hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強レーザー場中の金属クラスターのクーロン爆発および高調波発生の実時間観測と制御

本研究は、強レーザー場中に置かれたクラスター内の核波束運動を実時間観測し多重電離と高調波発生のメカニズムを明らかにすると共に、この過程を制御するための量子光学的手法を開発する事を目的として行われた。第一段階として、超音速ジェット中に生成した金属-希ガスあるいは金属-二原子分子クラスターの励起状態ポテンシャル曲面上での核波束の動きを、一対のフェムト秒超短レーザーパルスを用いたポンププローブ法によって観測する事を試み、これに成功した。観測された波束運動からポテンシャル形状を決定すると共に、このポテンシャル上での波束制御の可能性を理論計算によって定量的に検討し、位相ロックされた光パルス列が波束運動を大きく変化させ得ることを明らかにした。これを実験的に同クラスターに対して適用した結果、単一クラスター内に発生した複数の核波束の干渉をアト秒精度で超精密制御することによってこの様な制御を実現することができた。一方、以上の実験で発生させた核波束に高強度レーザーパルスを照射した際に放出される電子や解離フラグメントイオンを検出する為の飛行時間型分析計を製作した。これを用いてペタワットレーザー場中に置かれた原子分子から放出される光電子スペクトルを測定したところ、従来観測されてきた価電子放出の他に、200eV程度の高エネルギー領域で放出される別の成分が存在することが明らかになった。これは、軟X線領域の高次高調波発生の競合過程であると予想される。現在、照射するペタワットレーザーパルスの位相変調を用いて、この高エネルギー成分の放出を制御しようと試みている。これによって近い将来、アト秒領域の極超短パルス軟X線源の実現が期待されている。本研究は、強レーザー場中の二量体クラスターの核波束の動きを実時間追跡することによって多重電離と高調波発生のメカニズムを明らかにすると共に、この過程を制御するための量子光学的手法を開発する事を目的としている。第一段階として、超音速ジェット中に生成したHg-X二量体クラスター(X=希ガス原子あるいは二原子分子)の励起状態ポテンシャル曲面上での核波束の動きを、一対のフェムト秒超短レーザーパルスを用いたポンププローブ法によって観測することを試み、これに成功した。観測された波束運動からポテンシャル形状を決定すると共に、このポテンシャル上での波束制御の可能性を理論計算によって定量的に検討した。その結果、周波数変調光パルスや位相ロックされた光パルス列が波束運動を大きく変化させ得ることがわかった。そこで、同クラスターに対して後者のパルス列位相制御を実験的に試みた結果、実際にこの様な制御が可能であることが明らかになった。現在、前者の変調光パルス実験を準備中である。一方、以上の実験で発生させた核波束に高強度レーザーパルスを照射した際に放出される電子や解離フラグメントイオンを検出する為の飛行時間型質量分析計の動作テストを行なった。その結果、特に低エネルギーの電子を検出する場合、外部磁場の影響が深刻である事が分かったので、真空容器内部を二重のμメタル層で外部から磁場遮蔽した。これによって、低エネルギー電子の検出が可能になると共に、エネルギー分解能が飛躍的に向上した。また、同様の実験を高融点の金属クラスターに拡張する為に、1000°Cまで昇温可能な金属オーブンを試作し、これをCaやBa等の高融点金属に対して適用したところ、1000°C以下の範囲では良好に作動する事がわかった。

第一段階として、超音速ジェット中に生成した金属-希ガスあるいは金属-二原子分子クラスターの励起状態ポテンシャル曲面上での核波束の動きを、一対のフェムト秒超短レーザーパルスを用いたポンププローブ法によって観測する事を試み、これに成功した。観測された波束運動からポテンシャル形状を決定すると共に、このポテンシャル上での波束制御の可能性を理論計算によって定量的に検討し、位相ロックされた光パルス列が波束運動を大きく変化させ得ることを明らかにした。これを実験的に同クラスターに対して適用した結果、単一クラスター内に発生した複数の核波束の干渉をアト秒精度で超精密制御することによってこの様な制御を実現することができた。一方、以上の実験で発生させた核波束に高強度レーザーパルスを照射した際に放出される電子や解離フラグメントイオンを検出する為の飛行時間型分析計を製作した。これを用いてペタワットレーザー場中に置かれた原子分子から放出される光電子スペクトルを測定したところ、従来観測されてきた価電子放出の他に、200eV程度の高エネルギー領域で放出される別の成分が存在することが明らかになった。これは、軟X線領域の高次高調波発生の競合過程であると予想される。現在、照射するペタワットレーザーパルスの位相変調を用いて、この高エネルギー成分の放出を制御しようと試みている。これによって近い将来、アト秒領域の極超短パルス軟X線源の実現が期待されている。
自閉性障害・知的障害のリスク分子A2BP1による病態形成メカニズムの解析

A2BP1は、splicing制御因子であり、本遺伝子の欠失や重複が、自閉性障害(ASD)、知的障害、てんかん等の発達障害患者から多数同定されている。ASDにおけるA2BP1の病態学的意義を理解するために、発達期の大脳皮質形成過程におけるA2BP1の機能を解析した。A2BP1の発現抑制は大脳皮質神経細胞の移動障害、樹状突起の分岐減少、対側に伸びる軸索の伸長および対側皮質への進入抑制を引き起こした。さらにA2BP1を発現抑制した大脳皮質神経細胞では、NMDA受容体が機能せず、神経活動が低下していることが明らかとなり、これら一連の機能異常がASDの背景になっている可能性が示された。A2BP1 (Fox1、Rbfox1)は、alternative splicing制御因子であり、神経組織の分化、発達、さらに神経機能発現において必須の役割を担うと考えられている。実際、A2BP1遺伝子の欠失や重複が、自閉性障害(ASD)、知的障害、てんかん等の発達障害患者から多数同定されている。しかしA2BP1の機能不全が発達障害の病態を形成するメカニズムについては全く知見がない。そこで、ASDにおけるA2BP1の病態学的意義を理解するために、発達期の大脳皮質形成過程におけるA2BP1の機能を解析した。子宮内胎仔脳遺伝子導入法(in utero electroporation)を用いて、発達期のマウス大脳皮質でA2BP1の神経特異的アイソフォームA016を発現抑制し、固定切片を作成して観察したところ、神経細胞の移動障害が観察された。一方、同じファミリーに属するFox2/3を発現抑制しても神経細胞の移動障害は起こらなかった。また、A2BP1の発現抑制は、脳室帯の幹細胞の細胞周期には影響を与えなかった。そこで、移動障害の実態を詳細に解析するために、in utero electroporationによりA2BP1を発現抑制した脳切片の共焦点顕微鏡ライブイメージングを行い、幹細胞から分裂した新生ニューロンが中間帯から皮質へと移動し、皮質内を脳表面へと移動する様子を観察した。その結果、A2BP1の機能が阻害された大脳皮質神経細胞では、1)中間帯から皮質へ移行できない、2)皮質へ移行できた場合にも大脳皮質表面に向かう移動が遅い、という表現型が観察された。さらにA2BP1を発現抑制した大脳皮質神経細胞では、発達期において樹状突起の分岐が減少し、対側に伸びる軸索の伸長および対側皮質への進入が抑制された。A2BP1は自閉性障害、知的障害、てんかん等の発達障害で遺伝子変異が報告されている分子で、核局在型アイソフォームはスプライシング制御、細胞質型は翻訳調節に機能し、神経制御ネットワークのキー分子として神経組織の分化、発達、さらに神経活動において必須の役割を担う。昨年度までにA2BP1は、両アイソフォーム共に発達期のマウス大脳皮質において、神経細胞の移動、樹状突起形成、軸索伸長及び終末部の成長に関与することを報告した。今年度は細胞質局在型A2BP1について初代培養海馬神経細胞を用いたシナプス形成の解析と、慈恵医科大学薬理学講座籾山研究室との共同研究により、電気生理学的解析を中心に行った。in utero electroporationにより、マウス大脳皮質興奮性神経細胞でA2BP1を発現抑制し、生後3日目と7日目で大脳皮質スライスを作成し、A2BP1ノックダウン細胞で電気生理学実験を行った。その結果A2BP1を発現抑制した神経細胞では、活動電位の発生頻度が著しく抑制されていた。また興奮性シナプス後電流(sEPSCs)では振幅の低下、抑制性シナプス後電流(sIPSCs)では発生頻度、振幅ともに低下していた。さらにevoked EPSCsの解析により、A2BP1ノックダウン細胞ではNMDA受容体がほとんど機能していないことが明らかとなった。また初代培養海馬神経細胞を用いたin vitro解析を行った。胎生16日目のマウス海馬神経細胞にA2BP1 RNAiベクターを導入し、培養3日目で軸索伸長、7日目で樹状突起形成、21日目で樹状突起スパインの形態解析を行った。A2BP1を発現抑制することで軸索伸長、樹状突起形成、成熟したマッシュルーム型のスパイン形成が抑制された。昨年度までにA2BP1は、両アイソフォーム共に発達期のマウス大脳皮質において、神経細胞の移動、樹状突起形成、軸索伸長、樹状突起スパインの形成に関与し、電気生理学的解析により、活動電位の発生頻度の低下、興奮性シナプス後電流(sEPSCs)の振幅の低下、抑制性シナプス後電流(sIPSCs)では発生頻度及び振幅の低下が見られ、さらにNMDA受容体の機能が著しく低下していることを報告した。今年度は新生児マウスの海馬神経細胞にin vivo electropolationによりA2BP1のRNAiベクターを導入し、生後28日の海馬歯状回神経細胞の形態解析を行った。大脳皮質神経細胞で核型A2BP1を発現抑制すると、発達期にアポトーシスを起こすのに対し、海馬歯状回神経細胞では生後28日でも細胞は生存していた。

細胞質型、核型それぞれのアイソフォームの発現抑制を行ったところ、両アイソフォーム共に細胞移動に異常はなく、樹状突起の長さ、分岐もコントロールと比較し、優位な差は見られなかった。A2BP1は海馬歯状回神経細胞にも発現しているが、形態形成には関与していないと結論づけた。神経細胞移動におけるA2BP1の機能解明のため、A2BP1のターゲット分子の探索を行う予定であったが、in vivo electropolationによる海馬神経細胞の解析に予想以上の時間を費やしたため、文献等からターゲット分子を絞り込むまでに留まった。A2BP1は自閉性障害、知的障害、てんかん等の発達障害で遺伝子変異が報告されている分子で、核局在型アイソフォームはスプライシング制御、細胞質型は翻訳調節に機能し、神経制御ネットワークのキー分子として神経組織の分化、発達、さらに神経活動において必須の役割を担う。昨年度までにA2BP1は、両アイソフォーム共に発達期のマウス大脳皮質において、神経細胞の移動、樹状突起形成、軸索伸長、樹状突起スパインの形成に関与し、電気生理学的解析により、活動電位の発生頻度の低下、興奮性シナプス後電流(sEPSCs)の振幅の低下、抑制性シナプス後電流(sIPSCs)では発生頻度及び振幅の低下が見られ、さらにNMDA受容体の機能が著しく低下していることを報告した。今年度は、A2BP1のターゲット分子の探索を行った。これまでのアレイ解析の報告等から、NMDA受容体(NR1)、SNAP25、DCX、p35を可能性の高いターゲットして選定した。マウス大脳皮質神経細胞にA2BP1のRNAiベクターを導入し、それぞれのターゲットの発現量を比較した。4つの候補の中で、NR1、SNAP25、DCXに発現量の変化は認められなかった。p35の発現が低下している傾向にあったが、優位な差は見られなかった。A2BP1は、splicing制御因子であり、本遺伝子の欠失や重複が、自閉性障害(ASD)、知的障害、てんかん等の発達障害患者から多数同定されている。ASDにおけるA2BP1の病態学的意義を理解するために、発達期の大脳皮質形成過程におけるA2BP1の機能を解析した。A2BP1の発現抑制は大脳皮質神経細胞の移動障害、樹状突起の分岐減少、対側に伸びる軸索の伸長および対側皮質への進入抑制を引き起こした。さらにA2BP1を発現抑制した大脳皮質神経細胞では、NMDA受容体が機能せず、神経活動が低下していることが明らかとなり、これら一連の機能異常がASDの背景になっている可能性が示された。来年度に計画していたライブイメージング、発達期の神経細胞の形態解析を今年度中に終了できた。通常、時間を要するコンストラクションやin uteroelectropolationによる解析の条件検討がスムーズに進行したため。当初の研究計画では、平成28年度は、核型A2BP1を発現抑制した大脳皮質成熟神経細胞の樹状突起の全体の分岐や形状、スパイン形態の詳細な解析、軸索伸展、軸索終末部の分岐やシナプス形態の解析を行う予定であったが、核型A2BP1を長期間にわたって発現抑制すると、大脳皮質神経細胞がアポトーシスを起こすことが判明した。そのため、新しい試みとして、新生児マウスの海馬神経細胞にin vivo electropolationによりA2BP1のRNAiベクターを導入し、海馬歯状回神経細胞の形態解析を行う。
放射線照射による白金製剤含有高分子ミセルの腫瘍血管透過性の変化

本研究の目的は、白金製剤含有高分子ミセルの腫瘍血管透過性および腫瘍組織浸透性が、放射線照射により経時的にどのように変化するのかを明らかにし、化学放射線療法への応用に向けて、最も治療効果の高い併用スケジュールを考案することである。平成23年度に実施した実験は以下の通りである。照射してから1, 3, 5日後に、ダッハプラチンミセル20mg/kgを投与し、24時間後に腫瘍切片を作成して、放射光蛍光X線分析による元素マッピングを行った。その結果、癌胞巣を形成するBxPC3では、10Gy照射5日後には癌胞巣の縮小が観察され、照射しない場合と比べて、癌胞巣内の平均白金含有量が上昇した。間質と接する癌胞巣の表面積が大きくなった為と考えられる。分割照射した場合は、形状の変化・白金の集積共に影響が小さかった。一方、血管密度が高く、癌胞巣を形成しないA549-GFPでは、白金は腫瘍内に一様に分布しており、照射による集積の大きな向上は観察されなかった。in vivo共焦点レーザー顕微鏡を用いた観察では、同様の条件で、アルブミンの血管からの漏出を、エバンスブルー静脈注射後から2時間撮影した。10Gy照射5日後で、最も漏れ出しのスピードが速かったが、観察したマウスの匹数が各条件につき1匹であり、追試が必要である。初年度の実験結果から、X線照射後の腫瘍は形態や微小環境が大きく変化し、それに伴い白金製剤含有高分子ミセルの集積が影響されることが示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ミッドカインを分子標的とした悪性腫瘍と炎症性疾患の治療法開発

化学療法剤シスプラチンの腎臓毒性発揮に炎症性細胞の移動が重要な役を果たすこと、そしてミッドカインがこの過程に関与することを明らかにした。また虚血性腎傷害においてもミッドカインは同様の役を果たす。そこで、ミッドカインの発現を抑えることにより、炎症性細胞の移動を軽減することを計画した。ミッドカインアンチセンスオリゴDNAを尾静脈から注入すると、オリゴDNAは選択的に尿細管に取り込まれた。そして、ミッドカインの尿細管における発現を低下させた。シスプラチン投与の24時間前にアンチセンスオリゴDNAを投与すると、尿細管への好中球の浸潤が50%程度低下した。センスオリゴDNAにはこの効果はなかった。抗がん剤投与の前処置としてのミッドカインアンチセンスオリゴDNA投与の有効性が示唆されたのである.虚血性腎障害においても同様の結果が得られ、さらに腎機能の低下も軽減できることが分かった。血管内皮に傷害を与えたときの新生内膜の形成もミッドカインアンチセンスオリゴDNAで抑えることができた。リウマチモデルとしての抗体による関節炎、そして手術後の癒着にもミッドカインが大きく関与することをミッドカイン遺伝子ノックアウトマウスを用いて証明した。いずれの場合もミッドカインは炎症性細胞の移動を促進し、さらにリウマチモデルでは破骨細胞の分化にも関与した。ヒトのミッドカインの発現を抑えるアンチセンスオリゴDNA, siRNAを開発した。また、siRNAの安定化、取り込みの向上にアテロコラーゲンが有用なことを見いだし、その効果をVEGFの発現低下による、ヌードマウス移植がんの増殖低下で示した。がん細胞のみならず、宿主の血管内皮のミッドカインもがんの転移に寄与することを、ミッドカイン遺伝子ノックアウトマウスを用いて示した。ミッドカインアンチセンスオリゴDNAを用いて、マウスの虚血性腎障害、そしてウサギでの血管損傷時の新生内膜形成をいずれも有意に低下させることに成功した。抗がん剤シスプラチン投与時の腎障害にもミッドカインが関与することを、ミッドカイン遺伝子ノックアウトマウスを用いて証明した。血清ミッドカイン値がアルツハイマー病患者、そして統合失調症患者の約50%において正常値より上昇し、ミッドカインとこれらの病因との関連が示唆された。ミッドカイン遺伝子ノックアウトマウスでは肝切除後の腸管癒着が有意に低下していた。このことをより定量的に調べるため、腹壁に傷をつけ、そこへ大網の癒着を測定するアッセイ系を開発した。このアッセイ系を用いて、ミッドカイン遺伝子ノックアウトマウスでは、癒着が大きく低下すること、そしてミッドカインを補給すると癒着が高度になることを確認した。癒着防止のターゲットとしてミッドカインが浮かび上がったことになる。ノックアウトマウスでは大網へのマクロファージと好中球の移動が抑えられていた。ミッドカイン遺伝子ノックアウトマウスでは、抗II型コラーゲン抗体による関節炎の発症が大きく抑えられていた。この関節炎はリウマチのモデルとなり、リウマチの発症へのミッドカインの関与が示唆された。リウマチ性関節炎患者の滑膜からマクロファージを単離し、これをミッドカインと共に培養すると破骨細胞の分化が促進された。ミッドカインは炎症性細胞の移動と共に破骨細胞の分化誘導にも関与し、この両面でリウマチの発症にかかわると考えられる。化学療法剤シスプラチンの腎臓毒性発揮に炎症性細胞の移動が重要な役を果たすこと、そしてミッドカインがこの過程に関与することが前年度の研究で明らかになった。そこで、ミッドカインの発現を抑えることにより、炎症性細胞の移動をを軽減することを計画した。

抗がん剤投与の前処置としてのミッドカインアンチセンスオリゴDNA投与の有効性が示唆されたのである。ミッドカインアンチセンスオリゴDNAはがん細胞の浸潤を低下させることを明らかにしてきたが、これががん細胞のミッドカインのみを標的とするかどうかを検討した。このために、ミッドカインを発現しないルウィス肺がん細胞をマウスの大腿に接種し、肺転移を評価した。すると、野生型マウスに接種した時に比べ、ミッドカイン遺伝子ノックアウトマウスに接種した場合は肺転移が大きく抑えられていた。宿主の血管内皮が生産するミッドカインが転移を促進したと考えられる。実際、ミッドカインは培養下のルウィス肺がん細胞の移動を大きく促進し、その増殖も弱く促進したた。なお、大腿部での腫瘍の増殖に有意な差はなかった。ヒトミッドカインアンチセンスオリゴDNAの抗腫瘍効果をヌードマウスに移植したヒトがんで判定すると、宿主のミッドカインは抑えられないので、腫瘍が小さく血管のミッドカインの寄与が大きい時の結果の解釈には注意を要する。
脂肪組織由来幹細胞の分化に伴う核内染色体・クロマチン動態

計画に基づいた研究のうち特に成果が得られたDNAメチル化の役割について報告する。DNAのメチル化は哺乳類ゲノムを生理的に修飾する唯一の機構であり、遺伝子の転写抑制およびヘテロクロマチン形成を介してゲノム機能を幅広く調節している。DNAメチル化異常は発がん、老化といったプロセスへと個体を導くことが知られている。そこで本研究では、5-aza-2'-deoxycytidine(5-aza-dC)処理による、セントロメア領域のDNAの低メチル化およびヒストン修飾の変換が引き起こす種々の核内イベントを捉え、5-aza-dC処理およびDNAの低メチル化がセントロメア構造の安定性に与える影響を解析した。解析対象としたマウスセントロメア領域は、DNAメチル化レベルが高く、クロマチンが高度に凝縮した転写不活性な領域である。解析の結果、5-aza-dC処理後1度目のDNA合成期にDNAがヘミメチル化状態になるのに伴い、セントロメアヘテロクロマチン領域の転写が活性化され、同領域に転写活性型ヒストン変異体であるヒストンH3.3が蓄積することが示された。さらに、5-aza-dC処理後2度目のS期に2本鎖DNAの両鎖が非メチル化状態になるのに伴い、ユークロマチン特異的なヒストン修飾がセントロメア領域に蓄積し、同領域のクロマチン凝縮度の低下および転写の爆発的活性化が起こること、DNA複製依存的にDNA損傷が蓄積することが示された。また、5-aza-dC処理により、染色体分離異常を起こす核の増加、およびG2/M期の細胞の増加が確認された。セントロメア領域は染色体分離に際し、紡錘体の結合ポイントとして機能する。そのため、5-aza-dC処理によるセントロメア領域におけるエピジェネティクス異常の蓄積はセントロメアの機能崩壊を導き、染色体分離異常を引き起こすものと考えられる。本研究より得られた知見は、5-aza-dCの適切な利用を可能にするために重要であり、またセントロメア領域のヘテロクロマチン維持機構におけるエピジェネティクスの役割を解明する上で重要である。19年度は,脂肪細胞3T3-L1株について,以下の基本的なデータ整備を行った。まず,マウス繊維芽細胞(3T3-L1)の脂肪細胞への分化について確認した。3T3-L1はコンフルエントにした後,さらに2日間培養した状態(Day 0)で,dexamethasone,isobuthylmethylxanthine,insulinを含む培地に交換し,2日間培養(Day 2)後,insulinを含む培地に交換して6日間培養(Day 8)することで分化誘導した。Oil Red Oで脂肪滴を染色したところ,分化(Day 0,Day 2,Day 5,Day 8)が進むにつれて,脂肪滴の蓄積が確認できた。そこで,RNA FISHにより,脂肪細胞に関連する遺伝子であるAdiponectin、PPARγおよび,ポジティブコントロールとしてγActinのRNAを各分化段階の細胞核で可視化することに成功した。それぞれ,FISHシグナルが認められた核の割合をカウントした結果,Adiponectin、PPARγともに,Day 0で多くの割合の細胞で転写が活性化していたが,それ以降,PPARγは転写している細胞の割合が減少した。続いて,細胞集団全体のRNA量を解析するために,RT-PCRおよび定量的リアルタイムPCRを行ったところ,いずれの遺伝子もRNA量が大きく増加するのはDay5以降であった。これらの結果は,3T3-L1細胞は分化の初期段階においてAdiponectin、PPARγは,RNAの量自体は少ないものの,多くの割合の細胞で転写が活性化していることを示す。また,PPARγにっいては分化の進行に伴い細胞集団全体のRNA量は増加する一方で,実際に転写している細胞の割合は減少していることが分かった。すなわち,PPARγの転写が増大する分化段階には,実際に転写している細胞は一部に限られている可能性を示唆している。PPARγが脂肪細胞への分化に不可欠な因子であることから,一部の細胞で転写しているPPARγ,もしくはそれによって誘導される何らかの因子が他の細胞に分泌される等のメカニズムが存在する可能性も考えられる。この他,マウス脂肪組織由来幹細胞(Adipose-derived Stem Cells:ASCs)の培養方法,およびその分化誘導の方法について検討を行った。

さらに、5-aza-dC処理後2度目のS期に2本鎖DNAの両鎖が非メチル化状態になるのに伴い、ユークロマチン特異的なヒストン修飾がセントロメア領域に蓄積し、同領域のクロマチン凝縮度の低下および転写の爆発的活性化が起こること、DNA複製依存的にDNA損傷が蓄積することが示された。また、5-aza-dC処理により、染色体分離異常を起こす核の増加、およびG2/M期の細胞の増加が確認された。セントロメア領域は染色体分離に際し、紡錘体の結合ポイントとして機能する。そのため、5-aza-dC処理によるセントロメア領域におけるエピジェネティクス異常の蓄積はセントロメアの機能崩壊を導き、染色体分離異常を引き起こすものと考えられる。本研究より得られた知見は、5-aza-dCの適切な利用を可能にするために重要であり、またセントロメア領域のヘテロクロマチン維持機構におけるエピジェネティクスの役割を解明する上で重要である。
海洋生物がメソスケールにおいて形成するメタ個体群の変動性を評価する試み

生息地の消失や創造の起こりやすい東京湾のようなメソスケールにおいて、分散能力など生態的特徴の異なるムラサキイガイとホソウミニナのメタ個体群構造を明らかにし、環境変動に対するメタ個体群構造の応答が異なる可能性についても検証した.既往文献と独自に開発したSSRマーカーを使って解析し、1)ムラサキイガイとホソウミニナには遺伝的分化の程度に大きな差のないこと、2)両種ともに西岸と東岸の一部の個体群間に遺伝的交流のある可能性、3)ホソウミニナの方が保守的なメタ個体群構造である可能性、を示唆する結果が得られた.これらの結果について、分散能力(内的要因)と循環流(外的要因)との関連から考察した.マイクロサテライトマーカーを用いてムラサキイガイとホソウミニナの集団遺伝子解析を行った。ムラサキイガイについて東京湾内および東京湾外を比較すると、明確な遺伝的多様性の違いはみられなかった。また、東京湾内での遺伝的分化については、湾内のある地点の遺伝的分化の程度が高いことが示唆されたが、東京湾外と比較すると東京湾内の遺伝的分化は低い傾向がみられた。ホソウミニナについては、東京湾内の方が東京湾外よりも遺伝的多様性が高かった。また、東京湾内の集団間よりも、東京湾の外の集団間の遺伝的分化が進んでいることが示唆された。すなわちムラサキイガイとホソウミニナのメタ個体群構造について、東京湾内における遺伝的分化が湾の外と比べて低い傾向にあるという共通点が見られた。ムラサキイガイは浮遊幼生期に分散し、ホソウミニナは直達発生の後のフローティングによって分散するという違いがある。このため、後者の方が分散能力が低く、湾内スケールでも湾の外と同様に遺伝的分化が促進されるのではないかと予想された。しかしながら、本研究の結果ではこのことは支持されず、ホソウミニナの分散様式が湾スケールにおいては浮遊幼生と同様のメタ個体群構造を形成する機構である可能性が示唆された。生息地の消失や創造の起こりやすい東京湾のようなメソスケールにおいて、分散能力など生態的特徴の異なるムラサキイガイとホソウミニナのメタ個体群構造を明らかにし、環境変動に対するメタ個体群構造の応答が異なる可能性についても検証した.既往文献と独自に開発したSSRマーカーを使って解析し、1)ムラサキイガイとホソウミニナには遺伝的分化の程度に大きな差のないこと、2)両種ともに西岸と東岸の一部の個体群間に遺伝的交流のある可能性、3)ホソウミニナの方が保守的なメタ個体群構造である可能性、を示唆する結果が得られた.これらの結果について、分散能力(内的要因)と循環流(外的要因)との関連から考察した.当該年度においては、ムラサキイガイおよびホソウミニナの遺伝子マーカーの探索を行った。ムラサキイガイについては、海外の報告(Molecular Ecology Resources Primer Development Consortium et al. 2011など)から、ホソウミニナについては、次世代シーケンサーにより作成されたライブラリーを活用し、マイクロサテライト領域を抽出し、東京湾の個体群に適合するように、プライマーの再設計やマルチプレックスPCRの条件設定を行った。マルチプレックスPCRでは、Blacket et al. 2012を参考に、汎用蛍光プライマー(fluorescently labelled universal primer)を用いた。マルチプレックスPCRおよび汎用蛍光プライマーは近年注目されている技術であるが、PCR効率の不安定さ、マルチプレックスの組み合わせを決定する煩雑さ、などの問題点が指摘され、実用された例は多くなかった。しかし、本研究においては、マルチプレックスPCR用に調整されたPCR酵素の使用、マルチプレックスの組み合わせを設計するソフトの活用、必要数の310倍のマーカー候補をスクリーニングすること、などで問題点を解決した。これにより、当該年度の計画にあった、局所個体群を分離するのに適切な精度の高い遺伝子マーカーを選択することができた。さらにこの実績は、マルチプレックスPCRおよび汎用蛍光プライマーを用いることにより、マーカーの開発および解析に必要な時間や費用のコストを大幅に削減することができるという事例にもなった。

海洋生物の形成するメタ個体群構造を理解することは,都市型の沿岸域のメソスケールにおいて自然再生・管理を行う際に重要である.しかし,生態的特徴とメタ個体群構造の関連性や,生態的特徴が異なる種においてメタ個体群構造の環境変動に対する応答が異なる可能性にまで踏み込んだ実証研究はない.そこで本研究では,都市型の沿岸域のメソスケールにおいて,異なる分散様式を持つホソウミニナ(直達発生)およびムラサキイガイ(浮遊幼生)についてのメタ個体群構造を解明し,生態的特徴の異なる種はメタ個体群構造が異なること,さらにそれらの環境変動に対する応答の違い(変動性)について明らかにすることを目的とした.初年度は、次世代シーケンサーより作成したライブラリーおよび海外の報告から、局所個体群を分離するのに適切な精度の高いマーカーを選択し、マルチプレックスPCRと汎用プライマー法を用いることにより効率的な実験ができるように条件設定を行った.次年度にこのマーカーを用いて、集団解析を行い、ムラサキイガイとホソウミニナのメタ個体群構造を解明し、異なる分散様式がメタ個体群構造の違いをもたらす可能性について検証した.最終年度は、加入時期の異なるコホート毎に同様の方法で解析し,その結果を比較することで、メタ個体群構造の変動性(メタ個体群構造がどのように変化するのか)を検討した.ムラサキイガイについては同属とのハイブリッド個体の混入が疑われたため、足糸タンパクおよびITS領域を用いて、ハイブリッドの混入の有無を確認した.本研究の成果は、メタ個体群研究からメタ群集研究への展開を促す学術的な意義があるとともに、都市型の沿岸域の自然再生・管理においてメタ個体群が有効な概念であることを示すという社会的意義も大きい。海洋生態学昨年度に開発・調整したマイクロサテライトマーカーを用いて、ムラサキイガイとホソウミニナの集団遺伝子解析を行い、東京湾内と外のそれぞれの集団についての比較を行うことで、湾スケールにおいては、ホソウミニナの直達発生後のフローティングによる分散様式がムラサキイガイのような浮遊幼生を持つ生物と同様のメタ個体群構造を形成する機構である可能性が示唆されるという結果を得ることができた。平成24年度の研究実施計画の通り、ムラサキイガイおよびホソウミニナについて局所個体群を分離するのに適切な精度の高い遺伝子マーカーを選択することができた。また、補完的な採集については、重要と思われる生息地を選定し、メタ個体群の変動性を解明するための試料とした。解析する集団を増やしたことにより、これまでに開発した、あるいは条件設定などの調整を行ったマイクロサテライトマーカーのいくつかがNull Alleleとなるなど、解析に適さないことが明らかとなったため、マーカーの再調整を行った上で、ムラサキイガイとホソウミニナの遺伝的集団解析をさらに進める。生態的特徴とメタ個体群との関連性を明らかにする。具体的には、平成24年度に得られた遺伝子マーカーを用いて、東京湾から採集したムラサキイガイとホソウミニナの各個体群について集団遺伝子解析を行い、遺伝的組成を明らかにする。この結果を踏まえ、浮遊幼生期を持つムラサキイガイと直達発生であるホソウミニナのメタ個体群構造(局所個体群間の連結性、加入と供給の役割およびそれらの空間配置)を解明し、2種の違いを示す。軟体動物では、遺伝的多様性が高いため、個体群の識別が困難な場合のあることが報告されている。本研究で扱う2種についてもこの可能性が懸念されるが、まずは複数のマーカーを使うことによりこの問題の解決を試みる。また、東京湾だけでなく、苫小牧港から洞海湾までの各地の試料と比較し、日本国内にスケールを広げたメタ個体群構造を把握することによって、東京湾スケールの適性を判断する。これより、東京湾内の個体群がひとつの局所個体群であるという結果を得たとしても、国内スケールについてのメタ個体群構造が明らかになるという成果を得ることができる。マクロサテライトマーカーでPCRする際に、複数のマーカーを一度にPCRするマルチプレックスPCRを採用したことから、効率よく解析を進めることができたことが理由としてあげられる。また、キャピラリーシーケンサーによるサンプルの泳動の大半を受託先に依頼することによって、キャピラリーシーケンサーに必要な消耗品の購入を抑えることができ、経費の効率化を図ることができた。Null AlleleとなったマイクロサテライトマーカーについてPCR条件を再設定し、より精度の高い解析ができるようにする。また、データ解析の際に用いるソフトを新たに購入し、データ解析についても現在より効率的に行うようにする。
O-2A前駆細胞,不死化中脳アストロサイト由来ドパミン神経栄養因子のクローニング

Oligodendrocyte-type-2 astrocyte(O-2A)前駆細胞由来のドパミン神経栄養因子を同定するためにdifferential display(DD)法を用いて検討した.O-2A前駆細胞はラット胎生16日の線条体より我々が開発したbFGF刺激法にて純度95%のO-2A前駆細胞を得たのち,GTC法にてRNAを回収し,poly-Aカラムを用いてmRNAを精製した.オリゴデンドロサイトはO-2A前駆細胞をPDGF刺激により分化誘導して得た.I型アストロサイトは,胎生1618日ラット脳より中脳,線条体,大脳皮質,小脳を切り出し,血清培地で培養し振盪法により精製した.オリゴデンドロサイト,各種I型アストロサイトのmRNAをO-2A細胞と同様の方法で得た.また,培養上清のドパミン神経栄養効果をmicroisland法を用いて検討した.mRNAの逆転写により得たcDNAを6種類のプライマーセットを用いてDDを行った.O-2A前駆細胞で発現しオリゴデンドロサイトに分化すると消失するバンドで,大脳皮質I型アストロサイトでは発現していないバンドを選定した.0-2A前駆細胞条件培地のドパミン効果の培養バッチ間の差異と,各バッチより得たmRNAのDD上のバンドの強度により優先順位を付けて検討を行った.DD後回収したDNAを再度PCR増幅を行い,各バンドともサブクローニングを行い,各バンドより510クローンを得た.DDの際に用いたプライマーにて,再度確認PCRを行った後,オートシーケンサにより塩基配列を決定した.合計126クローンより,11個の105bp497bpの候補遺伝子断片のシーケンスを得た.11個の遺伝子断片の塩基配列をBLASTを用いて相同性検索を行った。3個の遺伝子断片は既知遺伝子の一部と完全に一致し,カリウムチャンネル,Noppl40(シャトル蛋白),リボソームRNAであった.他の8個の遺伝子断片はPex,インスリンと相同性があったが未知の塩基配列であった.現在,Nopp140のドパミン神経栄養効果,カリウムチャンネルの関与について検討している.またインスリン,Pexと相同性の高い遺伝子断片について,5'-RACE法により全長塩基配列を決定すべく検討を続けている.ラット中枢神経由来0-2A前駆細胞,オリゴデンドロサイト,中脳,線条体,大脳皮質,小脳由来I型アストロサイトを大量培養し培養上清及びmRNAを回収しdifferential displayを行いドパミン神経に対する神経栄養因子の候補遺伝子断片を得た.0-2A前駆細胞はラット胎生16日の線条体より我々が開発したbFGF刺激法にて純度95%の0-2A前駆細胞を約1.0x10^9個得たのち,GTC法にてRNAを回収し,poly-Aカラムを用いてmRNAを精製した.オリゴデンドロサイトは0-2A前駆細胞をreplateし,PDGF刺激により分化誘導して得た.I型アストロサイトは,胎生1618日ラット脳より中脳,線条体,大脳皮質,小脳を切り出し,血清培地で培養し振盪法により精製した.各部位より約8.0x10^8個のI型アストロサイトを得た.オリゴデンドロサイト,各種I型アルストロサイトのmRNAを0-2A細胞と同様の方法で得た.また,培養上清のドパミン神経栄養効果をmicroisland法を用いて検討した.mRNAの逆転写により得たcDNAを6種類のプライマーセットを用いてdifferential displayを行った.0-2A前駆細胞で発現しオリゴデンドロサイトに分化すると消失するバンドで,I型アストロサイトでは発現していないバンドを切り出しDNAを回収した.再度PCR増幅を行い,確認後にオートシーケンサにより塩基配列を決定した.遺伝子データベースによりホモロジー検索を行った.現在18個の遺伝子断片について検討中である.これらの遺伝子断片において今後の検討の優先順位を決定し,平成10年度に全長DNAのクローニングを行う予定である.Oligodendrocyte-type-2 astrocyte(O-2A)前駆細胞由来のドパミン神経栄養因子を同定するためにdifferential display(DD)法を用いて検討した.O-2A前駆細胞はラット胎生16日の線条体より我々が開発したbFGF刺激法にて純度95%のO-2A前駆細胞を得たのち,GTC法にてRNAを回収し,poly-Aカラムを用いてmRNAを精製した.オリゴデンドロサイトはO-2A前駆細胞をPDGF刺激により分化誘導して得た.I型アストロサイトは,胎生1618日ラット脳より中脳,線条体,大脳皮質,小脳を切り出し,血清培地で培養し振盪法により精製した.オリゴデンドロサイト,各種I型アストロサイトのmRNAをO-2A細胞と同様の方法で得た.また,培養上清のドパミン神経栄養効果をmicroisland法を用いて検討した.mRNAの逆転写により得たcDNAを6種類のプライマーセットを用いてDDを行った.O-2A前駆細胞で発現しオリゴデンドロサイトに分化すると消失するバンドで,大脳皮質I型アストロサイトでは発現していないバンドを選定した.0-2A前駆細胞条件培地のドパミン効果の培養バッチ間の差異と,各バッチより得たmRNAのDD上のバンドの強度により優先順位を付けて検討を行った.

DD後回収したDNAを再度PCR増幅を行い,各バンドともサブクローニングを行い,各バンドより510クローンを得た.DDの際に用いたプライマーにて,再度確認PCRを行った後,オートシーケンサにより塩基配列を決定した.合計126クローンより,11個の105bp497bpの候補遺伝子断片のシーケンスを得た.11個の遺伝子断片の塩基配列をBLASTを用いて相同性検索を行った。3個の遺伝子断片は既知遺伝子の一部と完全に一致し,カリウムチャンネル,Noppl40(シャトル蛋白),リボソームRNAであった.他の8個の遺伝子断片はPex,インスリンと相同性があったが未知の塩基配列であった.現在,Nopp140のドパミン神経栄養効果,カリウムチャンネルの関与について検討している.またインスリン,Pexと相同性の高い遺伝子断片について,5'-RACE法により全長塩基配列を決定すべく検討を続けている.
主要臓器の血流予備能の臨床評価を目指す高輝度擬似単色X線微小血管造影法

微小血管床の血流制御能(血流予備能)は脳・心臓・腎臓などの主要臓器の循環障害の評価に重要である。しかし、臨床現場で血流予備能に障害を有する血管床を直接評価する手段が無かった。従来の血管造影の観察対象の下限は内径0.5-1.0mmの動脈で、空間解像度は200μm程度であったからである。高輝度化回転セリウム陽極X線発生装置を含む微小血管造影システムを研究・開発して、臨床応用へ向けた道筋を確立した。本申請者らは成人の主要臓器の微小血管を可視化するための高輝度擬似単色X線の基礎開発に取り組んでいる。既に、陽極にセリウムを用いることでヨード検出に特化した34KeV付近にエネルギーのピークを有するセリウムのKα蛍光X線(34.6KeV)を中心とする擬似単色X線を得た。この方法は金属フィルターによる擬似単色X線化というX線量低下を伴うプロセスが無いという点で高輝度化に有利である。さらに、その陽極を回転陽極とすることで、擬似単色X線の連続照射が可能である。上記の研究では小熱容量のX線発生器、200KHU程度のものを使用した試作装置であるにも関わらず、犬の摘出心臓の心筋内微小血管を数秒間連続撮影することが可能であった。本年度は、臨床応用に向けた今後の課題として体厚20cm以上の成人と頭、胸、腹部を被写体として、20秒程度の連続撮影が可能な程度に高輝度化した装置の開発に取り組んでいる。このために発生装置の熱容量を5MHUまで高め、高輝度化に対応した回転セリウム陽極を開発している。この擬似単色X線源と空間解像度25-50ミクロンの高精細検出装置を組み合わせた造影システムを最終的に実現する。高輝度化回転セリウム陽極の開発には日立メディコ社の協力を得て、真空中でセリウムを陽極に溶着する技術を開発し、セリウムの酸化防止に取り組んでいる。また、加工時の油脂分を取り除くための脱脂洗浄、表面磨き、脱ガス処理等を施すなどの付加的技術も開発中である。融点の低いセリウム陽極から高輝度X線を得るためには高速で陽極を回転させることが必要となり、耐久性の高い陽極の開発も実施中である。検出器として解像度のCMOS-フラットパネル検出器を開発中である。昨年に引き続き、5Mega Heat Unit(MHU)高熱容量擬似単色X線源と高精細撮像システムから構成される微小血管造影装置を研究・開発した。並行して脳血管予備能障害モデルを作成した。1.高熱容量化回転セリウム陽極X線発生装置の研究・開発高熱容量化回転セリウム陽極X線発生装置を実現することが本研究の目的である。真空下にX線管球の陽極表面にセリウムを溶着することでセリウムの酸化を防ぐことを試みた。陽極の基材にはモリブデンを用い、回転陽極の形状に仕上げた。インテグラル軸受け型ユニット(日立メディコ社)を採用して、X線発生時に高速で陽極を回転させることにより、セリウム表面の温度上昇を回避し、陽極の融解を抑えた。ガラス外囲器で囲まれたX線管に陽極を組み込む工程では、不活性ガスを流してセリウムを冷却しつつガラスを溶融することで酸化を防止した。これらの工程を経て作成したX線管球を5MHUの発生装置と連結させて負荷試験(短時間高電流曝射試験、低電流長時間曝射試験)、焦点撮影、フィラメント電流-フィラメント電圧特性、フィラメント電流-フィラメント電圧特性、フィラ電流-管電流特性を検討してX線発生装置の機能を評価した。2.X線検出器の開発X線検出器には、高解像度CMOS-フラットパネルディスプレー(浜松ホトニクス)、またはイメージングプレート(富士フィルム社)を用いる。これらの検出器は50μmのピクセルサイズを有する。3.大動物脳血流予備能障害モデルの作成平成21年度以降の.本装置による大動物脳血流予備能評価に使用する実験モデルを作成した。ヒトに近似する体厚をもつ動物として雑種成犬(体重25kg)を用いる。脳血流予備能障害の作成には大量のマイクロスフェアー(直径15μm)を片側の内頸動脈に注入する。本年度はラット脳虚血モデルを作成した。1.高熱容量化回転セリウム陽極X線発生装置の研究・開発高熱容量化回転セリウム陽極X線発生装置を完成させ、テスト撮影で有効性を検証した。負荷試験(短時間高電流曝射試験、低電流長時間曝射試験)、焦点撮影、フィラメント電流-フィラメント電圧特性、フィラメント電流-フィラメント電圧特性、フィラ電流-管電流特性を検討してX線発生装置の機能を評価した。X線検出器には、高解像度CMOS-フラットパネルディスプレー(浜松ホトニクス)を用いた。この検出器は50μmのピクセルサイズを有する。この微小血管造影システムを用いて37%

ヨード含有マイクロスフェアーを犬の左冠動脈前下行枝に充填した冠動脈ファントム、犬の中大脳動脈に同イクロスフェアーを充填した脳動脈ファントムを被写体として撮影実験を行った。成人の体厚に匹敵する20センチのアクリル板の背後に置いた冠動脈ファントムの撮影では、心外膜面上の冠動脈枝から分岐する心筋貫通枝本管およびその2-3分枝まで(直径50-200μm)を観察することができた。アクリル板を通さずに直接冠動脈ファントムを撮影した場合と比べても、造影剤のコントラストが多少劣化する事以外には観察可能な心筋貫通枝の分枝に差異は認められなかった。脳動脈ファントムを被写体として撮影実験では中大脳動脈から分岐する脳穿通枝の観察が可能であった。2.大動物脳血流予備能障害モデルの作成糖尿病ラットで脳微小血流障害モデルを作成した。放射光微小血管造影法により、糖尿病ラットでは正常ラットと比較して脳穿通枝が狭小化する、重症例では中大脳動脈の血流が途絶することを確認した。また、シロスタゾール投与を行った糖尿病ラットでは上記の脳血流障害がほとんど観察されないことも確認した。本微小血管造影装置で同様の観察を行う予定である。
「強さ」の社会倫理学―レジリエンス概念の社会倫理的基盤の構築

研究期間の最終年度となる本年度(2018年度)は、これまでに得られた知見に基づきながら、レジリエンス概念の社会倫理的基盤とは何かという問いに暫定的な回答を与えるべく、調査研究および理論的な研究を実施した。2017年度に調査研究を行った茨城県水戸市の水戸桜川千本桜プロジェクトに関する二度目の視察を行ない、実際に桜が咲いている様子を見ることで、当該プロジェクトの実質を把握することができた。とりわけ、ソメイヨシノではなく、山桜の植生について学ぶことで、持続可能な文化的都市環境と桜の植樹に関するレジリエントな関わり方を支えるものについても、自律と連携のあり方に関する「補完性原理」が多くの示唆を与えることがわかった。また、国立環境研究所のスタッフとの「持続可能性と倫理」研究会では、経済学領域において、自然資本をクリティカルなものとして位置づける方法、代替不可能性を措定することの理論的な可能性、消えつつあるものを無理に残さないことで実現されうる価値のあり方などについての検討が行われ、レジリエンスと持続可能性を媒介するものについての考察を進めることができた。これまでの研究を通じて、レジリエンスの社会倫理的基盤を考えるうえで鍵となる原理は、持続可能性だけでなく補完性も含まれるとの見通しが得られたため、その見通しの妥当性を予備的に検討すべく、ランドケア実践の本拠地であるオーストラリアを訪れ、様々な実践のなかに補完性原理の適用が認められうるかどうかを探った。この訪問を足がかりに、本研究課題をさらに発展させる新たな共同研究の見通しを得ることができた。初年度は、レジリエンス概念とそれに関連する実践についての基礎研究を行った。まず、レジリエンス概念に精通した環境学の専門家を招き、生態学的なレジリエンスと社会的レジリエンスに関する基本事項を学んだ。また、レジリエンス概念に関する基本文献を収集し、レジリエンス概念はどのような概念として登場し、どのような倫理学的含意を有するのかを考察、研究会で報告を行い、討議を通じて論点を明確にすることができた。他方、レジリエンスに関わる実践についての調査も実施した。まず、岩手県において自殺対策を含めた保健事業として先進的に実施されている地域内交流の活動を視察し、非都市型の社会的レジリエンスのあり方を考察する実証的基盤に触れることができた。また、オーストラリアより、ランドケア活動の中心人物を招き、社会的レジリエンスのあり方について意見交換を行った。農業などを通じて自然に関わる当事者としての個人と、関連行政機関との関係性が、ランドケア活動において絶妙なバランスで維持されている要因を探ることが課題として浮上することとなった。こうした理論的かつ実証的な基礎研究に基づき、研究代表者と研究分担者を含む共同研究者がそれぞれ自分自身のテーマ(本質的自然資本、自殺対策、内部告発など)に即しながら研究を進め、札幌で開催された第10回応用倫理国際会議において、レジリエンスについての英語による研究報告を行った。それらの研究報告はすべて、「中間要因アプローチ」という独自の分析手法を用いて構成されており、この手法が、レジリエンスの社会倫理的基盤を考察する上で有効であるということを確信するに至った。申請額の半額での採択という制約の中で、当初の計画を変更せざるを得なかった部分はあるものの、上述の通り、初年度としては順調に共同研究を遂行することができた。研究開始2年目の本年は、初年度における理論的な研究を踏まえつつ、レジリエンス概念に関連する実践についての調査研究を中心に実施した。調査先としては、社会的レジリエンスに関わる取り組み実践として、茨城県水戸市の水戸桜川千本桜プロジェクトに着目し、当該プロジェクトを牽引する実務者・活動者からのヒアリングと現地視察を実施した。都市再整備のなかで桜の植樹がむやみに行われてきたことで、人間の生活環境や自然環境への影響に加えて、地域の歴史の忘却という事態を招きうることがわかった。どの場所にどのような種類の桜を植樹するのかは、生態学的な知見のみならず歴史学的な知見を必要とし、そうした総合的な見地から植樹計画を立てなければ、持続可能な文化的都市環境はつくれない、という洞察は、レジリエンスの社会倫理的基盤を考えるうえで重要な示唆を与えることとなった。他方で、心理的レジリエンスに関わる取り組み実践として、福井県東尋坊における自殺対策の試み、および、石川県こころの健康センターの試みに着目し、中心となる実務者・活動家からのヒアリングと現地調査を実施した。いずれの試みのなかにも、個々の人間の自律性を尊重しながら、個人では賄いきれない部分に適切な支援を提供する基盤的な環境を用意することの重要性が見て取れた。これらの試みは、自律と連携のあり方に関する「補完性の原理」の適用例と捉えることもできるため、レジリエンスの社会倫理的基盤と「補完性の原理」との関わりを理論的に研究する見通しを立てることとなった。初年度に、共同研究者の間でレジリエンス概念に関する理解の共有を行い、それぞれの専門領域と主たる研究テーマからレジリエンスを論ずる試みを行ったことにより、共同研究者の間でのレジリエンス概念をめぐるコンセンサスが形成されていたため、本年度における調査研究への視座が確保されており、円滑に共同研究を進めることができた。

2017年度に調査研究を行った茨城県水戸市の水戸桜川千本桜プロジェクトに関する二度目の視察を行ない、実際に桜が咲いている様子を見ることで、当該プロジェクトの実質を把握することができた。とりわけ、ソメイヨシノではなく、山桜の植生について学ぶことで、持続可能な文化的都市環境と桜の植樹に関するレジリエントな関わり方を支えるものについても、自律と連携のあり方に関する「補完性原理」が多くの示唆を与えることがわかった。また、国立環境研究所のスタッフとの「持続可能性と倫理」研究会では、経済学領域において、自然資本をクリティカルなものとして位置づける方法、代替不可能性を措定することの理論的な可能性、消えつつあるものを無理に残さないことで実現されうる価値のあり方などについての検討が行われ、レジリエンスと持続可能性を媒介するものについての考察を進めることができた。これまでの研究を通じて、レジリエンスの社会倫理的基盤を考えるうえで鍵となる原理は、持続可能性だけでなく補完性も含まれるとの見通しが得られたため、その見通しの妥当性を予備的に検討すべく、ランドケア実践の本拠地であるオーストラリアを訪れ、様々な実践のなかに補完性原理の適用が認められうるかどうかを探った。この訪問を足がかりに、本研究課題をさらに発展させる新たな共同研究の見通しを得ることができた。申請時の計画では、平成29年度には、国際ワークショップを通じて、レジリエンス概念の領域横断的・地域横断的検討を実施することになっていたが、これについては、採択額の範囲内での実施を再考する必要がある。規模を縮小しつつ、内容をより濃いものにする等の対応策を検討中である。他方、レジリエンス概念の理論的・実証的研究そのものについては、平成28年度に引き続き、精力的に進めていく予定である。今年度に実施した調査研究を次年度も継続するとともに、最終年度であることを踏まえて、レジリエンス概念の社会倫理的基盤とはどのようなものか、ということに関する理論的・実証的な問題提起を明確に行なうことを試みる。研究分担者それぞれの残額がそれほど多くなかったため、より有効な使途での支出をすべく、次年度使用とした。次年度使用額については、関連する領域の専門家を招く際の謝礼金、あるいは、調査研究費用に用いる予定である。関連する領域の専門家を招く際の謝礼金とする予定である。