hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
30年後の同期型交換網のための研究

ii)交通ネットワークについては1.同期型交通ネットワークのモデルを構築する2.平成25年度に設計したパッキングアルゴリズムを交通ネットワーク固有の特徴を加味して改良する3.交通網のシミュレータを構築する汎用の交通ネットワークシミュレータの1つを拡張して構築する4.設計したアルゴリズムの評価を行なう。
白血病及び骨髄異形成症候群の新規予後因子を血液標本から検出するシステムの確立

本研究では、白血病の診断のため、必ず施行される血液塗沫標本から芽球のみを抽出し、予後因子解析に必要な量のmRNA及びcDNAを採取する方法を確立した。TAM(ダウン症候群に合併した一過性骨髄増殖症)患者1症例の診断時の検体から、laser microdissection systemで解析可能な特殊フィルムをコーティングしたスライドグラスに血液標本を作製し、芽球のみを抽出し、cDNAからGATA1遺伝子変異が通常の骨髄液の解析時と同様に検出された。また、mRNA検体からGAPDHのバンドの同定及びCXCR4発現量の測定も定量PCR法にて可能であった。本研究により、従来から報告されている予後因子のより正確な検討が可能になるだけでなく、新規の予後因子(遺伝子発現量や変異)の同定が可能となる。本研究は「急性骨髄性白血病および骨髄異形成症候群の新規予後因子探索」として、京都大学医学部医の倫理委員会に承認済み(承認番号G-516)であり、患者保護者の同意を得てTAM(ダウン症候群に合併した一過性骨髄増殖症)2症例、及びAML-DS(ダウン症候群に合併した急性骨髄性白血病)患者1症例の診断時の検体から、laser microdissection systemで解析可能な特殊フィルムをコーティングしたスライドグラスに血液標本を作製し、laser microdissection systemで芽球のみを抽出し、cDNAからGATA1遺伝子変異が通常の骨髄液の解析時と同様に検出された。以上より、mRNA及びcDNA抽出の系の確立に成功したことが証明された。現在、小児白血病リンパ腫研究グループ(JPLSG)臨床試験(AML-D11)において付随研究を遂行中であり、AML-DS及びTAMの患者検体から芽球と正常血球(骨髄球、単球、好中球、リンパ球、好酸球)を分離して、新規の遺伝子変異の同定を次世代シークエンサーにて解析する。また、京大血液内科でフォロー中の骨髄異形成症候群の患者検体を用いて、芽球、リンパ球、好中球、好酸球、単球、骨髄球を分別、抽出し、芽球と同様の遺伝子変異解析があるかどうかを次世代シークエンサー法で同定する。骨髄異形成症候群(MDS)や白血病の一部では芽球以外の細胞の混在により、正確な検査が施行できない症例もある。また、骨髄液採取が困難な白血病(ダウン症候群に合併した急性骨髄性白血病(AML-DS)等)では骨髄液の保存自体ができない場合も多い。本研究では、白血病の診断のため、必ず施行される血液塗沫標本から芽球のみを抽出し、予後因子解析に必要な量のmRNA及びcDNAを採取する方法を確立する。ダウン症候群に合併した患者検体から樹立した細胞株(KPAM1)とダウン症候群以外の白血病細胞株を様々な割合で混在した検体から、スライドグラスに血液標本を作製し、laser microdissection systemで解析可能な特殊フィルムをコーティングしたスライドグラスに血液標本を作製し、染色固定した標本からKPAM1細胞のみを抽出し、cDNAからGATA1遺伝子変異(AML-DSではほぼ全例に検出)を同定した。以上より、系の確立に成功したことが証明された。上記の研究は「急性骨髄性白血病および骨髄異形成症候群の新規予後因子探索」として、京都大学医学部医の倫理委員会に承認済み(承認番号G-516)であり、患者保護者の同意を得てTAM(ダウン症候群に合併した一過性骨髄増殖症)及びAML-DS患者の診断時にlaser microdissection systemで芽球のみを抽出し、GATA1遺伝子変異が通常の骨髄液の解析時と同様に検出されるかどうかで系の確立を検証した。今後、小児白血病リンパ腫研究グループ(JPLSG)臨床試験(AML-D11)において付随研究を行う予定である。特殊フィルムをコーティングしたスライドグラスに、骨髄液(採取直後の新鮮な検体)の塗抹標本を作製し、芽球判定可能な標本を作製することに、まず成功した。今後、多施設共同研究を施行する際には、骨髄液を搬送することが必要であるため、採取した骨髄液を3日間冷所保存し、その後、同様に血液塗抹標本を作製したが、芽球の判定は十分可能であった。次に、遺伝子発現量及び遺伝子変異解析可能なmRNA, cDNAをlaser microdissectionsystemを用いて抽出することが、課題であったが、mRNAのマーカーであるGAPDHの検出に成功し、すでに、当研究室で測定系を完成させているCXCR4発現量の測定も行っている。

また、AML-DS細胞株(KPAM1)細胞とダウン症候群の白血病細胞株細胞を人為的に混在させた系において、同様に血液塗抹標本からKPAM1細胞のみ切り出した検体からcDNAを抽出し、KPAM1細胞ですでに検出が確認できている、GATA1変異を同定することに成功した。現在、京都大学医の倫理委員会に研究計画承認後に、京都大学小児科入院患者で、患者保護者の同意を得た、AML-DS患者末梢血検体(白血病細胞が全体の2%と少量の検体)から、血液塗抹標本を作製し、白血病細胞のみ切り出した検体から、mRNA及びcDNAを抽出し、現在、GATA1変異解析中である。すでに、JPLSG研究審査委員会に「ダウン症候群に合併した急性骨髄性白血病(AML-DS)の新規予後因子探索」研究計画書を提出し、すでに研究開始の承認を得ている。また、京都大学血液腫瘍内科との共同研究で、成人骨髄異形成症候群患者検体を用いて、血液塗抹標本から芽球のみを取り出して、遺伝子発現量、遺伝子変異解析も開始している。小児白血病リンパ腫研究グループ(JPLSG)AML委員会で遂行中のナショナルスタディーである、「ダウン症候群に発症した小児急性骨髄性白血病に対する多施設共同研究(AML-D11)」の付随研究を遂行する。全国のAML-D11参加施設からのAML-DS初発時検体から、特殊フィルムをコーティングしたスライドグラスに血液塗抹標本を作製して、白血病細胞のみ、及び白血病細胞以外の骨髄系細胞をlasermicrodissectionsystemを用いて切り出した検体から、mRNA及びcDNAを抽出する。白血病細胞のみを切り出したcDNAからGATA1変異を確認した後、白血病細胞検体と正常細胞検体のCXCR4発現量をmRNA検体にて測定する。成人骨髄異形成症候群(MDS)患者検体も、同様の手法にて白血病細胞のみ、及び白血病細胞以外の骨髄系細胞をlasermicrodissectionsystemを用いて切り出した検体から、mRNA及びcDNAを抽出し、白血病細胞検体と正常細胞検体のCXCR4発現量をmRNA検体にて測定する。AML-DS及び成人MDS検体共に、従来の保存検体で検証されてきた種々の遺伝子発現量による予後因子の再検討を行う。De novo AMLにおいても、初発時の白血病細胞の割合が正常細胞より少ない症例は、小児、成人共に多く存在する。当研究室ではすでに、小児de novo AML検体におけるBAALC発現量、CXCR4発現量と予後との相関を検証し、高発現群はいずれも予後不良とはならなかったことを見出している(一部、未公表データ)。今後は、JPLSG AML委員会によって施行予定のde novo AML臨床試験の付随研究として、同様の研究手法でBAALC発現量、CXCR4発現量と予後との相関を検証する。
外国人看護師の頭脳還流とキャリア開発の関係性に関する研究

EPA看護師候補者として来日し帰国したインドネシア人看護師(元候補者)に対し、日本での研修が現在のキャリアにどう関連しているかを調査した。その結果、仕事における規律など【仕事への態度】の能力が最も現在の業務に生かされていた。しかし看護助手という勤務形態から、【日本の看護・医療の知識獲得】について身についた能力はなかった。日本での研修を看護能力の強化や帰国後の看護キャリアにつなげるためには、研究活動や看護計画の立案を含め自分の能力を発揮できる場を設定し自己肯定感や自己効力感を高める方策が大切であり、それらが結果として複合的な国家試験対策になるような工夫が必要である。平成24年度に実施したインタビュー調査の結果をまとめ、10月16-17日にソウルで開催された9th International Nurisng Conferenceで発表した。学会では臨床看護における研究がほとんどであり、同様な研究を行っている研究者はいなかった為、情報交換等はできなかった。学会発表に先立ち、9月14日に国際看護研究会第16回学術集会で集会長を務めたが、テーマを「外国人看護師の質の担保について考える」として、EPA看護師候補生の受入の現状について討議した。現状では、候補生の研修は日本語学習にとらわれがちで看護の質につながる研修は難しい状況が多くの施設であることが伺えた。したがって彼らが帰国後どれだけ日本での研修成果を活用できているかは不明な点が多く、更なる調査の必要性を認識した。また、インドネシア看護師教育機関協議会の看護教育カリキュラムを入手し分析を行った。その結果、コアカリキュラムとしては幅広い分野をカバーされているが、コアコンピテンシーのカバー範囲が40-80%と幅広く、教育機関の裁量範囲が結果的に20-60%と、つまり教育機関によってカリキュラムが大いに異なることがあり得ることが明らかになった。これはインドネシアが多くの島で構成され国土も広く、地域特性が非常に多様であることによると考えられる。しかし、日本に来る看護師は都市部から来る人が多いと推測され、協議会のカリキュラムを元に考えると、発達課題や健康課題に基づいた看護を提供するコンピテンシーが弱いと考えられる。平成24年度の調査結果を元にWEB調査を行うべく質問票を作成・翻訳していたが、平成25年度中に調査を実施できなかったため、現在早期実施に向けて業者と調整を行っている最中である。今後は5月中にインターネット上でWEB調査を開始する予定であるが、サンプル数100を目標としている。EPA(経済連携協定)により来日したインドネシア人看護師候補者(以下候補者)のうちインドネシアに帰国した者を追跡調査し、スノーボールサンプリングの結果10名にインタビュー調査を行った。対象者は候補者の1期生および2期生であり、面接はインドネシアでおこない半構造化面接法を用いて、日本語とインドネシア語、英語を併用して実施した。インタビュー時間は30-70分であり、インタビューは同意を得てICレコーダーで録音し、内容を文書化し日本語に翻訳してから内容を分析した。候補者のEPAの参加動機はほとんどが「技術の進んだ日本で学びたい」というものであり、漠然とした憧れと期待をもって新しい制度に応募していた。日本での配属先に関しては、第一から第三希望まですべてマッチした候補者から全く希望が通らなかった候補者まで様々であり、研修内容も看護助手の仕事を一日中おこなっていた者から、毎日3時間だけ勤務しその他は日本語の勉強に充てていた者まで勤務体制に大きな差があった。日本とインドネシアの看護の差については、日本では看護助手として勤務しておりその中での感想として両国間の看護にはほとんどが差がないと回答した者が多かった。反面インドネシアにない「介護」という概念と仕事には戸惑いを示していた。多くの候補者はEPAの「看護研修」は自分の看護の向上には役立たず、日本で獲得した能力についてもあまり明らかにならなかった。ただ、大規模病院に配属された候補者は、職場の時間外の勉強会に積極的に参加し、そこで得たものを帰国後の復職先で生かしていると語っており、日本での配属先の環境も候補者の新しい能力獲得に影響していた。帰国後は看護職に戻らず転職した者や現在は看護師をしているが将来的に異なる職業に就きたいと答える者もおり、日本での「研修」が必ずしも看護のキャリア開発には結びついていなかった。最終年度:計画したWEB調査に加え、インドネシアの日系クリニックで働くEPA元候補生に調査票を配布留め置き法で回答を依頼した。その結果21名とWEB回答4名の計25名の回答を得た。彼らは日本での研修で日本人の規律、職業倫理などの仕事に対する態度を理解・体得し、それを現在の職場で生かして看護の質の向上につなげていることがわかった。

日本での研修では、元候補生は侵襲度の高いケアは実施できないが、看護の根拠を科学的に伝えていき看護の質を高めていくように働きかけることで学べることは多々あり、それを帰国後に伝授していくことでインドネシアの看護の質に貢献していた。したがって日本での研修では、看護技術や知識のみならず看護の科学的根拠、理論をもとにした看護のあり方を指導していくことで、看護の質を上げていく方法を学べるようにする工夫が必要であろう。研究機関全体の成果:インドネシアでは学士卒業時のコアコンピテンシー23項目を定めており、加えて日本で得られたコンピテンシーとして「職業倫理規範に基づき規律を持って業務をおこなう」ことがあった。またコアコンピテンシーである「民族的・文化的要素を尊重したケアを提供できる」、「クライエントの健康ニーズ充足を様々な側面で協力できる」、「看護サービスを強調して実施できる」能力は日本研修において強化されたと考えられる。EPA元候補生はそれらの能力を、帰国後業務を通じて他の看護師へ伝播する活動をしていたが、これらのReturn migrationの現状は初めて明らかになったことである。しかし彼らは、日本ではコアコンピテンシーの能力強化につながるような経験はほとんどしていない為、研修を有益にするためには健康教育の実施や看護研究への参画などを通じて、看護を科学的に振り返り、コアコンピテンシーを強化できるように支援していくことが大切である。国際看護学学術集会の準備等で多忙であったことと、平成25年度にスリランカで看護師対象にnurse migrationについて調査する予定が急に入ったための準備で、WEB調査実施までたどり着けなかった。当初のスケジュール通りに研究は遂行しているが、夏休みがなく現地調査に行けたのが2月であり雨季に当たったため、ジャカルタの交通渋滞や天候により幾度もインタビューの日程等の変更を余儀なくされ、想像以上にデータ収集に時間がかかった。また、インタビューも協力者との(概念的な)言語の壁と認知力のレベルが人によっては期待していたよりも低いということがわかり、結果として収集したいレベルのデータが入手できなかった。また、インドネシアの看護教育カリキュラムに関してはインドネシア看護協会の看護教育カリキュラムを入手することができたが、内容を見ると非常にしっかり作られており丁寧に見ていく必要があることと、予算的に全部の翻訳を外部委託することが難しいため自力で翻訳している部分もあり、分析に時間がかかっている。現在、5月中旬にWEB調査開始予定をしている。終了はサンプル数により最長2ヶ月を見込んでいる。匿名のWEB調査であるため多重回答を回避することは難しいが、業者やインドネシア人協力者と相談しながら対策を練っている。またフェイスブックやtweeterなどのSNSを活用しながらEPA看護師候補生のネットワークを利用してサンプリングをする予定である。収集したデータとともに、現在のインドネシア・フィリピン・ベトナムで行われている新しい来日前の研修スキームおよび来日後の研修モデルをあわせて分析し、外国人看護師の能力開発およびキャリア開発につながるような研修モデルを提言する。調査結果に関しては、WEB上に一定期間自由に閲覧可能な形でアップし、本研究の実績についても英文報告書を作成し、自由に閲覧できるようにする予定である。
卵巣明細胞腺癌に対するｍＴＯＲ阻害剤によるＥＭＴ現象の制御とその応用

上皮間葉転換(EMT)とは上皮細胞が間葉系の細胞へと性質を転換する現象である。卵巣癌症例においてEMT現象陽性では有意差を持って予後不良であり、独立した予後不良因子であることを確認した。明細胞腺癌株にmTOR阻害剤を添付したところEMT現象を抑制した。また表現マーカーCD24を介したEMT現象があることを確認し、CD24は卵巣癌において予後因子でありEMTに関わる重要なマーカーとなることが示唆された。また、CD24を抑制することで、浸潤能の抑制をされると予想される。現在CD24陽性の腫瘍細胞に選択的に内包した薬剤を放出することができる薬剤を作成し、抗腫瘍効果があることを検討中である。類内膜細胞株であるECC、Hec-1A、Hec-108を用いた。表現マーカーCD24によりフローサイトメトリーで、CD24陽性細胞とCD24陰性細胞とに分離した。シスプラチンを添加し、CD24陽性細胞cell viabilityをMTS assayで確認した。結果はCD24陽性細胞はCD24陰性細胞に比しcell viabilityは抑制が認められた。またAktの活性化を、Western blotting法で検討をした。結果はCD24陽性細胞がAktの活性化がみられた。アポトーシスが起こっているかをPRAPの発現をWestern blotting法で確認し、CD24陽性細胞はCD24陰性細胞に比しアポトーシスが少ないことがわかった。efflux assayにて毒素の排出を確認したところCD24陽性細胞が多く排出をしていることも確認された。同様にして卵巣癌株においてもCD24を介したEMT現象が認められ、治療標的となり得ることを確認している上皮間葉転換(EMT)とは上皮細胞が間葉系の細胞へと性質を転換する現象である。腫瘍細胞がEMT現象により形態を変化させ運動能を獲得することで、悪性腫瘍の浸潤・転移への関与が推定されている。EMTには様々なカスケードが知られているが、接着因子であるE-cadherinと転写因子であるsnail・slugに注目し、SnailまたはSlug核内染色陽性かつE-cadherinの減弱をもってEMT現象陽性と我々は定義した。そこでまず、当科で初回手術を行った上皮系卵巣癌200例のパラフィン切片から組織マイクロアレイ標本を作製し、EMT現象と臨床病理学的因子、予後と比較検討した。明細胞腺癌では、他の組織型と比較してEMT現象陽性率が高いことが判明した。さらに、腹腔内播種転移陽性群ではEMT現象は有意に高いだけでなく、EMT現象陽性では無増悪生存期間、全生存期間共に有意差をもって予後不良であった。多変量解析で解析したところ、EMT現象は独立した予後不良因子であった。EMT現象の転写因子であるSnailやSlugはHIF-1αによって制御されていることが知られている。そこで次に、Western blottingでHIF-1αのタンパク質の発現を確認したところ、Normoxia環境下であっても卵巣明細胞腺癌細胞株であるRMG-1は、他の卵巣癌細胞株であるA2780、A2780cp、CaOv3、Skov3と比較してHIF-1αの発現率は高いことが分かった。さらに、RMG-1にm-TOR阻害薬を添付したところHIF-1αの発現を抑制されることが確認された。Caov3を磁気細胞分離法でCD24陽性群と陰性群にわけ、ヌードマウスに投与後播種病巣をを採取し凍結標本をPCRでE-cadherinとsnailを比較したところ、CD24陽性群は陰性群に比べ、E-cadherinは低値で、snailは高値であった。CD24陽性群と陰性群にソートし、MTS assayしたところCD24陽性群の方がシスプラチンに耐性があることがわかった。Caov3をCD24陽性細胞と陰性細胞を分け、ヌードマウスの腹腔内に投与したところ、有意にCD24陽性群が播種病巣が増大した。通常通りシスプラチンをCaov3を投与した播種モデルのヌードマウスに投与したところ、腹水は貯留する。高分子ミセルにシスプラチンを内包し,外郭にリガンド結合し抗CD24抗体を修飾させ,CD24陽性の腫瘍細胞に選択的に内包した薬物を放出することができるよう薬剤(CD24-CDDP-LIPO)を作成。Caov-3を磁気細胞分離法でCD24陽性細胞を抽出後,ヌードマウスへ移植し難治性卵巣癌の腹膜播種モデルを作製する。PBS群とCDDP群とCD24-CDDP-LIPO群に分けて尾静脈投与したところ、治療期間中において,CD24-CDDP-LIPO群で腹囲増加率の有意な低下を認めた。

また有意に生存期間が延長した。婦人科腫瘍卵巣癌においてもCD24発現は、EMTを引き起こし、抗癌剤耐性であることが証明され、次は既存のmTOR阻害剤による影響を確かめる段階にすすんでいるため、おおむね順調に進展していると判断した。おおむね研究計画通りの検討ができているため25年度の実験をふまえ、明細胞卵巣癌細胞株RMG-1を用い、mTOR阻害剤によるEMT化抑制を、マウスを用いたin vivoで証明していく予定である。プロモーターマイクロアレイを用いたHIF-1を介して起こるEMT制御遺伝子の検索1)11.5 kb上流にHIF-1α;およびNF-Bの結合部位を含むプロモーターを有する遺伝子をコンピューターリサーチする。2)その中で、腫瘍関連の遺伝子のプロモーター領域をPCR法にて増幅、精製した後、ハイブリスライド上にアレイプリンティングし、プロモーターマイクロチップを作成する。次年度の研究費は、上記の研究計画に関わる、プロモーターマイクロチップ、CHIPなのの作成や実験に使用する予定である。
ヒト胎児性癌細胞から得られた新たな分化関連分子の機能の解明と診断・治療への応用

初期胚発生のモデルである多分化能ヒトEC細胞NCR-G3細胞を用いて、初期分化に関わる分子の単離と機能を以下のように解析した。I.G3細胞の分化を制御する新たな遺伝子EATを得た。bcl-2ファミリーのホモロジードメインを有している本遺伝子のin vitroおよび個体での機能を以下のように明らかにした。1)EATに対する特異抗体を作成し、ヒト組織での分布を検討した結果、おもに、胃腸管、気管支上皮、腎尿細管など単層上皮に発現がみられた。この発現は胎生期から保存されていた。2)マウス線維芽細胞・10(1)のEAT安定発現株に対して各種抗癌剤を投与した結果、シスプラチンによるアポト-シスを抑制した。さらに、EATのトランスジェニックマウス(EAT-Tg)にシスプラチンを投与した結果、腎尿細管上皮のアポト-シスが抑制された。3)EAT-Tgを2系統安定して保持している。Tgは10週以後インスリン産生細胞優位の著名なラ氏島過形成が認められた。成人でラ氏島はアポトーシスによってその容積を調整されており、EATのアポトーシス抑制作用によって過形成が惹起されたものと考えられる。飢餓状態下でグルコース投与実験を行ったところ、有意に血清インシュリン値が上昇し、この過形成が機能的であることが証明された。以上の結果から、EATはアポトーシスを抑制することによってヒトの初期分化に寄与していることが示唆された。II.G3細胞を抗原に数種の抗体を作成し、胚細胞腫瘍の診断に応用可能な分子を得た。.1)精巣胚細胞腫瘍の前癌病変である精細管内悪性胚細胞を特異的に認識する抗体HB5、HF2、HE1を得た。これらは新たながん胎児抗原を認識していることが明らかとなった。2)胎児性癌を特異的に認識する4C4抗体は、既に組織診、細胞診断に応用されている初期胚発生のモデルである多分化能ヒトEC細胞NCR-G3細胞を用いて、初期分化に関わる分子の単離と機能を以下のように解析した。2)胎児性癌を特異的に認識する4C4抗体は、既に組織診、細胞診断に応用されているわれわれが独自に樹立した多分化能ヒトEC細胞G3細胞を用いて本年度は以下の成果を得た.I.ヒトEC細胞分化関連分子EAT遺伝子の機能解明1)EAT遺伝子導入マウスを2系統を得た.これらのマウスの一部には肥満細胞の白血病化が認められた.また,多くのマウスで病的な肝脂肪変性を見た.これらの詳細な解析が来年度の課題である.2)p53を欠くマウス線維芽細胞である10(1)細胞を用いて本遺伝子のstable導入系を樹立した.同細胞に対してcis-Diamine platinum(CDDP)を作用させた結果,同剤によるアポトーシスを有意に抑制した.本遺伝子が機能的にもBcl-2に匹敵することが明らかとなった.3)EAT遺伝子の組み替え体(EAT)を用いて2種のマウスモノクローナル抗体を作成した.本抗体を用いてヒト胎児および正常組織におけるEATの分布を免疫組織学的に検討した.その結果,気管上皮,導管上皮などの単層上皮とリンパ網内系組織に発現が認められた.II.G3細胞から得た細胞膜を認識する分子の機能解析と病態診断,治療への応用1)精巣胚細胞腫瘍の前癌病変であるintratubularmalignantgerm cellと分化初期の精細胞,卵細胞を特異的に認識するHB5,HF2,HE11抗体を得た.これらの抗体は新たながん胎児抗原を認識しており,抗原の単離と遺伝子クローニングが来年度の課題である.抗体の認識する抗原の決定

.2)胎児性癌を特異的に識別する4C4抗体を用いて,胎児性癌と病態の異なる他の胚細胞腫瘍を識別する病理組織診断.細胞診の確立がなされ,本抗体が広く一般の検査室で用いられる段階に至った.多分化能を有するヒトEC細胞,NCR-G3細胞の分化を制御する遺伝子の単離を試み,新たな遺伝子EATを得た.本遺伝子は細胞死阻害作用を有するbcl-2ファミリーのホモロジードメインを有している.EAT遺伝子のin vitroおよび個体での機能を明らかにし,以下の結果を得た.1)EATに対する特異抗体を作成し,ヒト組織での分布を検討した結果,胃腸管,気管支上皮,腎尿細管など単層上皮のほか,膵ラ氏島β細胞,副腎髄質などに発現がみられた.このような発現は胎生期から保存されていた.2)EATがアポトーシスに対して抑制的に機能することを証明するため,マウス線維芽細胞10(1)のEAT安定発現株に対して各種抗癌剤を投与した結果,シスプラチンによるアポトーシスを抑制した.さらに,EAT遺伝子が導入されたトランスジェニックマウス(EAT-Tg)にシスプラチンを投与した結果,腎尿細管上皮のアポトーシスが抑制された.3)EAT-Tgを2系統安定して保持している.Tgは10週以後インスリン産生細胞優位の著明な膵ラ氏島過形成が認められた.成人ではラ氏島はアポトーシスによってその容積を調整されており,EATの抑制作用によって過形成が惹起されたものと考えられる.飢餓状態下でグルコース投与実験を行ったところ,有意に血清インシュリン値が上昇し,この過形成が機能的であることが証明された.4)マウスのEATホモローグ(mEAT)を独自に単離した.同分子を用いてマウス胎児性癌細胞の発現を解析した結果,ヒトEC細胞と同様の動態を示した.以上の結果から,EATはアポトーシスを抑制することによってヒトの初期分化に寄与していることが示唆された.
珪藻鍵種の動態追跡による親潮域春季ブルーム形成機構の解明

親潮域における春季珪藻ブルームの形成機構について、ブルーム形成鍵種の個体群動態に着目し、細胞供給過程と増殖過程の二点について解析を進めた。その結果、春季親潮域において大規模ブルームの形成種と、小規模ブルーム形成種の間に、ブルーム形成過程に違いがあり、大規模のブルーム形成種は、春季に外部より水柱に細胞が供給され、高い増殖速度で増殖するのに対し、小規模のブルーム形成種は、冬季より水柱内で生存し、春季に高頻度に出現しながら大規模ブルーム形成種よりは低い増殖速度で増殖することが示唆された。親潮域における春季珪藻ブルームの形成機構を解明するため、ブルーム形成の鍵を握る珪藻種の個体群動態に着目し、ブルーム形成期における珪藻鍵種の細胞供給過程と殖植過程の二点について、現場観測、長期データ分析、室内培養実験により解析を進めた。[現場観測]3月から6月にかけ、親潮域の春季珪藻ブルームのブルーム前期、最盛期、終期全てをカバーした集中観測を若鷹丸により行った。観測では、海洋環境の観測とともにブルーム形成に伴う珪藻鍵種の空間分布の推移および、現場増殖速度の実測のためのサンプリングを行った。[ブルーム形成期における珪藻鍵種の細胞供給過程]これまでに採集した現場試料の分析により珪藻鍵種の親潮定点での鉛直分布の季節変動を明らかにした。ブルーム形成種Thalassiosira nordenskioeldiiはブルーム形成期間中のみ水柱に出現することが明らかになった。親潮域の珪藻群集と海洋環境の長期観測データを整理し、多変量解析等を用い珪藻鍵種の出現環境解析を開始した。[ブルーム形成期における珪藻鍵種の増殖過程]DNA合成期に特異的に発現するタンパク質(PCNA)の免疫抗体染色法を用い、個体群中の合成期細胞の頻度の追跡による現場増殖速度の見積もり法を検討・確立し、現場サンプルの分析を開始した。ブルーム形成種のT.nordenskioeldiiはブルーム形成期に盛んに増殖していることが示唆された。この成果は、日本海洋学会春季大会で発表した。さらに分裂期に特異的に発現するタンパク質(Histone H3)の免疫抗体染色法を用いた新しい方法の開発にも着手した。また、珪藻鍵種の増殖特性の解析のため、T.nordenkioeldiiの培養株を用いて培養実験を開始した。親潮域における春季珪藻ブルームの形成機構を解明のため、ブルーム形成鍵種の個体群動態に着目し、ブルーム形成期における珪藻鍵種の細胞供給過程と増殖過程の二点について解析を進めた。1.春季ブルーム形成期の珪藻鍵種の細胞供給過程親潮定点での鉛直分布の季節変動および親潮域の長期定線観測データによる珪藻鍵種の出現環境の解析の結果、ブルーム形成主要種のThalassiosira属、Chaetocros属の沿種は、ブルーム形成期は珪藻群集全体の約70%を占め、ブルーム形成期間中のみ親潮域の水柱中に存在した。それに対しNeodenticula属は、春季に高頻度に出現しながら小規模のブルームを形成し、年間を通して親潮域の水柱中に存在した。2.春季ブルーム形成期の珪藻鍵種の増殖過程現場観測の結果、ブルーム形成種は現場で盛んに増殖することによりブルームを形成することが示唆された。また、培養実験による増殖特性の解析の結果、T.nordenkioeldii C.debilis,N.seminaeは20°C以上の高温のでは生育できないこと、低温・低照度でも高い増殖速度を示すこと。種間では、大規模なブルームを形成するT.nordenkioeldii,C.debilisがN.seminaeよりも高い増殖速度を示すことが明らかになった。以上より春季親潮域において大規模ブルームの形成種と、小規模ブルーム形成種の間に、ブルーム形成過程に違いがあり、大規模のブルーム形成種は、春季に外部より水柱に細胞が供給され、高い増殖速度で増殖するのに対し、小規模のブルーム形成種は、冬季より水柱内で生存し、春季に高頻度に出現しながら大規模ブルーム形成種よりは低い増殖速度で増殖することが示唆された。
温度応答性ポリマーによる口腔ケアに有効な義歯安定剤の開発

温度応答性ポリマーを用いることによって洗浄作用の高い義歯安定剤を開発することを目的とした.分子量の異なるポリマーの粉液混和比で質量%25-30%において,17-18°Cで流動性の変化を認めた.体温付近での物性の評価においては,粘着強さではポリマー質量30%で市販の安定剤よりも有意に高い値を得た. 6週齢のラット口蓋部にレジン床で試料を圧接,保持した後の組織検索では,炎症状態に試料間の差は認めなかった.これらの物性および生体親和性の結果から,温度応答性ポリマーが義歯安定剤の基材として有効であると考えられた.本研究では、温度応答性ポリマーを用いることによって、患者による取扱いが容易で口腔衛生の維持に寄与する義歯安定剤、軟質裏装材を開発することを目的としている。医薬品や食品加工剤であるポロキサマー(商品名Lutrol:BASF SE、ドイツ)を用い、ポリマーの組成比、粉液混和比等を調整して、その流動性や粘着性などの物性評価を行い、Lutrol108の質量%30%、Lutrol127の質量%25%の蒸留水の混水率とした場合に17-18度で流動性、物性の変化を認めた。質量40%として混水率を減じた場合にはポリマーの溶解は困難であることが分かった。上記の条件で義歯安定剤として使用に適すると考えられた一方で、物性として含有水分比率が高かったため、現在使用されている義歯安定剤よりも粘性は低いものであった。温度応答性ポリマーの義歯安定剤としての機能的な要件を評価するために、上下無歯顎模型の両側犬歯相当部にインプラントを設置したオーバーデンチャーモデルの実験を行い、通法のアタッチメントと比較した。義歯の維持の評価として、上顎モデルを用い、インプラントアタッチメント部に義歯安定剤および上記条件のポリマーをアタッチメントとして使用した場合の義歯の維持力を測定した。また、義歯床下組織への圧力分布の評価には、下顎モデルを用い、インプラントアタッチメント部に義歯安定剤および上記ポリマーを使用した場合のインプラント周囲および臼歯部顎堤粘膜への圧力分布を測定した。結果として、機械的に接合するアタッチメントと比較して、軟質系材料による義歯の維持力は小さかったが、材料の粘着性およびハウジングの形状によって義歯が完全に離脱することがない異なった特性が観察された。応力分布では、軟質系材料ではインプラント周囲に伝わる負担は小さく、インプラント支台への負担は軽減できると考えられた。医薬品や食品加工剤として頻用されている温度応答性ポリマーであるポロキサマー(商品名Lutrol:BASF SE、ドイツ)を用い、分子量の異なる数種類のポリマーの組成比、粉液混和比等を調整して、その流動性や粘着性などの物性評価を行っている。これまでに、Lutrol108の質量%30%,Lutrol127の質量%25%の蒸留水の混水率とした場合に17-18度で流動性、物性の変化を認めた.質量40%として混水率を減じた場合にはポリマーの溶解は困難であることが分かった。上記条件で、想定した使用状況に適する温度と考えられる一方で,物性として含有水分比率が高かったため、現在使用されている義歯安定剤よりも粘性は低いものであった。そこで、温度応答性ポリマーのゲル化状態での義歯安定剤としての要件を評価することとし、模型実験を行った。義歯の維持の評価として、上顎無歯顎模型の両側犬歯相当部に2本埋入したインプラント-オーバーデンチャーモデルを用い、インプラントアタッチメント部にクッションタイプおよびクリームタイプの義歯安定剤、上記条件のポリマーをアタッチメントとして使用した場合の義歯の維持力を測定した。また、義歯床下組織である顎堤粘膜および支持インプラントへの圧力分布を評価する目的で、下顎無歯顎模型の両側犬歯相当部に2本埋入したインプラント-オーバーデンチャーモデルを用い、インプラントアタッチメント部に通常使用するボールアタッチメント、マグネットアタッチメント、義歯安定剤、上記条件のポリマーを使用した場合のインプラント周囲および臼歯部顎堤粘膜への圧力分布を測定している。本研究では、温度応答性ポリマーを用いることによって、患者による取扱いが容易で口腔衛生の維持に寄与する義歯安定剤、軟質裏装材を開発することを目的としている。これまでに、分子量の異なる数種類のポリマー(商品名Lutrol:BASF SE、ドイツ)の粉液混和比において、Lutrol108の質量%30%、Lutrol127の質量%25%の蒸留水の混水率とした場合に本研究目的に合致する17-18度で流動性、物性の変化を認めた。

温度応答性ポリマーを担体とした義歯安定剤を評価するため、JIS規格(JIS T6525-1: 2005)に則って基本的物性の評価を行った。評価方法としては、義歯と本材料のくっつきやすさを評価する粘着強さの測定では、市販のクリームタイプの義歯安定剤3種とLutrol 108質量%が25%、30%、35%、Lutrol 127の質量%が20%、25%、30%の6種の試料で比較したところ、Lutrol 127・30%(44.98 Kpa)で市販の安定剤(13.78-27.58Kpa)よりも有意に高い値を得た。また、本材料を義歯から除去しやすさを評価する洗浄性の試験においては、蒸留水混和のポリマー試料全てに流水下での洗浄除去を確認した。口腔粘膜への偽害性の有無に、6週齢のラットを用い、口蓋部に適合する床用レジン製のシーネ内面にLutrol 127・30%と市販義歯安定剤を試料として貼付して口蓋粘膜に圧接した状態で1日間、2日間保持した後、同部粘膜を摘出、組織検索を行ったところ、炎症性細胞の浸潤などの炎症状態に試料間の差は認めなかった。これらの物性および生体親和性の結果から、温度応答性ポリマーが義歯安定剤の基材として臨床使用に有効である可能性が示唆されたもの考えられた。医歯薬学ポリマー混和条件を検討することにあり、温度変化による流動性や粘着性などの物性評価を行い、検索途上で実際使用に適当な温度での物性変化は確認できたが、ポロキサマー単体では物性的に想定していた粘性が発揮されないことが推測できた。そこで、温度応答性ポリマーを担体として粘膜調整剤および義歯安定剤と混和することによって粘性、粘弾性を強化し、かつ温度応答性の物性変化を付与することとし、義歯安定剤としてのモデル実験を先行した。現在使用されている各種の義歯安定剤ならびに粘膜調整材、軟質裏装材の性能を口腔内使用による維持力、応力分布を計測、比較するものである。軟質系材料の義歯、オーバーデンチャーのアタッチメント使用に関しての周囲組織への負担が減少できることを確認した。さらに、デンチャーハウジングの形状を改良していくことで、軟性材料の実際の使用条件を検索している。本年度はまずポリマー混和条件を検討することにあり、温度変化による流動性や粘着性などの物性評価を行ってきた。検索途上で、実際使用に適当な温度での物性変化は確認できたが、ポロキサマー単体では物性的に想定していた粘性が発揮されないことが推測できた。そこで、温度応答性ポリマーを担体として粘膜調整剤および義歯安定剤と混和することによって粘性、粘弾性を強化し、かつ温度応答性の物性変化を付与することとし、義歯安定剤としてのモデル実験を先行して行うこととした。これによって、現在使用されている各種の義歯安定剤ならびに粘膜調整材、軟質裏装材の性能を口腔内使用による維持力、応力分布を計測、比較することで、より実際条件に近い義歯安定剤の性状設定を検索している。温度応答性ポリマーを担体とした義歯安定剤を評価するため、基本的物性の評価方法としてJIS規格(JIS T 6525-1:2005)に則って、各混和条件の評価を行う。具体的には、生体親和性および偽害性の有無、口腔内での耐久性を評価する。温度応答性ポリマー混和体のゾル・ゲル変化温度を確認する。口腔内での使用を考えているため、4°C15°Cでゾル化、30°C40°Cの範囲で完全にゲル化する条件を検討していく。また、JIS規格以外にも義歯安定剤の物性を評価する方法として、操作性や効果に影響する動的粘弾性の測定を行う。
ノコギリハリアリの多女王制

ノコギリハリアリ1個体から抽出できるDNA量を働きアリを材料にしてまず検討した。ノコギリハリアリは体長4mmの微小な種だが、個体あたり400-700ngの高分子DNAが抽出できることがわかった。次にこのDNAを鋳型に用いたPCR法によって、ノコギリアリ個体間のDNA多型の検出を試みた。次のような種々のプライマーを合成し用いた。:(1)CAP-PCR法におけるdegenerateプライマー:(CA)_7および(AC)_7の3'端にDG,DA,DT,DCをつなげたもの(Dはnot C)。さらに(CA)_7および(AG)_7の3'端にHG,HA,HT,HCをつなげたもの(Hはnot G)。(2)(GA)_7および(AG)_7の3'端に4塩基をつなげたもの。(3)(GA)_7および(AG)_7の3'端に2塩基の配列をつなげたもの。)(4)アンカー配列を繰り返し配列の5'端につなげたもの(Wu et al. 1994による):CCAG(GT)_6、CCC(GT)_6、CCT(GA)_6、CCC(GA)_6、GCTTG(GT)_6、GCCA(GA)_6。(6)マイクロサテライトなどの基本単位の数回の繰り返し:(CAG)_5、(TAG)_5、(GATA)_4、(GCGT)_4。さらに制限酵素を併用して、鋳型DNAまたは増殖産物を4塩基識別の制限酵素で消化し泳動する方法も検討した。その結果、特異性の高い(3)のプライマーの1つで常に個体間の多型が生じる別のプライマーも確認した。さらにアガロース電気泳動に加えて、ポリアクリルアミド(+銀染色)も併用し、アガロースでは検出できないわずかな断片長の差異を検出することができた。今回の研究効果だけではまだ手法的には十分とは言えないが、近い将来にノコギリハリアリの血縁解析とreproductive skewの研究に本格的に取り組めるだろうと予測される。本年度は,調査地(神奈川県真鶴岬)で数度の採集調査を行い,得られたノコギリハリアリのコロニーを用いて,まず1個体あたり抽出できるDNA量を働きアリを材料にして調べた。ノコギリハリアリは体長4mmの微小な種だが,個体あたり400-700ngの高分子DNAが抽出できることがわかった。次に,これらのアリを材料として,CAP-PCR法によってDNA多型の検出を試みた。この方法では,CA(あるいはGT)の7回の反復配列に異なる組み合わせの4塩基の配列をつなげ,後者によって特定化されるCAの反復配列の遺伝子座2個の間に挟まれたDNA断片の長さの違いが遺伝的多型として検出される。以下の8種類のプライマーを準備した:(CA)_7AGTG,(CA)_7AGTA,(CA)_7AGTT,(CA)_7AGTC,(CA)_7GTCG,((CA)_7GTCA,(CA)_7GTCT,(CA)_7GTCC。反応液量を25ul,プライマー量を10ピコモルと固定し,鋳型DNA量を10-40ng,アニーリング温度を48,50,52,54°Cと変化させて,安定的な多型の検出を試みたが,個体間で有無に違いが見られるバンドでも,繰り返しの反応において再現性が低いものが多く,本実験に入れるほどの多型マーカーをまだ確立できない。

この方法を試したコロニー数は少なく,今後さらに多数のコロニーで有効な多型を探すこと,次いで,10塩基のランダムプライマーを用いて多型検出を行うこと,さらにこれら2法で有効な遺伝マーカーが見つけられない場合,ツヤクシケアリからクローニングされた繰り返し配列pMY7,もしくは合成のミニサテライトDNAをプローブとするサザン法でのフィンガープリント法を試す予定である。本年度も引き続き,ノコギリハリアリ多女王コロニーにおける血縁解析に使用できるDNAマーカーを検討した。昨年度は,CAあるいはACの7回の繰り返し配列の3'端に4塩基をつなげたプライマー(CAP-4-1CAP-4-8と命名)を独立に用いてPCRによる個体間多型を検索したが,今回は以下のプライマーを試した:1)CAP-PCR法の本来のプライマーであるdegenerateプライマーを用いた。(CA)_7および(AC)_7の3'端にDG,DA,DT,DC[DはnotC]をつなげたもの,そして(GA)_7および(AG)_7の3'端にHG,HA,HT,HC[HはnotG]をつなげたもの。それぞれCAR-1CAR-8,GAR-1GAR-8と命名。2)(GA)_7および(AG)_7にCAP-4-18と同じ4塩基をつなげたもの。GAP-4-18と命名。3)(GA)_7および(AG)_7の3'端に2塩基の配列をつなげたもの。[GAP-2-1GAP-2-24]4)以上と異なり,5'端にアンカー配列をつなげたもの。次の6種を準備した:CCAG(GT)_6,CCC(GT)_6,CCT(GA)_6,CCC(GA)_6,GCTTG(GT)_6,GCCA(GA)_6。[Wu et al.1994による]5)マイクロサテライトなどの基本単位として知られる配列の数回の繰り返し:(CAG)_5,(TAG)_5,(GATA)_4,(GCGT)_4。さらに制限酵素を併用して,PCRの鋳型DNAを予め4塩基識別の制限酵素で消化してからプライマーを加えて増幅させる方法(プライマーで狭まれた範囲に切断箇所多型があればそれが増幅産物の長さとして検出できる)と,未消化のDNAを鋳型としてPCR後に制限酵素で処理する方法も試した。その結果,泳動パタンがスメアとなるプライマーも多かったが,GAP-3で常に個体間の多型が検出された。次いでプライマーだけでは多型の出ないGAP-4と制限酵素を組み合わせた場合,用いた5種類の制限酵素のうちHaeIIIとAluIで多型が生じた。本年度は,以上のように多型を検出できる2,3のプライマーを確認することができた。
インタラクティブな単一統合環境に基づく3次元ビジュアルプログラミングの研究

本研究においては、並列論理型言語をターゲットに、プログラムを3次元立体の組合せと結合で表現し、プログラム開発やその実行、デバッグをインタラクティブに行うことができる3次元ビジュアルプログラミング環境3D-PPを作成した。ユーザは従来のようにテキストを用いず、ワークステーションから3次元立体を直接操作により入力し、プログラムを作成する。3次元物体の入力に関しては、プログラム構成要素に相当する立体アイコンをDrag & Dropすることにより行ない、Drag & Dropされた立体は、自動レイアウト機能により適切な位置に配置される。また、3次元空間上に配置された3次元図形に意味や制約を与えるため、空間パーサ(Spatial Parser)の研究を進めた。作成された3D-PPプログラムは実行・デバッグすることができ、それらは3次元立体の変形として表現される。3D-PPでは、従来のプログラミングに見られたように、プログラムの静的入力(コーディング)とプログラムの実行を区別せず、両者を同じ枠組(単一統合環境)で扱っている。これにより、汎用性を失わず、快適な操作感で3次元プログラミングを行なうことが可能となった、また、本研究に関連し代数型仕様記述言語Cafe OBJのビジュアルプログラミング環境CafePieを作成した本研究においては、並列論理型言語をターゲットに、プログラムを3次元立体の組合せと結合で表現し、プログラム開発やその実行、デバッグをインタラクティブに行うことができる3次元ビジュアルプログラミング環境3D-PPを作成した。これにより、汎用性を失わず、快適な操作感で3次元プログラミングを行なうことが可能となった、また、本研究に関連し代数型仕様記述言語Cafe OBJのビジュアルプログラミング環境CafePieを作成した本研究においては,並列論理型言語をターゲットに、プログラムを3次元立体の組合せと結合で表現し、プログラム開発やその実行デバッグをインタラクティブにおこなう3次元ビジュアルプログラミング環境の研究開発を行なっている。平成11年度は、とくにシステムの中心的な機能である、PP Field上での3次元物体の入力、空間パーシングに重点をおいて研究を行なった。3次元物体の入力に関しては、プログラム構成要素に相当する立体アイコンをDrag&Dropすることにより行い、Drag&Dropされた立体は、自動レイアウト機能により適切な位置に配置されるようにした。また、PP Fieldの3次元空間上に配置された構文要素は、それだけでは単なる立体図形の集合であり、そのままではプログラムとしての意味を持たない。一般に、ビジュアルプログラムには図形の形状・配置の解析を行う空間パーサ(Spatial Parser)のモジュールがある。この枠組みを利用して3次元図形に意味や制約を与えるための研究を進めた。作成されたプログラムは実行・デバッグすることができ、それらは3次元立体の変形として表現される。我々の3次元ビジュアルプログラミング環境3D-PPでは、従来のプログラミングに見られたように、プログラムの静的入力(コーディング)とプログラムの実行フェーズを区別せず、両者を同じ枠組(単一統合環境)で扱っている。これにより、汎用性を失わず、多くのユーザが、快適な操作感で3次元プログラミングを行なえる。また、これに関連し代数型仕様記述言語Cafe OBJのビジュアルプログラミング環境CafePieを作成した。
授業における私語の発生過程に対する調査およびシミュレーションによる検討

授業における私語の発生過程について,コンピュータ・シミュレーションや質問紙調査等によって検討した。シミュレーションの結果,(1)周囲の状況を考慮せずに私語をする確率が10%程度であっても,教室全体に私語が広がる可能性があること,(2)教室内の仲間集団の数が多いほど私語が広がりやすくなること等が示唆された。一方,質問紙調査では,友人の数と私語の頻度・被私語頻度との間に,弱い正の関連があること等が示された。また,私語の発生位置に関するシミュレーションと質問紙調査の結果は,ほぼ一致した。Latane, et al. (1994)によるダイナミック社会的インベグト理論(DSIT)を援用した私語のシミュレーションを行うために,プログラム(シミュレーター)を作成した。シミュレーションは,教室の座席を,端のある(非トーラス型)のマトリクスとみなし,個々人の私語が,他者の私語の発生に対してどのような影響を及ぼすのかについて分析するものである。具体的には,DSITのなかに,ステップごとに一定の確率でランダムに私語を自然発生させるアルゴリズムを加えた。そして,個々人の私語が教室全体に広がる過程を分析した。この際,ランダムに私語が発生する確率や仲間集団の数などを様々に変化させ,その影響について検討した。その結果,(1)仲間集団の数が増すにつれ,私語が広がり始める「閾値」や,私語率の標準偏差(SD)が低下する,(2)成員に対する強度がある値以上になるまでは,強度が増すにつれて,閾値や私語率のSDは低下するという傾向が示された。また,私語常習者の割合が20%を超えると,私語の発生過程に顕著な変化が生じることも示唆された。さらに,私語の頻度や大学への同一性などについて,質問紙調査によって検討した。その結果,(1)視点取得が高い学生は,低い学生に比べて私語の頻度と被私語頻度の相関が高い,(2)教室後方ほど,「授業と無関係の私語」の頻度および被私語頻度が高い,(3)教室後方においては,大学への同一性と「授業に関する私語」に対する規範意識の間には,負の弱い相関がある,という傾向が示された。また,シミュレーション出力結果と,質問紙による測定結果を比較し,シミュレーションの妥当性についても考察した。そめ結果,「授業と無関係の私語」の頻度と座席位置の関連を質問紙法で検討した研究(出口,2005)と類似した出力が得られ,一定の妥当性があることが示唆された。私語の発生過程について,質問紙による測定や観察,シミュレーションによって検討した。大学における私語は,多人数で行われる授業において多く発生すると思われるため,なるべく多くの履修者がいる授業を主な研究対象とした。このため,1台の測定機器のみでは教室全体をカバーすることが困難と考えられることから,最大で12地点における音量を同時に測定することが可能な装置を作成し,私語の計測を試みた。また,私語の発生過程に関する質問紙調査も引き続き実施し,私語に対する態度や大学への適応と私語の頻度との関連について,さらなる考察を行った。シミュレーションについては,個々人が持つ私語に対する態度の相違(個人差)や大学に対する適応等の要因も取り入れ,検討を加えた。具体的には,質問紙調査によって得られたデータの一部をコンピュータに入力してシミュレーションを行うなど,現実場面から収集したデータも使用した分析を行った。その結果,1.局所的な相互作用と,2.「ある時は周囲の状況に従い,またある時は自己の態度に従う」という非0・1的な行動パターンの存在が,私語が教室に広がる重要な要因となっている可能性が示唆された。さらに,これらの研究結果に基づいて,最終年度で行う「私語に関する授業」に用いる教材の開発も進めた。具体的には,一般の学生が理解することが可能な,調査結果の提示方法の検討や,わかりやすい形で私語の発生過程を可視化するサブルーティンのプログラミングなどを行った。また,研究の成果は,論文や学会発表だけでなく,シンポジウムやFD関連の研修会においても公表した。昨年度までの研究結果を基に,個々人が持つ「私語に対する態度」の相違(個人差)という要因に着目し,個人の態度が教室全体に及ぼす影響について,ダイナミック社会的インパクト理論(e.g., Latane,. Nowak & Liu, 1994 ; DSIT)やゲーム理論(Axelrod, 1997)などを用いて考察した。その結果,「授業に関する私語」の方が「授業と無関係の私語」よりも,教室内に伝播しやすい傾向が示唆された。また,学生が,他の学生の私語を注意すること'(学生同士の注意)によって感じる心理的な負担などについても質問紙調査によって検討した。しかし,座席位置を独立変数とした分散分析を行ったが有意な効果は示されなかった。

さらに, DSITの規則に,「ある一定の確率で、他のセルの状態を参照せずに『私語状態ないし沈黙状態のいずれかに』変容する」という規則を加え,「個人的要因」と「環境的要因」という2つめ要因によって,教室における私語が伝播する過程について分析した』この際,個人的要因によって状態変容を行う確率をN-prob,この方法で私語状態になる確率をNW-probとした。その結果, NW-probが. 60以上である時は, N-probと私語率の関係は非線形的なものとなることが示された。また,近傍距離範囲を5.0とした場合ないしムーア近傍を用いた場合は,ノイマン近傍を用いた場合よりも,私語が教室に伝播する「閾値」が高くなった。このことなどから,私語を抑制する方法として「個々の学生が,自分の隣にいる人たちに対して等しく気を配る」ように促すことが有効となりうると考察された。この他,開発したシミュレータや調査の結果を教材・資料として,「授業中の私語」に関する授業を行い,その効果について質問紙調査を行った。収集したデータについては現在分析中である。
就寝時の義歯撒去が持続的圧力による義歯床下組織の初期変化に及ぼす影

15週齢のウイスター系雄性ラット64匹を各群32匹ずつの義歯装着群と義歯撤去群に分けた。各群の上顎臼歯に金銀パラジウム合金製のメタル・フレームを接着性レジンを用いて装着し、これを維持装着として、義歯床下組織に対して規定した大きさの持続的圧力(0.7gf/mm^2)を加える可撤性の義歯床を装着した。義歯装着群は昼夜義歯を装着し、義歯撤去群は毎朝義歯を装着し、12時間後の夜に義歯を撤去した。義歯および義歯床下粘膜の清掃は毎朝行い、義歯床装着の2,4,7,10および14日後に、各群の動物の5匹ずつを屠殺して口蓋組織を採取し、通法に従ってパラフィン包埋した。第1臼歯部において頬舌的な4μmの切片を作成し、ヘマトキシリン-エオジン染色を施して光学顕微鏡下で観察した。また、各群の残る7匹ずつの動物に対して、自作の荷重変換器を用いて、持続的圧力を実験動物の口腔内において直接測定し、義歯撤去が義歯床下組織に惹起される組織変化に及ぼす影響について、持続的圧力の大きさとの関連において検討を加えた。その結果、義歯装着群では、持続的圧力の大きさは経時的に急速に減少し、義歯床装着2日後には上皮突起の短縮および粘膜固有層の圧扁が認められ、7日後には骨面において多数の破骨細胞が認められた。7日後以降、持続的圧力の減少の程度は軽減し、10日後にはこれらの組織変化は回復の傾向を示し、14日後には骨面に骨芽細胞の出現が認められた。これに対して義歯撤去群では、朝の義歯床装着時の持続的圧力の大きさは観察期間を通じてほとんど変化することなく、義歯床下の上皮組織、粘膜固有層ならびに骨組織のいずれにおいても病理組織学的変化は認められなかった。以上のことから、義歯撤去は、義歯床を介して加えられる持続的圧力によって義歯床下組織に惹起される変化を予防し、義歯床下残存組織の保全に対して効果を発揮することが示唆された。