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空海と中国思想の関係に関する研究--三教交渉論及び不空教団との関係を中心に

この間の日本滞在中には、昨年度より引き続いて、船山徹准教授が主催される「真諦三蔵とその時代」という研究班に参加し、インド・中国両文化にわたる訳経とその周辺事業を読解・調査することで、訳経事業とはどのようなものであるのかについて知見を深め、そこで真諦が著わした『明了論疏』の読解を行った。また同様に同研究所の麥谷邦夫教授が主催される「三教交渉の研究(2)」という研究班に参加し、道教金石文の読解を通じて、中国における三教交渉についての理解を広めている。また二〇〇八年七月にはソウル大学で開催された第22回世界哲学会議(WCP)にて「空海と言語哲学」という題にて発表を行い、各国の哲学研究者との質疑応答を行った。同年九月こは日本史研究会例会において、空海の顕密概念に端を発する、黒田俊雄氏の顕密体制論についての再検討について発表を行い、日本史研究者と交流を行った。
明代出版史の定量的分析を可能にするための日本現存明版書誌研究

本研究の根幹をなす日本現存明版書の調査と書誌収集については、新たに600余部の書誌を収集し、従前に蓄積されていたところとあわせ、2400余部となった。また得られた書誌を知見目録にまとめるという課題については、400部足らずにつき整理をおえ、現時点で約750部が目録稿化されている。さらに新たな知見によって旧作を補訂し、それらを著書『書林の眺望』にまとめて公刊したほか、論文や札記なども随時発表した。本研究の根幹をなす日本現存明版書誌の調査については、二四〇余点の閲覧と書誌収集をおえ、当初の計画よりも、二割程度多くの数をこなすことができた。またその内容についても、成簣堂文庫や大倉集古館、足利学校遺跡図書館等に蔵される明初中期刊本をはじめ、七〇点足らずの正徳以前刊本を実査しえたことは、大きな収穫であった。またこれ以外の一七〇余点についても、そのうちには今まで同版と考えられていたものが異版であるとか、あるいは逆に、異版として著録されてものが同版であると判明した事例、また封面や序跋などに、出版業者の活動や出版風気の変遷についての言説を見ることができる、出版史研究にとって有用な史料を提供するものが多く含まれており、やはり相当の成果を挙げることができた。ただしこの書誌を整理して知見目録化する作業については、ようやく一七〇点のパソコン入力を果たしえたにすぎず、来年度以降により大きな努力が求められる結果となった。なおこの知見目録化であるが、当初の計画でも述べたように、今までに蓄積されている約一九〇〇点を含めた、すべての所見明版の編目をこれからの三年で完成する、というのは現実的でなく、よって編目の重点は正徳以前刊本に置くこととする。これにつき、当初の計画では経史二部の目録化を目標に掲げたのであるが、それよりは所見明代前半刊本全体の編目を果たすほうが、明代出版史、あるいは書誌学の研究にとって、より大きな意味をもちうると判断したからである。また本研究を通じてえた知見は、下記第十一項に掲げた論文等のうちに利用され、その成果の一端を示すことができた。本年度には著書『書林の眺望』の刊行を果たし、これまで行なってきた日本現存漢籍、特に明版書の調査と研究を通じて得られた成果のうち、既発表のものをまとめて公開することができた。もとよりこれは、旧作の再発表なのではあるが、その刊行に際しては、所収各篇のすべてに訂補を加え、最新の知見をできるだけ盛り込むよう務めた。すなわちこの本の刊行は、それ自体もむろん本年度の成果ではあるが、たとえば明代の書価や帯図本の問題、あるいは個別版本の書誌に関する問題などにつき、これまで述べたことのない新しい見解、知見を示したという点で、より積極的な成果に数えることができるであろう。このほか、本年度に発表した論文「文化の雅と俗」では、主として坊刻本に見られる意匠の変遷、特に書肆、書賈が自らの存在をどのように表現しているかという問題を通じ、書籍の商品化、出版の商業化がいかに展開したかを論じ、それによって明末の文化が到達した地点とその意味を考察した。この論文を成り立たせている最も主要な史料的根拠は、言うまでもなく書誌調査、特に明版書の調査によって得られた知見であり、その意味でこれは、本研究の成果をはなはだ直截に示したものである。ただ上記著書、論文の公刊、執筆のため、本年度の書誌調査には必ずしも十分な時間を取ることができず、よって新しく収集された明版書誌は昨年の六割ほど、約140点に止まった。ただしその重点である明代前半期の正徳以前刊本については、約60点の調査を果たすことができ、この数は昨年の70点足らずにさほど劣らない。また知見目録化の作業であるが、これについても本年度に整理しえたのは100点あまりに止まり、その進行が遅れている。今後の二年間で、この問題の解決を図る予定である。本年度に発表した論文「明末の出版統制とその後」は、明代中期以来、出版が復興、成長し、さらには空前の隆盛期を迎えるようになったその情勢に対応し、明王朝が実施してきた統制策の内容、意図、結果たどを考察したもので、明代後半期の出版史研究における、ひとつの空白点を埋めることに成功したものと考えている。またこの論文を成り立たせている史料的根拠は、もとより『実録』以下の史籍、および明人の文集や筆記などがその根幹をなしているのではあるが、同時に書誌調査を通じて得られた、明版書の実物に即した知見を用いることによって、その叙述をより具体的、説得的なものとすることができた。

このほか「旧書筆記(八)」には、明代坊刻本の形式的起源を尋ねて、目睹しえた宋版書の若干について考察した文章が含まれ、また『増補明代詩文』の補注・解説においても、部分的には書誌調査から得られた知見を利用した。ついで本研究のもっとも主要な課題である書誌調査と資料整理、すなわち知見目録の作成であるが、本年度は最終年度の報告をより密度の高いものとするため、調査対象の大半を正徳以前の明代前半期刊本とし、約140点の書誌を収集した。調査点数が昨年度と同程度に止まったのは、明代前半期刊本の調査となると、閲覧時間点数につき、より厳しい制限のある機関に出向くことが多くなるためで、調査回数自体は昨年度より多くなっている。ただ蓄積された書誌データの入力量は、昨年度よりは増加したものの、なお130点程度を消化したのみで、十分でない結果となった。よって最終年度には、これまで以上にデータの整理と入力につとめ、最終的には実見しえた明代前半期刊本のすべてにつき、その知見目録化をはたす予定である。本研究の根幹をなす明版書の書誌調査については、正徳以前の明代前半期刊本を中心に90余部の調査をはたした。これにより、この四年間に新しく収集しえた書誌は550部、またこれを本研究開始以前から蓄積していた書誌1900部と合わせれば2450部となり、その数量はほぼ当初の計画どおりのものとなっている。なおこの2450部という数字は、従前の書誌研究中もっとも多くの明版を著録している王重民『中国善本書提要』(1983)を上まわるものであり、またそのうちには王著をはじめ中国人による研究書未著録のものもすこぶる多いことから、当該分野の研究に対し、相当の貢献をなしうる成果だと言ってよい。蓄積された書誌の知見目録化については、今年度はもっぱら明代前半期刊本の整理に注力して約110部の入力をおえ、累計で約800部の書誌が整理済みとなった。この知見目録は、当初の予定ではそのうちの一部、すなわち明代前半期刊本部分を冊子体の形で公表するはずであったが、要求される報告の形式が変ったため、冊子化による公表は全体の整理を終えた後に、改めて完全な形で行なうこととした。収集された書誌資料を用いての研究は、その成果の一部を東洋史研究大会(京都大学)ならびに北京論壇(北京大学)において発表し、そのうち後者については学会の報告冊子中に論文として収めた。なおこの論文は、明初以来はなはだ衰微していた出版が、いかにして復興を遂げ、さらに空前の繁栄に向かうのかという問題につき、その変遷過程を事実と理念の両面から説いたもので、北京大学歴史系より改めてその機関誌『北大史学』に掲載したい旨の要請があったので、いくらか訂補を施して改訂稿とした上、該誌編輯部に送付した。
総実体上の数論への志村多様体の幾何の応用の新展開

2018年度は主として,新井啓介氏(東京電機大)との共同研究として,志村曲線の有理点の非存在性に関する研究を行っていた.特に,総実体上の四元数環の乗法群に対して定まる志村曲線に大域体での有理点が存在しないための具体的に確かめられる十分条件を, CM二次拡大体に基底変換して得られる四元数環での乗法をもつアーベル多様体(QMアーベル多様体)のモジュライであるという幾何的構造やそのアーベル多様体に付随するGalois表現を用いた手法を用いることで,与えることを目標に研究を行った.証明に必要であった有限体上のQMアーベル多様体上の自己準同型環のリストアップや, QMアーベル多様体の定義体とfield of moduliの関係, Galois表現に関する議論などについて,非自明で単純な設定であるいくつかの実二次体の場合に,大方確認することが出来た.現在詳細を確認しつつ論文にまとめている状況であり,詳細が詰められた後により一般の総実体への拡張を試みる予定である.大域体での有理点の非存在に着目している理由の一つとして, Hasse原理の反例の構成がある.その反例の構成のためには,志村曲線の局所体上の有理点の存在条件を記述することが必要だが,未だ完全には知られていなかったため,条件の記述を試みた.局所体での有理点の存在条件は,良い素点では,有理数体上のときにJordan-Livneにより知られていた方法の拡張を試み,悪い素点では, Jordan-Livne-Varshavskyにより知られていた存在条件を援用することで,次数が奇数の狭義類数1の総実体上の志村曲線の場合に拡張した.こちらも詳細を確認し文章にまとめつつ,一般の総実体への拡張を模索しているところである.本務での他業務として,独立に行っている応用系の研究に多くの時間を割く必要があったことと,家庭の事情が重なったこともあり,本研究にあまり時間を掛けられなかったことが要因であり,そのため1年間研究期間を延長した.実績の概要で記載したように,研究に進捗はあるのだが,研究結果に関する発表などに時間を割けなかったため,次年度は得られた結果を発信することを重点的に行う予定である.引き続き,研究計画書に記載した内容についての研究を行い,次年度は特に,得られている結果を論文にまとめ,投稿し,国内外での発表を積極的に実施する.また志村曲線の有理点に関する研究に関しても,詳細を確認し,より一般の総実体上への拡張を試みる.平成27年度は、主に次の2つの研究を行った.1. Hilbert保型L-関数の中心値でのmod pでの非零性に関する研究, 2. Hilbertモジュラー形式に付随するアーベル多様体のManin定数の性質に関する研究を行った.1.では、Kohnen-Onoにより発見され、研究代表者によって拡張されていた半整数ウエイトのHilbertモジュラー形式の相対類数の非可除性に応用に関するアイデアをカスプ形式に用い, Waldspurgerの公式などを組み合わせること, Hilbert保型L-関数の中心値のp-進的な性質を調べるというものであった.研究を進める中で, Shimura対応での逆像として,係数がp-integralなものが取れるか,という問題が未解決であることがわかった.この問題はHilbert保型L-関数の中心値が二次捻りを走らせたとき,どういう挙動を見せるか,という問題に翻訳される.当該年度は,この障害を認める形で証明する方向で研究を進めた.2.では, HilbertモジュラーHecke固有newformに対応するアーベル多様体の周期とHilbertモジュラー形式自身から定義されるperiodのズレとして生じるManin定数を調べる研究を行った.アーベル多様体のperiodは一般に計算しづらいもので,それを比較的わかりやすいHilbertモジュラー形式での計算に帰着することが, Manin定数を調べる動機の一つだった.当該年度にはHilbertモジュラー形式に付随するアーベル多様体に対してManin定数を定義し,志村曲線のCM点での展開原理を示し,応用することで, Manin定数がp-unitになる素数pについての十分条件を与えた.Manin定数に関する研究は大筋うまくいっている.特に,論文を各段階に入っているという点で,当初予定していたプランよりも早く解決しそうであり,順調に進んでいると言える.L-関数の中心値のmod pでの非零性に関する研究は上記のとおり,明確な障害が見つかった.その障害となっていることは一つの問題として重要なものであり,本研究を進める上でも,この障害を回避するよりも解決すべきであると考える.その為,この問から解決する方向で研究を進めたことで,少し当初の予定からは遅れる形となった.

平成28年度は、1. Hilbert保型L-関数の中心値でのmod pでの非零性に関する研究, 2. Hilbert保型形式のexplicitな決定条件についての研究を行った.1.については, mod pでの非零性を証明する上でShimura対応の逆像のFourier係数の整数性をどう保証するか,が一つの障害であった.が, ShimuraによるHilbert保型形式のperiodを使って有理性を示し, Serre-Starkにより知られていた半整数ウエイト保型形式のbounded denominator principleを我々の設定で示すことで回避でき,結果として,ある種の仮定のもとで, Hilbert保型L-関数の二次捻りの族の中でmod pで零で無いものの個数の下からの評価を得ることに成功した.2.について.与えられた2つの一変数保型形式は,そのFourier係数の最初の有限個が一致していれば,関数として一致しているということがHeckeにより知られてた.そのmod p類似もSturmに得られており,保型形式やGalois表現の比較や数論などへの多くの応用を持つ. Hilbert保型形式に対しての同様の結果は,以前,研究代表者により示されていたが,いくつ比較すれば十分であるかを表すboundがweightとlevelにどう依るかはわかるが,具体的には計算が困難な定数も含み,実用性に乏しかった.そこで, quaternionic保型形式に対して,志村曲線の代数的な点での展開係数で比較する方法を考え,簡単なモデルとして,複素数体上の時に,具体的な判定法を与えた.終えたいと考えていたが,そこまで完成しなかった.保型L-値のmodp非零性を示すために,良いperiodの構成を必要と考え,遠回りをしてしまったことが要因である.ただ,その研究がきっかけで,当初予定していなかったHilbert保型形式の具体的に計算可能な判定条件を得る足がかりを得られたことは良い点であった.平成29年度は、1.総実体上のアーベル多様体のTate-Shafarevich群の位数の非可除性に関する研究, 2.志村曲線の有理点の存在、非存在に関する研究, 3. Hilbertモジュラー形式の計算理論に関する研究を中心に行った.1.については,昨年度に得られていたHilbertモジュラー形式のL-関数の二次捻りの中心値のmod pでの非零性に関する結果の重さがパラレルに2の場合での応用として, Hilbertモジュラー形式に付随するアーベル多様体の二次捻りでTate-Shafarevich群のp torsion partが消えるものの個数を評価することが目的であった.それを示すためにKolyvaginの結果のGrossによる修正版を総実体の場合に拡張すればよいことがわかり,拡張を試みた.2.は,新井啓介氏(東京電機大)との共同研究で, Jordan, Livneや新井氏らにより知られていた有理数体上の志村曲線の有理点の存在,非存在性に関する結果を総実体上の志村曲線に対して拡張することを目標としている.総実体上の志村曲線は一般にモジュライ解釈を持たず, CM二次拡大で基底変換することで,そのCM二次拡大体上の四元数環でQMを持つアーベル多様体でのモジュライ解釈が得られる.有理点の非存在性は,還元により得られる有限体上のQMアーベル多様体の自己準同型環の構造から調べることができる.これを踏まえて, Honda-Tate理論を使うことでp元体上のQMアーベル多様体の自己同型環の構造の分類に成功した.3.整数論サマースクールにおいて, Hilbertモジュラー形式の計算理論に関する現状について講演した.Kolyvaginの結果のGrossによる修正版の拡張にかなり時間が掛かってしまっていること,は一つの要因である.また,上記のL-値の中心値のmod p非零性には,対角制限で得られるモジュラー形式のある係数がmod pで割れない,ということを仮定している.その仮定でも具体的な状況では計算して確認できるが,十分大な任意の素数でよい,と言う形への拡張を試みていたことも理由の一つと言える.2018年度は主として,新井啓介氏(東京電機大)との共同研究として,志村曲線の有理点の非存在性に関する研究を行っていた.
19世紀末日本における識字率の規定要因に関する調査研究

本研究の目的は、日本の近代化過程における識字率の実態を明らかにし、さらに識字率が、どのような要因と深い相関関係を有しているかという、識字率の決定要因について解明することである。ヨーロッパ諸国においてはすでにかなりの蓄積を有する研究領域であるが、前近代日本においては、国民の識字率を示す全国的な統計が存在しないために、数値的に明らかにすることが困難となってきた。このような研究状況を克服しようとすることが本研究の目的である。すでに私は、識字率の展開において先進県である滋賀県について現地調査を行ったので、これと対比するために、本年度においては、最も後進的な位置にあったと推測できる鹿児島県を中心として現地調査を行った。残念ながら今回の調査によって鹿児島県内の地域毎の識字率を把握することのできる資料を発見することはできなかったが、種々の資料から、鹿児島県が近世以来独特の政治体制をとり、藩政運営に対する一般庶民の参加を極端に排除しており、このことが地域の識字率を低いものにしていると考えられることが分かった。通常、近世期においては全国的に村請制が採用され、政治運営の実態は大きく一般庶民に委任されているので、一般庶民がそれを担うためには当然かなり高い識字能力が必要とされた。これに対し鹿児島県においてはこのような体制がきわめて希薄であり、また意識的に庶民を政治から遠ざける制作を遂行したので、このことが、識字力の向上に負の作用をもたらしたのではないかと考えられるのである。今後においては、鹿児島県や滋賀県等における、村落残存文書の計量的把握などにより、以上の仮説を実証することが求められる。
筋力トレーニング中の経頭蓋磁気刺激が筋パフォーマンスに与える効果の検討

本研究では,3日間の上腕二頭筋における筋力トレーニング中にヒト大脳皮質運動野へ対して施す経頭蓋磁気刺激(TMS)が筋パフォーマンスを高めるかどうか検証した.その結果,右上腕二頭筋における最大随意収縮中にTMSを当てた群の発揮筋力は,当てなかった群と比較して有意に高まった.これは,通常の筋力トレーニングと比較して,TMSを施すことで,より早い中枢神経系の適応が認められたことによるものと考えられる.平成26年度は、経頭蓋磁気刺激(TMS)を併用する筋力トレーニングは筋力をより高めることが出来るかどうか研究課題に取り組んだ。被験者は運動習慣のない健康な成人男女14名で、筋力トレーニング中にTMSを施す群(7名、Tr.+TMS群)と施さない群(7名、Tr. only群)の2群に分けられ、3日間のトレーニングに臨んだ。被験者が実施した1日のトレーニングは上腕二頭筋における5秒間の最大随意収縮(MVC)を1分間の休息を挟み5回であった。Tr.+TMS群は、5秒間MVC中3秒目に安静時閾値の120%のTMS強度で刺激された。その他、MVC測定がトレーニング前とトレーニング終了後10分目で行われた。トレーニング開始前に実施したMVC測定の結果は、両群共に3日間で漸増していったが、両群間に統計的有意差は認められなかった。トレーニング中のトルクおよびトレーニング終了後10分目に実施したMVC測定の結果も両群共に3日間で漸増し、3日目でTr.+TMS群がTr. only群より有意に高かった(トレーニング中:11.7%、終了後10分目:11.2%)。これより、運動習慣のない健康な成人男女が行う上腕二頭筋における筋力トレーニング中にTMSを併用することは、一般的な筋力トレーニングより筋力をより高めることが示唆された。これは、通常の筋力トレーニングでは随意的に賦活させることのできない運動単位をTMSにより賦活させることができたためと考えられる。平成27年度は、26年度に実施した研究の分析および成果発表、追加実験の計画を立てた。国際会議における成果発表後、速やかに論文執筆に入る予定であったが、データの再分析と追加実験の立案に少々足踏みしてしまったため。本研究では,筋力トレーニング中にヒト大脳皮質運動野(M1)へ対して施す単発経頭蓋磁気刺激(TMS)が筋パフォーマンスを高めるかどうか,また,単発および連発TMSによる中枢神経系興奮性の検証も同時に行った.14名の健康な被験者は,トレーニング中に単発TMSを施されるTr.+単発TMS群(7名)とトレーニングのみのTr. only群(7名)の2群に無作為に分類された.実施した1日のトレーニングは,右上腕二頭筋における5秒間の最大随意収縮(MVC)を1分間の休息を挟んで5回繰り返すという内容で,これを3日間連続で実施した.Tr.+単発TMS群においては,その5秒間MVC中3秒目に単発TMS(刺激強度:安静時閾値の120%)が右上腕二頭筋を支配しているM1に対して施された.運動前後に実施した中枢神経系興奮性の測定は,単発TMS(10発)および連発TMS(刺激内間隔時間3msおよび10ms,それぞれ10発ずつ)により行われた.1日の実験の流れは,まず安静時および収縮時運動閾値を測定し,トレーニング前の中枢神経系興奮性およびMVCの測定を行った.その後,適切な休息を挟みトレーニングを行った.トレーニング終了直後および5分後,10分後に中枢神経系興奮性の測定を行い,最後にMVC測定を実施した.その結果,Tr.+単発TMS群の筋パフォーマンスにおいて,トレーニング中およびトレーニング後の発揮筋力が1日目と比較して3日目で有意に高くなった.一方,Tr. only群においてはいずれも有意な変化は認められなかった.また,Tr.+単発TMS群の中枢神経系興奮性において,M1内抑制が運動前と比較して運動終了直後および5分後で有意な低下が認められた.したがって,3日間の上腕二頭筋トレーニング中の単発TMSは効果的に筋パフォーマンスを高めた.これは,より早い神経系の適応がTMSにより刺激されたことによるものと考えられる.本研究では,3日間の上腕二頭筋における筋力トレーニング中にヒト大脳皮質運動野へ対して施す経頭蓋磁気刺激(TMS)が筋パフォーマンスを高めるかどうか検証した.その結果,右上腕二頭筋における最大随意収縮中にTMSを当てた群の発揮筋力は,当てなかった群と比較して有意に高まった.これは,通常の筋力トレーニングと比較して,TMSを施すことで,より早い中枢神経系の適応が認められたことによるものと考えられる.実験、データ整理、学会発表準備までは順調であるが、論文の執筆が遅れているため「おむね順調」とした。まずは、データの再分析と追加実験の立案を速やかに実施し、それに取り掛かれるようにする。また、異なる運動形態で同研究を実施していく。運動神経生理学今後はよりダイナミックな運動形態、例えば自転車運動などで同様の研究を推進する。また、より高い効果を発揮するTMS刺激強度の模索も行う。当該年度に実施予定であった自転車を使用したダイナミックな運動形態による同研究が実施することができなかったため。無酸素性の自転車運動が出来る自転車を購入し、従来の運動形態とは異なる運動形態での研究を実施する予定である。
肝ミクロソ-ム電子伝達系に関与するフラビン還元酵素の結晶学的研究

肝ミクロソ-ムにおけるNADHおよびNADPHを電子供与体とする2つの電子伝達経路ではたらく2種のフラビン還元酵素(NADHーチトクロムb5還元酵素およびNADPHーチトクロム450還元酵素)の立体構造決定を目指して,X線結晶解析を行った。NADHーチトクロムb5還元酵素については、多重同形置換法で電子密度を得るため、重原子誘導体の検索を行った。しかし,2つ必要な重原子誘導体結晶は、1つしか良好なものが得られなかったので,これを用いて単一同形置換法での電子密度図を描いた。この電子密度図からは、分子の境界を明確に決定することができた。しかし、より詳しい構造情報は得られなかったので,分解能を上げて回折デ-タを測定することとシンクロトロン放射光を用いて異常分散効果を精密に測定することを行い、3Å分解能での電子密度図を得た。以上の電子密度図から,分子の概形とおおまかな折れたたみを求め、フラビン(FAD)の結合位置を予想した。今後は多重同形置換法あるいは異常分散効果の精密測定などによって、電子密度図の質を向上させることが課題となる。NADPHーチトクロムP450還元酵素については、X線構造解析に用いうる結晶を得ることを試みた。このタンパク質の結晶化に用いることができると思われる沈殿剤を見つけた。タンパク質を大量にかつ高純度に精製することにも力をそそき,多くの結晶化条件を試みたが、このタンパク質については良好な結晶を得るに至らなかった。さらに詳細な条件検索が必要である。肝ミクロソ-ムにおけるNADHおよびNADPHを電子供与対とする2つの電子伝達経路ではたらく2種のフラビン還元酵素(NADHーシトクロムb_5還元酵素およびNADPHーシトクロムP450還元酵素)の立体構造決定を目指して、X線結晶解析を行った。NADHーシトクロムb_5還元酵素については、すでに結晶が得られていたので、多重同型置換法で電子密度図を得るために、重原子誘導体の検索を行った。2つ必要な重原子誘導体結晶のうち、1つしか良好なものを見つけられなかったので、単一同型置換法で5A^^°分解能での電子密度図を得た。この電子密度図からは分子の境界は明確に決定できたが内部の構造については、分解能が低く位相も不十分なため、情報を得ることができなかった。今後、さらにもう一つの重原子誘導体結晶を検索することが必要である。また、さらに高分解能の回折デ-タを測定することも、今後必要であると考えられる。NADPHーシトクロムP450還元酵素については、結晶化を行った。このタンパク質に用いることが可能と思われる沈澱剤は3種ほど見つかった。それらを用いて結晶化を行ったが、これまでのところ結晶を得ることができなかった。一つの原因として、タンパク量が十分でないことが考えられるので、このタンパク質の大量精製が今後の課題となる。そのためには、精製法の改良なども考慮に入れる必要があり、すでにいくつかの改良法について検討を加えた。小スケ-ルでの精製実験を現在計画中である。肝ミクロソ-ムにおいて,NADHおよびNADPHを電子供与体とする2つの電子伝達経路ではたらく2種のフラビン還元酵素(NADHーチトクロムb_5還元酵素およびNADPHーチトクロムP450還元酵素)の三次元立体構造の決定を目指して,結晶化ならびにX線解析を行った。NADHーチトクロムb_5還元酵素については,1つの重原子誘導体を用いた単一同形置換法で,5Å分解能の電子密度図をすでに得ていた。しかし,通常の実験室系のX線源で測定できる異常分散効果には限界があるため、その高精度測定を目標として、高エネルギ-物理学研究所、放射光実験施設のシンクロトロン放射光を利用し,重原子誘導体結晶の回折デ-タ測定を行った。

X線波長としては、水銀誘導体に対して異常分散効果の大きくなる1.00Åを採用し、3Å分解能までの支射を巨大分子用ワイセンベルクカメラを用いて測定した。このデ-タを用いて単一同形置換法によって3Å分解能の電子密度図を得ることができた。現在この電子密度図を解釈して、分子モデルの構築を検討している。また,この解析に多重同形置換法を適用するべく、多種の重原子化合物による誘導体の検索を行い、23の可能性のある重原子化合物を見い出すことができた。一方,NADPHーチトクロムP450置元酵素については、多くの結晶化条件を試みたのにもかかわらず、結晶を得ることができず、さらに条件検索を続行している。
診療ガイドラインにおける推奨グレード決定プロセスの透明化・標準化に関する研究

我が国における診療ガイドライン作成において、利益・不利益バランスを検討するための標準的方法を確立することを目的とし、以下の検討を行う。1)がん検診におけるMultiple Criteria Decision Analysis(MCDA)の応用に関する文献的検討、2)診療ガイドラインにおける利益・不利益バランスの評価方法の比較検討、3)我が国の診療ガイドライン作成に応用可能な利益と不利益のバランスの評価方法の開発、4)MCDAによる推奨グレード決定プロセスの確立。さらに、これらの結果に基づき、診療ガイドライン作成における利益・不利益バランスの判断基準設定のために政策提言を行う。平成2930年度は、以下の検討を行った。2.子宮頸がん検診を例にAnalytic Hierarchy Process(AHP)による調査を行うための準備として、GRADEの推奨決定要因である利益(有効性)、利益不利益バランス、医療資源、患者価値観の4点についてシステマティック・レビューを行った。この結果に基づき、細胞診、HPV検査、HPV検査と細胞診併用による子宮頸がん検診の推奨グレード決定に向けて、個々の科学的根拠を相対的に評価するためのAHPによる調査票を作成した。1.子宮頸がん検診に関する科学的根拠診療ガイドライン作成に用いられる国際的基準であるGRADEでは推奨決定に利益(有効性)、利益不利益バランス、医療資源、患者価値観の4点を軸に推奨グレードを決定する。細胞診、HPV検査、HPV検査と細胞診併用による子宮頸がん検診について、以下のシステマティックレビューを行った。1「利益(浸潤がん罹患率減少効果)」細胞診に対する相対リスクはHPV検査単独法では0.86 (95%CI: 0.38-2.00)、細胞診・HPV検査併用法は0.57 (95%CI: 0.27-1.11)であった。2「利益と不利益のバランス」1万人の女性が子宮頸がん検診を受診した場合、いずれの方法も浸潤がんの発症は1人程度に抑制できる。一方、細胞診に比べてHPV検査を含む方法では、要精検者数、CIN3以上の病変で治療対象者数が増加する。細胞診とHPV検査併用法では、細胞診の約3倍の要精検者数、CIN3以上の病変で治療対象者数となる。いずれの方法も、過剰診断の可能性を除外した真の治療対象者数に大差はなく、浸潤がん発症は1人程度である。3「医療資源」産婦人科医の勤務する医療機関には地域格差があり、産婦人科医のいない地域では検診アクセスが低下していた。検診に限らず、その後の診断、治療においても産婦人科や婦人科専門医の不足していた。4「価値観」HPV検査自己採取に関する3件のメタ・アナリシスでは、受診率は1.2倍から2.4倍まで増加していた。【令和元年度】平成30年度は、細胞診、HPV検査、HPV検査と細胞診併用による子宮頸がん検診の推奨グレード決定に向けて、GRADEの視点である利益(有効性)、利益不利益バランス、医療資源、患者価値観の4点に基づき、Analytic Hierarchy Process(AHP)による調査票を作成した。令和元年度は、この調査票を用いて,子宮頸がん検診の各方法について推奨グレードを決定するための調査を行う。AHPによる調査結果と合議による子宮頸がん検診ガイドラインの推奨グレードの対比を行う。また、諸外国で作成された子宮頸がん検診ガイドラインにおける推奨グレードとの比較も行い、MCDAによる診療ガイドラインの推奨グレード決定プロセスの利点・決定を明らかにする。これらの結果に基づき、利益・不利益バランスを計量的に判断する方法として、診療ガイドライン作成におけるMCDAの応用した推奨グレード決定プロセスを明確化し、透明性の高いガイドライン作成方法を確立する。1)Multiple Criteria Decision Analysis(MCDA)に関する文献的検討、2)我が国の診療ガイドラインにおける利益・不利益バランスの評価方法の比較検討、3)我が国の診療ガイドライン作成に応用可能な利益と不利益のバランスの評価方法の開発、4)がん検診における開始・終了年齢の検討。平成29年度は、以下の検討を行った。2.多くのガイドラインが推奨決定に利益・不利益バランスを考慮するようになったが、その方法は明示されていない。U.S. Preventive ServicesTask ForceはNNI(Number Needed to Treat)やDecision Modelを用いている。英国NICEは閾値を設定し、費用効果分析を行っている。一方、ドイツIQWIGはMCDAを応用している。がん検診の選好嗜好に関する評価には、従来は仮想評価法(contingent valuation)やconjoint analysisが用いられてきたが(Phillips KA, et al. 2006)、近年ではMCDAの応用も見られ、なかでもAnalytic Hierarchy Process(AHP)が主に用いられている。大腸がん検診、肺がん検診、子宮頸がん検診の選好も検討されていた。

大腸がん検診、肺がん検診については、市民を対象として、受診選好の順位付けに用いられていたが、子宮頸がん検診では政策決定に関与して液状検体法の価値づけを行っていた。子宮頸がん検診では、近年のMCDAで汎用されているEVIDEMアプローチが用いられている。AHPにおいては、評価の項目をどのように抽出するかが結果に影響することから、その基準を明確にすることが求められている。EVIDEMアプローチでは評価項目として、4つの大項目(エビデンスの質、疾病負担、介入、医療経済)からさらに細部の評価項目を設定している。異なる介入方法の優先順位付けを決定する上では、評価項目に偏りなく、すべての医療サービスの評価に外挿できるように設定されていた。2.診療ガイドラインの利益・不利益バランスの評価方法の比較多くのガイドラインが推奨決定に利益・不利益バランスを考慮するようになったが、その方法は明示されていない。US Preventive ServicesTask ForceはNNI(Number Needed to Treat)やDecision Modelを用いている。英国NICEは閾値を設定し、費用効果分析を行っている。一方、ドイツIQWIGはMCDAを応用している。我が国における診療ガイドライン作成において、利益・不利益バランスを検討するための標準的方法を確立することを目的とし、以下の検討を行う。1)がん検診におけるMultiple Criteria Decision Analysis(MCDA)の応用に関する文献的検討、2)診療ガイドラインにおける利益・不利益バランスの評価方法の比較検討、3)我が国の診療ガイドライン作成に応用可能な利益と不利益のバランスの評価方法の開発、4)MCDAによる推奨グレード決定プロセスの確立。さらに、これらの結果に基づき、診療ガイドライン作成における利益・不利益バランスの判断基準設定のために政策提言を行う。平成2930年度は、以下の検討を行った。2.子宮頸がん検診を例にAnalytic Hierarchy Process(AHP)による調査を行うための準備として、GRADEの推奨決定要因である利益(有効性)、利益不利益バランス、医療資源、患者価値観の4点についてシステマティック・レビューを行った。この結果に基づき、細胞診、HPV検査、HPV検査と細胞診併用による子宮頸がん検診の推奨グレード決定に向けて、個々の科学的根拠を相対的に評価するためのAHPによる調査票を作成した。1.子宮頸がん検診に関する科学的根拠診療ガイドライン作成に用いられる国際的基準であるGRADEでは推奨決定に利益(有効性)、利益不利益バランス、医療資源、患者価値観の4点を軸に推奨グレードを決定する。
インターロイキン-12とJAKキナーゼ、STATを介したシグナル伝達経路の解析

サイトカインや造血因子などのシグナル伝達は、JAKキナーゼと転写因子のSTATによって行われる。現在までに、4種類のJAKキナーゼと6種類のSTATが報告され、サイトカインごとのJAK、STATが解明されている。我々は、初めてマウスSTAT4を、クローニングし、IL-12-受容体-JAK-STAT4-遺伝子制御というシグナル伝達経路を明らかにした。6種類のSTATのうちSTAT4以外のSTATについては、その結合する塩基配列や制御する遺伝子がわかっている。しかし、STAT4については、結合する塩基配列や制御する下流の遺伝子については不明であった。そこで、本研究では第一に、STAT4の制御する遺伝子について検討する目的で、STAT4の結合する塩基配列を同定した。方法としては、ランダムオリゴヌクレオチドと免疫沈降とPCRを組み合わせて行った。得られた回文状の塩基配列は、STAT1の結合するGASと類似していた。結合する配列に変異を加えることにより、結合が見られなくなることから、STAT4の結合に必須のコンセンサスの配列が決定された。この結果から、STAT4は、GASと類似した塩基配列に結合して、転写を制御すると考えられた。第二に、同定されたSTAT4の結合する塩基配列と、ほかのSTATの結合する塩基配列の特異性について検討した。ゲルシフトアッセイを用いて比較した結果、STAT1、3、4、5、6の間では、結合する塩基配列の相性が異なっていた。この塩基配列への結合の特異性が、活性化されたSTATごとに、異なる遺伝子を制御する特異的な機構につながると考えられた。
エネルギー流理論に基づく人工基底膜センサ・アクチュエータに関する基礎的研究

人工基底膜型センサ・アクチュエータとは,人間の聴覚器の蝸牛基底膜の周波数分解構造の意義を種々の側面からモデル化し,このモデルの一般化と電気機械系の相似原理の適用によって実現される,高性能なセンサとアクチュエータのことである.本研究は,その実現のための理論構築と基礎実験を目的とし,具体的には,1.蝸牛基底膜を相互作用をもつ共振体アレイとしてモデル化し,電気機械的アナロジーに基づき,音場のセンシングと周波数選択の力学機構として,ばねと質量からなる2次系集合体モデルを構築すること,2.隣接要素間に適切な相互作用を与えることで音響信号の移送と授受の場を形成すること、3.これらを半導体微細加工技術により試作し,基本性能の確認と,音響センサと機械的アクチュエータへの応用を試みることを行った.研究期間(3年)の成果概要は以下の通りである.1.エネルギー流の考え方に基づく基底膜理論の構築.共振体アレイのセンサとしての最適構造,およびアクチュエータとしての最適構造を決定するための基礎理論を得た.2.半導体微細加工による共振体アレイ構造の作成と実験.シリコン基板から平板状にバネ-質量系を構成し,フィッシュボーン構造として提案した.これらが相互作用するようにアレイ状に配置し,理論通りの相互作用を確認した.またアクチュエータとして,振動エネルギーの間歇的出力実験を行い,共振体へのエネルギーの蓄積と放出の現象を確認した.さらに振動センサと振動アクチュエータとして,静電容量法,ピエゾ抵抗法を提案し,マイクロフォンとしての実用的な振動変換機能を確認した.我々の最終目標は,シリコン微細加工技術を用いた超小型補聴器の実現である.本研究による上記のような基本原理と設計原理との確立によって,外部への試作依頼が十分な信頼性をもって可能になる段階に到達し得たものと考えている.人工基底膜型センサ・アクチュエータとは,人間の聴覚器の蝸牛基底膜の周波数分解構造の意義を種々の側面からモデル化し,このモデルの一般化と電気機械系の相似原理の適用によって実現される,高性能なセンサとアクチュエータのことである.本研究は,その実現のための理論構築と基礎実験を目的とし,具体的には,1.蝸牛基底膜を相互作用をもつ共振体アレイとしてモデル化し,電気機械的アナロジーに基づき,音場のセンシングと周波数選択の力学機構として,ばねと質量からなる2次系集合体モデルを構築すること,2.隣接要素間に適切な相互作用を与えることで音響信号の移送と授受の場を形成すること、3.これらを半導体微細加工技術により試作し,基本性能の確認と,音響センサと機械的アクチュエータへの応用を試みることを行った.研究期間(3年)の成果概要は以下の通りである.1.エネルギー流の考え方に基づく基底膜理論の構築.共振体アレイのセンサとしての最適構造,およびアクチュエータとしての最適構造を決定するための基礎理論を得た.2.半導体微細加工による共振体アレイ構造の作成と実験.シリコン基板から平板状にバネ-質量系を構成し,フィッシュボーン構造として提案した.これらが相互作用するようにアレイ状に配置し,理論通りの相互作用を確認した.またアクチュエータとして,振動エネルギーの間歇的出力実験を行い,共振体へのエネルギーの蓄積と放出の現象を確認した.さらに振動センサと振動アクチュエータとして,静電容量法,ピエゾ抵抗法を提案し,マイクロフォンとしての実用的な振動変換機能を確認した.我々の最終目標は,シリコン微細加工技術を用いた超小型補聴器の実現である.本研究による上記のような基本原理と設計原理との確立によって,外部への試作依頼が十分な信頼性をもって可能になる段階に到達し得たものと考えている.本研究では、センサのフロントエンドにおいて、多くの情報処理と効率的な音響情報の採取がなされるような新しい音響センシングの構造を、人間の聴覚機構をモデルとして実現しようとしている。具体的には,基底膜の周波数分析機構としてのモデルをより詳細に分析し、1)それらを相互作用をもつ共振体アレイとしてモデル化すること,2)このモデルと電気機械的アナロジーに基づき、音場のセンシングと周波数選択の力学機構と、して、ばねと質量からなる2次系集合体モデルを構築すること、3)隣接要素間に適切な相互作用を与えることで音響信号の移送と授受の場を形成すること、4)これらを半導体微細加工技術により試作し,基本性能の確認と,音響センサと機械的アクチュエータへの応用を試みることが目標である。本年度の成果は下記のようにまとめられる。1)フィッシュボーン構造と名付けた基底膜に等価な平板型共振子アレイ構造を提案したこと。2)その設計原理を定式化し,有限要素解析によって周波数選択性や音響信号の移送の方向性を確認したこと。3)共振子アレイの切断点インピーダンス解析に基づくエネルギー流の解析理論を構築したこと。4)半導体のマイクロマシニングによって,実際に16素子程度のフィッシュボーン構造を試作し,基本性能を確認したことである。本研究では、センサのフロントエンドにおいて、多くの情報処理と効率的な音響情報の採取がなされるような新しい音響センシングの構造を、人間の聴覚機構をモデルとして実現しようとしている。

具体的には、基底膜の周波数分析機構としてのモデルをより詳細に分析し、1.それらを相互作用をもつ共振体アレイとしてモデル化すること,2.このモデルと電気機械的アナロジーに基づき、音場のセンシングと周波数選択の力学機構として、ばねと質量からなる2次系集合体モデルを構築すること、3.隣接要素間に適切な相互作用を与えることで音響信号の移送と授受の場を形成すること、4.これらを半導体微細加工技術により試作し,基本性能の確認と,音響センサと機械的アクチュエータへの応用を試みることが目標である。本年度の成果は下記のようにまとめられる。1.基底膜のZwislokiモデルに対して詳細な信号処理的検討を加え,今まで知られていない性質を明らかにしたこと.2.特に影像インピーダンス解析の導入により,基底膜の全周波数に渡るエネルギー吸収特性・エネルギー流の一方向特性・入出力逆転によりアクチュエータ化した際のエネルギー効率,などを説明したこと,このことは今後フィッシュボーン構造の設計ルールを確立する上で,重大な鍵となる成果である.3.半導体のマイクロマシニングによって,実際に30素子程度のフィッシュボーン構造を試作し,基本性能を確認をすると共に,ピエゾによる検出機構を含めた設計を完了したこと.本研究では,センサのフロントエンドにおいて多くの情報処理と効率的な音響情報の採取がなされるような新しい音響センシングの構造を,人間の聴覚機構をモデルとして実現しようとしている.具体的には,基底膜の周波数分析機構としてのモデルをより詳細に分析し,1.それらを相互作用をもつ共振体アレイとしてモデル化すること,2.このモデルと電気機械的アナロジーに基づき,音場のセンシングと周波数選択の力学機構として,ばねと質量からなる2次系集合体モデルを構築すること,3.隣接要素間に適切な相互作用を与えることで音響信号の移送と授受の場を形成すること,4.これらを半導体微細加工技術により試作し,基本性能の確認と,音響センサと機械的アクチュエータへの応用を試みることが目標である.前年度までに,基礎理論の構築および共振体アレイ構造をセンサとして実現するフィッシュボーン構造の初期設計を終えた.本年度の成果は下記のようにまとめられる.1.可能な振動検出法を検討し,物理的制約条件や変換効率から静電型およびピエゾ抵抗型の検出器が望ましいことを明らかにしたこと.2.不純物拡散によりフィッシュボーンにピエゾ抵抗型検出器をあらかじめ組み込んだ形での設計を行ったこと.3.半導体のマイクロマシニングによって,実際に30素子程度のフィッシュボーン構造を試作し,音響信号を周波数分解された電気信号として検出できることを確認したこと.4.理論的に予測される現象(エネルギー流の単方向性など)を確認したこと.
O-GlcNAc修飾プロテオームの迅速・効率的検出法の開発と機能解析

セリン/スレオニン残基の0-N-アセチルグルコサミン(0-GlcNAc)修飾は、タンパク質の機能調節に関わる翻訳後修飾として近年注目を集めている。0-GlcNAc修飾されるアミノ酸残基は、リン酸化を受けるセリン/スレオニン残基と同じもしくはその近傍にあることから、0-GlcNAc化はそれ自身がタンパク質の機能を調節するとともに、リン酸化を抑制することで複雑にタンパク室の機能を調整していると考えられている。0-GlcNAcが結合したペプチドを、GlcNAcと親和性のあるレクチンWGAにより濃縮しLC/MSにて検出した。MS/MSスペクトルにGlcNAc由来のm/z204のフラグメントイオンが強く検出され、MSデータをアミノ酸修飾としてGlcNAcを設定しデータベース検索することよりペプチドを同定することが出来た。しかしながら、質量分析装置を汚すのか、感度の低下が起きたりした。そこでより良い試料調製法を検討するとともに、高感度化および差異解析を行うため修飾等を検討中であるO-N-アセチルグルコサミン(ο-GlcNAc)修飾は、タンパク質の機能調節に関わる翻訳後修飾として、近年注目を集めている。これまで、O-GlcNAc修飾の検出は、[^3H]標識や抗体、化学修飾等を用いてオートラジオグラフィー、ウエスタンブロット、質量分析器などによりなされてきた。しかし、前二つの方法は、タンパク同定が出来ない、又、化学修飾は煩雑である。そこで、タンパク質を酵素消化し得られたO-GlcNAc化ペプチドをそのままLC/ESI/MS/MS測定することによりO-GlcNAc化タンパク質を検出・同定が可能であるかを検討した。O-GlcNAc化タンパク質やペプチドは市販されていないため、Asn残基にGlcNAcが結合したペプチドを調製し、これをモデルとしてMS/MSスペクトルから適切にGlcNAc修飾ペプチドを同定出来るかどうか検討した。ヒト血清を還元カルボキシメチル化し、トリプシン消化し、得られたペプチドおよび糖ペプチドからConAに結合する糖ペプチドを回収した。そして、グリコシダーゼによりAsn残基にGlcNAcが結合した糖ペプチドを得た。質量分析器にはQ-TOF MS(Qstar pulser i)を用いた。LC/ESI/MS/MS測定で得られたMSデータを、Asnにアミノ酸修飾としてGlcNAcを設定しマスコット検索エンジンを用いてヒトタンパク質のデータベース検索をしたところ、質の高いプロダクトスペクトルが得られたものについて、N結合型糖鎖結合部位を含むペプチドを同定することが出来た。このことから、O-GlcNAc修飾ペプチドも検索により同定出来ることが推測される。今後、細胞試料を用いて実際にO-GlcNAC修飾を検出出来るかどうか検討する。セリン/スレオニン残基のO-N-アセチルグルコサミン(O-GlcNAc)修飾は、タンパク質の機能調節に関わる翻訳後修飾として、近年注目を集めている。O-GlcNAcが結合したペプチドは、MS/MSスペクトルにGlcNAc由来のm/z 204のフラグメントイオンが強く検出され、MSデータをアミノ酸修飾としてGlcNAcを設定しデータベース検索することよりペプチドを同定することが出来る。網羅的解析のモデルとして、O-GlcNAcase阻害剤PUGNAC処理したHL-60細胞より調整した細胞質タンパク質を用いた。還元カルボキシメチル化しトリプシン消化した試料を、LC/MS/MSにかけたがO-GlcNAc化ペプチドを検出することは出来なかった。そこで、GlcNAcと親和性のあるレクチンWGAでO-GlcNAc化ペプチドを濃縮しWGA吸着画分をLC/MS/MSにかけたところ、いくつかピークを検出した。ほとんどの得られたMS/MSスペクトルはm/z 204のフラグメントイオンが検出されておりO-GlcNAc化ペプチドであることが推測されたが、スペクトルの質が悪く同定には至らなかった。より良いサンプルの調整法を検討する必要がある。本研究には質量分析装置にはQ-TOF MS (Qstar pulser i)を用いたが、網羅的解析を行うには感度が低くおよびスキャンスピードが遅いため、より高感度な質量分析装置を用いて網羅的解析を目指す。そこでより良い試料調製法を検討するとともに、高感度化および差異解析を行うため修飾等を検討中である
芳香族置換反応を利用した乱用薬物の位置異性体識別法の開発

乱用薬物鑑定において,位置異性体の識別は法律の適用の可否を判断する上で極めて重要である.本研究では,危険ドラッグの誘導体化に芳香族求核置換(S_NAr)反応/芳香族求電子置換(S_EAr)反応を利用した位置異性体識別法の開発を試みた.反応対象には, o-, m-, p-fluoropyrrolidinopropiophenone(FPPP)およびo-, m-, p-fluoromethcathinone(FMC)を用いた.S_NAr反応としてTriton Bを利用した芳香族アルコキシル化反応を行った.メタノールを求核試薬としたところ, p-FPPPからp-methoxypyrrolidinopropiophenoneへ高い収率で変換できることがわかった.一方, o-FPPPおよびm-FPPPでは目的の反応は進行しなかったが,異性部位以外同一構造の副反応物(分子イオンピーク: m/z 288)の生成が確認された.それらのマススペクトルは, o-FPPPで特徴的なフラグメントイオン(m/z 172)が検出され,かつ複数のフラグメントイオンでシグナル強度に差異がみられた.一方, FMCを反応対象とした場合は,いずれの位置異性体でも目的の反応は進行せず,多様な副反応が生起した.S_EAr反応として芳香族ニトロ化反応を行った. p-FPPPではフッ素に対してortho位にニトロ基が1つ導入されたが, o-FPPPおよびm-FPPPでは反応は進行しなかった.一方, FMCの場合, p-FMCではフッ素に対してortho位にニトロ基が1つ, m-FMCではカルボニル基に対してortho位かつフッ素に対してpara位に1つ導入された. o-FMCでは反応は進行しなかった.以上より, FPPPにはS_NAr反応を, FMCにはS_EAr反応を利用することで,置換位置に応じた特徴的な生成物が得られ,各種位置異性体を識別できることがわかった.乱用薬物鑑定において,位置異性体の識別は法律の適用の可否を判断する上で極めて重要である.本研究では,危険ドラッグの誘導体化に芳香族求核置換(S_NAr)反応/芳香族求電子置換(S_EAr)反応を利用した位置異性体識別法の開発を試みた.反応対象には, o-, m-, p-fluoropyrrolidinopropiophenone(FPPP)およびo-, m-, p-fluoromethcathinone(FMC)を用いた.S_NAr反応としてTriton Bを利用した芳香族アルコキシル化反応を行った.メタノールを求核試薬としたところ, p-FPPPからp-methoxypyrrolidinopropiophenoneへ高い収率で変換できることがわかった.一方, o-FPPPおよびm-FPPPでは目的の反応は進行しなかったが,異性部位以外同一構造の副反応物(分子イオンピーク: m/z 288)の生成が確認された.それらのマススペクトルは, o-FPPPで特徴的なフラグメントイオン(m/z 172)が検出され,かつ複数のフラグメントイオンでシグナル強度に差異がみられた.一方, FMCを反応対象とした場合は,いずれの位置異性体でも目的の反応は進行せず,多様な副反応が生起した.S_EAr反応として芳香族ニトロ化反応を行った. p-FPPPではフッ素に対してortho位にニトロ基が1つ導入されたが, o-FPPPおよびm-FPPPでは反応は進行しなかった.一方, FMCの場合, p-FMCではフッ素に対してortho位にニトロ基が1つ, m-FMCではカルボニル基に対してortho位かつフッ素に対してpara位に1つ導入された. o-FMCでは反応は進行しなかった.以上より, FPPPにはS_NAr反応を, FMCにはS_EAr反応を利用することで,置換位置に応じた特徴的な生成物が得られ,各種位置異性体を識別できることがわかった.