hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳癌の増殖における線維芽細胞との相互依存性の解明と治療への応用について-線維芽細胞産生物質による制癌剤感受性への影響-

目的:乳癌の組織型別制癌剤感受性および制癌剤感受性に及ぼす線維芽細胞産物の影響を検索する。対象と方法:原発性乳癌35例(乳頭腺管癌14例、充実腺管癌12例、硬癌9例)で、アドリアマイシン(ADM)、シスプラチン(CDDP)、エトポシド(VP-16)に対する感受性をコハク酸脱水素酵素阻害法で検索した。薬剤濃度は臨床常用量使用時の最高血中濃度の10倍とした(ADM4μg/ml、CDDP20μg/ml、VP-16 100μg/ml)。結果は制癌剤非添加群の酵素活性に対する添加群の酵素活性比(%)で表した。1例の硬癌症例から得られた癌組織由来線維芽細胞の初代培養の上清を6例の乳頭腺管癌細胞に投与し、上記3剤に対する感受性の変化を検索した。結果:ADM、CDDP,VP-16の各々に対する感受性は、乳頭腺管癌で70%、68%、72%、充実腺管癌で68%、69%、77%、硬癌で48%、55%、46%であり、硬癌では各薬剤に対する感受性は有意に高かった。また硬癌由来線維芽細胞産物の添加によってADM2例、CDDP2例、VP-16 2例(各2例は各々異なる)で有意に感受性が増大した。結論:線維芽細胞産物はADM、CDDP、VP-16に対する感受性を高める作用を持ち、これが硬癌の感受性を増大させる一因と考えられた。以上の結果は第3回日本乳癌学会総会(平成7年6月30日-7月1日、大阪)にて発表予定である。また、現在ヒト乳癌細胞株における検索を行っている。
妊婦と実母の２世代を対象にした育児支援プログラムの開発―縦断的介入による評価―

初妊婦と実母の2世代を対象にした育児支援プログラムの開発を目指して、両者に対して妊娠末期から産後にかけて縦断的デザインによる介入と調査を行った。産後1ヶ月の抑うつ影響要因は、妊婦自身の妊娠末期の「実母からの自立性」、産後1ヶ月の「適応」、「不安傾向」、「疲労」であった。また実母の要因としては、産後1ヶ月の時点での実母自身の「抑うつ」、「疲労」であった。産後うつの要因は、妊産婦自身の要因のみでは無く、実母の健康状態も関連することが明らかになった。初妊婦と実母に対する妊娠期からのメンタルヘルスや孫育てについての情報提供の必要性が示唆された。目的:縦断的デザインによる介入研究(母親教室での集団指導)を行い、その効果を評価する。介入群・対照群の比較から効果的な介入方法を明らかにする。1.縦断的介入研究A:対照群(介入無し)のデータ分析分析:平成23年度に収集したデータを分析。縦断データより、産後うつ得点及び母娘関係の変化を分析。成果発表:第26回日本助産学会学術集会、第35回日本母性衛生学会学術集会、International Federation of Gynecology and Obstetrics World Congress 2012.2.縦断的介入研究B:妊婦への母親教室での介入と質問紙調査対象:産科的異常・合併症が無い初妊婦と実母190組。調査時期・内容:1妊娠末期、2産後1ヶ月、3産後2ヶ月。方法:母親教室にて、初妊婦にテキストを用いた集団での指導を実施。実母へはテキスト・資料を送付。質問紙の内容:PMRS、MPRS、産後うつ、サポート、メンタルヘルス。分析:5月に3のデータ収集が修了予定、現在分析中。3.縦断的介入研究C:妊婦への助産外来での介入と質問紙調査対象:産科的異常・合併症が無い初妊婦と実母40組。方法:助産外来にて、初妊婦にテキストを用いた個別での指導を実施。4月時点で50組の個別指導が修了。残る150組は、平成25年度に実施予定。目的:縦断的デザインによる介入研究(母親教室での集団指導および助産外来での個別指導)を行い、その効果を評価する。1.縦断的介入研究B:妊婦への母親教室での介入と質問紙調査対象:産科的異常・合併症が無い初妊婦と実母190組。分析:介入群と対照群との比較分析を行った。2.縦断的介入研究C:妊婦への助産外来での介入と質問紙調査対象:産科的異常・合併症が無い初妊婦と実母30組。4月時点で個別指導が終了。分析:3のデータが揃い次第、最終分析予定。1.Mother-Primigravida Relationship Scale(MPRS:実母がとらえる初妊婦との関係性尺度)の開発・・・因子分析により「祖母役割への意欲」「経験者としての娘への支援」「娘の承認と関係性の再構築」「母となる娘を支える意欲」の4下位尺度、24項目が抽出された。下位尺度の内的整合性による信頼性(α=0.730.80)が確認された。下位尺度と、既存尺度である「娘との親密性」(r=0.260.40,p<0.001)および「娘への過剰な依存」(r=ー0.47ー0.18, p<0.0010.01)との相関から、併存妥当性が確認された。(第52回日本母性衛生学会にて報告)2.妊婦と実母のペアへの個別指導・・・対象:産科的異常・合併症が無い初妊婦と実母5組。介入時期・内容:妊娠後期と産後1ヶ月に面接。母娘関係の変化、産後うつ、祖母の役割等。介入により、実母のサポート、産後うつに対する認識が高まり、介入の効果が示唆された。3.妊婦への個別指導・・・対象:産科的異常・合併症が無い初妊婦(介入群38名、対照群42名)。介入時期・内容:介入群へ妊娠後期と産後35日目に面接。

産後うつ、対処行動、育児等。介入群では産後の高得点者割合と不安得点が減少し、介入の効果が示唆された。4.縦断的介入研究A:対照群(介入無し)への質問紙調査・・・対象:産科的異常・合併症が無い初妊婦と実母114組(両者ともに3回の調査を修了した者)。調査時期・内容:(1)妊娠末期、(2)産後1ヶ月、(3)産後2ヶ月。Primigravida-Mother Relationship Scale(初妊婦がとらえる実母との関係性尺度)、MPRS、産後うつ、サポート。4月に(3)のデータ収集が修了し、現在分析中である。平成24年度に計画していた計画をほぼ実施することができた。縦断的介入研究Cは平成25年度に実施予定であったが、24年度から開始し、一部のデータを収集することができた。平成23年度に予定していた計画をすべて実施することができた。縦断研究の調査に関しては、予定していた対象者数(80組)を上回るデータ収集ができた。1.縦断的介入研究B:妊婦への母親教室での介入と質問紙調査分析:5月に3のデータ収集が修了予定。分析を進める。2.縦断的介入研究C:妊婦への助産外来での介入と質問紙調査平成24年度に引き続き、個別指導とその評価を継続する。4月時点で50組の個別指導が修了している。残る150組の介入・データ収集・分析を進める。1.縦断的介入研究B:テキスト配布群(妊婦への集団指導)の実施対象:産科的異常・合併症が無い初妊婦と実母80組。介入時期:妊娠期の母親教室介入内容:テキストを用いて、周産期の母娘関係の変化、産後うつ、疲労、祖母の役割、育児等について指導する。評価時期:(1)妊娠末期、(2)産後1ヶ月、(3)産後2ヶ月。評価内容:PMRS、MPRS、産後うつ、サポート。1.縦断的介入研究に伴う経費リクルート、対象者への謝金・謝礼、データ収集に伴う交通費、補助作業者への謝金テキスト作成の為のプリンターの購入2.成果報告国内・国際学会での発表・論文投稿1.縦断的介入研究に伴う経費リクルート、対象者への謝金・謝礼、データ収集に伴う交通費、補助作業者への謝金テキスト作成の為のプリンターの購入。2.成果報告国際学会での発表、論文投稿。
ケニア共和国の海村における漁場の成り立ちと利用に関する研究

本年度は、漁場利用の様子を具体的に把握するため、調査地であるケニア沿岸南部のワシニ村において、魚かご漁をおこなう漁業者たちを対象とした参与観察を実施した。モンスーンの影響を強く受けるワシニ村周辺の海域では、漁場ごとに海況や漁獲量の季節的な変化がみられる。村の周辺に点在する漁場では、特定の村や個人による独占的な漁場利用はみられず、漁業者たちはどこでも自由に漁をおこなうことができる。しかしながら、ほかの漁法とは異なり、かご漁をおこなう漁業者たちは年間をとおして同じ漁場を利用し続ける。調査期間中には、漁場へと移動する最中に船上から魚群を目撃することが何度もあったが、漁業者たちがそうした場所に漁具を設置することは一度もなかった。待ち受け型の漁法であるかご漁においては、漁獲の場面において対象生物への直接な働きかけをおこなうことができない。そのため、漁業者たちは漁場の地形や当日の海況、直近における漁獲量の変動を手掛かりとして、漁場における魚群の動きを推測し、適した場所にかごを沈める。かご漁においては魚群を見つけ出すことだけでなく、いかに魚が入りやすいように漁具を設置するかが重要とされている。漁業者たちは、年間をとおして同じ海域を利用し続けることによって、海況変化の特徴や水底地形など、漁場の環境的特性を熟知している。本年度はワシニ村のみならず、ケニア北部のラム群島やタンザニア各地でも短期間の現地調査を実施し、同一漁法における漁場利用の違いについて比較を試みた。ラム群島では、ワシニ村のかご漁とは大きく異なり、季節的な海況の変化にあわせて漁業者たちが利用する漁場を選択している。また、漁場の立地にあわせて、異なる形状のかごを使い分けている様子が確認されるなど、漁のおこないかたには季節性がみられた。このように、たとえ同じ漁法であっても、漁場の利用には地域ごとの多様性があるといえる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、主たる調査地であるケニア共和国ワシニ島での長期調査とともに、調査地における漁場利用との比較をおこなうため、短期間の広域的な調査をケニアとタンザニアの沿岸部各地において実施した。また、現地調査の実施に必要な調査許可証の申請をおこない、ケニア政府より許可証を受領した。ワシニ島における調査では、多様な漁法をおこなう漁業者たちをひろく調査対象としながら、漁場をとりまく自然環境認識や、漁のおこないかたなどについての聞き取りを実施した。また、島でもっと盛んにおこなわれている漁法のひとつであるかご漁に注目し、複数の漁業者を対象とした参与観察を実施した。漁場への同行や漁獲物の計量、GPSによる漁場位置の記録などを通して、かご漁をおこなう漁業者たちの漁場利用の様子を具体的に把握することを試みた。ワシニ島では船外機付きの漁船は少なく、大半の漁業者は櫂や帆などを動力とする刳り船を使用したり、徒歩で漁をおこなう。そのため漁撈活動がおこなわれるのは島周辺の比較的狭い範囲に限られる。島周辺では漁場の独占的な利用はみられず、漁業者たちは自由に漁場を選択することができる。ワシニ島周辺の海域においては、モンスーンの影響によって海況や漁獲量の季節的な変動がみられる。しかしながら、かご漁をおこなう漁業者たちはこのような季節的変化にあわせて漁場を移動することはあまりなく、年間を通して同じ場所で漁をおこない続ける傾向があるとこが判明した。研究成果の公表は遅れているが、データの収集は当初の計画どおり順調に遂行することができた。

また、漁場の立地にあわせて、異なる形状のかごを使い分けている様子が確認されるなど、漁のおこないかたには季節性がみられた。このように、たとえ同じ漁法であっても、漁場の利用には地域ごとの多様性があるといえる。引き続き現地調査によるデータの収集を継続するとともに、研究の総括にむけて成果の公表を積極的におこなう。今年度にケニアとタンザニアの各地において実施した広域的な調査では、同じ漁法であっても漁のおこないかたや漁場利用には地域差がみられた。今後はワシニ島での調査を軸としながら、各地での広域的な事例収集を同時におこなうことによって、調査地における漁場利用の特徴を明らかにする。また、漁業者個人のライフヒストリーや世帯における生計維持活動の現状などについてのデータをさらに収集し、活動の場としての漁場の利用をより多角的な視点から考察していくことを目標として研究を進めていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
生薬によりHIV潜伏感染細胞の活性化を抑制する試み

無症候性HIV感染者の体内において感染細胞の大部分はほとんどウイルスを産生しない静止状態にある。この潜伏感染細胞がサイトカイン、ウイルス・細菌感染など様々な刺激を受けて活性化し、活発なウイルス複製を開始するに従って徐々にエイズの病態が進行していくと考えられている。そこで、実際に感染者の体内においてそのような現象が起こっているかどうかを確かめるために、試験管内で感染者の末梢血単核球(PBMC)をサイトカイン(TNF-α、IL-6)により刺激し、それに伴うウイルス産生量の変化を調べた。その結果、1)ウイルス産生が認められない、2)少量のウイルスが産生されるが刺激の影響は受けない、3)刺激によりウイルス産生量が増加する、4)刺激の有無に関わらず多量のウイルスが産生される、の4群に分かれ、1)4)と進むにしたがって患者の免疫機能がより低下する傾向が認められた。この内の3)群に着目し、これらの細胞が刺激を受けても活性化せず、刺激に無反応な状態にできれば病態の進行を遅らせることが可能ではないかと考え、このような状態を再現する薬剤評価系を確立した。すなわち、健常人由来の未刺激PBMCに臨床分離HIV-1株を感染させることにより潜伏感染細胞を作製し、それらを試験薬剤存在下で種々のサイトカイン(TNF-α、IL-2,IL-6)により刺激し、産生されるウイルス量を測定した。その結果、生薬の一種である小柴胡湯及びカバアナタケはサイトカイン刺激による潜伏感染細胞の活性化を防ぎ、ウイルス産生を抑制する効果を持つ可能性が示唆された。
純良単結晶育成とドハース・ファンアルフェン効果によるフェルミ面の研究

f電子系化合物は、比較的局在性の強いf電子と結晶中を自由に動き回っている伝導電子とが混成し、その結果、重い電子系、多極子秩序、異方的超伝導など特色ある物性が発現する。本研究では、新奇物質の開発や希釈系を合成して、ドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果による実験とバンド理論を用いることによるフェルミ面の性質の解析を通じて、重い電子系の多様さと重い電子が形成される様子を明らかにした。本研究では、ドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果による実験とバンド理論を用いて、以下の項目を明らかにする。(1)系統的なフェルミ面の研究から明らかになるf電子系の普遍性と多様な描像(2)重い電子形成に関わる温度、磁場、圧力をパラメータとしたf電子の役割(3)量子臨界点近傍でのフェルミ面の変貌(4)非フェルミ液体近傍に出現する超伝導とその電子状態の性質(5)結晶に反転対称性のない化合物のフェルミ面とそこに出現する超伝導の性質f電子系化合物は、比較的局在性の強いf電子と結晶中を自由に動き回っている伝導電子とが混成し、その結果、重い電子系、多極子秩序、異方的超伝導など特色ある物性が発現する。以下の様に、いくつかの物質系でフェルミ面や量子臨界点近傍に関する新たな知見を得た。その他4f電子間の距離が著しく長いNpCd_<11>及びRCd_<11>(R : La, Pr, Nd, Sm)の純良単結晶が育成され、電子状態の研究がスタートした。・4f電子の価数が降温とともに変わることで知られる価数揺動物質YbCu_2Si_2と2価のYbCu_2Ge_2の純良単結晶を育成し、ドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果の実験からフェルミ面の性質を詳細に決定し、両物質の違いも明らかにされた。YbCu_2Si_2では3040m_0のサイクロトロン質量を持つ重い伝導電子が検出された。その結果はLDA+Uに基づくエネルギーバンド計算の結果と対比され、YbCu_2Si_2における4f電子の電子相関の重要性が明らかにされた。(大貫、播磨)CeRu_2(Si_xCe_<1-x>)_2はf電子が局在する強磁性体からSi濃度の増加とともに反強磁性-常磁性の重い電子系へと変化するが、c面内に磁場を加え、dHvA効果の測定から有効質量とフェルミ面の変化を調べた。dHvA信号は強磁性-反強磁性相境界で大きく変化する。一方、量子臨界点近傍では、有効質量が増強されるが周波数に不連続的な変化が見られない。(青木)・新奇超伝導体NpPd_5Al_2の超伝導特性を詳細に調べるために、超ウラン化合物用比熱測定装置を開発し、予備的な実験を行った。上部臨界磁場における電子比熱係数の極めて大きなとびを観測し、この系の異常な超伝導・常伝導特性を明らかにした。また、ウランカルコゲナイド半導体β-US_2で、5f電子系としては非常に珍しい局在的磁性を観測した。(芳賀、大貫)1)新物質の探索:アクチノイド金属間化合物の探索を行い、新たにURu_2Al_<10>、UOs_2Al_<10>を発見し物性を同定した。(芳賀)4)にあげた新しいYb化合物の育成にも成功した。(大貫)2)圧力下の物性研究:反強磁性体であるCeIrSi_3、CeCoGe_3、CeIrGe_3はそれぞれ約2、7、25GPaの圧力下で磁気秩序が消滅し、重い電子系超伝導体になることを圧力下電気抵抗測定から明らかにした。(大貫)3)量子臨界点近傍での電子状態とフェルミ面の変貌:結晶反転対称性を持たない圧力誘起超伝導体CeRhSi_3のフェルミ面の研究に関して、参照物質のf電子が遍歴であるCeCoSi_3の純良単結晶を用いたフェルミ面の研究を行ない、CeRhSi_3のフェルミ面とは異なることを明らかにした。(青木)4) Yb化合物における4f電子の遍歴性の検証:Y立方晶の重い電子系YbT_2Zn_<20> (T : Co、Rh、Ir)の単結晶育成に成功し、メタ磁性転移を見出した。例えばYbIr_2Zn_<20>ではH_m=10Tでメタ磁性転移が起き、サイクロトロン有効質量、電気抵抗のA値、あるいは比熱係数C/Tは、転移磁場H_m=10Tでピークを持つことを見出した。これは、ネール点T_Nに変わって、Yb化合物ではメタ磁性の転移磁場H_mが電子状態を変える指標となることを示唆している。(大貫)

5)重い電子系形成に関わるf電子の役割:URu_2Si_2における17.5Kの非磁性相転移は25年間にわたって秩序変数が同定されずに隠れた秩序と呼ばれていたが、空間群の群論的考察によりこの秩序状態が格子歪みと結合しない電子間相互作用に起因した新奇な電荷秩序状態であることを提案した。今後、この相の電子状態やフェルミ面が明らかになり、秩序相内の超伝導の研究も格段に進むと期待される。(播磨)2)結晶反転対称性のないCeIrSi_3の圧力下超伝導の性質を電気抵抗や比熱の磁場変化などを通じて調べた。4)CeRu_2(Si_<1-x>Ge_x)_2およびCe_xLa_<1-x>Ru_2Si_2の輸送現象測定により、磁気秩序状態で磁気揺らぎに加えて、電荷揺らぎによるものと思われる異常が輸送現象、dHvA効果の信号強度に見出された。また、この系のGeまたはCe濃度、温度、磁場の関数として磁気相図を詳細に明らかにし、この系では量子3重臨界点が存在しないこと、また、この系ではメタ磁性量子臨界点は濃度変化だけでは到達できないことを明らかにした。5)URu_2Si_2の隠れた秩序に関して、高純度単結晶の育成とこれを用いた物性測定が進展した。新学術領域の他班と共同で超高分解能光電子分光や精密磁気トルク測定を行い、転移温度以下での物性の変化を見いだし、隠れた秩序変数の解明へと進展した。6)超ウラン研究では、NpCd_<11>の純良単結晶育成に成功するとともに、その物性が結晶場分裂と一重項基底状態の形成によって理解できる事を示し、局在的5f電子の特徴を明らかにした。1)重い電子系の典型物質CeCu_6を遙かに超える8000mJ/(K^2・mol)の電子比熱係数を持つYbCo_2Zn_<20>において、磁場を立方晶の<111>に加えたとき、Yb化合物でははじめての磁場誘起四極子秩序を発見した。2)反強磁性体CelrSi3の圧力誘起超伝導に関し、圧力・磁場・温度を変えながら比熱と電気抵抗の測定を行い、磁場を加えると反強磁性は復活して、完全に消失するのが2.6GPaであることがわかった。・不純物状態、格子における重い電子の形成3)Ce_xLa_<1-x>Ru_2Si_2の低濃度試料x=0.02において、近藤温度程度の高温から近藤一重項状態が形成される低温に至るまで、フェルミ面の温度変化の連続的観測に初めて成功し、高温では局在的であったf電子が、温度の降下とともに遍歴的となり、最低温では重い遍歴的電子が形成されていることを明らかにした。4)Ce_xLa_<1-x>Ru_2Ge_2で濃度依存性の実験から、この系は低濃度側でいったん形成された遍歴的な重い電子が、強磁性秩序の形成とともに連続的に変化し、最終的にf電子が局在し軽い電子を持つ強磁性CeRu_2Ge_2となることを明らかにした。5)空間反転対称性が破れた重い電子系物質CeCoSi_3において、スピン軌道相互作用によるフェルミ面の分裂などを観測し、分裂した2つの有効質量が著しく異なることから、重い電子の出現にとってスピン軌道相互作用が重要な役割を果たしていることを明らかにした。6)隠れた秩序の起源が問題となっているURu_2Si_2について、純良単結晶を用いた物性測定が進展し、高圧下での電気抵抗測定などから,隠れた秩序相での常伝導状態のの電子の異常散乱と超伝導機構が密接に関係していることを見いだした。ウラン化合物やEu化合物で純良単結晶を育成し物性を調べた。さらに空間反転対称性のない物質の超伝導状態やフェルミ面の特徴を調べた。具体的には以下の通りである。○高純度単結晶の育成とそれを用いてURu2Si2の物性を詳細に測定した。参照
中国魏晋南北朝志怪の成立背景-歴史意識・人間観・宗教

今年度は、昨年度までは志怪の個別作品集からたぐろうとしていた、史と志怪の関係について、逆に史の状況からの分析を試みることで、行き詰まっていた現状を打破しようとした。具体的には、既に指摘していた、劉宋以降の王朝の怪異情報収集の消極化のみならず、劉宋以降の史官についた人物の経歴を洗い直し、それが東晋時代のような史官=志怪著者でなく、どちらかといえば文才で採用されていること、また、在野で史書を著した人物が仏教志怪を著していることなどを明らかにし、そのために、劉宋以降の志怪は、それ以前の志怪よりも国家の史との関係が希薄になり、歳事行事に関する伝説や仏教に関する話など、収録される話の性質の変化をもたらしたと結論した。この研究については、2006年12月に北京大学で開かれた学会において口頭発表し、今後論文としてまとめる予定である。また、明治書院より六朝志怪の訳注を出版した。解説では、これまで単純に「志怪小説」と呼ばれてきたことに疑義を提示し、志怪が「小説」ではないこと、多くが事実の記録として書かれていることを強調した。さらに、注釈では、人物名や同じ話が史書にみえるときには逐一それを指摘し、解説の内容を実感できるように工夫し、一般読者にも本研究の成果の一端を披露することができた。三年間の研究で、訳注本の作成の仕事に手間を取られるなどして、全ての計画を終えることはできなかったが、五行志との比較から出発した魏晋南北朝志怪の成立に関する研究は、大分進み、自分でも確固たる知見が得られた。今年度は、研究課題の内、宗教と志怪の関係を探る部分を中心に進めた。「民間祠廟記録の成」は後漢後半期から民間の祠廟が、国家を転覆しかねない勢力を持つに至り、官側からの関心が高まったために、それまでは記録されなかった民間祠廟の事件が文字化されるようになったことを説いた。この論考は後漢時代の話が主となっており、引き続き、魏晋南朝時代の祠廟記録が記録された背景について探っていく予定である。「道仏宗教者の出生の不思議-あるいは神話と伝記」は、魏晋南北朝時代に勃興・隆盛した、道教、仏教の宗教者の伝記に次第に出生にまつわる不思議な現象の記録について検討した。このような出生の不思議は、本来、聖性を帯びた宗教の始祖や支配者についてのみしか語られなかったが、宗教者が神に代わって神聖視されることで、時代があとになるほど、不思議についての記録が増加していくことを指摘した。また、この種の話は本来は印度や聖域の仏僧についての話が起源であり、それが中国の僧侶にも影響し、更には道教徒にも取り入れられたという影響関係を証明した。「志怪中所見天和神(志怪中に見える天と神)」は、特定の宗教によらない、中国的な天や神の根本的な概念を探るために、志怪に見られる、天や神の概念を検討した。中国人にとっての天は、思想書のみならず、民間信仰のレベルにおいても、姿を取らない抽象的な存在であり、それに対して、神は姿をもち、人間と直接会話をするような存在であることを論証した。本年度は歴史意識に関する研究を中心に行った。これまでも志怪書と五行志の関係についての研究をしてきたが、改めて『宋書』「五行志」に見られる志怪書との重複の問題について考えた。『宋書』「五行志」は梁の沈約が書いたもので、三国時代から劉宋時代までの災異を記録する。まず従来は干宝『捜神記』及び『晋紀』との重複を指摘されていた条に関して、これらは、干宝の著作から引用したのではなく、干宝が佐著作郎として晋王朝に残した災異の記録及び解釈を用いたものであることを論証した。実際『宋書』「五行志」には『幽明録』『異苑』などの志怪書との重複も見られるが、これらについても直接志怪書を参照したのではなく、五行志と志怪書が参照すべき共通の資料があって、別々に記したものであると論じた。そのために、『宋書』「五行志」に記される人痾等の災異の記録は、三国、晋時代のものが詳しく、志怪書との重複が多く見られるのに対し、劉宋時代のものは非常に簡略化され志怪書との重複も見られない。これは王朝のその時その時の怪異情報の収集方針の違いを反映しているのではないかと問題提起を行った。この王朝の怪異情報の収集と志怪書の歴史の関係については、非常に興味深い問題であり、新たな視点から魏晋南北朝志怪史を記述できるのではないかと思う。来年度以降の研究課題としたい。また論文として正式な発表はしていないが、隋代の『五行記』及び、唐代の『広古今五行記』という書物についても調査を行い、五行志と志怪書の関係の終焉について考えた。

具体的には、既に指摘していた、劉宋以降の王朝の怪異情報収集の消極化のみならず、劉宋以降の史官についた人物の経歴を洗い直し、それが東晋時代のような史官=志怪著者でなく、どちらかといえば文才で採用されていること、また、在野で史書を著した人物が仏教志怪を著していることなどを明らかにし、そのために、劉宋以降の志怪は、それ以前の志怪よりも国家の史との関係が希薄になり、歳事行事に関する伝説や仏教に関する話など、収録される話の性質の変化をもたらしたと結論した。この研究については、2006年12月に北京大学で開かれた学会において口頭発表し、今後論文としてまとめる予定である。また、明治書院より六朝志怪の訳注を出版した。解説では、これまで単純に「志怪小説」と呼ばれてきたことに疑義を提示し、志怪が「小説」ではないこと、多くが事実の記録として書かれていることを強調した。さらに、注釈では、人物名や同じ話が史書にみえるときには逐一それを指摘し、解説の内容を実感できるように工夫し、一般読者にも本研究の成果の一端を披露することができた。三年間の研究で、訳注本の作成の仕事に手間を取られるなどして、全ての計画を終えることはできなかったが、五行志との比較から出発した魏晋南北朝志怪の成立に関する研究は、大分進み、自分でも確固たる知見が得られた。
NGOと日系企業の協働的BOP戦略と新興国の自律的ビジネス生態系に関する研究

本研究の目的は、国際的ソーシャル・ビジネス」型の「日系企業と現地機関との協働による国際的ビジネス生態系モデル」の提起をにあった。特に、フィリピンNGO組織の零細ビジネスの育成戦略、およびバングラデシュのグラミンとBRACの事例を調査研究することによって、BOP(Base of the Pyramid)層の経済的自立化に向けた「自律的ビジネス生態系」の理論的基盤の構築を行ってきた。その成果の一部は、『新興国市場の特質と新たなBOP戦略』(林倬史:文眞堂)として上梓された。また、IFEAMA2017年ネパール大会において、招待講演を行った。本研究の実績概要は、企業サイドというミクロの視点から、発展途上国の貧困解消というマクロ的諸問題に対する新たなアプローチを日系企業とNGOとの協働の視点から提起している点にある。そしてここでのキーワード群は、「持続可能性」、「BOP(the Bottom/Base of the Pyramid)」、「民衆の知恵」、「知識の創造と移転」、「ビジネス生態系」、「多国籍企業」、そして「日系企業」と「NGO」である。バングラデシュとフィリピンNGOのCARD MRIおよびGrameenが行ってきた戦略は、貧困状態にある住民の「知」を活用する一方で、現地企業及び日系企業を含む外資系企業の「専門的知識」や「技術」を結び付けることによって注目すべき成果を挙げている。本研究はそうした成果を調査しながら、これらNGOが土地なしの貧農女性を対象として行っているマイクロファイナンス事業をはじめ各種ソーシャル・ビジネスが、BOP層の経済的自立化にとって極めて重要な役割を果たしている現地独自のビジネス生態系に着目してきた。これらの研究成果は、2016年秋に文眞堂から刊行される予定の『新興国の貧困解消のビジネス生態系戦略』(林倬史著)に所収されている。代表者の所属校である国士舘大学の法人サイドが、バングラデシュへの渡航に際して、外務省の渡航危険度レベル2であることを理由に、科研費による出張を不許可扱いとしているため、予定されている調査が不十分な状況にあるため。研究プロジェクトメンバーに共通する研究実績は、以下の諸点にある。事業活動がグローバルな規模で展開していく中で、新興経済圏の市場開発と貧困解消とをどのように解決していくのか、その際、その理論的解明は従来の開発経済学や経営戦略からどのようになされるのか。そしてそこでの従来の理論の有効性と限界はどこにあるのかに置かれている。そしてその中心的中身は、「現地コミュニティの知識・知恵を踏まえた国際的ソーシャル・ビジネス」型の「日系企業を軸とした独自の国際的ビジネス生態系モデル」を現地BOPの視点から明らかにしていくことを目指したものとなっている。こうした観点から、本研究の28年度の成果は、著書『新興国市場の特質と新たなBOP戦略』(文眞堂、2016年)として上梓された。また、28年度は、海外の学会で(米国、英国、中国、ネパール、等)に研究成果を発表、議論することによって今後の課題を明確にするに力点を置いてきた。その成果を29年度には論文として具体化していくことになる。28年度の研究プロジェクトがやや遅れてしまった主要因は、下記の点にあります。本研究の重要なプロジェクトの一つであった、バングラデシュのグラミン銀行、および農村調査が、外務省の指定する危険地域であるという理由により、代表者が予定通り現地調査研究をできなかったことによる。また、その他の各メンバーの研究状況にも若干の遅れが出ているが、調査研究先との日程調整が円滑に進まなかったことがその原因となっている。その分、今年度は、最終年度であるため、その分十分に日程に余裕を持って本研究プロジェクトに集中して頂くことを要請している。新興国の自律的なビジネス生態系を構築するためには、ローカル・バリューチェーンの構築が不可欠となる。フィリピンの場合には、製造業の発展が不十分なために、インフォーマルセクターに滞留する多くのBOP層の人たちが、フォーマルセクターに移行することが強く制限されている。そのため、こうしたインフォーマルセクターに滞留する人たちの低所得構造が改善されず、貧困削減の効果は限定されたものとなっている。そこで、2017年度は、同国においてもっとも成長を続けているBPO産業(Business Process Outsourcing)とそこに従事する女性従業員とBOP層との関連性の研究に重点を置くことになった。同国のフィリピンIT-BPO産業は2016年現在、115万人の雇用者を抱える最大の成長産業ととなっており、そこでの中心的業務はコールセンター(コールコンタクト)である。業務請負は主に米系企業からの受託作業であり、中心的担い手は若い女性層となっている。こうした女性従業員の多くは、短大卒(18歳)であり、給与の一部は親族への送金扱いがなされ、親族家族の重要な経済的盤をなしている。2017年度の研究は、こうしたフィリピンIT-BPO産業における女性の位置づけと家族の経済的基盤との関係を中心に、同産業の新たな経済発展経路としての可能性に留意しながら行ってきた。

また、IFEAMA2017年ネパール大会において、招待講演を行った。上記の進捗状況の遅れを打開するために本年度は、バングラデシュのグラミン銀行からユヌス氏ないし責任ある担当者を招へいして、会議を開催することを検討している。最終年度の研究上の焦点は、これまでの研究成果の確認のうえで、日系多国籍企業と中小企業を媒介とした現地NGOとの協働による文化的多様性の尊重とローカル企業の自律的拡大基盤を志向した「持続可能なビジネス生態系モデル」の開発と提起に置かれている。地域的にはフィリピン、バングラデシュに引き続き調査の焦点を置いている。また、上記の調査結果を踏まえて、従来の先行研究に対する再検討に力点を置いていく予定となっている。29年度が最終年度であるため、記入しない。国際経営29年度が最終年度であるため、記入しない。
反応性低原子価化学種を用いる新規含金属高分子鎖の合成

低原子価化学種であるゲルミレンとベンゾキノン類との酸化還元共重合におけるシーケンス制御を検討した。非環状ゲルミレンを用いた場合は1:1交互共重合体、5員環ゲルミレンとベンゾキノンからは2:1周期共重合体が得られることをすでに報告している。本研究では環員数及びリガンド置換基の異なるゲルミレンを合成し、種々の置換基を有するベンゾキノン類との共重合を検討した。7員環のゲルミレンをモノマーに用いた場合、無置換のベンゾキノンとの重合では両モノマーの仕込み比によらず2:1周期共重合体、2、6-ジメチルベンゾキノンとの重合では1:1交互共重合体が合成された。いずれも分子量10万以上の高分子量体であった。さらにトルイキノンとの共重合では組成比3:2の共重合体が得られた。よって、キノンの構造を変化されることによりポリマーのシーケンスが制御できることがわかった。また、2、5-ジメチルベンゾキノンと種々の環状ゲルミレンの重合を行ったところ、ゲルミレンの環員数、リガンド構造により1:1交互共重合体と2:1周期共重合体が得られた。以上の結果よりポリマーの構造を決める要因は、モノマー置換基による立体障害とGe-Geホモユニット形成反応速度に起因するものと思われる。
ＤＮＳ解析に基づく高マッハ数混相乱流ＬＥＳモデルの構築

ロケット噴流に含まれるアルミナ粒子や音響波の低減のためにロケット噴流に注入される微小液滴の影響を考慮したラージエディシミュレーションを構築するため,1つの球周りの直接解析(Direct Numerical Simulation: DNS)が可能な曲線座標高精度圧縮性流体ソルバーの開発と複数の球周りの流体解析を行うための物体埋め込み法ベースの圧縮性流体ソルバーの開発を行い,低レイノルズ数・高マッハ数流れにおいて,Mach数・Re数・一様流と球の温度比等の諸条件が流れ場や抗力係数,Nusselt数に与える影響を明らかにし,LESモデル構築に向けた流れ場特性を明らかにした.本年度は,以下の3つの研究を実施した.1. 1個の球周りのDNSのための圧縮性流体ソルバーの検証,単一固体/液滴周りの高マッハ数流れ解析の実施2.複数の球周りのDNSのための埋め込み境界法を用いた数値解析法の構築3.圧縮性固気混相流のソルバー開発1.に関しては,球まわりの超音速流れ解析を行うために,昨年度構築した一様流保持特性を持ったWENO法の解像度の確認を行い,特異線などでも使用できるように改修し,実際の問題で従来のWENO法に比べエラーの少ない解が得られた.成果は学会で発表しており,論文投稿中である.さらに,単一球周りのDNS解析を行い,問題なく流れ場が解けていることを確認するとともに,レイノルズ数を300に固定してマッハ数を変化させたパラメトリックスタディを実施し,マッハ数による流れ場の変化について基礎的な知見を得た.具体的には,低マッハ数で見られていた渦放出が高マッハ数では抑えられることが分かった.また液滴周りの解析に関しては,昨年度開発した手法が様々な問題で境界面をシャープに保持したまま解析が行えることを確認し,その成果を論文発表した.複数の球周りのDNSのための埋め込み境界法を用いた数値解析法の構築を行った.特に計算効率を上げるために数値粘性を極度に減らした手法に基づくコードを開発し,まずは2次元問題に適用した.低マッハ数から高マッハ数までの静止円柱の解析を行い提案した手法の解像度の高さを確認した.また高マッハ数で自由に動き回る複数円柱の解析を行い,その堅牢性も確認した.本コードに関しては既に3次元化を行っており,今後は検証を行っていく.3.に関しては前年度開発した圧縮性固気混相流ソルバーが粒子密度が少ないところで計算が発散する問題を解決する方法を提案した.本手法により,より実用的な問題で利用できるようになった.ロケット噴流に含まれるアルミナ粒子や音響波の低減のためにロケット噴流に注入される微小液滴の影響を考慮したラージエディシミュレーションを構築するため,1つの球周りの直接解析(Direct Numerical Simulation: DNS)が可能な曲線座標高精度圧縮性流体ソルバーの開発と複数の球周りの流体解析を行うための物体埋め込み法ベースの圧縮性流体ソルバーの開発を行い,低レイノルズ数・高マッハ数流れにおいて,Mach数・Re数・一様流と球の温度比等の諸条件が流れ場や抗力係数,Nusselt数に与える影響を明らかにし,LESモデル構築に向けた流れ場特性を明らかにした.本年度は予定を一部変更し,以下の4つの研究を行った.1) 1個の球周りのDNSのための曲線座標圧縮性流体ソルバーの開発2)複数の球周りの流体解析を行うための物体埋め込み法ベースの圧縮性流体ソルバーの検討3)液滴周りの圧縮性流体解析のためのソルバー開発4)圧縮性固気混相流のソルバー開発1)に関しては,WENO法を一般座標系で使った場合のエラーを取り除く方法を提案し,高解像度WENO法を曲線座標で使えるように発展させた.このソルバーを用い, 1個の球周りのDNS解析の試計算を行い,問題なく流れ場が解けていることを確認した.次年度に複数のケースでパラメトリックスタディを行う予定である.2)に関しては,複数の球周りの流体解析を行うために物体埋め込み法ベースのソルバーの検討を開始した.数値粘性を極力取り除き,低コストで計算できる方法を検討した.3)に関しては,当初の予定にはなかったが,今後の発展を考えて本研究で実施した.従来手法では圧縮性気液2層流を解析する際に界面は大きく散逸し,界面を10点以上の格子点で解像していたが,ハイパボリックタンジェント法を用いた内挿方法を圧縮性気液二相圧縮性流体に適応することで,界面を2点程度で解像することが可能になった.これにより,本研究の目的の一部である気体-液滴二層流モデル化を行うためのDNSの実施可能性を高めた.最後に, 4)に関しては,最終年度に行う予定であったが前倒しして行った.圧縮性固気混相流のソルバー開発を行い,過去の数値解析データと比較し,非常に良い一致を得ている.今後固気混相モデルやLESモデルを作成したときのベースのソルバーとなることが期待される.本年度は以下の研究を行った.1)単一球周りのDNS解析の実施2)複数球周り流れ解析のための埋め込み境界法ベース圧縮性流体ソルバーの開発とDNS解析の実施3)圧縮性固気混相流ソルバーによる固体を含む流れの解析1)では,単一球周り流れを高精度に計算することで高Mach数・低Re数流れにおいて,Mach数・Re数・温度比等の諸条件が流れ場や抗力係数,Nusselt数に与える影響を明らかにした.

これにより,従来の混相流解析に用いる抵抗モデルやNusselt数モデルは,高Mach数・低Re数の条件下では予測精度が充分でない場合があること,従来のモデルで考慮していない物理現象のために精度が必ずしも保証されないこと,混相流モデルを再検討する必要があることを確認した.また,諸条件の違いが渦構造に与える影響についても明らかにし,体積力モデル/SGSモデル構築のための様々なデータを獲得し,物理現象に基づいたモデル化の可能性を見出した.2)では,1)との比較により,単一球の抗力係数に関して十分な精度があることを確認した上で衝突判定や運動方程式の導入を行い,超音速流中を複数球が飛び交うような流れ場を非常に低コストに計算可能とし,球同士の衝突,後流との干渉や複数の球が衝撃波を通過した際の影響など,複数球周り流れの計算を行うことで初めて分かる知見を得た.今後は,MPIを用いた並列化による高速化により,超大規模計算の実施, LESモデル構築のための直接解析の実施を行い,更なる成果に繋げる予定である.最後に,昨年度から開発してきた圧縮性固気混相流ソルバーを粒子を含むせん断乱流に適用し,SGSの影響無しの状態でも粒子の存在によりせん断乱流の乱れを大幅に抑える効果が有ることを明らかにした.今後は,開発したツールを利用することで,圧縮性固気混相流ソルバー用の体積力モデル,SGS modelを開発しLES解析を行い,複数粒子のDNS結果と比較することで高精度化に繋げていきたい.流体工学、音響工学、渦流れ本研究の中核となる「1個の球周りのDNS解析のための曲線座標圧縮性流体解析による球周りの流れ場のデータベース化」に関しては,解析コードの検証が終わり,解析結果が出揃い始め様々な知見が得られ始めたところである.また複数の球周りのDNS解析に関してはコード開発がほぼ終わり,今後検証を進めることで実際の解析に移っていきたい.本研究を進める中で,液滴周りの気体流れの解析の重要性を再認識したため,本研究の一部として前年度圧縮性気液2層流の解析コードの開発,高精度化を行ってこれに成功したが,本年度はコードの検証を行って,実問題への適用が可能であることを確認した.最後に固気混相流のソルバー開発に関しては,最終年度の開発項目ではあるが,実問題適用時に問題となる計算の破綻がおきない方法を提案しており,次年度以降スムーズに本解析に移ることができると考えられる.一部予定を変更したが,もともと設定した項目で一部遅れがあるものの、新規に始めた項目,前倒しして行った項目で十分な成果を挙げている.特に,本研究の中核となる「1個の球周りのDNS解析のための曲線座標圧縮性流体解析による球周りの流れ場のデータベース化」に関しては,解析を行うためのソルバーの準備を終了,パラメトリックスタディを始めたところであり,今後結果が出始めると期待している.次のステップである「複数の球周りのDNS解析に関しては,一年目で検討を終えており,今後コード開発・検証を得て実際の解析に移っていきたい.本研究を進める中で,液滴周りの気体流れの解析の重要性を再認識したため,本研究の一部として,圧縮性気液2層流の解析コードの開発,高精度化を行い,これに成功している.最後に固気混相流のソルバー
大量不純物入射による逃走電子緩和の統合数値実験

大電流トカマクのディスラプションで観測される逃走電子の発生に関し、電子分布関数のモンテカルロ計算を核とする統合シミュレーションを構築し、ITERにおける逃走電子発生量の予測および緩和手法の最適化に資する研究を実施する。平成30年度は前年度に開発に着手した逃走電子を流体として近似するモデルを採用した非線形MHDシミュレーションを完成させ、ITER規模の装置におけるディスラプションを模擬する長時間シミュレーションを実施した。同シミュレーションにはディスラプション緩和のために入射されるアルゴン不純物の原子分子過程、導入された不純物と逃走電子の衝突効果、発生した逃走電子の二次電子増幅に加え、熱クエンチ時の磁気面破壊の効果が取り込まれている。同シミュレーションにより、放射冷却に伴うMHDモードのトリガーから種電子の発生、プラズマ電流減衰、二次電子増幅による逃走電子ビーム形成までの一連の過程を扱うシミュレーションに成功し、熱クエンチ直後には磁場の乱れによって逃走電子が排出されるが、熱クエンチ後の磁気面再形成によって種電子がプラズマ中心に蓄積することがビーム形成にとって重要な過程であることを明らかにし、その成果をIAEA核融合エネルギー会議で報告した。平成30年度は4年計画の2年目であり逃走電子を流体として近似した場合の非線形MHDコードが完成した。これを基盤コードである逃走電子分関数を解析するモンテカルロコードと結合することで目的とする統合数値実験が実現できる。流体近似したモデルは今後、実装するモンテカルロコードの結果と比較する対象としても有用である。現在のバージョンの非線形MHDコードは円柱プラズマを仮定しているがITERの条件に近づけるためD型プラズマ形状を記述するためのメトリックを導入する。また、令和元年度は当初予定の通り、ITERで採用されるペレット粉砕入射法の研究に着手し、ITERのベースラインである重水素とネオンの混成ペレットを考え、不純物のデポジション分布のモデルを非線形MHDコードへの入力に考慮した計算を実施する。これと並行し、1年間をかけて基盤コードである逃走電子分布関数解析のためのモンテカルロコードと非線形MHDコードを結合し、ハイブリッド手法によるディスラプション緩和の数値実験を実現する。大電流トカマクのディスラプションで観測される逃走電子の発生に関し、電子分布関数のモンテカルロ計算を核とする統合シミュレーションを構築する。(1)空間0次元運動量空間2次元のディスラプションモデルを考え、一次電子および二次電子発生率に低Zおよび希ガス不純物が与える影響を評価し、理論式などとの比較を通じ、定量的な知見を得た。(2)不純物による制動輻射および線輻射損失のコードを整備し、フォッカープランクコードと組み合わせることでディスラプションの熱クエンチ時における電子テールの逃走電子への変換率を調べ、正味の逃走電子の発生量が不純物のデポジションの時定数に強く依存することを明らかにした。(3)(1)と(2)で整備した逃走電子発生率及び不純物放射のモデルを非線形MHDシミュレーションに組み込み、熱クエンチ時のMHD、電子テールの逃走電子への変換、アバランチによる逃走電子プラトー形成までの過程を自己無撞着に扱うシミュレーションを実現した。(4)トカマク磁場中の高エネルギー電子の軌道を解析するために相体積を保存し長時間積分においても誤差の蓄積のない構造保存型のアルゴリズムを考案するとともに、逃走電子のエネルギー減衰の解析に適用するために同手法をランダウリフシッツ方程式の高次精度数値解法の構築に応用した。基盤コードである逃走電子分関数を解析するモンテカルロコードについて論文を投稿する予定であったが有限要素法や適合格子法を用いた手法の発展があったのでそれらの発展を取り込むため投稿を次年度に延期した。他方、3年目以降に実施する予定であったITERパラメータを用いた逃走電子発生の3次元非線形MHDシミュレーションが予定を前倒しして実現できたため、全体としては最終目的である統合数値実験の実現に向け順調に研究が進展しているといえる。基盤コードである逃走電子分布関数のモンテカルロコードについては有限要素法および適合格子法を取り込んで手法を発展させ、引き続き計算技術に関する研究開発を行う。

本研究で開発した非線形MHDシミュレーションを用い、ITERで想定される希ガス・重水素混合入射によるディスラプション緩和のパラメータサーベイを実施する。加えて、逃走電子減衰フェーズを扱うため、臨界安定付近の2次電子発生率のモデルを非線形MHDシミュレーションに導入する。これにより、新たに外部キンクモードによる放電終端の物理機構を調べることができる。現在のバージョンの非線形MHDコードは円柱プラズマを仮定しているがITERの条件に近づけるためD型プラズマ形状を記述するためのメトリックを導入する。また、令和元年度は当初予定の通り、ITERで採用されるペレット粉砕入射法の研究に着手し、ITERのベースラインである重水素とネオンの混成ペレットを考え、不純物のデポジション分布のモデルを非線形MHDコードへの入力に考慮した計算を実施する。これと並行し、1年間をかけて基盤コードである逃走電子分布関数解析のためのモンテカルロコードと非線形MHDコードを結合し、ハイブリッド手法によるディスラプション緩和の数値実験を実現する。本研究の研究成果が国内で開催される国際学会の招待講演に採択されたため、研究成果のとりまとめに注力し、当初予定していた学会参加のための海外渡航を平成30年度に延期した。当初の計画より早期に非線形MHDシミュレーションが実現できたため、繰り越した物品費をデータ保管のためのストレージ等の購入に充てる。本研究の成果が当初想定していなかった招待講演に採択されるなど海外渡航のための旅費が予定より増加したため、物品購入を見送った分の残額が生じた。令和元年度に予定していた物品購入を行うなど当初計画通りの執行に努める。
社会的推論・帰属過程の文化差に関する実験的研究

近年、人間の心理プロセスの諸側面に文化の影響が見られるという指摘に基づいて、比較文化研究がさかんに行われている。しかし基礎的な認知判断を含んだ社会的推論や掃属のプロセスが、どの程度文化に規定されているかは明らかでなく、実証的に検討されるべき重要な問題である。本研究では特に、社会的場面で他人の行動を認知・解釈する際に、個人の性格や態度などの内面的な要因と、周囲の環境・状況の諸要因のどちらを相対的に重視するかが、文化によって異なるか否かという問題を取り上げ、アメリカ合衆国のDr.D.S.Krull(Northern Kentucky大学)、及びDr.J.S.Uleman(New York大学)のデータと比較することを目的に、共同研究を行った。Dr.Krullとの共同研究では、アメリカでの実験で使われた映像刺激を送付してもらい、それをコンピュータに読みこんで、刺激提示、反応時間の測定などの手順をプログラム化した。同一機種、同種ソフトであるにもかかわらず、日米のコンピュータの微妙な差異など技術的問題から実験準備は難航し、ようやく実験実施にこぎつけたが、行動や表情表出の文化差が混入するなど、実験統制の問題点が浮上した。これと同時に、映像刺激に比べてコントロールが容易な文字刺激による比較研究も試み、欧米で広範に見出されている「対応バイアス」現象が、日本でも明確に認められることを明らかにした。さらに、Dr.Ulemanを中心とするアメリカの研究者が見出した「自動的特性推論」(人間の行動から即座にそれと対応した性格特性を推論する傾向)に関しても、日本人大学生を被験者とする実験を行い、アメリカの結果と類似した実験結果を得た。研究はまだ続行中であるが、以上の結果より、「個人の内的要因を過度に重視する判断傾向は欧米に特有なもの」という見解は適切でなく、普遍的な判断傾向の基盤の上に、より微妙な形の文化差が存在するものと推察される。社会的推論や帰属の過程に文化による違いがあるのか否か、あるとすればどのような差があるのかという問題を研究する際には、まず様々な方法論上の問題点を解決しなければならない。つまり各国(各文化)で使われる実験材料・刺激などの等価性を保証するために、予備実験や翻訳-逆翻訳による刺激文の同等化などの手続きを入念に行う必要がある。本年度は、主にこのような方法論上の問題を解決することに専念した。本研究で取り上げる主要なテーマは、社会的場面における他人の行動の知覚において、個人側の要因に関する推論と周囲の状況に関する推論の相対的な重要性が、文化によって異なるか否かという問題であるが、本年度はDr.Krull(Northern Kentucky大学)の実験で使われた映像刺激をアメリカから送付してもらい、それをコンピュータに読み込んで、刺激提示、反応の記録、反応時間の測定、反応の分析など、実験実施のための準備を行った。アメリカで使われたのと同じMacintoshのコンピュータを購入し、同一のソフトの日本版を用いてファイルを読み込んで、実験プログラムの準備を行ったが、日米のコンピュータソフトの微妙な違いが原因でいくつかの技術的な問題が生じ、現在その修正中の段階である。また質問項目など言語刺激の翻訳に関しては、外山が英語から日本語に翻訳し、バイリンガルの翻訳者が再度英語に翻訳し直して日本語訳をチェックするという形で検討を行っている。今後、実験プログラムの調整をさらに行い、実験実施可能な状態にした上で、来年度は、日本人用の刺激と反応測定用の質問の確定、予備実験、本実験へと進む予定である。社会的推論については、領域や種類によって文化差の表れる場合と表れない場合があると予想されるが、予備実験の結果などを参考に、文化差の有無についてより詳細な仮説を構築し、それを本実験で検証することをめざす。