hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
セルロースの高度配向化と絶対構造の決定に関する研究

その結果、高結晶化度として知られているバロニアを高温水蒸気処理して得られるセルロースIβやホヤセルロースと同じ値であることがわかった。3.高結晶化度のセルロースを高度に配向させる試みは、専ら延伸法で試行錯誤を繰り返している。4.セルロースと同じ骨格を持ち、1本鎖のP1から2本鎖のP2_12_12_1に変態するキチンについて検討した。まず、購入した円筒カメラで精密な回折写真が撮影することが出来るか否かを調べた。結果は満足のいくものであった。5.アルカリセルロースのなかで高度に配向し3回らせんのコンホメーションをとるセルロースIIBを調製した。(1)高等植物のセルロースミクロフィブリル(CMF)はIβが支配的であることが明らかになったが、その断面寸法はIα+Iβの海藻・バクテリア型CMFの1/51/10で、著しく小さい。両者の細胞壁の大きな違いは木化しているか否かである。IβCMFの高度配向化にはCMFの表面性状=高次構造が関与するので、高等植物のなかからラミー繊維(非木化)とスギ(木化)を選び、引張試験を行って、高次構造を比較した。繊維軸方向に負荷し、(004)面回折点の変位置からCMFの分子鎖方向の結晶歪を算出した。他方、木材は歪ゲージで、ラミーは単繊維で繊維歪を測定した。ラミーはアルカリ処理、エチレンジアミン処理によるセルロースII、III変態も調製した。結晶歪に対する繊維歪の割合は木材では略1であったが、ラミーでは1/31/2でしかなく、木化がCMFの表面性状に深く関わっていることが分かり、高度配向化には非木化CMFがよいと判明した。変態によって結晶化度は影響ないが、結晶弾性率が低下し、内部表面積が変化することも明かとなった。(2)セルロースと同じ分子鎖骨格を持つキチンには2変態があり、マーセル化同様、平行鎖構造(P2_1、βキチン)から逆平行鎖構造(P2_12_12_1、αキチン)に不可逆変態する。ところが、αキチンの電子回折では空間群P2_12_12_1の禁制反射が観測されるので、空間群の是非を検討した。ヤムシの捕獲牙のαキチンをX線回折、電子回折によって詳細に検討した結果、禁制反射は多重回折によるもので、αキチンの空間群はP2_12_12_1である。したがって、変態の不可逆性は分子鎖の極性の変化に基づくものであること、キチン微結晶の生合成システムで逆平行鎖構造の生合成があることが判明し、セルロース結晶の構造を検討する上で、大きな構造ヒントを得ることができた。
17-18世紀フランスにおける像理論と身体言語

本研究は、17世紀メネストリエと18世紀ディドロの哲学において、身体言語の問題に取り組んだ劇論が、ともに感性的認識を主題とする「像(image)」理論の一つを成していたことに着目する。これまで劇における身体言語の興隆の背景として、修辞学復興ないし言語起源論が言及されてきた。しかしこれらの観点において身体言語は、抽象観念の正しい伝達を到達点とする知性主義言語活動の副次的存在にすぎない。本研究はむしろ、像理論の視点から、身体言語に固有の機能が積極的に評価されていたことを明らかにする。これにより、この時代の身体言語論において、知性主義に包摂されない新たな言語機能が探求されていたことを指摘する。本研究は、演劇領域における身体言語の興隆をリードした17世紀メネトリエ、18世紀ディドロの著した像理論を取り上げ、1)これら像理論において像の指示機能はいかに定義されているのか、2)以上の定義は、身体言語(視覚言語)の問題にいかに応用されているのかを考察する。メネトリエについては、『謎めいた像の哲学』(1694年)の精読を行い、その像理論の根底に、像は表すのではなく、隠匿するという神学的像概念の伝統があることを指摘するところまで進めた。神学の伝統に基づく像理論において、像は神を隠すと考えられ、その間に絶対的なヒエラルキーが構築される。一方メネトリエは、オリジナルと像の間に類似というよりは差異を作り出して隠そうとする以上の像理論の中から、制作者の隠す「精神」と「技」を抽出し、この巧妙な「精神」と「技」が、像の成立要因であるとした。以上の成果については、論文「隠す精神と技ーメネトリエ『謎めいた像の哲学』考」として公開した。ディドロについては、『聾唖者書簡』(1751年)の精読を行い、ここに論じられる「ヒエログリフ」概念の分析に基づいて、演劇における身体言語の指示機能を指摘するところまで進めた。ディドロは芸術作品に起こる詩的な言語活動に「ヒエログリフ」と呼ばれる像の生成を指摘し、この像は言語の指示対象そのものを言語の受け手に感覚させるという特異な指示機能を持つ。身体言語はヒエログリフ生成にもっとも適した言語であり、ディドロはこの特異な指示機能を演劇に取り入れることで、演劇改革を試みたことを指摘した。以上の成果については、国内学会、国際学会で発表の上、論文「ヒエログリフと演劇:1750年代のディドロ」として公開した。また、アウトリーチ活動として、「詩とダンス・ワークショップ〈沈黙の語り〉」を開催し、研究成果を広く公開した。研究概要に記したように、本研究課題は1)像理論全体の検討、2)像理論の身体言語への応用という二つの段階から進められる。メネトリエについては、隠匿する像概念という1)を分析するための根本的な思想を突き止めることができた。ディドロについては、ヒエログリフ概念と身体言語の関係を論証し、1)から2)へと連続的な分析を進めることができた。2018度の実施計画において、メネトリエについては国際ジャーナルへの投稿、ディドロについては、国際学会での発表、およびアウトリーチのためのワークショップを目標に掲げた。前者については、国内ジャーナルに変更したが、そのほかの計画は全て遂行し、またディドロについては、次年度の計画に掲げた国内学会発表と投稿も完了することができた。以上から、研究は順調に進展していると評価できる。メネトリエについては、音楽論、舞踊論、祝祭論を検討し、像理論の身体言語への応用を解明する。ディドロについては、昨年度研究を進めるなかで、演劇における身体言語概念が1750年代に変容したことを認めたため、この変容の起因となる思想的転換点を探ることで、その像概念をさらに精緻に分析する。最終的には、17世紀メネトリエと18世紀ディドロを系譜的に論じ、これらの時代に連続的に検討された身体言語の持つ固有の指示機能を明らかにする。メネトリエについては、国際ジャーナルへの投稿、ディドロについては国際学会発表と国際ジャーナルへの投稿、そのほか、両者に関する論考を総合する著書を執筆する。

神学の伝統に基づく像理論において、像は神を隠すと考えられ、その間に絶対的なヒエラルキーが構築される。一方メネトリエは、オリジナルと像の間に類似というよりは差異を作り出して隠そうとする以上の像理論の中から、制作者の隠す「精神」と「技」を抽出し、この巧妙な「精神」と「技」が、像の成立要因であるとした。以上の成果については、論文「隠す精神と技ーメネトリエ『謎めいた像の哲学』考」として公開した。ディドロについては、『聾唖者書簡』(1751年)の精読を行い、ここに論じられる「ヒエログリフ」概念の分析に基づいて、演劇における身体言語の指示機能を指摘するところまで進めた。ディドロは芸術作品に起こる詩的な言語活動に「ヒエログリフ」と呼ばれる像の生成を指摘し、この像は言語の指示対象そのものを言語の受け手に感覚させるという特異な指示機能を持つ。身体言語はヒエログリフ生成にもっとも適した言語であり、ディドロはこの特異な指示機能を演劇に取り入れることで、演劇改革を試みたことを指摘した。以上の成果については、国内学会、国際学会で発表の上、論文「ヒエログリフと演劇:1750年代のディドロ」として公開した。また、アウトリーチ活動として、「詩とダンス・ワークショップ〈沈黙の語り〉」を開催し、研究成果を広く公開した。研究概要に記したように、本研究課題は1)像理論全体の検討、2)像理論の身体言語への応用という二つの段階から進められる。メネトリエについては、隠匿する像概念という1)を分析するための根本的な思想を突き止めることができた。ディドロについては、ヒエログリフ概念と身体言語の関係を論証し、1)から2)へと連続的な分析を進めることができた。2018度の実施計画において、メネトリエについては国際ジャーナルへの投稿、ディドロについては、国際学会での発表、およびアウトリーチのためのワークショップを目標に掲げた。前者については、国内ジャーナルに変更したが、そのほかの計画は全て遂行し、またディドロについては、次年度の計画に掲げた国内学会発表と投稿も完了することができた。以上から、研究は順調に進展していると評価できる。メネトリエについては、音楽論、舞踊論、祝祭論を検討し、像理論の身体言語への応用を解明する。ディドロについては、昨年度研究を進めるなかで、演劇における身体言語概念が1750年代に変容したことを認めたため、この変容の起因となる思想的転換点を探ることで、その像概念をさらに精緻に分析する。最終的には、17世紀メネトリエと18世紀ディドロを系譜的に論じ、これらの時代に連続的に検討された身体言語の持つ固有の指示機能を明らかにする。メネトリエについては、国際ジャーナルへの投稿、ディドロについては国際学会発表と国際ジャーナルへの投稿、そのほか、両者に関する論考を総合する著書を執筆する。
2種類のかげの区別に着目した小・中・高校を通じた空間認識を高める授業の開発

本研究の目的は、小・中・高を通じて天文分野の空間認識を高めるため、小学校では「月の満ち欠け」、中学校では「金星の満ち欠け」、「食現象」、高校では「惑星の視運動」等に関する系統的な学習プログラムを開発・実践することである。研究方法では、小・中学生、高校生に対する質問紙調査、面接調査を行った。児童・生徒が持つ、「月の満ち欠け」、「金星の満ち欠け」、「食現象」、「惑星の視運動」に対する理解の特質を、これらの調査から明らかにした。これまでの授業実践の評価に基づき、空間認識を高める具体的内容として、アメリカやイギリスの理科カリキュラムに見られる「観察活動」、「光とかげ」、「相対運動などのモデル化」を導入した授業を開発、試行した。授業後、その評価を行い、児童・生徒の空間認識の変容について調査した。中・高校生の食現象に関する調査からは、多くの生徒に、「日食」現象を「月食」現象と混同している生徒や、食現象と月の満ち欠け現象を混同している生徒が多数見られた。また、食現象を立体的に捉えた正答が非常に少ない実態が明らかとなった。空間認識を高める具体的内容である「光とかげ」、「相対運動などのモデル化」などを導入した授業として、小学校では月の満ち欠け現象に関して「2種類のかげ(影、陰)」に着目した授業実践を行った。2種類のかげの区別の内容を中心に、観察活動やモデル化などを密接に関連させた授業展開を行った結果、3割程度だった月の満ち欠けに関する理解度が、授業後には、約9割へと大幅に増加した。加えて、中・高校生への「金星の満ち欠け」、「惑星の視運動」に関する授業実践でも、物体によってできる影と物体そのものにできている陰の2種類のかげの区別や、立体的なモデル化を密接に関連づけることで、多くの生徒に視点移動能力の発達傾向が見られ、空間認識能力の高まりが確認できた。
森林の土砂災害防止機能に関する研究

1.地質・地形的要因からみた崩壊・土石流の調査が実施された.まず,大規模な土石流堆積物の特徴を河川地形の特徴との関連から明らかにした.たとえば,狭窄部に挟まれた堆積地の入口部分と出口部分に巨礫が分布し,平均粒径も大きくなるのに対し,堆積地の中央部分は粒径が小さくなることが明らかとなった.また,風化や集中豪雨などによる土砂災害と,気候変化や人間き営みなどによる森林の変化が,ある規模以上に達したり,繰り返したりすることによる地形破壊の痕跡(崩壊など)や土砂蓄積(扇状地,天井川,自然堤防など)を地形で識別する研究が,種々の事例を通して行われた.2.樹木根系の斜面安定効果に関して,実地調査を中心に検討した.その結果,崩壊面内での根系の直接的杭効果と根系の土層緊縛効果については,従来考えられていたほどの効果は認められなかったが,圧縮に対する抵抗力は根系の増大によって増加することが期待された.3.水文条件からみた森林の防災機能に関連して,豪雨の際のA_0層, A層上部における降雨の浸透,貯溜機能を解析し,林相および林地表層土壌の違いによる崩壊発生の危険性について検討した.対象地は風化花崗岩地域で,約30年生ヒノキ林および約80年生スギ林である.4.森林,とりわけ斜面上に帯状に存在して土砂扞止効果を発揮する樹林帯に着目し,その効果を判断する指標を得るための模型実験を行った.その結果を解析して,樹林帯の影響を考察した土砂残留計算式を誘導するとともに,立木間隔,土砂粒径,斜面傾斜角等によって異なる樹林帯の土砂扞止効果について考察を行った.5.樹木による土石流の扞止を目的として,土石流の衝撃力の予測,樹木の耐力および扞止に必要な樹木の密度について考察を加えか.衝撃圧は衝突した流体内に生じる圧縮の反力とした.1.地質・地形的要因からみた崩壊・土石流の調査が実施された.まず,大規模な土石流堆積物の特徴を河川地形の特徴との関連から明らかにした.たとえば,狭窄部に挟まれた堆積地の入口部分と出口部分に巨礫が分布し,平均粒径も大きくなるのに対し,堆積地の中央部分は粒径が小さくなることが明らかとなった.また,風化や集中豪雨などによる土砂災害と,気候変化や人間き営みなどによる森林の変化が,ある規模以上に達したり,繰り返したりすることによる地形破壊の痕跡(崩壊など)や土砂蓄積(扇状地,天井川,自然堤防など)を地形で識別する研究が,種々の事例を通して行われた.2.樹木根系の斜面安定効果に関して,実地調査を中心に検討した.その結果,崩壊面内での根系の直接的杭効果と根系の土層緊縛効果については,従来考えられていたほどの効果は認められなかったが,圧縮に対する抵抗力は根系の増大によって増加することが期待された.3.水文条件からみた森林の防災機能に関連して,豪雨の際のA_0層, A層上部における降雨の浸透,貯溜機能を解析し,林相および林地表層土壌の違いによる崩壊発生の危険性について検討した.対象地は風化花崗岩地域で,約30年生ヒノキ林および約80年生スギ林である.4.森林,とりわけ斜面上に帯状に存在して土砂扞止効果を発揮する樹林帯に着目し,その効果を判断する指標を得るための模型実験を行った.その結果を解析して,樹林帯の影響を考察した土砂残留計算式を誘導するとともに,立木間隔,土砂粒径,斜面傾斜角等によって異なる樹林帯の土砂扞止効果について考察を行った.5.樹木による土石流の扞止を目的として,土石流の衝撃力の予測,樹木の耐力および扞止に必要な樹木の密度について考察を加えか.衝撃圧は衝突した流体内に生じる圧縮の反力とした.
ボリコナゾールのＣＹＰ２Ｃ１９遺伝子多型解析に基づく至適投与量設計

トリアゾール系深在性真菌症治療薬であるボリコナゾール(VRCZ)は,主にcytochromeP450 (CYP) 2C19により不活性型のNオキシド体(VNO)へと代謝される. CYP2C19の遺伝子多型が薬物代謝能の個人差をもたらすと考えられている.日本人では欧米人に比べCYP2C19のpoor metabolizer (PM)の割合が高い(15-20%)ため, VRCZは薬物血中濃度の個体差が大きい薬剤であるにもかかわらず,患者個々に対して投与量を設定する方法は確立されておらず,実際臨床の現場では有効血中濃度を到達するために,さじ加減で投与量の増減を行っている.そこで今回, VRCZおよびその代謝物であるVNOの血中濃度を測定し,さらに患者個々のCYP2C19遺伝子多型解析を行った.本結果を基に母集団解析を行い, VNO/VRCZ比に基づいた投与設計法の確立に向けて更なる検討を進める.トリアゾール系深在性真菌症治療薬であるボリコナゾール(VRCZ)は,主にcytochromeP450 (CYP) 2C19により不活性型のNオキシド体(VNO)へと代謝される. CYP2C19の遺伝子多型が薬物代謝能の個人差をもたらすと考えられている.日本人では欧米人に比べCYP2C19のpoor metabolizer (PM)の割合が高い(15-20%)ため, VRCZは薬物血中濃度の個体差が大きい薬剤であるにもかかわらず,患者個々に対して投与量を設定する方法は確立されておらず,実際臨床の現場では有効血中濃度を到達するために,さじ加減で投与量の増減を行っている.そこで今回, VRCZおよびその代謝物であるVNOの血中濃度を測定し,さらに患者個々のCYP2C19遺伝子多型解析を行った.本結果を基に母集団解析を行い, VNO/VRCZ比に基づいた投与設計法の確立に向けて更なる検討を進める.
ヒト胆汁の突然変異原性に関する疫学的研究

我々はヒト胆汁のブルーレ-ヨン処理で突然変異原性を証明した。この研究は、胆嚢がん死亡率の高い新潟県の主として胆石症患者から得た胆汁についての変異原性である。次に、本症死亡率の最も低い高知県で得た胆汁についても検討した。その結果、死亡率の低い地域では変異原性が低く、本症の死亡率と地域相関のあることを明らかにした。さらに世界における日本の特徴を知るべく、世界で最も本症死亡率の高いチリにまで研究領域を広げ、比較検討を行った。我が国では平成6年度に設定した新潟、高知を、チリではテムコ市を調査地域とした。対象は女性胆石症患者のみとした。手術時に、胆摘胆嚢から胆汁を採取。胆汁は従来どおりの手法で処理。胆汁は現地でブルーレ-ヨン吸着し郵送。分析はAmes法(TA98+ S9mix)を用いた。テムコ市で24例、新潟県(新潟市)で26例、高知県(高知市)で26例を収集した。それぞれの平均年齢±標準偏差は52±15歳、54±11歳、58±11歳であった。テムコで突然変異陽性を示す胆汁は24例中20(83.3%)、新潟で26例中21(80.8%)、高知で26例中5(19.2%)であった。テムコと新潟の陽性率は変わらないが、復帰突然変異コロニー数は、それぞれ128±92(平均±標準偏差)、62±14、66±13であり、テムコが極めて多かった。また何れの地域にあっても、加齢と共に変異陽性率が増加した。胆汁の突然変異原性の強さは、テムコ>新潟>高知の順であり、かつ加齢と共に変異原陽性率が高くなることから、本症死亡率の地域、年齢効果を矛盾無く説明できる。今後、胆汁フラクション別の変異原性の分析と原因物質の同定を行う必要があり、現在研究を進めている。胆のうがんの原因について過去12年間研究を重ねて来た。その成果の一つとして、我々はヒト胆汁のブルーレ-ヨン処理で突然変異原性を証明した(Mano,H.et al.:Mutagenicity of blue rayon extracts of human bile in the Amestest.MutationRes..290:303-309,1993)。ただしこの成績は胆のうがんの多い新潟県で得た胆汁であり、本症の稀発県又は地域の胆汁での突然変異原性については不明である。そこで平成6年度は本症の死亡率が我が国で最も低い高知県で得た胆汁について、Ames法による突然変異原性を検索し、両県に差が有るか否かを調べることにした。高知県内で胆のう摘出手術を受けた患者の59例(主に胆石症)について、切除胆のうから胆汁を採取した。胆汁は-20°Cで凍結後、新潟に空輸し、実験まで凍結保存した。検索はAmes法を用い、菌株はTA98及びTA100を使用した。S9mix処理のある系と無い系の両方を用いた。何れの系でも対照群の復帰突然変異コロニー数の2倍以上で、量一影響関係を認めた場合を陽性とした。

分析の結果、ヒト胆汁はブルーレ-ヨン吸着処理により、TA98株のS9mix系のみに陽性を示した(吸着物質は多環芳香族系の化学物質と思われる)が、TA100では陰性であった。高知県では59例中7例で、陽性率は11.9%であった。新潟県では、76例中46例(60.5%)が陽性であり、この間には有意差が認めた。年齢効果(加齢と共に復帰突然変異コロニー数が増加)も新潟同様確認された。しかし高知の胆汁では陽性と判定しても、復帰突然変異のコロニー数が新潟に比べ少ないのが特徴であった。15EA04:今後、新潟と高知の違いを、詳細に検討したいと考えている。特に、胆汁のフラクション別に変異原性を検討したり、変異原物質の同定も可能なら行いたいと考えている。胆嚢がんの原因について過去13年間研究を重ねて来た。その成果の一つとして、我々はヒト胆汁のブルーレ-ヨン処理で突然変異原性を証明した。この研究は、胆嚢がん死亡率の高い新潟県の主として胆石症患者から得た胆汁についての変異原性であり、低い地域の胆汁の変異原性については不明であった。昨年度は、本症死亡率の最も低い高知県で得た胆汁について検討を行い、若干の知見を得た。今年度は世界における日本の特徴を知るべく、世界で最も本症死亡率の高いチリにまで研究領域を広げ、比較検討を行った。比較可能性を高めるため、胆汁採取は女性の胆石症患者のみとした。日本では本症死亡率の高い新潟県、低い高知県、チリではテムコ市における女性の胆石症患者の手術時に、胆摘胆嚢から胆汁を採取した。胆汁は従来どおりの手法で処理したが、胆汁は現地でブルーレ-ヨンに吸着し、郵送されて来たものをAmes法(TA98+S9mix)で分析した。テムコ市で24例、新潟県(新潟市)で26例、高知県(高知市)で26例を収集した。それぞれの平均年齢±標準偏差は52±15歳、54±11歳、58±11歳であった。テムコで突然変異陽性を示す胆汁は24例中20例(83.3%)、新潟では26例中21例(80.8%)、高知では26例中5例(19.2%)であった。テムコと新潟の陽性率は変わらないが、復帰突然変異コロニー数で見た場合、それぞれ128±92(平均±標準偏差)、62±14、66±13であり、テムコが極めて多いのが特徴である。また何れの地域にあっても、加齢とともに変異陽性率が増加した。
超電導磁気浮上式鉄道の地上コイル絶縁劣化診断のための電磁波センシング技術の開発

超電導磁気浮上式鉄道では、車両側面に超電導磁石を配置し、ガイドウェイ側壁に地上コイルが設置されており、その電磁力により車両をガイドウェイ上で浮上、案内、推進させている。地上コイルの絶縁樹脂の劣化予兆現象の一つとして部分放電が上げられ、部分放電は広帯域電磁波を放射することから、本研究では地上コイル内で発生する部分放電の位置を特定するための電磁波センシングシステムの開発を進めた。実験結果から、欠陥地上コイル内で発生する部分放電の位置を本システムにより特定できることを示した。本研究では、超電導磁気浮上式鉄道の地上コイルに用いられている絶縁樹脂の劣化予兆現象の一つである部分放電を非接触で検出する電磁波センシング技術の開発を実施している。本年度は以下を実施した。1.部分放電位置特定のための信号処理の開発、2.雑音除去法の開発、3.部分放電放射電磁波測定による劣化箇所特定実験なお、上記1、2をもとに3において絶縁劣化した地上コイルを用いた実験を実施した。3の実験は公益財団法人鉄道総合技術研究所との共同研究によるものであり、本研究課題を申請する際に「本研究を遂行する上での具体的な工夫」の項目で記載している。上記1では、提案する電磁波センシングシステムにSTA/LTA法(the short-term-average tolong-term average ratio method)を組み込むことにより、部分放電から放射される電磁波のアンテナでの到達時間をより明確に検出できることを示した。上記2では、(1)デジタル信号処理、(2)電磁波吸収材により雑音を効果的に除去できることを示した。なお、デジタル信号処理手法として、FIRフィルター(finite-duration impulse response filter)を電磁波センシングシステムに組み込んだ。上記3では、屋外に設置されている模擬ガイドウェイ側壁に地上コイルを複数配置し、絶縁劣化した地上コイルに高電圧を印加した結果、電磁波センシングシステムが地上コイルで発生した部分放電に起因する電磁波を検出するとともに、その絶縁劣化箇所(絶縁劣化した地上コイル)の特定ができることを示した。本成果を米国電気電子工学会の絶縁・誘電部門主催の第31回電気絶縁に関する国際会議(2013年6月)で発表した。また、同第32回国際会議(2014年6月)に投稿している。超電導磁気浮上式鉄道の地上コイルは車両の推進、浮上、案内において重要な設備である。地上コイルは巻線コイルを絶縁樹脂で成形した構造となっており、長期にわたり機械的、電気的、環境的負荷が複合的に加わる。本研究では、この地上コイルの絶縁樹脂の劣化予兆現象の一つである部分放電を非接触で検出する電磁波センシング技術の開発を実施している。本年度計画では「絶縁樹脂内の模擬欠陥による部分放電実験と放射電磁波測定、解析」を目標とし、下記を実施した。1.設備・備品の購入(デジタルオシロスコープ)、2.絶縁樹脂の模擬欠陥の製作、3.絶縁樹脂への電圧印加用の電極形状、配置の検討と製作、4.計算電磁気学手法による部分放電放射電磁波の可視化プログラムの作成また、来年度実施予定の一部である下記を実施した。5.部分放電位置特定のための信号処理の開発、6.雑音除去法の開発、7.部分放電放射電磁波測定による模擬劣化箇所特定実験(標準球ギャップ電極を用いた部分放電放射電磁波測定とその位置特定)上記5、6、7により、部分放電の位置を提案する電磁波センシングシステムにより特定できることを示した。しかしながら、模擬欠陥を有する絶縁樹脂を用いた部分放電実験、放射電磁波測定、解析を実施できなかったことから、来年度、実施する予定である。なお、上記7の標準球ギャップ電極を用いた部分放電放射電磁波の測定結果は、模擬欠陥を有する絶縁樹脂での部分放電放射電磁波測定の場合と比較できることから、放射電磁波から絶縁樹脂の劣化状態を把握する上で有用な結果が得られたと考えている。本年度の研究成果の一部は、米国電気電子工学会の絶縁・誘電部門主催の「第31回電気絶縁に関する国際会議、2013年6月、オタワ(カナダ)」に採択されている。1.部分放電位置特定のための信号処理法の検討、2.欠陥を有する地上コイルの特定実験結果への提案信号処理法の適用なお、上記2の実験は公益財団法人鉄道総合技術研究所との共同研究によるものであり、本申請時に「本研究を遂行する上での具体的な工夫」の項目で記載している。上記1では、昨年度まで電磁波センシングシステムに短・長区間平均比率法(STA/LTA: the Short-term-average to Long-term-average Ratio Method)を組み込むことにより、部分放電から放射される電磁波の複数アンテナへの到達時間差を求めていたが、地上コイルの実運用配置(推進コイルと浮上・案内コイルを配置)とした場合に電磁波の到達時間差が算出できない場合があった。

本システムでは電磁波の到達時間差から時間差曲線を作成し、その曲線が地上コイルを通過する場合、その地上コイルで部分放電が発生していると推定している。そこで、本年度はSTA/LTA法ではなく平滑化コヒーレンス変換(SCOT: the Smoothed Coherence Transform)を導入し到達時間差を求めた。上記2の実験では、屋外に設置されている模擬ガイドウェイ側壁に推進コイル、浮上・案内コイルを実運用と同様に複数組(3組)配置し、欠陥を有する推進コイルに電圧を印加した。同実験で得られた電磁波信号にSCOTを適用した結果、到達時間差をより正確に算出でき、欠陥を有する推進コイルを特定することができた。本研究期間全体を通じて、部分放電が発生する地上コイルを非接触で特定できる車載型電磁波センシングシステムを実現した。電気・電磁環境本年度において、1.部分放電位置特定のための信号処理の開発、2.雑音除去法の開発、3.部分放電放射電磁波測定による劣化箇所特定実験(公益財団法人鉄道総合技術研究所との共同研究に本研究により得られた成果を利用)を実施した。また、本成果を「米国電気電子工学会の絶縁・誘電部門主催の第31回電気絶縁に関する国際会議、2013年6月、オタワ(カナダ)」において発表した。しかしながら、初年度実施予定であった模擬欠陥を有する絶縁樹脂を用いた部分放電実験、放射電磁波測定、解析、及び、本年度実施予定の小型アンテナの製作・評価は実施できていない。これについては、来年度に実施する予定である。なお、計算電磁気学手法による部分放電放射電磁波の伝搬様相可視化ついては開発中である。以上から、当初の計画と多少の前後はあるが、「おおむね順調に進展している」と評価している。現在までに下記を実施している。1.設備・備品の購入(デジタルオシロスコープ)、2.絶縁樹脂の模擬欠陥の製作、3.絶縁樹脂への電圧印加用の電極形状、配置の検討と製作、4.計算電磁気学手法による部分放電放射電磁波の可視化プログラムの作成また、来年度実施予定の一部である下記を実施している。5.部分放電位置特定のための信号処理の開発、6.雑音除去法の開発、7.部分放電放射電磁波測定による模擬劣化箇所特定実験(標準球ギャップ電極を用いた部分放電放射電磁波測定とその位置特定)しかしながら、本年度実施予定であった模擬欠陥を有する絶縁樹脂を用いた部分放電実験、放射電磁波測定、解析を実施できていないことから、来年度に実施する予定である。今後の研究計画は下記のとおりである。1.模擬欠陥を有する絶縁樹脂を用いた部分放電実験、放射電磁波測定、解析2.計算電磁気学手法による部分放電放射電磁波可視化の計算機実験3.小型アンテナの製作、評価また、国内外研究機関の研究者との情報交換や情報収集も積極的に進める予定としている。
包括利益情報開示後の利益情報の株価関連性について

本研究では、利益の質及び利益情報の意思決定有用性に関する理論的検討を行ったうえで、包括利益情報の意思決定有用性を測定する新たな分析手法について考察している。利益の質及び利益情報の意思決定有用性の検証については、研究内容や分析手法によって必然的に異なる結論となることを念頭に置いて考察する必要がある。つまり、当該論点に関する検証では、会計理論及び実証的アプローチをふまえ、多くの先行研究の結論を検討し、これを基にした普遍的な推論を導き出すことが重要であると考えられる。本研究では、2011年3月末以降に財務諸表上に開示されている『包括利益』情報の株価関連性について、国際的な財務報告制度の変化と現状および理論的な側面からの考察を行った上で、日本企業における包括利益関連情報の株価関連性について実証的な観点からの検討を行うことを目的としている。平成25年度における具体的な研究内容としては、近年における国際的な財務報告制度の変化の把握するとともに、主に包括利益情報が開示された以降の財務データを用いた先行研究の収集と考察を行い、次年度以降の実証分析の基礎となる分析モデルの理解に努めることが挙げられる。昨年度の研究では、次年度以降の分析において把握しておく必要のある、従来の純利益計算に含まれないその他包括利益項目に関する特性の理解に努めた。その他包括利益項目は、将来キャッシュフロー予測への影響が少なく、企業価値に対して僅かな関連性しか有していない一時的項目と考えられるが、近年の会計基準では、当該項目と同様に一時的項目の特性を有する特別損益項目を純利益項目として取り扱い、当該項目は実現するまで純利益項目として計上することを据え置くことを要求している。本研究では、価値関連性、予測価値、持続性を推定する分析モデルを用いて両項目の実証的な比較を行っているいくつかの先行研究のレビューを行っており、特に米国開会基準下にある企業について、両項目はともに株価関連性を有するが、特別損益項目の持続性はゼロを示し、その他包括利益項目はマイナスの持続性を示すこと、特別損益項目が将来純利益と将来キャッシュフローの双方に対する高い予測価値を有するのに対し、その他包括利益項目はそれよりも弱い予測価値しかないことを確認している。本研究では、2011年3月末決算期以降に財務諸表上に開示されている『包括利益』情報の株価関連性について実証的な観点からの検討を行うことを目的としている。昨年度における本研究の実施内容としては、包括利益情報の株価関連性おいて必要なデータの収集及び同データを用いた予備的分析の実施、本研究における利益及びその性質に関する理解を深めることである。上記内容のうち、特に利益及びその性質については、本研究において着目する『一時的利益』項目に分類されると考えられるその他包括利益項目(OCI)と特別損益項目(SI)の価値関連性・持続性・予測価値についての検証を行っている先行研究を概説することにより、両項目の比較に基づく利益項目の分類表示の有用性について考察している。近年の米国企業を対象とした先行研究によると、OCIはSIと比較して重要性は低いが、ある程度の価値関連性を有すること、一般的に一時的利益項目として同様に捉えられるSIとOCIの持続性と予測価値が実際には異なるものであることを提示している。また、実証分析を基にした損益項目の表示方法については、実証的アプローチに基づく会計基準の設定を促すものであり、近年会計基準設定において意思決定有用性が重視されていることから、このような実証分析に基づく研究結果は、会計基準の在り方を左右する大きな要因であることが考えられる。しかし、会計上の報告利益は、理想とされる経済的利益とは異なる様々な制約や恣意性が介在する指標であり、報告利益の意思決定有用性に関する実証研究についても、利益指標の利用者とその利用目的に影響を受けた仮説に基づくため、その結論は仮説の捉え方によって大きく異なる可能性があることに留意する必要がある。本研究では、2011年3月末決算期以降に財務諸表上に開示されている『包括利益』情報の株価関連性について、実証的な観点からの検討を行うことを目的としている。昨年度における本研究の当初の実施内容は、日本企業の財務諸表上における包括利益情報に関する開示内容の変更により、当該情報の株価関連性がどのように変化したのかを検証することを目的としていた。しかし、日本企業を対象とした類似の研究内容が既に報告されていることから、従来の研究方針を変更し、純損益計算に含まれないその他包括利益項目の取扱いに関する最新の議論および研究内容についての考察を行っている。その他包括利益項目に関する近年の議論によると、当該項目の累計額は、銀行の健全性を維持するための自己資本規制であるバーセル3において示されている中核的自己資本(Tier1)の金額に含まれる。しかし、当該項目は、その多くが金融資産の公正価値変動額から構成されることから、リスク資産から派生する当該項目を自己資本とする問題点について今後議論が活発化することが予想される。また、本研究における目的の一つである利益情報の開示に関連する研究として、利益情報開示後に生じる株価の変動である利益発表後ドリフトと、企業が随時公表する通期利益見通し(経営者予想利益)と実績利益との関連性に関する検証を行っている。日本企業を対象とした当該検証では、経営者予想利益と実績利益との差が小さいほど利益発表後ドリフトが減少し、経営者予想利益の修正により、利益発表後ドリフトは変化しないことが示されている。利益の質及び利益情報の意思決定

有用性の検証については、研究内容や分析手法によって必然的に異なる結論となることを念頭に置いて考察する必要がある。つまり、当該論点に関する検証では、会計理論及び実証的アプローチをふまえ、多くの先行研究の結論を検討し、これを基にした普遍的な推論を導き出すことが重要であると考えられる。昨年度中に『日経NEEDS FinancialQuest』から分析に必要な財務・株価データを取得しており、データの整理及び必要な英文文献の翻訳を既に終えている。現在、学会報告及び投稿に向けて論文を作成中である。また、本研究に関わる利益の質についての考察として、熊本県立大学総合管理学部創立20周年記念論文集に『利益の質の測定方法に関する予備的考察ー一時的利益の意思決定有用性分析についての課題ー』を投稿しており、既に出版されている。財務会計今年度は、本科研費事業の最終年度であるため、これまでの研究内容をまとめるとともに、研究の達成度に記述したとおり、学会報告及び投稿に向けて論文を作成する。現在のところ、11月頃に開催される予定である第31回日本経営分析学会秋季大会において、上記分析結果に基づいた発表を行い、その後同学会の発行する『経営分析研究』に報告論文(査読付き)に論文を投稿することを計画している。『研究実績の概要』に示したように、現在までに、主要な論文のレビューにより、本研究おける課題の一つである包括利益情報の株価関連性について、どのような分析モデルを用いるべきかに関する十分な資料を得ている。また、これまでの研究内容を所属大学の学部創立記念論文集に投稿しており、現在査読中であることから、業績面においても一定の成果を修めている。平成27年度において、研究会報告と学会報告のために2回出張する予定であり、今年度直接経費交付額の10万円では不足する可能性があるため、予備費として約3万円を繰り延べた。前年度の研究内容を踏襲し、先行研究の整理・考察を進める。現在、包括利益情報を含む財務・株価データを既に購入しており、当該データを分析用に整理・加工している。当年度は、データの整理・加工にあたり、分析の基礎となる分析モデルを選定するため、収集した先行研究の中から最も適当と考えられるものを参考とする。その後、構築した分析モデルと加工したデータを用いた実証分析を行う予定である。まず、個別のその他包括利益情報について、当期純利益情報単独の株価関連性を増加させる追加的な関連性の有無を確認する。これにより、投資家が個別のその他包括利益情報を財務業績の一部として捉えているのかについての判断を行う。以上の分析に引き続き、包括利益情報と当期純利益情報について、どちらの財務業績指標の株価関連性が高いのかについて比較分析を行う。これにより、投資家が両利益情報のうちどちらを投資意思決定の判断材料として用いているのかを確認する。また、近年の日本企業における包括利益情報の表示形式の変化が株価形成にどのような影響を与えたのかについての判断材料を得ることとする。上記のとおり、研究会報告と学会報告のために2回出張するための予備費として用いる予定である。
アンビフィリックな反応性をもつ面性キラルな有機金属錯体の創製と機能性評価

1.面性キラルな(η^3アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体の合成と反応光学活性なアリルトシレートとテトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩(TBAFe)との反応で面性キラルな(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体1を立体選択的に高収率で合成した.合成した面性キラルな鉄錯体1とアミン等の球核剤との反応では,球核剤は鉄原子と反対側からη^3-アリル配位子を攻撃し、立体選択的にアリルアミンが生成することを明らかにした.2.(η^3-アザアリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体の合成と反応α-ブロモイミンとTBAFeとの反応で(η^3-アザアリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体が低収率であるが生成した.この錯体は炭素同族体に比べ不安定で容易に分解する.そのIRおよびNMRからアザアリル基はπ型フレキシブルな配位をしていることが分かった.3.トランスメタル化反応による(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体1の合成(η^3-アリル)パラジウム錯体をジクロロメタン中,室温でTBAFeと反応させると,トランスメタル化反応を経て鉄錯体1が高収率で生成した.(η^3-アリル)パラジウム錯体を経由することにより容易に錯体1が入手可能になったことの意義は大きい.また,触媒量のパラジウム塩を用いる反応系も可能である。4.TBAFe,アレンおよびハロゲン化アルキルの反応による(η^3-アリル)鉄錯体の合成アレン類の存在下ハロゲン化アルキルとTBAFeとを反応させるとアシル鉄錯体を経て,2位にアシル基をもつ(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体2が高収率で生成した.以上の成果は有機金属化学,有機合化学に多大の貢献をするものと考えられる.1面性キラルな(n^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体の合成と反応光学活性なアリルトシレートとテトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩との反応で面性キラルな(n^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体を立体選択的に高収率で合成した.この反応では,鉄酸塩がトシレートへのS_<N2>反応で行進し,光学活性なトシレートの立体配置と反転した面性キラルな鉄錯体が選択的に生成する.しかし,N^3-アリル配位子に嵩高い置換基が導入されると,その置換基と鉄酸塩との立体反発によりS_<N2>反応が抑制され,かわって3中心酸化的付加機構で反応は行進し,立体保持の鉄錯体が生成することが明らかになった.合成した面性キラルな(n^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体とアミン等の求核剤は鉄原子と反対側からn^3-アリル配位子を攻撃し,立体選択的にアリルアミンが生成することを明らかにした.2 (n^3-アザアリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体の合成と反応α-ブロモイミンとテトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩との反応で(n^3-アザアリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体を10%の収率で得た.この錯体は炭素同族体に比べ不安定で容易に分解する.しかし,そのIRおよびNMRからアザアリル基はπ型でフレキシブルな配位をしていることが分かった.1.面性キラルな(η^3アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体の合成と反応光学活性なアリルトシレートとテトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩(TBAFe)との反応で面性キラルな(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体1を立体選択的に高収率で合成した.合成した面性キラルな鉄錯体1とアミン等の球核剤との反応では,球核剤は鉄原子と反対側からη^3-アリル配位子を攻撃し、立体選択的にアリルアミンが生成することを明らかにした.2.(η^3-アザアリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体の合成と反応α-ブロモイミンとTBAFeとの反応で(η^3-アザアリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体が低収率であるが生成した.この錯体は炭素同族体に比べ不安定で容易に分解する.そのIRおよびNMRからアザアリル基はπ型フレキシブルな配位をしていることが分かった.3.トランスメタル化反応による(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体1の合成(η^3-アリル)パラジウム錯体をジクロロメタン中,室温でTBAFeと反応させると,トランスメタル化反応を経て鉄錯体1が高収率で生成した.(η^3-アリル)パラジウム錯体を経由することにより容易に錯体1が入手可能になったことの意義は大きい.また,触媒量のパラジウム塩を用いる反応系も可能である。4.TBAFe,アレンおよびハロゲン化アルキルの反応による(η^3-アリル)鉄錯体の合成アレン類の存在

下ハロゲン化アルキルとTBAFeとを反応させるとアシル鉄錯体を経て,2位にアシル基をもつ(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体2が高収率で生成した.以上の成果は有機金属化学,有機合化学に多大の貢献をするものと考えられる.1)トランスメタル化反応による(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体の合成よく知られている(η^3-アリル)パラジウム錯体をジクロロメタン中,室温でテトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩(TBAFe)と反応させると,トランスメタル化反応を経て(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体1が高収率で生成した.通常,アリルアルコール,酢酸アリル,炭酸アリル等から(η^3-アリル)パラジウム錯体は合成できるが,これらの試薬から(η^3-アリル)鉄錯体1は合成できない.したがって,(η^3-アリル)パラジウム錯体を経由することにより容易に錯体1が入手可能になったことの意義は大きい.また,触媒量のパラジウム塩を用いる反応系も可能である.2)TBAFe,アレンおよびハロゲン化アルキルの反応による(η^3-アリル)鉄錯体の合成アレン類の存在下ハロゲン化アルキルとTBAFeとを反応させるとアシル鉄錯体を経て,アレンの2位に位置選択的にアシル化し,2位にアシル基をもつ(η^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体2が高収率で生成した.本反応で得られる(η^3-アリル)鉄錯体2は,通常の反応では合成困難なアンチ構造の(η^3-アリル)鉄錯体2が得られる特徴をもつ.1,2)の両反応は,効率のよい新しい合成法であり,有機金属化学,有機合成化学に多大の貢献をするものと考えられる.
糖鎖によるシナプス前終末の機能修飾

本年度は以下の2点に関して研究をおこなった。(1)昨年度の継続として、ラット脳幹聴覚伝導路にあるカリックス型シナプス前終末に膜容量測定法とsynaptotagmin-2-cypHerを用いた光学的測定法を同時に適用し、糖鎖機能を薬理的に急性阻害したときのエキソ・エンドサイトーシスへの効果について検討したところ、シナプス小胞エンドサイトーシスに比較的選択的に影響を与えることがわかった。(2)細胞外マトリックスに関わるBral2のシナプス伝達の役割について小脳からの急性スライス標本を用いて検討をおこなった。Bral2は脳特異的ヒアルロン酸-プロテオグリカン結合蛋白質であり、ペリニューロナルネットと呼ばれる神経細胞周囲の構造に存在している。ペリニューロナルネットの機能的意義に関しては諸説あるが、Bral2欠損マウス(岡山大との共同研究)を用いた解析でその一端を解明することを試みた。2週齢前後のマウス深部小脳核神経細胞からパッチクランプ記録をおこない、シナプス応答を指標として解析したところ、シナプス伝達効率が有意に減少していることがわかった。連発刺激で観察される短期シナプス抑圧の時間経過には若干の影響があった。自発的な微小シナプス電流の振幅等には影響がなかったことから、シナプス前性に伝達効率が落ちていることが示唆された。現在、シナプス伝達効率の原因を共同研究で形態学的手法などを用いて検討し、とりまとめをおこなっている。今後は、細胞外マトリックス、ペリニューロナルネットの機能的な役割に関して、より一般的な原理を抽出する必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。P8-11のラット急性スライス標本のカリックス型シナプス前終末に対して、直接パッチクランプ法を行い、シナプス前終末の機能を測定するとともに、糖鎖修飾を薬理学的に操作してその機能への影響を解析した。具体的には、細胞外にツニカマイシンなどの薬物を投与し、N-グリコシル化、O-グリコシル化、O-アセチルグルコサミン化などを操作した。この条件で、シナプス前部でのCa電流の計測と、それによって惹起されたシナプス小胞の形質膜融合を細胞膜容量測定法で検出し、シナプス小胞の開口放出、エンドサイトーシスがどのように変化するかを検討すると、刺激によっておこる膜容量の上昇量は変化しなかったが、刺激後の膜容量の下降は顕著に遅くなった。これによって、シナプス小胞の開口放出には影響がなかったが、シナプス小胞のエンドサイトーシスによる取り込みが抑制されたと結論できた。次に、小胞膜ではなく、小胞タンパク質であるシナプトタグミンの取り込みをsynaptotagmin-cypHerを用いて蛍光観察すると、エンドサイトーシスに伴うシナプトタグミンの取り込みが抑制された。以上の結果から、糖鎖修飾がシナプス小胞エンドサイトーシスに関係することが明らかとなった。今後、糖鎖修飾がどの機能タンパク質に作用するか、検討したいと考えている。新学術領域内での共同研究によって、電気生理学的な解析で何か貢献できないかと考え、領域内研究者から糖鎖関係の遺伝子改変マウスを入手した。スライス標本を用いて、小脳シナプスの伝達強度に変化があるかどうかの測定を始め、現在その解析を急いでいる。申請書に書いている通りの実験計画をおこない、カリックス型シナプス前終末における糖鎖修飾の影響について、それを肯定する実験結果が得られた。一方、領域内の共同研究によって、計画調書で想定していなかった研究の方向が見出せたことはプラスであったと考えている。申請書に書いている通りであるが、カリックス型シナプス前終末で糖鎖修飾の影響について、より詳細な解析をすること、また、当初の計画にはなかったが、領域内の共同研究による遺伝子改変マウスの解析をおこなうことの2点が課題である。
植物工場でのイチジク周年果実生産に関する基礎的研究

植物工場でのイチジクの果実生産を目的に,挿し木当年に果実生産が可能な苗の育成方法を検討するとともに,それら苗の生理生態的特長を明らかにした.挿し木当年に十分な果実収量が得られる苗を育成するには,挿し木を冬季に行い,底熱処理よって挿し穂の発根部位のみを加温することにより,萌芽時には十分な発根量を得ることが必要であった.この苗に対して萌芽時から培養液を与えると速やかに無機成分が吸収され,このことが新梢の花芽形成に関連していると推察された.挿し木当年での果実生産が可能な苗の条件および育成法を検討した.イチジク`桝井ドーフィン'挿し穂を1(1月区),2(2月区)および3月(3月区)に底熱処理条件下で挿し木し,定植後に養液栽培したところ,いずれの時期の挿し木においても果実は第8節目から着生したが,挿し木時期が早いほど果実重は大きく,果実収量は高かった.1月区では,挿し穂の発根率は挿し木30日後には65%,60日後には100%に達し,萌芽時における根乾物重は3月区の約3倍であった.また,1月区について,挿し木苗への培養液供給開始時期および高炭酸ガス環境下(1200ppm)での育苗について検討したところ,発根開始期および萌芽期から供給を開始すると低位葉の葉色が濃く,果実収量が高い苗が得られた.また,高炭酸ガス環境下で育苗を行うと,果実収量への影響は認められなかったものの,低位節果実の初期生育が促進され,果実の収穫期が早まった.これらのことから,萌芽時までに十分根系を発達させ,萌芽時から培養液を供給することにより挿し木当年からでも果実生産が十分可能な苗が得られることが明らかとなった.二期作栽培樹における一期作目と二期作目における着果率,新梢成長,枝乾物重,構成糖含量の変化について比較したところ,二期作目の新梢では一期作目と比べて明らかに伸長および着果が劣っていた.また新梢内の構成糖含量を比較すると,いずれの構成糖においても二期作目の新梢では萌芽75日後まで一期作目の新梢よりも低い値を推移した.このことは二期作目での新梢低位節における花芽分化不良の要因の一つと考えられた.二期作栽培樹における一期作目と二期作目の新梢内部成分として全炭素および全窒素含量の時期的変化を調査したところ,着果や果実肥大が良好な一期作目では二期作目と比べて茎の全窒素含量が高く推移した.このことから,二期作目では樹体の窒素吸収が不活発であり,そのことも花芽分化が不良となる要因の一つと考えられた.挿し木当年の新梢における花芽形成の要因について明らかにすることを目的に,花芽形成が良好な1月に挿し木し,底熱処理を行った苗と花芽形成が不良な4月に挿し木した苗とで定植時(展葉56枚時)以降の新梢内分成分の変化を比較した.その結果,1月に挿し木した苗では全窒素,リン酸,カリウムおよびカルシウム含量が高かった.これらのことから,萌芽時にある程度の根量が得られている苗では,培養液の供給開始とともに活発な無機成分吸収が開始され,このことは花芽が低節位から形成される要因であると考えられた.次に,挿し木当年に果実生産が可能な苗の周年的育成方法について検討した.まず,0°C下で冷蔵後の挿し穂の発根能および挿し穂として用いる1年生枝中の全糖およびデンプン含量について調査したところ,発根率は冷蔵300日後でも100%であったが,挿し穂当たりの根重および1年生枝中の全糖ならびにデンプン含量は冷蔵日数の経過とともに減少した.さらに,94日間冷蔵した1年生枝用いて挿し木し,5°C下で底熱処理を2および3か月行った苗を栽培したところ,上記の1月に挿し木した苗と比べて着果率が低く,十分な果実収量は得られなかった.これらのことから,挿し穂となる1年生枝を冷蔵すると発根や萌芽に必要な全糖やデンプン含量が減少し,十分な発根量が得られないため,苗の周年的生産のためにはさらに検討を要するものと考えられた.植物工場で果樹栽培を行うには,養液栽培技術をはじめ,早期成園化,高品質果実の周年・多収生産を実現する新たな栽培技術体系が必要である.そこで本研究では,まず挿し木当年での果実生産が可能な苗の条件および育成法を検討した.その結果,冬季の低温時に挿し木を行い,底熱処理を行うことにより萌芽時までに十分根系を発達させ,培養液を供給することで挿し木当年から果実生産が十分可能な苗が得られることが明らかとなった.また,これら苗では培養液の供給開始とともに活発な無機成分吸収が開始され,このことは花芽が低位節から形成される要因であると考えられた.このような苗を周年的に育成する方法として,平成26年度には挿し穂を冷蔵貯蔵し,人工低温下で随時挿し木を行う方法を試みたが,挿し穂の冷蔵貯蔵中に全糖およびデンプン含量が低下し,十分な発根量が得られず,十分な果実収量は得られなかった.