hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
制度移行期におけるメタナショナル企業モデルの理論的検討

本研究は、制度移行期におけるメタナショナル企業モデルを検討することを、最近のオープン・イノベーションの事例から検討することを目的とする。本研究では、本国での技術開発力のもたらす競争優位性に依存せず、グローバルな知識の多様性の中から探索、獲得、移転、活用するメタナショナル企業のグローバルな制度設計として、知識探求収集型、知識融合型、知識呼び込み型のイノベーション・プロセスの3モデルを確認した。本研究の目的は、制度移行期におけるメタナショナル企業モデルの理論的検討である。制度移行期では、現行制度の継続保持と制度移行が同時に進行する分離行動となる場合も少なくない。多国籍に展開した製造業は、本国で形成された企業制度を各国に移転・適用・適応することによって優位性を発揮してきたが、制度移行期の企業制度は分離行動にとどまらず、新たな企業制度の創造的破壊が求められる。試行的にメタナショナル企業モデルをビジネス・アーキテクチャの視点で検討してみると、メタナショナル企業は、国際的な拠点に分散配置された専門特化企業をベースに企業間国際分業が行われている産業、たとえば半導体やハードディスクなどのキーコンポーネントを提供する企業に見出せる。メタナショナル企業の属する産業のビジネス・アーキテクチャは、企業間国際分業を通じてグローバルに統合化されたシステムのサブシステム(モジュール)として存在し、複数のサブシステム間の相互依存関係が形成されている。本国の企業制度を必ずしも強みとしてグローバル競争しているのではなく、世界各国に点在するイノベーションにアクセスし、それを汲み上げて新しいイノベーションに繋げることのできる専門的知識を活かした新しいタイプのグローバル企業である。第一段階と位置づけられる本年度の研究では、フィリップス社やサムスン電子などのキーコンポーネントや部材産業および完成品組立産業の企業データを解析した。日本企業に限らずグローバルに企業活動を展開した製造業は、各国市場の制度環境でのローカル・ニーズや国の産業政策に対する個別最適の課題と、一方で自社の資源や組織能力を構成する企業制度(business institution)を活用したグローバル・マネジメント・オペレーションの統合による全体最適の課題に対して同時に取り組んでいる。メタナショナル・マネジメントは、自社内のグローバル・ネットワークから、自社にこだわらない企業外の地理的に分散化した知識の活用と移転の経営の必要性という点で、クローズド・イノベーションからオープン・イノベーションのイノベーション・プロセス・マネジメントへの転換の議論と相通ずる点がある。平成22年度および23年度の研究では、オープン・イノベーションを事例として、新たなグローバルな制度設計として、知識探求収集型(open sensing)、知識融合型(global senshlg)、知識呼び込み型(Open Campus)の三形態を抽出した。事例研究では、HighTech Campusという「場」を提供して、世界の企業を集めてオープン・イノベーションを実践している多国籍企業のPhilipsをメタナショナル企業として検討した。知識獲得の外部化の傾向は、研究開発費や研究開発費比率、研究者人員の増加といった伝統的な研究の規模を追求するマネジメントから、多様性の中から知識を探索、移転、活用するマネジメントへの転換を意味しており、Philipsの事例はメタナショナル企業モデルの理論的検討に重要な示唆を与えた。平成23年度の研究では、オープン・イノベーションを事例として、シンガポール政府が、「水」ビジネスのグローバルな研究開発拠点として設置したWaterHubとそれに参加した多国籍企業であるSiemensや日本企業について検討した。これまでの研究では、オープン・イノベーションの新たなグローバルな制度設計として、知識探求収集型(open sensing)、知識融合型(global sensing)、知識呼び込み型(Open Campus)の三形態を抽出しているが。WaterHubは、分野のそれぞれ異なる多様な知識を融合させることで相互作用を起こし、ひとつの全体システムとして優位性を発揮させる知識融合型であり、オープン・イノベーションのグローバル展開の典型的な形態であった。知識獲得の外部化の傾向は、研究開発費や研究開発費比率、研究者人員の増加といった伝統的な研究の規模を追求するマネジメントから、知識の多様性の中から探索、移転、活用するマネジメントへの転換を意味しており、メタナショナル・インベーション・プロセスないしメタナショナル企業モデルの理論的検討に重要な示唆を与えた。日本企業に限らずグローバルに企業活動を展開した製造業は、各国市場の制度環境でのローカル・ニーズや国の産業政策に対する個別最適の課題と、一方で自社の資源や組織能力を構成する企業制度(business institution)を活用したグローバル・マネジメント・オペレーションの統合による全体最適の課題に対して同時に取り組んでいることが確認できた。
配位力の弱いオレフィン基質の触媒的不斉水素化の研究

基質オレフィンの強い二座配位能に由来するデヒドロアミノ酸の高選択的不斉水素化によるアミノ酸合成に止らず、不斉水素化が有意義な新しいオレフィン基質を見出す試みがあっても当然であるが、現状ではそのような系統的な研究はない。プロキラルな基質オレフィンの構造要因として、二座配位が可能であるがオレフィン部分での触媒錯体への配位能がデヒドロアミノ酸と較べて格段に弱い3-フェニル-3-ブテン酸およびその類縁体の不斉水素化を検討した。不斉ホスフィン配位子-ロジウム錯体触媒を用い、メタノール中,水素圧5気圧,室温で水素化を行ったところ、Rh-DIOPのみが有効であり、且つトリエチルアミンの添加が不斉収率,反応収率共向上させるために必須であった。三級アミンの添加が必要であるので、光学活性アミンを用いた二重不斉誘導を検討し、面選択性の要因を明らかにすることができた。これらの結果から、基質オレフィンはカルボン酸陰イオンの形で、触媒への配位を助けることにより面選択性が向上するものと考えられる。この水素化反応の全速度を測定し、殆ど同條件下で、(Z)-α-アセトアミド桂皮酸と3-フェニル-3-ブテン酸のTurnover Numberを求めたところ、後者は前者の約1/200であった。これはオレフィンの配位力の差を示すもので、面選択の為の不斉ホスフィンによる立体規制がより困難なことを示唆している。事実、DIOPのフェニル基のp位に電子供与性基を導入して触媒錯体の塩基性を増大させる試みは、立体効果の影響から逃れることができなかった。しかしながら、反応溶媒の極性を更に高めるため、水-メタノール系を用いたところ、Rh中性錯体触媒によって85.1%eeで3-フェニルブタン酸を得ることができ、DIOPを用いる限り、不斉誘導能力の限界まで到達したものと考えられる。
様々な材質の壁面と火炎の相互干渉に関する数値シミュレーションおよびレーザ計測

壁面と火炎の干渉について数値シミュレーションおよび実験により,検討を行った.まず,数値シミュレーションでは,火炎を抑制する表面反応機構を組み込んだ数値解析を行った.その結果表面反応や壁面の温度が火炎に与える影響について明らかにした.また,実験では超小型燃焼器の多孔体流入壁のように,火炎とその未燃側に位置する壁面との干渉について,表面に種々の材質を蒸着させることにより表面材質の影響について検討をおこなった.近年,燃焼器の設計・開発において数値シミュレーションは強力なツールとなりつつある.しかし,壁面近傍での燃焼現象については明らかになっていない点も多く,燃焼排出物や燃焼効率の予測という点において誤差,不確かさの要因となっている.この表面反応が火炎に与える影響について実験的検討が行われる際に,バーナ上に設置された平行平板の幅を狭めることで消炎距離を求める手法が取られることがある.この平板にさまざまな材質を用いた場合に,特に高温で消炎距離に差が生じることが報告されている.このような実験についてより詳細に検討を行うために,表面反応を考慮に入れた数値解析を行い,その消炎距離や壁面近傍での気相の素反応などについて検討を行った.このとき,流速や壁面温度等の条件によっては火炎が消炎ではなく,吹き飛びにより計算領域内に定在できないことを示した.この現象について明らかにするために,平板間距離を小さくした際の発熱速度分布や流速分布について検討を行った.また,実験では火炎とその未燃側に位置する壁面との干渉について,実験的に検討することを試みた.バーナ出口に多孔体としてハニカムを設置したMcKenna burner[4]を用いて,超小型燃焼器における予混合気流入壁を模擬した.予混合気の噴出速度を変化させた際の燃焼特性について調査すると共に,未燃側における壁面材質の影響に着目し,平面レーザ誘起蛍光法(PLIF)によってOH蛍光強度を計測した.これにより,多孔体の表面材質を変化させた場合の,平面火炎におけるメタンー空気予混合火炎の燃焼特性調べた.壁面と火炎の干渉について数値シミュレーションおよび実験により,検討を行った.まず,数値シミュレーションでは,火炎を抑制する表面反応機構を組み込んだ数値解析を行った.その結果表面反応や壁面の温度が火炎に与える影響について明らかにした.また,実験では超小型燃焼器の多孔体流入壁のように,火炎とその未燃側に位置する壁面との干渉について,表面に種々の材質を蒸着させることにより表面材質の影響について検討をおこなった.本年度は,主に数値シミュレーションを用いた内容について成果が出ている.スリット型のバーナ上に設置された平行平板間流路内に形成される予混合火炎を模擬した数値シミュレーションを行った.これはこれまでに我々が中国との共同研究において使用した実験系を模擬したモデルであり,実験での考察を深めることができたと考える.このとき,平行平板間距離を変化させることにより,消炎距離に与える壁面の影響に関して,表面反応を考慮した数値解析を行った.その結果,今回行った計算条件では,平板間距離が消炎距離以下になると,壁面への熱損失およびラジカルクエンチングによる燃焼速度の低下により火炎が吹き飛ばされることがまずわかった.また,壁面の温度が低い場合,平板間距離で定義される消炎距離は,不活性壁面と活性壁面で差はない.さらに,壁面の温度が高い場合,消炎距離に差が生じた.しかしその差はあまり大きくなく,壁面への熱損失が主要因であると考えられることがわかった.表面反応によるラジカルクエンチングは壁面近傍での反応を抑制することにより消炎近傍の状態に影響を与えると考えられることがわかった.また,実験においては実験条件や実験用のバーナを作成する指針を得るための予備実験を主に行い.購入した放射温度計(サーモギア)および熱電対を併用することによる表面温度の正確な計測手法の開発および購入したレンズを従来の光学系に組み込みレーザ計測の最適化などを行った.数値シミュレーションについては,特に上記の実績欄に記載したように火炎と壁面の干渉に与える表面反応や熱損失の影響について明らかにすることができつつある.また,実験的検討について,実験の準備を現在行っている.本年度ではバーナ制作の指針等を得ることができ.その結果を元に,バーナの作成を現在行っている.当初の計画では本年度中にバーナの作成まで行う予定ではあったが,すでに製作依頼等は終わっており,来年度に本格的な実験およびそれに基づく検討を行うことが可能であると考える.研究計画は概ね計画どおりに進行している.来年度については当初の研究計画どおりに行う予定である.バーナ製作が一部予定より遅れている点,また学会等の参加が予定よりも少なくなったことにより翌年度に使用する研究費が発生した.バーナ制作については製作依頼,各部品の発注を現在行っているところであり,研究計画自体には大きな変更はない.
ドイツの「新しい父親」という男性性の構築―「子どものために決起する父親達」の分析

1970年代以降に西ドイツで組織された父親イニシアティヴの中でも、千人近い会員数をほこる規模で、組織の構造や活動内容が他の組織と比べ典型的と思われる「子どものために決起する父親たち」(約50の支部)の設立の経緯や活動に注目した。この組織では定期的に開催される会合、機関誌やウェブ上で男性の抱える問題(恋人・妻との関係、離婚、親権、育児に関わる問題など)が議論され、その知見を踏まえ政治的にも積極的にロビー活動も行っている。1970年代から1980年代の西ドイツの家族政策をめぐる議論の中で、母親に代わる育児の担い手として、保育ママや保育所、さらに父親がクローズアップされるようになった。育児の担い手としてのあらたな父親像(「新しい父親」)が浮上した背景として、「上から」の働きかけばかりではなく、一部の男性たちの「男らしさ」の規範/男性性の変化を否定することはできない。しかし連邦レベルの政治的動きだけではなく、国内の州や自治体における独自の動き、とりわけ民間福祉団体や当事者たちの自助的な活動がこの変化に与えた影響について日本では研究蓄積がない。そこで本研究では、育児をめぐる市民たちの自助的な組織化と「男らしさ」の規範/男性性の変化や葛藤を捉える格好の「場」として、父親たちの自助組織を取り上げ、その成立過程、組織の構造と具体的な活動を分析することで、新しい公共性の可能性と限界について考察検討し、同種の課題を抱える日本社会の知見としたい。初年度は春から夏にかけて当該テーマをめぐる最新の研究状況を確認するとともに、ドイツの社会学者ミヒャエル・モイザーの、実証的な男性性研究(職場、スポーツ、家族がフィールド)をサーヴェイした。「男性性」概念を歴史研究の分析枠組みとして堪えるように精緻化するためのベースとなる作業であるが、他の研究や学務との兼ね合いで中々時間を取れず、思うように進展しなかった。今年も地道に研究のサーベイをしつつ、インタビュー調査の準備を進め進めたい。今年度はこの研究の背景となる1970年代から1980年代の西ドイツの家族政策をめぐる議論に関する以下の研究論文を発表した。【業績】石井香江「育児をめぐるポリティクスー西ドイツの「新しい家族政策」構想のゆくえ」『歴史のなかの社会国家ー20世紀ドイツの経験』(単著論文,山川出版社2016年)、189-222頁。研究のサーヴェイがなかなか追いつかないほど、現時点で関連する研究が増えている状況であることが分かり、研究ノートを執筆する予定であったが、これは来年に延期することになりそうである。2016年度は2015年度までに行った研究の英語論文を学部の紀要に投稿し、関連する文献の読解と整理に終わり、関係者のインタビュー調査をすることができなかった。父親組織の機関誌の言説分析に取り掛かり、注目するテーマを絞り込み始めたが、本格的なインタビュー調査、調査結果の報告書の作成と、関連する研究会の開催は2017年度後半の課題となる。昨年は日本での仕事の関係で夏にドイツでの聞き取り調査ができなかったので。西ドイツでは1977年の家族法改正の議論の中で生まれた「扶養義務者連合」(1975年設立)を皮切りとして、1980 90年代初めにかけて「子どものために決起する父親たち」(1988年)他の父親たちの市民的自助組織が多数設立された。いずれも父親の法的・社会的立場を改善する趣旨で立ち上げられた組織であるが、女性との関係性の根本的な見直しを図るラディカル派から、仕事と父親業の両立を目指す穏健派まで、組織内部の政治的志向は実に様々である。ドイツ人社会学者A.ヴォルデによれば、組織のメンバーは3050歳の大卒市民層が多くを占めていたことが判明しており、これは「男性運動」の担い手とも重なる。現在、1970年代以降に西ドイツで組織された父親イニシアティヴの中でも、千人近い会員数をほこる規模で、組織の構造や活動内容が他の組織と比べ典型的と思われる「子どものために決起する父親たち」(現在も約50の支部がドイツ全土で活動を継続)の設立の経緯や活動に注目し、1994年に発刊された同イニシアティヴの機関誌『父親のための雑誌』(PAPS)の言説分析を行いつつ、その活動に軌跡を追った。

この組織では定期的に開催される会合、機関誌やウェブ上で男性の抱える問題(恋人・妻との関係、離婚、親権、育児に関わる問題など)が議論され、その知見を踏まえ政治的にも積極的にロビー活動も行っている。2017年の夏にPAPSの検討を集中的に行った結果、父親たちが稼得労働以外に育児・家事に関与して「男性性」の意味を変化させる過程は、離婚後の親権問題と並び長時間労働など労働環境の見直しと不可分であることが分かった。今後は本研究を発展的に継承し、グローバル化の進展する1990年代以降に当組織と統一サービス産業労組の連携などの活動に着目し、労働環境を見直す具体的な経緯を明らかにし、この動きの今日的意義について考察していきたい。1970年代以降に西ドイツで組織された父親イニシアティヴの中でも、千人近い会員数をほこる規模で、組織の構造や活動内容が他の組織と比べ典型的と思われる「子どものために決起する父親たち」(約50の支部)の設立の経緯や活動に注目した。夏休みに集中的に研究サーヴェイのノートを整理する。早ければ秋に、遅ければ来年の夏に研究ノートを投稿できるようにしたい。これをベースにインタビュー調査を進めたい。今年は夏にドイツに調査に行ける予定であるが、学務と重なってしまったため、文献調査しかできないので、研究期間を延長することも念頭に置いた計画を立てるつもりである。歴史社会学・ジェンダー研究
錯覚現象の基盤となる局所回路の解明

本研究では特定少数の神経細胞に対し選択的に光感受性チャネル蛋白質をレンチウイルスベクターを利用し導入することにより、大脳皮質体性感覚野および聴覚野、視覚野における情報処理、特にイリュージョン(錯覚)を生理、行動学的に明らかにし、動物個体が特定の行動を示しているときの神経局所回路がどのような情報を処理しているのかについて検討する。現在までのところ、齧歯類、特にバイオリソースの豊富なマウスに対して視覚弁別課題を負荷し、刺激の有無が弁別できるように訓練を行えた。タッチパネルを利用し、強化子との随伴性を強くすることによって、より詳細な弁別課題を行い、主観的輪郭像の視覚認知に関連した神経回路の同定を目指してきた。世界的にはいくつかの成功例が報告されてはいるものの、我々の研究室で利用可能なシステムを視野角や提示する刺激の条件の確定、タッチパネルの最適化など様々な要素に関して検討を行ってきた。現在までのところ2つの視覚刺激の弁別課題に成功し、今後はこの課題を用いて認知機能の神経基板の解明を目指す予定である。一方で、多数の神経細胞の活動を同時に観察することが可能な2光子レーザー走査顕微鏡の開発や光感受性タンパク質をコードするウイルスベクター、トランスジェニック動物の作成にも着手しており、来年度の早い段階での完成を目指す。これらのツールを利用することによって脳の最小機能単位のあぶり出しと、瞬時に認知過程を変換しうる神経基盤の解明から、脳の情報処理の基本原理の理解につながるものと考えられる。今後はタッチパネルを利用し、強化子との随伴性を強くすることによって、より詳細な弁別課題を行い、主観的輪郭像の視覚認知に関連した神経回路の同定を目指す。一方で、光感受性タンパク質をコードするウイルスベクター、トランスジェニック動物の作成にも着手しており、来年度の早い段階での完成を目指す。
老化を促進する酸化損傷タンパク質の機能プロテオミクス解析と病的老化予防法の開発

日本人の平均寿命は男女とも世界の中でトップクラスとなるに至ったが、その一方で急速な高齢化が進み老年疾患の罹患率が上昇している。それらの疾患を引き起こす主要な原因の一つが活性酸素種によるタンパク質の酸化損傷である。しかし、老化に伴って蓄積する酸化損傷タンパク質の種類や機能はほとんど解明されていない。本研究では、酸化損傷タンパク質を以下の各種モデル動物を用い機能プロテオミクス解析により明らかにした。また、内因性の酸化ストレス生成機構や酸化ストレスによる老化促進の分子機構についてもあわせて解明を行った。(1)酸化ストレス状態であり、特に脳機能障害を示す老化促進モデルマウス、SAMP8とSAMP10の脳を用いて、老年期脳機能障害に関与する可能性がある酸化(カルボニル化)損傷タンパク質を機能プロテオミクス解析を用いて明らかにした。その結果、抗酸化タンパク質のSODや分子シャペロンなどが酸化傷害を受けている事が明らかになった。(2)慢性腎不全を示すコラーゲンIV型ノックアウトマウスの腎臓および虚血再還流による酸化ストレス暴露サルの脳の提供を受けてプロテオミクス解析を行い、α-チュブリンやRho GDI1、Hsp70、DRP2などが酸化ストレス高感受性タンパク質であることを明らかにした。(3)内因性の酸化ストレス生成機構を解明するため、ドーパミンやその代謝物による活性酸素生成機構を解明した。その結果、ドーパミンやその代謝物は金属存在下で著しく活性酸素を生成することが認められた。(4)酸化ストレスによる細胞老化促進機構として、活性酸素(H_2O_2)によるDNA損傷が細胞内NAD^+の減少を誘引し、新たな老化制御因子であるSIRT1の活性低下を介してアセチル化p53が増加し、引き続きp21が発現することにより細胞分裂を停止させ、細胞老化を促進するという新しい機構を明らかにした。日本人の平均寿命は、世界の中でトップクラスとなるに至った。しかしその一方で、急速な高齢化が進み老年疾患の罹患率が上昇している。その原因の一つとして酸化ストレスが注目され、活性酸素種により酸化損傷されたタンパク質の増加・蓄積が老化促進につながると考えられている。本研究では、プロテオミクス解析を応用した機能プロテオミクス解析法により、個々のタンパク質の酸化やリン酸化、ニトロ化などを解析し、老化促進の原因タンパク質の特定を目指す。本年度は、老化促進モデルマウス(SAM)系で脳機能障害を示すSAMP8を用いて、老年期脳機能障害に関与する酸化損傷タンパク質を機能プロテオミクス解析により明らかにする。30週齢のSAMP8とSAMR1の海馬からタンパク質を抽出後、蛍光標識二次元ディファレンスゲル電気泳動(2D-DIGE)法を本学部で実用化し、発現プロテオミクス解析を行った。その結果、約900個のタンパク質のスポットを検出した。各群3回の実験により統計計算を行った結果、2つのスポット(分子量:約55000、pI:5.6および分子量:約90000、pI:6.4)がSAMR1に比べてSAMP8で発現が有意に増加していた。一方、SAMR1に比べてSAMP8で発現が有意に減少したスポットは3つ(分子量:約55000、pI:5.5;分子量:約90000、pI:6.2および分子量:約90000、pI:6.3)であった。また、カルボニル化タンパク質について個々のタンパクスポットを解析した結果、約70個のカルボニル化タンパク質を検出し、SAMR1に比べてSAMP8で2倍以上の差があるスポットが12個あった。

これらは酸化ストレスによる老化促進の原因タンパク質や老化のバイオマーカーとなる可能性があるためさらなる研究を行っている。現在、日本では急速な高齢化が進み老年疾患の罹患率が上昇している。その原因に酸化ストレスの関与が示唆されているが、老化に伴って蓄積する酸化損傷タンパク質の種類や機能はほとんど解明されていない。本研究では、プロテオミクス解析により、個々のタンパク質の発現と修飾を解析し、老化促進の原因タンパク質の特定を目指す。本年度は、昨年度解析を行った脳機能障害を示す老化促進モデルマウスSAMP8に加え大脳萎縮を伴う変性を生じるSAMP10を用いて、脳機能障害に関与すると考えられるタンパク質の同定を行った。また、腎機能障害を引き起こすアルポートマウスにおいてもプロテオミクス解析により腎障害における酸化ストレスの役割の解明を行った。さらに、霊長類のサルを用いて虚血再還流により酸化ストレスを暴露した脳の海馬のプロテオミクス解析も併せて行った。SAMP8の発現プロテオミクス解析では、増加したスポットが2つ、減少したスポットが3つ認められた。同定の結果、変化した5つのスポットはMitochondrial inner membrane protein (Mitofilin)とTubulinβ-2C chainであり、それぞれ等電点が変化する修飾を受けていると考えられた。機能プロテオミクス解析ではSAMP8はカルボニル化タンパク質量が多く、SAMR1よりも多くの酸化損傷を受けていた。個々のスポットを同定した結果、Actin、グリア線維性酸性タンパク質などの細胞骨格タンパク質や、Mu-crystallin homologなどのカルボニル化がSAMP8で増加していたことから酸化ストレスによる老化促進のバイオマーカーとなる可能性がある。また、SAMP10では、Neurofilament protein等が病変部で早期に増加していた。さらにアルポートマウスでは5つ、サルでは約50個のスポットが酸化ストレスにより経時的に変動していたので現在同定を行っている。日本人の平均寿命は,男女とも世界の中でトップクラスとなるに至った。しかしその一方で,急速な高齢化が進み老年疾患の罹患率が上昇している。その主要な原因の一つとして酸化ストレスが注目され,酸化損傷されたタンパク質の増加・蓄積が老化促進につながると考えられているが,老化に伴って蓄積する酸化損傷タンパク質の種類や機能はほとんど解明されていない。本研究では,酸化ストレスによって損傷される個々のタンパク質を機能プロテオミクス解析を用いて明らかにする。本年度は,慢性腎不全を示すコラーゲンIV型ノックアウトマウスの腎臓を摘出しプロテオミクス解析を行い,コントロールに対しノックアウトマウスで19スポットが有意に増加し,33スポットが減少した事を認めた。これらのスポットは,α-チュブリンやRho GDI1などと同定され,慢性腎不全のバイオマーカーとなる可能性が考えられる。さらに,一過性脳虚血において海馬CAI領域では選択的な神経細胞死が起こり,記憶障害に至ることが示唆されている。また,この時強い酸化ストレスが曝露されることもよく知られている。
表面改質層のフェムト秒レーザー援用ナノ構造化による高機能金属表面の創製

フェムト秒レーザーにより,金型用鋼(1.5C-12Cr)とステンレス鋼(18Cr-8Ni)の窒化材および低炭素鋼(0.1C)の試料表面に微細な周期(ナノ)構造を加工し,ナノ構造の間隔Dや加工速度を比較した.その結果,窒化された合金鋼のDはCrN析出の影響でレーザー波長λの約1/3と低炭素鋼より小さくなること,窒化材の加工速度のフルーエンス(対数表示)依存性が,加工理論の直線に従わず2次曲線を示すことを見出した.さらに金型用鋼の窒化層表面にナノ構造を加工した後にDLCを被覆すると,SUJ2ボールに対しても優れたトライボロジー特性を示すことが判明した.フェムト秒レーザーにより,金型用鋼(1.5C-12Cr)とステンレス鋼(18Cr-8Ni)の窒化材および低炭素鋼(0.1C)の試料表面に微細な周期(ナノ)構造を加工し,ナノ構造の間隔Dや加工速度を比較した.その結果,窒化された合金鋼のDはCrN析出の影響でレーザー波長λの約1/3と低炭素鋼より小さくなること,窒化材の加工速度のフルーエンス(対数表示)依存性が,加工理論の直線に従わず2次曲線を示すことを見出した.さらに金型用鋼の窒化層表面にナノ構造を加工した後にDLCを被覆すると,SUJ2ボールに対しても優れたトライボロジー特性を示すことが判明した.オーステナイト系ステンレス鋼SUS304(18cr8Ni)および純チタンの板材に対し,プラズマ窒化やガス窒化処理を行い,硬度がHV1200以上の表面硬化層を形成する条件を検討した.ステンレス鋼に関しては,HV1300程度の硬化層を形成する条件を明らかにすることができた.純チタンについては,表面粗さの増加が大きいが,HV1200程度の硬化層を形成することができた.次に,表面硬化層にナノ構造を加工する技術を検討した.即ち,フェムト秒レーザーをスポットで固定照射し,レーザー強度と照射パルス数を変化させた時の照射痕の形状をSPMで測定することにより,アブレーション閾値や加工速度を求めた.また,FE.SEMにより,ナノ構造の間隔や形状を観察した.なお,未照射の材料表面にも同様な照射実験並びに評価を行い,硬化層との違いを明らかにした.金属に関するナノ構造の形成機構は未解明であり,ステンレス鋼およびその窒化層のナノ構造について国際会議等で発表し,国内外の研究者と議論し情報を交換した.次に,精密3軸ステージによるレーザースキャン技術を応用し,硬化層表面に15mm角以上の面積に平面状に均一なナノ構造を加工する条件を検討した.また,レーザー照射面に対し,ナノメカニカル試験装置により,微小荷重域のナノインデンテーション硬度やマイクロスクラッチによる摩擦係数を求め,窒化層の機械的性質に与えるレーザー照射の影響を明らかにした.ナノ構造が加工された表面硬化層に対し,購入物品のボール・オン・ディスク型摩擦摩耗試験機により,大気中乾式下で摩擦係数の変化をモニタリングし,ナノ構造のトライボロジー特性に与える効果の検討を開始した.オーステナイト系ステンレス鋼のSUS304(18Cr-8Ni)および低温焼戻し後の金型用鋼(1.5C-12Cr)と純チタンの板材に対し,比較的低温で窒化および浸炭処理を行い,母材の特性に熱影響を与えずに硬度がHV900以上の表面硬化層を形成する条件を検討した.次に,表面硬化層にナノ構造を加工する技術を検討した.即ち,フェムト秒レーザーをスポットで固定照射し,レーザーフルーエンスと照射パルス数を変化させた時の照射痕の形状をSPMで測定することにより,アブレーション閾値や加工速度を求めた.また,FE-SEMにより,照射面に加工されるナノ構造の間隔や形状を観察した.その結果,表面硬化処理された材料では,レーザー加工の速度が高フルーエンス側で加速し,硬化層表面のナノ構造の間隔が小さくなるなどの特徴的な現象が生じることを見出した.次に,精密3軸ステージによるレーザースキャン技術を応用し,硬化層表面の15mm角の面積に,平面状に均一なナノ構造を加工した.また今年度よりこのナノ構造表面にDLCの固体潤滑膜をスパッタリング法により被覆する複合改質技術を検討した.このナノ構造が加工された合金鋼の表面硬化層や,さらにDLCを被覆した複合改質層に対し,ボール・オン・ディスク型摩擦摩耗試験機を用いて,大気中乾式下で摩擦係数をモニタリングし,ナノ構造のトライボロジー特性に与える効果を検証した.さらに自動滴下装置を導入し,水滴下または油滴下中での摩擦摩耗試験を開始し,少量の液体が摩擦摩耗特性に与える効果を調べた.成果の一部は,表面技術協会第128回講演大会の材料機能の高度化に向けた表面処理技術シンポジウム等に発表した.γ系ステンレス鋼のSUS304(18Cr-8Ni),焼入れ低温焼戻し後の金型用鋼(1.5C-12Cr)および純チタンに対し,窒化・浸炭等の表面硬化処理を行い,母材への熱影響を少なくしてHV900以上の表面硬化層を形成した.次に,表面硬化層上にフェムト秒レーザーをスポットで固定照射し,レーザーフルーエンスと照射パルス数を変化させた時の照射痕の形状をSPMで測定することにより,加工速度やアブレーション閾値を求めた.また, SEMにより,照射面に加工されるナノ構造の間隔や形状を観察した.なお合金成分であるCrの影響を明らかにするため,Cr非含有の低炭素鋼SS400(0.1C)に対して,同様な照射実験を行った.

その結果,レーザーの加工速度をフルーエンスの対数で表示すると,通常は右上がりの直線になるが,表面硬化処理材では高フルーエンス側で加速し,2次曲線になることを見出した.また,硬化層表面のナノ構造の間隔はCrを含有しない低炭素鋼より小さくなることを見出し,Crの窒化物や炭化物の形成が関与していることを明らかにした.また,硬化層表面の15mm角の面積に平面状に均一なナノ構造を加工し,さらにこのナノ構造表面にDLC薄膜をスパッタリング法により被覆した.このナノ構造を加工した合金鋼の表面硬化層や,さらにDLCを被覆した複合改質層に対し,ボール・オン・ディスク型摩擦摩耗試験機を用いて,大気中乾式下で摩擦係数を計測した.その結果,窒化層上へ固体潤滑膜のDLCを被覆すると,超硬ボールに対してはμ値が大幅に低下した.さらに窒化層上にナノ構造を加工後DLCを被覆すると,金型用鋼の場合はSUJ2ボールに対しても効果が高いことが判明した.成果の一部は,レーザー精密加工国際シンポジウムLPM2014(リトアニア)等に発表し,論文誌JLMNに掲載された.26年度が最終年度であるため、記入しない。材料工学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に基づいて実験を開始し,ステンレス鋼と純チタンに対し窒化処理により表面硬化層を形成することができた.次に表面硬化層に対してフェムト秒レーザーを照射し,ナノ構造を平面状に大面積で加工する条件を明らかにした.また、ナノ構造加工面に対し,ボール・オン・ディスク型摩擦摩耗試験機による大気中乾式下の試験を開始した.特にステンレス鋼の窒化層のナノ構造に関しては,興味ある現象を見出し,学会に発表した.研究計画に基づいて実験を行い,ステンレス鋼,金型用鋼と純チタンに対し、比較的低温の窒化・浸炭処理により表面硬化層を形成した.次に硬化層に対してフェムト秒レーザーを照射し,ナノ構造を平面状に大面積で加工する条件を明らかにした.また,ナノ構造加工面やさらにDLCを被覆した複合改質面に対し,ボール・オン・ディスク型摩擦摩耗試験機による大気中乾式下の試験を行う他に,自動滴下装置による水または油滴下中での摩擦摩耗試験を開始した.特に窒化層のナノ構造や加工速度に関しては,興味ある現象を見出し,学会に発表した.26年度が最終年度であるため、記入しない。合金鋼としてはステンレス鋼以外に金型用鋼,チタン合金としてはTi-6Al-4Vに対し,プラズマ窒化・浸炭処理を行い,硬化層表面にナノ構造を加工後,DLC等の固体潤滑膜を被覆する複合表面改質技術を開発し,耐摩耗性,離型性,耐かじり・焼付き性等に優れた高機能表面改質技術の開拓に結びつける.合金鋼およびチタン合金に対し,材料特性に熱影響を与えない程度の比較的低温で窒化・浸炭処理を行い,表面硬化層のナノ構造加工面や,さらにDLC等を被覆した複合改質面に対し、乾式下又は少量の液体滴下中で摩擦摩耗試験を実施し,耐摩耗性,離型性,耐かじり・焼付き性等に優れた高機能表面改質技術の開拓に結びつける.26年度が最終年度であるため、記入しない。
マツ材線虫病の病原線虫の個体群構造と毒性の進化

マツノザイセンチュウの5つのmicrosatellite遺伝子座を見出した。そのうちの4つは多型であった。マツノザイセンチュウの個体群構造の解析に4つのmicrosatellite遺伝子座は有効であることが示された。材線虫病の流行末期のアカマツ林で,マツノザイセンチュウ個体群の遺伝的多様性と毒性レベルの時間的変化を3年に渡って調査した。その結果,対立遺伝子頻度は大きく変化したが,遺伝子座あたりの対立遺伝子数に大きな変化はなかった。個体群全体の遺伝的多様度は大きく変化しなかったが,個々の枯死木内や媒介昆虫内の個体群の遺伝的多様度が低下したために,それらの間の遺伝的分化が次第に大きくなった。このような遺伝的変化は毒性の変化を伴わなかった。重複感染を許す場合の毒性の進化理論は有性生殖を仮定していない。マツノザイセンチュウは有性生殖をする。そこで,強毒性と弱毒性のアイソレイトを同数同時にクロマツに接種した。枯れたクロマツの中では強毒性アイソレイト特異的な対立遺伝子の頻度が弱毒性アイソレイトのそれよりも大きく,強毒性アイソレイトの増殖率が高いことが示された。つまり,毒性の進化理論の仮定を2倍体の病原体も満足していることが示された。また,接種前の2アイソレイトにはなかった対立遺伝子がクロマツ枯死後に見られ,遺伝的変異の増加も示された。このことは毒性の多様性を高めると考えられた。しかしながら,3年間の野外実験は,毒性の異なる2アイソレイトの接種による毒性の増加を示さなかった。マツノザイセンチュウとニセマツノザイセンチュウの種特異的なPCR反応によって塩基対数の異なる反応生成物を得ることが出来た。この方法によって2種を簡単に識別できた。材線虫病に対する松の感受性は水ストレスの影響を受ける。マツノザイセンチュウの感染前後の水ストレスの解消によって枯死を免れることがあるが,それは大変まれであることが分かった。1.マツノザイセンチュウのアイソレイトT-4を用いて,300600bpのDNAライブラリ34を得た。そのうち,1または2塩基の配列を繰り返すマイクロサテライト部位を持つライブラリはそれぞれ3と6であった。これらから,5つのプライマー対を得た。30アイソレイトを用いて検討した結果,4プライマー対がマイクロサテライト座位を増幅した。2.山口県徳山市のアカマツ林で2000年に11本のアカマツが枯れ,そのサンプルから翌年に30頭の成虫が脱出した。また,2001年に6本のアカマツが枯れた。成虫と枯死木から線虫を分離し,個体別にDNAを抽出した。また,各サンプルからアイソレイトを確立した。3.2000年に脱出してきたマツノマダラカミキリ成虫から9アイソレイトが,枯れたアカマツから8アイソレイトが確立された。アイソレイト当たり30本の2年生アカマツに5,000頭ずつの線虫を8月上旬に接種した。2002年2月21日には,前者の平均枯死率は10.8%(SD=11.3%),後者では20.8%(SD=10.4%)であった。4.鉢植えのアカマツ4年生苗を灌水区と水ストレス区に分けて,1ケ月後に強毒性アイソレイトT-4を0,500頭または5,000頭/本を接種した。

その5日後に水ストレス区の一部で灌水を再開した。5,000頭接種の場合,灌水区と水ストレス区の苗は全て枯れたが,灌水区で枯死の遅れが観察された。500頭接種の場合,灌水区と水ストレス・再灌水区で生き残りが見られ,灌水区では部分枯れが見られた。この結果,少数の線虫接種の場合,水ストレスの有無がマツの生存に関係することが示された。1.山口県徳山市のアカマツ林で2001年に8本のアカマツが枯れ,そのサンプルから翌年にマツノマダラカミキリ雌成虫が43頭と雄成虫が43頭脱出した。また,2002年に10本のアカマツが枯れた。成虫と枯死木から線虫を分離し,個体別にDNAを抽出した。また,各サンプルから47アイソレイトを確立した。2.上述のアカマツ林において1997年から1999年までの間に線虫が枯死木とマツノマダラカミキリ成虫から採集された。開発された4マイクロサテライト遺伝子座について平均すると,座位あたりの対立遺伝子数は6.0,Fis=0.11,Ht=0.54,Hs=0.43,Dst=0.12,Gst=0.22であった。3.2001年に脱出したマツノマダラカミキリ成虫から14アイソレイトが,枯れたアカマツから10アイソレイトが確立された。アイソレイト当たり28本の2年生アカマツに5,000頭ずつ線虫を7月下旬に接種した。2003年2月には,前者の平均枯死率は26.9%(SD=21.0%),後者では38.5%(SD=14.3%)であった。4.苗畑のクロマツに毒性の異なる線虫アイソレイトを,単独または2アイソレイトを混合して,7月下句に3000頭/本を接種した。11月下旬までの枯死率は弱毒性単独接種の場合0%,中強毒性単独接種の場合56%,混合接種の場合56%であった。混合接種によって枯れた木から線虫を分離したところ,3遺伝子座で対立遺伝子数が増加した。また,弱毒性アイソレイトの対立遺伝子も見つかったが,その割合は強毒性アイソレイトのそれより低かった。5.5月下旬にアカマツ3本に弱毒性アイソレイトOKD-1を2万頭ずつ接種して抵抗性を誘導し,2003年の実験に供試する準備を行った。また,来年度行う水ストレスの実験のために,アカマツ苗木を鉢に植えて水管理を行った。1.山口県徳山市のアカマツ林で2002年に10本のアカマツが枯れ,そのサンプルから翌年にマツノマダラカミキリ雌成虫が33頭と雄成虫が39頭脱出した。また,2003年に8本のアカマツが枯れた。また,各サンプルから35アイソレイトを確立した。2.上述のアカマツ林において2000年から2002年までの間に線虫が枯死木とマツノマダラカミキリ成虫から採集された。開発された4マイクロサテライト遺伝子座について平均すると,座位あたりの対立遺伝子数は4.85であり,その前の3年間の平均値6.0より低下していた。3.2002年に脱出したマツノマダラカミキリ成虫から12アイソレイトが,枯れたアカマツから14アイソレイトが確立された。2004年2月には,前者の平均枯死率は15.5%(SD=6.7%),後者では21.4%(SD=9.0%)であった。
沿岸性珪藻タネ細胞における光合成を介した発芽誘導機構の解明

本研究では,沿岸性珪藻の休眠期細胞が受光後にどのような細胞内の生化学反応を経て発芽誘導されるかを解析した。その結果,1休眠胞子の光合成活性は受光直後に上昇すること,2休眠胞子は受光前から主たる光合成関連タンパク質を有していて受光後も量的に変化しないこと,3ATPaseは受光直後に増加すること,4プロテオーム解析により,受光直後にクエン酸回路や糖代謝関連の酵素,その後シグナル伝達や栄養代謝関連の酵素が新たに発現することが明らかとなった。以上の結果より,休眠胞子は受光後,エネルギーを消費しながら栄養代謝等を活性化させて光合成を行い,伸長して脱殻するというシナリオが推察された。Leptocylindrusの休眠胞子と栄養細胞の全mRNA-seqを実施し、現在データ解析中である。また、休眠胞子の光合成活性と発芽の関係を調べるために,基礎生物学研究所大型スペクトログラフを用いて,休眠胞子に波長の異なるいくつかの単色光を8時間照射し,光合成の各種パラメータの経時変化を調べた。計測には光合成蛍光誘導弛緩測定装置FIRe(Satlantic社製)を用いた。その結果,青色光(440 nm)や赤色光(680 nm)の照射により,照射開始直後から24時間後にLEFで示される光合成活性が急激に上昇した。また,最も高い光合成活性が認められた青色光下では高い発芽率が得られた。よって,発芽に有効な波長光の照射直後に光合成の活性化が起こることが示された。さらに,休眠胞子についてタンパク質解析を施すために,まず休眠胞子から効率よくタンパク質を抽出可能なサンプルバッファーの組成を検討した。沿岸性珪藻Leptocylindrusdanicusの休眠胞子が有する主要な光合成関連タンパク質について,光照射前後の発現量の変化を調べた。暗条件で保存した休眠胞子に光を照射し,0,0.5,1,2,4,8時間後にサンプリングして凍結した。その後,タンパク質を抽出した後,ウエスタンブロッティング法により光合成関連タンパク質の発現量の変化を計測した。光合成関連タンパク質として,Fucoxanthin-Chlorophylla/c Protein(FCP),光合成反応中心タンパク質(D1,D2),ルビスコタンパク質,ATPaseを対象とした。また,FCPについてはそのリン酸化レベルも計測した。その結果,休眠胞子は光照射前からATPase以外のタンパク質を全て有しており,光照射後も発現量がほとんど変化しないことが分かった。FCPのリン酸化レベルについても時間内に明確な変化は認められなかった。一方で、ATPaseは光照射直後(30分後)に急激に上昇した。本研究の結果を踏まえると,休眠胞子は受光後に「光合成⇒ATPase発現⇒エネルギー産生⇒細胞の成長」という過程を経て発芽する可能性が示唆された。Leptocylindrus danicusの発生が例年より遅く,各種光合成解析など,計画していた内容の一部ができなかった。海産珪藻Leptocylindrusdanicusの栄養細胞について全mRNA-seqを実施し,本種のタンパクデータベースを得た。次に,L. danicusの休眠胞子についてプロテオーム解析を実施した。まず,受光前,受光後1,5,10時間後の休眠胞子を回収して凍結保存した。休眠胞子よりタンパク質を抽出し,SDS-PAGEにて分離・銀染色し,ゲルの上端から下端まで均等に12分割した。各画分をゲル内消化後,質量分析に供した。その後,上述したL. danicusの全mRNAデータを用いて,タンパク質同定を行った。光照射1 h後にはクエン酸回路や糖代謝関連の酵素,光照射5時間後にはRNAヘリカーゼ,カルシウムシグナリング,脱リン酸化やリン酸化といったシグナル伝達関連の酵素および硝酸還元酵素が新たに発現していた。これらのことから,休眠胞子は受光後,エネルギーを消費しながら転写やシグナル伝達を活発に行うことが推察された。また,休眠胞子は光照射1 h後から光合成活性が急激に上昇させるというこれまでの解析結果を踏まえると,同時に栄養塩代謝を活性化させて光合成を行い,エネルギーを産生することも推測された。ただし,今回光照射によって変動が認められたタンパク質のほとんどは機能不明であったので,今後,各タンパク質の機能解析を進め,解析結果の全体像を見直す必要がある。計画していた項目のほとんどを実施できたため。トランスクリプトームデータの解析を進めて情報をさらに蓄積する。また,本年度の成果を受け,「光合成⇒ATPase発現⇒エネルギー産生」の過程を検証するために酸素発生速度の測定などを実施する予定である。赤潮藻類の生理生態学現在解析中であるシーケンスデータは、発芽に必要な代謝反応等を絞り込むための重要な基礎資料とする予定である。

本研究において最も効率よくタンパク質を抽出できたサンプルバッファーを用いて,休眠胞子の光化学系タンパク質の活性化に必要な生化学反応を特定し,それらと発芽との関係を解析していく予定である。研究計画の進捗が遅れたため。本年度、実験対象生物の発生期間が短く、実験を進めていた実験(タネ細胞の光化学系タンパク質の発現解析)を中断する事態が発生したため、当初の想定よりも消耗品にかかる費用が少なくなった。実験消耗品に使用する予定。次年度は、中断した実験を再度実施する。
針葉樹型カーボンナノ構造体を用いた超小型タイミングX線源による分光観測の革新

ガス電子増幅フォイル(GEM)と針葉樹型ガーボンナノ構造体(CCNS)を組み合わせて、ナノ秒オーダーでON/OFFできる、小型X線発生装置を製作した。当初の想定通り、GEM電極に100 V程度の電圧を印加することでCCNSから電子が引き出すことができ、同時に、X線を発生させることに世界で初めて成功した。また、500ナノ秒のゲートを入れて、電圧ONの期間だけX線が発生していることを確認し、タイミングX線源として動作していることを実証した。さらに、GEMとCCNSのデザインを最適化することで、長期に安定的にX線を発生させることに成功した。本研究は、理化学研究所の持つ「マイクロパターン電子増幅フォイル(GEM)」製作技術と,産業技術総合研究所の「針葉樹型カーボンナノ構造体(CCNS)」製作技術を組み合わせ、ナノ秒でON/OFFを制御できる超小型X線源を製作することを目指したものである。それにより、検出器の較正技術を革新し、X線マイクロカロリーメーターの究極の分光性能を実現することで、宇宙での高温プラズマの動きを、現状の一桁下の分解能で絶対測定できることを実証する。本年度は、X線発生装置を組み上げるために、産総研においてCCNSの成膜をおこない、電子源のサンプルを製作した。電子顕微鏡による観察で、電極を被せた際に問題になりそうな弱い構造が存在しないこと、成膜された構造のサイズが予想していた通りであることを確認した。理研においては、電場計算を基にしたGEMの設計と製作をおこなった。さらに、GEMとCCNSの両者を組み合わせ、理研で製作した真空チェンバーに封入することでX線発生装置を試作し、実際にX線が発生できることを確認した。X線発生に必要な印加電圧は約100Vであり、当初の想定通りであった。簡単なスイッチ回路を製作し、印加電圧の100VをON/OFFすることにより、500ナノ秒程度でX線がON/OFFできることも実証することができた。以上の開発成果を、2015年10月にイタリアで開催されたマイクロパターンガス検出器の国際会議で報告し、会議サマリの中で、優れた研究であると指摘されるなど国際的に高い評価を得ることができた。当初予定していた通り、針葉樹型カーボンナノ構造体の製作、ガス電子増幅フォイルの製作いずれも問題なく実施することができた。また、それらを組み合わせてX線発生装置を製作することも、当初の予定通り進めることができた。高電圧を印加することで、X線を発生させることに既に成功しており、研究スケジュールには何ら遅延は無い。電圧を印加する際に、一部で放電等が見られたが、想定内のトラブルであり対策を実施済みである。本研究は、理化学研究所の持つ「マイクロパターン電子増幅フォイル(GEM)」製作技術と、産業技術総合研究所の「針葉樹型カーボンナノ構造体(CCNS)」製作技術を組み合わせ、ナノ秒オーダーでON/OFFを制御できる超小型X線源を製作することを目指したものである。本年度は昨年度のX線発生成功を受けて、X線発生装置のデザインの最適化、ならびに、その評価試験を行った。電子発生源となるCCNS基板の面積を直径2 mmから直径6 mmに増やすことで、電子発生面が有効に利用できるように改造した。またCCNS基板の周辺部は、不必要に大きな構造体が形成され、それが壊れることで電極の短絡につながっていることがわかっていたので、その部分を利用しないように、CCNSよりも小さな有効面積を持つGEM電極を作成した。この両者を組み合わせることで、改良型のX線発生装置を作成し、X線発生装置として動作させることに成功した。また、GEM電極の両面に金属極板が存在すると、CCNSとの接触面の極板が浮き上がることで電場が歪み、正しく電子が引き出せないことも分かった。このため、CCNS接触面側の極板を取り去り、片側極板のみの装置を製作し、それを組み込むことで、安定的にX線発生させることが可能となった。最後に、500 nsecのゲートを開いてX線を発生させるON/OFF長期試験を実施し、目標としている1週間以上の長期運用を実現することができた。これらの成果について、ストラスブール(フランス)で開催されたIEEE国際会議で発表したが、欧州原子核研究機構(CERN)や、海外のX線発生装置を扱う企業から共同研究の打診を受けた。また、これまでの製作、評価試験をまとめた原著論文を出版準備している。予定通りX線発生装置を製作することができたので、今後は1)試作に基づくデザインの最適化と再評価、2)マイクロカロリーメーターの実機を用いた検出器較正能力の評価・実証試験を実施する。これまでの評価試験より、電子源となるCCNSの成膜形状や、電子の引き出し電極の形状等、最適なデザインが見えてきた。

特に気にしているのは、GEMの壁面への電子のチャージアップである。これを解決するには、GEMの穴の電場構造を最適化する必要がある。電場シミュレーション調査では、電気力線はほぼまっすぐにGEMの外に伸びるので、チャージアップの影響は少ないと予想できるが、実機によりそれらを最適化することで、2台目の試作機を製作する。また、首都大学東京の宇宙物理実験グループと協力して、超伝導遷移端検出器(TES)と組み合わせることで、温度の時間変動を常時較正しつつ、究極の分光性能を出す評価試験を実施する。宇宙物理ガス電子増幅フォイルの製作が比較的うまくいったため、本年度の所要金額が予定したものよりも少なくてすんだ。次年度はガス電子増幅フォイルデザインの最適化を実施する予定なので、次年度使用額を含めて開発費用として充当する。