住の学問基盤については、説話的記事以外の部分における調査・分析に踏み込むとともに、もう一つの研究テーマである遁世僧ネットワークについても、高野聖の問題を切り口に調査・分析に着手する。本年度末に行った製本の費用が、当初予定していた額よりも安価に実施できたため生じたものである。次年度実施する文献複写の費用に充当する予定である。該当なし。
記憶Ｂ細胞の可視化による記憶免疫応答ダイナミクスの解析

活性化されたIgM陽性B細胞を特異的にラベルでき、かつ誘導性に除去できる新たなマウスの樹立に成功した。このM-SDVマウスはCmu遺伝子の下流にloxp配列で挟まれたSTOPカセット、続いてDTR-Venus発現カセットが挿入されており、creリコンビナーゼが働くとIgM陽性細胞がDTR-Venusを発現する。我々はこのマウスをAID-creマウスと交配させた。抗原で免疫すると、特異的IgM陽性細胞の一部がDTR-Venusを発現するのに対し、IgM陰性細胞ではDTR-Venusの発現が認められなかった。またDTを投与するとDTR-Venus陽性細胞がきれいに除去された。活性化されたIgM陽性B細胞を特異的にラベルでき、かつ誘導性に除去できるマウスの樹立に成功した。このマウス(M-SDVマウス)は抗体重鎖定常領域のCmu遺伝子の下流にloxp配列で挟まれたSTOPカセット、続いて2AペプチドーDTR(ヂフテリア毒素レセプター)-Venus融合タンパク発現カセットが挿入されており、creリコンビナーゼによる組換えが起きるとIgM陽性細胞がDTR-Venus融合タンパク質を発現する。我々はこのM-SDVマウスをAID-creマウスと交配させ(AID-cre x M-SDVマウス)、抗原の免疫によって誘導されるDTR-Venusの発現を解析した。その結果、抗原特異的IgM陽性細胞の一部がDTR-Venusを発現するのに対し、IgM陰性細胞、特にIgM陰性記憶B細胞ではDTR-Venusの発現が認められなかった。DTR-Venus陽性B細胞をセルソーターで分離し、in vitroでIgG1細胞へのクラススイッチを誘導するとDTR-Venus発現が低下したことから、DTR-Venus発現はIgM陽性細胞に限局されることが確認できた。さらにヂフテリア毒素をマウスに投与することでDTR-Venus陽性細胞をきれいに除去できることを確認した。このことからAID-cre x M-SDVマウスは記憶IgM陽性細胞を特異的にラベルでき、かつ誘導的に除去できる優れたモデルであることが示された。このマウスを用いることにより未だにその機能・存在意義がよく理解されていないIgM陽性記憶B細胞の特性を明らかにすることができると期待される。このM-SDVマウスに加え、IgG1陽性B細胞を特異的にラベル・除去できるG1-SDtomatoマウスも現在樹立中である。これらのマウスを駆使することで、記憶B細胞サブセットの機能を明らかにできることが期待される。1)本年度は記憶IgM B細胞を特異的に蛍光ラベルでき、かつ誘導的に除去できるマウス(記憶IgM B-Venus-DTRマウス)を作製することができた。まず抗体重鎖定常領域のCmu遺伝子の下流にflox-STOP-IRES-Venus-DTRカセットをノックインしたコンストラクトを作製し、ES細胞のターゲティングを行った。このES細胞からキメラマウスが順調に誕生し、そしてジャームライントランスミッションが確認された。現在このマウスをAIDプロモーターの制御下でCre-recombinaseが発現するAID-Cre Tgマウスと交配を行なっているところである。2)上述のマウスと同様に、記憶IgG B細胞を蛍光ラベルできるマウスを交配により樹立した。IgG1の定常部遺伝子Cg1が転写されるとCre-recombinaseを発現するIgG1-Creマウスと、ROSA26遺伝子座にflox-STOP-RFPがノックインされたROSA-RFPマウスを交配することにより目的のマウスを得た。このマウスに抗原を投与すると、活性化によりIgMからIgG1にクラススイッチしたB細胞がRFPを発現する。交付申請段階では1)記憶IgM B-Venus-DTRマウスの作製、2)記憶IgG B-RFPマウスの作製を計画し、申請書にその計画を記載した。まず1)のIgM B Venus-DTRマウスについては、マウスそのものを樹立することができた。当初の計画ではAID-Cre-Tgとの交配も終了しているところであるが、進捗に若干の遅れがあり、現在交配中である。しかし今年度の早い時期に目的のマウスを得て、解析を開始できる予定である。また2)の記憶IgGB-RFPマウスについては、予定通り目的のマウスを樹立した。以上よりここまでの達成度は「おおむね順調に進んでいる」と考えている。数年前に記憶IgM細胞の存在と記憶IgG細胞との機能的な違いが報告され、記憶B細胞の多様性が注目されている。しかし記憶IgM細胞を特異的にラベルする方法が確立されておらず、抗原未感作なナイーブIgM細胞との厳密な識別方法は存在しない。

その点本研究で樹立した記憶IgM B-Venus-DTRマウスを用いることでナイーブIgM細胞と記憶IgM B細胞の識別が可能であり、かつ記憶IgM B細胞の除去が可能となる。したがって記憶IgM B-Venus-DTRマウスを樹立できたことにより、この分野の進歩に大いに貢献できる可能性がある。1)樹立したマウスモデルの有効性:樹立したマウスを抗原で免疫し、誘導される記憶B細胞が予測通りVenusあるいはRFPでラベルされるかどうかを検証する。VenusあるいはRFP陽性細胞を様々な記憶B細胞マーカーで染色すると同時に、その記憶B細胞としての機能を移入実験を用いて評価する。2)記憶B細胞の生成のkinetics、局在、および機能の解析:記憶IgM B-Venus-DTRあるいは記憶IgG B-RFPマウスを抗原で免疫し、経時的に記憶B細胞の頻度・数をFACSを用いて解析する。さらに免疫組織染色を用いてリンパ組織内での局在を観察する。さらにVenusあるいはRFP陽性細胞を分離し、これをマウスに移植後、抗原で免疫し、記憶免疫応答における機能の違い(抗体産生細胞や胚中心細胞への分化能の違いなど)を解析する。3)記憶IgM細胞の特異的除去が記憶免疫応答に与える影響:これまで記憶IgM B細胞と記憶IgGB細胞の機能的な違いは示唆されているものの、遺伝子工学的手法での検討は一切なされていない。樹立した記憶IgM B-Venus-DTRマウスに抗原を投与し、記憶B細胞を誘導した後に、DT(ジフテリア毒素)を投与し、DTRを発現する記憶IgM B細胞を除去する。その後追加免疫を行い、二次免疫で誘導される抗体産生応答における記憶IgM B細胞の機能を明確に示す。次年度は国内旅費(学会での研究成果発表)として5万円程度を使用する。残りの研究費は全て物品費にあてる予定である。物品費としては、抗体、実験動物(マウス)、細胞培養器具(プレート、シャーレ、ピペット等)、培地、酵素等の購入を計画している。一品が50万円を超える物品の購入は計画していない。
糸状菌の細胞壁構築に関与する３種類の転写調節因子の同定

本研究はモデル糸状菌アカパンカビを用いて、糸状菌の細胞壁構築に関与する転写調節因子の特定を目的とした研究である。前年度、転写調節因子破壊株ライブラリーのスクリーニングと遺伝子発現解析によって、細胞壁関連遺伝子を制御する転写調節因子RLM-1とMSN-1を特定した。これらの転写調節因子は、細胞壁の損傷によって活性化するMAK-1 MAPキナーゼの下流で制御されることも明らかにした。本年度は、転写因子破壊株の細胞壁損傷剤に対する感受性試験、及びクロマチン免疫沈降法(ChIP)を用いた細胞壁関連遺伝子上流領域のクロマチン構造の探索を行った。感受性試験では、msn-1破壊株がグルカンやキチンの生合成阻害剤に対して高い感受性を示し、細胞壁構築におけるMSN-1の重要性が示された。遺伝子発現調節には転写調節因子だけでなくクロマチン構造も深く関わることが知られている。平成26年8月平成27年3月まで米国ジョージア大学のDr. Lewis Labにて、ChIPを用いて細胞壁関連遺伝子領域のクロマチン構造を解析した。グルカンやキチンのような細胞壁の主成分の生合成に関与する重要な酵素遺伝子(fks-1, chs-3)上流はヘテロクロマチンの構造をとる傾向が比較的強く、定量PCRの結果と併せるとこれらの遺伝子は生育過程を通じて構成的に発現することによって、細胞壁構築の維持に貢献することが推定される。MSN-1依存遺伝子のegl-1やncw-1の推定プロモーター領域では、通常の生育条件下ではユークロマチンの構造を取ることから、MSN-1は細胞壁ストレスによるクロマチン構造の変化に伴ってプロモーター領域にアプローチし、下流遺伝子の発現を制御する可能性が高いことが明らかとなった。これらの研究結果は、病原糸状菌に対する新規農薬や医薬品の創薬分野において有益な情報を提供するものと考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はモデル糸状菌アカパンカビを研究材料として、糸状菌の細胞壁構築に関与する転写調節因子の同定を目的としている。本年度は研究実施計画に基づいてbeta-1,3-グルカン合成酵素遺伝子fks-1のプロモーター領域に結合するタンパク質のプルダウン、及びMAK-1 MAPキナーゼ結合タンパクのプルダウンによって転写因子の同定を試みた。現状としfks-1プロモーター結合タンパク群やMAK-1結合タンパク群の中に転写因子は含まれておらず、目的転写因子のプルダウン法による同定には至っていない。そこで研究代表者は、アカパンカビの3種類のMAPキナーゼ(MAK-1, MAK-2, OS-2)のうち、MAK-1MAPキナーゼの遺伝子破壊株のみがグルカン合成阻害とキチン合成阻害による細胞壁ストレスに対して高い感受性を示すことに着目した。これはMAK-1下流や細胞壁合成に関与する転写因子であれば、その破壊株はmak-1破壊株と同程度の細胞壁ストレス感受性を示すのではないかと推定できたためである。そして、全174種類の転写因子破壊株群のスクリーニングからMAK-1下流には転写因子MSN-1が位置することを見出した。更に、出芽酵母と同様にアカパンカビでも転写因子RLM-1がMAK-1によって制御されていることを明らかにした。これらのことは、2種類の転写因子RLM-1とMSN-1がMAK-1の下流において細胞壁合成に関わる遺伝子の発現を正に制御する重要な転写因子であることを示唆している。RLM-1が細胞壁構築に関与することは酵母と同様であり、真菌類の細胞壁合成を制御するシグナル伝達における共通性を示すものである。その一方でMSN-1が細胞壁構築に関与することは真菌類では初めての発見である。MSN-1は、酵母では浸透圧応答を担うMAPキナーゼによって制御されているが、アカパンカビでは浸透圧応答を担うOS-2ではなくMAK-1による制御を受けており、酵母と異なる細胞壁構築制御機構の存在を示す重要な知見を得るに至っている。これらの成果は病原糸状菌の基礎研究にも貢献可能な情報を与えるものと考える。MSN-1依存遺伝子のegl

-1やncw-1の推定プロモーター領域では、通常の生育条件下ではユークロマチンの構造を取ることから、MSN-1は細胞壁ストレスによるクロマチン構造の変化に伴ってプロモーター領域にアプローチし、下流遺伝子の発現を制御する可能性が高いことが明らかとなった。これらの研究結果は、病原糸状菌に対する新規農薬や医薬品の創薬分野において有益な情報を提供するものと考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。プルダウン法による目的の転写因子の同定には苦戦したが、遺伝子発現解析と遺伝子破壊株ライブラリーのスクリーニングからアカパンカビの細胞壁構築に関わる転写因子を2種類同定した。糸状菌ではほとんど報告例がなく、特に転写因子MSN-1は酸化ストレス応答に関わると考えられており、細胞壁構築と酸化ストレス応答との関連が示唆され、新たな展開も期待できる結果を得ている。これらのことから、おおむね順調に進展しているものと自己評価する。平成25年度に同定した2種類の転写因子RLM-1とMSN-1に着目し、これらの転写因子の細胞壁構築への貢献度を検証するため、破壊株の細胞壁構成糖グルカンやキチンの定量や細胞壁損傷剤に対する感受性について精査する。また、これらの転写因子が制御遺伝子のプロモーター領域に結合しているのかを確認するため、プルダウン法を改善しつつ、ゲルシフト法によるアプローチも進める予定である。さらに細胞壁構築と酸化ストレス応答との関連が考えられたことから、酸化ストレス条件下における細胞壁関連遺伝子の発現変動についても検証していきたい。
Ｉｄ２遺伝子欠損マウスを用いた顎変形症に関する分子生物学的研究

顎変形症は上顎骨と下顎骨の形態形成時の不調和により発症する。顎変形を伴う症候群は顎変形症全体の5%以下で、ほとんどの顎変形症は、成長に伴い顎変形が出現し思春期以降に顕著になる。顎変形症の分子メカニズムの一端を明らかにすることを目指し、Id2遺伝子欠損マウスの解析を行った。Euclidean Distance Matrix Analysisを用いて、Id2遺伝子欠損マウスの頭蓋顎顔面部を計測した。上顎骨の前後径の短縮は、出生直後には認めず、成長に伴い顕著となった。生後2週Id2遺伝子欠損マウスの頭蓋底軟骨結合部において肥大軟骨細胞層の狭小化と増殖軟骨細胞層でのBrdU陽性細胞数の減少を認めた。生後1週野生型マウス頭蓋底の器官培養において、BMP-2,4添加で肥大軟骨細胞が、BMP-7添加で増殖軟骨細胞が増加したのに対し、Id2遺伝子欠損マウスでは変化を示さなかった。Id2遺伝子欠損マウスの頭蓋底軟骨結合部において、BMPシグナリングに関わる分子のsemi-quantitative RT-PCRの結果、抑制型Smad7の発現が増加した。また、リン酸化Smad1, 5, 8陽性軟骨細胞数が減少した。以上より、Id2遺伝子欠損によりSmad7の発現が増強し、BMPシグナリングが抑制されたことにより成長期における頭蓋底軟骨結合部の軟骨細胞の分化増殖が障害され、顎変形症が発症したと考えられた。以上の研究は顎変形症発症の遺伝要因の解明に貢献し、今後の顎矯正治療の発展に寄与するところが多い。顎変形症の殆どは、出生後成長に伴い顎変形を来すもので、以前より環境要因とともに遺伝要因が強く関わることが示唆されてきたが、その分子的基盤は全く明らかでなかった。本研究は、我々が出生後成長とともに上顎劣成長をきたすことを見出したId2遺伝子欠損マウスを用いて、顎変形症の病態を明らかにするとともに発症の分子メカニズム解析し、その遺伝要因の一端を示すことにある。研究成果としては、μ-CTによるId-2遺伝子欠損マウスの上顎骨の形態計測、Id-2遺伝子欠損マウスの軟骨形成部(頭蓋底における軟骨結合、鼻中隔軟骨)の組織学的解析、Id2の軟骨組織での発現解析、軟骨形成部(脳頭蓋底軟骨結合部、鼻中隔軟骨)の細胞動態、分化能の解析を行い、Id2遺伝子欠損マウスと野生型マウスの違いを明らかにし、成長期に上顎劣成長に至る発生機序を明らかにした。この研究の重要性は、これまで全く病態が明らかでなかった顎変形症の遺伝要因を、上顎劣成長のモデルマウスを用いて世界で初めて解析し、病態の遺伝要因として、Id2遺伝子が軟骨分化形成の制御に関係することを明らかにし、Id2遺伝子と顎変形症との関わりを明らかにすることによって、顎変形症患者のヒトId2遺伝子を用いた遺伝子診断への展望が開け、顎変形症の発症前診断へとつながることである。顎変形症の分子メカニズムの一端を明らかにし、顎変形症の発症前診断の基準にその遺伝子多型を役立てることができれば、従来の治療計画を根本から変革することが期待される。今年度施行予定であった1、μ-CTによるId-2遺伝子欠損マウスの上顎骨の形態計測2、Id2の軟骨組織での発現3、Id-2遺伝子欠損マウスの軟骨形成部(脳頭蓋底軟骨結合部、鼻中隔軟骨)の組織学的解析、細胞動態、分化能の解析は計画通り結果がでており、さらに脳頭蓋軟骨結合部、鼻中隔軟骨の器官培養、BMP等の添加実験施行に至ったため。脳頭蓋軟骨結合部、鼻中隔軟骨の器官培養、micromass culture等のin vitro実験系を用いてId2の機能に関わる他の転写因子やId2の上流のシグナル伝達系であるBMP signalingや下流の位置するSTAT signaling等を解析しId2が成長期の軟骨においてどういった生理学的な役割を果たしているかを分子レベルで明らかにする。

また、Id2の遺伝子発現に密接に関わるとされている、BMPおよびFGF、その他RAを用いて器官培養への添加実験を行い、Id2遺伝子欠損マウスと野生型との差を組織学的に解析する。さらに、リン酸化Smad抗体およびリン酸化Stat抗体を用いた免疫組織学的解析やWestern blotting等の手法を用い脳頭蓋底および鼻中隔軟骨部位でのさらなるId2をとりまく分子メカニズムの解析をおこない、上顎劣成長を引き起こすメカニズムの解析をおこなう。今年度使用予定金額より低予算にて解析が可能であったため、次年度の脳頭蓋軟骨結合部・鼻中隔軟骨の器官培養、micromass culture等のin vitro実験系に、より多くの予算が必要であると考えられたため、次年度使用額を用いる予定である。
抗菌ペプチドディフェンシンの口腔粘膜における発現変化の検索

義歯装着者において口腔衛生状態が不良にもかかわらず,口腔粘膜の炎症が認められない症例が見受けられる.これは,抗菌ペプチドであるディフェンシンが関与していると考えられる.本研究は,唾液中のβディフェンシン量に影響を及ぼす因子について検討を行った.対象は健常有歯顎者22名とし,βディフェンシン量を目的変数,総嫌気性菌数,安静時唾液量,カンジダ菌数,舌苔付着程度を説明変数としたロジスティック回帰分析後,ステップワイズ法にて解析を行った結果,総嫌気性菌数が関連する因子として抽出された.義歯装着者において口腔衛生状態が不良にもかかわらず,口腔粘膜の炎症が認められない症例が見受けられる.これは,抗菌ペプチドであるディフェンシンが関与していると考えられる.本研究は,唾液中のβディフェンシン量に影響を及ぼす因子について検討を行った.対象は健常有歯顎者22名とし,βディフェンシン量を目的変数,総嫌気性菌数,安静時唾液量,カンジダ菌数,舌苔付着程度を説明変数としたロジスティック回帰分析後,ステップワイズ法にて解析を行った結果,総嫌気性菌数が関連する因子として抽出された.義歯装着者において口腔衛生状態が不良にもかかわらず,口腔粘膜の炎症が認められない症例が見受けられる.これは自然免疫での防御反応によるものと考えられ,抗菌ペプチドであるディフェンシンが関与していると考えられる.しかしその発現量に関与する因子は明らかとなっていない.本研究は,高齢者では全身疾患や薬物など影響を及ぼす因子が多いため,まず健常者で唾液中のβディフェンシン量に影響を及ぼす因子について検討を行った.対象は健常有歯顎者22名(男性14名,女性8名,平均年齢29±2歳)とした.実験開始2時間前より飲食・喫煙・口腔清掃を禁止した.吐出法による安静時全唾液量の計測後,舌苔付着程度Shimizuらの方法にて算出した.採取した唾液よりβディフェンシン量をELISA法にて測定した.総嫌気性菌数をブルセラHK寒天培地に接種し1週間嫌気培養後に,またカンジダ菌数をカンジダGE培地に接種後1週間好気培養しCFU計測を行って測定した.βディフェンシン量,総嫌気性菌数,安静時唾液量,カンジダ菌数,舌苔付着程度を50パーセントタイルで2値化後,βディフェンシン量を目的変数,総嫌気性菌数,安静時唾液量,カンジダ菌数,舌苔付着程度を説明変数としたロジスティック回帰分析後,ステップワイズ法にて解析を行った(α=0.05).βディフェンシン量に対し,総嫌気性菌数が関連する因子として抽出された.βディフェンシンは粘膜表面に分泌される初期防御に関連する抗菌ペプチドの一つであることから,口腔内細菌数の増加に伴う抗菌活性によりβディフェンシン量が増加したと考える.認知症患者や脳梗塞後遺症患者などは十分な口腔清掃ができず,口腔内衛生状態の悪化している者が多く見られる.そのなか不顕性誤嚥を生じているが肺炎の既往のない症例が見受けられる.これは抗菌ペプチドなどによる生体の防御反応が関係していると考えられるが,その発現量に関与する因子は明らかではない.本研究は,全身疾患や薬物などの影響を受けていない健常者における唾液中βディフェンシン量に影響を及ぼす因子について明らかにすることとした.対象は健常有歯顎者22名(男性14名,女性8名,平均年齢29±2歳)とした.吐出法による安静時唾液量の計測後,舌苔付着程度を算出した.採取した唾液よりβディフェンシン量をELISA法にて測定した.総嫌気性菌数はブルセラHK寒天培地に唾液を滴下し, 1週間嫌気培養後CFU計測を行った.最終の口腔清掃からの経過時間,最終の食事からの経過時間,性別,喫煙習慣の調査は質問紙法で行った.βディフェンシン量,総嫌気性菌数,安静時唾液量,舌苔付着程度を50パーセンタイルで2値化後,βディフェンシン量を目的変数,総嫌気性菌数,安静時唾液量,舌苔付着程度,最終の口腔清掃からの経過時間,最終の食事からの経過時間,睡眠時間,性別,喫煙習慣を説明変数としたロジスティック回帰分析後,ステップワイズ法にて解析を行った(α=0.05).唾液中βディフェンシン量と総嫌気性菌数や睡眠時間との間に正の相関関係が認められた.ロジスティック回帰分析では総嫌気性菌数が唾液中βディフェンシン含有量に影響を及ぼす因子として選択された.βディフェンシンは初期防御に関連する抗菌ペプチドの一つであることから,口腔内細菌数の増加に伴う抗菌活性により増加したと考える.また,睡眠時間について,睡眠中は交感神経の緊張がとれ副交感神経が働き,免疫細胞の働きが活性化することから相関関係が認められた一因として考える.歯科補綴学ディフェンシン量を口腔健康状態の指標の一つとしての応用を視野に,まず若年者におけるディフェンシン量の差異の検討を行うこととした.健常有歯顎者22名(男性14名,女性8名,平均年齢29±2歳)に対し以下の測定を行った.吐出法による安静時全唾液量の計測後,舌苔付着程度Shimizuらの方法にて算出した.

採取した唾液よりβディフェンシン量をELISA法にて測定した.総嫌気性菌数をブルセラHK寒天培地に接種し1週間嫌気培養後に,またカンジダ菌数をカンジダGE培地に接種後1週間好気培養しCFU計測を行って測定した.βディフェンシン量,総嫌気性菌数,安静時唾液量,カンジダ菌数,舌苔付着程度を50パーセントタイルで2値化後,βディフェンシン量を目的変数,総嫌気性菌数,安静時唾液量,カンジダ菌数,舌苔付着程度を説明変数としたロジスティック回帰分析後,ステップワイズ法にて解析を行った(α=0.05).その結果,βディフェンシン量に対し,総嫌気性菌数が関連する因子として抽出された.βディフェンシンは粘膜表面に分泌される初期防御に関連する抗菌ペプチドの一つであることから,口腔内細菌数の増加に伴う抗菌活性によりβディフェンシン量が増加したと考える.以上の結果より,初年度における若年者におけるディフェンシン量の差異を明らかにできたことから概ね達成できていると考える.ディフェンシン量を若年者と無歯顎者との比較,検討を行う.対象は口腔清掃指導を受け,装着後2年以内の定期診査中の上下顎総義歯患者30名に対し,初年度と同様に以下の計測を行う.吐出法による安静時全唾液量の計測後,舌苔付着程度Shimizuらの方法にて算出する.採取した唾液よりβディフェンシン量をELISA法にて測定する.総嫌気性菌数をブルセラHK寒天培地に接種し1週間嫌気培養後に,またカンジダ菌数をカンジダGE培地に接種後1週間好気培養しCFU計測を行って測定する.得られた結果をもとに,若年者群とのディフェンシン量を比較検討し,基準値を探索する.
看護師2年課程(通信制)における学習者の経験と教育課題に関する研究

本研究では、「看護師2年課程(通信制)」という教育制度の初期において次の2点を明らかにすることを目的としてきた。1准看護師がどのような学習経験をしているかを明らかにする2 1をもとにこの教育課程における教育上の問題を明らかにする20名の准看護師の協力を得て、半構成的な聴き取り調査を行った。語られた内容をナラティブ・アプローチないしライフストーリー・アプローチによって解釈した結果、主に以下のようなことが明らかになった。1紙上事例演習などにこれまでの臨床看護経験を反映させながら取り組んでいる。2看護学などの知識に照らし、看護の方法や技術について点検したり再解釈している。3どのような看護を実践していくかという今後の方向を探究しながら学習している。4今回の進学が自分の人生において持つ意味を捉えようとしている。5教師との間に直接的な相互作用を求めている。6病院見学実習などで偶発的に出会った現象から、自由に学び取っている。7一部に辛い経験を含め、時間、空間、経済などをやりくりして学び続けている。これらに対して、次のような考察を加えた。1准看護師の学習において、臨床看護経験から培ってきた実践的な知が中核になっていると捉える必要がある。また、カリキュラムの上を順調に進むこと、国家試験に合格することが必要以上に意識されると、学習が技術化していく可能性がある。2学習機会の均等的保障のために、教育の公共性という原理にもとづいて議論し行動していく必要がある。平成16年度は、看護師2年課程通信制を設置したT校を事例的に取り上げ、県の行った支援活動、近隣地域における学校養成所の配置状況、当該校における1年間の教育経験などを調査、分析した。Y県の支援に関しては、T校が看護教育実績を持たない私立大学であったことによる教員確保、実習施設確保、国や近隣県との連携が課題であったこととその活動実態を明らかにした。とりわけ実習施設確保については、在学者の勤務先が中小規模病院で実習指定を受けていない場合が多いためにT校が実習施設を開拓する必要が生じている一方で、T校のあるY県S市には大規模病院が1施設しかなく、近隣での確保が困難な状況であることが見えてきた。そこから、空間や距離を課題としない遠隔教育を行うにもかかわらず、一定圏内での看護学校養成所の配置状況が教育課題になることを確認した。S市は人口、病院数、病床数において県内1位であり、看護師就業者数約1.9千人、准看護師就業者数約1.7千人と准看護師の比率が高い。また、看護師3年課程を置く学校養成所がない一方で准看護師課程の1学年定員は145人と県内1位である。これらの事実を踏まえ、地域特性が教育課題を左右するという観点から、S市における2年課程通信制への需要の変動、ならびに実習施設確保をはじめとする教育条件整備状況の変化を今後も追跡する必要を確認した。T校の教育経験としては、従来の遠隔教育の実績を活かして1期生のパソコン操作技術を多大に支援していること、学生は概ね順調に単位を取得していること、実習が本格化する2年目の学習状況を見守る必要があることなどを明らかにした。進学したことを勤務先に知らせていなかったり、勤務との両立が困難になるなど、個人の学習状況が多様であるのに対して、どこまで対応し支援するかが教育側の課題になることも明らかにした。平成17年度は、看護師学校養成所に在学し、看護師2年課程通信制の教育を受けている准看護師に対して聴き取り調査を行い、学習要求や学習経験を中心にデータを収集し、類型化していくつかの示唆を得た。主な調査結果としては以下のとおりであった。1.学校選択の際にはスクーリングへの通学のしやすさが授業料負担額より優先されていた。見学実習に関しても、看護学校の仲介によって自宅から近い病院で実習できる学生は、そのことで学校側の調整作業に感謝していた。

これらの結果は、遠隔教育でありながら通学距離が課題視されるという昨年度に得た知見と通底していると理解できた。2.ビデオ教材やテキスト学習など、教師と直接に対面しない学習方法に対する不満感が多く聞かれた。教師に質問する機会が保障されている点でスクーリングが支持されていたが、実際に教師に質問したと言う学生は少なかった。3.学習成果に関しては、仕事中に出会う事象を以前よりも理論的に理解できるという実感で認識している学生が多かった。中には、経験的に理解している現象を自分の言語化能力なりに表現できるようになってきたことを学習成果にあげる学生もいた。4.見学実習を経験した学生からは、観察に徹することで看護を振り返ることができたり、就業経験で培った情報検索能力を発揮することで効率良く実習できたことなどが自己評価されていた。一方、実習を未経験の学生からは漠然とした欲求や不安など焦点化しきれない認識が窺われた。5.調査段階では本制度1期生の国家試験合格率が判明していなかったが、この数字が与える影響について来年度は調査する必要があると考えられた。平成18年度は、データ分析方法を再検討し、その上でデータの分析と解釈に取り組んだ。分析方法は、当初はKJ法を用いる計画であった。KJ法で取り扱うのは顕在化した事象であるため、語り手が話すときには内容が十分に言語化されている必要があるが、本研究の協力者となった准看護師たちの語りはそうではなかった。KJ法で分析しても、結果は本研究で既に得てきた「知識を得た喜び」「学費の負担」「職場への気兼ね」など、定型化したカテゴリにとどまると予想された。そこで他の質的分析方法を検討した結果、いわゆるライフストーリー・アプローチやナラティブ・アプローチで語りを解釈するのが適当と考えられた。これらでは、「自分の歴史をどのように描いているか」「なぜその経験を語るのか」という発想でデータを読み、語りの背後にある経験世界も合わせて解釈できるからである。その結果、准看護師の学習経験はたとえば次のようなものとわかった。ある准看護師は勤務している職場で患者を護れていると思えないのだが「これが看護なのだ」と言われて何も言えないでいる。「違う」と声を上げるために看護師になろうとしている。別の准看護師は小論文で「看護とは何か」を書くことになり、教科書を何冊も調べる中で「日常生活の援助」という言葉に出会う。足浴やハーバード浴といった日常の業務が実は看護だったのだと、自分の経験と言葉で看護を定義できるようになっていく。これらに一端を見るように准看護師は長年の看護経験を自己形成の契機へと生かし、通信制での学習と統合させて意味づけていた。またそれが多様な様相を呈していた。教育課題としては、「看護研究」など、准看護師が自らの臨床経験をもとに看護や人間を探究するプログラムが欠落しており、メタレベルの職業能力の開発に関して弱点があると考えられた。
エナンチオ選択的アミド化を基軸とする多環性アルカロイドの合成研究

本研究では、「効率」「汎用性」「実用性」をキーワードとして[1]遷移金属触媒によるエナンチオ選択的アミド化反応を開発し、[2]これを基軸とした多環性アルカロイド類の合成を行った。[1]のアミド化反応はギ酸アミド誘導体の遷移金属に対する反応性を活用するものである。すなわち、まず、分子内にオレフィンを持つクロロギ酸アミドあるいはシアノギ酸アミドに対して遷移金属を作用させることで、CO-X結合の金属への酸化的付加を進行させる。生じた遷移金属種が分子内の二重結合に付加すれば、不斉中心の構築とともにラクタム環が形成できるというものである。光学活性な触媒を用いることにより、生じる不斉四級中心の立体化学を制御することができた。[2]では、こうして得られる多置換ラクタムCを鍵中間体として多環性アルカロイドvincorine、perophoramide、quebrachamineの合成研究に取り組んだ。それぞれの化合物の合成に際して、アミド化以外にも新しい合成手法の開発を行い、これらを整合性よく組み合わせることにより効率的な合成を実現することができた。