hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＶＤＴ作業が顎関節症の発症・持続・悪化に与える影響を探る

本研究は企業就労者の顎関節症について調査したものである.調査対象は企業就労者4771名で,質問票によるアンケート調査を行った.調査項目は年齢,性別,顎関節症スクリーニング質問,寄与因子に関する質問およびvisual display terminal(VDT)作業時間である.分析の結果,顎関節症は366名(7.7%)にみとめられ,女性であること,片咀嚼,緊張感過多,疲労持続感過多,身体痛の存在,下顎安静空隙の消失が顎関節症に影響する因子として抽出された.また,VDT作業時間については顎関節症群が非顎関節症群に比べ有意に長かった.本研究は,多因子疾患である顎関節症の発症・悪化因子として,従来報告されてきた項目に加え,現在のオフィスワークの中心となっているパーソナルコンピュータ,いわゆるVisual display Terminal(VDT)を用いた作業時間,勤務時間,勤務形態などの就労環境に着目し,すでに妥当性の検証された顎関節症スクリーニング質問票を用いて調査を行い,健常者と顎関節症症状を持つ就労者の間でVDT作業時間や勤務時間に差が見出せないかということを検証してゆくことを目的としている.調査目標人数に達したのち,そこから得られたデータベースを用いて分析を開始する.平成23年に調査対象企業の選別と用いる調査票の作成等と行い,調査を開始した.調査事態は各企業の健康診断実施時に合わせて行う必要があったため,企業のスケジュールにしたがって行ったことから,平成24年に入ってからも引き続き実施した.平成24年中旬ごろに,対象とする企業での調査が終了し,データベースの作成を開始した.同年12月にはデータベース作成が完了したため,各分析を開始した.分析内容は基本的な記述統計,顎関節症スクリーニング結果による顎関節症群と非顎関節症群との寄与因子ならびにVDT作業時間等の比較,さらには,構造方程式モデリング(SEM)を用いた,顎関節症とVDTならびに寄与因子間における因果関係モデルの推測を行い,VDT作業を含めた顎関節症発症モデルを構築してゆくというものである.現在もこれらの分析を行っているところである.本研究は,VDT(visual display terminal)作業と顎関節症症状,さらには覚醒時ブラキシズムや心理社会的要因との関連について,すでに妥当性の検証された顎関節症スクリーニング質問票を用いた調査を行い,検討してゆくことを目的にしている.調査対象とした企業は4社であり,社内健康診断の際に調査票を配布し,記入後に回収した.なお,年齢と性別以外は個人特定できるような情報は質問項目には含めず,個人情報保護についても配慮した.最終的に5623名から調査票が回収された.1企業(3505名)分のデータベースの作成が終了し,これについて初期分析を行った結果,顎関節症と判定されたのは237名(6.8%)であった.また,心理社会的要因との関連を見たところ,ストレス感,緊張感,不安感などは非顎関節症群に対して顎関節症群の方が有意に高いという結果が得られた.さらに,PC作業時間についても顎関節症群の方が非顎関節症群に比べてやや長い傾向が見られた.ただし,いずれも単変量(2変量)解析による結果であることから,各要因どうしの影響について更なる分析を行ってゆくことが必要である.また,残りの3企業分のデータについてもデータベースの完成と分析を行う必要がある.計画当初は2000名程度を対象としていたが,調査への協力承諾を得られた企業が多く,結果として5000名を超える調査票の回収を行うことができた.しかし,回収数が多くなった結果としてデータベースの作成に時間がかかり,すべてのデータ分析を終えるまでには至らなかった.したがって,現在もデータ分析は遂行中である.本研究は企業就労者の顎関節症について調査したものである.調査対象は企業就労者4771名で,質問票によるアンケート調査を行った.調査項目は年齢,性別,顎関節症スクリーニング質問,寄与因子に関する質問およびvisual display terminal(VDT)作業時間である.分析の結果,顎関節症は366名(7.7%)にみとめられ,女性であること,片咀嚼,緊張感過多,疲労持続感過多,身体痛の存在,下顎安静空隙の消失が顎関節症に影響する因子として抽出された.また,VDT作業時間については顎関節症群が非顎関節症群に比べ有意に長かった.本研究は,多因子疾患とされている顎関節症の発症・悪化因子のなかで特にVisual display Terminal(VDT)作業,勤務時間,勤務形態などの就労環境に着目し,すでに妥当性の検証された顎関節症スクリーニング質問票を用いて調査を行い,顎関節症の発症や症状の悪化における関連性を明らかにしてゆくことを目的にしている.平成23年度においては質問票の作成と協力企業の選定,ならびに調査の開始までを目標としていた.作成された質問票の内容は(1)顎関節症スクリーニングのための質問4項目,(2)顎関節症の寄与因子に関する質問21項目,(3)VDT作業に関する質問7項目に加え,性別,年齢から構成されている.協力企業としては3社から同意があった.職種は製造業,研究業,金融業である.これらの協力企業に対し,社内健康診断に合わせて社員に対して質問票を配布し,記入の後に回収した.3月31日までに約1500名分のデータが回収された.平成24年度中の目標としては,調査の終了,データベースの作成およびデータ分析を上げていた.

最終的に約6000名分のデータが回収でき,それらのデータベース作成も終了することができた.その後,実際の分析を行っているが,データ数が膨大であること,多岐にわたるデータ分析を行っていることから,分析自体は終了していない.当初の計画では2年間で2000名分のデータを回収することを目標としていた.実際3月31日時点では約1500名分のデータ回収が済んでおり,初期の目標よりも速いペースでの調査が行われた.平成25年度は,引き続きデータ分析を行い,順次学会発表ならびに複数の論文作成を行う予定である.また,さらには本データを参考として,今後の研究テーマの立案,実施についても検討を行ってゆく予定である.平成23年度に引き続き,協力企業での調査を行う.平成24年度中盤には目標数に到達することが予測できることから,データ解析にも着手する予定である.平成25年度は分析データをもとにした各種発表を行うことを中心としていることから,論文作成諸経費,投稿料,学会参加・出張費を中心とした使用になる予定である.また,今後の新たな研究の方向性を本研究結果から得るため,他の統計処理法も検討する必要性があることから,それらに必要なソフト購入にも使用する計画である.データ分析に必要な統計解析ソフトの購入,学会発表等の準備費および学会参加費として使用する予定である.
初期動脈硬化症診断のための加振時における動脈壁上の振動伝搬特性の計測に関する研究

動脈硬化は30代以前から進行し、発病前の早期段階での無症候性動脈硬化の診断技術や、個人個人の経時変化の計測が、早期治療や循環器疾患の予防制圧に不可欠となる。特に早期動脈硬化においては,大動脈壁上に数mm程度の脂肪斑・線維斑ができ、次第に血管全体に広がっていく。従って早期診断のためには、症状が早期に現れる腹部大動脈や頚動脈上の数mm以下の局部における弾性的特性に関する非侵襲的計測・評価が必要である。そこで本研究者は、心臓壁・動脈壁上の振幅数十μmの微小振動を1kHzまでの帯域にわたって高精度に非侵襲計測できる方法を提案した.しかし、一般に心臓や動脈壁面上の2点間を伝搬する振動や圧力波は20Hz以下の低周波成分しか含んでいないため、上記の手法では計測能力があっても、高周波数成分が得られないために、動脈硬化症の早期段階に現れる脂肪斑や線維斑に相当する十数mm以下までの空間分解能の向上には限界がある.そこで本研究では,パルス波形を生成して大型の加振器へ加え、脊椎に高周波成分まで含むパルス状の加振を行ない,この外部加振により、胸部で脊椎と接する胸部大動脈を介して、高い周波数成分の微小振動を対象となる動脈(腹部や頚動脈)壁や心臓壁上に伝搬させ、この振動波形を壁上の測定したい微小領域内の2点で超音波を用いて同時に計測した.本研究では、この加振による装置を実際に構成し,既に独自に開発してきた計測方法や多くの信号解析手法と組合せ、最適な加振方法,加振位置,加振周波数,計測位置などを基礎的に検討し,空間分解能の向上に関する評価を行なった上で,従来の動脈硬化診断法では達成できなかった,微小領域における組織性状の非侵襲かつ高精度計測方法として確立した.本研究成果によって、動脈硬化による壁弾性率の局所的変化に関する直接的計測・評価が可能となり、動脈硬化症の早期/進展/縮退の各段階における力学的特性の局部的変化の診断が初めて可能となったと言える。
突発的集中豪雨に対する盛土構造物の力学挙動評価手法の提案

本研究では、盛土構造物の築造時における降雨・蒸発による盛土内部の応力挙動の変化と、築造後の初期応力状態を把握し、その後の集中豪雨と断続的豪雨に伴う盛土構造物崩壊に至るメカニズムを解析的に表現することで、長期供用過程での力学挙動の変化を評価することを目的とした。またそれと併せて、模型実験を行うことで解析結果の妥当性を定性的に評価した。本年度は、昨年度の研究成果をもとに、供用開始後の環境変化(集中豪雨など)が盛土に与える影響を把握することが重要項目であると考えた。そこで、不飽和土/水/空気連成有限解析コードを用いて築造解析を行い盛土内部の初期応力を検討した.さらに、供用開始後に集中豪雨と断続的豪雨によって盛土がどのように破壊に至るのか解析的に検討した。その結果、環境の変化によって初期応力状態が変化することが確認された。また、集中豪雨と断続的豪雨による降雨継続時間と降雨量の関係を明らかにし、盛土構造物破壊に対する危険度評価を行った。さらに盛土内の応力分布、飽和度分布、間隙比分布の妥当性を検証するため模型実験を行った。模型実験では、小型模型土槽を用いて一定の撒き出し圧、転圧回数の下で築造過程を表現した。その後、模型盛土内に土圧計・土壌水分計・間隙水圧計を設置し、集中豪雨と断続的豪雨によって盛土がどのように破壊に至るのか実験的に把握した。その結果、解析・実験結果ともに、降雨強度が強くなるにつれて、天端からのり面に沿って弱部となり、時間の経過とともに、法先が弱部となり表層すべりを起こし破壊することが確認された。本研究より、集中豪雨と断続的豪雨による降雨継続時間と降雨量の関係を明らかにするとともに、盛土が破壊に至るメカニズムを解析と実験で表現することで長期供用過程での力学挙動変化に対する評価が可能となった。土構造物のほとんどは,安定性や変形特性の向上を目的とした締固め土で構成されている.しかしながら既存の構造物の中には,降雨や地震などの外的作用を要因として,その機能の低下が示唆される.それを踏まえ,土構造物の安定に対してリアルタイムに評価できる監視システムの必要性が求められる.また,近年突発的に増加している突発的集中豪雨や,台風に伴う集中豪雨により河川堤防に代表される土構造物の崩壊事例が数多く報告されているが,未だそのメカニズムは十分に解明されていない.そこで本研究では,土構造物の施工供用後の降雨・蒸発散による盛土内部の応力挙動の変化と,その後の集中豪雨に伴う降雨の浸透土構造物崩壊に至るメカニズムを解析的に表現することで,長期供用過程での力学挙動の変化を定量的に評価する.まず本年度は,盛土築堤時の排水対策・降雨の影響を受ける時期を重要項目と考えた。通常の現場では,盛土は乾湿の繰り返しといった気候条件に曝されており,不飽和土の挙動による影響を無視することはできない。それゆえ,精緻な初期応力状態を求めるためには,乾湿気候条件による影響を考慮することが必要となり,降雨や蒸発といった乾湿気候条件を考慮して初期応力状態を推定する手法の提案が必要であると考える。そこで,空気溶存型の不飽和土/水/空気連成有限要素法解析プログラムを用いて,締固めと様々な降雨・蒸発条件を考慮した盛土の初期応力を推定するため,築堤解析を行った。初年度は,空気溶存型の不飽和土/水/空気連成有限要素法解析プログラムを用いて,締固めと様々な降雨・蒸発条件を考慮した盛土の初期応力を推定するため,築堤解析を行うことで,築堤中の降雨量の違いが盛土内部の初期応力に及ぼす影響を比較・検討した。その結果,施工時期の違いにより初期応力状態が変化することが確認された。また,水収支の影響を直接的に受ける斜面に大きな差が見られ,それに伴い築堤完了時で既にすべりのモードを形成する結果となった。この結果より,盛土の長期的な応力状態をモニタリングする際,重点的な計測器の設置位置の把握に役立つと考えられるため,今後盛土の長期的な性能照査を行う場合の一つの指標になると考える。近年、異常気象による台風やゲリラ豪雨といった集中豪雨が頻発しており、その影響により盛土の品質を長期的に評価できる手法の確立が急務となっている。本来、土構造物のほとんどは、安定性や変形特性の向上を目的とした締固め土で構成されている。しかしながら既存の構造物の中には、降雨や地震などの外的作用を要因として、その機能の低下が示唆される。それを踏まえ、土構造物の安定に対してリアルタイムに評価できる監視システムの必要性が求められる。また、近年突発的に増加している突発的集中豪雨や、台風に伴う集中豪雨により河川堤防に代表される土構造物の崩壊事例が数多く報告されているが、いまだそのメカニズムは十分に解明されていない。そこで本研究では、盛土構造物の築堤時における降雨・蒸発による盛土内部の応力挙動の変化と、初期応力状態を把握すること。また、その後の突発的集中豪雨に伴う浸透による盛土構造物崩壊に至るメカニズムを解析的に表現することで、長期供用過程での力学挙動の変化を定量的に評価することを目的とした。本年度は、昨年度の研究成果をもとに、供用開始後の突発的集中豪雨が盛土に与える影響を把握することを重要項目と考えた。そこで、空気溶存型の土/水/

空気連成有限解析コードを用いて、締固めと降雨・蒸発履歴を考慮した築堤解析を行ったのち,供用開始後に突発的な集中豪雨を盛土に与える解析を行った。その結果、施工時期の違いにより初期応力状態が変化することが確認された。また、突発的集中豪雨による、降雨継続時間と降雨量の関係を明らかにし、盛土の破壊への危険性を評価することができた。空気溶存型の不飽和土/水/空気連成有限要素法解析プログラムを用いて、締固めと様々な降雨・蒸発条件を考慮した盛土の初期応力の推定を行い、築堤中の降雨量の違いが盛土内部の初期応力に及ぼす影響を比較・検討した。その後、盛土供用開始後に与える突発的集中豪雨として1時間当たりの降雨量を変化させ、盛土が破壊する危険性が高くなるまで降雨を与えて解析を行った。その結果、降雨継続時間と降雨量の関係を評価することができ、突発的集中豪雨による、盛土の破壊への危険性を示すことができた。また、降雨量が多くなるほど、盛土の表層を流れることでエロージョンを起こし,表層すべりを起こす可能性が解析的に示唆される結果となった。本研究では、盛土構造物の築造時における降雨・蒸発による盛土内部の応力挙動の変化と、築造後の初期応力状態を把握し、その後の集中豪雨と断続的豪雨に伴う盛土構造物崩壊に至るメカニズムを解析的に表現することで、長期供用過程での力学挙動の変化を評価することを目的とした。またそれと併せて、模型実験を行うことで解析結果の妥当性を定性的に評価した。本年度は、昨年度の研究成果をもとに、供用開始後の環境変化(集中豪雨など)が盛土に与える影響を把握することが重要項目であると考えた。そこで、不飽和土/水/空気連成有限解析コードを用いて築造解析を行い盛土内部の初期応力を検討した.さらに、供用開始後に集中豪雨と断続的豪雨によって盛土がどのように破壊に至るのか解析的に検討した。その結果、環境の変化によって初期応力状態が変化することが確認された。また、集中豪雨と断続的豪雨による降雨継続時間と降雨量の関係を明らかにし、盛土構造物破壊に対する危険度評価を行った。さらに盛土内の応力分布、飽和度分布、間隙比分布の妥当性を検証するため模型実験を行った。模型実験では、小型模型土槽を用いて一定の撒き出し圧、転圧回数の下で築造過程を表現した。その後、模型盛土内に土圧計・土壌水分計・間隙水圧計を設置し、集中豪雨と断続的豪雨によって盛土がどのように破壊に至るのか実験的に把握した。その結果、解析・実験結果ともに、降雨強度が強くなるにつれて、天端からのり面に沿って弱部となり、時間の経過とともに、法先が弱部となり表層すべりを起こし破壊することが確認された。本研究より、集中豪雨と断続的豪雨による降雨継続時間と降雨量の関係を明らかにするとともに、盛土が破壊に至るメカニズムを解析と実験で表現することで長期供用過程での力学挙動変化に対する評価が可能となった。初年度に行った初期応力解析を素地として,供用開始後の環境変化(集中豪雨など)が盛土に与える影響を解析的に表現する。また盛土内の応力分布,飽和度分布,間隙比分布の妥当性を検証するため模型実験を行う。模型実験では,小型模型土槽を用いて一定の撒き出し圧,転圧回数の下で築堤過程を表現する。その後,模型盛土内に土圧計・土壌水分計・間隙水圧計を設置する。得られる解析結果と実験結果を比較することにより解析値の妥当性を検討する。本年度に行った解析を素地として、供用開始後の環境変化(集中豪雨など)が盛土に与える影響を解析的に表現する。
高齢者を対象とした成年後見制度利用の規定要因に関する実証的研究

近年、成年後見制度の利用者数が増加しているものの、推定認知症高齢者数の増加や高齢者以外の利用者もいることを考慮すると、判断能力が低下している高齢者の利用率は未だ高くない。本研究は、高齢者の成年後見ニーズが認知・発見され、高齢者本人及び家族が利用意欲を形成し申立てに至る過程に着目し、その阻害・促進要因を明らかにすることを目的としている。具体的には、福祉関係者や高齢者家族を対象とした質問紙・インタビュー調査、先進的な自治体の事例に関する事例分析を行い、成年後見制度の利用支援における課題および制度上の課題について、多角的に分析する。
非線状高分子系のダイナミクス

近年、高分子合成技術の進歩により、環状高分子、星型高分子、θ型高分子、樹状高分子等の非線状高分子系の物性の実験的研究が精力的に行われている。本研究では、これらの非線状高分子系に対し、粗視化高分子模型を用いたシミュレーションを行い、緩和モード解析の方法により非線状高分子の緩和モードと緩和率を求め、高分子構造のダイナミクスへの影響について検討した。1.孤立星型高分子に対し、排除体積相互作用を取り入れ、流体力学的相互作用を無視した粗視化高分子模型を用いて分子動力学シミュレーションを行い、排除体積相互作用が無いときの緩和モードの自己相関関数を計算し、その長時間での振舞いから緩和率を評価した。星型高分子の構造は、中心での分岐数と、各枝の長さというパラメターで特徴付けられる。昨年度、枝の交換に対して符号を変る反対称モードの一番遅い緩和率が、枝の位置の交換に対応する緩和率のスケーリング則とは僅かに異なっていた。これは分岐数が大きくなると中心のセグメント上で枝の密度が高くなり、枝の交換が阻害されているためと考えられる。そこで、枝の密度が一定となるよう分岐数に応じて中心のセグメントを大きくとってシミュレーションを行ったが、逆に緩和率の分岐数依存性に系統的ずれが生じた。今後更に検討が必要である。2.2つの環状高分子が絡み目を作っている系を、排除体積を持たない線形バネで繋がれた環状高分子2つがそれぞれの重心が線形バネで繋がれた模型で検討した。緩和モードが、重心間を繋ぐべクトルのモードと単体の環状高分子と同じ緩和モードになることがわかった。排除体積がある場合にも、緩和モード解析を行なうと、同様の緩和モードが得られることがわかった。3.ヘテロな形状をもつ孤立非線状高分子の遅い緩和モード・緩和率を効率よく評価する方法を検討した。連結行列や主成分分析(PCA)、速い時刻での時間相関行列の緩和モード解析(RMA)などで仮のモードを評価し、そのモードに関する時間相関行列を緩和モード解析し、合成により遅い緩和モードを評価する方法の有効性を確認した。また、ガラス転移温度付近で一部分がガラス化しうる成分を含むヘテロな孤立高分子の系において、PCAとRMAで、第2第3モードの形が異なる事例等を見出した。1.排除体積相互作用を取り入れ、流体力学的相互作用を無視した粗視化高分子模型を用いてシミュレーションを行い、次の非線状高分子を調べた。(1)孤立樹枝状高分子に対し、ブラウン動力学シミュレーションを行い、緩和モード解析の方法を適用し、緩和モードと緩和率を評価した。樹枝状高分子の構造は、中心での分岐数、中心以外の分岐点での分岐数、分岐点間の高分子の長さというパラメターで特徴付けられる。外側の枝から内側に向かって階層的に緩和が起こることを仮定し、枝の交換に対応する反対称緩和モードに対し、緩和率がこれらのパラメターにどう依存するかのスケーリング則を導出した。シミュレーションから得られた緩和率のパラメター依存性は、導いたスケーリング則と良く一致していた。(2)孤立星型高分子に対し、分子動力学シミュレーションを行い、排除体積相互作用が無いときの緩和モードの自己相関関数を計算し、その長時間での振舞いから緩和率を評価した。枝の交換に対して符号を変えない対称緩和モードの一番遅い緩和率のパラメター依存性は、従来の理論で予想されている、星型高分子の全体の形の揺らぎに対応する緩和率のスケーリング則と良く一致していた。これに対し、反対称モードの一番遅い緩和率は、枝の位置の交換に対応する緩和率のスケーリング則とは僅かに異なっていた。この点に関しては、更なる検討が必要である。2.分岐した枝の長さが揃っていないようなヘテロな形状をもつ孤立非線上高分子の遅い緩和モード・緩和率を効率良く評価する方法を検討した。高分子の構造を記述する連結行列、主成分分析、早い時刻での緩和モード解析などで仮のモードを評価し、それらのモードの時間相関行列に対し緩和モード解析を行うことで、遅い緩和モードを評価する方法について、有効性を比較検討した。1.孤立星型高分子に対し、排除体積相互作用を取り入れ、流体力学的相互作用を無視した分子動力学シミュレーションを行い、排除体積が無い場合の緩和モードの自己相関関数を計算し、その長時間挙動から緩和率を評価した。中心のセグメントの大きさを一定にし、枝の交換が阻害されない分岐数迄で解析を行ったところ、枝の交換に対して符号を変る反対称モードの一番遅い緩和率が、枝の位置の交換に対応する緩和率のスケーリング則と良く一致した。2.2つの環状高分子が絡み目を作っている系に対し、1と同様のブラウン動力学シミュレーションを行い、形が既知の緩和モードの自己相関関数を計算し、その長時間挙動から緩和率を評価した。最も遅い緩和モードは2つの環の重心間ベクトルで、その緩和時間のセグメント数依存性の指数は孤立線状高分子の通常の指数より大きかった。これは慣性半径のセグメント数依存性の指数が、絡まり合い部分を局所化するために、通常の指数より大きいことに対応していた。3.線状高分子溶融体に少量の環状高分子を含む系を扱い、大規模並列計算として空間方向にアンサンブルを増やした計算を実施し、出力される大容量データの処理を行った。

少量の環状高分子の割合をゼロから2%程度まで増やし、線状高分子と環状高分子のそれぞれについて、緩和モード・緩和率の評価を行った。成分数の少ない環状高分子については、対称性から予想されるモードで緩和挙動を評価した。評価した最小緩和率は、線状高分子と環状高分子ともに、環状高分子の濃度の増加に応じて遅くなっていた。4.非線状高分子溶融体への応用を目指し、緩和モード解析を用いて高分子溶融体の線形粘弾性を効率的に評価する方法を開発し、線状高分子溶融体へ適用し有効性を確認した。最終年度実績:1.複数の環状高分子が絡み合いにより鎖状に繋がった系に対し、排除体積相互作用を取り入れ,流体力学的相互作用を無視したブラウン動力学シミュレーションを行い、緩和モード解析を行った。各環の重心の位置に関する緩和モードを調べる際に、次の方法を用いた。最初に短時刻で緩和モード解析を行い、得られた少数の遅い緩和モードに対して更に緩和モード解析を行う。その際、各モードの発展時間をそのモードの緩和時間に比例するようにとる。得られた緩和率、緩和モードは、孤立線状高分子の場合と同様の振舞いを示した。2.孤立シータ型高分子に対し、1と同様の分子動力学シミュレーションを行い、緩和モード解析を行った。対称モードと反対称モードに分けて縮退を考慮してモード番号の付け替えを行うと、対称、反対称のいずれの場合にも、最も遅いモードとそれ以外の緩和率で、セグメント数とモード番号に関するスケーリングが異なっていた。最も遅いモードは、環状構造の直径ベクトルに対応していた。3.非線状高分子の連結行列や主成分分析の固有ベクトルや、短時刻での緩和モードを仮のモードとすることで、遅い緩和モード・緩和率を評価する枠組みが機能することを確かめた。4.孤立対称星型高分子の場合に1と同様の分子動力学シミュレーションを行い、3の方法で緩和モード解析を行った。中心部分のトポロジーの違いで緩和率の縮退挙動がわかることを見いだした。5.腕の数が3の対称星型高分子の溶融体の系に対し、4と同様の分子動力学シミュレーションを行い、3の方法で緩和モード解析を行った。最小緩和時間が腕の長さの指数関数に比例して長くなることを見出した。実験、理論との対応について検討した。研究期間全体として、孤立非線状高分子、線状高分子濃厚系中の非線状高分子、非線状高分子濃厚系を扱い、構造の特徴のダイナミクスへの影響を明らかにしてきた。近年、高分子合成技術の進歩により、環状高分子、星型高分子、θ型高分子、樹状高分子等の非線状高分子系の物性の実験的研究が精力的に行われている。本研究では、これらの非線状高分子系に対し、粗視化高分子模型を用いたシミュレーションを行い、緩和モード解析の方法により非線状高分子の緩和モードと緩和率を求め、高分子構造のダイナミクスへの影響について検討した。昨年度解決しなかった孤立星型高分子の緩和率が理論的予想と異なっていた問題を、星型高分子の枝の数を制限してシミュレーションを行うことにより、解決することができた。昨年度から取り組んだ、絡み合った2本の環状高分子について、緩和時間のセグメント数依存性の異常とその原因を明らかにすることができた。
血管新生阻害活性をもつ新しい抗腫瘍薬の分子設計

1.完全芳香環から一部脂環式構造に変えることにより、細胞毒性の減少が期待されるプロトベルベリン及び関連イソキノリン化合物につき、プラスミノーゲンアクチベーター産生阻害作用を指標に血管新生阻害活性化合物を検索し、スピロベンジルイソキノリン化合物に比較的強い活性を見出した。2.天然から安価に大量に産生するプロトベルベリン化合物に光原子価異性化反応により、8,14-シクロベルビン体に導き、位置選択的なC_8-N結合の開裂反応条件を見出し、目的のスピロベンジルイソキノリン骨格への変換に成功し、スピロベンジルイソキノリン化合物の一般的合成法を開拓した。3. 8-アルキルプロトベルベリンから前記の方法により8-アルキル-8-ヒドロキシスピロベンジルイソキノリン体の合成法を確立した。このうち8-エチル体に細胞毒性が弱く、血管新生阻害活性の高い作用を見出した。4.上記化合物の活性増強を期待して、エチルの代わりにビニル、フェニル、ベンジル基を導入した化合物を合成した。5. 8,14-シクロベルビン体の位置選択的なC_<14>-N結合の開裂反応によるベンツインデノアゼピン化合物への誘導法を見出した。6.以上の化合物について活性を詳細に検討し、目的とする血管新生阻害作用を有する有望な分子を設計創出したい。
精子幹細胞ニッシェ移植法の開発

哺乳類精巣の精子幹細胞は成体で無限に増殖し、減数分裂をへて精子形成にいたる源となる細胞である。しかしながら、その重要性にも関わらず、この細胞がどのような形質を持ち、どうやって自己複製という生物学的にユニークな特徴を獲得・維持するのに至ったかは知られていない。本研究では、この精子幹細胞がどのように増殖制御されているかを解明するために幹細胞の維持に必須であると考えられているニッシェの移植技術を開発することを目的としている。昨年度、我々はマウスの精子幹細胞のニッシェの移植に成功し、ニッシェを構成するセルトリ細胞に欠陥があるために不妊になっているマウスの精巣でニッシェを再構成することで精子形成を再生することに成功した。本年度ではこの実験系を更に発展させて、セルトリ細胞に欠陥がある不妊マウス(Steelマウス)の不妊治療に成功した。セルトリ細胞から分泌されるSteel因子の欠損のために不妊になっているマウスの精巣へ生殖細胞側の異常のために不妊になっているWマウスのセルトリ細胞を移植したところ、精子形成が再開し、そこで得られた精子形成細胞を用いて顕微受精を行うと、Steelマウス由来の遺伝子を持つ子孫を得ることが出来た。またここで得られた子孫は正常に交配することが可能であった。これらの結果は、セルトリ細胞の異常による不妊症の治療にはセルトリ細胞の移植が有効であることを示すものであり、今後ヒトにおいても応用の可能性を検討するべきものである。ニッシェは幹細胞の制御に重要な役割を果たしていると考えられている。精巣においてセルトリ細胞は生殖細胞と密接に相互作用する唯一の体細胞であり、精子幹細胞の増殖・分化を制御することで精子形成の進行を支持する細胞である。しかしながら、セルトリ細胞がどのようにして精子幹細胞のニッシェを形成するのかはほとんど知られておらず、このセルトリ細胞と精子幹細胞の相互作用を解析することはニッシェを理解するためには重要な課題である。今年度我々はドナーの精巣にあるセルトリ細胞をトリプシン・コラゲナーゼを用いてバラバラにして回収し、不妊のホストマウスの精細管内にマイクロインジェクションを行うと、ドナー由来の細胞はホストの精細胞管内で精細管様の構造を再構成し、精子形成を支えることができることを見いだした。この再構成の活性は成熟したセルトリ細胞よりも出生前後のセルトリ細胞の方に強く認められる。また、野生型マウスのセルトリ細胞を、セルトリ細胞のSteel因子の部分的欠損により先天不妊になっているSteelマウスの精細管内に移植すると精子形成が再開、成熟した精子を形成できることが分かった。これらの結果は精子幹細胞のニッシェが動物個体間で移植可能であることを示すものである。このセルトリ細胞移植法は精子形成を解析する新しい方法を提供するのみならず、支持細胞の異常によっておこる不妊症の治療にも将来役立つ可能性を持つものである。
INF-γKOマウスでの脱毛とINF-γおよび同種移植による発毛の分子機構の解析

毛包における毛周期は、成長期(Anagen)、退行期(Catagen)、休止期(Telogen)から成るとされている。我々は、同種移植片拒絶のおけるIFN-γの役割を解析する過程において、7週齢を過ぎたIFN-γKOマウスの頭部背部に局所脱毛がおきるという非常に興味深い現象に遭遇した。この脱毛マウスの発毛誘導において、IFN-γのみ投与しても発毛は認められないが、IFN。γと同種移植により脱毛部の発毛を誘導することができた。これにより、同種移植片拒絶により誘導されたサイトカインの中に毛成長関与分子が存在し、IFN-γ存在下に発毛が誘導されることが示唆された。また、C57BL/6マウスに同種異系細胞であるBALB/Cマウスで継代した腫瘍細胞(Meth-A)を腹腔内注射することによって得られた浸潤細胞(注射後3・4日目)を、IFN-γKOマウスに腹腔内注射すると、同様に脱毛部の発毛を誘導することができた。我々はこの研究にて、本学機器共同利用センターに設置されているCell Sorter(BD)を利用して、発毛を促進するF4/80^+マクロファージと、抑制するLy-6C^+マクロファージを見出した。(投稿中)同種異系移植片によって誘導された浸潤細胞の中に、発毛を促進する同種移植片拒絶により誘導されたサイトカインの中に発毛を促進するF4/80^+細胞、抑制するLy-6C細胞の存在を認めたことは臨床面への展望を広げた。更に毛成長因の利用により、脱毛部位に対し発毛クリーム、多毛部位に対しては抑制クリームなどの具体的な治療法の開発が期待できる。以前に、脱毛を生じるIFN-γKO C57BL/6マウス(H-2^b)(以下IFN-γKOマウス)に発毛を誘導する系として、われわれはIFN-γ腹腔内投与と他系統マウス由来の腫瘍細胞である3-methylcholanhtrene-induced ascites-type fibrosarcoma細胞(H-2^d)(以下MethA細胞)の腹腔内同種移植を、組み合わせた実験系を確立した。今回、野生型マウスにMethA細胞の腹腔内同種移植を行い、腹腔に誘導された細胞を経時的、形態的別にcell sorter、percollにてそれぞれマクロファージ系細胞、顆粒球系細胞、リンパ球系細胞を分け、IFN-γKOマウスに腹腔内同種移植行い、脱毛部の発毛を評価した。結果、MethA細胞の腹腔内同種移植後、早期の3日目、4日目のマクロファージ系の細胞をIFN-γKOマウスに腹腔内同種移植行った群に、高率に脱毛部の発毛を認めた。組織は、anagenIVにて停止していた毛周期がcatagenへの移行が観察された。現在、EACS(蛍光活性化セルソーター)にてそれぞれマクロファージ系細胞、顆粒球系細胞、リンパ球系細胞を分け、脱毛部の発毛を認めるマクロファージ系の細胞像を組織染色、免疫染色にて確認している。さらに、これらの細胞集団に特異的な発現の誘導されたmRNAに対し、マイクロアレイ分析器(Atlasアレイ;クローンテック社)にて解析中である。前年度に、脱毛を生じるIFN-γKOマウス(H-2^b)に発毛を誘導する系として、われわれはIFN-γ腹腔内投与と他系統由来の腫瘍細胞である3-methylcholanthrene-induced ascites-type fibros arcoma細胞(H-2^d)(以下Meth A細胞)の腹腔内同種移植を、組み合わせた実験系を確立した。野生型マウスにMeth A細胞の腹腔内同種移植を行い、腹腔に誘導された細胞を経時的、形態的にcell sorter, percollにてそれぞれマクロファージ系細胞、顆粒球系細胞、リンパ系細胞に分け、IFN-γKOマウスに腹腔内投与し、移植後早期の3日目、4日目のマクロファージ系細胞を投与した群に高率に脱毛部の発毛が認められた。今回、FACSにて、抗体を用いてそれぞれマクロファージ系細胞、顆粒球系細胞、リンパ系細胞、NK細胞に分け、それぞれ腹腔内同種移植を行った。マクロファージでも、F4/80陽性マクロファージは脱毛部の発毛を促がし、Ly6C陽性マクロファージは脱毛部の発毛を妨げることが認められた。今後、これらの細胞集団に特異的な発現の誘導されたmRNAに対し、マイクロアレイ分析(Atlasアレイ;クローンテック社)にて解析する予定である。

また、C57BL/6マウスに同種異系細胞であるBALB/Cマウスで継代した腫瘍細胞(Meth-A)を腹腔内注射することによって得られた浸潤細胞(注射後3・4日目)を、IFN-γKOマウスに腹腔内注射すると、同様に脱毛部の発毛を誘導することができた。我々はこの研究にて、本学機器共同利用センターに設置されているCell Sorter(BD)を利用して、発毛を促進するF4/80^+マクロファージと、抑制するLy-6C^+マクロファージを見出した。(投稿中)同種異系移植片によって誘導された浸潤細胞の中に、発毛を促進する同種移植片拒絶により誘導されたサイトカインの中に発毛を促進するF4/80^+細胞、抑制するLy-6C細胞の存在を認めたことは臨床面への展望を広げた。更に毛成長因の利用により、脱毛部位に対し発毛クリーム、多毛部位に対しては抑制クリームなどの具体的な治療法の開発が期待できる。
統合失調症の脳局所／領域間ネットワーク病態についての機能的コネクトームMEG研究

本研究は、空間・時間解像度ともに高いMEG (magnetoencephalography)により、統合失調症の脳機能の特徴を脳領域間ネットワークの時間的な構造(動的機能的コネクトーム)の変化として明らかにする事を目的とする。脳活動をリアルタイムかつ直接的に反映する神経活動による動的機能的コネクトームの障害を解明することにより、統合失調症におけるネットワークの時間的構造における各ネットワーク同士の関係の変化が精神症状を形成するメカニズムを明らかにし、精神症状に対応した中間表現型の確立、適切な診断・治療への貢献を目指す。
アフリカツメガエルの卵抽出液を用いた染色体凝縮機構の解析

細胞分裂期(M期)における染色体凝縮は、親細胞から娘細胞への遺伝情報の正確な伝達に重要であり、この機構の欠陥は遺伝情報の不正確な分配、ひいては突然変異や発がんに直結する。本研究では、染色体凝縮の分子基盤を理解するために、ツメガエル卵抽出液を用いた染色体高次構造のin vitro再構成系を用いて、染色体凝縮に重要な因子の同定を試みた。さらに、ヒストンH3のリン酸化と染色体凝縮の関係を解析した。現在までに知られている染色体凝縮に必須なタンパク質は、DNAトポイソメラーゼIIとSMCタンパク質複合体であるコンデンシンのみである。我々は新規の染色体凝縮タンパク質を精製するために、ツメガエル卵抽出液をQセファロースで分画した。染色体凝縮に重要なタンパク質は4つの画分に分離された。最も高塩濃度で溶出された画分を更に精製すると、ヌクレオプラスミン、TAF1βの酸性シャペロンが精製された。現在、残りの3つの画分に存在する染色体凝縮因子の同定と、これらの酸性タンパク質がこの系でどのようなメカニズムで染色体凝縮に働くか解析中である。ヒストンH3の染色体凝縮における役割を調べるために、M期卵抽出液からヒストンH3のリン酸化酵素の候補であるaurora B kinaseを免疫除去して、これにツメガエル精子核を加え、ヒストンH3のリン酸化状態と精子核の形態変化を観察した。aurora B kinaseを免疫除去すると精子核DNA上のヒストンH3のリン酸化が消失した。また、コンデンシンの精子核DNAへの結合は約50%減少した。しかし、ヒストンH3のリン酸化が観察されないこの条件下でも染色体の凝縮は観察された。この結果は、ヒストンH3のリン酸化は染色体凝縮には関係ない可能性を支持するが、コンデンシンの結合が減少した点に注目し解析を進めたい。
界面ダイナミクスに対する幾何解析的手法による考察

界面ダイナミクスを記述するモデルの一つとして,平均曲率流(曲面の発展方程式の一つ)が知られている.本研究では,90度の接触角条件付きの平均曲率流を考察対象とし,解析を行った.その平均曲率流は,ある固定された曲面と90度の接触角を生成しつつ動く曲面を記述しており,固定された曲面の凸・非凸の条件により,動く曲面の挙動の様子が変わる.特に固定された曲面が非凸の時,二つの曲面が衝突し特異性が現れることが予想され,その特異性を解析するためには,より抽象的に解を記述する弱解を扱うことが有効的であることが期待される.本研究では,弱解の一つである,90度の接触角条件付きのBrakke flowに焦点を当てたものである.Brakke flowの近似理論の一つとして,Allen-Cahn方程式が用いられてきた.この近似理論により,Allen-Cahn方程式を用いた,平均曲率流やBrakke flowの挙動の数値シミュレーションの精度が保証されている.そのため,上記の近似理論は,数学的な解析手法の開拓だけではなく,応用面から見ても重要な理論だと考えられる.本研究では,非凸領域上における,線形Neumann境界条件を課したAllen-Cahn方程式に対する特異極限として,90度の接触角条件付きのBrakke flowが得られることを示し,近似理論を完成させている.本研究によるBrakke flowへの収束性理論は,数値シミュレーションへの応用の他に,Allen-Cahn方程式に対する比較原理を応用させたBrakke flowの挙動の解析にも繋がることが期待される.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。表面張力問題で用いられる界面エネルギーと接触エネルギーを考察することにより,接触角構造の一部を明らかにしてきた.ここでの界面エネルギー及び接触エネルギーは一般次元ユークリッド空間内における領域を用い,その領域内の集合に対して定義される.それぞれ,領域及び集合はそれぞれ個体の容器と一つの相とみなすことにより,上記のエネルギーが導出される.従って,集合の領域内における境界は曲面となり,界面とみなすことができる.界面エネルギーと接触エネルギーの総和エネルギーに対する体積保存条件下における臨界点である集合は,その集合の領域内における境界に対し,適切な正則性を課せば,平均曲率一定で接触角を持つ曲面であるという性質を持つ.この臨界状態で現れる曲面に対して,ModicaによりModica-Mortolaエネルギーを用いた近似理論が考察されている.しかし,この近似理論は最小点に対するガンマ収束性理論であるため,報告者はこれを臨界点に拡張した収束性理論に拡張した.収束性理論を完成させるためには,コンパクト性を持ち,曲面を記述できる数学的な概念が必要であり,varifoldと呼ばれる多様体の測度化に相当する概念が有効である.varifoldに対する研究はAllardをはじめとした様々な研究者により行われており,rectifiablityや一般化された平均曲率の定義などが挙げられる.一方,本研究においては,上で述べたように接触角構造を伴うエネルギーを扱うため,varifoldに対して新たに接触角を定義する必要があった.そこで,報告者はvarifoldに対する接触角の定義も行っている.また,今後の研究の見通しをつけるために,varifoldの解析では欠かせないAllard型の単調性公式を,接触角を伴うvarifoldに対する単調性公式への拡張も考察しており,実際に導出している.昨年度の研究目的は,研究実績で述べた特異極限に関するものであり,定常問題,勾配流に対する特異極限について述べた.定常問題に対する特異極限については,研究実績で述べた通り,ほとんど解決した.定常問題に対する特異極限問題における解析手法は接触角構造を伴わない特異極限問題に対する既存の考察により,勾配流に対する特異極限問題に対しても有効であることが期待出来る.特に,勾配流に対する特異極限問題に対する考察でも接触角条件付きvarifoldが必要であることが予測され,接触角条件付きvarifoldに対する考察は重要であると言える.界面ダイナミクスを記述するモデルの一つとして,平均曲率流(曲面の発展方程式の一つ)が知られている.本研究では,90度の接触角条件付きの平均曲率流を考察対象とし,解析を行った.その平均曲率流は,ある固定された曲面と90度の接触角を生成しつつ動く曲面を記述しており,固定された曲面の凸・非凸の条件により,動く曲面の挙動の様子が変わる.特に固定された曲面が非凸の時,二つの曲面が衝突し特異性が現れることが予想され,その特異性を解析するためには,より抽象的に解を記述する弱解を扱うことが有効的であることが期待される.本研究では,弱解の一つである,90度の接触角条件付きのBrakke flowに焦点を当てたものである.Brakke flowの近似理論の一つとして,Allen-Cahn方程式が用いられてきた.この近似理論により,Allen-Cahn方程式を用いた,平均曲率流やBrakke flowの挙動の数値シミュレーションの精度が保証されている.そのため,上記の近似理論は,数学的な解析手法の開拓だけではなく,応用面から見ても重要な理論だと考えられる.本研究では,非凸領域上における,線形Neumann境界条件を課したAllen-Cahn方程式に対する特異極限として,90度の接触角条件付きのBrakke flowが得られることを示し,近似理論を完成させている.

本研究によるBrakke flowへの収束性理論は,数値シミュレーションへの応用の他に,Allen-Cahn方程式に対する比較原理を応用させたBrakke flowの挙動の解析にも繋がることが期待される.現在までの進捗状況で述べた勾配流に対する特異極限問題については引き続き考察を行う.また,研究実績で述べたModicaによるガンマ収束性理論では,極限として総和エネルギーの弱い意味での体積保存条件下における臨界状態に収束していることを示しているが,界面に相当する曲面に対する正則性はこの理論だけでは明らかではない.従って,様々な研究者によりこの曲面に対する正則性理論が考察されてきた.本研究で用いたModicaの理論を臨界点の収束性に拡張した問題では,極限として接触角条件付きvarifoldが得られることを示したが,このvarifoldにおいても正則性が明らかではないため,接触角条件付きvarifoldに対する正則性理論についても考察する.ただし,varifoldに対する内部正則性理論はAllard型の単調性公式が重要な役割を果たしており,接触角条件付きvarifoldに対する正則性理論は研究実績で述べた拡張したAllard型の単調性公式を用いることが予想される.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
事象理論における「サイクル」の要素のモデル化とその財務報告への応用

本研究は、事象理論(Sorter 1969, Sorter et al. 1990)の構成要素のうち「サイクル」の要素をモデル化し、サイクルの概念を用いて現行会計モデルの分析を行うとともに、サイクルモデルの財務報告への意義を検討した。その結果、次の諸点が得られた。(1)Takeshima and Sorter[2009]において現金サイクル、投資サイクル、財務サイクル、および稼得サイクルの4種類の事象サイクル概念を導出した。(2)伝統的財務諸表は、過去・現在・未来のキャッシュフローによって測定される事象をこれら4つのサイクル概念にしたがって分類、開示したものであることを指摘した。(3)財務諸表と別個の報告媒体を使用することにより、リスクなどの予測的データを多様な方法で記述・開示する可能性を示すとともに、公正価値会計のような現代会計の問題解決に向けてサイクルモデルの重要性を見出した。本年度は、a)サイクルの概念に関する関連文献のレビュー、b) AICPA [1973]のサイクルモデルの再分析、c)サイクルの要素に関するPro. G. H. Sorter、および、Pro. H. M. Maximonとのディスカッションを行い、課題[1]オペレーティング・サイクルモデル化、課題[2]インベスティング・サイクルのモデル化、課題[3]ファイナンスイング・サイクルのモデル化に取り組んだ。その結果、オペレーティング・サイクル、インベスティング・サイクル、ファイナンスイング・サイクルをそれぞれ概念的なレベルでモデル化するとともに、これら3つの事象サイクルの概念と会計的記号(会計用語・会計数字)との間の関係を明らかにした。さらに、事象サイクルの概念を用いて現行会計モデルと事象理論モデルの特徴を描写し、両者の比較を行った。事象サイクルモデルは、原型となるAICPA [1973]のサイクルモデルを大幅に改良・発展するものであり、利益稼得サイクルや資本サイクルなどの他のサイクルモデルと比較した場合、そこで使用される用語の厳密性と操作性において優れている。また、企業活動を反映する3つのサイクルを用いて会計的記号の意味内容を統一的に説明したことは、従来の研究にはほとんどみられなかったアプローチであり、意義のあるものである。さらに、事象サイクルの概念を用いて現行モデルを描写したことにより、公正価値のような近年の問題に対してサイクル概念の重要性を見出すことができた。来年度は、本年度構築した3つの事象サイクルモデルをそれぞれ操作可能なモデルとして構築・記述するとともに、事象サイクルモデルと米欧で提唱された他のサイクルモデルとの比較研究を行い、その改良・発展を図る予定である。本年度は、前年度構築した事象サイクルの要素を発展し、そのモデル化に取り組むとともに、事象サイクルモデルとアメリカのサイクルモデル(Paton and Littleton[1940])との比較に取り組んだ。その結果、当初7つに分けられていた事象サイクルは、現金サイクル、投資サイクル、財務サイクル、稼得サイクルの4つのタイプに集約され、現金サイクル、投資サイクル、財務サイクルは常に未完結の状態、稼得サイクルは常に完結した状態にあることが分かった。また、現金サイクル、投資サイクル、財務サイクルの3つのサイクルは貸借対照表を説明する上で有用であり、稼得サイクルは損益計算書を説明する上で有用と分かった。さらに、Paton and Littleton[1940]で使用されているサイクルの概念は、上記4つのサイクルのうち、稼得サイクルに位置づけられることが分かった。元帳記録を分析した結果、すべての事象は常に2つのサイクルに関係しており、複式記入は2つのサイクルの変動を記述していると分かった。Paton and Littleton[1940]のモデルが稼得サイクルのみを使用していたことを考えれば、本研究で構築した4つのサイクルを使用した場合、従来の理論を発展する新しい財務諸表理論、財務報告理論が創出される可能性がある。来年度は、4つの事象サイクルをそれぞれ操作可能なモデルとして記述するとともに、ヨーロッパのサイクルモデル(Schmalenbach[1926]、Kafer[1966])との比較を行う。その上で、4つの事象サイクルを用いて新しい財務諸表理論の可能性を検討する予定である。本年度は、前年度に導出した4種類の事象サイクル、すなわち、現金サイクル、投資サイクル、財務サイクル、および稼得サイクルをそれぞれ操作可能なモデルとして記述するとともに、事象サイクルモデルとヨーロッパのサイクルモデルとの比較を行った。その上で、4種類のサイクルを用いて伝統的会計モデルの分析を行った。その結果、次の点が明らかになった:1.ドイツのサイクルモデルのうち、Schmalenbach[1926]で使用されているサイクル概念は、前年度に取り上げたアメリカのサイクルモデル(Paton and Littleton[1940])と同様に、上記4種類のサイクルのうち、稼得サイクルに位置づけられることが分かった。

2.事象サイクルモデルを記述する過程で、稼得サイクルを除く3つのサイクル(現金サイクル、投資サイクル、財務サイクル)に関連する要素(効果概念)があることが分かった。そのため本研究では、この要素にもとついて現金サイクル・投資サイクル・財務サイクルの3つのサイクルを統合することにより、貸借対照表をベースとしたサイクル概念を構築した。3.伝統的会計モデルを分析した結果、4種類の事象サイクルはいずれも過去・現在・未来のキャッシュフローから構成されており、伝統的財務諸表はこれらのキャッシュフローをサイクルの観点から分類、開示したものであることを明らかにした。アメリカやドイツで提唱されたモデルが稼得サイクルのみを使用していたことを考えれば、本研究で提示した4種類のサイクルを使用した場合、従来の理論よりも優れた新しい財務諸表理論が創出される可能性がある。また、事象サイクルモデルを基礎とした財務報告モデルは、キャッシ手フロー情報とリスク情報を区別して提供することが可能であり、公正価値会計のような現代会計の問題解決に向けてその重要性が見出されることが示唆された。
下顎・舌・口唇・頬の協調運動を制御する神経機構の解析

咀嚼運動は、食物を噛み砕くだけでなく、舌や頬で食物を上下臼歯間に保持し、噛み砕いた食物が口腔外に漏出しないように口唇が閉鎖されるなど、さまざまな筋がそれぞれ正確なタイミングで動く、高度に協調した運動である。咀嚼のパターンジェネレーターは、顎口腔領域の感覚情報をもとに下顎、口唇、頬、舌の協調運動パターンを形成していると考えられるが、その詳細はほとんど明らかでない。そこで、本研究は、まず開口筋・閉口筋と表情筋との協調機構に着目し、ラットの脳幹スライス標本に膜電位感受性色素を用いた光学的電位測定法を適用し、電気刺激によって開口筋・閉口筋の運動ニューロンが存在する三叉神経運動核と表情筋の運動ニューロンが存在する顔面神経核に同時に興奮性の光学的応答を誘発する部位の検索を行った。さらに、開口筋あるいは閉口筋運動ニューロンと顔面神経運動ニューロンの同時パッチクランプ記録を行い、電気刺激あるいはレーザー光によるcagedグルタミン酸の解離による光刺激に対する応答を解析し、同定された部位のプレモーターニューロンからの開口筋・閉口筋運動ニューロンと表情筋運動ニューロンに対する出力様式を検討した。その結果、三叉神経運動核および顔面神経核を含む脳幹スライス標本上で、電気刺激により三叉神経運動核および顔面神経核の両方に光学的応答を誘発する領域が確認された。さらにレーザー光刺激を用いて細かく解析すると、刺激する部位により運動核に誘発される応答様式が異なった。従って、閉口筋運動ニューロンに対するプレモーターニューロンと表情筋運動ニューロンに出力を送るプレモーターニューロン群が三叉神経運動核と顔面神経核の間の網様体に存在するが、存在部位は重ならない可能性が高いことが明らかとなった。下顎運動と頬、口唇などの表情筋運動の協調運動制御は、プレモーターニューロンより上位で行われる可能性が考えられる。口腔の感覚情報による咀嚼運動の調節機構を調べる目的で、幼弱ラットの水平断脳幹スライス標本を用いて、顔面神経核背側の網様体(RdVII)から閉口筋運動ニュー1コン(MMN)あるいは開口筋運動ニューロン(DMN)へのシナプス入力の特性を検討した。実験には生後0-12日齢(PO-12)のWistar系ラット49匹の水平断スライス標本を用いて行った。RdVII電気刺激に対するMoVの応答は、膜電位感受性色素を用いた光学的膜電位測定法および、ホールセルパッチクランプ法によるMMNあるいはDMNからのシナプス後電流(PSC)記録で観察した。MMNおよびDMNの同定は、咬筋あるいは顎二腹筋に注入したローダミンの逆行性標識によって行った。RdVIIの電気刺激でPO-6ラットのMoVに光学的応答が誘発された。MoVの光学的応答は、グルタミン酸受容体拮抗薬のCNQX、グリシン受容体拮抗薬のストリキニンおよびGABA受容体拮抗薬のビククリンの投与で滅弱した。次に、P2-4ラットの13個のMMNからパッチクランプ記録を行ったところ、RdVII電気刺激に対してすべてのMMNにPSCが誘発された。このPSCはCNQXとAPV投与で57,8±11.1%減少し(n=7)、CNQXとAPVに非感受性のPSCはストリキニンとGABA受容体拮抗薬のSR95531投与で消失した(n=6)。同様の受容体拮抗薬の効果は、P8-11のラットのMMNでもP2-4ラットと同様に認められた。一方DMNでは、RdVIIの電気刺激でPSCが誘発されるのは16個中3個のみで、PSC誘発の割合はMMNに比べて有意に少なかった。