hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
島嶼観光地域に適した津波減災計画に関する実践的研究

また,時空間別の観光客の分布と県民の分布を明らかにし,ニッチ分析を行うことにより,時空間的危険度を明らかにしている.これらの情報は観光危機管理のハザードおよびエクスポージャを表現するものであり,観光危機管理における基本的かつ重要な情報である.これまでの観光危機管理計画ではこのことをあまり考慮されていない.これを考慮することが本研究の特徴であり,また,観光地で生活する人々を巻き込んだリスクマネジメントを検討することに,災害から見た観光地域社会の持続可能性が表現できるものと考えている.次のステップとなる計画代替案の作成についても,その一部を既に実行しており,おおむね順調に進展していると考えられる.今年度は災害リスクに対する観光事業者および観光地行政へのヒアリング調査,被災観光地でのヒアリング調査を実施した.前者より,小規模な観光事業者においては避難訓練等の協力が極めて難しいという意見であったが,中規模・大規模事業者からは必要性を理解してもらえた.しかし,Tsunami Ready等,海外で行われている認証制度を加えてもらえると,事業者としては非常に取り組みやすく,他の事業者との差別化も図れるという意見が得られた.一方で,観光地行政からは認証制度を設立することが責任を負えないということより困難であるという意見であった.被災観光地でのヒアリングとして,九州北部豪雨および西日本豪雨被災地でヒアリングを行った.これより,自らの事業所が被災していなくても,被災地にあるということでの影響はかなり大きいものであった.いわゆる風評被害である.これらを回避するためには,事業者だけでなく,地域としての観光危機管理の重要性が示されたと考える.地域として取り組んでいる事例としては,京都市における取り組みがある.ここでは,寺社が中心となり,例えば門前町として取り組む仕組みとなっている.つまり,中心となる事業者が存在すれば,実効性を高めることが出来ると言えよう.以上より,これまでのシミュレーションなどの結果を伝えることにより,観光危機管理の重要性は理解してもらえるが,その実行においては地域全体としての取り組みが必要である.これを促すためには,中心となる事業者・組織があり,できれば非営利であることが望ましい.または,認証制度を受け持つ仕組みや組織の設立が有効であると考えられる.昨年度まで実施した内容を沖縄本島においても実施する予定である.それを踏まえた上で,沖縄本島内の一つの自治体において実行中の観光危機管理計画策定プロセスと連携し,その社会実装可能性についてヒアリング調査・アンケート調査を中心に分析を行う予定である.また,昨年度の経験を踏まえ,別の自治体においても国・町との連携の下で実施する予定である.今後はこれまで整理・分析を行った結果を基に,計画代替案の評価を行う予定である.これは災害時だけ使えるシステムではなく,平時には観光客の移動支援として機能し,災害時には避難行動支援や公共交通等の運航再開情報を提供するシステムを考えている.
ヘリコバクター・ピロリ感染による胃潰瘍の新規治療薬の開発

ヘリコバクター・ピロリ(HP)は、胃壁に存在し、胃潰瘍の形成に本質的な役割を担う細菌である。現在、その除菌法に関して様々な研究が進められているが、特効薬はまだ開発されていない。HPは、胃酸の強酸性下でも生育できるよう、強力なウレアーゼを用いて尿素を分解し、発生したアンモニアを用いて胃酸を中和している。本研究では、ウレアーゼの阻害剤を封入したリポソームをHPに導入してアンモニアの生成を抑制し、HPを胃酸の強酸性下にさらすことにより死滅させる新規の胃潰瘍治療薬の開発を試みた。このためには、耐酸性を有するの脂質の開発とHPへの選択的なリポソームの導入法の開発が鍵となる。本年度は、ジステアロイルホスホエタノールアミン(DSPE)の末端アミノ基にブロモアルキル基を結合し、HP抗体(市販品。HPのリポ多糖を認識する)を還元して生成したチオール基とチオエーテル結合を介して結合させることとした。しかしながら、基礎実験の結果、立体障害のためかブロモアルキル基に対するチオール基の反応性が芳しくなく、かなり過酷な条件での反応が必要であることが明らかとなった。そこで、より架橋反応が進行しやすいように、DSPEのアミノ基に対して、無水マレイン酸を反応させてマレイミド体に変換し、その2重結合部にHP抗体由来のチオール基を付加させる方法を用いることとした。この方法は、これまでにも頻繁に用いられており、信頼性の高い方法である。以上のようにして得られたHP抗体を有する脂質を、昨年度合成した耐熱、耐酸性を有する脂質と混合し、今後、その耐酸性、HPへの結合能を解析してゆく予定である。現在、その除菌法に関してさまざまな研究が進められているが、特効薬はまだ開発されていない。このため、除菌には、いくつかの抗生物質を合わせて用いるといった、試行錯誤的な方法で対処しているのが現状である。本研究では、HPの特徴である尿素分解酵素、ウレアーゼを阻害する物質を選択的にHPの特徴である尿素分解酵素ウレアーゼを阻害する物質を選択的にHPに取り込ませるためのリポソームのデザインさらに、その取り込み能を検証し、新規の胃潰瘍治療薬を開発する目的で行う。本年度は、胃酸による酸性条件下でも安定に存在するリポソームの合成を試みた。そこで、低いpHでも極性を有するように、極性部には、スルホン酸基を利用した。さらに、安定性をより向上させるため、疎水性部には、これまで筆者らにより開発されてきた古細菌のモデル脂質、ジフィタニル基を用いることとした。この脂質は、古細菌脂質モデル、ジフィタニルグリセロールを従来の方法を用いて合成した後、スルホン酸基を末端の水酸基に結合することにより調製した。得られた脂質は、従来の脂質に比べ、熱安定性、さらに、pH変化に対する安定性ともに向上していた。そこで、HPに選択的にこのリポソームを取り込ませるため、ジステアロイルホスホエタノールアミンの末端アミノ基にブロモアルキル基を結合した脂質を合成した。今後この脂質のアミノ基とHP抗体を還元して得られたチオール基を反応させてHP抗体を結合した脂質を合成し、上の耐熱耐酸性脂質に混合することによりHPへの結合を試みる予定である。
マーモセットをおけるミラーニューロンシステムの同定とその機能的構造の解明

本研究では霊長類モデル動物であるマーモセットに他者行動の理解に重要な役割を果たすとされているミラーニューロンシステムが存在するかどうかを調べた。まず他者の行動を見ている時に強く反応する上側頭溝領域を探索した。その後、解剖学的に結合する運動前野を生体内神経結合イメージングで同定し、慢性電極を埋め込んで電気記録を行った。その結果、実験者がエサを掴む運動を見る時と動物自身がエサを掴む時に強く反応する細胞が運動前野に見つかった。すなわちマーモセットにもミラーニューロンが存在することが明らかになった。本研究では社会行動に関わる神経疾患のモデル動物としてマーモセットを用いることができるかどうかを検討するために、他者の行為の理解に重要な役割を果たすとされているミラーニューロンシステムがマーモセットで存在するかどうかを調べる。実験手法として電気生理、生体内神経結合イメージングを用い、ヒトやマカクサルで見つかったミラーニューロンのような反応特性を持つ細胞が存在するか、もし存在するとしたらどのような神経結合を持っているのかを明らかにする。まずマーモセット大脳皮質における麻酔下での電気生理学的実験を行い、特に社会行動に関する情報を処理すると言われている上側頭溝とその周囲の皮質領域の機能と構造を調べた。その結果、上側頭溝尾側の細胞が他者の行為、特に他者の摂餌行動を視覚刺激として用いた時に強く反応することを明らかにした。そこで、その領域に逆行性の蛍光トレーサーCTB-Alexa555を注入し、蛍光実体顕微鏡で明るく見える領域を前頭葉で同定することによって解剖学的に強く結合する領域をin vivoで確認した(生体内神経結合イメージング法)。他者行動に強く反応する上側頭溝領域とその領域と解剖学的に強く結合している前頭葉領域に32チャンネルの2次元電極アレイをそれぞれ埋め込んで、細胞外電位の同時記録を行った。その結果、実験者がエサを掴む運動を見る時と動物自身がエサを掴む時に強く反応する細胞が前頭葉に見つかった。すなわちこれはマーモセットの前頭葉にもヒトやマカクサルと同様にミラーニューロンがあることを示している。本研究では社会行動に関わる神経疾患のモデル動物としてマーモセットを用いることができるかどうかを検討するために、他者の行為の理解に重要な役割を果たすとされているミラーニューロンシステムがマーモセットで存在するかどうかを調べた。実験手法として電気生理、生体内神経結合イメージングを用い、ヒトやマカクサルで見つかったミラーニューロンのような反応特性を持つ細胞が存在するかどうかを検討した。まず麻酔下での電気生理学的実験により、社会行動に関する情報を処理すると言われている上側頭溝とその周囲の皮質領域の機能と構造を調べた。その結果、上側頭溝尾側の細胞が他者の行為、特に他者の摂餌行動を視覚刺激として用いた時に強く反応することをわかった。さらに、これらの細胞の反応は他者行動の文脈に依存して変化することにより、他者行動の目的を表現している可能性があることが分かった。最後に、前頭葉の電極刺入部位が運動前野にあること、上側頭溝と運動前野に結合していることを組織学的に確認した。本研究では電気生理学的手法である微小電気刺激法、微小電極を用いたシングルユニット記録、マルチユニット記録とLFP記録を用い、麻酔下、行動下のマーモセットの前頭葉でミラーニューロン様の反応が観察できるかどうかを調べる。もし、ミラーニューロンの存在が示唆されたら、その領域に蛍光トレーサー・コレラトキシンを注入し、生体内神経結合イメージングにより頭頂葉から前頭葉への結合パターンを調べる。さらに前頭葉のミラーニューロン領域へ投射する頭頂葉領域から電気生理学的手法を用いて反応特性を調べることにより、頭頂葉にもミラーニューロンが存在するかどうかを検討する。薬理学的に頭頂葉の投射領域を抑制することによりその前頭葉への影響を調べることにより、ミラーニューロンの形成メカニズムについて検討する。当該年度は麻酔下での微小電位計測法を用いて、マーモセット上側頭溝でマルチユニット記録とLFP記録を行い、他個体の行為、特にマーモセットが餌にリーチング・グラスピングを提示する際に強く反応する細胞を発見した。さらに、この細胞が集まっている領域に蛍光トレーサーを注入し、生体内神経結合イメージング法により頭頂葉と前頭葉に結合領域が存在することを確認した。これにより、マーモセットの頭頂葉と前頭葉にリーチング・グラスピングに対するミラーニューロンが存在する可能性を示すことができた。

また生体内神経結合イメージング法によって示された結合領域の機能結合様式を調べるために、側頭葉に生体内神経結合イメージング法を適用し、結合領域に微小電気刺激と微小電位記録を同時に行い、機能結合を確認した。さらにこれらのデータにコヒーレンス解析とグランジャー因果性解析を適用し、定量的に評価できる系を完成した。昨年度までに、マーモセット大脳皮質における麻酔下での電気生理学的手法と生体内神経結合イメージング法を組み合わせる実験を立ち上げ、特に社会行動に関する情報を処理するといわれている上側頭溝とその周囲の皮質領域の機能と構造を調べた。視覚、聴覚、そして視聴覚連合のそれぞれのモダリティーで社会行動に関係する刺激を用いて電気生理学的な実験を行い、マーモセットの上側頭溝でも、ヒトやマカクサルと同様、社会行動に関係する情報処理が行われていることを明らかにした。さらに、昨年度は麻酔電気整理実験・生体内神経結合イメージング法に覚醒下での電気生理学的実験、行動学的実験を組み合わせた実験系を立ちあげに成功し、マーモセットがエサを掴む動作をしている時や、実験者がエサをとっているのを見ている時に起こる細胞活動を上側頭溝皮質と前頭葉から同時に記録することに成功した。これにより、マーモセットの前頭葉にもヒトやマカクサルと同様にミラーニューロンが存在することを示した。さらに、これらミラーニューロンを含む上側頭溝ー前頭葉ネットワークにある細胞はエサの有無などの文脈に依存して反応を変化させることを明らかにした。これらの結果により、本研究の目的であるマーモセットにおけるミラーニューロンの存在を示すことができ、さらにその神経結合や反応特性を明らかにすることができた。。当該年度は麻酔下のマーモセット前頭葉運動関連領野で微小電気刺激を広い領域で行い、体部位の動きの表現についての機能マップを前頭葉の皮質上で作製する予定であった。しかし、マーモセットには中心溝が視認できず、明確なランドマークがないため、体部位表現マップを作成することが困難であった。当該年度途中から、マーモセットの上側頭溝を確なランドマークとして用いることができることが分かったため、上側頭溝から微小電位記録法を用いて他者の動きに反応する細胞を探すことから始めた。これは、過去のマカクサルを用いた研究から上側頭溝には他者の動きに反応する細胞があり、頭頂葉と前頭葉のミラーニューロンの入力がこの細胞のある部位だということが言われているからである。実際に麻酔下で微小電位記録を上側頭溝の腹側・尾部で行うと他者の動きに強く反応する細胞を発見した。また、蛍光トレーサーをこの細胞のある領域に注入し、生体内神経結合イメージングを行うと、頭頂葉と前頭葉に結合領域が認められた。すなわち、他者の動きに反応する上側頭溝の細胞の情報がこれら頭頂葉・前頭葉に出力されていることになり、これらの領域にはミラーニューロンが存在する可能性があることを示している。これら結合領域には機能結合があることを微小電気刺激法と微小電位記録法により確認している。
鋼橋の変位誘起疲労損傷メカニズムの解明とその補修・補強方法の開発

(1)主桁・対傾構取合部の局部応力解析のためのモデル化に関する研究:プレートガーダー橋の対傾構または横桁と主桁との取合部を対象に、橋梁全体を解析対象としながら同取合部の局部応力を解析するための解析モデルを提案した。各部材をモデル化するにあたっては、必要に応じて数値実験を行いモデル化の手法を検討した。(2)鋼床版縦リブ・横リブ交差部の応力実測とその分析:実在の鋼床版橋において縦リブ・横リブ交差部まわりの応力を実測し、その分析を行った。応力波形から影響線を逆解析した結果、縦リブ・横リブ交差部の横リブウェブには面内応力と同程度の大きさの面外応力が生じていることが明かとなった。(3)局部応力を基準とした疲労評価手法に関する一考察:公称応力が定義できず、通常の疲労照査手法が適用できない溶接継手ディテ-ルを対象に、局部応力を基準とした疲労照査手法について検討を行った。(4)橋梁部材のスカ-ラップ部の疲労強度:橋梁部材のスカ-ラップ部の疲労強度について疲労試験および解析により検討した結果、この位置にはせん断変形により大きな応力集中が生じ、疲労強度が著しく低いことが明きらかとなった。(5)ファジィ真理値を用いた知識獲得手法:高速道路橋の損傷に関するアンケート調査結果から、各部材,部位に損傷が発生する可能性を真理値として算出する方法を提案した。アンケート回答に含まれる主観的なあいまいさを評価するためにファジィ真理値を適用し、利用されるべきメンバシップ関数として3種類のものを提案した。(6)荷重伝達型十字すみ肉溶接継手ルート破壊の疲労強度解析:荷重伝達型十字隅肉溶接継手がルート破壊する場合の疲労照査応力と許容応力範囲、および疲労強度に対する板厚,とけ込み深さ,脚長,溶接形状(不等脚,凹凸)の影響について検討した。1.橋梁の実働荷重下の変計挙動と局部応力の検討橋梁上のトラック等の荷重の大きさと配置、そのときの橋梁の各部材の変形状および疲労損傷の生じる位置での局部応力の関係を明らかにするシステムを開発した。このシステムは次の様な構成である。(i)着目位置の応力の影響線を試験車(軸重やおよび軸配置がわかっている)の通過に伴うひずみ記録から逆解析により求める。(ii)(i)で得られた影響線を用いて、実働荷重下のひずみ記録から荷重とその位置を逆解析から求める。(iii)局部応力を面内成分、面外成分にわけ、それぞれの時刻変化を与えるような部材の変位を逆解析する。我国の道路橋において最も発生の多い対傾構や横桁構や横桁取付部の疲労損傷および鋼床版の横リブ、縦リブ交差部について適用し、その損傷発生メカニズムを検討している。2.実験システムの構築今回購入した1本のジャッキおよび現有の2本のジャッキを組込んだ載荷実験システムを構築した。試験荷重は実際の橋上を通過するようなさまざまな強さおよび順序を有するものであり、コンピュ-タ-シミュレ-ションで求める。移動荷重をシミュレ-トするために3本のジャッキに時間差をつけて載荷する。現在、鋼侑版の横リブ、縦リブ交差部をモデル化した試験体の疲労試験が進行中である。1.鋼床版縦リブ・横リブ交差部の局部応力実測

わが国の道路橋において最も疲労損傷の発生件数が多い箇所の一つである鋼床版の縦リブ・横リブ交差部に着目し、ほぼ実寸大の鋼床版試験体により載荷位置を様々に変化させて応力実測を行った結果、次のことが明らかとなった。(i)縦リブ・横リブ交差部の局部応力には、従来から検討されている面内成分応力とほぼ同じ大きさの面外方向応力が発生する。(ii)疲労き裂が発生する位置での局部応力は、横リブから横軸方向に0.3L(L:横リブ支間)程度離れた位置に載荷した時に最も大きくなる。(iii)縦リブ・横リブ交差部での局部応力の影響線長さは、橋軸方向には隣接する横リブまでの区間、橋軸直角方向には隣接する縦リブまでの区間である。2.鋼床版試験体の疲労試験1.の鋼床版試験体に対して、前年度に開発した実験システムにより疲労試験を実施した。疲労試験は3本のジャッキに位相差をつけた載荷により行い、これにより実際の橋上を通過する荷重をシミュレ-トした。この載荷システムにより、疲労き裂が生じる位置での複雑な応力場を再現することができた。疲労試験結果を溶接線に直角方向の応力振幅で整理し、従来から行われているホットスポットストレスによる疲労照査法を適用した場合、JSSCのE等級ではやや危険側となり、主応力方向に着目した疲労照査法の確立が必要なことを明らかにした。我国の道路橋において典型的な疲労損傷である鋼床版の縦リブ・横リブ交差部の疲労を対象に、実寸大モデルによる疲労試験を行った。この位置での疲労強度は、交差部に設けられているスカラップの有無や大きさによって大きく変化することから、変位誘起疲労現象を解明するためには、部材の交差部に一般的に設けられるスカラップ構造の疲労強度について詳細に検討する必要があることが明らかになった。そこで様々な大きさのスカラップを有する継手試験体により疲労試験を行った。疲労試験はスカラップ部の板のギャッブが面内に変形する場合と面外に変形する場合の2ケースについて行った。継手試験体による疲労試験の結果、スカラップ周辺にせん断変形が生じると溶接部に著しく大きな局部応力が発生すること、回し溶接の有無によって疲労強度に差が生じることなどが明らかとなった。また、局部応力基準の疲労照査手法によれば、スカラップ構造の疲労強度がほぼ予測可能であることを示した。さらに、変位制御の条件下においてスカラップ部に生じる局部応力の大きさは、スカーラップ径と板厚の比に関係があることから、このディテールの変位誘起疲労現象や補修・補強対策を考える上ではスカーラップ径・板厚比を構造パラメータとして用いるのが適切であることを示した。
THz光顕微鏡・走査型電位計の高性能化とそれを用いた半導体量子構造の電子物性研究

今年度は、昨年度高性能化を達成した2種類のイメージング計測技術-THz光顕微鏡、走査型電位計-を半導体試料に応用した研究を主に行った。成果は以下の2点である。(1)THz光顕微鏡による研究:昨年度に引き続き、量子ホール素子から放射されるサイクロトロン発光の伝導チャネルサイズ依存性を系統的に調べた。実験結果から、発光領域が、伝導チャネルの幅に応じて(電流密度が一定であるにもかかわらず)著しく変化する様子を明確にとらえることに成功した。この結果から、量子ホール素子による波長可変テラヘルツレーザーの実現に向けて、デバイス設計の有用な指針を与えることができた。(2)走査型電位計による研究:開発した走査型電位計をノイズセンサーとして応用することで、量子ホール素子におけるノイズ電圧の空間マッピングを行った。量子ホール状態から弱磁場側にずれた領域で、ノイズ電圧が試料の片側に偏って発生し、一方、強磁場側にずれた領域では、試料全体にわたって発生することを見出した。この実験結果から、前者は局在状態-非局在状態間の電子の飛び移り、後者は非平衡エッジ状態にある電子のバルク状態への不規則的な緩和が背後のメカニズムであることが分かった。今年度は、最近われわれが開発した2つのユニークな計測技術-THz光顕微鏡と走査型電位計-を応用した新奇な走査型プローブシステムの構築、さらにそれを用いた物性研究を行った。具体的に得られた成果は、以下の5点に要約される。技術開発:(1)THz光顕微鏡と走査型電位計を組み合わせた、従来と異なる形態・機能を有する走査型プローブ顕微鏡の開発に成功した。これにより、THz発光と電位の空間分布の同時観測が可能となった。(2)走査型電位計を雑音センサーとして応用することで、雑音電圧の空間イメージングに成功した。物性研究:(3)(1)の走査型プローブを用いて、量子ホール素子におけるサイクロトロン発光と電位の同時マッピングに世界で初めて成功した。この測定から、ランダウ準位内と準位間散乱の各々の空間分布観測が可能となった。得られた結果から、それぞれを特徴づける散乱長の大きな違いを明らかにした。(4)(3)で得られた知見に基づき、THz光顕微鏡を用いてサイクロトロン発光分布の試料サイズ依存性を調べた。その結果、数百μmという巨視的なスケールにわたり、発光分布が試料幅に応じて著しく変化する、サイズ効果を見出した。(5)(2)の雑音センサーを用いて、量子ホール系における1/f雑音の空間分解測定を行った。得られた画像から,巨大な1/f雑音の発生の起源が、非平衡なエッジ-バルク状態の平衡化における電子の不規則な緩和過程にあることを突き止めた。
チューブ型オリゴ糖吸着材を用いた食用油中の有害脂肪酸成分の高効率除去・回収の実現

本研究では、植物を原料とする環状オリゴ糖`シクロデキストリン'を規則的に連結させたチューブ型ホスト分子を設計・合成し、その高次分子認識空間を利用することで、これまで困難とされてきた、食用油中のトランス脂肪酸エステルやグリシドール脂肪酸エステルといった有害脂肪酸成分の高効率除去・回収を実現することを目的としている。本吸着材料を用いることで、食用油中の有害脂肪酸成分の高効率除去が可能となり、安全・安心で持続可能な社会の実現に貢献できるとともに、これまで廃棄されていた使用後の食用油の再利用が可能となることから、グリーン・イノベーションの推進にも大きく貢献できると考えられる。
空間情報の3次元仮想マッピングと仮想視点制御による自律移動ロボットの実空間制御

本研究課題では移動ロボットの軌道制御を実現するため,実空間情報の3次元仮想マッピングアルゴリズムの構築および仮想マッピング情報と実空間情報のマッチングアルゴリズムを実現することを目的としている.仮想マッピングアルゴリズムでは,カメラから得られる障害物情報を含む実空間情報を近似モデルおよび3次元グラフィックス技術を利用して3次元想空間に自律マッピングする.さらに,仮想空間での仮想視点制御を構成することによって,仮想空間内で定義された移動ロボットの絶対位置情報を利用した実空間での軌道制御を実現する.ここで,仮想マッピング情報とカメラから得られた実空間情報を適宜マッチングするマッチングアルゴリズムを構築することによって,実空問と仮想マッピングの誤差を補正する.本研究課題では,これら仮想3次元マッピング情報とカメラから得られる実空間情報を融合することによって,従来のビジュアルフィードバックや事前マッピング情報に基づいた移動ロボットの制御において課題となっていた信頼性の向上や環境変動に対してロバストな移動ロボット制御システムの実現を目的とする.平成16年度では,上記アルゴリズムの有効性を検証するため,移動ロボットを想定したバイラテラル制御の実験を行い,ビジュアルフィードバック制御における信頼性の向上と環境変動に対してロバストなシステムの構築が達成できることを確認した.本研究課題では移動ロボットの軌道制御を実現するため,実空間情報の3次元仮想マッピングアルゴリズムの構築および仮想マッピング情報と実空間情報のマッチングアルゴリズムを実現することを目的としている.仮想マッピングアルゴリズムでは,カメラから得られる障害物情報を含む実空間情報を近似モデルおよび3次元グラフィックス技術を利用して3次元仮想空間に自律マッピングする.さらに,仮想空間での仮想視点制御を構成することによって,仮想空間内で定義された移動ロボットの絶対位置情報を利用した実空間での軌道制御を実現する.ここで,仮想マッピング情報とカメラから得られた実空間情報を適宜マッチングするマッチングアルゴリズムを構築することによって,実空間と仮想マッピングの誤差を補正する.本研究課題では,これら仮想3次元マッピング情報とカメラから得られる実空間情報を融合することによって,従来のビジュアルフィードバックや事前マッピング情報に基づいた移動ロボットの制御において課題となっていた信頼性の向上や環境変動に対してロバストな移動ロボット制御システムの実現を目的とする.平成15年度では,3Dグラフィックスを利用した仮想マッピングシミュレータを構築し,環境の近似モデルに基づいた仮想自律マッピングアルゴリズムを確立する.同時に,実空間上で動作する移動ロボット(移動自動車)の製作を行う.上記構築されたシステムを用いて以下の研究項目に関して検討を行う.1.構築したシミュレータを利用して,仮想自律マッピングアルゴリズムを確立し,高速な信号処理手法を確定する.2.既存のカメラシステムを搭載し,仮想自律マッピングアルゴリズムの実機検証を行う.本研究課題では移動ロボットの軌道制御を実現するため,実空間情報の3次元仮想マッピングアルゴリズムの構築および仮想マッピング情報と実空間情報のマッチングアルゴリズムを実現することを目的としている.仮想マッピングアルゴリズムでは,カメラから得られる障害物情報を含む実空間情報を近似モデルおよび3次元グラフィックス技術を利用して3次元想空間に自律マッピングする.さらに,仮想空間での仮想視点制御を構成することによって,仮想空間内で定義された移動ロボットの絶対位置情報を利用した実空間での軌道制御を実現する.ここで,仮想マッピング情報とカメラから得られた実空間情報を適宜マッチングするマッチングアルゴリズムを構築することによって,実空問と仮想マッピングの誤差を補正する.本研究課題では,これら仮想3次元マッピング情報とカメラから得られる実空間情報を融合することによって,従来のビジュアルフィードバックや事前マッピング情報に基づいた移動ロボットの制御において課題となっていた信頼性の向上や環境変動に対してロバストな移動ロボット制御システムの実現を目的とする.平成16年度では,上記アルゴリズムの有効性を検証するため,移動ロボットを想定したバイラテラル制御の実験を行い,ビジュアルフィードバック制御における信頼性の向上と環境変動に対してロバストなシステムの構築が達成できることを確認した.
亜熱帯島嶼地域における思春期女子児童生徒の身体活動に関する実態把握と介入調査研究

沖縄県の中学生を対象に,主に身体活動量が少ないと想定される女子や日常的に運動していない子どもたちをターゲットにして,身体活動の増強をねらった介入プログラムを実施し,運動強度別の身体活動量の変化を捉えるとともに,ライフスタイルや身体活動の動機づけにどのような影響を及ぼすのかについて検討することを主な目的とした.女子における「軽い運動」や身体活動の少ない群で,身体活動量が事前に比して事後の方が統計的に有意に増加した).また,ライフスタイルに関して,食欲の増加が認められた.ただし,男子と女子ともその他のライフスタイル項目については,介入効果は見られなかった.本研究は身体活動の少ない女子を対象とするので、心理的変容段階の評価が主となる可能性が高い。よって、既存の尺度(例えば,子ども用身体活動のステージ尺度9))を使用するだけでなく、より詳細なその機序を把握するために、例えば、すでに米国で開発されている「青少年期女子に焦点化した身体活動に関する心理測定尺度」の日本語版を開発するなどの必要がある。平成25年度については、これらの考え方に沿って新たな評価ツールの策定を試みた。結論的には「動機づけ」に焦点化し、心理測定尺尺度(自己決定理論に基づく身体活動の動機づけ尺度)の開発を行った。方法論と手続きに関して、まず、調査分析対象者は、京都府(2校288名)滋賀県(2校266名)沖縄県(3校268名)の公立中学校女子生徒822名であった。調査は自記式質問紙のBREQ-2原版(Mullan et al.,1997)を翻訳して用い、2013年10月上旬に実施した。BREQ-2原版は自己決定理論に基づいて作成された日常生活の身体活動を問う19項目で構成された尺度であり、5件法で回答を求める尺度である。妥当性を検証するため、初めに「項目分析」を行い、満足できる識別力を確認した。その後、主因子法プロマックス回転による探索的因子分析で、4因子を抽出するとともに、構成された4因子モデルに関して検証的因子分析を実施し、適合度指標(GFI、AGFI、CFI、RMSEA)を求めた。加えて、基準関連妥当性として、PACE+身体活動質問項目(辻本ら,2008)を用い、各因子の相関を求めた。他方、尺度の信頼性に関しては、各因子の内的整合性(α係数)を算出すると同時に、再テスト法(n=159)により、Pre-Postについて評定一致率の分析を行った。本研究の結果は、尺度開発の先行研究と比較して、妥当性、信頼性とも満足の得られる結果であった。申請時に作成した計画書に、専門家チームを立ち上げ、学校教育と地域連携を基盤とした身体活動量増強のための介入プログラムを作成・実施し、発育発達の視点から効果検証を図るとあるように、平成26年度における本研究の目的は、介入調査を実施し、その効果検証を図ることである。特に「如何なる方策が思春期女子にとって身体を動かすきっかけになるのか」に焦点化して、介入調査研究を実施している。平成26年度の後半(平成27年1月)から久米島西中学校を中心に介入を実施しているため、現在、進行中である。なお、分担者も含めて複数学会発表を実施すると同時に、査読付論文にも掲載された。平成27年度は、中学生の運動場面での思考力と判断力に着目し、中学校体育授業における「思考力・判断力の自己評価尺度」を策定した。思考力・判断力に着目した理由は、思春期女子特有の運動全般に対する特徴的な傾向がみられないかを確認するためである。「情報収集」「学び合い」「工夫・計画」「向上心」「学習成立の基盤」の5因子20項目を抽出した。基本的には、計画にそった進捗状況であること。ならびに、身体活動に関するポピュレーションアプローチとしての体育授業の重要性はいうまでもないが、現在、学校教育では、思考力・判断力が重視されており、平成27年度においては、それに関する先導的な尺度を開発・公表しており、研究全体として順調であると判断した。フォローアップ調査の実施ならびに現在、思春期の段階においてはポピュレーションアプローチとしての体育授業で、思考力・判断力に焦点化して授業が進められていることから、体育授業での思考力・判断力を強化して授業を推進している学校(介入群)とそうでない学校(コントロール群)の比較検討を実施した。2015年5月の事前調査(pre test)については、亜熱帯島嶼地域である沖縄県の公立中学校1年生448名(介入群男子134名,女子118名,コントロール群男子98名,女子98名)を対象者とした。また、これら同じ生徒を追跡し、約21ヶ月後の2017年2月に事後調査(post test)を実施した。2年間ともデータが収集できたのは,計332名(介入群男子103名,女子83名,コントロール群男子72名,女子74名)であった。男女別に時期(time)と群(group)を要因とする繰り返しのある2元配置の分散分析(two-way repeated-measures ANOVA)を実施した結果、思考力・判断力テストの5つの下位尺度を合わせた「総合的な思考力・判断力得点」では、時期間(pre-post)及び群間において、主効果は有意ではなかったが(F=1.63, p=.203)(F=0.79, p=.375)、交互作用は有意であった(F=4.31, p=.039)。

これについて単純主効果を検証した結果、介入群では、pre-postの間に有意な差がみられなかったのに対し(p=.544)、コントロール群においては、pre-postの間に有意な差がみられた(p=.026)。これら数々の結果が表出したが、結論的には、男女問わず、体育授業で十分に身体活動の時間確保をしている授業経験が、運動意欲の向上や身体活動の増強にとって重要であることが判明した。ひいては、生涯の身体活動継続につながると考えられる。沖縄県の中学生を対象に,主に身体活動量が少ないと想定される女子や日常的に運動していない子どもたちをターゲットにして,身体活動の増強をねらった介入プログラムを実施し,運動強度別の身体活動量の変化を捉えるとともに,ライフスタイルや身体活動の動機づけにどのような影響を及ぼすのかについて検討することを主な目的とした.女子における「軽い運動」や身体活動の少ない群で,身体活動量が事前に比して事後の方が統計的に有意に増加した).また,ライフスタイルに関して,食欲の増加が認められた.ただし,男子と女子ともその他のライフスタイル項目については,介入効果は見られなかった.平成26年度の達成度は、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。その理由と根拠としては、申請時の研究計画に沿った流れで研究が進んでいるからである。研究実績の概要にも記したが、具体的には、介入調査を実施し、その効果検証を図ることであった。特に「如何なる方策が思春期女子にとって身体を動かすきっかけになるのか」に焦点化して、介入調査研究を実施しているが、この時期の発達段階の特に女子では、第1に、「なぜ、身体活動を増強させなければならないか。」を理解させることが重要であることが判明した。発達的な特徴や地域(沖縄)の特徴を洗い出すには、隣接する発達段階や他地域との比較検証を行うことが必須であると考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。健康教育第1に平成26年度までに蓄積してきた研究成果を国内外の学会等で発表すること。ならびに、論文や報告書にすることである。第2に、思春期女子は、身体活動の重要性を理解することで、増強するという特徴があるので、平成27年度は、思考や判断力に着目し、介入を行っていく。平成25年度の研究計画における最大のミッションは、身体活動の増強のための介入の際に、思春期女子の身体活動が真に増強したかどうかの測定が可能な評価尺度を作成することであった。この点に関しては「思春期女子を対象とした自己決定理論に基づく身体活動の動機づけ尺度」を開発することができた。自己決定理論に依拠した尺度開発の背景として、自律の程度が明らかになることから、運動意図の予測変数として活用でき、しかも、運動継続に関してもある程度予測可能となり、将来の研究においても活用できると考えたからである。自己決定理論は、大きく「非動機づけ」、「外発的動機づけ」、「内発的動機づけ」に分類され、さらに、外発的動機づけに関しては、自律の程度によって3つあるいは4つにカテゴライズされる。したがって、平成25年度は思春期において身体活動の少ない者にも有効とされる(Verloigne et al.,2011)BREQ-2を日本語版を作成し、開発することとなった。探索的因子分析では、4因子12項目が抽出された。また、検証的因子分析による、適合度指標に関しても、良好な値(GFI:.949,AGFI:.918,CFI:.944,RMSEA::.074)がえられた。
分子レセプターを修飾した有機薄膜トランジスタ型センサーデバイスの開発

有機トランジスタ(OFET)は機械的柔軟性や簡便な塗布法による作製が可能であるなど,化学センサのプラットフォームとして魅力的な電子デバイスである。本研究では,水系媒質中における生体関連化学種の検出を指向し,当該デバイスへの分子認識機構の導入を試みることで,化学センサデバイスの構築に取り組んだ。各標的種に対して捕捉能が知られている種々の人工レセプタ分子を自己組織化単分子膜として検出電極上に導入し,カチオン・アニオン・中性低分子種からタンパク質に至るまで,水中に含まれるさまざまな化学種の認識情報を有機トランジスタによって電気的に読み出すことに成功した。本研究の目的は,人工分子レセプターをもつ有機薄膜トランジスタ型センサーデバイスの開発をおこなうことである。平成26年度は以下の内容を検討した。1)低電圧駆動有機トランジスタの作製:水中の標的分子を検出するためには,有機トランジスタが低電圧で駆動する必要がある。そこで,数ボルト以下で駆動可能な有機トランジスタを作製した。得られたデバイスは, 3 V以下で駆動可能であり,繰り返し測定にも耐え得る安定性を示した。そこで以下の物質の検出検討をおこなった。2)カチオンセンシング:カチオン性分子の代表例となるアンモニウム誘導体の検出をおこなった。具体的には,有機トランジスタの延長ゲート電極上にカルボキシル誘導体を修飾し,水中に存在するヒスタミンを静電相互作用及び水素結合を用いて捕捉を試みた。その結果,ヒスタミン濃度増大に伴うトランジスタの電気特性のシフトが観測された。これにより,有機トランジスタを用いることで,水中に存在する生体アミンを検出できることが見出された。3)中性分子(糖)センシング:水中に存在する糖類の検出を有機トランジスタを用いて検出した。延長ゲート電極上に人工糖レセプターとして知られるフェニルボロン酸誘導体を修飾し,当該電極を水中に浸漬させ,単糖類(グルコース,フルクトース,ガラクトース,マンノース)に対する応答を調査した。その結果,糖類の添加に伴うトランジスタ特性の変化を観測し,中でもグルコースに対して最も強い応答を示すことがわかった。以上のように,中性分子である糖も有機トランジスタを用いて検出可能であることがわかった。有機薄膜トランジスタは従来の無機デバイスでは実現困難な魅力を有する電子デバイスである。当該デバイスを化学センサーへと適用する研究は未だ萌芽段階にあり,先行研究は非常に少ない。そこで本研究では,有機デバイス工学と超分子・分子認識化学を融合させた学際的研究をおこない,分子認識現象に基づいた有機薄膜トランジスタ型化学センサーの開発に取り組んだ。平成27年度は,まず金属カチオン種の検出に成功した。一方,アニオン種についてはリン酸イオン類の検出に挑んだ。リン酸イオン種は情報伝達や酵素反応に関連した重要な生体物質であるだけでなく,閉鎖水系の富栄養化など環境にも影響を及ぼす重要化学種である。本研究では,チオール基を導入したジピコリルアミン亜鉛(II)錯体をリン酸イオンレセプターとして用い,トランジスタのゲート電極上に自己組織化単分子膜(SAM)として導入することで,当該イオン種の検出をおこなった。作製したセンサーデバイスによって,各リン酸イオン種(リン酸一水素イオン,ピロリン酸イオン,ATPなど)に対して交差応答的な検出信号変化が得られることがわかった。このような交差応答的信号変化は,複数の化学種を同時分析可能なセンサーアレイ構築に寄与する重要な知見である。また,同センサデバイスをリン酸化タンパク質(α-カゼイン)の検出に適用したところ,当該タンパク質に対し選択的な応答を示した。本研究のこれまでの成果を総括すると,分子認識化学に基づき設計された人工分子レセプターを有機薄膜トランジスタ中に組み込むことで,金属カチオン種やアミン性化合物,中性分子種(糖) ,リン酸アニオン種などの小分子のみならず,タンパク質という巨大生体分子も認識可能なセンサデバイスの開発を達成し,生体関連化学の発展に寄与し得る電子デバイスの構築に成功した。低電圧で駆動可能なトランジスタを作製することができ,かつそれを用いてカチオン性分子や糖などの検出が可能であることを見出すことができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。生体関連化学カチオン種や糖に代表される中性分子の検出をおこなうことができたので,平成27年度は生物学的に重要なアニオン種の検出を試みる。
疲労および加齢、また、その相乗効果による脳の構造的・機能的変化の解明

我が国は超高齢化社会を迎え、さらに国民の多くが慢性的な疲労を抱えている現代において、健康脆弱化をいかに防ぐかは重要な課題である。加齢に伴い易疲労化が進み、疲労回復性が低下することや、疲労による生体酸化が老化を促進すると考えられていることから、加齢および疲労による健康脆弱化と脳の構造および機能との関連を解き明かすことを目的として本研究を推進する。これまでの研究から加齢に伴う脳の皮質構造の変化が明らかとなってきたが、疲労が同様の変化をもたらすかは分かっていない。本研究では加齢および疲労、その両者の相互作用によってどのような脳の皮質構造および機能がどのように変化するかを明らかにする。
アジア産ホウオウゴケ科(Fissidentaceae)蘚類の多様性

2.これまで分類学的に不明なことが多かったF.involutus Wils.ex Mitt.とその近縁種について研究し,詳細を明らかに,ドイツのHaussknechitia Beiheft 9(1999年)に発表した.3.中国から記載されたF.guangdongensis(ニセチャイロホウオウゴケ)を静岡県から報告した.4.中国(台湾を含む)のFissidens(ホウオウゴケ属)の再検討を行い,52種を確認し,検索表,各種の形態,分布,生態などをまとめて,米国ミズリー植物園から発表した(2001年).6.国立科学博物館所蔵の南太平洋ヴァヌアツのFissidens(ホウオウゴケ属)標本を研究し,17種を確認した.うち,7種はヴァヌアツからはじめての記録である.この結果は国立科学博物館つくば実験植物園研究報告第21号(2002年12月)に発表した.2.これまで分類学的に不明なことが多かったF.involutus Wils.ex Mitt.とその近縁種について研究し,詳細を明らかに,ドイツのHaussknechitia Beiheft 9(1999年)に発表した.3.中国から記載されたF.guangdongensis(ニセチャイロホウオウゴケ)を静岡県から報告した.4.中国(台湾を含む)のFissidens(ホウオウゴケ属)の再検討を行い,52種を確認し,検索表,各種の形態,分布,生態などをまとめて,米国ミズリー植物園から発表した(2001年).6.国立科学博物館所蔵の南太平洋ヴァヌアツのFissidens(ホウオウゴケ属)標本を研究し,17種を確認した.うち,7種はヴァヌアツからはじめての記録である.この結果は国立科学博物館つくば実験植物園研究報告第21号(2002年12月)に発表した.2.これまで分類学的に不明な部分が多かったF.involutus Wils.ex Mitt.〔シッキム産〕とF.curvato-involutus Dix.〔インド産〕の多くの標本を詳細に研究した。F.involutusはこれまでにアジア各地から記録されているF.plagiochiloides Besch.と同種であり、学名はF.involutusを使うべきであることが判った。一方、F.involutusに近縁とされてきたF.curvato-involutusは、前種よりずっと小型で、中肋が葉先に届かず、葉身細胞も大きいことから、明瞭に区別できることが判った。3.中国で1985年に記載されたFissidens guangdongensis(ニセチャイロホウオウゴケ)を静岡県島田市で見つけ、日本新産として報告した。4.日本産の多くの標本を研究し、新種と考えられるFissidens 3種を見出した。これら3種の詳細は近く論文として発表の予定である。5.1999年7月に北海道で調査を行ない、資料を検討中である。1.世界でもっとも多様化したと考えられる中国(台湾を含む)のFissidens(ホウオウゴケ属)の再検討を行ない、52種を確認した.これらすべての種について検索表を作り、それぞれの種の形態、分布、生態などをまとめ、米国ミズーリー植物園より発行のMoss Flora of China English Versionに発表した.これら52種を日本産の本属43種(Iwatsuki & Suzuki,1982)と比較すると、36種が両地域に共通であることがわかった.2.新種Fissidens neomagofukui Z.Iwats.& Tad.Suzukiを三重県から見出し、形態と分布を研究した.本種はSect.Alomaに属し、マレーシア産の種にやや似ている.原稿をまとめつつあり、近く論文として発表する.5.2000年11月に岩手県及び青森県の石灰岩地で野外調査を行ない、資料を研究中である.2.服部植物研究所所蔵のベトナムのコレクション中に,ホウウウゴケ属のOctodiceras亜属に属する1新種を見出した.本亜属の種は一般に寒冷な地域のきれいな水中に生育するが,本種は熱帯に成育し,葉の腹翼が全長の3分の2に達することで,近縁種から区別される.平成14年度中に論文として発表の予定である.3.欧米の標本庫に所蔵されているボルネオ産のFissidens longevaginatus Dixon, F. autoicus Ther. & Dixon, F. pachy-phyllus Dixon,及びインド産のF. pulchellus Mitt.の基準標本を研究し,形態の詳細を明らかにした.同時に服部植物研究所所蔵のボルネオ産及びインド産のホウオウゴケ属のコレクションの研究を行い,多くの知見を得た.4.服部植物研究所に所蔵されている蘚苔植物の文献及びインデックス。カードをもとに,世界に産するホウオウゴケ科の種のデータベースの入力を行い,ほぼ2分の一を終わった.また,ホウオウゴケ属を含む,インド亜大陸産の蘚類の種のリストを作成した.5.2002年7月に岩手県の石灰岩地で野外調査を行つた.調査資料を研究中である.2.国立科学博物館所蔵の南太平洋ヴァヌアツのホウオウゴケ属(Fissidens)標本を研究し、17種を見出した.そのうち7種はヴァヌアツからはじめてで記録である.この結果は国立科学博物館つくば実験植物園研究報告第21号(2002年12月)に発表した。

3.服部植物研究所所蔵の多くのホウオウゴケ属(Fissidens)の資料を研究し、ベトナムのコレクション中に,ホウウウゴケ属のOctodiceras亜属に属する1新種を見出した。また、ニューギニア産およびスリランカ産の標本中にそれぞれ1新種を見出し、2003年度中にJournal of the Hattori Botanical Laboratoryに発表する予定である。4.服部植物研究所に所蔵されている蘚苔植物の文献及びインデックス・カードをもとに、世界に産するホウオウゴケ科の種のデータベースの入力を行い、ほぼ3分の2(約2500件)を終わった。2003年度中にホウオウゴケ属の研究者に公開したい。5.2002年5月に滋賀県の石灰岩地で野外調査を行った。調査資料を研究中である。
カテキンの抗微生物活性に関する研究

カテキンの抗微生物活性のメカニズムおよびカテキンの抗微生物薬との併用効果について研究を行った。1.エピガロカテキンガレート(EGCg)は細菌細胞膜や細胞壁傷害作用および細胞壁合成阻害作用を有し、β-ラクタム剤と併用すると、MRSAに対するβ-ラクタム剤の抗菌活性を復活させ、強い相乗効果が発現した。タンパク合成阻害剤、核酸合成阻害剤との併用では相乗効果は見られず、ペプチド系抗生物質では拮抗作用が見られた。この拮抗作用はEGCgとペプチドの結合によると考えられた。また、EGCgはβ-ラクタマーゼ活性を直接阻害することができ、β-ラクタマーゼ産生黄色ブドウ球菌およびMRSAに対して、EGCgとβ-ラクタム剤の併用は相乗効果を発揮した。β-ラクタマーゼが分泌されないグラム陰性桿菌に対して、効果は弱かった。2.ヘリコバクター・ピロリに対しては、EGCg単独で殺菌作用を示した。クラリスロマイシン高度耐性株に対してEGCgとクラリスロマイシンまたはプロトンポンプ阻害剤を併用すると相加効果が見られた。3.細胞内寄生菌サルモネラに関しては、EGCgはサルモネラ食食マウスマクロファージの細胞内殺菌能を亢進した。EGCg投与マウスのマクロファージはサルモネラ貧食能と細胞内殺菌能がともに増強した。4.HIVに関しては、HIVの細胞への吸着後から宿主細胞遺伝子への挿入までの過程においてEGCgの阻害作用が見られ、逆転写酵素やプロテアーゼの阻害が示唆された。また、EGCgは持続感染細胞からのHIV粒子の産生を抑制した。この抑制効果はリボソームに包埋したEGCgやLPSを併用すると増強した。しかし、このEGCgの効果は単球細胞系で特異的におこり、リンパ球では見られなかった。また、EGCgとAZTを併用すると弱いながら相乗効果が見られた。カテキンと抗微生物薬の併用効果とそのメカニズムに関して研究を行った。1.MRSAに対するカテキンとβ-ラクタム剤の併用効果のメカニズムに関しては、カテキンがMRSAのPBP2'の合成やmecA遺伝子の発現を抑えるのではなく、細胞膜や細胞壁に直接作用して、β-ラクタム剤との相乗効果を示すことが示唆された。2.ヘリコバクターに関しては、カテキン単独で、抗菌・殺菌効果があり、カテキンとアモキシリンの併用効果も標準株で認められた。クラリスロマイシン高度耐性株に対しては、カテキンとクラリスロマイシンあるいは、プロトンポンプ阻害剤を併用すると相乗効果が認められた。3.細胞内寄生菌サルモネラに関しては、マウス腹腔マクロファージの貪食作用に対するカテキンの効果を検討した。サルモネラをカテキンで処理したり、またマクロファージをカテキンで前処理するとマクロファージの食菌能は変化しないが、細胞内殺菌能が高まった。ヒト単球細胞株ではカテキンで前処理を受けると食菌能のみが亢進したが、さらにIFN-γで刺激すると殺菌能も増強した。カテキン投与マウスのマクロファージは食菌能と殺菌能がともに亢進した。4.HIVに関しては、HIVの生活環の各段階におけるカテキンの効果を検討した。HIVの細胞への吸着後から宿主細胞遺伝子への挿入までの過程でカテキンの阻害作用が認められ、逆転写酵素阻害が示唆された。また、持続感染細胞からのHIV粒子の産生の過程でもカテキンによる抑制が認められ、リポソームに包理したカテキンやLPSを使用すると抑制効果は増加した。

しかし、このカテキンの効果は単球細胞系に特異的であり、リンパ球では認められなかった。カテキン(EGCg)と抗微生物薬の併用効果について継続して研究した。1. MRSAのPBP-2'に比較的親和性の高いABPCやPCGはペニシリナーゼ産生MRSAによって分解されてしまうが、EGCgとSBT/ABPC合剤を併用すると、ペニシリナーゼ産生MRSA臨床分離株に対して著しい相乗効果が出現した。また、β-ラクタム剤のうち、EGCgと強い相乗効果を示すカルバペネム(IPM, PAPM, MEPM)とEGCgをIPM耐性MRSAに対して併用すると、IPMのMICが感受性breakpointまで回復した。さらに、EGCgは直接ペニシリナーゼ活性を阻害することも明らかになった。2. VREFは、EGCgに対する感受性が他のグラム陽性球菌に比し低かった。しかし、EGCgとVCMを併用すると、MRSAとは異なり、相乗効果が現われた。3.細胞内寄生菌サルモネラについて、本来貪食能のない粘膜上皮細胞への菌の細胞内侵入および細胞内増殖におよぼすEGCgの効果を、共焦点レーザー顕微鏡を用いて詳細に観察、解析したが、EGCg細胞処理による菌の細胞内侵入および増殖は未処理群に比し抑制傾向は見られるものの有意な阻害効果までには至らなかった。