hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネズミ糞線虫の大腸寄生と自食作用(autophagy)について

ネズミ糞線虫(Sr)の大腸寄生は、種の保存に必要な'進化'と考えられ、Srは宿主の免疫反応を利用して大腸寄生能力を獲得するようである。大腸へのSr成虫移植実験によれば、感染7日目の成虫は大腸寄生能力を持たないが、19日目の成虫は持っている。また、ラットに抗酸化剤を混ぜた食餌を与えるとSrの大腸寄生を完全に消去できる。このような現象の背景には自食作用関連遺伝子を含む様々な遺伝子の関与が推定されている。それらについての解析が進行中である。ネズミ糞線虫(Strongyloides ratti)はラット小腸に寄生するが、2週間程度で排虫される。しかし、一部の成虫は排虫されずに大腸に留まり、「新たな」寄生を開始する。我々は、この大腸寄生がS.rattiの生存戦略として重要な役割を持つことを示すとともに、大腸寄生のメカニズムを追求している。(1)抗酸化剤BHAをS.ratti感染ラットに投与すると、大腸寄生が消失する。あたかも「酸化作用」が大腸寄生を造り出したかのようである。同時にS.rattiのsuperoxide dismutase(SOD)を調べると、小腸から大腸に移行する課程でSODの電気泳動パターンが大きく変化することが明らかとなった。また、感染後7日目で小腸上部に寄生している成虫を、既に感作されているラットの大腸に移植すると比較的すみやかに排虫されるが、感染後19日目で小腸下部に寄生している成虫を同様に移植すると排虫が遅延することが示された。S.rattiは、小腸寄生の間に宿主の免疫作用などを受けつつ、大腸寄生が可能になるような形質を獲得していくように思われる。(3)一方、大腸は、糞線虫の体長短縮に示されるようにS.rattiにとって「快適」な環境ではなく、少なくともある時期において飢餓状態に陥るようである。電子顕微鏡でS.rattiの形態観察を行ったところ、小腸寄生S.rattiの腸管は「食物」で満たされているのに反して、大腸寄生S.rattiの腸管は空で腸管腔がつぶれていた。(4)飢餓状態にもかかわらず、小腸と大腸に寄生するS.ratti成虫の子宮内虫卵数を比較すると、小腸下部寄生で一時減少するが、、大腸寄生では明確に増加している。このプロセスに自食作用(autophagy)が関与する可能性を考慮し、それに関与する遣伝子lgg-1を得た。1.寄生部位と遺伝子の発現に関する実験2.自食作用関連蛋白LC3の関連蛋白(S. ratti lgg-1)とその抗体の作製S.rattilgg-1を大腸菌発現ベクターに組み込み、組み換え抗原を作製し、それに対する特異抗体を作った。この抗体を用い、自食作用の検出を試みているが現在のところ明確な結果は得られていない。3.電子顕微鏡による観察透過型、走査型電顕により、各発育ステージにおける形態学的観察を行っている。大きな変化は糞線虫の消化管に見られ、そこにユニークな膜構造物がみられる。オートファゴソームではないかと想像しているが確証は得られていない。1.自食作用関連蛋白lgg-1に対する抗体を作製したので、これを用いた免疫組織化学的研究を進めつつある(電顕ではautophagosome様の構造を認めている)。2.糞線虫成虫は寄生時間の経過と共に短縮し、大腸寄生成虫は小腸寄生成虫の約1/2しかない。さらに、小腸より大腸に移植された成虫では、移植の翌日には既に短縮が見られる。このメカニズムを解明するための第一段階として形態学的研究(電顕)を進めている。3.間接発育する虫卵を多く産み出す大腸寄生はネズミ糞線虫の生存戦略の中で重要な役割を担っていると考えられる。この現象を分子レベルで解明することを目指し、大腸寄生成立のために成虫にとって必要な遺伝子、宿主の免疫の影響によって誘導される遺伝子、間接発育する虫卵を産むために必要な遺伝子などを知るため、大腸ステージ特異的に発現している遺伝子の同定を試みている。大腸寄生している成虫のcDNAから小腸寄生している成虫のcDNAをサブトラクションしたcDNAライブラリーを作製し、これまでに大腸ステージでup-regulateされている36遺伝子を確認した。このうち19個は従来知られている遺伝子と一致、あるいは相同性が高いが、残りは機能不明のネズミ糞線虫に特異的なタンパク質と考えられる。
IRE1αを新規標的とした1型糖尿病治療薬-KIRA8-の有効性

IRE1α阻害薬KIRA(kinase-inhibitory RNase attenuator)の1型糖尿病モデルマウス(NODマウス)に対する長期にわたる有効性や耐性出現の有無は不明である。NODマウスにおいて、一度確立された糖尿病を治療するReversal studyを発展型KIRAであるKIRA8を用いて行うべく、現在コロニーを増やしている。本研究ではReversal studyにてKIRA8の治癒効果が長期(>20週)に耐性を示さず認められた場合、仮説「NODマウスにおいてKIRA8は1型糖尿病に対する治療薬として長期に有効である」は正しいと判断する。副次的評価項目(β細胞機能とβ細胞量)の2群間での比較は主要評価項目(治療効果)が当初計画どおりに進まない時のバックアップ実験とする。Pre-diabetic studyはReversal studyの主要評価項目(治療効果)および副次的評価項目(β細胞機能とβ細胞量)の両者が当初計画どおりに進まない時のさらなる(2次)バックアップ実験とする。メスNODマウスの50-70%程度しか糖尿病を発症しないことから、研究に必要なコロニーを得るまでに約1年以上を要すると考えられる。その後、16週齢より20週以上の処置・観察期間を要することから、充分な個体数での結果を得るのにさらなる日時を要すると考えられる。一方で、従来小胞体ストレスの影響を直接UPRに反映すると考えられていた小胞体ストレスセンサー蛋白の働きは、近年、他の蛋白との相互作用や翻訳後修飾によりUPRへ影響を及ぼすことが知られつつあり、注目されている。KIRAのNODマウスに対する作用の影響を包括的に検討する上で本メカニズムの関与は本研究の遂行に重要であると考えられる。今後特にIRE1αに着目しKIRAの効果に影響を及ぼすこれらの要因につき、さらなる検討を計画中である。上記計画に添い、現在研究に必要なNODマウスのコロニー数は順調に増えており、研究は概ね計画通り進んでいる。一方で、近年IRE1αの他の蛋白との相互作用や翻訳後修飾によるUPRへの影響が注目されている。KIRAのNODマウスに対する作用の影響を検討する上で本メカニズムの関与は本研究の遂行に重要であると考えられ、さらなる検討を行う予定である。
新規分泌性C1qファミリー分子による機能的シナプス回路形成および記憶学習制御

神経細胞どうしをつなぐ「シナプス」の形態および機能を制御する分子機構の解明は、「記憶」の形成過程を理解する上で重要である。本研究において、私たちは補体C1qの機能ドメインを有する新規C1qファミリー分子群が、小脳や海馬の興奮性シナプスを動的に制御していることを明らかにした(Elegheert, Kakegawa et al., Science, '16; Matsuda et al., Neuron, '16; Kakegawa et al., Neuron, '15)。そのため、本成果は記憶を担う中枢シナプスの普遍的かつ新しい形成・動作原理を理解するうえで有益な情報を提供しうる。シナプスの形態および機能を制御する分子機構の解明は、「記憶」の過程を理解する上で重要である。近年、免疫系を支える補体C1qが中枢シナプスの除去(刈り込み)に寄与することがわかってきた。また、我々はC1qファミリーに属するCbln1が小脳平行線維ープルキンエ細胞シナプスの形成・維持に必須であることを報告した(Science, '10)。興味深いことに、新しいC1qファミリー分子であるC1q様分子1 (C1qL1)は、プルキンエ細胞への強い興奮性入力を担う登上線維(CF)シナプスに高発現するが、その機能は不明である。そこで本研究では、登上線維シナプスにおけるC1qL1の役割を解明することにより、C1qファミリー分子の普遍的かつ新しい動作原理の確立をめざす。今年度は、C1qL1遺伝子発現を欠くC1qL1-KOマウスを作製し、その異常表現型を解析した。野生型マウスの場合、幼若期では1つのプルキンエ細胞に対して複数のCFが投射しているが、発達に伴ってCF間に強弱が生じ、弱い線維が刈り込まれ、強い線維がより強化されることで、成熟期では1本の強いCFシナプスのみが残る。しかしながら、C1qL1-KOマウスでは、強いCFシナプスのさらなる強化が認められず、その結果として、他の弱いCFシナプスの刈り込みが顕著に障害されることがわかった。また、プルキンエ細胞に発現し、C1qL1と選択的に結合する細胞接着型Gタンパク共役受容体BAI3を欠いた遺伝子欠損マウス(BAI-KOマウス)においても、CFシナプスの刈り込み障害が認められた。さらに、野生型マウスにおいて、刈り込み後に完成されたCFシナプスに局在するC1qL1を急性除去すると、いったん形成されたシナプスが失われ、小脳依存的な運動記憶・学習機能が著しく低下することもわかった(Kakegawa et al., Neuron, '15)。近年、「記憶」を担うシナプスの形成および機能制御の詳細な分子機構の解析がなされている。その中で、免疫系を支える補体C1qやその類似分子群であるC1qファミリー分子が、中枢シナプスの形成や維持、そして除去(刈り込み)過程に寄与することが分かってきた。本研究では、新規C1qファミリー分子であるC1q様分子群(C1qL1-4)に着目し、各脳領域に選択的に発現するC1qL分子群の機能様式を解明することにより、C1qファミリー分子の普遍的かつ新しい動作原理の確立をめざす。今年度は、海馬顆粒細胞に豊富に発現するC1qL2およびC1qL3に焦点を当て、両分子の発現を欠く遺伝子欠損マウス(C1qL2/3 DKOマウス)を作製し、その表現型を解析した。その結果、C1qL2/3 DKOマウスでは、海馬顆粒細胞ーCA3錐体細胞シナプスにおいてシナプス数の増減は認められなかったものの、同シナプスに選択的に局在するカイニン酸型グルタミン酸受容体(以下、カイニン酸受容体)がほぼ完全に消失することが分かった。また、興味深いことに、in vitro実験系において、C1qL2/3はカイニン酸受容体と直接結合し、シナプス前部に発現するニューレキシンと三者複合体を形成することで、同シナプスでのカイニン酸受容体局在を制御していることが明らかになった(Matsuda et al., Neuron, '16)。以上の結果は、分泌性C1qファミリー分子がシナプスの形態・機能を制御するばかりでなく、シナプスに局在する受容体の発現・分布をダイナミックに調節していることを示唆する。今回明らかにされたC1qL2/3の新たな機能は、中枢シナプスの普遍的形成・機能制御機構の理解を進める上で有益な情報となりうる。そのため、本研究課題は、現時点で「当初の計画以上に進展している」といえる。脳内の神経細胞どうしを結ぶシナプスは、記憶・学習の分子素子として考えられ、その形成機構および動作制御について精力的に研究がなされている。近年、補体補体C1qやその機能ドメインを有するC1qファミリー分子が、中枢シナプスの形成や維持、そして除去(刈り込み)過程に寄与することが分かってきた。本研究では、各脳領域に選択的に発現するC1qファミリー分子群を解析することにより、中枢シナプス形成および制御機構の共通原理を明らかにすることを目標とする。今年度は、小脳顆粒細胞平行線維ープルキンエ細胞間シナプスの形成や機能を担うCbln1の挙動について解析を進めた。

その結果、シナプス前部から放出されるCbln1はシナプス後部に発現するデルタ2型グルタミン酸受容体とシナプス前部に発現するニューレキシンと3者複合体を構築することで、同シナプスの形成・機能制御に関与することを、構造学および電気生理学的に解明した。具体的には、上記3者複合体の結合様式を、結晶構造解析をはじめとする種々の構造学的手法により明らかにし、この結合様式を阻害した変異型タンパク質を発現させたマウスでは、記憶・学習の分子基盤とされるシナプス可塑性機構が障害されることが電気生理学的に確認された(Elegheert, Kakegawa et al., Science, '16)。以上の結果は、脳内におけるC1qファミリー分子の挙動様式を理解する上で重要な所見であり、記憶・学習の分子基盤を知るための有益な情報になりうるものと考えている。神経細胞どうしをつなぐ「シナプス」の形態および機能を制御する分子機構の解明は、「記憶」の形成過程を理解する上で重要である。本研究において、私たちは補体C1qの機能ドメインを有する新規C1qファミリー分子群が、小脳や海馬の興奮性シナプスを動的に制御していることを明らかにした(Elegheert, Kakegawa et al., Science, '16; Matsuda et al., Neuron, '16; Kakegawa et al., Neuron, '15)。そのため、本成果は記憶を担う中枢シナプスの普遍的かつ新しい形成・動作原理を理解するうえで有益な情報を提供しうる。これまでに得られたC1qL1に関する新所見は、本研究の大きな目標のひとつである、「中枢シナプスの普遍的形成・機能制御機構の分子的理解」のために有益な情報を与えうるものと確信している。また、これまでの成果は、米国科学雑誌「Neuron」に掲載され、〝Featured Article (注目すべき論文)"として取り上げられた。そのため、本研究課題は、現時点で「当初の計画以上に進展している」と言える。これまでの結果により、C1qL1はBAI3(brain-specific angiogenesis inhibitor 3)に結合し、また、C1qL2/3はカイニン酸受容体と結合することが分かった。今後は、神経活動に応じてこれらの相互作用がどのように変化し、調節されるかを明らかにしていきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経生理学今後は、C1qL1が介するCFシナプスの強化・刈込過程の詳細な分子機構を明らかにするとともに、C1qL1の動態についてもさらに解析していきたい。当該研究費で購入予定であった機器を、同時期に採択された他の研究助成より購入したため。当該研究と他の研究において、研究内容は根本的に異なるが、解析方法の一部は共通していることから、上記対応を取った。当該研究と他の研究において研究内容は根本的に異なるが、解析方法の一部は共通していることから、上記対応をとった。前年度残額および今年度の予算を合算し、今年度の実験に必要な設備備品の購入を考えている。また、取得した実験データをより効率的に解析するため、高性能PCの導入も考えている。
色素幹細胞の質的変化に着目した白髪発症機序の解明と老化解明へのアプローチ

今年度は、白髪の発症において鍵になる色素幹細胞がどのような自己複製制御を受けているのか、その仕組みとして、幹細胞周囲の微小環境ニッチに着目して研究を行った。ニッチによる細胞外からの幹細胞制御については、色素幹細胞のニッチが色素幹細胞の運命を優勢に決定することを現象として捉えてはいたが(Nishimura EK.et al., Nature, 2002.)、そのメカニズムについては明らかではなかった。我々は、今年度、色素幹細胞と隣接して毛包バルジ領域に存在する毛包幹細胞が、色素幹細胞にとっての機能的なニッチ細胞として働くこと(Tanimura S et al. Cell Stem Cell 2011)、毛包幹細胞の分泌するTGF-βが色素幹細胞に作用し、その未分化性維持と休止期の維持を促進することを明らかにした(Nishimuura EK eta1., Cell Stem Ce11, 2010)。毛包幹細胞が17型コラーゲンを高レベルで発現しており毛包幹細胞の幹細胞性を維持するという役割を持つと同時に、毛包幹細胞が色素幹細胞のニッチ細胞として機能するためにも必須であること、これらの役割により白髪と脱毛を抑えていることが判明した。また、色素幹細胞が休眠状態に入る際に、Bc12が生存に必須となるのは、ニッチ由来のTGF-βシグナルに抗して色素幹細胞が生存する必要があるためであることも同時に判明した。一方、メラノーマ細胞では、TGF-βシグナルに抵抗して生存増殖することも明らかになった。(NishimuraEK et al., Cell Stem Ce11, 2010)白髪は、我々の経験する老化現象の中でも最も早い時期から顕著に見られる典型的な老化形質である。我々は、毛包内の色素細胞の供給源として色素幹細胞を同定し(Nishimura EK et al.Nature 2002)、この細胞が加齢に伴って質的な変化を伴って枯渇することで白髪を発症することを見いだした(Nishimura EK et al., Science 2005)。本来はニッチ(幹細胞の生態的適所)においては、未分化な色素幹細胞のみを認めるが、加齢に伴って未分化な色素幹細胞に変わって異所性にメラニンを持った色素細胞が出現する。この現象を切り口に、組織の老化に先立ってみられる幹細胞の老化とはどのようなメカニズムによりおこるのか、組織の老化モデルとして白髪がおこるメカニズムを明らかにする白髪は,最も目立つ老化現象であるが,そのメカニズムについては殆ど明らかではなかった。組織幹細胞や前駆細胞として知られる細胞集団において,加齢に伴ってみられる量的質的な変化が指摘されているが,その変化についてはよくは分っておらず,幹細胞の老化過程はこれまで視覚的に捉えられてはいなかった。我々は,マウスの色素幹細胞を毛包内バルジ領域に同定し,Dct-promoterを用いて可視化することに成功した(Nishimura, et. al.Nature 2002)ことで,成熟したメラノサイトで変化が始まるのか,あるいは未分化な色素幹細胞レベルで既に特異的な変化があるのか解析することが可能となった。これを生かして,加齢マウス,および異なる年齢層から採取したヒト毛包を用いて解析したところ,加齢に伴いニッチにおいて色素幹細胞が量的質的に変化し維持されなくなることが観察された。そこで加齢に伴いみられる色素幹細胞の質的な変化とはどういったものであるのか詳細に解析した。加齢に伴い,色素幹細胞はニッチにおいてしばしば異所性にメラニン顆粒をもった成熟した細胞形態をとること,またこの異所性の分化過程は,メラノサイトのマスター転写因子であるMitfの変異により促進されることが明らかになった。この過程には,正常の分化でみられるメラニン合成に関わる分子群の発現を伴って起こることが判明した。さらに,加齢に伴ういかなる変化が,色素幹細胞のニッチにおける分化を誘導するのか,明らかにするために,早期にみられる遺伝子発現パターンの変化について解析をすすめると同時に,電子顕微鏡にても幹細胞の形態を観察する方法を確立した。白髪は、最も目立つ老化現象であるが、そのメカニズムについては殆ど明らかではなかった。組織幹細胞や前駆細胞として知られる細胞集団において、加齢に伴ってみられる量的質的な変化が指摘されているが、その変化についてはよくは分っておらず、幹細胞の老化過程はこれまで視覚的に捉えられてはいなかった。我々は、マウスの色素幹細胞を毛包内バルジ領域に同定、可視化することに成功し、加齢マウス、および異なる年齢層から採取したヒト毛包を用いて解析したところ、加齢に伴いニッチにおいて色素幹細胞が量的質的に変化し維持されなくなることが観察された。そこで加齢に伴ってみられる色素幹細胞の質的な変化とはどういったものであるのか詳細に解析した。加齢で認めたのと同様に、放射線照射等のゲノム損傷ストレスによっても色素幹細胞はニッチにおいてしばしば異所性にメラニン顆粒をもった成熟した細胞形態をとること、またこの異所性の分化過程は、メラノサイトのマスター転写因子であるMitfの活性化とその下流の通常の分化プログラムを介してメラニン合成に関わる分子群の発現を伴って起こることが判明した。電子顕微鏡にても幹細胞の形態を観察したところ初期のメラノソームから成熟したメラノソームまで観察されたことから色素細胞内で分化が誘導されていることが明らかになった。

一定レベル以上のゲノム損傷ストレスで細胞老化やアポトーシスが誘発されることが知られるが、白髪誘発線量の照射では検出されなかったことから、一定量以上のゲノム損傷ストレスにて色素幹細胞が主として分化することが示唆された。加齢に伴い色素幹細胞のプールが減ってくることをこれまでに明らかにしてきたが、なぜ加齢に伴って減ってくるのか、早老症でなぜ若白髪がみられるのかについては謎であった。本研究課題から、ゲノムの損傷ストレスと色素幹細胞プールの枯渇、および白髪の発症に深い関連があることが明らかになった。ゲノムは、日々、内因性および外因性のゲノム損傷に晒されている。組織幹細胞のように寿命の長い細胞において損傷の蓄積が問題になると考えられているが、加齢やゲノム損傷に際して組織幹細胞がどのような運命を辿るのか、実際に成体組織内で何が起こっているのかその詳細は不明であった。我々は色素幹細胞システムにおける利点を生かして幹細胞運命解析を行った。マウスの毛周期を同調した上で放射線照射などの種々のゲノムストレスを誘発し、その後の色素幹細胞の運命を追った。その結果、ゲノムストレス後には、従来考えられて来たようなアポトーシスや細胞老化などといった運命ではなく、むしろ幹細胞が未分化性を失い、ニッチ内でそのまま成熟分化してしまう(異所性分化する)ことが判明した。その結果、幹細胞プールが枯渇し、色素細胞を毛母に供給出来なくなって毛が白毛化した。そのプロセスは、加齢に伴って観察される異所性分化細胞とその消失の過程と酷似していることから、加齢に伴ってみられる幹細胞の枯渇も、加齢に伴うゲノムストレスにより誘導される幹細胞の未分化性消失/異所性分化を反映しているものと考えられた。さらに、ゲノム損傷の修復が効率よく起こらないATM欠損マウスにおいては、幹細胞の未分化性消失が顕著に促進されており、色素幹細胞プールの量および質を保つ上でATMが重要な役割を果たしていることが明らかになった。色素幹細胞の運命制御において、"自己複製チェックポイント"なるものが存在し、ゲノムの損傷レベルに応じた幹細胞の運命制御機構があると考えられた。今年度は、白髪の発症において鍵になる色素幹細胞がどのような自己複製制御を受けているのか、その仕組みとして、幹細胞周囲の微小環境ニッチに着目して研究を行った。ニッチによる細胞外からの幹細胞制御については、色素幹細胞のニッチが色素幹細胞の運命を優勢に決定することを現象として捉えてはいたが(Nishimura EK.et al., Nature, 2002.)、そのメカニズムについては明らかではなかった。我々は、今年度、色素幹細胞と隣接して毛包バルジ領域に存在する毛包幹細胞が、色素幹細胞にとっての機能的なニッチ細胞として働くこと(Tanimura S et al. Cell Stem Cell 2011)、毛包幹細胞の分泌するTGF-βが色素幹細胞に作用し、その未分化性維持と休止期の維持を促進することを明らかにした(Nishimuura EK eta1., Cell Stem Ce11, 2010)。毛包幹細胞が17型コラーゲンを高レベルで発現しており毛包幹細胞の幹細胞性を維持するという役割を持つと同時に、毛包幹細胞が色素幹細胞のニッチ細胞として機能するためにも必須であること、これらの役割により白髪と脱毛を抑えていることが判明した。
核酸塩基対の空間制御に基づく相乗系生物有機金属錯体システムの創製

本研究では、生体分子の会合特性を基軸とする相乗系生物有機金属錯体システムの創製を目的とする。本年度は、ポリリシンへのAu(I)塩の導入に基づく相乗系金属錯体システムの開発、および核酸塩基部位を有する発光性白金錯体の合成を行った。超純水中において、カチオン性の側鎖を有するポリリシンと、アニオン性のAu(I)塩であるK[Au(CN)_2]との錯形成挙動について、各種スペクトルを用いて検討を行った。混合割合を変化させて発光スペクトルの測定を行ったところ、ポリリシン存在下では、Au(I)-Au(I)相互作用に基づく発光が観測された。K[Au(CN)_2]のみでは、そのような発光は観測されなかった。カチオン性の側鎖を有するポリリシンが機能的な土台分子として作用し、静電的相互作用に基づく[Au(CN)_2]^-の集積化が可能となり、Au(I)-Au(I)相互作用に基づく相乗発光が観測されたものと考えられる。核酸塩基としてウラシルに着目し、5-エチニルウラシル部位あるいは6-エチニルウラシル部位を有するNCNピンサー型配位子U5PおよびU6Pを設計合成した。U6Pの結晶構造において、ウラシル部位での分子間水素結合により二分子ダイマーが形成されていることが明らかとなった。U5Pと[Pt(p-tolyl)_2(Et_2S)]_2を反応させたところ、フラノピリミジン環が形成されたNCNピンサー型白金(II)錯体FN6PPtが収率65%で得られた。FN6PPtの結晶構造解析より、フラノピリミジン環が形成されていることが確認されるとともに、結晶場においてπスタックダイマーを形成していることが判明した。一方、U6Pと[Pt(p-tolyl)_2(Et_2S)]_2との反応では、対応するウラシル部位を有するNCNピンサー型白金(II)錯体U6PPtが87%の収率で得られた。本年度は、ポリグルタミン酸への発光性白金錯体の導入に基づく相乗系金属錯体システムの開発、および核酸塩基部位を有する発光性白金錯体の合成を行った。pH7.6のトリスバッファーとメタノール混合溶媒中(v/v=1/14)において、ポリグルタミン酸(P(Glu))にアルキル鎖を持たない白金錯体PtH、あるいはドデシル鎖を有する白金錯体PtC_<12>の導入を行った。いずれの白金錯体もP(Glu)の不斉環境に存在していることがCDスペクトルから示唆された。PtHを導入したP(Glu)-PtHの発光スペクトルにおいて、P(Glu)の割合が増すにつれ、650nm付近の発光が増大することが明らかとなった。一方、PtC_<12>を導入したP(Glu)-PtC_<12>では、P(Glu)の割合が増大するに従って、650nm付近の発光が減少し、白金-白金相互作用に起因するMMLCT遷移に基づく相乗系発光が800nm付近に観測された。ポリグルタミン酸を土台分子とする白金錯体同士の相互作用に基づく相乗系発光錯体システムが開発された。核酸塩基としてウラシル部位を有するフェニルビピリジル白金錯体を設計合成した。5-エチニルウラシル部位を導入した白金錯体U-Pt1では、溶液状態でも固体状態でも600nm付近に発光が観測された。一方、6-エチニルウラシル部位を導入した白金錯体U-Pt2では、溶液状態では600nm付近に、固体状態では白金-白金相互作用に起因するMMLCT遷移に基づく相乗系発光が800nm付近に観測された。エチニル基の位置によって自己会合挙動が異なり、上記のような発光特性の差異が見られたものと考えられる。U5Pと[Pt(p-tolyl)_2(Et_2S)]

_2を反応させたところ、フラノピリミジン環が形成されたNCNピンサー型白金(II)錯体FN6PPtが収率65%で得られた。FN6PPtの結晶構造解析より、フラノピリミジン環が形成されていることが確認されるとともに、結晶場においてπスタックダイマーを形成していることが判明した。一方、U6Pと[Pt(p-tolyl)_2(Et_2S)]_2との反応では、対応するウラシル部位を有するNCNピンサー型白金(II)錯体U6PPtが87%の収率で得られた。
等電子トラップを利用した単一光子発生素子の作製

単一光子発生素子は、量子暗号等、量子情報技術の分野で重要な役割を果たすデバイスと考えられている。そこで、本研究では、単一光子発生素子への応用を目指して、窒素原子や窒素原子対によって形成される等電子トラップが、励起子を束縛する効果に着目して、窒素原子対を基本的な単位構造とする半導体量子ナノ構造を作製し、特異な光物性を発現させ、その物理的な解明を行なうことを目的とした。具体的には、原子層ドーピング技術を用いて窒素原子を局所的にドーピングすると同時に、電子線リソグラフィーを用いた微細加工技術によって、特定の配列をした単一の窒素原子対からの発光を観測できるような構造を作製した。母体となる半導体材料にはガリウム砒素およびガリウム燐を用いて、これに極低濃度の窒素原子をドーピングした。特定の配列をした窒素原子対を得るために、窒素原子のドーピング濃度、成長温度や原料の供給比などの最適化を行った。このような構造についての検討の結果、直径1μmの範囲内に特定の配列をした窒素原子対が一つだけ存在するような構造を作製することに成功するとともに、顕微フォトルミネッセンス測定によって線幅が50μeV以下の鋭い発光を得ることに成功した。この結果は、等電子トラップを用いた単一光子発生素子を実現する可能性が十分に高いことを示すものである。また、互いに偏光方向が直交し、わずかにエネルギーの異なる2つの発光線も観測されたことから新規デバイスへの応用も期待される。さらに、素子への応用の上で不可欠となる発光効率を向上させる方法に関して検討を行い、ガリウム砒素・窒素系の混晶半導体において、極低温下でレーザー光を照射することによって発光効率を向上させる独自の方法を確立するとともに、この現象が局所的な構造変化と関連していることを顕微ラマン散乱分光によるその場観察によって明らかにした。本研究では、等電子トラップによる電子の閉じ込め効果に着目して、窒素原子および窒素原子対を基本的な単位構造とした半導体量子構造を作製し、特異な光物性を発現させ、物理的解明を行うことを目的とした。最終的には、量子暗号通信の実現に重要な役割を果たすと考えられる単一光子発生を制御するような新規素子の作製を目標としている。単一光子発生素子の作製に向けて、本年度は、等電子トラップを形成する窒素原子対の配列技術の確立および光物性に関する実験的検討を行った。母体となる半導体材料にはガリウム砒素を用いて、これに窒素原子をドーピングした。窒素原子対の配列に関しては、窒素原子の添加量、成長温度や原料供給速度など、構造を作製するための条件の最適化を行い、原子層ドーピング技術を利用することで、半導体中の限られた空間内に特定の窒素原子対がごく少数含まれるような試料を作製することができた。このような原子層ドーピング技術を利用して作製した試料に対して、測定位置を変化させて、顕微分光測定を行った結果、直径約1μmの範囲内において特定の窒素原子対からの発光が観測される場合とされない場合とがあることがわかった。このことは直径約1μmの範囲内に特定の窒素原子がある場合とない場合とが実現できたことを意味しており、単一光子発生素子作製に向けて重要な結果が得られた。また、素子への応用上不可欠となる発光効率の検討を進めた。ガリウム砒素・窒素系の混晶半導体において、光照射によって生じる発光効率の向上および構造変化について研究を行い、照射する光強度や窒素濃度が、発光効率の向上にどのように影響しているのかを明らかにした。

単一光子発生素子は、量子暗号等、量子情報技術の分野で重要な役割を果たすデバイスと考えられている、そこで、本研究では、単一光子発生素子への応用を目指して、窒素原子や窒素原子対によって形成される等電子トラップが、励起子を束縛する効果に着目して、窒素原子対を基本的な単位構造とする半導体量子ナノ構造を作製し、特異な光物性を発現させ、その物理的な解明を行なうことを日的とした。具体的には、原子層ドーピング技術を用いて窒素原子を局所的にドーピングすると同時に、電子線リングラフィーを用いた微細加工技術によって、特定の配列をした単一の窒素原子対からの発光を観測できるような構造を作製した。母体となる半導体材料にはガリウム砒素およびガリウム燐を用いて、これに極低濃度の窒素原子をドーピングした。特定の配列をした窒素原子対を得るために、窒素原子のドーピング濃度、成長温度や原料の供給比などの最適化を行った。このような構造についての検討の結果、直径1μmの範囲内に特定の配列をした窒素原子対が一つだけ存在するような構造を作製することに成功するとともに、顕微フォトルミネッセンス測定によって線幅が50μeV以下の鋭い発光を得ることに成功した。この結果は、等電子トラップを用いた単一光子発生素子を実現する可能性が十分に高いことを示すものである。また、互いに偏光方向が直交し、わずかにエネルギーの異なる2つの発光線も観測されたことから新規デバイスへの応用も期待される。さらに、素子への応用の上で不可欠となる発光効率を向上させる方法に関して検討を行い、ガリウム砒素・窒素系の混晶半導体において、極低温下でレーザー光を照射することによって発光効率を向上させる独自の方法を確立するとともに、この現象が局所的な構造変化と関連していることを顕微ラマン散乱分光によるその場観察によって明らかにした。
リポクオリティ異常に起因する疾患の同定とその分子機構の解明

プロスタグランジン(PG)は、GPCR受容体を介して多彩な疾患の発症に関与するが、各受容体のω3/ω6系PGリポクオリティ応答性は不明である。一方、ホスホリパーゼA2 (PLA2)は脂質代謝の初発酵素であるが、各PLA2欠損は内因性リポクオリティ異常と疾患様の表現型を示す。本研究では、研究代表者と研究分担者が得意とするPLA2と受容体が関与する疾患を解析し、リポクオリティ-受容体-疾患連関の解明と疾患発症の分子機構の解明を目指す。本年度までには、以下の成果を得た。(1)ヒトEP4受容体の立体構造を認識しPGE2結合を阻害するモノクローナル抗体を「結晶化リガンド」として用いることで、EP4-抗体複合体を結晶化し、立体構造を解明した。その結果、EP4受容体は、リガンド結合ポケットの細胞外への開口部に蓋をされ、PGE2は脂質二重層側に開口した小孔からアクセスすること、EP4拮抗剤のカルボン酸がリガンドアクセス小孔に直接結合することが判明した。本立体構造を基盤とし、今後は各PG受容体が3系列PG内のω3二重結合を認識しているかの解明が期待される。(2) PGE2-EP4受容体シグナルが心筋のリプログラミングを促進することを見出した。(3)リポクオリティの違いを認識する特定のPG受容体が、慢性肺疾患や子宮内膜症に関わることを見出した。(4)脂肪分解酵素(ATGL, PNPLA2/iPLA2ζ;TGリパーゼ)によってトリグリセリドから遊離したアラキドン酸を基に産生されたPGE2が、脂肪細胞のEP4受容体を介して生理的な脂肪分解を促進することを見出し、本EP4受容体経路がヒトでも機能する可能性を示唆する結果をえた。研究代表者、研究分担者ともに、本領域の目標である「リポクオリティ」を意識した脂質メディエーターと疾患に関する研究を展開し、着実に成果を挙げている。また本研究課題はもちろん、領域内の他の班員とともに有機的連携を構築し、相互の研究体制を築きつつあることからも、概ね順調に進展していると判断される。本領域内の相互支援により、熊本地震からの復興が進み、本課題で導入した質量分析機がフル回転してリポクオリティ解析に威力を発揮している。引き続き、各質量分析センターを核として、領域内の有機的な連携を図ることで、領域全体の研究を推進していきたい。プロスタグランジン(PG)は、受容体を介して多彩な疾患の発症に関与するが、各受容体のリポクオリティ応答性やω3系PGの疾患への影響は現在も不明である。一方、ホスホリパーゼA2 (PLA2)は脂質代謝の初発酵素で、30種以上の分子種で構成される。各PLA2欠損は内因性リポクオリティに異常を来し、同時に多彩な疾患様の表現型を示す。本研究では、PLA2とPG受容体が寄与する疾患に着目することで、リポクオリティ-受容体-疾患連関の解明と疾患発症の分子機構の理解をめざす。本年度は以下の成果を得た。1PG受容体はG蛋白のみならず、β-arrestinを活性化し、これが疾患の発症・進展に寄与する。我々は8種類のPG受容体に関して、ω3/ω6由来PGがG蛋白依存性/非依存性の各経路を同様に活性化するか解析した。その結果、特定PG受容体はω3由来PGに対してβarr経路にバイアスを示すことを見出した。2EP4受容体の全身欠損や脂肪特異的欠損マウスは肥満様の表現型を呈し、脂肪分解の抑制に起因することを見出した。現在、PGE2がいかなる条件で産生されるのか、またPGE2/E3効力比に差が見られないか、質量分析機を用いたエイコサノイド一斉定量法を立ち上げて解析中である。3sPLA2-IIFは表皮に分布し、その過剰発現は乾癬様の表現型を来す。一方、本PLA2欠損は、乾癬、接触性皮膚炎、皮膚癌を減弱させる。本PLA2の責任代謝産物としてプラズマロージェン型リゾPEを同定した。4cPLA2&#61537;とsPLA2-Xの欠損マウスで大腸炎が増悪することを見出した。表現型精査の結果、cPLA2&#61537;はアラキドン酸由来のPGE2、sPLA2-Xはω3高度不飽和脂肪酸の動員を介して大腸に保護的に作用することを明らかとした。また本課題内はもちろん、領域代表の主導下で領域内の班員とも有機的連携を実践し、相互の協力体制が築かれつつあることからも、おおむね順調に進展していると判断される。プロスタグランジン(PG)は、GPCR受容体を介して多彩な疾患に関与するが、各受容体のリポクオリティ応答性は不明である。本研究では、研究代表者と研究分担者が得意とするPLA2とPG受容体が寄与する疾患を解析し、リポクオリティ-受容体-疾患連関の解明と疾患発症の分子機構の理解をめざす。

1PG受容体はG蛋白質のみならずβ-arrestin経路を活性化し、これが疾患の発症に寄与する。ω3由来PGに対して、PG受容体の分子種によってどちらの経路にバイアスを示すかが異なることを見出した。2構造活性相関検討を行い、PG受容体細胞内第二ループが単独でGsα活性化能をもつことを見出した。3PG受容体は、生殖生理に必須の役割を果たすが、ω3由来PGの影響は不明であった。そこで高ω3脂肪酸含有食が雌性生殖生理に与える影響を調べた。質量分析機によるエイコサノイド一斉定量解析系を確立し、実際にPGリポクオリティの変化を検証した。現在、各生殖プロセスを解析中である。4PNPLA1はヒト魚鱗癬の原因遺伝子として知られていたが、その分子基盤は不明であった。本酵素は分化の進んだ表皮に発現すること、本酵素欠損マウスが角質バリア破綻と表皮分化異常により出生直後に死亡すること、本酵素は角質バリアの形成に必須な脂質ω-O-アシルセラミドの生合成に必須の役割を果たすことを見出した。5PLA2G2Dはリンパ節の樹状細胞に発現しω3脂肪酸代謝物を動員する。本酵素の欠損/過剰発現マウスの解析から、本酵素がTh1, Th17応答を抑えることで接触性皮膚炎や乾癬を収束させる一方、抗腫瘍免疫を抑えて皮膚癌の形成を促進することを見出した。研究代表者、研究分担者ともに、本領域の目標である「リポクオリティ」を意識した脂質メディエーターと疾患に関する研究を展開し、着実に成果を挙げている。また本研究課題内はもちろん、領域内の他の班員とともに有機的連携を実践し、相互の研究体制を築きつつあることからも、概ね順調に進展していると判断される。プロスタグランジン(PG)は、GPCR受容体を介して多彩な疾患の発症に関与するが、各受容体のω3/ω6系PGリポクオリティ応答性は不明である。一方、ホスホリパーゼA2 (PLA2)は脂質代謝の初発酵素であるが、各PLA2欠損は内因性リポクオリティ異常と疾患様の表現型を示す。本研究では、研究代表者と研究分担者が得意とするPLA2と受容体が関与する疾患を解析し、リポクオリティ-受容体-疾患連関の解明と疾患発症の分子機構の解明を目指す。本年度までには、以下の成果を得た。(1) PG受容体は、Gタンパク質のみならずβarrestin経路を活性化し、これが疾患の発症に寄与する。PG受容体の種類に応じ、ω3/ω6由来PGがどちらの経路にバイアスを示すのかが異なること、さらにカルボン酸のメチルエステル化や11位の官能基が配向性に大きく影響すること、またPG受容体ドメインのうち、細胞内第二ループが単独でGsα活性化能をもち、中央部の芳香族アミノ酸が重要な役割を果たすことを見出した。(2)特定PG受容体の欠損が「metabolically healthy obesity」をもたらすこと、また本受容体のヒトSNPが代謝性疾患のリスクを担う可能性を見出した。またリポクオリティの違いを認識する特定PG受容体の欠損が、慢性肺疾患や子宮内膜症に関わることを見出した。(3) PNPLA1が分化の進んだ表皮でω-O-アシルセラミド生合成に関与し角質バリア機能に必須の役割を果たすこと、cPLA2αとsPLA2-XがそれぞれPGE2とω3脂肪酸代謝物を介して大腸粘膜保護により大腸炎抑制に関わること、マスト細胞のPAF-AH2がPLA2として働き、その産物ω3脂肪酸エポキシ体が脱顆粒を促進することを見出した。
虐待により繰り返される損傷に基づく好中球の臓器侵襲の検討と虐待診断法の開発

小児・高齢者に対する身体的虐待に基づく多発外傷によって好中球が各臓器内に浸潤することを,好中球マーカーmyeloperoxidase,接着因子P-selectin,遊走因子interleukin-8等を指標とした免疫組織化学によって証明し,身体的虐待の法医学的証明法として有用であることを明らかにした。さらに,好中球が産生する組織障害因子がすでに発現しており,被虐待者は多臓器不全の前段階ともいうべき状態にある可能性が示唆された。外傷性あるいは出血性ショックの際に好中球が種々の臓器に浸潤することが報告されてきた。われわれは,高齢者に対する身体的虐待によっても好中球が各臓器内に浸潤するか否かを検討した。まず,高齢者の身体的虐待死11例について,myeloperoxidase(MPO)を指標として心,肺,肝,腎といった各臓器内の好中球数を数え,高齢者の対照例(鋭器による損傷死例,単独の鈍器による損傷死例,多発外傷死例各6例)と比較したところ,特に肝と肺において対照例のいずれよりも好中球数が有意に増加していた。次に,浸潤の際に好中球の接着因子として血管内皮細胞に発現するP-selectinを指標として比較したところ,同様の結果を得た。また,主な好中球遊走因子であるIL-8を指標として発現様態を検討したところ,IL-8は主としてマクロファージに発現し,やはり虐待死例の肝と肺において対照例よりも有意に増加していた。さらに,これらの結果について,癌など種々の原因による多臓器不全による死亡6例と比較したところ,いずれの指標についても虐待死例は多臓器不全死例よりも有意に低値を示した。したがって,身体的虐待によって高齢者の特に肝と肺において多臓器不全ほど高度ではないものの好中球浸潤が出現しており,高齢者に対する身体的虐待の法医学的証明法として有用であることが示唆された。また,虐待を受けた高齢者は多臓器不全の前段階ともいうべき状態にあり,虐待が続くなどの傷害や感染などの様々な障害が加われば比較的容易に多臓器不全に陥る危険性があるものと考えられる。われわれは昨年度まで,高齢者に対する身体的虐待によって好中球が各臓器内に浸潤することを明らかにしてきた。平成23年度は小児に対する身体的虐待によっても同様の好中球浸潤が各臓器にみられるか否か,浸潤によって臓器障害が起こるか否かについて検討した。すなわち,小児の身体的虐待死剖検例13例について,myeloperoxidase (MPO)を指標として,心,肺,肝,腎といった各臓器内の好中球数を数え,小児の対照14例(鋭器による損傷死3例,単独の鈍器による損傷死6例,多発外傷死5例)と比較したところ,いずれの臓器においても虐待死例の好中球数が有意に増加していた。さらに,好中球の代表的な遊走因子であるinterleukin (IL)-8並びに好中球が産生する組織障害因子の一つである好中球エラスターゼ(neutrophil elastase ; NE)を指標として比較したところ,いずれも虐待死例の各臓器内に陽性細胞数が有意に増加していた。これらの結果について,癌や重度熱傷など種々の原因に基づく多臓器不全による死亡6例と比較したところ,心臓以外の臓器では虐待死例の好中球数は多臓器不全例よりも有意に低値を示した。したがって,身体的虐待によって小児の心臓,肺,肝臓,腎臓といった重要臓器において,多臓器不全ほど高度ではないものの好中球浸潤が認められ,小児に対する身体的虐待の法医学的証明法として有用であることが示唆された。また,虐待死例では好中球が産生する組織障害因子であるNEの発現も増加しており,好中球による各臓器の組織障害がすでに起こっている可能性が示唆された。高齢者の場合と同様に,虐待を受けた小児は多臓器不全の前段階ともいうべき状態にあり,虐待が続くなどの傷害や感染などの様々な障害がさらに加われば比較的容易に多臓器不全に陥る危険性があるものと考えられる。われわれは身体的虐待によって好中球が各臓器内に浸潤することを平成22年度は高齢者虐待死剖検例,平成23年度は小児虐待死剖検例を対象として,好中球の表面マーカーmyeloperoxidase,接着因子P-selectin,遊走因子interleukin-8を指標とした免疫組織化学によって証明し,高齢者・小児に対する身体的虐待の法医学的証明法として有用であることを示唆してきた。また,小児虐待死例では好中球が産生する組織障害因子の一つである好中球エラスターゼ(neutrophil elastase; NE)の発現も増加することから,被虐待児では好中球による各臓器の組織障害が既に起こっている可能性も示唆した。NEによる組織障害は,好中球が産生する活性酸素によってNEの内因性阻害因子α1-antitrypsin(α1-AT)が酸素化され,阻害因子としての機能が破綻することで生じることが知られている。

そこで,平成24年度は小児虐待死例13例についてα1-AT,酸化型α1-ATを指標として,各臓器(心,肺,肝,腎)内の各陽性数を数え,小児対照例と比較したところ,これまでの検討で好中球浸潤が特に高度にみられた肺,肝においてα1-AT陽性数が有意に減少し,酸化型α1-AT陽性数が有意に増加していた。これらの結果について,癌や重度熱傷などの種々の原因に基づく多臓器不全による死亡6例とも比較したところ,多臓器不全例ではさらにα1-AT陽性数が減少し,酸化型α1-AT陽性数が増加していた。したがって,身体的虐待によって小児の特に肺と肝において多臓器不全ほど高度ではないものの好中球による組織障害が実際に生じていることが証明された。被虐待児は多臓器不全の前段階ともいうべき状態にあり,虐待が続くなどの傷害や感染などの様々な障害が加われば比較的容易に多臓器不全に陥る危険性があることがさらに強く示唆された。平成22,23年度の研究によって,タンパク質レベルでも小児・高齢者に対する身体的虐待によって重要臓器内に好中球の浸潤が起こっており,臓器障害の可能性が示唆される結果が得られ,虐待の法医病理学的診断法として実務に応用できることが示唆された。よって,研究は当初の目的通り,おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,平成23年度の研究成果を原著論文にまとめて発表するとともに,身体的虐待に基づく好中球浸潤さらには臓器障害の証明をさらにmRNAレベルで検討し,より精確な虐待診断法を開発していきたい。さらに,身体的虐待が臓器障害を引き起こし,虐待が続けば重篤な多臓器不全が引き起こされる可能性があることを広く社会に向けて発信していきたい。
自然災害の「復興過程」における心理学的障害に関する計量疫学的研究-GHQ30項目版の因子分析による追跡を基に-

平成2年11月、普賢岳が約200年ぶりに噴火した。避難住民の精神保健対策を実施しながら、平成3年11月(避難生活開始6ヶ月後:第1回調査)、平成4年6月(同12ヶ月後:第2回調査)、平成5年6月(同24ヶ月後:第3回調査)の3回にわたって精神的健康調査を行った。次のような結果を得た。(1)GHQ平均得点は、第1回調査から第2回調査、および第1回調査から第3回調査にかけては有意に低下していたが、第2回調査と第3回調査の間には変動を認めなかった。(2)GHQ8点以上の高得点者率は、先のGHQ平均得点と同じ推移をたどっていた。(3)因子分析によると、「不安・緊張・不眠」因子は有意に改善していたが、「抑うつ」因子は改善せず、仮設住宅団地における対人関係を示す「対人関係困難感」因子は悪化していた。(4)避難生活の時間経過と共に、若年者に比較して、中高齢女性のGHQ平均得点は有意に上昇していくことが明らかになった。しかし、男性にはその傾向を認めなかった。つまり、災害時間の長期化とともに、女性の精神医学的問題惹起の危険性が高くなっていくことが伺えた。「仮設住宅への避難」、「身体的問題で通院」、警戒区域設定で生活の基盤を奪われた「自営業者」などの背景要因をみると、女性ではそれらの要因が次第にリスク化していくことが明らかになった。そして、リスク要因は加重されていくことも確認された。しかし、男性にはそのような傾向は存在しなかった。復興過程の災害ストレスは、女性に負荷が大きいと考えられる。普賢岳噴火災害の避難住民に認められる精神医学的問題の時間的推移を、GHQ30項目版(General Health Questionnaire-30)を用いて、避難生活開始から6カ月が経過した時点と12カ月が経過した時点で比較検討した。非精神病性精神障害が疑われる閾値点であるGHQ8点以上の高得点者率は68.2%から57.3%へと有意に低下していた。しかし、日本における平時のGHQ研究結果に比較すると、57.3%は尚も著しく高水準であることが確認された。次に因子別に見ると、「不安・緊張・不眠」因子と「無能力・社会機能障害」因子の得点は有意に低下していたが、「抑うつ」因子と「快感消失」因子は差を認めなかった。一方、「対人関係困難」因子(「周りの人々に親しみや暖かさを感じない」、「周りの人々とうまく付き合っていくことができない」)の得点は有意に上昇していた。つまり、不安や社会的無能力に関連した症状群は有意な改善を示したが、抑うつ感や快感消失は依然として同レベルにあり、対人関係上のストレスは逆に増悪していた。これらの所見から、長期的な避難生活による共同社会意識の希薄化が、抑うつ感、快感消失感、対人関係困難感などの症状群を持続・悪化させている可能性の高いことが示唆された。避難住民の精神保健対策を実施しながら、平成3年11月(避難生活開始6ケ月後:第1回調査)、平成4年6月(同12ケ月後:第2回調査)、平成5年6月(同24ケ月後:第3回調査)の3回にわたって精神的健康調査を行った。

(3)因子分析によると、「不安・緊張・不眠」因子は有意に改善していたが、「抑うつ」因子は改善せず、仮設住宅団地における対人関係を示す「対人関係困難感」因子は悪化していた。(4)避難生活の時間経過と共に、若年者に比較して、中高齢女性のGHQ平均得点は有意に上昇していくことが明らかになった。しかし、男性にはその傾向を認めなかった。つまり、災害時間の長期化とともに、女性の精神医学的問題惹起の危険性が高くなっていくことが伺えた。「仮設住宅への避難」、「身体的問題で通院」、警戒区域設定で生活の基盤を奪われた「自営業者」などの背景要因をみると、女性ではそれらの要因が次第にリクス化していくことが明らかになった。そして、リスク要因は加重されていくことも確認された。しかし、男性にはそのような傾向は存在しなかった。復興過程の災害ストレスは、女性に負荷が大きいと考えられる。
アフリカ伝統社会の持続と変容に関する生態人類学的研究

本研究によって得られた知見・成果は以下のとおりである。1,南部アフリカのカラハリ砂漠に住むサンの社会について、近代化・商品経消化にともなう伝統社会の変容の分析を行うとともに、農学の視点を取り入れ、半砂漠地域における定着農耕の可能性を検討した。定住化したサンは、現在のところ狩猟採集民としての伝統をよく保持し、自然との共存を図っているが、強力な物質文明や近代的面値体系の侵入に対して受身の立場を余儀なくされている。現状打開の方策として、サンが伝統的に利用してきた多くの野生植物を居住地に引き寄せ、半栽培的な畑ー「生態的農場」ーをつくることや、皮革製造業、観光事業などといった新たな生業手段を開発する必要性などが指摘される。2,中央アフリカ・コンゴに住む狩猟採集民アカを対象に、半定住化しつつある彼らの社会を生態人類学的に分析した。アカは、近隣農民の与える庇護とアカの農民への従属という基本的な関係を通じて文明化、半定住化への変容を遂げつつあり、その過程が明らかにされた。3,ザンビアの焼畑農耕民ベンバのチテメネ・システムの現状と、現金収入を目的としたトウモロコシ栽培の問題点を、農業生態学、生態人類学の視点より分析した。チテメネの畑では、人口増や集住化による休耕期間の短縮や疎開林の退縮傾向がみられ、またバイオマス・灰量の減少もあって、伝統的な焼畑耕作は岐路に立たされている。また、近年急速に広まっているトウモロコシ栽培は、連作によって収量が激減し畑を放棄するまでに至っており、この原因の究明と持続性のある畑作様式の確立が急務であることが明らかになった。チテメネ・システムの主作物であるシコクビエを常畑で栽培することも検討されるべきであり、その際にはマメ科作物を取り入れた作付様式の作物学的調査もなされねばならない点などが指摘される。4,タンザニアに住む焼畑農耕民トングウェの、歴史的な民族形成過程の復元を行った。トングウェは、ムラヒロという10数個の氏族からなるが、各々はたかだか200年前に現在の居住地に移住してきたものである。現在、このような歴史的過程と同じような各民族の流入と混住化が進んでいるが、それは末端部におけるタンザニア国民の形成へとつながりうる、新たな文脈のもとでの動態であることが指摘された。5,ザイ-ルの焼畑農耕民レガについて、熱帯林を利用した多様な生業および社会関係の変容について、生態人類学の手法による研究が行われた。市、金採掘による現金経済化の影響が若干見られるが、毎日の共食、集団猟による肉の分配、酒の分配を通じて伝統的な互酬性が維持されているなど、レガ社会の実相が描かれつつある。6,ザンビアのスワンプにおけるベンバ語系諸民族の漁撈活動において、漁民と市場経済とのかかわりに焦点をあてた生態人類学的調査を行った。この地域の漁撈活動が、今まで以上に市場経済に取り込まれ、漁民自身が漁獲の商品価値を強く意識した行動をとり始めたことなど最近の変化が明らかとなった。7,以上、アフリカの諸民族において、様々な社会・文化的変容の実相が明らかとなった。アカ、トングウェにみられるように、アフリカ伝統社会の中での異民族の共生関係や混住化が、近代化や国民国家形成などの新たな文脈の中で変成していくとともに、サンの例にみるように国家政策によって定住化や社会変革が行われるケ-スも数多く、また、いずれの民族社会においても、現金経済の浸透にともなう変容が進行していることが明らかとなった。特に国家主導型あるいは近代文明の浸透に起因する変容は、アフリカにおける重要な現代的課題であり、自給的で、自然との共存を基礎として成立していたアフリカの伝統社会が、世界経済、国家という新しい枠組みの中へ取り込まれていく動的過程を映し出している。今回の生態人類学、農業生態学、土壌学、作物学、民族考古学による多面的な調査研究により集積された「変容の民族誌」は、アフリカの人間ー環境系の動態を描き出すとともに、現代のアフリカを考える上でのきわめて重要な基礎資料を提供しているといえる。