hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新第三紀以降の浅海-海浜環境における化石底生群集-その古生態と生痕ファブリック

福岡県北九州市一帯に分布する第三系芦屋層群の浅海堆積物と生痕ファブリックの観察を行い,Rosselia socialisあるいはPiscichnus waitemataによって特徴づけられる生痕化石群集を見いだした.千葉県木更津市周辺に露出する下総層群浅海堆積物の野外調査を行い,埋在ウニ類の移動摂食痕と考えられる生痕化石Bichordites monastiriensisに関するデータを収集し,広島大学で開催の日本堆積学会で講演したほか,論文として公表した.同地域の下総層群藪層の地質調査を行い,Scalichnus, Paradyctyodraなどの生物源堆積構造ならびにCaulostrepsis, Maeandropolydra, Oichnusをはじめとする生物浸食構造に関するあらたなデータを収集した.また,Caulostrepsisをはじめとした生物浸食構造の産出頻度が,浅海堆積場の古環境要因に応じて変化することを世界に先駆けて明らかにした.この結果は,現在,公表準備中である.第三系田辺層群で野外調査を行い,世界各地の浅海堆積物において,生痕化石群集の主要な構成要素である生痕化石Schaubcylindrichnus coronusの形成メカニズムを論ずる上で大きな制約を与える,きわめて保存の良い化石標本を発見した.この生痕化石に関しては,日本古生物学会(北九州市立博物館)ならびに日本地質学会(大学)において,古生態に関する当時最新の知見を講演し,参加者らと議論をおこなった.この結果は,投稿準備中である.現世波浪卓越海浜の生痕ファブリックを観察し,生痕化石Psilonichnus upsilonに同定可能なスナガニ類の巣穴形態と堆積場の微細環境との関連性を見いだした.また,波浪卓越海浜の前浜環境を特徴づける多毛類の摂食痕をわが国で初めて見いだし,論文として公表した.高知県土佐清水市に露出する中新統三崎層群の観察を行い,従来,沖浜漸移帯で形成されたと考えられてきた地層が,実際は潮汐低地システムで形成されたことを発見した.ここの生痕化石群の詳細は,現在調査中である.上総層群市宿層(更新統)は,房総半島中西部に分布する海進期の浅海に形成されたサンドリッジシステムの堆積物である.市宿層の大型トラフ型斜交層理砂岩相から発見した特徴的な内部構造を有するMacaronichnus?isp.の産状観察を行った.その他,更新統下総層群,ドイツのデボン系Taunus珪岩などの浅海性生痕化石に関するまとめを行った.・静岡市で開催された日本古生物学会例会に参加し,本研究のテーマである新生界浅海性生痕化石群集の主要な構成要素の一つである生痕化石Schaubcylindrichnus類に関する新知見を発表した.・スイス連邦のバーゼル大学で開催された第7回国際生痕ファブリックワークショップにアジア圏から唯一人参加し,上記のSchaubcylindrichnus類に関する新知見を発表した.その帰途,ドイツ連邦共和国のヴュルツブルク大学に立ち寄り,この研究結果についてF.T.Fuersich教授と議論したほか,同じく新生界浅海性生痕化石群集の主要な構成要素の一つである生痕化石Rosselia類の生痕学と分類学に関しての基礎データを収集した.・アメリカ合衆国ユタ大学のA.A.Ekdale教授とともに,Schcuibcylindrichnus類の模式地であるユタ州Book Cliffsで,この生痕化石の現地模式標本を観察し,新たな知見を得た.この結果は,熊本県御所浦町で開催された日本古生物学会年会で発表した.また,本研究テーマ遂行上の基礎データとして同教授所蔵の多数の生痕化石コレクションを観察した.・土佐清水市の中新統三崎層群浜益野層で地質調査を行い,同層が従来言われていた様に沖浜漸移帯の堆積物のみからなるわけでなく,外浜システムや潮汐低地システムも発達していたことを明らかにした.また,そこの生痕化石の観察も行い,Schaubcylindrichnus類の古生態学に関する新たな知見を得た.この結果は,現在投稿準備中である.・裏面記載の原著論文2編,著書1編を製作,公表した.福岡県北九州市一帯に分布する第三系芦屋層群の浅海堆積物と生痕ファブリックの観察を行い,Rosselia socialisあるいはPiscichnus waitemataによって特徴づけられる生痕化石群集を見いだした.千葉県木更津市周辺に露出する下総層群浅海堆積物の野外調査を行い,埋在ウニ類の移動摂食痕と考えられる生痕化石Bichordites monastiriensisに関するデータを収集し,広島大学で開催の日本堆積学会で講演したほか,論文として公表した.同地域の下総層群藪層の地質調査を行い,Scalichnus, Paradyctyodraなどの生物源堆積構造ならびにCaulostrepsis, Maeandropolydra, Oichnusをはじめとする生物浸食構造に関するあらたなデータを収集した.また,Caulostrepsisをはじめとした生物浸食構造の産出頻度が,浅海堆積場の古環境要因に応じて変化することを世界に先駆けて明らかにした.この結果は,現在,公表準備中である.第三系田辺層群で野外調査を行い,世界各地の浅海堆積物において,生痕化石群集の主要な構成要素である生痕化石Schaubcylindrichnus coronusの形成メカニズムを論ずる上で大きな制約を与える,きわめて保存の良い化石標本を発見した.この生痕化石に関しては,日本古生物学会(北九州市立博物館)ならびに日本地質学会(大学)において,古生態に関する当時最新の知見を講演し,参加者らと議論をおこなった.この結果は,投稿準備中である.

現世波浪卓越海浜の生痕ファブリックを観察し,生痕化石Psilonichnus upsilonに同定可能なスナガニ類の巣穴形態と堆積場の微細環境との関連性を見いだした.また,波浪卓越海浜の前浜環境を特徴づける多毛類の摂食痕をわが国で初めて見いだし,論文として公表した.
視覚・言語統合型人工知能システムに基づく脳情報インタフェース技術の開発

本研究の目的は、最新の人工知能システムに生体の脳情報を接続し、神経信号から高度な視覚情報の復号化を行い、電子・情報・通信機器を介して対人コミュニケーションに利用する、ブレイン・マシン・インタフェース(BMI)技術を開発することにある。研究計画では、実験動物の大脳皮質・視覚野から神経細胞の活動を記録し、画像認識ならびに言語処理を統合した深層ニューラルネットを利用することにより、神経信号から視覚体験の内容ならびに言語的意味表象を出力するインタフェース技術の開発を目指している。研究計画の最終年度にあたるH30年度は、実験動物のから記録された神経活動データを元に、動物に提示された画像を復号化する手法の改良を進めるとともに、共同研究機関からヒトの脳活動データも取得し、その言語的意味表象の解析をすすめた。具体的には、画像符号化用ユニットと画像復号化用ユニットからなる双方向型深層ニューラルネットワークを構築し、画像符号化用ユニットの高次層ニューロンの活動パターンと、実際に実験動物から記録した神経活動パターンとの間の写像関係を学習し、写像結果を画像復号化用ユニットに入力することで、神経データから実験動物の見ていた画像を高精度で復元することに成功し、学会発表を行った。また、観察画像とその言語的対応情報を学習した深層ニューラルネットを利用して、ヒトならびに実験動物の脳活動データ解析を行い、学会発表を行った。研究機関全体を通じて、画像処理ならびに言語処理を融合した深層ニューラルネットを開発し、その情報表現と生体の脳内情報表現の比較手法を確立し、神経情報を解読するインタフェースの基盤技術開発を実施した。研究計画では、実験動物の大脳皮質・視覚野から神経細胞の活動を記録し、画像認識と文章生成処理を統合した深層ニューラルネットに接続することによって、神経信号から視覚体験の内容を、テキスト化して出力するインタフェース技術の開発を目指している。初年度にあたるH28年度は、神経活動計測に用いる実験動物の行動訓練を行うとともに、視覚・言語統合型深層ニューラルネットワークの開発を行うためのプラットフォームの立ち上げをおこなった。年度末までに、実験動物の行動訓練は順調に進んでおり、深層ニューラルネットワークの開発にも一定の成果があった。具体的には、画像に含まれるさまざまな視覚概念を単語として出力するニューラルネットワークの開発を行った。これは、画像とその内容に関するキャプションが付与された画像データベースを使って、画像の特徴とキャプションで使われている単語との間のマルチラベルマッピングによって実現された。こうした実装研究の成果として、人間の視覚認知傾向のシミュレーションを行い、得られた知見に関する学会発表を行った。加えて、神経情報処理の解析に有用な新たなデータの解析手法を考案し、論文発表を行った。当初の計画通り、初年度にあたるH28年度は、実験動物の課題訓練を行った。現在3頭を訓練し終え、1頭に対し新規訓練を開始した。また、深層ニューラルネットワークの開発環境の構築を終え、自然画像に、その内容を説明したキャプションを付与したMSCOCOと呼ばれるのデータベースを使い、画像に含まれるさまざまな視覚概念を単語として出力するニューラルネットワークを実装した。さらに、自然言語処理ニューラルネットワークを加え、画像から対応するキャプションを自動生成するニューラルネットワークもすでに実装済みである。こうした実装研究の成果として、人間の視覚認知傾向をシミュレートするシステムを構築し、学会発表を行った。加えて、データの解析手法に関して論文発表を行った。実験動物から神経活動記録を行い、その情報処理の符号化法を検証し、あわせて復号化手法の開発に取り組む。特に、画像認識用の深層ニューラルネットワークの符号化法に注目し、神経情報表現の領域依存性や時間変化との対応について詳細に検討し、目的とする視覚・言語統合型人工知能システムに基づく脳情報インタフェース技術の開発に取り組む当該年度の消耗品の支出額が予定より少なかったため。次年度以降の消耗品費として支出予定である。
日本産アワノメイガ類7種の産卵抑制フェロモンの同定と比較

1.アズキノメイガOstriniascapulalis,アワノメイガO.furnacalis,ウスジロキノメイガO. latipennis,ゴボウノメイガO.zealisの4種の幼虫に人工飼料Silkmate 2M (日本農産工業製)を与え,その糞を採集した.ろ紙を産卵基材とした生物検定法を開発し,これによって糞の産卵抑制効果を調査したところ,すべての種の糞は同種のメスの産卵を抑制することがわかった.2.ゴボウノメイガの糞のアセトン粗抽出物,粗抽出物を分画して得られた,水溶性画分,中性脂肪画分,酸性脂肪画分を生物検定したところ,粗抽出物および酸性脂肪画分に産卵抑制活性が認められた.酸性脂肪画分をガスクロマトグラフ-質量分析計により分析し,化学成分の同定を行ったところ,パルミチン酸,ステアリン酸,オレイン酸,リノール酸,リノレン酸の5種の直鎖脂肪酸が多く含まれていることがわかった.これらの脂肪酸の含有率はOstriniaの種によらず,ほぼ一定であった.3.同定された5種の有機脂肪酸の標品をもちいて,ゴボウノメイガの糞中と同じ組成の混合物を作り生物検定したところ,この混合物は4種のOstriniaすべてに対して産卵抑制効果を示した.4.以上の結果より,パルミチン酸,ステアリン酸,オレイン酸,リノール酸,リノレン酸のすべて,またはその一部が産卵抑制フェロモンの本体であることが明らかとなった.5.Ostriniaの卵(卵塊)の産卵抑制効果についても調査したところ,卵が産卵抑制フェロモンを放出していることがわかった.SPME法によって卵から放出されている化学物質を探索したところ,興味深いことに,パルミチン酸,ステアリン酸,オレイン酸,リノール酸,リノレン酸の5種の直鎖脂肪酸が検出された.6.現在,同定された5種の脂肪酸の構造-活性相関について詳細に検討している.トウモロコシの重要害虫であるアワノメイガを始めとする日本産アワノメイガ類(Ostrinia属)の産卵抑制フェロモンの同定を試みた.本年度に得られた研究実績の概要は以下の通りである.1.アワノメイガOstrinia furnacalisを対象に,産卵抑制フェロモンのバイオアッセイ法の確立を試みた.25x25x25cmの網製ケージの中にメス成虫を放ち,ケージの上面に産卵基材としてプラスチック板5x5cmを置いた.卵塊が既に付着しているプラスチック板上への新たな産卵は,卵塊が付着していない対照に比べて有意に少なかった.2.上記の実験だけでは,a.卵塊が視覚的に産卵を抑制している可能性,b.卵塊上の不揮発性物質が作用している可能性を否定できない.そこで,卵塊を脱脂綿製のパッド(綿バン,白十字社製)中に埋め込んで,外面からは見ることができず,触ることもできないようにし,このパッド上への産卵を調査した.卵塊を埋め込んだ綿パッドへの産卵は,対照に比べて有意に少なかった.以上のことから,産卵を抑制するフェロモンが卵塊から発散していることは,ほぼ間違いないと考えられた.3.産卵抑制フェロモンの揮発性を調べるため,産卵当日4日経過した卵塊を用いて試験したところ,新しいものばかりではなく,数日経過した卵塊にも産卵抑制効果が認められた.産卵抑制フェロモンは,卵塊の表面にあるのではなく,発育中の卵そのものから発している可能性が示唆された.4.産卵抑制フェロモンの同定を進めるため,各種溶媒による抽出,各種クロマトグラフィーによる分画法について検討している.1.アズキノメイガOstriniascapulalis,アワノメイガO.furnacalis,ウスジロキノメイガO. latipennis,ゴボウノメイガO.zealisの4種の幼虫に人工飼料Silkmate 2M (日本農産工業製)を与え,その糞を採集した.ろ紙を産卵基材とした生物検定法を開発し,これによって糞の産卵抑制効果を調査したところ,すべての種の糞は同種のメスの産卵を抑制することがわかった.2.ゴボウノメイガの糞のアセトン粗抽出物,粗抽出物を分画して得られた,水溶性画分,中性脂肪画分,酸性脂肪画分を生物検定したところ,粗抽出物および酸性脂肪画分に産卵抑制活性が認められた.酸性脂肪画分をガスクロマトグラフ-質量分析計により分析し,化学成分の同定を行ったところ,パルミチン酸,ステアリン酸,オレイン酸,リノール酸,リノレン酸の5種の直鎖脂肪酸が多く含まれていることがわかった.これらの脂肪酸の含有率はOstriniaの種によらず,ほぼ一定であった.3.同定された5種の有機脂肪酸の標品をもちいて,ゴボウノメイガの糞中と同じ組成の混合物を作り生物検定したところ,この混合物は4種のOstriniaすべてに対して産卵抑制効果を示した.4.以上の結果より,パルミチン酸,ステアリン酸,オレイン酸,リノール酸,リノレン酸のすべて,またはその一部が産卵抑制フェロモンの本体であることが明らかとなった.5.Ostriniaの卵(卵塊)の産卵抑制効果についても調査したところ,卵が産卵抑制フェロモンを放出していることがわかった.SPME法によって卵から放出されている化学物質を探索したところ,興味深いことに,パルミチン酸,ステアリン酸,オレイン酸,リノール酸,リノレン酸の5種の直鎖脂肪酸が検出された.
ＮＭＲによる非クラマース系Pr化合物における新奇量子現象の探索

立方対称の結晶場中で非磁性基底状態を持ち、低温で強四極子秩序を示すカゴ状化合物PrTi2Al20について、磁化およびNMR測定によって詳細な温度・磁場相図を決定した。得られた相図は、磁場の方向に依存する極めて異方的な特徴を示す。磁場を結晶の[111]方向に印加した場合には、磁場の強度に依らずに温度2K以下でO20型の強四極子秩序が出現するのに対し、[001]または[110]方向に磁場を印加すると、わずか数テスラの磁場によって、四極子パラメータがO22型からO20型へ、あるいはO20型の負の値から正の値へと不連続な飛びを示す。磁場と直接結合しない非磁性基底状態にある系の電気四極子秩序がこのような強い磁場効果を示すことは、まったく予期しなかった現象である。現象論的なランダウ理論、および微視的なハミルトニアンに基づく平均場理論を用いて、この現象を説明することを試みた。その結果、隣り合うPrサイトの四極子間の相互作用が、磁場に依存する異方性を発現することが示唆された。磁場による不連続転移は、この異方的四極子相互作用と磁場によって誘起された磁気モーメントのゼーマンエネルギーとの競合によって説明できる。しかし、このような異方的相互作用が磁場によって引き起こされるメカニズムに関しては、まだ未解明であり更なる理論的研究が必要である。一方で、低磁場の四極子秩序相においては、磁化率とNMRナイトシフトの比例関係が破れることが見出された。これは四極子秩序の出現によって、伝導電子とf電子の間の混成(cーf混成)が変化することを示している。そもそも四極子秩序を引き起こす相互作用はcーf混成を通じて伝導電子によって媒介されることを考えると、この系においてはcーf混成と四極子秩序の間に強いフィードバック効果が働くことを示唆している。この結果は現在論文投稿中である。非クラマースPr化合物PrTi2Al20に関しては、「研究実績の概要」に記したように予想以上の成果が得られた。しかしこのテーマの研究に多大な時間を要したために、他のテーマ、特にパイトクロア化合物Pr2Zr2O7における量子スピンアイス状態に関する研究は殆ど進展していない。またPrTi2Al20の高圧力下の物性、特に四極子秩序が消失すると予想される10GPa付近の高圧における超電導状態を調べることも、本研究の重要な目的であるが、これについては現在までNMR用圧力セルの圧力校正など準備段階が終わったところで、本格的な測定はこれからである。この系でチタンをバナジウムで置き換えたPrV2Al20はcーf混成が更に強く、多重多極子転移や四極子近藤効果などの新規な現象が観測されている。しかしPrV2Al20に対して予備的なNMR実験を行ったところ、低温で線幅の共鳴増大が著しく、試料の不均一性が大きいことが明らかになった。PrV2Al20に関しては、純良な単結晶の育成を試みている段階である。1PrTi2Al20における磁場によって誘起される異方的四極子相互作用、およびcーf混成と四極子秩序の間のフィードバック効果は、本研究によって提起された新しい問題であるので、今後はその微視的機構の解明に向けた取り組みを工夫する。1例として低磁場のNMRとゼロ磁場NQRの結果を比較して、磁場によってf電子の電荷分布が影響を受けるかどうかを検証する。2進展が遅れているPr2Zr2O7の量子スピンアイス状態、特に[110]方向の磁場下におけるダイナミクスの解明、およびPrTi2Al20の高圧力下におけるNMR測定を本格的に推進する。3PrV2Al20の試料の質の改善を引き続き試みる。

これは四極子秩序の出現によって、伝導電子とf電子の間の混成(cーf混成)が変化することを示している。そもそも四極子秩序を引き起こす相互作用はcーf混成を通じて伝導電子によって媒介されることを考えると、この系においてはcーf混成と四極子秩序の間に強いフィードバック効果が働くことを示唆している。この結果は現在論文投稿中である。非クラマースPr化合物PrTi2Al20に関しては、「研究実績の概要」に記したように予想以上の成果が得られた。しかしこのテーマの研究に多大な時間を要したために、他のテーマ、特にパイトクロア化合物Pr2Zr2O7における量子スピンアイス状態に関する研究は殆ど進展していない。またPrTi2Al20の高圧力下の物性、特に四極子秩序が消失すると予想される10GPa付近の高圧における超電導状態を調べることも、本研究の重要な目的であるが、これについては現在までNMR用圧力セルの圧力校正など準備段階が終わったところで、本格的な測定はこれからである。この系でチタンをバナジウムで置き換えたPrV2Al20はcーf混成が更に強く、多重多極子転移や四極子近藤効果などの新規な現象が観測されている。しかしPrV2Al20に対して予備的なNMR実験を行ったところ、低温で線幅の共鳴増大が著しく、試料の不均一性が大きいことが明らかになった。PrV2Al20に関しては、純良な単結晶の育成を試みている段階である。1PrTi2Al20における磁場によって誘起される異方的四極子相互作用、およびcーf混成と四極子秩序の間のフィードバック効果は、本研究によって提起された新しい問題であるので、今後はその微視的機構の解明に向けた取り組みを工夫する。1例として低磁場のNMRとゼロ磁場NQRの結果を比較して、磁場によってf電子の電荷分布が影響を受けるかどうかを検証する。2進展が遅れているPr2Zr2O7の量子スピンアイス状態、特に[110]方向の磁場下におけるダイナミクスの解明、およびPrTi2Al20の高圧力下におけるNMR測定を本格的に推進する。3PrV2Al20の試料の質の改善を引き続き試みる。
B細胞性腫瘍に対する遺伝子免疫療法の開発

1.安全なマテリアルを作成するための準備Naked DNA法のマテリアルとしてplasmid DNAを作成し、エンドトキシン等を定量し安全性を確認した。DNAのdegradationを防ぐために糖鎖にてDNAを修飾することにより、DNAnase耐性ののマテリアルを作ることに成功した。昨年秋に完成した名古屋大学医学部・遺伝子調製室を用いてマテリアル管理をGLPレベルにて行うことを準備中である。2.非ウイルスベクターによる効率の良い遺伝子導入法の開発SFVの構造を基本構造とした新しいDNA型発現vector、pSFV3-CMV-pAを作製した。このvectorはSFV由来のreplicaseの機能を介し、哺乳動物細胞内で外来遺伝子産物を大量に発現した。従来のSFV由来の発現vectorと異なり、in vitro transcriptionによるrecombinant RNAの合成が不要で、plasmid DNAのままで遺伝子導入に用いることが可能である。導入後は一過性に大量のタンパクを産生し、その後導入細胞は死滅する。この特徴を生かした遺伝子免疫法などへの応用が検討している。3.実際の臨床に向けて、患者登録、プロトコールの作成既に患者検体を100例近く集め、遺伝子治療の適応になる患者の遺伝子配列、血清、細胞保存を開始している。臨床プロトコールの作成も進んでおり現在のVersionを研究成果報告書に添付している。私達は、初診時白血病細胞より細胞株(NAGL-1)の樹立できた患者の検体を用いて検討した。2)Hemagglutinin(HA)tag付きVH蛋白発現vectorの作製と蛋白の発現pBS-VHkatoから制限酵素SalIおよびSpeIで切り出したVH配列を、その5'側の上流に、Hemagglutinin(HA)tagをつけるために、pME-HA-CaMIVにframeを合わせて挿入しpME-HA-VHKatoを製作した。pME-HA-VHKatoをCOScellにDMRIE-Cを用いてtransfectし、その48時間後のlysateを回収。また、pSFVl-HA-VHKatoは制限酵素SpeIにてlinearizeした後、SP6RNApolymeraseでIn vitro transcriptionして得られたrecombinant RNAをCOScellに、同じくDMRIE-Cを用いてtransfectしそのlysateを得た。そのlysateを用い抗HA抗体を用いたWestern Blottingを行ない蛋白の発現を確認した。3)自己ALL細胞株NACL-1に対するCTLの誘導この研究の基礎として白血病に対する免疫を誘導できるかと言うことを検討するためにCTLの誘導を試みた。stimulatorとしてMMC処理したNAGL-1細胞,EBV transformed LCL,TNF-αにて培養したNAGL-1細胞を用いてリンパ球1X10^6を刺激した。effectorとして患者PBL、third party lymphocyteを用いた。NAGL-1細胞を用いたMLCではCTLの誘導はできなかった。TNF-αにて培養したNAGL-1細胞を用いて患者リンパ球を刺激した実験に於いて10%程度ではあるが反応が見られた。DNAのdegradationを防ぐために糖鎖にてDNAを修飾することにより、DNAase耐性ののマテリアルを作ることに成功した。従来のSFV由来の発現vectorと異なり、in vitro transcriptionによるrecombinant RNAの合成が不要で、p1asmid DNAのままで遺伝子導入に用いることが可能である。
後頭部の形態から読み解く四肢動物の首の運動機能の進化

四肢動物の後頭顆の形態進化と可動域の相互関係を明らかにし、運動様式の変遷を系統的に議論することを目的とする。四肢動物の後頭顆の主な形態である、皿型とボール型それぞれの回転軸の違いを明らかにするため、両生類・爬虫類の検体を、様々な姿勢(側屈・背屈・腹屈)で撮像した。これまでに10種の精巧な三次元骨格形態の取得に成功し、得られたデータは順次、三次元画像構築ソフト(Avizo)を用いて立体構築を行った。今後、三次元構造解析ソフト(Voxelcon)などを用いて、ボール型と皿型の後頭顆の骨格モデルを構築し、皿形とボール型、それぞれの最適可動域の比較を行う予定である。これと並行し、皿型の後頭顆と第一頸椎の形態的多様性と、後頭部関節の可動域の違いを三次元骨格モデルおよび比較解剖から解明するため、40種以上の有尾類の精巧な三次元骨格形態を取得した。得られたデータは順次立体構築を行い、現段階で30種の構築が終えられた。今後、主成分分析などを用いて、形態的多様性を定量的に示す予定である。後頭部の三次元骨格形態データは順調に取得し、三次元立体構築ソフト(Avizo)を用いた画像処理については、概ね予定通り進められている。その一方で、三次元構造解析ソフト(Voxelcon)を用いた形態解析については、ソフトウェアの習熟に時間を費やすことができず、作業が遅れ気味である。30年度の課題となっていた、三次元形態解析ソフトウェアの習熟にもう少し時間を費やす。また、昨年度得られた各有尾類の頭部と第一頸椎の形態的多様性を定量的に評価するため、主成分分析を行う予定である。さらに分担者の協力を得て、皿型とボール型の後頭顆の骨格モデルを構築し、それぞれの最適可動域の比較を行う。脊椎動物の進化史における大きな転換期の1つが陸への適応である。これに伴い様々なモデルチェンジが必要とされたが、中でも首の獲得は、頭部の可動性を確保し、その後の運動様式の多様化の基盤となる重要な形態進化である。頭部と胴体の唯一の関節である後頭顆に着目すると、初期の四肢動物の後頭顆の形態は、ボール型と皿型に二分される。後頭顆の形態の違いは、関節の可動域や回転軸の位置の違いを反映し、運動様式の進化にも大きく影響すると考えられる。本研究では、それぞれの後頭顆の機能的な特性を明らかにし、四肢動物の運動様式の変遷を系統的に議論する事を目的とする。本研究成果は、初期の四肢動物の首の形態進化と、運動様式の変遷の分岐点を辿る糸口となる。上述の目的を達成する具体的な課題として(1)皿型とボール型の後頭顆でモデルを作製し可動域の特性を検証する、(2)後頭顆の縦横比と首の筋の配置が可動性に及ぼす影響について、有尾類を例として検証する。今年度の成果:課題1の基礎データとして、両生類及び爬虫類の頭部の三次元形状情報について、μCTを用いて取得。得られたデータを立体構築した。課題2の基礎データ収集を同時進行で行い、一部の種については後頭部の解剖を行なった。予察的な段階だが、両生類の可動域は、ほぼ上下方向に限られており、側方運動には適さない。課題1、2の基礎データ(後頭顆の三次元形状の取得)を主に行なった。水分を多く含んだ両生類のCT撮像に失敗することが多く、撮り直し作業と立体構築に時間を要したため、一部のデータ取得は次年度に持ち越しとなった。その分、次年度に予定していた両生類及び爬虫類の後頭部の解剖と、首の筋の配置に関する情報収集を前倒しで行なった。本年度は、課題1の達成を目指す。四肢動物の各系統に沿って後頭顆の形態をプロットし、その形態変遷についてレビューする。これは、本研究成果を論文執筆する際の導入部分にあたる。昨年度に引き続き、課題

1、2に必要な有尾類のCTデータを収集し、随時立体構を行なう。課題1の骨格モデル(後頭顆ボール型vs皿型)を構築し、其々のモデルの可動域を求め、軟組織が付いた状態の可動域との比較を行なう。来年度末に行なわれる学会にて成果の一部を発表する予定である。30年度の課題となっていた、三次元形態解析ソフトウェアの習熟にもう少し時間を費やす。また、昨年度得られた各有尾類の頭部と第一頸椎の形態的多様性を定量的に評価するため、主成分分析を行う予定である。さらに分担者の協力を得て、皿型とボール型の後頭顆の骨格モデルを構築し、それぞれの最適可動域の比較を行う。骨格モデルを構築するためのソフト(Voxelcon)を購入する予定である。当ソフトとは80万近いため、前年度の繰り越し分と合わせて購入を計画している。30年度にPC購入を予定していたが、CT撮像費が予定額を超過し、予算が不足したため、PC購入を次年度に見送った。この繰越金と今年度予算を用いて、PCを購入する予定である。
ストレンジネスを含むハドロンの励起状態に対するクォーク反クォークペアの影響

この研究の目的は、軌道部分が励起したストレンジネスを含むクォーク系に、クォーク反クォーク対が1対付け加わった状態が混合する可能性とその影響を調べることにより、ストレンジネスを含む励起したハドロンの構造とそれを引き起こすダイナミクスに対する知見を得ることである。今年度は、Λ(1405)、および、D_<sJ>^±、X(3872)について研究を進めた。Λ(1405)については、3クォーク系とクォーク反クォーク系の散乱を考え、そこに3クォーク状態を混合させると、ピークの位置と幅の実験値を再現する事が出来、さらに散乱長についても、計算値が実験値と定性的に合致することを示した。また、クォーク模型と、バリオンを基礎粒子とした理論とを、ピークが出るメカニズムについて比較し、後者では強い核子-K中間子間の引力の為にピークが現れるのに対し、クォーク模型では、その引力が弱いために3クォーク状態がA(1405)を作る重要な要素になることを示した。X(3872)とD_<sJ>^±については、2クォーク2反クォーク系とクォーク反クォーク系の混合を考慮して状態を解いた。その結果、X(3872)では、クォーク反クォーク系の混合により、実験結果が示唆するように、アイソスピンが0の系が1の系よりも軽くなる可能性があることがわかった。また、D_<sJ>^±については、単純な2クォーク2反クォーク系およびクォーク反クォーク系の混合状態で、クォーク間に1グルーオン交換力等が作用しているという模型では、系に引力が足りず、実験で見られる軽い状態を構成するには、別のメカズムが必要であることを示唆することが出来た。この研究の目的は、軌道部分が励起したストレンジネスを含むクォーク系に、クォーク反クォークペアが1対付け加わった状態が混合する可能性とその影響を調べることにより、ストレンジネヌを含む励起したハドロンの構造とそれを引き起こすダイナミクスに対する知見を得ることである今年度は、Λ(1405)、及び、他のフレーバー8重項に対応する負パリティのバリオンと、D_<sJ>^±、X(3872)について研究を進めた。その結果、バリオンーメソンの散乱問題を、散乱状態に、軌道部分が励起したクォーク3個の状態を「連続状態に埋め込まれた極」として混合させたクォーク模型として解くと、Λ(1405)に対応する共鳴状態が、核子-K中間子系のしきい値より下に得られることが明らかにできた。また、X(3872)に正パリティを仮定し、2クォーク2反クォーク系として、バリオンと同じクォーク間相互作用を用い、確率変分法を用いて系を解き、得られた状態の性質を調べた。その結果、スピン1、アイソスピン1、カラーが8重項の状態にカラースピン相互作用からの引力が存在し、その引力のために、系が2中間子と4クォーク状態の混合状態として結合している可能性があることを明らかにした。さらに、D_<sJ>^±を2クォーク2反クォーク系として確率変分法を用いて解析し、ここでも引力のあるチャネルの存在を示し、軌道部分が励起したクォーク反クォーク系との混合等により、共鳴状態として存在しうる可能性を示唆することができた。
国際理解教育の地域展開に関する理論的・実践的研究

本研究では、地域に根ざした国際理解教育の理論的・実践的な枠組みの構築に取り組んだ。具体的には、これまでの国際理解教育において「地域」がどのように扱われてきたのかを検討するとともに、地域に根ざすことの今日的な意味・意義を理論的に究明した。その際、「地域/国家/世界」を往還するマルチスケールな見方・考え方を育成する必要性を提起するとともに、そうした資質を育成するための社会科・歴史教材の開発に取り組み、「北方交易」、「自由民権運動」、「満州移民」をテーマにした学習プログラムを開発した。本年度は、1青森県の地域素材を活用した教育実践の開発、2国際理解教育と地域の関連についての理論的探究、3青森県内の関連諸機関とのネットワーク構築に取り組んだ。1については、青森県に所在する十三湖(十三湊)を題材にした高等学校・日本史の授業開発に取り組んだ。北方交易に焦点を当て、「日本列島の北端」としてではなく「北東アジア交易の中核」という側面を重点的に掘り下げる学習プログラムを開発し、青森県立五所川原高校において検証授業を行った。その成果は、「北方史研究の成果を活用した高等学校日本史の単元開発ー1316世紀の和人・アイヌ民族の関係史を題材としてー」(『弘前大学教育学部紀要』第111号、2014年)に発表した。2については、地域社会に視点を置いて国際理解教育を方向付けようとする理論的な教育言説および教育実践を収集し、その理論的な分析・整理に取り組んでいる。その際、歴史的段階性を設定して言説の変動を検証する作業を進めており、1990年代と2000年代の国際理解教育をめぐる主張の中で「地域」がどのような位置づけを与えられ、それがいかに変質してきたかを検証している。また、「地域」に根ざして取り組まれた教育実践事例を収集し、その問題関心や内容・方法を類型化する作業に取り組んでいる。この成果は、2014年度中に研究論文として投稿する予定である。3については、国際理解教育に結び付く地域素材を探るため、関係諸機関への訪問調査を実施し、ネットワーク構築に取り組んだ。具体的には、青森県国際交流協会およびJICA青森デスクへの聞き取り調査を実施し、「地域の国際化」に向けた各種事業内容の現状と課題、学校教育との連携状況などの実態を解明に取り組んだ。その成果をもとに、学習プログラムの開発に取り組む予定である。平成24年度は、地域に根ざした国際理解教育の理論構築作業を進める一方、地域素材を活用した具体的な教材開発に取り組んだ。前者については、「地域」ないし「地方」の視座から国際理解教育を構想する今日的意義を明確化するため、戦後日本における国際理解教育の歴史的展開の分析・整理に取り組んだ。その成果の一部を、小瑶史朗「196070年代の国際理解教育と南北問題」(開発教育協議会編『開発教育』第59号、2012年)として発表した。そこでは、日本の高度経済成長に伴い、国際理解教育の中心的課題が諸外国への国際協力にシフトする一方、1950年代に萌芽した日本社会の「内なる課題」に視点を置いた国際理解教育の構想が退潮したことを明らかにした。この歴史展開に加え、1980年代以降の日本の社会状況及び国際的位置を加味しながら、「地域」ないし「地方」に立脚して国際理解教育を構想することの今日的意味を、さらに理論的に探究する予定である。一方で、北東北地域の素材を活用した国際理解教育の教材開発にも取り組んだ。その際、(1)自然環境、(2)産業、(3)歴史・文化、(4)地域課題というテーマを便宜的・仮説的に設定した。そのうえで、(3)歴史・文化に関わる学習素材として、中世北方世界における和人・アイヌ民族の交易を題材にした高校・日本史の教材開発に取り組んだ。その際、北海道・道南地域にてフィールドワークを実施し、各種資料を収集するとともに、日本史授業の開発に取り組んだ。それに基づき、青森県内の公立高校の協力を経て、研究授業を実施した。当授業では、北海道上ノ国町・勝山館遺跡の発掘成果をもとに、中世期の和人とアイヌ民族の関係を生徒たちに考えさせる中で、東北地域への「辺境」イメージや「哀れで弱い民族」としてのアイヌ民族像を問い直すことを企図した。本授業の成果は、平成25年度中に論文として発表する予定である。本年度は、国際理解教育を「地域社会」の視点から構築するための指針を理論的に探索するとともに、青森県をフィールドにした社会科・歴史学習の教材作成に取り組んだ。このうち理論的思索の成果の一部については、「教育課題と社会科教育I」(大澤克美編『教科教育シリーズ2社会科教育』一藝社、2015年)としてまとめた。そこでは、グローバル化に特徴づけられる現代社会においては、「地域・国家・世界」の諸次元が複雑に交錯する形で社会問題が構成されており、この諸次元を往還する認識形成が強く求められていることを確認した。

そして、これまでの国際理解教育ではグローバル化への対応を強調する一方で、「国家」を分析視覚から排除する傾向があったことや、「地域」が専ら活動の舞台としてのみ位置づけられてきた点を批判的に問い直したうえで、マルチ・スケールな見方を育成する社会科授業づくりの必要性を論じた。一方、青森県をフィールドにした教材作成については、「地域・国家・世界」を繋ぐ視点を確保しながら、1中世北方交易、2近代期の自由民権運動、3満州移民を題材にした教材案の開発を行った。このうち、1については、「北方史研究の成果を活用した高等学校日本史の単元開発ー1316世紀の和人・アイヌ民族の関係史を題材としてー」(『弘前大学教育学部紀要』第111号、2014年)として発表し、2および3については、青森県社会科研究会の場で報告した。社会科教育当初の計画通り、具体的な学習プログラムの開発に取り組み、その成果を教育実践を通じた検証にかけ、研究論文として報告することが出来た。また理論的整理の基礎となる資料やデータ(実践事例)の収集も順調に進んでおり、地域内のネットワーク構築も進めることができた。本研究は、青森県ないし北東北の地域素材を活用した国際理解教育の教材開発を目指すものであるが、当初、教材開発は23年目の課題としていた。しかし、青森県内の学校教育関係者から研究協力を得ることができ、1年目に実施することが可能となった。今後は以下の2点を柱に、研究を継続的に推進していく。一つは、異なる地域素材を活用した国際理解教育の授業開発である。すでに、「十三湖」を題材にした高等学校・歴史学習の授業開発に取り組んだが、次に歴史から現代に焦点を移して授業開発に取り組む予定である。その際、「国際観光」や「農産物の輸出」、「世界遺産(白神山地)」の教材開発を予定しており、可能であれば小・中学校を対象にする予定である。もうひとつは、上記の授業開発の指針となる理論的視座を明確化することである。そのために、「地域」に視点を置いて国際理解教育を方向付けようとする理論的言説の分析と、具体的な教育実践事例の分析を継続的に進め、なぜ「地域」に立脚しなければならないのか、どのような素材をどのような視点から教材化すればよいのかについて理論的に解明する予定である。第2年次は、歴史・文化以外のテーマで教材開発を目指していく。その際、他地域の事例を収集しつつ、その北東北地域への応用可能性を探っていく。現在のところ、「自然環境」にかかわる学習素材として「雪」、「産業」に関わる素材として「リンゴとその輸出」、「地域課題」に関わる学習素材として「三沢米軍基地」ないし「原発・エネルギー問題」の教材開発を進める予定である。この具体的な教材開発と並行して、地域に立脚した国際理解教育の理論構築作業をさらに進めていく。グローバリゼーションのもとで「地方」ないし北東北地域がいかなる変容を強いられているかを探りつつ、これまでの都市圏を中心とした国際理解教育の枠組みのどこを、どのように再構築すればよいかを、理論的に検討していく。2年次に当たる平成25年度は、主として、(1)先行する教育事例を調査・収集のための旅費、(2)理論構築作業に際しての文献費、(3)教材開発のためのフィールドワーク費の3点に研究費を当てていく。
靭性に優れたミクロ組織の歯科鋳造用金-パラジウム-銀合金の創製

種々の熱処理を施し、歯科用金-パラジウム-銀合金のミクロ組織を系統的に変化させたときの機械的性質、特に疲労強度を測定し、ミクロ組織中のα_1相,β相と疲労強度との関係について検討した。(1)本合金の溶体化水冷材の疲労強度は低サイクル疲労寿命領域では溶体化温度が高い程、α_2相の固溶強化が増大するため、疲労強度は増大する傾向にある。一方、高サイクル疲労寿命領域では溶体化温度が低い程β相の析出が増大し、このβ相の転位拘束によりひずみの局所集中が生じるために疲労強度が増大した。しかし、β相の析出は高サイクル疲労寿命領域ではβ相が疲労亀裂の発生および進展サイトとなるため著しく低下する。(2)α_1相の体積率を大きくすると繰り返し荷重により、α_1相自体が加工硬化する。この加工硬化作用が局所ひずみの緩和効果に大きく寄与し、その結果高サイクル疲労寿命領域の疲労強度を向上させることが判明した。従って、疲労強度の絶対値を向上させるにはα_1相とβ相の体積率の最適量を正確に決定することが必要であることが判明した。金パラジウム銀合金は歯科修復用鋳造用合金として多用されている。しかし本合金はしばしば破壊することがあり靭性に問題がある。この靭性は析出β相に影響されることが判明している。本研究はこの種合金のミクロ組成を系統的に変化させたときの破壊靭性値を測定し、新合金創製のための基礎データとして破壊靭性値に及ぼす析出β相の影響について検討した。同一寸法のβ相が析出させた場合、析出β相の体積率の増大に伴って破壊靭性値が低下した。一方、析出β相の体積率が同一である場合析出相の直径が小さいほど破壊靭性値は減少する傾向を示した。これはβ相の析出量が増大するとともにマトリックスである_<α2>相の変形の拘束度が増し、亀裂先端の塑性変形量が低下するためであることが判明した。また、析出β相の寸法が大きくなると塑性変形を担う析出β粒子間のマトリックスの幅が大きくなるので塑性変形量が増大し、臨界亀裂先端開口度値が増大するため破壊靭性値を向上させると推察される。
神経変性疾患に代表される異常タンパク質の蓄積に起因する疾病の予防

異常タンパク質の蓄積による疾患はいくつか知られており、高齢化社会を迎えた日本ではその疾患の予防が大きな課題となっている。この予防法についての基礎研究を行うため、本研究では糖尿病モデルマウスのAkitaマウスを用いた。Akitaマウスはインスリンタンパク質のアミノ酸変異により、膵β細胞内で異常インスリンタンパク質が蓄積し、膵β細胞死を引き起こし、糖尿病を発症する。このAkitaマウスの膵β細胞を用い、mRNAの発現を解析したところ、新規A14タンパク質が高発現していることが分かった。そこで、このタンパク質が異常タンパク質と何らかの作用を持つことを仮定し、機能解析を行った。まず、A14タンパク質が、小胞体にストレスをかけることで発現が誘導さる小胞体局在タンパク質であることを確認した。このことより、A14タンパク質が小胞体ストレスに応答し、小胞体内で機能することが示唆された。また、northern blottingにより、A14タンパク質のmRNAの組織別、発生段階別での発現を調べると、タンパク質の分泌の盛んな組織や、発生段階の初期に多いことを確認した。また、免疫組織染色を行い、内在性のA14タンパク質の発現を確認した。この結果は、mRNAレベルでの実験結果と一致した。このことより、A14タンパク質が組織特異的に発現することが示唆された。また、A14タンパク質と相互作用するタンパク質を探索するため、HEK293細胞にFLAGタグのついたA14タンパク質を強制発現させ、免疫沈降法で共沈降してくるタンパク質を同定した。この結果、いくつかの興味深い小胞体タンパク質とA14タンパク質の共沈降が見られた。今後はこれらの小胞体タンパク質とA14タンパク質がどのように相互作用しているのかを確認することで、A14タンパク質の機能を明らかにすることが可能である。これより、将来的には、異常タンパク質の蓄積による疾患の予防法に有効であると考える。
肝移植における移植片障害の簡便な定量的計測法の確立に関する実験的検討

肝移植における冷保存は移植片に対し、内皮細胞障害や肝細胞障害を来たすことが知られ、これらの障害が移植後の肝障害の原因になり、ひいてはgraft lossにつながることが報告されている。冷保存肝障害の迅速な定量法の確立、および、近年、臓器障害の要因として注目される血小板活性化因子(platelet activating factor;以下、PAF)の肝移植における意義について検討することを本奨励研究の目的とし、以下のような成果を得た。2.肝移植術中のPAFの変動生体部分肝移植術中において、PAFは門脈再潅流直後に有意に上昇し、術後肝障害との関連性が示唆された。本論文はClinical Transplantationにacceptされた。3.PAFと冷保存肝障害との関連についての実験的検討ラットを用いた実験において、PAFが冷保存肝に及ぼす障害機序を検討した結果、PAFは内皮細胞よりも肝実質細胞を主に障害することが示された。本論文はBritish Jounal of Surgeryに投稿中である。
乾癬患者角化細胞および唾液中の分泌因子おやび分泌型IgAの推状(2)についての研究

乾癬の病態における重要な徴候であるケブネル現象の発生機序において、SCの内因性抗炎症性因子としての関与を推定した。FACSによる検討で、IFN-gammaは培養角化細胞上にICAM-1やFLA-DRの発現を誘導するが、100mMのSCはこれらの発現を強く抑制した。この効果は分泌型IgAには認められなかった。さらにSCはIFN-gammaの刺激にともない表皮細胞上に容量依存性に発現が誘導された。このSCの発現は、10uMのpropranololやH-7を添加することにより抑制され、propranololはIFN-gamma添加に伴うICAM-1の発現を遷延させた。以上より、SCが表皮細胞により産生され、IFN-gammaに対して拮抗的に作用する内因性の抗炎症性因子として乾癬の発症に深く関与していると考えた。
ピロリ菌除菌療法における腸内エコシステム破綻のメカニズムと制御

胃癌発症予防を目的としたピロリ菌除菌において、より効果が期待される15-20歳の青少年期の除菌が推奨されているが、同世代のピロリ菌感染者における腸内細菌叢及び除菌による腸内細菌叢への影響については未知の部分が多く、下痢等の除菌による副作用に対する安全性も確立されていない。また、同世代におけるピロリ菌感染者の胃炎の実態についての検討は十分になされていない。今回、大学新入生におけるピロリ菌感染者の糞便を採取し、腸内細菌叢を未感染者と比較するとともに、感染者において除菌前後の変化を比較する。併せて青少年期ピロリ菌感染者の内視鏡的および組織学的胃炎の実態を明らかにする。
不規則で大きな場の変動による局所不均一凝固組織形成の解明

連鋳鋳片の典型的凝固欠陥は、凝固関連技術の発達により現在はほぼ抑制可能となっている。しかし、局所的な中心偏析やブリッジングなどに起因する低頻度凝固欠陥の予測・制御方法はもとより、その成因理解もさほど進んでいない。連鋳鋳片の低頻度凝固欠陥生成には、溶鋼流動、バルジング、湯面変動などが複雑に作用しており、これらの要因を個別に評価することはきわめて困難である。そこで本研究では、低頻度凝固欠陥は不規則で大きな場の変動に起因するとの仮定の下に、多数の条件下で数値解析を行い、低頻度凝固欠陥の成因を解明することを目的とした。本年度には、厚み100mm、200mmの鋳片が鋳造速度1m/minで鋳造される状況を想定し、鋳片厚の1/4あるいは3/4が凝固した時点(2条件)で、溶鋼凝固潜熱にして0.020.2の熱量変動(10条件)が生じた際について、熱変動発生領域幅を10mm180mm変え、合計400条件についての解析を行った。解析結果より、熱変動発生部における凝固遅れをパラメータとし形成凝固組織の不均一度を定義し、熱変動量-熱変動領域幅を軸とした平面状に不均一度を整理した。この単純な整理では、熱変動量の増加、熱変動領域幅の減少につれ著しく凝固不均一度が増大する結果となった。そこで、熱変動量およびその領域幅の出現頻度は統計力学的確率により与えられるとし、各状態に指数関数分布確率を乗じることによる不均一度の確率分布を求めた。その結果、低い熱変動量によって発生領域幅が小さければ大きな不均一度となることが示された。これらは、学振製鋼19委員会における討議の結果、現場の経験とも一致するところも多く、今後も検討すべき課題と認識された。しかし、局所的な中心偏析やブリッジングなどに起因すると考えられる低頻度凝固欠陥の予測・制御方法はもとより、その成因理解も工業的重要性にも関わらずさほど進んでいない。そこで本研究では、「低頻度凝固欠陥は不規則で大きな場の変動に起因する」との仮定の下に、さまざまな条件下で数値解析を行い、そのデータを統計的に処理することにより低頻度凝固欠陥の成因を解明することを目的とした。本年度は、厚み200mmの鋳片が鋳造速度約1m/minで鋳造されている状況を想定し、鋳片厚の1/2から2/3凝固した時点で溶鋼加熱度換算010°C以下の熱量変動が生じた場合の不均一凝固組織形成を、新たに作成したエンタルピー法による凝固解析プログラムにより解析した。ここでは、凝固前面の液相領域にさまざまな熱量変動が数mmから10数cmの範囲に分布で生じた際の凝固不均一度(凝固面最前部と最後部の差)を各条件について求めた。その結果、熱量変動が増加し、分布範囲の減少につれ著しく凝固不均一度が増大することが示された。ただ、これらはある程度自明なことであり、低頻度凝固欠陥の生成に直接結びつくものではない。すなわち、熱量変動の出現頻度は熱量増加とともに減少し、変動範囲について狭い範囲の変動が生じる確率は低くなる。このような出現確率を上記解析結果に乗じ、不均一凝固度の出現確率分布を求めた。その結果、上記の個別解析結果と異なり、比較的低熱量変動によっても不均一凝固度の変化が生じる可能性が示された。
教育と職業の日本的特徴に関する実証的研究

本研究は複数の社会調査データを用い、学校教育と職業との関係について客観的側面と主観的側面の両方に焦点をあてた検討を行った。その結果、(1)高学歴化が生じたにもかかわらず、学歴と職業の関連は弱まらず学歴の地位配分機能は安定していること、(2)人々の意識においては、専門学校卒で学校教育が「仕事で役に立った」と「専門的知識が身についた」への評価が高い一方、大卒者において「幅広い見方・考え方」を獲得したと認識する者が多く、この意識差は学生生活歴の違いを反映していること、さらに(3)社会階層は多次元の構造を持ち、家族の保有資本量と構成が次世代の子どもの教育にも影響していることなどが明らかとなった。本研究の目的は,複数の大規模社会調査データを活用し,教育と職業との関係および関連メカニズムについて,客観的・主観的観点からその実態を明らかにすることである。初年度である平成27年度の研究計画は,(1)教育と職業・所得に関する国内外の先行研究の収集・整理,および(2)既存のデータを用いた教育と職業に関する基礎的分析・予備的検討,などであった。こうした計画のもと,教育と職業・所得に関する研究を収集・整理を継続的に進めるとともに,既存データの基礎分析を行った。具体的には,1955年から2005年までの「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」データを用いて,教育と職業の関連を長期的な視点から調べた。その結果,教育と職業の関係は比較的安定していることが明らかとなった。また,「教育・社会階層・社会移動全国調査」を用いた教育と職業の主観的関連についての検討からは,最終学歴によって学校教育の意義に対する評価が異なること,そうした評価の違いには学生生活歴に対する認識が大きく関与していることが分かった。そのほか,高校生とその母親を対象とした調査(「高校生と母親調査,2012」)から,学校生活感や将来の職業の見通しが大学進学の選択にどのようにつながっているかを分析した。結果,「学校不適応」な大学進学層は将来の職業的地位を見据えて大学に進学する傾向が弱いこと,などが示された。また,ジェンダーに関する検討としてOECD「生徒の学習到達度調査(PISA)」の分析を行った。これらの結果をもとに,日本教育社会学会や研究会での報告を行うとともに,論文の執筆を進めた。学会での報告やそれを踏まえたうえでの論文執筆・発表などを行っており,概ね当初の計画通り進んでいると考える。今年度の研究成果は次のようなものである。まず,教育と職業・所得に関する先行研究を継続的に検討するとともに,1955年から最新の2015年までの「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」データを用いて,教育と職業・所得との関連を分析した。その結果,高学歴化の進行にもかかわらず,学歴と初職との関係はあまり変化していないこと,個人年収は50歳代に向けて学歴間格差が大きくなること,などが明らかとなった。またこれら複数の変数によって,社会階層構造を検討した結果,現役世代では4つ程度のグループに,高齢世代においては3つのグループに区分できることなどが確認された。次に,高校生とその母親を対象とした調査(「高校生と母親調査,2012」)から,高校生の子どもを持つ親の階層構造の分析を行った。親の学歴と職業を中心に,世帯年収や文化的資源などを加え家族の階層構造を区別した結果,家族の階層は経済資本と文化資本の量だけでなく,資本構成によっても分化していることが分かった。具体的には,経済資本と文化資本の両方を豊富に持つ層と持たない層に加え,一方の所有量が多いが他方は少ない2つの非対称な階層,および中間層の存在が確認された。また,高校生の進路希望にもこうした社会階層構造の多次元性が反映されていることが確認された。さらに,家庭の経済状態による進路選択の格差について,「学校生活と将来に関する親子継続調査(JLPS-J)」をもとに,経済的要因に関する「親子の非対称性」に着目した分析を行った。具体的には,教育費負担意識などにおいて母親と子どもの認識差が大きく,また家庭の経済状態が進路希望に与える影響についても,親子間でそのメカニズムが異なる可能性が示唆された。これらの結果をもとに,日本社会学会,日本教育社会学会および関連する研究会での報告を行うとともに,論文の執筆を進めた。まず,教育と職業に関する先行研究をまとめるとともに,複数のデータから多面的な検討を行った。1つは「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」データを用いて,教育と職業との関連について長期的な視点から分析した。その結果,(1)大卒者の職業構成は比較的安定しているものの,職業キャリアの中盤で管理職への到達が困難化していること,(2)高卒者の職業構成の変化は大きく事務職が減少しブルーカラー職に集中していること,(3)全体的には学歴間の相対的格差は安定して維持されていること,が明らかとなった。もう1つは「平成24年就業構造基本調査」を用い,職業小分類レベルで近年の学歴と職業の関係を探索的に検討した。その結果,(1)職業大分類レベル内部でも多様性がみられること,(2)専門・技術職内部においては若年層ほど医療系の専門・技術職についていること,などが確認された。次に,教育機会の格差について,複数の観点から検討を行った。