hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経免疫応答の画像診断-新規PBRリガンドによるアプローチと多角的検証

昨年行った末梢性ベンゾジアゼピン受容体(PBR)/輸送蛋白(18kDa)(TSPO)リガンドと動物PETによる検討では、ラット脳傷害モデルにおいて、ミクログリアの性状変化を引き起こすためにLPSを腹腔内に投与した群と投与しない群について、24時間後各々PETを撮像し比較した。しかし、ラット脳傷害モデルを同様の手技で作成しても傷害の程度に個体差があるため、異なるラットの2群間の比較ではLPSによるミクログリアの活性化/毒性転換の増幅によるPBR/TSPO PETの変化を有意な差として検出できないという問題点があった。今年度は、ラット脳障害モデルにおいてLPSを腹腔内投与数時間後に神経障害の原因となるミクログリアの毒性転換をPBR/TSPO PETで捕らえられるか検討し,これまで行ってきたミクログリアの活性化、毒性転換の客観的なバイオマーカーとしてのPBR/TSPO PETの意義を検討した。ラット右側線条体に6-OHDA注入し、脳傷害モデルを作製した。4日後、1回目のPBR/TSPO PET(18F-EPPA PET)を撮像し、LPSあるいは生食を腹腔内に投与4時間後、2回目のPBR/TSPO PET(18F-FEPPA PET)を撮像した。コントロールの1回目PETでは線条体の集積はLPS群と生食群で有意差を認めなかった。しかしながら2回目PETでは線条体の集積はLPS群とは生食群よりも有意に高かった。LPS群、生食群伴に傷害側の活性化ミクログリア細胞が多く観察され、LPS群の方が細胞質の大きいミクログリアが多かった。炎症性サイトカイン(TNFα、IL-1β)の発現はLPS群の方が生食群より大きかった。これらの結果から、各々のモデルラットの測定値をコントロールとして測定することにより、LPS投与数時間後にミクログリアの毒性転換をPBR/TSPO PETで捕らえられることが示唆された。
導電性マイクロコイル状金属窒化物ファイバーの気相合成と電磁波吸収特性

種々の金属窒素化物マイクロコイル/マイクロチューブ合成し、その合成条件・微細構造の検討、特性評価を行った。A)カーボンコイルのチタナイジング/窒化同時処理によるTiNコイルの合成:カーボンコイルをTiCl_4 +N_2 +H_2雰囲気中、800-1200°Cで処理して、TiNマイクロコイルを得た。800°Cでは、長時間の反応でも、コイルの芯まで完全にTiN化できなかったが、l000 °Cでは、芯まで完全にTiN化された。XRD.TEM観察からは中間生成物としてTiC相の生成は観察されず、カーボンのTiC化と同時にTiN化がおこるもの考えられた。原料として、非常に緻密に巻いたカーボンコイルを原料にすると、コイル形態は消失し、マイクロパイプ状のTiNが得られた。B)TiCマイクロコイルの窒化処理によるTiNの合成:カーボンコイルをTiCl_4 +H_2雰囲気中で処理してTiCマイクロコイルを合成し、これをN_2雰囲気中、1000-1200°Cで処理してTiN化した(二段処理法)。反応温度、時間に依存して、TiC相は次第にTiN相へ変化し、最終的に芯まで完全にTiNに変化した。C)その他の金属窒化物コイル:NbN,TaNについて、直接・同時メタライジング/窒化処理法により合成した。いずれの場合の、固体内拡散律速でカーボンコイルは完全にNbN.TaNに変化した。この際、原料コイルの形態はほとんど変化しなかった。D)特性:金属窒化物コイルの比表面積は20-30m^2/g、バルク電気抵抗値は0.1-0.01Ωcm、電磁波吸収率は90%(800-900KHz)のオーダーであった。(a)原料カーボンコイルの合成:Ni粉末触媒を用い、アセチレン+H_2チオフェン混合ガスを熱分解してカーボンコイルを合成した。コイル径:1-10μm,コイルピッチ:0.1-0.5μm,コイル長さ:1-10mmのコイルが得られた。(b)マイクロコイル状およびマイクロチューブ状のTiNファイバーの合成:次の二つの方法による合成を試みた。(I)間接合成法:カーボンコイルの気相チタナイジングにより得られたTiCコイルを、N_2+H_2雰囲気中1200°Cで熱処理した。反応時間と共にTiCのXRDピークは小さくなり、3時間後では全く観察されなかった。すなわち、TiCのCが高温の窒素雰囲気下でNと置換しTiNが生成した。この際、そのコイル形態はほとんど変化しなかった。反応条件を制御することにより、TiCコイル表面の一部だけ、あるいは芯まで完全にTiN化させることができた。(II)直接合成法:カーボンコイルを直接TiCl_4 +H_2 +N_2雰囲気中、1000-1500°Cで処理した。いずれに反応温度・時間でもTiCのピークは全く観察されず、TiNのピークのみが観察された。すなわち、カーボンコイルはTiCを経由してTiN化されるのではなく、直接同時メタライジング/窒化反応が進行するものと考えられる。反応条件を制御することにより、カーボンコイルの芯まで完全にTiN化できた。(c)その他の金属窒化物コイルの合成:TiNコイルの場合と同様に、TaNおよびNbNコイルの合成を行った。

(d)電磁波吸収特性:1-1,000MHzの範囲でのTiNコイルの電磁波吸収特性は、TiCあるいはTiNコーティングすることにより若干向上した。種々の金属窒素化物マイクロコイル/マイクロチューブ合成し、その合成条件・微細構造の検討、特性評価を行った。A)カーボンコイルのチタナイジング/窒化同時処理によるTiNコイルの合成:カーボンコイルをTiCl_4 +N_2 +H_2雰囲気中、800-1200°Cで処理して、TiNマイクロコイルを得た。800°Cでは、長時間の反応でも、コイルの芯まで完全にTiN化できなかったが、1000°Cでは、芯まで完全にTiN化された。XRD,TEM観察からは中間生成物としてTiC相の生成は観察されず、カーボンのTiC化と同時にTiN化がおこるもの考えられた。原料として、非常に緻密に巻いたカーボンコイルを原料にすると、コイル形態は消失し、マイクロパイプ状のTiNが得られた。B)TiCマイクロコイルの窒化処理によるTiNの合成:カーボンコイルをTiCl_4 +H_2雰囲気中で処理してTiCマイクロコイルを合成し、これをN_2雰囲気中、1000-1200°Cで処理してTiN化した(二段処理法)。反応温度、時間に依存して、TiC相は次第にTiN相へ変化し、最終的に芯まで完全にTiNに変化した。C)その他の金属窒化物コイル: NbN,TaNについて、直接・同時メタライジング/窒化処理法により合成した。いずれの場合の、固体内拡散律速でカーボンコイルは完全にNbN,TaNに変化した。この際、原料コイルの形態はほとんど変化しなかった。D)特性:金属窒化物コイルの比表面積は20-30m^2/g、バルク電気抵抗値は0.1-0.01Ωcm、電磁波吸収率は90%(800-900KHz)のオーダーであった。
精漿による子宮機能調節作用を利用した受胎促進技術の開発

本研究は以下の4項目を目的として実施したものであり、それぞれについていて以下の結果を得た。1.精漿蛋白質の同定と治療プロトコール開発:精漿中の有効成分は前年度までに同定を終えているが、最終年度は活性を含む蛋白分画中の未同定スポットを検索し同定した。また、同定した蛋白を抽出し、投与量、経路、時期を含む投与プロトコールをけんとうし、合わせて蛋白の保管条件による活性の変化についても検討した。2.精漿による上皮成長因子(EGF)発現正常化の機序解明:精漿蛋白により子宮でのEGF発現が正常化する機序を解明するために、精漿投与後に骨盤腔内のリンパ節および血中リンパ球でのサイトカイン発現を調べて、精漿投与によりリンパ節でのサイトカイン発現の変化がみられることを示した。その変化はまず骨盤腔内で、その後時間とともに全身のリンパ節に波及し、その過程で血中の白血球にも変化が見られることが分かった。培養リンパ球に対する直接的な精漿蛋白の感作はこの現象を再現しなかったため、膣内に投与した精漿蛋白は膣あるいはリンパ節に対する作用を介して血中リンパ球への効果を発現するものと考えられた。3.肥満牛におけるEGF発現異常と牛の代謝状態の関係を検討し、EGF発現異常と糖負荷への反応性低下および血中テストステロン濃度増加とが関連することを示した。しかし、テストステロン濃度の増加が見られたEGF濃度の正常な肥満牛に糖負荷を繰り返してもEGFの異常は起こらなかったことから、この2つの因子ではこの病態を説明できないことが分かった。4.子宮でのEGF発現異常による不妊症の経済的損失とその治療による経済効果を試算してモデル農場による本異常の治療効果がもたらす経済効果を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。乳牛の受胎率低下の原因となっている子宮での上皮成長因子(Epidermal growth factor, EGF)の発現異常に対する対策を検討するため以下の4項目について検討した。1.子宮でのEGF発現増強活性を有する精漿蛋白質の同定:精漿のEGF正常化作用に関わる蛋白質の解析を行い、電気泳動法によって分離した同作用を有する蛋白質フラクション中の4個の蛋白質スポットについて質量分析装置により蛋白質の同定を試みた。2個の蛋白質スポットについては同定できたが、残り2個の蛋白質スポットについてはデータベースに該当がなく同定に至らなかった。また、アミノ酸分析においても該当する蛋白質はなく、新種の蛋白質であることが分かった。現在、確認作業を継続中である。2.精漿の作用機序解明:腟内に投与した精漿が子宮でのEGF発現を正常化する機序を明らかにするため、腟からのリンパ経路を解析し、腟の各部位からのリンパ流路を明らかにした。また、生体において一部のリンパ系路からリンパ液を回収し、精漿投与による免疫系細胞およびサイトカイン発現を解析する実験系を開発した。3.EGF発現異常および正常か処置への抵抗性に関わる内分泌および代謝因子の解析:ホルモン製剤あるいは精漿を用いる治療処置に対して抵抗性を示す過肥牛において、抵抗性発現の機序を明らかにする研究を実施した。まず、治療に対する抵抗性と関連する因子を探る目的で、糖代謝の状態および肥満と関連することが示唆されている内分泌因子について肥満および治療抵抗性との関連を調べた。その結果、治療抵抗性を示す過肥牛ではテストステロン濃度の基底値が高く、糖負荷試験により耐糖能の低下傾向がみられた。4.EGF発現異常とその対策の経済効果の試算:EGF発現異常とその対策の経済効果を試算するためのデータを収集し、仮の基準による試算結果を公表した。当初設定した4項目の実施計画について、3項目については当初の予定通りあるいは予定以上の進捗状況であるが、2番目の項目については当初の予定に比べ進展が遅れている。進行が遅れている2番目の項目については、実験系のセットアップにおける技術的な問題が原因であり、現在は得られた材料が解析に使用可能かどうかについて検証を行っているところである。1.子宮でのEGF発現増強活性を有する精漿蛋白質の同定:目標とした同定を完了して、新種の蛋白質についてはその性状を検討する段階に進んでいる。また、平成29年年度までの2年間をかけて実施する予定であった、蛋白質の活性を確認する研究も進んでおり当初の計画を上回る進捗状況である。2.精漿の作用機序解明:リンパ節へのカニュレーションに関わる技術的な問題により、実験系の開発に時間を要し、生体での精漿投与に伴うリアルタイムでの影響の評価については、解析に必要な十分なデータが得られていない。3.EGF発現異常および正常か処置への抵抗性に関わる内分泌および代謝因子の解析:過肥牛の不妊と関わることが示唆されている項目の中で、子宮でのEGF発現異常に関わる項目を血中テストステロン濃度の上昇および耐糖能の低下に絞り込むことができており、当初の計画以上に進展している。4.EGF発現異常とその対策の経済効果の試算:データの得られた農家戸数は少ないが、得られたデータを基に試算を行うモデルを開発しており、当初の計画以上に進展している。

また、同定した蛋白を抽出し、投与量、経路、時期を含む投与プロトコールをけんとうし、合わせて蛋白の保管条件による活性の変化についても検討した。2.精漿による上皮成長因子(EGF)発現正常化の機序解明:精漿蛋白により子宮でのEGF発現が正常化する機序を解明するために、精漿投与後に骨盤腔内のリンパ節および血中リンパ球でのサイトカイン発現を調べて、精漿投与によりリンパ節でのサイトカイン発現の変化がみられることを示した。その変化はまず骨盤腔内で、その後時間とともに全身のリンパ節に波及し、その過程で血中の白血球にも変化が見られることが分かった。培養リンパ球に対する直接的な精漿蛋白の感作はこの現象を再現しなかったため、膣内に投与した精漿蛋白は膣あるいはリンパ節に対する作用を介して血中リンパ球への効果を発現するものと考えられた。3.肥満牛におけるEGF発現異常と牛の代謝状態の関係を検討し、EGF発現異常と糖負荷への反応性低下および血中テストステロン濃度増加とが関連することを示した。しかし、テストステロン濃度の増加が見られたEGF濃度の正常な肥満牛に糖負荷を繰り返してもEGFの異常は起こらなかったことから、この2つの因子ではこの病態を説明できないことが分かった。4.子宮でのEGF発現異常による不妊症の経済的損失とその治療による経済効果を試算してモデル農場による本異常の治療効果がもたらす経済効果を明らかにした。研究は概ね予定どおり進捗しており、経済効果の試算については既にH30年度実施予定分についても終了している。1.精漿蛋白質の同定と組み換え蛋白質による治療試験:精漿蛋白質についてはオオステオポンチンおよびその類似蛋白質に子宮機能調節作用のあることを明らかにした。これを基に組み換え蛋白質の作製を進めている。オステオポンチンについては、治療試験の準備として、投与プロトコール(用量、濃度、基剤、保存性など)について検討し、予備試験用プロトコールを決定し、小規模での実施によりプロトコールの実用性について検討したところ、投与量、投与方法については問題ないが、凍結試料の配付には制約が多く伴うため、試験実施に際しては凍結乾燥などの処理を実施する必要のあることが分かった。2.EGF異常に関する病態の解析:EGF濃度異常の関する病態の解析のうち、肥満(BCS> 4)および高アンドロジェン血症とEGF発現異常との間には密接な関係があり、これらの病態が解消されると、EGF濃度異常に対する治療処置に反応性となり、受胎性を回復するようになることが確認された。また、この状態に暑熱ストレスが加わることで、EGF発現異常の発生頻度の高まることも明らかになった。また、暑熱の影響は相対的なものであり、北海道地区においても夏期には暑熱の影響を受けてEGF異常の頻度が増加することが分かった。これには、牛の暑熱に対する生理学的な耐性がかかわっており、外気温および湿度によらず、牛の直腸温などのような個体の状態が反映されることが示唆された。3.経済効果の試算:経済効果については、経営状態を把握する試算モデルを明らかにし、これをブラッシュアップする作業を実施した。汎用性を重視した基本的な試算方法に、より詳細な疾病情報を追加して新たな試算結果を得た。
ホログラフィーによる中枢神経疾患の診断

文部省科学研究費の助成を得て,ホログラフィーの脳神経外科領域への導入の研究を以下に延べる如く促進させる事が出来た.1.Multi-Tomogram holography(MTHLG)によるMRI診断の向上の研究,これは吾々の従来のX-線CTの三次元再生の技術をMRCTに応用検討したもので,主として61年度のプロジェクトとしてまとめ論文発表する事も出来た.対象疾患を脳腫瘍にしぼって自験例の中より研究目的に適うる例を選んでそのMRCTを三次元再生した.脳下垂体腺腫,小脳髄芳腫および視床下部胚細胞腫で,脳蓋底あるいは脳深部と周囲との立体関係が客観的に観察がより望ましい症例であった.原理および技法は診文に記述した通りで10枚の一連のMRI像を一つのHLGにまとめた.光線はアーチファクト避けてArgonレーザーを用いた. MRCTを三次元的に観察出来る事を確認したが, MR像は脳構築が期待以上に詳細に出るので,至適な条件を原画をとる段階で工夫する事が今後の課題でもあり,又,論文発表時のHLG再生の写真は,研究方向とは逆行するステレオ写真を利用せざるを得なかったが,えも今後の問題である.2.Cylindrcal multiplex holography(MPHLG)は62年度に研究した.従来吾々の試みたholographic stereographyを回転式cine angiographyで既に得られた巨大脳動脈瘤の血管撮影の一連のものをMPHLGでまとめた.約1/3°の角度をつけて連続して造影された原画の各々を巾0.5mmのstripeにして一連の写真を円柱フィルムに収録し,白色光再生した.従来のステレオ撮影より更に自然に立体視および動的観察が出来る事を確認した.1のCT像2のcine-angiographyのHLG化により,より客観的な診断が出来,治療の向上に繁ると思う.文部省科学研究費の助成を得て,ホログラフィーの脳神経外科領域への導入の研究を以下に延べる如く促進させる事が出来た.1.Multi-Tomogram holography(MTHLG)によるMRI診断の向上の研究,これは吾々の従来のX-線CTの三次元再生の技術をMRCTに応用検討したもので,主として61年度のプロジェクトとしてまとめ論文発表する事も出来た.対象疾患を脳腫瘍にしぼって自験例の中より研究目的に適うる例を選んでそのMRCTを三次元再生した.脳下垂体腺腫,小脳髄芳腫および視床下部胚細胞腫で,脳蓋底あるいは脳深部と周囲との立体関係が客観的に観察がより望ましい症例であった.原理および技法は診文に記述した通りで10枚の一連のMRI像を一つのHLGにまとめた.光線はアーチファクト避けてArgonレーザーを用いた. MRCTを三次元的に観察出来る事を確認したが, MR像は脳構築が期待以上に詳細に出るので,至適な条件を原画をとる段階で工夫する事が今後の課題でもあり,又,論文発表時のHLG再生の写真は,研究方向とは逆行するステレオ写真を利用せざるを得なかったが,えも今後の問題である.1のCT像2のcine-angiographyのHLG化により,より客観的な診断が出来,治療の向上に繁ると思う.X-線CTのHLG化として敢えて技術的に困難と考えられた後頭蓋窩の脳腫瘍の症例を選んだ。これは既に天幕上の脳腫瘍の症例につき、そのCTのHLG化は経験があり、その限界を知っているからである。予期した如く後頭蓋窩のCTは周囲の骨組織のartifactの為、より複雑となってその実用化はこのままでは無理であると判断された。MRI画像のHLGは4組の症例につき実施し得た。そのsignalの中で本年度の材料ではinversion recovery画像が三次元観察に最も適切である。つまり、HLGは原画の組合せを同時記録、同時観察する原理に依るもので原画の濃淡のコントラストが適当に著名である必要がある。この条件については次年度の実験にまたねばならない。X-線CTに比してMRI像は骨組織の像が消去される利点をもつが、これはHLG化するためのlandnarkを失う事になり、共通軸をより厳密にするよう工夫しなければならない事を経験した。X-線CTでは頭蓋の形状に合せてlandmarkを補正する事も技術的に可能であったが、複雑な脳構築を共通軸のlandmark補正に役立てる事は今後の課題であり、むしろ人工的な補助線の導入も工夫されるべきと考える。本年度の4例の経験では論文にも発表した(来年度発表予定)ようにMRIのHLG化が可能であり、臨床診断により有用な三次元観察のひとつの方法になり得ることを確めた。
コンビナトリアル・スパッタ法によるEL素子用超高輝度青色蛍光体薄膜の開発

本研究では、コンビナトリアルスパッタリング成膜技術を駆使して、蛍光体薄膜開発の効率を飛躍的に高め、La_2O_3ベース多元系(複合)酸化物蛍光体薄膜エレクトロルミネッセンス(EL)素子、特に超高輝度青色発光薄膜EL素子の開発を行った。具体的には、La_2O_3をベースに、これまで我々のグループが開発してきた各種酸化物蛍光体(2元あるいは3元化合物)を複数組み合わせた多元系複合酸化物蛍光体を開発し、高輝度高発光効率無機薄膜EL素子の開発を行った。その結果、新規な多元系複合酸化物蛍光体を作製すると同時にその最適組成、最適発光中心添加量を決定できた。平成21年度は以下の研究開発項目を実施した。1)コンビナトリアル・スパッタリング法により、多元系蛍光体薄膜を作製する成膜技術を確立した。高輝度青色発光酸化物蛍光体薄膜であるBi添加La_2O_3をベースとして((La_2O_3)_x-(In_2O_3)_<1-x>):Bi,及び((La_2O_3)_x-(Ga_2O_3)_<1-x>):Bi蛍光体薄膜において、高輝度青色PL及びEL発光を実現できた。2)エネルギー分散型X線微量元素分析装置(EDX)及びX線光電子分光分析装置(XPS)を用いて、コンビナトリアルスパッタリング法により作製したLa_2O_3ベース多元系複合酸化物蛍光体薄膜中の構成元素の組成及発光中心材料であるBiの添加量の基板位置依存性を明らかにした。特に、最適化されたBiの添加量を有する((La_2O_3)_x-(Ga_2O_3)_<1-x>):Bi蛍光体薄膜において、高輝度青色PL及びEL発光を実現できた。3)作製したLa_2O_3ベース多元系複合酸化物蛍光体薄膜の結晶性の改善による発光効率の向上を目的として、8001100°Cでの熱処理を行い、作製された膜の結晶学的特性およびフォトルミネッセンス(PL)評価等を行い成膜条件との関係を調べるた結果、PLとELでは最適熱処理温度がそれぞれ1000°C及び1100°Cと異なることを明らかにできた。以上の成果から、本年度の研究目標は十分に達成できたといえる。本研究のゴールは、本コンビナトリアルスパッタリング成膜技術を確立し、蛍光体薄膜開発の効率を飛躍的に高めると共に、本成膜法を駆使してLa_2O_3ベース多元系(複合)酸化物蛍光体薄膜薄膜エレクトロルミネッセンス(EL)素子、特に超高輝度青色発光薄膜EL素子を開発することにある。具体的には、La_2O_3をベースに、これまで我々のグループが開発してきた各種酸化物蛍光体(2元あるいは3元化合物)を複数組み合わせた多元系複合酸化物蛍光体を開発し、超高輝度、高発光効率無機薄膜EL素子を実現することにある。本年度は、研究実施計画に基づいて研究を実施し、以下に記載する研究成果を得た。1)高輝度発光の期待できる酸化ガリウム(Ga_2O_3)-酸化錫(SnO_2)系、酸化ガドリニウム(Gd_2O_3)-酸化バナジウム、(V_2O_5)系、酸化イットリウム(Y_2O_3)-酸化錫(SnO_2)系の各種多元系酸化物蛍光体薄膜のコンビナトリアルスパッタリング成膜技術を確立できた。2) Eu, Tm, Ti及びMn等の添加量の基板位置依存性、組成及び発光中心添加量が基板位置で制御できることを実証でき、最適組成及び発光中心添加量を明らかにした。3)作製した各種多元系酸化物蛍光体薄膜EL素子のEL特性を評価し、母体材料の構成元素の組成及び発光中心の最適添加量を1回の成膜プロセスで最適化できることを実現できた。4)本コンビナトリアルスパッタリング法で見出した最適組成及び最適不純物添加量が通常のスパッタリング法においても有効であることを実証できた。5)上記の蛍光体材料において、最適組成及び最適不純物添加量で蛍光体ターゲットを作製し、通常のスパッタリング法を用いて蛍光体薄膜EL素子を作製し、コンビナトリアルスパッタリング法により作製した蛍光体薄膜EL素子と同等のEL特性を実現できることを確めた。本研究の目的は、これまで我々のグループが開発してきた各種酸化物蛍光体(2元あるいは3元化合物)をベースにそれらを複数組み合わせた多元系複合酸化物蛍光体を開発し、超高輝度、高発光効率フルカラー無機薄膜EL素子を実現することにある。本年度は下記の成果が得られた。1)前年度に確立したコンビナトリアルスパッタリング成膜技術を駆使して、新規な蛍光体材料の探索を行った。

具体的には、酸化物と窒化物、酸化物と硫化物等の異なる化合物系を組み合わせた新規な多元系(複合)蛍光体薄膜を実現できた。例えば、((AIN)_<1-X>-(CaO)_X):Eu、((GaN)_<1-X>-(Ga_2O_3)_X):Eu、及び((Si_3N_4)_<1-X>-(CaO)_X):Eu等の多元系(複合)蛍光体薄膜を作製し、強い赤色PL及びEL発光を実現できた。2)上記の新規な蛍光体材料の探索の結果、優れた特性の見込まれる系においては、コンビナトリアルスパッタリング成膜技術を駆使して、構成元素の組成の最適化、発光中心材料の含有量の最適化を行った結果、例えば、((AIN)_<1-X>-(CaO)_X):Eu多元系(複合)蛍光体薄膜において、CaO組成を0.9に制御することにより、強い赤色PL発光及び170cd/m^2の高輝度赤色EL発光を実現できた。3)蛍光体材料の開発で確立したコンビナトリアルスパッタリング成膜技術を駆使して、光電変換材料、透明導電性材料、酸化物半導体材料等の各種機能性薄膜を作製し、コンビナトリアルスパッタリング成膜が機能性薄膜材料の創生及び作製条件の最適化に対して、極めて有効な成膜技術であることを立証できた。
激甚地震に対応する都市型フードシステムの構築に関する研究

15名の異なるハーバードMBA取得者のほぼ全員がMBA教育を自らのキャリア開発において一定の有効性を認めているが、その内容・程度は、個々人の生い立ち、経歴、そして人生観によりかなり異なっている。インタビューを通じ、「最も競争の激しい環境に自分を置き、そこで生き抜いてこと意味がある」という視点から、「ハーバードの卒業生だから、こうならなければならないというプライドで、自分自身を縛ってしまうことの方が人生にはネガティブに作用する」といった、今後MBAを目指す若手に対しても極めて有益と思われる多くの示唆を得ることができた。本研究の19年度は,仙台市の市民食料備蓄の全容を明らかにすべく,仙台市5000世帯に「宮城県関連地震に対応する地域食料のあり方についての緊急アンケート調査」と題するアンケートを送付し,大規模な調査を実施した。有効サンプルは1811,不在数の152を除いた実質回収率は37.4%となった。主な分析結果と今後の展望は以下の通りである。(1)非常用食料と飲料水を備蓄している世帯の割合は、それぞれ36.2%と43.9%。(2)非常用食料や飲料水を備蓄している世帯の備蓄量は、非常食で2.9日分/家族、水で16リットル/家族となった。(3)ライフラインが途絶えた状況下において,冷蔵庫等の家庭内在庫でどれだけの期間を過ごせるかの設問に対しては,平均では3日以上となった。非常用食料や飲料水の備蓄は依然として不十分であるが,通常の家庭内在庫で何とかなるだとうとする市民意識が表れている。(4)クロス集計で見ると,一戸建て世帯の備蓄率が高いことから,物理的な制約(保管場所等)が低い備蓄率の要因になっていると考えられる。(5)また,予想されたように,地震への関心度や防災意識が高いほど備蓄率が高いことが明らかになった。公的備蓄の存在を知っていた世帯の方が備蓄率は高く,公的備蓄に依存しようとするモラルハザードはないと結論付けられる。(6)また,災害時には地域での助け合いや協力が必要不可欠だが,普段の近所付き合いの程度が強いほど地域での防災活動に期待できると回答する傾向がみられた。(7)今後は,食料備蓄を規定している要因を特定し,世帯(個人),地域,公的備蓄の役割を明確にし,流通在庫等を含んだ地域フードシステムを活かした防災対策を検討する必要がある。本研究の20年度は,昨年度の大規模アンケート調査の結果を受けて,激甚地震フードシステムの構築のための,平均的な姿を離れて,より詳細で個別の事例について研究をアンケート調査によって行い,家庭内での食料備蓄への態度の分析を行った。研究方法は,薪興団地と開発の古い団地を選定し,比較するというもので,具体的には,仙台市北西部の泉区泉ビレッジ館連合町内会と南西部の太白区人来田学区連合町内会の2つを選定した。いずれの地域も防災への関心は高いが,館地区は比較的新しく開発された住宅地域で,平均年齢も若い団地であり,一方,日本平地区は,昭和40年代半ばごろに開発された住宅団地で,住民の平均年齢の高い団地である。(1)泉ビレッジ館連合町内会配布2332世帯,回収757世帯(回収率32.5%)平均年齢51歳。地元のスーパーとは災害時の食料提供協定を結んでおり,そのこと自体には肯定的な意見が多いが,認知度は低い。また,障害者に対する「自助」には限界があり地域的な取組みとしての「公助」を求める声が多かった。(2)人来田学区連合町内会配布1875世帯,回収863世帯(回収率46.0%)平均年齢62歳。モードが6569歳。避難所の場所は4分の3の人が知っているものの,山がちな地形に立てられた団地のため,自力では避難所に避難できないとする者が約2割いた。このような者を助けるために「共助」の役割が求められている。
アクチン遺伝子ファミリーを用いた円口類ヤツメウナギの系統発生学的解析

本年度の北海道産カワヤツメ繁殖期において、ヤツメウナギ初期胚に遺伝子を導入し発現させる系を世界で初めて確立した。LacZ、GFPなどのレポーター遺伝子をウイルス由来のプロモーターあるいは顎口類のアクチン遺伝子の転写調節領域につなぎ、ヤツメウナギ受精卵に注入することにより、胚の様々な領域で発現させることに成功した。発現は注入後2日目から始まり一ヶ月以上持続した。発現パターンはモザイクであり、発現している細胞数は個体によって異なる。注目すべきことに、メダカ筋肉アクチン遺伝子の転写調節領域に制御されたGFPはヤツメ胚内においても、体節由来の骨格筋、頭部の筋肉、および心筋に特異的に発現した。このメダカアクチン遺伝子の制御領域については詳しい機能解析がなされているが(日下部ら、1999)この領域の機能に相当するものが無顎類を含む脊椎動物の共通祖先において、すでに確立していたことが示唆された。以上の内容をまとめた論文が受理され現在印刷中である。またヤツメウナギ咽頭胚において、胚の一部に外来遺伝子を注入した直後に電気パルスをかけることにより、特定の組織に限定して遺伝子を導入することに成功した。この手法により標識された細胞の移動や分化を生きた胚のなかで観察することができた。これらの遺伝子導入技術はこれまで、主にモデル動物として確立した系で使われてきたが、本研究は進化の上で興味深い野生動物に応用することができた。以上のような技術により、ヤツメウナギ胚発生における細胞の挙動を詳細に記述することができる。また、他の動物の胚発生において重要な遺伝子をヤツメウナギ胚に発現させ、進化における遺伝子の機能変化および遺伝子カスケードの変化を解析できると期待される。
ベンゼンなど芳香族炭化水素の燃焼機構に関する研究

芳香族炭化水素の中で最も単純で代表的な炭化水素であるベンゼンの燃焼機構において、ベンゼン環の酸化によるCO、CO_2生成機構、反応速度を決定することを主な目的とし、衝撃波管を用いてベンゼンの蒸気と酸素または、N_2Oの混合試料を加熱反応させ、(1)検出感度の高い原子共鳴吸収法により酸素原子、(2)赤外発光測定により、ベンゼン、フェニルラジカル、CO、CO_2の濃度変化を測定し、(2)<マルチチャンネル分光システム>___ーを分光器に取り付け、紫外可視の発光スペクトルを測定し、反応中間励起種についての検討を行い、(4)これらの実験結果と反応シミュレ-ションとの比較により解析を行った。さらに、酸化反応に及ぼす水素添加の効果についても検討した。今回の実験の特徴は、反応物濃度が今までの測定条件よりかなり低く、素反応解析に有利であること、2波長赤外発光の同時測定よりデ-タ精度の向上見られたことである。ベンゼンーN_2O系は、N_2Oの速い解離による多量の酸素原子の存在下での反応である。主な傾向としては、CO_2の生成速度が、特に1500Kより低温側で、今日まで提案されている反応機講によるシミュレ-ションの結果より速く、問題であった。一方、ベンゼンー酸素系に水素を添加した系は、酸素ー水素反応が速く進行するため、原子、ラジカル濃度が多い状態での高温反応である。この場合、酸素原子濃度が、やはり1500Kより低温側で、反応のシミュレ-ションの結果より多量に存在し、説明が因難であった。これらの結果は、酸素原子の消費によるCO_2生成の新たな反応の存在の可能性を意味している現在までに提案されている反応機構ではフェニルラジカルの酸化分解過程は酸素分子のみの反応しか考慮されていない。現在、酸素原子またはOHラジカルによるフェニルラジカルの酸化開環過程を考慮した反応機構を検討中である。
感覚と感情が相互に増強する慢性疼痛の神経分子機構

慢性疼痛は、痛みの入力と持続的な痛み刺激が引き起こす負の情動の2つの側面からなる。これら2つの側面が相互に作用して慢性疼痛を増悪していると考えられるが、痛み入力と負の情動がいかに相互作用しているかのシナプス機構は不明である。これまでに、前帯状回における興奮性シナプスの長期増強が、慢性疼痛による痛みの入力と負の情動、特に不安を形成するシナプス可塑性であることを明らかにしてきた。本年度は、前帯状回における抑制性シナプス伝達が慢性疼痛モデルで如何なる可塑性を形成するかを調べた。前帯状回を含む大脳皮質は、グルタミン酸を神経伝達物質とする興奮性細胞とGABAを伝達物質とする抑制性細胞がシナプスを形成し神経回路を作っている。我々は完全フロインドアジュバンドをマウスの左後肢に投与した慢性炎症性モデルを作製した。次に、前帯状回において、錐体細胞に投射しているGABAシナプスが、可塑的な変化を示すかについて脳スライス標本を用いたホールセルパッチクランプ記録法により調べた。前帯状回の第II/III層の錐体細胞から記録を行い、保持電位を0 mVにして抑制性シナプス後電流を解析した。この抑制性シナプス後電流は、GABAA受容体の拮抗薬で完全に消失することから神経伝達物質はGABAである。その結果、慢性炎症性モデルの微小および自発性抑制性シナプス後電流の発生頻度が正常に比べて有意に減少した。さらに、慢性炎症性モデルの前帯状回において、GABAの放出が減少する仕組みをウエスタンブロッティング法を用いて調べた結果、GABAをシナプス小胞に貯蔵する役割を果たす小胞GABAトランスポーターのタンパク量が炎症性モデルで顕著に減少した。以上の結果から、前帯状回の抑制シナプス伝達の異常な可塑性が、慢性疼痛を形成する仕組みの一端であることが明らかとなった。ホールセルパッチクランプ記録法のセットの立ち上げが順調に進み、研究計画に沿ったデータが出始めた。今年度の主な研究である「慢性疼痛が前帯状回の抑制性シナプス伝達に可塑的な変化を示す」は、筆頭著者として報告することができた(Koga et al., Moleclular Pain 2018)。この論文は責任著者としての役割を果たした。今後は、本年度の研究で明らかとなった「慢性疼痛が前帯状回の抑制性シナプス伝達に可塑的な変化を示す」の詳細な仕組みを明らかにしていく。例えば、慢性疼痛モデルの前帯状回では、どのようにして小胞GABAトランスポーターのタンパク量が減少するのかについての仕組みをさらに調べる。これまでの研究結果と本年度の結果を合わせて考えると、慢性疼痛モデルの前帯状回では、興奮性シナプス伝達がより亢進する。一方、抑制性シナプス伝達が抑制する。この興奮性シナプス伝達と抑制性シナプス伝達のバランスの異常が、痛みの入力と負の情動の形成に関わることが考えられる。従って、興奮性シナプス伝達の可塑性の仕組みがいかに抑制性シナプス伝達に作用して、興奮性と抑制性シナプスのバランスが破綻するかを今後明らかにする。慢性疼痛は痛み入力を始めとする感覚と感情の2つの側面からなる。これらの相互作用が慢性疼痛を増強していると考えられるが、感覚と感情がいかに相互作用しているかの神経分子機構は不明である。研究代表者のこれまでの研究結果から、前帯状回のシナプス長期増強が、感覚と不安を含む感情形成のシナプス可塑性である可能性が明らかになりつつある。本研究では、感覚と感情が相互作用を形成する慢性疼痛の神経分子機構の解明を目的とした。前帯状回は視床および扁桃体から投射を受け、シナプスを形成している。これまでの解剖学的手法を用いた先行研究では、前帯状回の細胞は視床の背内側核から投射を受け取ることが明らかとなっている。さらに視床の背内側核は、その軸索が前帯状回の脳梁末端付近を通過することが明らかになっている。従って、前帯状回の第II/III層の錐体細胞からホールセルパッチクランプ記録を行い、刺激電極を脳梁末端に留置して10 Hzの頻回電気刺激を与えた。その結果、脳梁末端における電気刺激は、多くの第II/III細胞からの記録でpolysynapticな誘起性電流を発生させた。これはすなわち、視床から前帯状回第II/III層の錐体細胞に投射する線維は、視床細胞ー前帯状回第II/III層細胞間で直接的にシナプスを形成しているよりもむしろ、視床細胞ー前帯状回内ー前帯状回第II/III層細胞間を直接的および間接的に視床ー前帯状回の第II/III層間でシナプスを形成している可能性が考えられる。異動に伴い購入予定であった遺伝子改変動物の導入が遅れているため、遺伝子改変動物を用いた実験が進んでいない。その一方、慢性疼痛と不安の両方に関わるシナプス可塑性である前帯状回シナプス前終末の長期増強の分子機構について調べた。ユビキチンプロテアソームシステムがこのシナプス前長期増強を制御していることを新たに見つけた(Koga et al., J Neurosci 2017)。

これまでに、前帯状回における興奮性シナプスの長期増強が、慢性疼痛による痛みの入力と負の情動、特に不安を形成するシナプス可塑性であることを明らかにしてきた。本年度は、前帯状回における抑制性シナプス伝達が慢性疼痛モデルで如何なる可塑性を形成するかを調べた。前帯状回を含む大脳皮質は、グルタミン酸を神経伝達物質とする興奮性細胞とGABAを伝達物質とする抑制性細胞がシナプスを形成し神経回路を作っている。我々は完全フロインドアジュバンドをマウスの左後肢に投与した慢性炎症性モデルを作製した。次に、前帯状回において、錐体細胞に投射しているGABAシナプスが、可塑的な変化を示すかについて脳スライス標本を用いたホールセルパッチクランプ記録法により調べた。前帯状回の第II/III層の錐体細胞から記録を行い、保持電位を0 mVにして抑制性シナプス後電流を解析した。この抑制性シナプス後電流は、GABAA受容体の拮抗薬で完全に消失することから神経伝達物質はGABAである。その結果、慢性炎症性モデルの微小および自発性抑制性シナプス後電流の発生頻度が正常に比べて有意に減少した。さらに、慢性炎症性モデルの前帯状回において、GABAの放出が減少する仕組みをウエスタンブロッティング法を用いて調べた結果、GABAをシナプス小胞に貯蔵する役割を果たす小胞GABAトランスポーターのタンパク量が炎症性モデルで顕著に減少した。以上の結果から、前帯状回の抑制シナプス伝達の異常な可塑性が、慢性疼痛を形成する仕組みの一端であることが明らかとなった。ホールセルパッチクランプ記録法のセットの立ち上げが順調に進み、研究計画に沿ったデータが出始めた。今年度の主な研究である「慢性疼痛が前帯状回の抑制性シナプス伝達に可塑的な変化を示す」は、筆頭著者として報告することができた(Koga et al., Moleclular Pain 2018)。この論文は責任著者としての役割を果たした。光遺伝学的手法と遺伝子改変動物の導入を急ぎ、前帯状回における投射選択的なシナプス長期増強の形成とその仕組みを明らかにする。今後は、本年度の研究で明らかとなった「慢性疼痛が前帯状回の抑制性シナプス伝達に可塑的な変化を示す」の詳細な仕組みを明らかにしていく。例えば、慢性疼痛モデルの前帯状回では、どのようにして小胞GABAトランスポーターのタンパク量が減少するのかについての仕組みをさらに調べる。これまでの研究結果と本年度の結果を合わせて考えると、慢性疼痛モデルの前帯状回では、興奮性シナプス伝達がより亢進する。一方、抑制性シナプス伝達が抑制する。この興奮性シナプス伝達と抑制性シナプス伝達のバランスの異常が、痛みの入力と負の情動の形成に関わることが考えられる。従って、興奮性シナプス伝達の可塑性の仕組みがいかに抑制性シナプス伝達に作用して、興奮性と抑制性シナプスのバランスが破綻するかを今後明らかにする。
投資取引訴訟における損害賠償額の調整に関する実態的・法理論的研究

本研究の目的は、投資取引訴訟における損害賠償額の調整をめぐる裁判の実態を精査し、そこに体現された損害賠償額を割合的に減額する根拠の内実を分析し、そのうえで、投資取引の領域において、損害賠償額の調整によって、顧客に損害の一部を負担させることの当否およびそれを支える損害分配原理とは何かを明らかにし、損害賠償額の調整に関する理論構造全体に対する影響を解明することである。本年度では、主に裁判例の分析を中心に作業を行い、その成果をまとめて公表した。具体的には、金融業者の説明義務違反のみが認められた場合での過失相殺の認定において、裁判例の判断状況を精査・分析し、顧客のどのような要素を取り上げて「被害者の過失」として認定されたかに関する裁判例の判断手法を明らかにしたうえ、その問題点を析出し、その成果を論文にまとめて、公表した。引き続き、適合性原則と説明義務の両方が違反された場合での過失相殺に関する裁判例の判断状況と、どちらの一方を含む複数義務違反が認めれた場合での過失相殺に関する裁判例の判断状況を精査・分析し、顧客のどのような要素を取り上げて「被害者の過失」として認定されたかに関する裁判例の判断手法を明らかにし、その問題点を析出したうえ、それぞれ場合での判断手法の異同を分析し、その成果を論文にまとめて、投稿した。ここまでの研究分析によって、以下のことが判明された。すなわち、全体として、投資取引損害賠償に関して、過失相殺を認定する裁判例が大半を占めており、金融業者が違反した義務の数の多少は過失相殺の割合の認定に一定の影響を与えているが、「被害者の過失」として考慮された顧客側の事情に関しては、違反した義務の性質と関係なく、共通事項が多く、その判断手法に同様な問題が見られており、法的判断として公平性に欠けている。本研究は、投資取引訴訟における損害賠償額の調整に関する実体的・法理論的分析を行い、投資損害の賠償額の調整の当否およびそれを支える損害分配原理の解明を目的とするものである。本年度は、投資取引訴訟において、損害賠償の根拠の一つとして主張されている「適合性原則違反」に関する日本とアメリカでの認定状況をそれぞれ調べて、中国杭州市で開催された国際シンポジウム「International High-end Forum on Rule of Law and Reform」に参加し、それについて報告を行った。報告原稿を中国語で中国南京師範大学紀要「法治現代化研究」に公刊された。当該論文において、投資損害の賠償根拠の一つとして重視されている適合性原則違反による損害賠償の認定は、日米両国での判断枠組みが異なっていることが判明された。すなわち、日本では、適合性原則違反が認められながら、損害賠償額の認定において顧客側の業者に対する盲信や損害発生後も投資しつづけたことなどを理由に過失相殺が施され、賠償額が減額される裁判例は多く存在している。これに対し、米国は顧客が業者に対する信頼に正当性があれば、全額の損害賠償が認められている。両国の判断枠組みの違いは法制度の相違に由来するものがあるが、そこに投資者保護に関する両国の司法判断の差異も見られる。また、投資取引訴訟において、もう一つの損害賠償の根拠として主張されている「説明義務違反」について、先物取引における「差玉向かい」取引手法をめぐる説明義務違反を認定した最高裁の二つ裁判例を対象にし、最高裁の判断枠組みを検討・分析しました。それを内容とする論文は金融・商事判例増刊第1511号に公刊された。適合性原則違反に比べれば、説明義務違反が認定されやすいところがあるが、過失相殺も行われやすいところに問題があるように思われる。当初、日本での投資取引訴訟における損害賠償額認定に関する裁判例を精査し、そこで反映されている損害賠償額の減額理由を分析することを平成28年度の研究計画として設定したが、投資取引訴訟に関する裁判例は夥しい数があることや、所属研究機関では判例データペースを利用することができないという制限もあり、裁判例の実態調査は遅れており、裁判例の分析作業も予定通りに進むことができなかった。本年度では、主に裁判例の収集と分析を中心に作業を行い、その成果の一部をまとめて公表した。具体的には、データベースを利用して、適合性原則違反、説明義務違反をキーワードとして投資取引被害に関する裁判例を検索し、その中に紙媒体に公表されたものを選び出したうえ、過失相殺が行われた裁判例と行われてない裁判例を選別した。また、裁判所は過失相殺を利用して損害額の一部を顧客に負担させるとき、金融業者の義務違反の種類との関係を明らかにするため、金融業者の義務違反は適合性原則違反と説明義務違反のどちらの単一の義務違反であるものと、二つの義務違反であるもの、両者を含む複数義務違反であるものに分けて分析する必要があり、まず、金融業者の損害賠償責任を認める重要な根拠である適合性原則違反に関する裁判例の過失相殺の判断手法を分析し、裁判所は顧客のどのような要素を取り上げて「被害者の過失」として認定し損害額の一部を顧客に負担させたかを明らかにし、それをまとめて、論文の一部として投稿した。

予定どおり、裁判例の整理作業を行い、金融業者の行為義務を基準に、各義務違反の場合での過失相殺に関する裁判例を類型化し、それぞれの判断手法や基準を分析し、論文をまとめる作業を行い、一部を公表することになった。本研究の目的は、投資取引訴訟における損害賠償額の調整をめぐる裁判の実態を精査し、そこに体現された損害賠償額を割合的に減額する根拠の内実を分析し、そのうえで、投資取引の領域において、損害賠償額の調整によって、顧客に損害の一部を負担させることの当否およびそれを支える損害分配原理とは何かを明らかにし、損害賠償額の調整に関する理論構造全体に対する影響を解明することである。本年度では、主に裁判例の分析を中心に作業を行い、その成果をまとめて公表した。具体的には、金融業者の説明義務違反のみが認められた場合での過失相殺の認定において、裁判例の判断状況を精査・分析し、顧客のどのような要素を取り上げて「被害者の過失」として認定されたかに関する裁判例の判断手法を明らかにしたうえ、その問題点を析出し、その成果を論文にまとめて、公表した。引き続き、適合性原則と説明義務の両方が違反された場合での過失相殺に関する裁判例の判断状況と、どちらの一方を含む複数義務違反が認めれた場合での過失相殺に関する裁判例の判断状況を精査・分析し、顧客のどのような要素を取り上げて「被害者の過失」として認定されたかに関する裁判例の判断手法を明らかにし、その問題点を析出したうえ、それぞれ場合での判断手法の異同を分析し、その成果を論文にまとめて、投稿した。ここまでの研究分析によって、以下のことが判明された。すなわち、全体として、投資取引損害賠償に関して、過失相殺を認定する裁判例が大半を占めており、金融業者が違反した義務の数の多少は過失相殺の割合の認定に一定の影響を与えているが、「被害者の過失」として考慮された顧客側の事情に関しては、違反した義務の性質と関係なく、共通事項が多く、その判断手法に同様な問題が見られており、法的判断として公平性に欠けている。平成29年度から新しい研究機関に移動することになり、現在の所属研究機関には判例データペースを利用することができ、時間を効率よく使って、裁判例の実態調査を早く終わらせて、そこで体現されている損害賠償額の減額理由に関する分析作業を行う。また、現在所属研究機関に保有している外国語文献およびデータペースを利用して、アメリカやヨーロッパを中心に、投資損害の賠償額の認定に関する外国法の動向を調査し、平成28年度の遅れを取り戻せるように作業を行う。最終年度において、日本の裁判例に関する分析作業を継続するとともに、米国における投資取引訴訟での損害賠償額の認定に関する文献を精査し、日本法との比較を行い、連載中の論文を完成する。発行予定の洋書を数冊注文したが、本年度内に発行されないことになり、注文をキャンセルした。また、国際旅費に学内の補助が得られ、当初予定した旅費額までは使わなかった。これらの事情により、100,083円の残額は次年度の使用額として発生した。購入予定の洋書の出版が遅れたため、106,486円の未使用額が発生した。次年度は当該未使用額を利用して洋書を購入する。洋書の購入および国内の学会出席で100,083円の残額を使用する予定である。
日本文化発信に関わった人々に関する研究:田村直臣を中心として

多方面において人道的、かつ教育的に活動した牧師、田村直臣という人物の足跡を、The Japanese Brideに代表される日本の風習や習慣を紹介するための英書の発行や、それに先立つ童話集の翻訳などの仕事を中心に、文化の受容、発信という視点からたどった。田村の多様な活動の背景には、四年あまりのアメリカ留学と、帰国後も五年に一度の割合で海外に出かけた経験がある。当時まれにみる国際人として、幅広い知識と卓越した語学力で日本文化を発信、かつ西欧の文化の受容と紹介に努めたことが明らかとなった。田村が先駆者となったものとしては、宗教教育の実践、児童文学の翻訳の際の言文一致体の導入などが挙げられる。また、アメリカでのThe Japanese Brideという英文書籍の出版は、新渡戸稲造の『武士道』よりも早い。日本女性の窮状を、結婚をテーマに紹介した同書には、当時すでに男女平等を説く、田村の思想が表れていた。そのため、同書を日本で翻訳・出版するとなると、保守派のみならず、日本基督教会側からも圧力がかかった。それが「花嫁事件」であり、田村は牧師職の剥奪という処分を受けるが、独立教会の牧師として、「児童」と「女性」の問題に生涯にわたって関わり続けたのだった。田村直臣のアメリカ留学について、ニュージャージー州プリンストンにある、プリンストン神学校を中心に現地調査を行なった。直接閲覧ができなかったニューヨークのオーバーン神学校に関しては、カタログによりコピーを購入した。この結果、田村が『信仰五十年史』で述べている、恩人のトゥルー夫人以外にも、フルベッキが田村の留学を円滑にするべく、オーバーン神学校の教授に宛てて田村を紹介する葉書を出していることが判明した。また、田村が崇拝するプリンストン大学のマコッシュ総長の計らいでプリンストン大学より名誉学位であるMAを取得したこと、また、そのマコッシュをはじめとした教授陣が神学校で行なった授業を正式に受講したことなど、神学校の古文書館に残るカタログより、在籍中の田村の様子が判明した。田村が住んだ学寮のブラウンホールは現存していた。当時の田村の写真や名刺等も閲覧が可能となり、「タムラナオミ」と名乗っていたことがわかった。オーバーン神学校より入手した資料によると、田村が「自営館」という苦学生の青年を支援する施設経営のために、資金をアメリカの有志に募るべく発行したパンフレットがあり、自営館の写真をはじめ、田村の経歴やその後の活動が網羅されている。田村は留学からの帰国後も、ほぼ五年おきに渡米しており、両神学校の同窓名簿には田村との往復書簡により、田村の経歴が頻繁に更新されていた。これらをまとめて、日本大学国際関係学部国際関係研究所発行の『国際関係研究』に「若き日の田村直臣-築地での体験とアメリカ留学-」、国際文化表現学会の会誌に「田村直臣のアメリカ体験:内村鑑三と比較して」を発表した。また、日本比較文学会東京支部例会(日本女子大学にて平成20年3月15日実施)にて、「宗教教育家としての田村直臣-内村鑑三と比較して」のタイトルで報告した。アメリカ留学により宗教教育や心理学を学んだ田村直臣は宗教教育の先駆者として各方面で貢献した。留学前から児童向けの本の出版を手がけ、アメリカの児童向け作品の翻訳に努めるが、帰国後は日曜学校で使用するテキストとして児童書を翻訳するにあたり、いち早く言文一致体を採用した。さらに、自営館という苦学生のための育英施設運営の資金獲得のため、アメリカにて日本文化や社会を紹介する『日本の花嫁』(The Japanese Bride)と題する書物を英語で出版した。この『日本の花嫁』を和訳して日本で発行しようとしたが、その内容が不謹慎だとして、保守派の人々だけでなく、日本基督教会側の人々からも批判を受けることになった。その結果、宗教裁判にかけられて牧師の職を剥奪されるに至った。これがいわゆる花嫁事件であるが、この概要を、日本滞在の米人宣教師が本国に送った書簡をもとに彼らの視点からたどった。また、のちに足尾鉱毒事件の救済にも関わったが、途中で運動から離脱したために彼に対する批判もある。多方面で、人道的、教育的に活動した田村について、その足跡を日本の築地や巣鴨教会、また留学先のオーバーン並びにプリンストンの両神学校に残る関係資料から跡付けた。