hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵素の固形状基質分解能を利用した有用物質の分離・回収法に関する研究

本研究は、アルカリ領域に至適pHを有するタンパク質分解酵素アルカリプロテア-ゼが固形状あるいは水不溶性タンパク質を迅速に加水分解する機能を利用した有用物質の省エネルギ-的な分離回収法の確立を目的としており、本年はX線フィルムからの銀の分離回収法を取り上げた。研究成果の概要は以下の通りである。1.酵素の探索および安定化X線フィルムのゼラチン膜を迅速に分解し銀を遊離させることのできる熱安定性の高いアルカリプロテア-ゼを探索した。その結果、我々が先に見出したプロテア-ゼB21-2よりも熱安定性が優れたプロテア-ゼB18'(ゼラチンを基質にしたときの至適pHは10.0)を得ることができた。そこで、プロテア-ゼB18'およびプロテア-ゼB21-2を用いてX線フィルムのゼラチン膜を完全分解するのに要する時間を調べたところ、低酵素濃度域ではプロテア-ゼB21-2の方が分解時間が短く優れているが、高酵素濃度域ではプロテア-ゼB18'の方が優れていることがわかった。また両プロテア-ゼは、いずれもCa^<2+>の添加により安定化した。そこで、精製したプロテア-ゼB21-2について、Ca^<2+>による安定化の機構を検討した。2.ゼラチン膜の加水分解速度と銀粒子の遊離速度の測定攪拌槽反応器を用いて、温度、攪拌速度および酵素濃度の種々異なる条件下で、X線フィルムのゼラチン膜の加水分解と銀粒子の遊離実験を行ったところ、ゼラチン膜の分解速度と銀粒子の遊離速度は温度、攪拌速度および酵素濃度のいずれにも依存し、酵素や加水分解生成物の液境膜内での拡散速度とゼラチン層での酵素反応の速度のいずれにも依存することがわかった。これらの実験結果をもとに、ゼラチン膜の加水分解と銀粒子の遊離の機構を解析したところ、実験結果はモデル解析結果と良好に一致した。
SV40 large T抗原に結合する筋細胞増殖抑制因子の同定

誘導性のプロモーターにつないだSV40 large T抗原遺伝子をマウス骨格筋細胞株C2にトランスフェクトして得た形質転換細胞株C2SVTでは,最終分化をした筋管細胞にlarge Tを発現させると,不可逆的にG0期に停止していると考えられていた細胞が脱分化をして,細胞分裂がもたらされる.この細胞周期の再開の機構を解明するために,large TがRb以外に増殖抑制能をもつMyoDやmyogeninに結合するかどうかを調べた.その結果,大腸菌に発現させたGST-MyoDおよびGST-myogeninは,バキュロウイルス/Sf9細胞の系で発現させたlarge Tと結合することが示された.現在,MyoDあるいはmyogeninとlarge Tがそれぞれのどの領域で結合するか,またこの結合によりMyoD,myogeninの増殖抑制機能が阻害されるかどうかを調べている.骨格筋細胞は最終分化の過程で細胞融合により多核の筋管細胞を形成する.この細胞融合にかかわる蛋白質の同定を試みた.まず,いくつかのウイルス表面にある融合蛋白質と,精子と卵の融合に必要な精子細胞膜上にある融合蛋白質の融合ペプチドの相同性を利用して,この部分に対する抗体を作製した.この抗体を用いて,筋細胞のλZAPII cDNA発現ライブラリーをスクリーニングすることにより,3つのクローンを得た.そのうちの1つには,上記の融合ペプチドとの相同性がみられたので,融合ペプチドをもつタンパク質が筋細胞にも存在する可能性が示された.また低分子量G蛋白質のRho/Racファミリーの既知の機能を考慮すると,筋特異的Rho/Racファミリーが存在すればそれは筋原線維形成や筋芽細胞融合に関与していると推定される.そこで,それらのcDNAクローニングを行なった.その結果,筋細胞と脳に特異的に発現しているRho/Racファミリーのクローンが得られた.誘導性のプロモーターにつないだSV40 large T抗原遺伝子をマウス骨格筋細胞株C2にトランスフェクトして得た形質転換細胞株C2SVTでは,最終分化をした筋管細胞にlarge Tを発現させると,不可逆的にG0期に停止していると考えられていた細胞が脱分化をして,細胞分裂がもたらされる.この細胞周期の再開の機構を解明するために,large TがRb以外に増殖抑制能をもつMyoDやmyogeninに結合するかどうかを調べた.その結果,大腸菌に発現させたGST-MyoDおよびGST-myogeninは,バキュロウイルス/Sf9細胞の系で発現させたlarge Tと結合することが示された.現在,MyoDあるいはmyogeninとlarge Tがそれぞれのどの領域で結合するか,またこの結合によりMyoD,myogeninの増殖抑制機能が阻害されるかどうかを調べている.骨格筋細胞は最終分化の過程で細胞融合により多核の筋管細胞を形成する.この細胞融合にかかわる蛋白質の同定を試みた.まず,いくつかのウイルス表面にある融合蛋白質と,精子と卵の融合に必要な精子細胞膜上にある融合蛋白質の融合ペプチドの相同性を利用して,この部分に対する抗体を作製した.この抗体を用いて,筋細胞のλZAPII cDNA発現ライブラリーをスクリーニングすることにより,3つのクローンを得た.そのうちの1つには,上記の融合ペプチドとの相同性がみられたので,融合ペプチドをもつタンパク質が筋細胞にも存在する可能性が示された.また低分子量G蛋白質のRho/Racファミリーの既知の機能を考慮すると,筋特異的Rho/Racファミリーが存在すればそれは筋原線維形成や筋芽細胞融合に関与していると推定される.そこで,それらのcDNAクローニングを行なった.その結果,筋細胞と脳に特異的に発現しているRho/Racファミリーのクローンが得られた.
黄斑部疾患の局所ERGにおける桿体成分の選出

黄斑部には杆体細胞が少なく、視機能に重要な黄斑部局所での桿体細胞の役割については、未だよく知られていない。そこで我々は自作の局所ERG装置を用いて、黄斑部局所における桿体成分の検出を試みている。今回は暗順応時間を変えて検討してみた。方法:対象は20代の器質的眼疾患のない3例3眼(屈折異常-4D以内)。錐体系の局所ERG装置(眼紀50:437-442、1999年)に観察装置に近赤外線カメラを組み込み、眼底を観察しながら刺激,記録できるように改良した。5分間の明順応(600cd/m^2)をした後に,背景光をoffの状態で青色光(470nm)の5°スポツト刺激(1.5cd/m^2,on=10msec)で黄斑部局所ERGを記録した(200400回加算平均)。その後暗順応を行い,30分後,60分後の時点において同様の条件で記録した。結果:明順応直後に刺激したものは,non-recordableであった。暗順応30分後では,full-field ERGで得られる杆体成分に類似した波形の頂点潜時7090msec,振幅12μVの陽性波が記録された。暗順応60分後でも黄斑部では同様の波形が得られ,視神経乳頭上ではnon-recordableであった。結論:暗順応で振幅が増加することより、以上の条件で記録した黄斑部局所ERGは桿体成分である可能性が高い。また30分と60分の暗順応では振幅に大きな差がなく、前者の条件で記録すればよいと考えられた。更に至適条件を確立していき、黄斑部疾患における桿体細胞の機能変化の解明に役立てる方法と考えている。桿体細胞は網膜全体に存在している。全視野ERGを用いた研究でその全体的な生理的機能は解明されつつある。しかし、視機能に重要な黄斑部局所での桿体細胞の役割については、未だよく知られていない。そこで我々は局所ERGを用いることで、黄斑部局所における桿体成分の検出を試みた。方法:錐体系の局所ERG装置(眼紀50:437-442、1999年)を用いた。対象は20歳代の眼疾患を持たない6例6眼(屈折異常-4D以内)で、30分の暗順応後に黄斑部局所ERGを記録した。背景光をoffの状態で、大きさ5゚の青色光(470nm)のスポット刺激(1.5cd/m2)を(1)黄斑部中心窩、(2)中心窩より15°耳側網膜、(3)視神経乳頭上に照射し、各々400回加算平均した。暗順応下での桿体成分の検出を妨げないように、この刺激光は暗くそのままでは観察できない。そこで、観察装置として近赤外線カメラを従来の局所ERG装置に組み合わせた。赤外線カメラを通した眼底画像をモニターに映し出すことで、リアルタイムでの眼底観察が可能になった。この工夫により暗順応の状態を保ちながら、任意の局所部位における桿体ERGの検出が可能となった。結果:(1)黄斑部中心窩と(2)15°耳側網膜の局所ERGで、全視野ERGと類似した7080msecに頂点潜時をもつ陽性波が得られた。その振幅は、(1)黄斑部中心窩で23μV、(2)耳側網膜で約56μVであった。(3)視神経乳頭上での局所ERGはnon-recordableであった。結論:本装置により任意の局所において、錐体成分の混入のない純粋な桿体成分のERGを検出することに成功した。今後、本装置を用いることで黄斑部疾患における桿体細胞の機能変化の解明が可能となると思われた。

結論:暗順応で振幅が増加することより、以上の条件で記録した黄斑部局所ERGは桿体成分である可能性が高い。また30分と60分の暗順応では振幅に大きな差がなく、前者の条件で記録すればよいと考えられた。更に至適条件を確立していき、黄斑部疾患における桿体細胞の機能変化の解明に役立てる方法と考えている。
強相関電子系三元化合物の低温・強磁場物性

本研究に対する本年度配分額は、計画調書に記載した設備備品費の要求額を大幅に下回った。そこでこの状況を踏まえ、研究調書に記載した研究計画を一部変更し、本研究では、強相関電子系三元化合物のうち重希土類化合物TbNiSnに着目し、この磁性のメカニズムを調べた。この物質に対する研究は、まだ殆ど行われていない。最近、栗栖等よってTbNiSnは、低温で複雑な磁気秩序相をもつ反強磁性体であることが報告された。我々はこの物質に対し、メスバウアー分光、磁場中比熱、磁気熱量効果および磁場中超音波の各実験を行った。メスバウアー分光に用いるSn核ガンマー線源は、本科研費で購入した。本研究から得られた結果は、以下のとおりである。零磁場中比熱の温度依存性から、これまで報告されていた3つの磁性相に加えて、2.2K以下に新たな磁性相が存在することを発見した。最低温度相は整合相、他は不整合相と考えられる。次に、磁場中比熱および磁気熱量効果の測定を行い、TbNiSnの磁気相図を温度T-磁場H平面上で決定した。この結果、TbNiSnが極めて複雑な磁気相を示すことが明らかになった。更に、CeSb等が強磁場中で強磁性状態に転移するのに対し、この物質では飽和常磁性相に転移することが明らかになった。TbNiSnの磁性に関するミクロな情報を得るため、メスバウアー分光法によりアイソマ-シフトや内部磁場の温度依存性を測定した。常磁性状態の結果は、局在4p電子と伝導電子の結合がこの物質では強いことを示唆している。内部磁場の結果から、整合相と隣り合う1つめの高温相では、内部磁場が明確に2成分存在するようなスピン秩序構造を持つことが明らかになった。超音波の実験および比熱の実験から、この物質には明確な結晶場が存在すること、80Kまでの温度領域に4つの状態が存在することが明らかにできた。
熱輻射を対象としたトポロジー最適化

本研究では,高温の物体から発せられる熱エネルギーのスペクトルを自在に制御することで,熱エネルギーの有効活用を目指して,熱物体の表面形状の最適設計法の開発を行っている.本年度は,前年度までに開発した熱輻射制御構造の構造最適化法により,最適構造を導出し,その効果の確認を行った.また,得られた最適構造の物理的理解を深め,構築した方法により,適切に輻射光の波長を制御できていることを確認した.具体的には,構築した構造最適化法は,レベルセット関数による明瞭な境界表現を保ちながら,tanh型の時間発展方程式に基づくレベルセット関数の更新式を用いることで,複雑な最適化問題においても極めて安定的に最適構造を導出することができることがわかった.また,熱輻射を増強させたい波長に対しては,ポインティング・ベクトルに基づく評価関数を最大化することで,表面プラズモンと空洞共振のモードが励起されるような構造を構築することができ,また,熱輻射を抑制したい波長に対しては,同様の評価関数を最小化することで,電磁波を打ち消す効果を得ることができる.そして,これらの評価関数を重み付き総和法により統合化することで,所望の波長特性をもつ輻射構造を得ることができることを確認した.太陽のように高温の物体から発せられる熱エネルギーである熱輻射は,通常,幅広いスペクトル分布を持つ.一方で,太陽電池で用いられる光起電力セルの感度は,波長依存性が高く,特定の波長の光のみに対して高い感度を示すことが知られている.したがって,通常の太陽電池は,幅広いスペクトルの熱輻射エネルギーを受けてはいるが,実際にはそのわずか一部分のエネルギーのみを電気エネルギーに変換することしかできておらず,これが太陽電池のエネルギー変換効率の向上を妨げている大きな原因となっている.そこで,太陽光のエネルギーを一点に集中させることで高温物体をつくり,その高温物体から太陽電池の高感度領域の波長に限定された輻射光を発生させることでエネルギー変換効率を大幅に向上させる,熱光起電力発電システムが注目を集めている.このシステムでは,高温物体の表面に光の波長程度の大きさの特殊な周期的微細構造をもったメタサーフェイスを設け,これによって光と構造の相互作用に変化を与え,輻射光の波長の制御を実現するものである.本研究では,熱放射を極めて高いレベルで制御可能なメタサーフェイスの設計を実現可能な,トポロジー最適化に基づいた新しい構造設計法を構築する.トポロジー最適化は,あらかじめ特定の初期構造を与えることなく,数学的および力学的見地から性能を最大化する最適な構造を得ることができるので,従来の試行錯誤では到達できなかった抜本的な性能向上を期待することができる.本研究では,そのため電磁場解析モデルの構築と,最適化問題の適切な定式化法を検討する.さらに,目的関数の感度解析法を構築するとともに,トポロジー最適化法の実装を行い,波長スペクトルを制御可能な熱輻射デバイスの設計案を導出する.トポロジー最適化の基礎理論を確立しつつあり,波長選択構造の簡単な形状を導出しているため,概ね順調に進展しつつあるといえる本研究では,高温の物体から発せられる熱エネルギーのスペクトルを自在に制御することで,熱エネルギーの有効活用を目指して,熱物体の表面形状の最適設計法の開発を行っている.太陽電池は特定の限られた波長の電磁波エネルギーのみを有効に電力に変換でき,それ以外波長の効率は高くないということが知られている.そこで,太陽電池の特性に応じたスペクトルの熱輻射デバイスを構築することができれば,非常に高効率なエネルギー変換デバイスを開発することができる.本年度は,前年度に開発した最適化問題の定式化法に基づいて,トポロジー最適化の実装を行った.ポインティング・ベクトルに基づいた目的関数を用い,随伴変数法に基づいた感度解析法の開発を行った.特定のスペクトルについての熱輻射の最大化を,外部から入射された電磁波の吸収率最大化として定式化した.特に,特定のスペクトルのみの熱輻射の最大化を行うため,望ましい波長に対しては吸収率の最大化,望ましくない波長については吸収率の最小化を行い,それぞれの波長についての目的関数を足し合わせた多目的最適化問題として定式化する方法について検討を進めた.さらに,熱輻射デバイスを開発するため,さらに導出された解の検討を進め,よりよい定式化法について検討を進めた.トポロジー最適化の数理的検討を更に進め,実装が行えている.さらに導出された波長選択構造の物理的な意味について,検討を進めることができた.本研究では,高温の物体から発せられる熱エネルギーのスペクトルを自在に制御することで,熱エネルギーの有効活用を目指して,熱物体の表面形状の最適設計法の開発を行っている.本年度は,前年度までに開発した熱輻射制御構造の構造最適化法により,最適構造を導出し,その効果の確認を行った.また,得られた最適構造の物理的理解を深め,構築した方法により,適切に輻射光の波長を制御できていることを確認した.

具体的には,構築した構造最適化法は,レベルセット関数による明瞭な境界表現を保ちながら,tanh型の時間発展方程式に基づくレベルセット関数の更新式を用いることで,複雑な最適化問題においても極めて安定的に最適構造を導出することができることがわかった.また,熱輻射を増強させたい波長に対しては,ポインティング・ベクトルに基づく評価関数を最大化することで,表面プラズモンと空洞共振のモードが励起されるような構造を構築することができ,また,熱輻射を抑制したい波長に対しては,同様の評価関数を最小化することで,電磁波を打ち消す効果を得ることができる.そして,これらの評価関数を重み付き総和法により統合化することで,所望の波長特性をもつ輻射構造を得ることができることを確認した.マルチマテリアルの問題への展開等を考え,より実用的な構造の導出方法について検討をすすめる引き続きマルチマテリアル化への展開を考え,目的関数等のよりよい定式化法について改良を進める.当初簡単な計算機の購入を予定していたが,より大規模な計算が必要であることがわかってきたことから,次年度に配分される予算と合算してより大きなワークステーションの購入を行う必要があるため当初簡単な計算機の購入を予定していたが,簡易なモデルにおいて,最適化問題の定式化の検討を優先的に進めることが重要で,その結果に応じて適切な計算機を選定することが必要と判断した.上述のように次年度に配分される予算と合算してより大きなワークステーションの購入を行う
窒素原子新導入法による含窒素環状化合物の効率的製造法の開発

大学における研究においても、工業的製法に直接結びつく研究は最も重要といっても過言ではない。本研究は、安価なヘキサメチルジシラザン(HMDS)を用いて、有用な含窒素複素環であるイミダゾリン、フタロシアニン骨格の工業的製法にも適合し得る環境にやさしい合成法を開発することを目的として行った。イミダゾリンはキラル配位子である1,2-ジアミノエタンの合成原料として有用であり、また、容易にイミダゾールへ変換できる。芳香族アルデヒドをHMDSと無溶媒で1時間から60時間120°Cで加熱すると、途中ジイミン化合物を経て熱環化し、一挙にイミダゾリン化合物を高収率で与えた。この反応は100°Cで加熱すると中間生成物であるジイミン化合物のみを得ることもできる。従来、アルデヒドをアンモニアと1週間反応させてジイミン化合物を得、ついで加熱してイミダゾリン化合物を得る2段階方法が知られていたが、本反応では格段に効率化できた。また、この反応は無溶媒で行えること及び反応終了後揮発成分を除去することにより、第1次精製が行えることから、環境にやさしい効率的製造法である。一方、フタロシアニンは古くから高級顔料として用いられており、近年、安定な機能性色素としての発展が大いに注目されている。しかし、従来のフタルイミドからの合成法では高温を必要とし、ハロゲン化生成物などが混入してくることが高度の機能性色素としては大きな問題である。私達は、フタロニトリルばかりでなくフタルイミドから、金属塩存在下、HMDSによって種々の金属フタロシアニンが効率的に生成するという反応を見いだした。従来に比べて穏和な条件で合成と新しい効率的合成法の開発は、従来困難であった誘導体の合成も可能にすることで、機能性物質の巾も格段に広がり、今後の発展に重要な意味を持つ。
特発性血小板減少性紫斑病における抗血小板抗体のエピトープとその病態に関する検討

私は2012年に特発性血小板減少性紫斑病(ITP)患者の抗血小板抗体が膜蛋白αIIbβ3の高度に限定された領域を認識すること、及び特定のB細胞クローンが活性化されている可能性があることを示した。本研究ではITPの病態の網羅的解析を目的としており、まずこの抗血小板自己抗体をタンパク質質量解析によってIgG可変領域のペプチド配列を解析した。クローナリティが高く、その認識領域が高度に限定されているITP患者の血小板関連抗体を材料とし、αIIbβ3強制発現細胞と反応させ、抗αIIbβ3抗体を回収した。これをショットガン解析にかけ、得られたペプチド断片を詳細に解析することで、本患者のIgG軽鎖はλ優位であったが、このλ鎖の可変領域の約半数のペプチド配列を同定し、さらに超可変領域3領域のうち2領域をほぼ同定できた。またITP患者に認められる抗血小板抗体は血小板機能に影響する可能性があり、さらに、トロンボポエチン受容体作動薬(TPO-RA)は血小板を活性化する可能性がある。しかし、従来、血小板機能検査として用いられてきた光透過法による血小板凝集能検査は、ITPのような血小板減少患者では評価が困難であった。しかし、近年開発されたフローサイトメトリーを使用した血小板凝集能の測定法(De Cuyper IM, et al. Blood 121:e70-80, 2013)及び活性化αIIbβ3を特異的に認識するPAC1抗体および顆粒放出能を反映するCD62P発現を検討することで、血小板減少症患者においても血小板機能の評価を行うことが可能となってきた。これらの検査法を用いてITP7例の血小板機能を解析した結果、多くのITP患者においては正常者と比べ血小板機能が低下していることが判明した。この傾向はTPO-RAの投与患者でも同様であったことから、本薬剤は血小板機能に影響を与えないことが示唆された。
現象学的教育学における教育的タクト論と教員研修に関する研究

教員研修のなかで教育実践の具体的なエピソードを語り合い、その中に含まれている共有可能な実践知を析出するための、フィールドワークと理論研究を行った。ドイツ及びカナダの先行研究の検討に加えて、現象学を基盤として取り組まれているエピソード記述という手法を小中学校等での実践研究に援用するための検討を行った。また、これらの研究成果を、学会における口頭発表や論文発表として公にするとともに、北海道や長崎県の小中学校等における校内研修の事例分析を行い、教育実践現場への知の還元を行った。また、これらの研究についての補足的考察のために、つながりの論理についても考察を行った。長崎県佐世保市の中学校および同諫早市の小学校、北海道石狩市の小学校、同札幌市の小中高等学校、北海道教育大学の附属小中学校において、授業研究ならびに校内研修のフィールドワークを行った。これらから得た知見を踏まえつつ、以下のような文献に基づく考察を行った。E.フッサールの現象学は、他の現象学者からも誤解を受けてきた。オランダの現象学的教育学の祖であるM. J.ランゲフェルトにおいても、フッサールの現象学に対する否定的な立場が強く見られる。また、日本において現象学を教育実践の研究に援用するという研究の多くが、フッサールではなく、M.ハイデガー、M.メルロ=ポンティ、J-P.サルトルらに依っている。しかしながら、とりわけフッサール現象学の「間主観性」に関する議論については近年再評価がなされつつある。これらの検討を踏まえて、心理学ならびに幼児教育学の分野において既に現象学を基盤にした質的な研究方法を提唱している鯨岡峻のエピソード記述と関与観察について整理した。授業研究を通した「思慮深さの養成」について、先述のフィールドワークの中から事例を挙げてエピソード記述の手法を用いて考察した。また、日本の教育方法学研究史において、1990年代半ばに演劇的知のパラダイムの再考が提唱された際には、現象学に由来する「間主観性」の代わりに専ら「相互主体性」という術語が用いられた。このことによって学習者を主体として位置づけつつ授業者との相互主体性へと止揚する視野が開かれた一方で、主観と客観の間の二分法を克服するために資するはずの間主観性の議論の方向性が見失われた。教職の専門性の在り方を明らかにし校内研修の内実を整備するためには、教育実践のエピソードから当該実践の当事者ではない他者が学ぶ道筋を明らかにするために、間主観性の概念を用いた他者理解の構造の解明が必要であることを提起した。現象学的教育学および教育的タクト論に関するマックス・ヴァン=マーネンおよびヘルムート・ダンナーの論考を検討した。ヴァン=マーネンの論考は、教育に関わるエピソードを語り合い記述するなかで教職の専門性としての「思慮深さ」や「教育的タクト」が形成されるというものである。この知見は、教師をはじめとする対人援助の任務に当たる仕事においては、経験知や暗黙知と呼ばれる知見を、より自覚的で明示的な知見へと組み変えつつ、これまでの支援者自身の行動についてより省察的になり、専門職としての自覚や力量の形成に資すると言える。これに関連して、ドイツあるいは日本の教育学における現象学の受容に際して、現象学の創始者エドムント・フッサールよりも、その継承者と目されているマルティン・ハイデッガー、ジャン=ポール・サルトル、モーリス・メルロー=ポンティ、エマニュエル・レヴィナスらに影響を受けた考察が多く見られる。これに対して、フッサールの論考の教育学における再評価が必要であると、本研究では主張した。また、校内研修に関する実地調査を、長崎県佐世保市の中学校および長崎県諫早市の小学校、北海道石狩市の小学校、北海道石狩郡の小学校、北海道白老郡の中学校、北海道札幌市の高等学校、および北海道教育大学附属札幌小学校において実施した。これらの調査活動については、エピソードの聞き取りとその記述の途中段階として位置づけている。なお、このほかに、教育的タクト論の提唱者であるヨハン・フリードリッヒ・ヘルバルトの出身地であるドイツ・ニーダーザクセン州オルデンブルク市等を訪問し、現象学的教育学に関する知見を得るほか、現地の高等学校の授業を見学した。20世紀中盤のオランダにおいて現象学的教育学の研究の中心人物であるマルティヌス・ヤン・ランゲフェルドの研究をドイツに紹介したのは、ヘルムート・ダンナーである。ダンナーは、現象学と解釈学と弁証法を基盤とする教育学研究の構想を立てている。オランダ出身のカナダの教育学者マックス・ヴァン=マーネンは、これらを発展させ、現象学や解釈学の基盤の上に「思慮深い」教育者を養成するための質的研究方法論を提唱している。その際、ヴァン=マーネンは、ドイツの教育学者ヨハン・フリードリヒ・ヘルバルトによって19世紀初頭に提唱された理論と実践の媒介項としての教育的タクトを思慮深さを表現するものとして高く評価している。

一方、心理学者である鯨岡峻は、エトムント・フッサールが提唱した間主観性の概念を相互理解の仕方として保育および教育研究において深め、「関与観察」に基づく「エピソード記述」という研究方法論を提唱した。これは、教育者の心を揺さぶられる体験をエピソードとして記述した上で、これにメタ考察を加え、事例研究として提示する方法である。このような学的展開史を整理したことによって、小中学校等での校内研修においても、思慮深い教師を養成するために現象学的な記述と解釈学的な省察や弁証法的な思考が求められることとなる。つまり、本研究を通して、自然科学の研究方法論を模倣した仮説検証型のこれまでの教員研修の研究方法論から、授業場面の学習者の認識や関係性のつながりを固有名詞で捉えて報告されたエピソードとその省察とを共有する場にしていくという校内研修の研究方法論への転換の必要性を提起した。これらの校内研修の在り方を実地に探るべく、長崎県および北海道の小中学校へのフィールドワークを行いつつ、実践的な知見とエピソードを収集し、関連して、「学習形態の交互転換」に関する視点や「つながりの理論」に関する視点についても検討を行った。教育学本研究においては、A.日本における先行研究の整理、B.海外の文献の翻訳読解検討、C.授業研究ならびに聴き取り調査、の3点を具体的な研究内容として掲げている。このうち、Aについては関連する先行研究の概略をほぼ渉猟し、Bについては数冊について翻訳検討を進めつつあり、Cについては協力学校を確保して数回にわたって訪問するといった具体的な成果を挙げている。A(日本における先行研究の整理)については、現象学的教育学や教育的タクト論についての先行研究の成果と課題についての洗い出しの概略を済ませ、日本教育方法学会や北海道臨床教育学会等での発表を行っている。B(海外の文献の翻訳読解検討)については、現象学的教育学のカナダにおける泰斗であるマックス・ヴァン=マーネンの著書のうち本邦においては未だ翻訳刊行されていない『子ども時代の秘密』(ヴァン=マーネンとオランダの研究者との共著)について読解を進め、一部の成果を北海道臨床教育学会において発表した。C(授業研究ならびに聴き取り調査)については、長崎県内(諫早市および佐世保市)および北海道内(札幌市および石狩市)の小中高等学校等を対象に、授業研究による学校改革や教員研修といった視点からフィールドワークを行った。学校および受入学級の担当教師との間での信頼関係を醸成しつつ、授業の実践事例をフィールドノートに蓄積し、関連する一部のエピソード記述とその考察を本研究代表者の所属先の専攻紀要に論文として発表した。以上のように、本研究においては当初の研究計画に対して概ね順調に研究を遂行している。本研究においては、A.日本における先行研究の整理、B.海外の文献の翻訳読解検討、C.授業研究ならびに聴き取り調査、の3点を具体的な研究内容として掲げている。このうち、Aについては関連する先行研究の概略をほぼ渉猟し、Bについては1冊について翻訳検討を進めつつあり、Cについては協力学校を確保して数回にわたって訪問するといった具体的な成果を挙げている。
腸内マイクロバイオームによるTfh細胞サブセット制御機構と免疫アレルギー病態

本研究では、抗体産生を制御するT細胞サブセットである濾胞ヘルパーT細胞(Tfh細胞)について、その数的変動と腸内細菌叢の関連について検証した。抗生物質投与により腸内細菌叢を減少させたマウスにおいては、Tfh分化を調節するIL-2の上昇が認められた。またガラクトース誘導亜急性老化モデルマウスでは、加齢に伴うTfh細胞の有意な増加が認められたが、抗生物質投与群では、Tfhの増加が顕著に抑制される結果となった。マウスでは免疫老化の一つの特徴として、Tfh様細胞が増加することが報告されており、腸内細菌叢が老化に伴い増加するTfh様細胞の分化および数的調節に関与している可能性が示唆された。本年度は、バンコマイシンおよびポリミキシンBを4週間長期飲水投与したマウスを用い、各種リンパ組織より分離したリンパ球について、フローサイトメトリーを用いた解析を実施した。その結果、パイエル板における細胞の構成比には変化が認められなかったが、脾臓及び末梢血における濾胞ヘルパーT(Tfh)細胞(CD4+、PD-1+、CXCR5+)の割合が抗生物質投与群で有意に増加していた。また、当該マウスに対するヒツジ赤血球(SRBC)を用いた抗原刺激の結果、刺激後7日でのTfh細胞の割合には、コントロール、投与群で有意な差は認めなかったが、刺激後21日での末梢血中Tfh細胞の割合が抗生物質投与群で有意に減少していることが明らかとなった。この結果は、腸内細菌叢の構成変化がTfh細胞の分化段階よりも当該細胞分化後の維持、生存に強く影響を及ぼしている可能性を示唆している。腸内細菌叢とヘルパーT細胞サブセットとの関連は、これまでに、クロストリジウム属細菌によるTregの誘導、segmented filamentous bacteria(SFB)によるTh17の誘導等が報告されているが、Tfh細胞に関する報告は非常に限られている。Tfh細胞は、抗原特異的抗体の産生に重要な働きを示す他、他のヘルパーT細胞への分化の遷移細胞として免疫システム全体を制御していると考えられており、本細胞の量的、質的変動はアレルギーや自己免疫疾患の病態形成における主要なメカニズムの一つと考えられる。腸内細菌叢の構成変化による自己免疫性疾患の修飾についてはこれまで多くの報告があるが、本研究で得られた結果は、これらの作用の具体的な作用点について重要な知見となると考えられる。今後は具体的なメカニズムの解明に向け、腸内細菌叢のサイトカイン環境への影響等を検討する予定である。本年度の研究によって得られた結果は、腸内細菌叢の構成変化が脾臓及び末梢血中Tfh細胞の割合に影響を及ぼしていることを示唆するものである。腸内細菌叢とTfh細胞の関連に関する報告は現時点で、非常に限られており、本研究結果は非常に独自性の高いものと思われる。当初の計画での解析対象は、脾臓、リンパ節、パイエル板等のリンパ組織であったが、計画を変更し、末梢血中リンパ球についても解析を実施した。マウス末梢血中Tfh様細胞は解析例が少なく、機能的役割について不明な点が多いため、本研究結果の新規性、今後の展開可能性は高いと考えられる。昨年の研究により、バンコマイシンおよびポリミキシンBの飲水投与により腸内細菌の構成を変化させたマウスにおいて、脾臓における濾胞ヘルパーT(Tfh)細胞(CD4+、PD-1+、CXCR5+)の割合が抗生物質投与群で有意に増加することが明らかとなった。本年度は、腸内細菌叢の構成変化によるサイトカイン環境への影響、既に報告されている細菌種との関連について検討した。抗体アレイを用いた解析により、抗生物質処理を行ったマウス血清では、IL-2、IL-17の有意な上昇および、CXCL13の有意な減少が認められた。これらのうち、CXCL13はリンパ節や脾臓における濾胞樹状細胞や胚中心樹状細胞が産生するケモカインであり、本ケモカインに対するレセプターであるCXCR5を有するTfh細胞はCXCL13の濃度勾配に従ってリンパ濾胞内へと遊走する。血中CXCL13の減少は、組織と血液間におけるCXCL13の濃度勾配が上昇している可能性を示唆しており、より多くのTfh細胞がリンパ濾胞内に移動している可能性を示唆している。また近年、segmented filamentous bacteria (SFB)が、Th17等のT細胞サブセットを誘導する事が報告されていることから、本研究で使用したマウス系統についても検出を試みた。16SrDNA配列に基づくSFB特異的プライマーを用いたPCRの結果、本研究で使用したマウス系統はSFBを保有しておらず、また、抗生物質投与により細胞数が増加することから、Tfh細胞数を抑制する作用を有する細菌種の存在が示唆された。本年度の研究によって得られた結果は、Tfh細胞数調節およびサイトカイン環境に影響を与える腸内細菌種の存在を示唆するものであり、また特定のT細胞サブセットの数的調節に影響を与えることが報告されているSFBが、本研究で用いたマウス系統では検出されないことから、Tfh数的調節に対し抑制的に作用する他の菌種の存在が強く示唆される。Tfh細胞は、免疫アレルギー疾患との関わりが示唆されていることから、今後の展開可能性は高いと考えられる。本年度は、実験的自己免疫性脳脊髄炎等のマウスモデルを用いた解析を予定していたが、既存の手法で誘導する事が出来ず、次年度の課題としたい。

昨年までの研究により、腸内細菌叢の構成変化が各種サイトカイン環境の変化を介して濾胞ヘルパーT細胞(Tfh細胞)の数的調節に関与していることが明らかとなった。マウスでは加齢により、Tfh細胞と同一の表現型を示すT細胞が増加することが報告されており、免疫老化の一つの特徴と考えられているため、本年度は、このTfh様細胞と腸内細菌叢の関連について、D-ガラクトース投与による亜急性老化モデルを用いて検討することとした。D-ガラクトースを100 mg/kg/day 3ヶ月間皮下投与した群において、脾臓におけるTfh細胞(TfhCD4+、PD-1+、CXCR5+)の割合が顕著に増加する結果となり、これは18ヶ月齢の老齢マウスについて実施した解析結果と一致していた。これらの結果は、D-ガラクトース投与老化モデルにおいても、実際の老化と類似した免疫学的特徴を再現することが可能であることを示唆している。また、D-ガラクトース投与と並行して、バンコマイシン、ポリミキシンBを飲水投与したモデルでは、Tfh細胞増加が顕著に抑制される結果となった。また、本モデルのパイエル板におけるIL-2産生細胞について検討したところ、抗生物質投与群において、IL-2産生細胞数が有意に高い結果となった。IL-2はBCL6の抑制を介してTfh細胞分化を抑制することが報告されているため、腸内細菌がIL-2産生抑制を介して、免疫老化に伴い増加するTfh様細胞の分化および数的調節に関与している可能性が示唆された。また近年、マウス腸内に存在するSegmented filamentous bacteria (SFB)がTfh細胞を誘導する事が報告されているが、16S rDNA配列に基づくSFB特異的プライマーを用いたPCRの結果、本研究で使用したマウス系統はSFBを保有しておらず、老化に伴うTfh細胞数の増加を誘導する他の細菌種の存在が示唆された。本研究では、抗体産生を制御するT細胞サブセットである濾胞ヘルパーT細胞(Tfh細胞)について、その数的変動と腸内細菌叢の関連について検証した。抗生物質投与により腸内細菌叢を減少させたマウスにおいては、Tfh分化を調節するIL-2の上昇が認められた。またガラクトース誘導亜急性老化モデルマウスでは、加齢に伴うTfh細胞の有意な増加が認められたが、抗生物質投与群では、Tfhの増加が顕著に抑制される結果となった。マウスでは免疫老化の一つの特徴として、Tfh様細胞が増加することが報告されており、腸内細菌叢が老化に伴い増加するTfh様細胞の分化および数的調節に関与している可能性が示唆された。今後は、引き続きマウスを用いた実験を計画している。腸内細菌叢の構成変化によるサイトカイン環境への影響を、抗体アレイ等の網羅的手法を用いて解析し、Tfh細胞の数的変化のメカニズムについて検討する予定である。また、本研究で変動が認められたマウス末梢血中Tfh様細胞について、さらに検討を行う必要が生じたため、腸内細菌叢との関連が報告されている実験的自己免疫性脳脊髄炎など自己免疫性疾患モデルにおける当該細胞の挙動についても検討する予定である。今後は引き続きマウスを用いた解析を計画している。前年度実施できなかった疾病モデルを用いた解析に加え、SFBを保有するマウスを用いた解析も行い、結果を比較する。また、マウスでは加齢により、Tfh細胞が増加するという報告があるため、このメカニズムと腸内細菌叢との関連についても検討する。
キイロショウジョウバエの高次脳領域を構成する神経回路の構造と発生過程の解析

脳の重要な感覚処理系である嗅覚系について、嗅覚系一次感覚野である触角葉と、二次感覚野であるキノコ体・側角を結ぶ投射神経回路を詳しく解析した。まず、触角葉と側角を結ぶ経路として従来知られていたiACT、mACT、oACT(inner,middle,outer antennocerebral tract)の3経路に加え、新たにvACT(ventral ACT)を同定した。これら4経路で投射する介在神経細胞が、触角葉でどのような投射をするかを解析した結果、iACTのほぼ全てとmACTの一部の投射神経は、触角葉の単位構造である糸球体単位のuniglomerularな投射パターンを示すのに対し、mACTの残りとvACT、oACTの投射神経は、糸球体の境界を越えたmultiglomerularな投射パターンを示した。iACTの側枝は、ACT線維束に近いzone1、calyx中心部のzone2、Kenyon線維の束に近いzone3の3つの領域に分類できた。またvACTの線維は全てzone1のみに投射していた。iACTの線維は更に側角まで伸びて終末するが、その終末の樹状分岐は、前から見るとdorsal、equatorial,、ventralの3つに分類できた。それぞれの分類を上から見ると、dorsalはD1、D2の2つ、equatorialはEの1つ、ventralはV1、V2、V3の3つ、合計6つのzoneに分類できることが分かった。D1、D2に終末する投射線維は、キノコ体ではzone3に側枝を伸ばすものばかりであった、またV1、V2、V3に終末するものは、キノコ体ではzone1と2に側枝を伸ばしていた。このように側角とキノコ体の投射には、一定の相関が観察された。これら特徴的な線維の投射・終末パターンは、成虫が羽化する前の後期蛹の脳において、すでに完成しており、成虫の成熟にともなう構造変化は見られなかった。4500系統のエンハンサートラップ系統をスクリーニングして特異的な神経線維群をラベルする系統を探索し、匂い刺激の一次感覚野である触角葉と、嗅覚・視覚など異なった刺戟種の情報が初めて集合する脳領域である側角とを結ぶ線維群を染める系統を、46系統見いだした。うち21系統について、細胞の形態を詳しく解析した結果、各系統がラベルする線維の触角葉内の投射構造と、キノコ体calyxや側角での投射構造には一定の相関があり、calyxや側角への入力に部位特異性が存在する可能性が高いことが分かった。またcalyx・側角での投射終末は、幼虫での分枝が蛹初期にいったん退縮し、再び伸長し直すという再編成過程を取ることが分かった。これら神経束がどのような順序で伸長してくるのかを解析する方法として、サンゴ赤色蛍光色素DsRedの一部のアミノ酸を入れ替えた改良型蛍光色素遺伝子DsRedS197Yを、任意のGAL4系統で発現させる系を作成した。この改良型DsRedは野生型DsRedより明るいうえ、GFPと干渉する緑波長域での蛍光が少ないので、GFPとの共発現に特に適している。GFPはタンパク産生後数時間で緑の蛍光を発するのに対し、DsRedS197Yは数十時間経たないと赤の蛍光を発しない。両者を共発現させると、出来たばかり、あるいはGAL4発現が始まったばかりの細胞の線維は緑だけで光り、古い線維は緑と赤の両方で光るので、線維束の中のどの部分が新しい線維かを推定できる。キノコ体でパイロット実験を行なったところ、幼虫期のpedunculusとlobeでは、線維は新しいものほど内側を走っていることが分かった。

これら特徴的な線維の投射・終末パターンは、成虫が羽化する前の後期蛹の脳において、すでに完成しており、成虫の成熟にともなう構造変化は見られなかった。
CDKL5/CDKL3変異によるてんかん・精神遅滞の病態解明と遺伝子治療法の開発

H30年度は、まずCDKL5欠損マウスに対するCDKL5遺伝子補充治療に使用するアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターの作製を行った。導入するヒトCDKL5遺伝子のtranscriptは、脳で最もdominantに発現するhCDKL5_1とした。連携研究者村松らにより、ニューロン特異的Synapsin I (SynI)プロモーターに続き、C末端側に3x FLAGタグを付けたhCDKL5_1、SV40 poly-A配列、AAV3ゲノムのinverted terminal repeatsからなる発現カセットを含むAAVベクタープラスミドが作製された。アデニン1337をチミジンに置換して446位にチロシンからフェニルアラニンへのアミノ酸変化を導入して、AAV9 vp cDNAを合成した。AAVベクターは、ベクタープラスミド、AAV3rep、AAV9VP、およびアデノウイルスヘルパープラスミドpHelperを用いてHEK293細胞へのトランスフェクションによって産生した。2回の塩化セシウム平衡密度勾配遠心分離によって組み換えウイルスを精製し、ウイルス力価を定量的PCRによって決定した。次に、精製したAAVベクターがCDKL5組換え蛋白を発現することを、in vitro細胞系で検証した。マウス神経芽細胞腫由来のNeuro 2a細胞をLab-Tek II 8-well chamber slideで培養し、培養2日目に、AAVベクターを投与し、4日間の培養後に4% paraformaldehyde固定し、FLAG抗体及びCDKL5抗体を用いて二重免疫染色を行った。並行して、感染Neuro 2a細胞のlysatesを作製し、FLAG抗体及びCDKL5抗体を用いたwestern blottingを行い、組換えCDKL5の発現を確認した。更にAAVベクターの検証と並行して、新生仔マウス脳室へのAAV投与実験のための準備を行った。組換えCDKL5蛋白発現用のアデノ随伴ウイルスベクターの作製に時間がかかったため、今年度はin vitroにおける組換え蛋白発現確認実験までが終了し、マウス脳への感染実験は次年度に行う事になった。まず日齢34日の新生仔マウス脳室へのAAVベクター投与法の技術の習熟を行い、引き続き、組換えCDKL5蛋白発現AAVベクターを投与後、24週でマウス脳を固定し、免疫染色、western blottingで、組換えCDKL5の発現細胞の局在と蛋白定量を行う。十分な発現を確認後、ネガティブコントロール投与群と組換えCDKL5蛋白発現AAVベクター投与群のCdkl5 KOマウス個体を作製し、投与1ヶ月後の、細胞生物学的、易痙攣性、行動等の表現型解析に進む。AAVベクター作製に時間がかかったため、マウス脳へのAAVベクター投与実験の開始が年度末になり、in vivo実験用のマウス、試薬の購入額が予定より少なくなった。
関節リウマチと化学物質に関する研究

関節リウマチ(RA)は、原因不明の多発性関節炎を主体とする進行性炎症性疾患である。種々の研究から、関節滑膜細胞から産生されるIL-1が本疾患に重要な役割を果たしていることが明らかにされている。極めて興味深いことに、西欧では17世紀までは関節リウマチ(RA)の記載はなかった。今日、タバコとRAの関係が疫学的に証明されている。タバコはアメリカ大陸発見後にアメリカから西欧に取り入れられた。本研究は、タバコの成分や化学物質とRAとの関係を明らかにすることを目的とする。コラーゲン誘導性の関節炎(CIA)モデルを用いて、タバコの煙抽出物(CSC : cigarette smoke condensate)が関節炎の発症を増強するか検討した。実験は、DBA/1Jマウスに、不完全アジユバントに溶かした抗原(ウシII型コラーゲン)+結核死菌で初回免疫し、3週間後に抗原のみを投与し、関節の腫脹を測定するものである。初回感作時に抗原のみ、抗原+主流煙CSC、抗原+結核死菌、抗原+結核死菌+CSCの組み台わせで検討した。その結果、抗原のみに比べ、抗原+CSCで関節の腫脹が強まる傾向が見られた。また、抗原+結核死菌にくらべ抗原+結核死菌+CSCで、関節の腫脹の発生が早まる傾向が見られた。また、ヒトRA患者由来線維芽細胞様滑膜細胞株MH7Aをin vitro培養下、主流煙、副流煙で刺激したところ、共に用量依存的にIL-1α,IL-1β,IL-6,IL-8のmRNAの発現が誘導された。以上の結果は、Realtime PCR法を用いて確認された。また、TNFα刺激によるこれらサイトカインのタンパクの発現もCSC添加により増強された。また、多環芳香属化合物(Ah)の受容体(AhR)アンタゴニスト、α-ナフトフラボンを用いた実験により、これらサイトカインmRNAの誘導は部分的にAhRに依存的していること、IL-1α,IL-1β,IL-8 mRNAの発現誘導には新規蛋白質の合成が必要であることが明らかになった。今日、タバコとRAの関係は疫学的に証明されている。まず、タバコの煙抽出物をマウスに投与した時に関節炎を誘導するか条件検討を行った。タバコの主流煙、副流煙をフロイント不完全アジユバントに溶かし、DBA1マウスの右足鼠頸部皮下に2週間おきに2回投与したが、関節炎は起きなかった。そこで、そのマウスの後ろ足food padにオリーブオイルにとかしたタバコ煙成分を注射したところ、オリーブオイル単独投与群に比べてタバコの煙投与群では関節の腫脹が認められた。次に、Balb/Cマウスの後ろ足のfood padにオリーブオイルにとかした主流煙、副流煙を一回注射したところ、関節の腫脹が認められた。しかし、オリーブオイル単独でもかなりの腫脹が認められた。現在、コラーゲン誘導性の関節炎モデルを用い検討中である。誘導は4-8時間後に始まり24時間まで持続した。また、多環芳香属化合物(Ah)の受容体(AhR)アンタゴニスト、α-ナフトフラボンを用いた実験により、IL-1α,IL-1βはAhRを介していること、IL-6,IL-8はAhR非依存的な経路によりmRNAが誘導されていることが示唆された。

また、抗原+結核死菌にくらべ抗原+結核死菌+CSCで、関節の腫脹の発生が早まる傾向が見られた。また、ヒトRA患者由来線維芽細胞様滑膜細胞株MH7Aをin vitro培養下、主流煙、副流煙で刺激したところ、共に用量依存的にIL-1α,IL-1β,IL-6,IL-8のmRNAの発現が誘導された。以上の結果は、Realtime PCR法を用いて確認された。また、TNFα刺激によるこれらサイトカインのタンパクの発現もCSC添加により増強された。また、多環芳香属化合物(Ah)の受容体(AhR)アンタゴニスト、α-ナフトフラボンを用いた実験により、これらサイトカインmRNAの誘導は部分的にAhRに依存的していること、IL-1α,IL-1β,IL-8 mRNAの発現誘導には新規蛋白質の合成が必要であることが明らかになった。
CHILDESを用いた第一言語習得の語彙発達に関する多角的日英比較対照研究

本年度は、次の調査を行った。1.昨年度の初期語彙の発達における個人差パターン(名詞主導と動詞主導型)の追加調査2.1の発達速度のばらつきの追加調査、その原因と思われる言語入力の影響の調査以下、その概要を報告する。1.自然発話データを用いた初期語彙発達の観察を、4被験児に増やし品詞別の語彙産出を追試した。その結果、やはり名詞主導型と動詞主導型の傾向は依然として観察された。特に、極端なケースの他、その中間ケースも観察され、単純な二分法では分類しにくい傾向があり、品詞頻度の分類だけでは方法に限界が判明。2.別の4被験児の初期語彙では、動詞より名詞のほうが多かったが、言語入力の性質を調べた結果、認知的なメカニズムに加えて、母親のインプットも名詞優位の原因の一つとみられる。特に、母親の発話の名詞の数の増加、こどもにとって名詞が知覚しやすい位置に現われること、名詞の平均形態素数が動詞より低いことなどが、名詞の認識を容易にすると考えられる。今年度は、新たに4名の被験者を加えて追加調査を行ったが、こどもの名詞と動詞の使用には、母親などの言語入力がかなり影響を及ぼしていることが判明した。動詞優位のこどもでは、母親がこどもの名詞使用を助長する言語入力のFine Tuningを行わず、名詞優位のこどもでは名詞の使用をこどもが開始するとそれに合わせて名詞を多用する結果が得られた。
甲冑編年の再構築に基づくモノの履歴と扱いの研究

古墳時代の鉄製甲冑の製作順序を検討し、組み合わせを分析することで、12段階の変遷として整理した。その変遷をもとに甲冑の出土事例を検討した結果、より古い甲冑が重要視され、より優れた甲冑が被葬者の近くに置かれる傾向が明らかになった。これらから、古墳時代には有力者から授受される甲冑は古い方が重要であり、その背景には継続的な関係維持よりも最初の関係創出が重要視されていたことが考えられる。本年度は、昨年度に引き続き、関連文献の収集とそれに基づくデータの整理をおこなった。昨年度・本年度の作業により、甲冑編年の再構築のために注目するべき視点について目途を立てていたが、関連文献と各種データの収集により、それら編年の再構築のために、新たに実際に資料を実見・調査することで収集が必要なデータについても目途を立てることができた。これらのデータの収集による特に大きな成果として、甲冑編年の基礎となる系統の分類に関して重要な発見に至ることができたと考えている。この発見により、本研究での検討対象の中心を占める短甲について、編年の前提としての系統区分が確定したといえる。系統分類が確定することにより、短甲の生産の様相などについても迫る道筋が立てられたが、本研究の主眼である甲冑編年においては系統区分はあくまで前提作業であり、今後詳細なデータを整理していくことで、分析を進める必要がある。また、特に先行して検討が必要と考えられる重要資料については資料調査をおこなった。具体的には宮崎県下北方5号地下式横穴墓出土短甲や京都府宇治二子山北古墳、宇治二子山南古墳出土甲冑類の資料調査を進めたが、これにより、同一古墳から出土した複数の甲冑にどのような履歴の差異や扱いの違いがあるのかについて検討するための基礎資料を得ることができた。今後は昨年度の資料収集や資料調査で得られたデータ・資料を基にして、より効率的な資料調査を進めていく予定である。本年度は古墳時代中期の鉄製甲冑の基礎的なデータベース構築のため、報告書の収集を中心とする作業をおこなった。また、資料の実見によるデータの収集のための機材(モバイルPC・デジタルカメラ・実測用機材・実測用消耗品など)を購入し、一部では資料調査を実施した。6月30日7月1日にかけては、新潟県飯綱考古博物館において、飯綱山10号古墳出土短甲・鉄鏃の実見調査をおこなった。11月24日には愛知県名古屋市博物館において、伝岡崎出土短甲・鉄鏃・刀剣・馬具類の調査をおこなった。11月25日には長野県松本市考古博物館において、開き松古墳出土冑ならびに桜ヶ丘古墳出土短甲・冑・鉄鏃の調査をおこなった。本年度の資料の実見調査により、詳細な実測図が公表されていない資料については実見による出土品の直接調査が必要なことが判明した。また、短甲1点や冑1点に対しての調査にどの程度の時間が必要であるのかが明らかとなった。これにより、次年度以降の調査計画をより綿密に立てることが可能となり、また資料の実見の優先順位付けをすることが可能になった。鉄製甲冑の基礎的なデータベース作製については、特に資料点数の多い短甲については今後も報告書の収集に加えて資料の実見をおこない、継続していく必要がある。その一方で研究対象のひとつである眉庇付冑についてはデータの収集がほぼ完了したため、分析を進めることが可能な段階へと到達することができた。本年度は古墳出土鉄製甲冑の基礎的なデータ収集をおこない、柏市教育委員会、えびの市教育委員会、岩戸山資料館、九州国立博物館等において各地出土の鉄製甲冑の調査・検討をおこなった。調査に際しては、写真撮影・調書の作成等をおこなった。特に、実見調査が可能であった短甲の調査に際しては開閉構造の解明、部材の内面形態の確認、各部材の大きさの計測等をおこない、製作技法や製作系統を解明するためのデータを収集した。これまでの作業により、鉄製甲冑の系統性や型式学的編年を構築するための基礎的なデータを大きく収集することができた。ただし、当初計画と比較して各地で所蔵されている資料の実見はやや遅れており、平成27年度には当初予定を上回る形での追加の資料調査が必要となっている。そうした状況ではあるものの、甲冑の開閉構造や覆輪技法といった細部技法と、地板の配置や構造・部材の大きさといった種々の属性に高い相関性があることが明らかとなりつつあり、これらの諸属性のまとまりは甲冑の製作系統の違いを示すものと考える。また、こうして弁別が可能となった各系統が各地の古墳群といったまとまりにおいてもある程度有意な集積をみせることが明らかになりつつある。これにより、甲冑の流通において、生産系統の差という履歴の差が大きな意味を持っていたとの予察を得ることができた。以上のように、甲冑の製作系統の違いといった「履歴」の差が、流通法式や各地域との関係といった「扱い」の違いと関連することが明らかになりつつあるなど、本研究で設定した研究課題に接近しつつある。古墳時代における器物の生産と流通を起点とした有力者間関係を考えるうえでの重要なデータの一つを得ることができる下準備が整いつつあるといえよう。平成27年度は、引き続き古墳出土甲冑の資料調査を行った。これにより、革綴短甲から鋲留短甲にいたるまでの編年の指標となるデータを得ることができた。資料調査により取得したデータに基づき、甲冑の部材の配置や大きさ、組み合わせ技法の組み合わせを検討し、甲冑の型式学的な変遷を明らかにした。