hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細菌べん毛軸カップリングジョイントの分子機構

1.べん毛軸構造構成蛋白質および複合体の結晶構造(1)フック-フィラメント結合タンパク質HAP3 26kフラグメントの1.9Å分解能での構造解析に成功し、PDBに登録した。(2)フック-フィラメント結合タンパク質HAP1 49kフラグメントの2.1Å分解能での構造解析に成功し、PDBに登録した。2.フック-フィラメントべん毛軸構造複合体の構造解析(1)フック繊維の構造低温電子顕微鏡法によるフック繊維の低分解能密度図に、既にX線結晶構造解析に成功していたフック31kDaフラグメントの原子構造をあてはめ、フック繊維の原子モデルを完成した。原子モデルに基づくシミュレーションから、サブユニット間の隙間がフックの柔軟性を生み出すことが示された。(2)フック-フィラメント結合部の構造フラジェリン、HAP1、HAP3のD1ドメインの構造類似性を用いてフックからフィラメントに至る原子モデルを構築し、力学特性の異なるフックとべん毛繊維をつなげる機構モデルを提出した。(3)べん毛繊維の形態変換シミュレーション3.ロッド-フック複合体の構造解析大規模分子動力学シミュレーションおよび粗視化法を用いたシミュレーションにより、べん毛繊維部の多型変換を起こす相互作用部位、変換のきっかけとなる力のかかり方が明らかになった。(1)フックフィラメントからFlgGロッドの逆伸長に成功し、単離精製が難しく困難を極めている全ロッドの構造解析に道を開いた。(2)異常に長いFlgGロッドを構成するミュータント株から、FlgGロッドを含む基部体の単離精製し、極低温電子顕微鏡像解析から8.1Å分解能の再構成像を得た。・HAP1-49Kフラグメントの構造解析を終了し、フック-フィラメント間カップリングジョイントを形成する全ての蛋白質のD0ドメインを除く結晶構造が明らかになった。HAP1とHAP3には、べん毛繊維を形成するフラジェリンD1ドメインと共通の構造かみつかった。そのため、既に明らかになっているべん毛繊維の原子構造の細胞質側をHAP1およびHAP3で置き換えることでHAP1からべん毛繊維に至る原子モデルを構築することができた(投稿準備中)。また、ブランダイス大学のDeRosier教授のグループにより得られた低温電子顕微鏡法によるフック繊維の低分解能密度図に、既にX線結晶構造解析に成功していたフック32Kフラグメントの原子構造をあてはめ、フック繊維の原子モデルを完成した(Nature,431)。このフック繊維モデルと先のHAP1-べん毛繊維モデルを互いの素繊維構造を保つように合わせたところ、両者をぴったり接合できた。接合部の特徴から、力学特性の異なるフックとべん毛繊維をつなげる機構モデルを提出した(投稿準備中)。・ロッド蛋白質FliE,FlgB,FlgC,FlgF,FlgGのうち、FlgGフラグメントについて溶解度の大きい高純度サンプルが大量に得られるようになった。結晶化を行っているが、解析に適した結晶は、まだ得られていない。・HAP2-HAP3複合体にHAP3特異的シャペロンのFlgNを添加することで、HAP2-HAP3-FlgN複合体を安定して分離することができた。HAP2-HAP3複合体には、HAP3部末端に溶液中で決まった構造をとらない領域が存在するため、結晶化が困難であった。しかしこの複合体は、、FlgNがこの領域に結合して安定化するため、結晶化に適している。・クエン酸ナトリウム存在下4°Cに置いた精製済みフックフィラメントに、精製したロッド構成タンパク質FlgGを加えると、FlgGがフックの細胞側末端に重合して逆方向に伸びることを見出した。つまり、フック-FlgGロッド複合体を人工的に再構成することに成功した。

これにより、電子顕微鏡法によるフック-ロッド間のジョイント構造の解明が可能となった。また、ロッド全体を逆伸長法により再構成し、単離精製が難しく困難を極めている全ロッドの構造解析に道を開くことができた。・最近、ユタ大学のKelly Hughesらのグループが異常に長いFlgGロッドを構成するミュータント発見した。このミュータント株から、FlgGロッドを含む基部体の単離精製に成功した。そして、この試料の極低温電子顕微鏡像を撮影し、個々のロッド像のフーリエ変換を行ったところ、らせん対称性を示す層線を確認できた。これにより、らせん再構成法によるFlgGロッドの電子顕微鏡による高分解能構造解析が可能となった。・べん毛先端のキャップ複合体を構成するHAP2について、これまでに3.0Å分解能の回折を示す結晶を得ていたが、新たにSe-Met置換体を作成・精製・結晶化したところ、同様の条件で結晶を得ることができた。この結晶を用いてSeの吸収端波長における異常分散回折データーを2.9Å分解能まで収集することができた。異常分散差パターソン図には、Se由来と思われる多数のピークを確認できた。しかし、X線照射損傷が大きいため、構造解析にはさらに回折データーを収集する必要がある。・長いFlgGロッドを構成するポリロッド変異体から単離精製したべん毛基部体を用い、極低温電子顕微鏡による8.1Å分解能でのFlgGロッドの構造解析に成功した。FlgGロッドの直径は130Å、べん毛繊維やフックと同様に中央に直径25Åの穴を持ち、フックと同じらせん対称性と構造周期を有していた。ロッドは、異なる半径位置において異なるサブユニット間相互作用を張り巡らせている構造を持つことから、大きな力に耐える剛性を生み出しすしくみが明らかになった(投稿準備中)。・FlgGフラグメントのGST融合体結晶が得られ、2.6Å分解能までの回折を示した。データ収集を行い、GSTによる分子置換およびOs誘導体による位相決定を試みたが、電子密度には現れなかった。結晶のポリアクリルアミドゲル電気泳動から、確かにGST融合体が結晶化していることを確認した。結晶中には大きな溶媒領域があり、FlgG部分は様々な向きで存在するため、電子密度に現れてこないと考えられる。
医学教育でのコミュニケーション教育から医療面接教育までの教育における順次性の検討

平成14年度にコミュニケーション教育について全国医学部へのアンケート調査を行った。その結果をアクセスに入力し、アクセス上で解析を行った。各医学部でのコミュニケーション教育課目を実施学年でまとめるとともに、その教育内容についてもシラバスを元に分析を行った。体験学習、心理学、コミュニケーションなどの科目は1年次に集中して実施され、また医療面接教育は臨床実習前の4年生に集中しており、その間の段階的な教育課程はあまりされていないことが判明した。国内でのコミュニケーション教育カリキュラム調査で、いくつかのこの分野での教育先進校が見つけられたので、東京女子医科大学、横浜市立大学医学部、藤田保健衛生大学医学部、鹿児島大学医学部の担当者とメールでの討議を行い、報告書への事例紹介の原稿を依頼した(報告書に掲載)。行動科学教育については兵庫医科大学の教務委員長を訪問し、兵庫医科大学での行動科学教育の導入の経緯、実状などを聞き取り調査した。これら、先進校では、1年次から4年次まで段階的なカリキュラムが組まれていた。海外でのコミュニケーション教育の調査は主に、インターネットを用い、アメリカ医科大学協会、英国General Medical Councilが発表している卒前医学教育での学習目標を検討した。北米、英国ではBad News Tellingや患者支援・生活支援といった項目も卒前の学習目標に組み込まれており、わが国とは大きな差異が認められた。本調査研究の目的は現状の分析を医療系教育に生かすことにある。従って、以上の調査研究をまとめ、報告書を作成し、全国の医療系大学に送付した。1.全国医学部でのコミュニケーション教育カリキュラムの調査:全国医学部長・病院長会議が隔年に発行してる「医学教育カリキュラムの現状」からコミュニケーション関連教育科目とその実施時期、科目間の連携などを調査したが、各医学部での教育内容の把握には至らなかった。数校のオンサイト・インタービューによる調査から、教育内容とその順次性の調査のためには、詳細なアンケート調査と各医学部のシラバスを収集する必要があると判断し、アンケート調査を実施した。現在、アンケートを集計し、集めたシラバスから教育内容を抽出している段階である。低学年でのコミュニケーション教育が多くの大学で実施され、平成15年度からは全医学部でコミュニケーションを教育目標の一つにしている早期臨床体験が実施されることが判明している。今後、1年生から臨床実習前の医療面接教育へのステップバイステップの教育の実態を明らかにしていく。2.臨床実習開始前の共用試験OSCEの普及に伴って、医療面接教育が実施されつつある。しかしながら、その実習内容は大学によって大きく異なっており、数回の講義しかないところもあれば、ロール・プレイを多用した充実したプログラムを持つところもある。全国医学部にOSCEにどのようなタイプの医療面接ステーションを設けているかを調査している。試験で求めている能力と、それ以前のカリキュラムでの教育内容との整合性を今後、検討する。3.行動科学の教育:この分野がコミュニケーション教育と関連が深いことが判明したので、平成15年度に全国調査を行う。4.海外でのコミュニケーション教育についての調査は平成14年度ではほとんど進んでいないので、このテーマは平成15年度に行いたい。公的に刊行されている全国医学部長病院長会議「医学教育カリキュラムの現状」および、日本医学教育学会「医学教育白書」では、現行の医学教育でのコミュニケーション教育から医療面接教育までの順次性を調べることができなかったため、平成14年度に全国80医学部を対象にアンケート調査をおこなった。59医学部から回答を得た。平成15年度は、これをデータデースソフトであるアクセスを用い、解析した。医学部低学年ではコミュニケーション・スキルの教育の導入が進んでいることが判明したが、この教育と患者支援のための行動科学、医療面接技法、異文化理解といった医療者として必要なコミュニケーション教育への段階的カリキュラムの構築はほとんどなされていないことが分かった。アンケート調査で、この分野の先進的カリキュラムを持つ医学部が見つけられたので、その中の東京女子医科大学、横浜市立大学、藤田保健衛生大学、鹿児島大学に教育実践例を例示してもらい、報告書に掲載した。東京近郊の医学部では、医学教育担当教員にインタビューを行った。

さらに、行動科学教育を早い時期から実践していた兵庫医科大学へは教務委員長を訪問し、インタビューを行った。わが国の行動科学教育は、実験心理学を基盤にしており、必ずしも患者支援、生活指導の立場からの側面が十分ではないこと、この分野の医学系教員が不足していることなどが浮き彫りになった。本調査研究は現状の医学教育でのコミュニケーション教育の実態を把握し、その事実を医療系大学に知らせることで、今後のこの分野の教育の向上を目指している。平成14年度アンケート調査の結果とその解析、先進校の例をまとめ、全国医学部、歯学部、薬学部、看護学部に報告書を送付した。
気管支喘息モデルにおける新しい免疫寛容誘導とアレルゲン特異的免疫抑制の基礎的研究

本研究の目的は、マウスの喘息モデルを用いて、Th2細胞の免疫寛容をどの様に誘導して、治療効果を上げることができるかの解析にある。1つの方法は、抑制性T細胞によるTh2細胞の抑制である。気道内の高用量抗原は、抑制性のTGF-β産生CD4 T細胞を誘導して、Th2細胞を抑制し、結果的に気道内好酸球性炎症を改善した。このことは、気道は高用量の抗原曝露に対して強い炎症反応を起こすのではなく、逆にTh2細胞の免疫寛容を誘導して、体を障害する強度の炎症を回避していることがわかった。さらに、この免疫応答統御を担っているのは、従来知られていなかった気道に内在するCD4陽性のTGF-β産生細胞であった。TGF-βを産生する、気道系に内在する免疫炎症調節細胞を効率よく活性化することは、今後の気道炎症の抑制と気管支喘息の加療という観点から鑑みて、重要な知見であると考える。2つめの方法は、Th1細胞の誘導によるTh2細胞の抑制である。抗原特異性の一致するTh1細胞とTh2細胞は互いに抑制的に働く。Th2細胞の抑制に際して問題となるのは、Th2と同じ抗原特異性をもつTh1細胞をどのようにして誘導するかである。以前結核菌を用いた抗原特的Th1細胞の誘導を発展される形で、今回はCpG ODNを用いた。CpGを抗原と共存させると効率よく抗原特異的Th1細胞を誘導することができ、結果的に喘息も改善した。更にCpGを抗原と直接結合したところ、CpGのTh1誘導効果は100倍増強された。それに比例する形で、抗喘息効果も100倍高くなった。その機序は、所属リンパ節の抗原特異的Th2細胞の免疫寛容によるものであった。興味深いことに、抗喘息薬としての治療効果は単回投与後8週間以上持続したので、将来的には抗原特異的免疫調節剤として、有望なワクチンになるものと考えられた。本研究は、マウスの喘息モデルを用いて、気道粘膜に内在する新しい免疫調節の機構の解析を目的とする。感作されたマウスの気道に抗原を注入すると、喘息の特徴である気道内好酸球性炎症が誘発された。ところが、とても興味深いことに、気道に注入する抗原量を多くすると逆に気道好酸球炎症は減弱した。この気道好酸球抑制は、BAL中のTh2サイトカインIL-4とIL-5の抑制を伴った。次に、高用量の経気道的抗原投与を受けたマウスの縦隔リンパ節を喘息モデルマウスに移入したところ、同様に気道の好酸球浸潤が抑制され、高用量OVAの経気道投与によって、気道の好酸球性炎症を抑制する細胞が誘導されることがわかった。抑制性細胞は、CD4陽性T細胞であり、抗原特異的に働いた。この抑制は、抗IFN-γ抗体を同時に投与することによって回復できず、Th1細胞によるTh2反応の抑制によるものではない。しかし、抗TGF-β抗体の同時投与によって抑制効果が中和された。また、高用量抗原投与を受けたマウスの縦隔リンパ節細胞からは、抗原の存在下でTGF-βの産生が確認された。以上より、気道は高用量の抗原曝露に対して強い炎症反応を起こすのではなく、逆にTh2細胞の免疫寛容を誘導して、体を障害する強度の炎症を回避していることがわかった。

さらに、この免疫応答統御を担っているのは、従来知られていなかった気道に内在するCD4陽性のTGF-β産生細胞であることがわかった。TGF-βを産生する、気道系に内在する免疫炎症調節細胞を効率よく活性化することは、今後の気道炎症の抑制と気管支喘息の加療という観点から鑑みて、重要な知見であると考える。本研究の目的は、マウスの喘息モデルを用いて、Th2細胞の免疫寛容をどの様に誘導して、治療効果を上げることができるかの解析にある。1つの方法は、抑制性T細胞によるTh2細胞の抑制である。気道内の高用量抗原は、抑制性のTGF-β産生CD4T細胞を誘導して、Th2細胞を抑制し、結果的に気道内好酸球性炎症を改善した。このことは、気道は高用量の抗原曝露に対して強い炎症反応を起こすのではなく、逆にTh2細胞の免疫寛容を誘導して、体を障害する強度の炎症を回避していることがわかった。さらに、この免疫応答統御を担っているのは、従来知られていなかった気道に内在するCD4陽性のTGF-β産生細胞であった。2つめの方法は、Th1細胞の誘導によるTh2細胞の抑制である。抗原特異性の一致するTh1細胞とTh2細胞は互いに抑制的に働く。Th2細胞の抑制に際して問題となるのは、Th2と同じ抗原特異性をもつTh1細胞をどのようにして誘導するかである。以前結核菌を用いた抗原特的Th1細胞の誘導を発展される形で、今回はCpG ODNを用いた。CpGを抗原と共存させると効率よく抗原特異的Th1細胞を誘導することができ、結果的に喘息も改善した。更にCpGを抗原と直接結合したところ、CpGのTh1誘導効果は100倍増強された。それに比例する形で、抗喘息効果も100倍高くなった。その機序は、所属リンパ節の抗原特異的Th2細胞の免疫寛容によるものであった。興味深いことに、抗喘息薬としての治療効果は単回投与後8週間以上持続したので、将来的には抗原特異的免疫調節剤として、有望なワクチンになるものど考えられた。
悪性神経膠腫の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義

本研究では、悪性神経膠腫の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義について明らかにし、レスポンダー選択のための分子遺伝学的指標を確立することを目的としている。H18年度、H19年度ともに琉球大学の治療プロトコル(当大学の倫理審査委員会で承認済み)に従って一定の治療を施行する症例においてプロスペクテイブに検体採取を継続している。具体的には、手術時に分子遺伝学的検討のための検体採取を行っており、採取した検体は即座に液体窒素により凍結保存しており(インフォームドコンセントの得られたGrade IIIグリオーマまたは神経膠芽腫症例について現時点では27症例)その後の治療は、術後放射線治療60 Gy/30回(高圧酸素療法直後)、化学療法(Procarbazine, ACNU, Vincristineからtemozolomideへ変更)を施行している。治療効果はMRI,臨床症状にて判定している。さらには、上記研究と並行して腫瘍細胞及び間質の放射線感受性における放射線治療効果に対する影響についても検討をおこなった。この検討により、腫瘍細胞及び間質の放射線感受性は双方とも放射線治療効果に影響を及ぼし、それぞれの放射線治療効果への寄与の度合いは1回照射、分割照射ともに変わらないことを明らかにした。今後は、低酸素状態に関連する遺伝子群は放射線治療感受性と関連している遺伝子群、特にHIF-1α, CA9, DEC-1, GLUT-1, VEGF, NF-κB, bFGF等についてreal-time PCRと免疫染色を行って個々の遺伝子における発現状況を検討する予定である。H18年度の概要本研究では、悪性神経膠腫の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義について明らかにすることを目的としている。具体的には、手術時(放射線治療前)に採取した腫瘍組織において、低酸素状態に関連する遺伝子群につきPCRによる遺伝子発現状況および免疫組織学的染色等の検討を行うことであり、さらにはそれらの結果と実際の放射線治療効果との相関を調べることにより、レスポンダー選択のための分子遺伝学的指標を確立することである。H18年度においては、琉球大学の治療プロトコル(当大学の倫理審査委員会で承認済み)に従って一定の治療を施行する症例においてプロスペクテイブに検体採取を継続している。具体的には、手術時に分子遺伝学的検討のための検体採取を行っている。採取した検体は即座に液体窒素により凍結保存しており(インフォームドコンセントの得られたGrade IIIグリオーマまたは神経膠芽腫症例について現時点では27症例)その後の治療は、術後放射線治療60Gy/30回(高圧酸素療法直後)、化学療法(Procarbazine,ACNU,Vincristineからtemozolomideへ変更)を施行している。今後は、低酸素状態に関連する遺伝子群は放射線治療感受性と関連している遺伝子群、特にHIF-1α,CA9,DEC-1,GLUT-1,VEGF,NF-κB,bFGF等についてreal-time PCRと免疫染色を行って個々の遺伝子における発現状況を検討する予定である。本研究では、悪性神経膠腫の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義について明らかにすることを目的としている。H19年度においては、H18年度と同様に琉球大学の治療プロトコル(当大学の倫理審査委員会で承認済み)に従って一定の治療を施行する症例においてプロスペクテイブに検体採取を継続している。

採取した検体は即座に液体窒素により凍結保存しており(インフォームドコンセントの得られたGrade IIIグリオーマまたは神経膠芽腫症例について現時点では27症例)その後の治療は、術後放射線治療60Gy/30回(高圧酸素療法直後)、化学療法(Procarbazine, ACNU, Vincristineからtemozolomideへ変更)を施行している。治療効果はMRI,臨床症状にて判定している。今後は、低酸素状態に関連する遺伝子群は放射線治療感受性と関連している遺伝子群、特にHIF-1α,CA9,DEC-1,GLUT-1,VEGF,NF-κB,bFGF等についてreal-time PCRと免疫染色を行って個々の遺伝子における発現状況を検討する予定である。
水田土壌の窒素除去持続性に関する研究

窒素除去の持続性を明らかにするために実験を行った。実験に用いた土壌は、1991年より無植生に管理している常時湛水下の試験圃場から採土した。基本的に土壌は、表層1cmを採土し、窒素除去実験を行った。実験は、その土壌を24時間静かに置き、浮かんだ水を捨てた土壌を用いた。その生土100gを,500cm^3のビーカーに入れ、300cm^3の様々な濃度の硝酸態窒素濃度を入れた(主に10、20、40mg・L^<-1>)。それを照明付きインキュベーターを利用して、温度と光条件を自然条件に合わせて変動させ、実験を行った。まず、光も温度も一定の実験を行った。実験は比較のためアルミホイルで覆った暗条件サンプルを必ず作った。明条件下のインキュベータ内では藻類の発生が認められ有機物が窒素除去に与える影響が大きいことがわかった。光条件の有無と土壌厚さの違いによる窒素除去能力について実験からは、土壌厚さ5mmから10mmの間に窒素除去の敷居値があることがわかった。これは、10mm以上の土壌があれば窒素除去が期待できることを示している。水田ばかりでなく、10mm以上の土壌がある土地すべてが窒素除去対象地域とできる。光を連続的に照射した実験では、藻類が発生し、暗条件の2倍以上の窒素除去能力があることがわかった。周日変動は、明条件は,夜間(19時より5時)は0μmol・s^<-1>・m^<-2>,朝方(5時から7時)と夕方(17時から19時)は60μmol・S^<-1>・m^<-2>,昼間(7暗から17時)は,250μmol・S^<-1>・m^<-2>とした。水温は,試験圃場で観測した値を参考に設定した。その効果をしらべるために、光量・温度一定、光量変動(温度一定)、温度変動(光量一定)を行った。その結果、光量を変動させることが除去量が大きくなった。これは、光を連続照射するよりも大きくなった。これは、光が常に当たると酸化条件が進むため、脱窒が起きにくくなるからである。また、冬季のように温度が低くなると有機物があっても脱窒が起きにくくなり窒素除去が望めなくなることも確認された。25°C以上の実験では、除去係数は0.02m/dは最低限あることもわかった。1991年より無植生に管理している常時湛水下の試験圃場から表層1cmを採土した供試土壌を用いて窒素除去実験を行った。

実験は,土層厚(20mm,10mm,5mm,2mm),溶液量一定と水深一定,明条件と暗条件の差異による藻類発生による有機物を供給による窒素除去の持続性を検証した。実験は,土壌を生土100gを,上記の土層厚になるようにアクリル板で作成した容器を用いて行った。実験に用いた試水は約20mg・L^<-1>高濃度硝酸態窒素の湧水を入れて行った。実験条件は,インキュベータ内を25°Cに保ち,25,000 lxの明条件下で行った。その結果,明条件のTOC濃度が徐々に上昇したが,暗条件ではTOC濃度は変化しなかった。反対に,TIC濃度では,明条件では変化しなかったが,暗条件では濃度が上昇した。光条件で,土壌からの炭素濃度の形態の違いがあることが明確になった。窒素除去量は,土層厚が2mmと5mmでは10mm,20mmより小さく土層の厚さが窒素除去の大きな影響を与えていることがわかった。明条件と暗条件との差より,土壌の厚さの影響が大きく出たのは,土壌中に蓄積された炭素量の大小によるものと考えられる。今までの実験では少なくとも10週間以上の連続測定をしないと有機物の差が出てこないことがわかっているので,今後有機物のほとんどない土壌を用いて条件の差異を明らかにしていく予定である。また,流域管理モデルも実態との整合性が合うようになってきたので,水田土壌の窒素浄化能力の定量化によりさらに適合性をあげられると考えている。昨年度は,光条件の有無と土壌厚さの違いによる窒素除去能力について実験を行った。その結果は,土壌厚さ5mmから10mmの間に窒素除去の敷居値らしきものがあることがわかった。今年度は,光条件を昨年度の連続照射から,実際の日変動に合わせた周日変動に設定し光条件の影響度を実験した。実験には,1991年より無植生に管理している常時湛水下の試験圃場から表層1cmを採土した供試土壌を用いて窒素除去実験を行った。実験条件は,夏を想定した条件を適用した。光条件は,照明付きインキュベータを利用して,明条件は,夜間(19時より5時)は0lx,朝方(5時から7時)と夕方(17時から19時)は6,000lx,昼間(7時から17時)は,25,000lxとした。暗条件は,試験体をアルミホイルで覆った。水温は,試験圃場で観測した値を元に,約20°Cから40°Cの周日変動を与えた。実験用いた資料濃度は,NO_3-N濃度で,10,20(暗条件も),40mg/lの濃度で行った。実験の結果,窒素除去速度では,明条件は濃度順に大きかったが,週を経るにつれその値は5週目でほぼ同じ値に落ち着いた。20mg/lの暗条件は,明条件に比較して約0.004g・m^<-2>・day^<-1>常に小さかった。10mg/lの除去速度には週による変化は見られなかった。有機物としてのTOC濃度は,暗条件は低く,10と20mg/lが高く,40mg/lは低かった。TIC濃度は,暗条件は高く,他は低かった。光条件による差異が明確に現れた。土壌の炭素量減少は,20mg/lが最も大きく,濃度では20mg/lが窒素除去に最も大きな影響があった。今年度の実験の結果から,周日変動を起こした室内実験では,試水の濃度とC/N比に強い相関関係が認められた。次年度は,窒素浄化機能を考慮した流域管理モデルへの適用方法の検討,昨年度,今年度の実験結果から明暗条件と温度条件の定量化,試験圃場への持続性適用のための予備実験と本実験を行う予定である。光を当てた明条件は,有機物が生成され暗条件よりも高い窒素除去能力を示し,窒素除去が持続することが昨年度までで判明した.今年度は,インキュベータを使用し夏季と冬季の条件を再現し,それぞれ季節による窒素除去能力の違いを検討した.その結果,夏季では水温が高いことで窒素除去能力が高かった.それはTOC濃度が高いことから,脱窒に必要な有機物として藻類の発生が供給されたことが確認された.藻類の発生によりTIC濃度(主にCO_2)が低くなり、TOC濃度とTIC濃度の関係が明らかになった.
携帯用超音波診断装置の高精度化のための音場シミュレーションと実験的検証

近年,災害時や僻地での医療等の多種多様な用途に対応するため低価格,利便性,携帯性の携帯型超音波診断装置の需要は高まりつつある.その一方で,小型化に伴う超音波を送信する超音波プローブの素子数削減により開口幅が縮小することで方位分解能および受信感度の低下を招き,画質の劣化が懸念される.本研究では,超音波画像の劣化を招くグレーティングローブの発生メカニズムの解明及びその抑制手法の提案を行った.また,超音波受信感度の向上手法である符号化送信において従来検討が行われていない方位分解能について,計算機シミュレーションを用いて検討を行った.グレーティングローブは,従来のバースト正弦波(例えば3波)を用いた場合,異なる超音波素子から送信された超音波が1波長の整数倍ずれて重なることにより強調され発生する.そこで,提案手法ではバースト正弦波2波目の極性を反転させることで, 1波目と3波目を極性の異なる2波目で打ち消す手法を考案した.従来法と提案法の送信音場を比較したところ,提案法によりメインローブ指向性のわずかな劣化(0.44°)はあるものの,グレーティングローブは10dB程度と大幅に抑制されることが示された.さらに,送信アポダイゼーションにテューキー窓を用いることでグレーティングローブ周辺の成分に関して,抑制効果がさらに向上することが明らかとなった.また,送信波の1部の極性を反転させるとメインローブの指向性が劣化することから,反転波形を用いる符号化送信について検討したところ,方位分解能は低下する傾向であった.このことから,符号化送信を用いる場合は方位分解能を考慮する必要性が示されたが,本研究グループで開発した受信超音波信号の位相分散を用いた画質向上手法を用いることで方位分解能を改善できることが示された.近年,災害時や僻地での医療等の多種多様な用途に対応するため低価格,利便性,携帯性の携帯型超音波診断装置の需要は高まりつつある.その一方で,小型化に伴う超音波を送信する超音波プローブの素子数削減により開口幅が縮小することで方位分解能および受信感度の低下を招き,画質の劣化が懸念される.本研究では,超音波画像の劣化を招くグレーティングローブの発生メカニズムの解明及びその抑制手法の提案を行った.また,超音波受信感度の向上手法である符号化送信において従来検討が行われていない方位分解能について,計算機シミュレーションを用いて検討を行った.グレーティングローブは,従来のバースト正弦波(例えば3波)を用いた場合,異なる超音波素子から送信された超音波が1波長の整数倍ずれて重なることにより強調され発生する.そこで,提案手法ではバースト正弦波2波目の極性を反転させることで, 1波目と3波目を極性の異なる2波目で打ち消す手法を考案した.従来法と提案法の送信音場を比較したところ,提案法によりメインローブ指向性のわずかな劣化(0.44°)はあるものの,グレーティングローブは10dB程度と大幅に抑制されることが示された.さらに,送信アポダイゼーションにテューキー窓を用いることでグレーティングローブ周辺の成分に関して,抑制効果がさらに向上することが明らかとなった.また,送信波の1部の極性を反転させるとメインローブの指向性が劣化することから,反転波形を用いる符号化送信について検討したところ,方位分解能は低下する傾向であった.このことから,符号化送信を用いる場合は方位分解能を考慮する必要性が示されたが,本研究グループで開発した受信超音波信号の位相分散を用いた画質向上手法を用いることで方位分解能を改善できることが示された.
人文系研究者のための劣化画像回復システム

平成7・8年度の2年間にわたり、白黒二値の文書資料と写真などの濃淡画像について、劣化サンプルの収集・分類、画像回復アルゴリズムの実装を行った。また、画像処理の非専門家向けのユーザーインタフェースの開発を行った。平成7年度には、白黒二値の文書資料について劣化画像回復アルゴリズムの検討と処理ルーチンのライブラリ化、及び人文系研究者向けグラフィカルインタフェースの試作を行った。対象としたアルゴリズムは、多値画像におけるノイズ除去、閾値自動選択二値化、適応的二値化、二値画像のノイズ除去、反転、回転、エッジ強調などの基本画像処理、画像ファイル入出力などである。平成8年度には、多値濃淡画像について劣化サンプルの検討、劣化回復アルゴリズムの選択、ライブラリ化を行った。画像入力系では、スキャナ・ビデオキャプチャ等のTWAIN対応機器のサポートを実装した。画像出力系では、Windows対応プリンタへの印刷を実装した。ユーザーインタフェース部分については、画像処理に関する専門知識を入れた処理プロセス選択機能を検討し、非専門家にとってより使いやすくなるように改良した。また、すべてのコードを32ビット対応に変更し、処理速度の向上を実現した。実装にあたっては、人文系研究者が現実的に整備可能な計算機環境を十分考慮し、大量の計算資源は必要としないことに主眼をおいてアルゴリズムの検討を行なった。成果として作成されるソフトウェアは、人文系研究者が所有するような多くのパソコンの上で動作するものとなっている。開発したソフトは、CHITool(Computers and the Humanities Image Tool)として、無償で流通させる予定である。
界面相転移および不均一溶液の理論

界面の濡れは一般に広く知られているが、その多様性の起源については未解明であった。私たちは解析的に計算が可能なモデルを構築し、どのような条件でどのような濡れ転移が起こるのかを明らかにした。さらに濡れ転移に対する熱ゆらぎの影響についても検討した。水溶液中のメタン分子間に働く疎水性相互作用を精密に計算することに成功し、メタン分子の浸透第二ビリアル係数をこれまでにない精度で求めた。低温ではメタン分子間相互作用はむしろ斥力的であり、温度の上昇とともに引力的相互作用に変化することを明らかにした。その他、水の気液界面付近における疎水性分子の溶解度とその温度依存性を計算することに成功した。界面相転移の理論2成分流体界面における濡れ転移の微視的モデル(平均場近似密度汎関数モデル)は,様々な種類の濡れ転移を示す.しかし,これは精密な数値計算の結果であり,解析的に解けるモデルを調べることは重要である.そこで,微視的モデルと関係のある新しい界面変位モデルの解析を行った.微視的モデルが示す一次濡れ転移,連続濡れ転移,無限次濡れ転移などが,このモデルからも得られ,その臨界挙動が解析的に得られることがわかった.疎水性水和の理論疎水性水和の特徴は,溶質の溶解度が低いこと(溶媒和自由エネルギーが大きな正の値をもつこと)と溶解度が温度上昇とともに低下すること(溶媒和エンタルピーが負の値をとること)である.しかし,溶媒和エンタルピーと溶媒柏エントロピーの値は溶媒和条件(定圧または定積)によって大きく変化する.このことに関連して,まず,溶媒和熱力学を任意の体積変化を許す条件に拡張した.さらに,水と単純液体を溶媒とする分子シミュレーションを行い,疎水性溶質の溶媒和熱力学量を計算した.その結果,定積条件では単純液体でも疎水性水和類似現象が容易に実現することを示した.そして,定圧条件においてこそ,水の特異性が現れることを例示した.すなわち,水は定圧・定積条件にほとんど依存せず,疎水効果を示すが,単純液体は定圧条件においては特殊な条件を除き,疎水効果類似現象を示さないのである.この差異が現れる鍵は,水特有の小さな熱膨張係数にあることを指摘した.疎水性相互作用および気液界面付近における疎水性分子の溶媒和について次の成果を上げた。1.過冷却から水の沸点までの温度範囲において,無限希釈に近いメタン水溶液の分子動力学シミュレーションを実行し,メタン分子間の2体相関関数を求めた。また2体相関関数の積分から浸透第2ビリアル係数を高精度で計算することに成功した。2.メタンの浸透第二ビリアル係数は,過冷却温度ー20°Cで正の値をとり,温度上昇とともに単調に減少し,0°C付近で0となり,100°C付近では絶対値の大きな負の値をとることが明らかになった。この温度領域における浸透第2ビリアル係数の絶対値の大きさは,メタン気体の第2ビリアル係数の絶対値とほぼ同じオーダーであるが,温度依存性が逆であり,符号が正から負へと変化することが特徴的である。3.本研究の意義は,溶媒が誘起する疎水性相互作用の温度依存性を最も単純な疎水性分子であるメタンについて定量的に明らかした点である。この成果はJ. Phys. Chem. Bに発表された。4.気液界面における溶質の溶媒和自由エネルギーを精密に計算する方法を確立した。5.水の気液界面付近における疎水性分子の局所溶解度Σを界面からの高さzの関数として計算し,界面の気相側に極大が現れ,界面の液相側に極小があることを明らかにした。6.単純液体の気液界面における剛体球分子の局所溶解度Σと水の気液界面におけるΣを比較したところ,横軸として溶媒の密度をバルク液体の密度でスケールした無次元密度を採用すると,両者が広い密度範囲でほぼ一致することが明らかになった。7.実験では得難い界面付近の溶媒和を精密に計算する手法を確立し,疎水分子の局所溶解度プロファイルを水及び単純液体の気液界面について確定した。この成果は,J. Phys. Soc. Jpn.に発表された。【界面相転移の理論】2成分流体界面における濡れ転移の微視的平均場密度汎関数モデル(微視的モデル)を元に,新しい界面ポテンシャルモデルを構築した.本モデルは微視的モデルと異なるが,それと同様に以前見出された全種類の濡れ転移を与えることがわかった.本モデルは解析的に解くことのでき,結果は数値計算と一致した.さらに,本モデルに対して界面ゆらぎの効果を加え,臨界濡れ転移の特性が平均場近似の結果から変化するのかどうかを検討した.この結果はH25年度に論文発表する予定である.

疎水効果と相関関数の理論疎水効果における重要な課題の一つは疎水性相互作用の解明である.本課題では,メタン水溶液のシミュレーションを無限希釈に近い条件で行い,メタン分子間の2体相関関数を求め,その積分から浸透第二ビリアル係数を計算することを試みた.精密な計算を行うために,1.メタン分子間直接相互作用の引力部分はシミュレーションでは消して計算し,後から2体相関関数にその寄与を加え,2.長距離相関の寄与を厳密な漸近式から評価し,ビリアル係数に加えた.計算の結果,メタンの浸透第二ビリアル係数は273 K付近では正の値をとり,温度上昇とともにほぼ単調に減少し,373 K付近では絶対値の大きな負の値をとることが明らかになった.この結果についてはH25度に論文発表する予定である.2体相関関数の積分は,Ornstein-Zernikeの式,Kirkwood-Buffの式,McMillan-Mayerの式により圧縮率,部分モル体積,浸透第二ビリアル係数を与える.分子中心の選択に依存しないことは一般的議論から知られているが,本課題ではこの点について,1,2,3次元剛体球で解析的・数値的にそれを示し,水+プロパン系においてMDシミュレーションにより数値計算で例示した.この研究内容は2013年J. Chem. Phys.誌に発表した.化学物理十分な研究時間を確保することは日常的には困難であるが,その他業務に支障なない時期に海外共同研究者の所属機関へ出張し,集中的に研究,議論を行うことにより,おおむね目的を達成することができた.25年度が最終年度であるため、記入しない。十分な研究時間を確保することは難しいが,その他業務に支障なない時期に海外共同研究者の所属機関へ出張し,集中的に研究,議論を行うことにより,おおむね目的を達成することができた.界面相転移の理論については,今後も解析的計算を進め,さらに必要であれば数値計算で理論を検証する.また,海外共同研究者と連携し,界面におけるゆらぎの効果を検討し,平均場近似の結論の妥当性を検証する.溶液の理論に関しては,熱力学的考察を不均一溶液系に関して例示するためのシミュレーションを行う.さらに,希薄水溶液の疎水性溶質間相互作用を精密に計算し,浸透第2ビリアル係数を温度の関数として得ることを試み,疎水性相互作用の特徴と普遍性をあきらかにすることを目指す.25年度が最終年度であるため、記入しない。界面相転移の理論については,今後も界面ゆらぎの効果をより精密な形で取り入れ,解析的計算を進める.また,海外共同研究者と連携し,より現実系との関連が明確なモデルを構築することを試みる.溶液の理論に関しては,1.不均一溶液系および電解質水溶液中における疎水分子の溶解度および疎水性相互作用を計算する.特に,疎水分子の溶解度,平均力ポテンシャル,浸透第二ビリアル係数の温度依存性が,溶液の圧力計数で説明できるかどうかを確かめ,2.溶媒の気液界面における溶質溶解度の温度依存性,2体相関関数の温度依存性を明らかにすることを試みる.
抗がん剤耐性の克服と機能性SNPを基盤としたがん化学療法の戦略

BCRP(ABCG2)はirinotecan、mitoxantrone、topotecanなどの抗癌剤の耐性に関与するABC輸送体である。我々は、BCRPがS-S結合を介したホモ2量体として存在することを明らかにし、Cysteine-scanning mutagenesisによりBCRPの細胞外領域のCys-603がこのホモ2量体化に重要であることを示した。我々は種々のestrogenがBCRPによる抗癌剤耐性を克服することを明らかにしているが、更にBCRP阻害作用を持つ種々のsteroid化合物やflavonoidを見出した。最もBCRP阻害作用の強いflavonoidは10nM以下で耐性克服作用を示した。BCRPはgenisteinをそのままの形で輸送した。EGFRのtyrosine kinase阻害剤であるgefitinibがBCRPの基質となることを示した。EGFRに変異を持ちgefitinibに高感受性なヒト肺癌細胞にBCRP遺伝子を導入すると、gefitinibに耐性を獲得した。また、この細胞ではgefitinibの細胞内取り込みが低下していた。estrogenがBCRP mRNAの発現低下を介さずにBCRPタンパクの発現を低下させることを見出した。estrogen受容体を発現してestrogen依存性に増殖するヒト乳がん細胞MCF-7では、100pMのestradiol処理によりBCRPの発現が約10分の1に低下した。Estrogenは、MCF-7細胞にHaMycBCRPレトロウイルスを導入して作成したMCF-7/BCRP細胞の外来性のBCRPの発現も抑制した。このBCRP発現低下はestrogenの活性依存的であり、estrone、diethylstilbestrolは同様の発現抑制効果を示したが、tamoxifenはこの反応に拮抗的に働いた。またこのBCRP発現低下はEstrogen受容体依存的であり、Estrogen受容体のsiRNAにより発現低下がキャンセルされた。EstrogenはBCRP mRNAの発現レベルには影響しなかった。阻害剤、SNP、タンパク発現の抑制など、種々の機序による生体内でのBCRPの活性の低下は、irinotecan、gefitinibなどを用いたがん化学療法における効果と副作用の発現に大きな影響を与えると考えられる。
MAC・ルーチング・TCPの統合的制御によるMANETのためのQoS保証方式

無線チャンネル干渉,混雑,端末の移動などの原因により,モバイルアドホックネットワーク(MANET)においてQoS(Quality of Service,通信品質)を保証することは困難な課題となる.本研究では,MANETにおける複数のレイヤにまたがった制御を用いたQoS保証方式を提案する.提案方式では,1MACレイヤにおける帯域確保,2ファジィ論理を用いた柔軟なルーチング方式,3TCPにおける転送レートとMACレイヤの帯域確保の協調の3点を特徴とする.さらに本研究では,実際のアドホックネットワークを構築し,提案方式を評価しその実用性を明らかにする.平成25年度においては,当初予定のとおり,マルチホップ通信を対象としたMACレイヤにおける帯域確保方式についての検討を進めた.具体的には,時間帯を,帯域補償すべき通信を行うQoSタイムフレームとベストエフォートタイムフレームに分け,前者ではTDMAによる多重アクセス制御を行い,後者はCSMAによる制御を行う方式について設計を進めた.TDMAによる方式においては,マルチホップの通信環境において,互いに干渉しないようなホップにおいては重複したタイムスロットを割り当て,チャネルを有効利用するような方式を設計し,その有効性についてネットワークシミュレータを用いて評価した.その結果,QoSタイムフレームにおいては,ほぼデータ損失率を0に抑えることを確認した.さらに本年度においては,ファジィ論理を用いたルーチング方式についても基本的な検討を進め,OLSRにおいて中継処理を行うMRPを選択する際に,電波の受信強度やノード間距離を考慮し,ファジィ論理によりなるべくよいノードを選択する方法について設計を行った.本方式についても,ネットワークシミュレータを用いて評価を行った.その結果,有効な中継ノードを選択可能であり,データの配信率を向上できることを明らかとした.平成26年度においては、平成25年度に引き続き、マルチホップ通信を対象としたQoS通信のための帯域保障方式について、検討を進めた。具体的には、MACレイヤにおいて、時間軸をTDMAによるQoS通信のための時間領域と、CSMAを用いたベストエフォート通信のための時間領域に分け、TDMA方式においては衝突がないようにタイムスロットの割り当てを行う。この点については、発生するQoSトラヒックに対してタイムスロットを手順について設計し、TCP通信などのベストエフォートのトラヒックと混在した場合の性能について、シミュレーションで評価した。また、QoSトラヒックのためのタイムスロットを割り当てるためには、アドミッション制御における経路を決定するために、ファジィ論理にともづくるOLSRを検討も進めた。さらにこの機能を用いて、タイムスロットの割り当てを行う方式も検討した。平成27年度においては、平成26年度に引き続き、マルチホップ通信を対象としたQoS通信のための帯域保障方法について、研究を進めた。具体的には、MACレイヤにおいて、TDMAによるQoS通信のための時間領域と、CSMA/CAを用いたベストエフォートのための時間領域に分け、TDMA方式においては衝突がないようにタイムスロットの割り当てを行う。タイムスロット割り当てに対して、発生するQoSトラヒックに対して、現在の経路情報などに基づき、動的にタイムスロットを割り当てる手順について、具体的な方式を設計した。さらに、昨年度よりノード数の大きなネットワークに対して、QoSトラヒックとTCPトラヒックが混在した場合の性能について、シミュレーションで評価した。無線チャンネル干渉,混雑,端末の移動などの原因により,モバイルアドホックネットワーク(MANET)においてQoS(Quality of Service,通信品質)を保証することは困難な課題となる.本研究では,MANETにおける複数のレイヤにまたがった制御を用いたQoS保証方式を提案する.提案方式では,1MACレイヤにおける帯域確保,2ファジィ論理を用いた柔軟なルーチング方式,3TCPにおける転送レートとMACレイヤの帯域確保の協調の3点を特徴とする.さらに本研究では,実際のアドホックネットワークを構築し,提案方式を評価しその実用性を明らかにする.平成26年度は、本方式の性能評価を行い、国際学会における対外発表を行った。順調に進展していると判断している。通信プロトコル最終年度は、全体の方式のシミュレーションによる評価を行い、対外発表を行う予定である。平成25年度では,MACレイヤにおける帯域確保方式とファジィベースOLSRの設計を行い,コンピュータシミュレーションを用いて評価することが目的であった.この双方に対して,順調に作業を進め,ほぼ完了させている.さらにファジィベースOLSRについては,対外発表を行っている.このためおおむね順調に進展していると判断した.予定していたパソコンの購入や海外の出張などを実施しなかったため。今後とも計画に従って,TDMAを用いたMACレイヤプロトコル,ファジィ論理を用いたアドホックルーチング,TCPのデータ転送レートとMACレイヤ帯域の協調方式について研究を進める.次年度に、海外出張などを実施する。平成25年度の計画額に対して,若干の未使用額が発生した.その額は17000円余りと小さい.年度最後の調整時にやや余りが生じたのが理由である.未使用額に対しては次年度の物品費に取り込んで使用する.いずれにせよその額は小さいため,計画に支障はない.
日本海溝軸直下における速度構造の研究

本年度は本研究の最終年次にあたるが、当初の研究計画どおりに、初年次(平成元年度)の房総沖海溝三重点における観測の結果をふまえて、試作型の細部の手直しをおこない、9000mの超深海で使うことのできる海底地震計を完成させた。具体的には、1)平成1年度に実施した海での試験観測で得られたシステム全体のノイズ特性、周波数特性の分析結果に基づき、電子回路および全体の機械的構造の変更を行った。2)ガラス球6個を結合する外枠の強度の向上と浮上姿勢の制御を最適にするために、外枠の再設計と製作をおこなった。完成した最終型は、本年度は伊豆小笠原海域のスミス島周辺でおこなわれた地震予知航海において使用し、人工震源を利用した速度構造調査および自然地震の観測をおこなった。約1箇月の観測の後、無事に回収することができた。得られた記録は現在まだ解析中であるが、電子回路の変更および機械的構造の変更の効果は大きく、海底とカップリングやノイズ特性に向上が見られた。特に従来型の海底地震計と比較した場合、水平動成分の海底とのカップリングの向上が見られるなど、性能的には満足できるものとなっている。この超深海型海底地震計の完成によって、これまでの海底地震観測では観測の穴となっていた9000mまでの超深海底での、地震観測が可能となったと言える。この超深海型海底地震計を従来型の海底地震計と併用しておこなった房総沖海溝三重点の地震波速度構造調査のデ-タは、現在解析中でありまだおおまかな構造モデルしか得られていない。しかし、本研究によって、太平洋プレ-トおよびフィリッピン海プレ-トが北米プレ-トの下にどのようにお互いの位置関係を保ちながら沈み込んでいるのかはじめて明らかにすることができたといってよい。本研究で開発した超深海型海底地震計の貢献である。研究計画どおり、「超」深海型(耐水深9,000m)の海底地震計を開発した。各構成部の個別の試験および手直しのあと、海底での総合的な試験観測を3度おこなった。これらの試験で得られたデ-タを解析した結果、今回開発した海底地震計は、「超」深海型として充分実用になる性能をもっていることが確認された。今後改善すべき点についても明らかになった。また房総沖でおこなわれた地下速度構造調査においては、測線上の、「超」深海底での観測に成功した。この観測デ-タからこれまで解明されていなかった房総沖三重会合点の速度構造を明らかにすることができると期待される。今回の「超」深海型のシステムおよび試験の概要について述べる。(A):方式としては、1.自由落下・自己浮上型、2.ガラス製耐圧容器(外径10インチ)3.超音波命令による電蝕切り離し方式を採用した。従来の海底地震計と同じシステム構成をとることで、これまでの実績・ノウハウの蓄積を活かすことができるとともに、現在おこなわれている海底地震観測のやり方を特別に変更することなく容易に観測に組み込むことができる。(B):今回採用した10インチのガラス製耐圧容器は、水深9,000mまで使用できると表示されているものである。が、製造会社は水深6,700mまでの耐圧試験しかしていない。このため実際に水深9,000m近くの海底までワイヤ-でおろして耐圧試験をおこない、充分使えることを確認した。(C):超音波切り離し装置の容器もこれまでのアルミ製からチタン製へと変更した。超音波での交信は、8,000mの距離での信号強度から10,000mまで交信可能と考えられる。キ-ワ-ド本年度は本研究の最終年次にあたるが、当初の研究計画どおりに、初年次(平成元年度)の房総沖海溝三重点における観測の結果をふまえて、試作型の細部の手直しをおこない、9000mの超深海で使うことのできる海底地震計を完成させた。
アーベル曲面の数論的研究

Q上定義された連結半単純代数群GのQ上定義された極大放物的部分群PのLevi分解をP=N〓Lとする.G_Rの可積分表現πに付随する,Γ〓G_Zなる数論敵部分群に関する重さδ(πのminimal K-type)の尖点形式の次元公式に対する,Pに関する中心的巾単共役類の寄与を記述する基本等式を得た.ここで,ψ_<π,δ>はπのδに関する球跡関数,f_<π,δ>(X)=ψ_<π,δ>(expX)(X∈X(n)),Ωは概均質ベクトル空間(L,Ad,Z(n))(n=Lie(N))の開軌道である.基本等式を導く際に,{g∈G_Q|Ad(g)Ω_Q∩Ω_Q≠0}=P_Qが成り立つことを仮定するが,Gが古典型のときには,これが成り立つ場合を全て決定出来た.来年度は例外型で成り立つ場合を決定したい.基本等式の右辺と概均質ベクトル空間のゼータ積分との類似から,f_<π,δ>のFourier変換に興味が生ずるが,以下の結果を得た;1)f^^<^>_<π,δ>は非負である,2)f^^<^>_<π,δ>のnon-zero setは,L_Rの作用に対して安定であり,かつΩ^-_Rの連結成分を少なくとも一つ含む.ここで,Ω^-はnのopposite n^-から生ずる概均質ベクトル空間(L,Ad,Z(n^-))の開軌道である.これらの証明で用いた議論と幾つかの実例から,以下の作業仮説が成り立つと思われる;「f^^<^>_<π,δ>のnon-zero setはΩ^-_Rに含まれる.」来年度はこれを証明したい.