hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミラクリン類似タンパク質を用いたミラクリン味覚修飾活性発現機構の解明

ミラクリンは酸味を甘味に変換する活性(味覚修飾活性)を有するホモ二量体タンパク質である。遺伝子配列の報告以来、複数の研究グループによって研究が進められてきたが、組換えタンパク質の大量生産が困難であり、分子レベルでの解析は進んでいない。そこで本研究では、ミラクリンとアミノ酸配列の相同性が高いミラクリン類似タンパク質(miraculin-like proteins, MLPs)を研究対象とすることで、ミラクリンの味覚修飾メカニズムを明らかにすることを目指している。初年度には、MLPsの中でも特にミラクリンとのアミノ酸配列相同性が高いブドウ由来MLP (vvMLP)の大量発現系の構築、精製条件の確立を行い、vvMLPが単量体として存在することを確認した。2年目はvvMLPのX線結晶構造解析、vvMLPへの部位特異的変異導入を行った。ミラクリンにおいて二量体化に必須とされるシステイン残基をvvMLPに導入したところ、変異型vvMLPは不溶化した。3年目(昨年度)は、vvMLPとミラクリンのキメラタンパク質を作製し、ミラクリンにおける糖鎖付加部位の存在が、タンパク質の不溶化と大きく関係している可能性を明らかにした。本年度は、前年度までに実施できなかった変異型タンパク質の精製・活性解析を実施した。前年度のキメラタンパク質解析結果を受け、さらに細かい部位についてキメラタンパク質を作製し、その性質を解析した。また、2年目に作製した変異型vvMLPの可溶化を試み、可溶化タンパク質を得ることに成功した。これらの変異型タンパク質の精製標品を用いて味覚修飾活性を解析したが、活性は確認できなかった。さらに、ミラクリンの大腸菌での発現条件・生成条件の再調整を行ったところ、可溶性の状態で二量体化したミラクリンを得ることにも成功した。しかし、こちらについても味覚修飾活性は確認できなかった。ミラクリンは、酸味を甘味に変換する活性(味覚修飾活性)を有するタンパク質である。遺伝子配列が約20年前に報告されて以来、複数のグループによって研究が行われているが、組換えタンパク質の大量生産が困難なため、分子レベルでの解析が進んでいない。本研究では、ミラクリンとの相同性が高いミラクリン類似タンパク質(Miraulin-like proteins, MLPs)を研究対象とし、アミノ酸置換によってMLPに味覚修飾活性を付与することで、ミラクリンの味覚修飾メカニズムを明らかにすることを目指している。申請者はブドウ、ダイズ、ナンヨウザンショウ由来MLP遺伝子試料を保有している。本年度は、特にミラクリンとのアミノ酸配列の相同性が高いブドウ由来MLP(vvMLP)の大量発現系の構築と精製条件の確立を行い、分子の二量体形成の有無を解析した。酵母Pichia pastorisを宿主とした発現系では、vvMLPは可溶性タンパク質として大量に分泌された。一方、大腸菌を宿主とした発現系では、タンパク質は不溶性画分に確認される傾向が強かったものの、pCold系の発現ベクターを用いて低温で培養することで可溶性vvMLPを得ることに成功した。これらの系で発現した組換vvMLPをゲルろ過クロマトグラフィーおよびSDS-PAGEで解析したところ、vvMLPは単量体として存在することが示唆された。本年度は、ミラクリン類似タンパク質(MLP)の発現系構築・精製条件確立を行い、精製タンパク質を用いてMLPの基本的な性状(味覚修飾活性の有無、二量体形成の有無、トリプシン阻害活性)を解析することを目標とした。実際には、ブドウ由来MLPの発現系構築・精製に成功した。また、ゲルろ過クロマトグラフィー等を用いた解析により、本タンパク質が単量体であることを明らかにした。よって本研究課題は概ね計画に沿って順調に進んでいると考えている。ミラクリンは、酸味を甘味に変換する活性(味覚修飾活性)を有するホモ二量体タンパク質である。遺伝子配列の報告以来、複数の研究グループによって研究が進められてきたが、組換えタンパク質の大量生産が困難であり分子レベルでの解析が進んでいない。そこで本研究では、ミラクリンとアミノ酸配列の相同性が高いミラクリン類似タンパク質(Miraculin-like proteins, MLPs)を研究対象とし、アミノ酸置換によってMLPに味覚修飾活性を付与することで、ミラクリンの味覚修飾メカニズムを解明することを目指している。初年度には、MLPsの中でも特にミラクリンとのアミノ酸配列相同性が高いブドウ由来MLP(vvMLP)の大量発現系の構築、精製条件の確立を行い、vvMLPが単量体として存在することを確認した。それを受けて、2年目である本年度は、vvMLPのX線結晶構造解析、vvMLPへの部位特異的変異導入を行った。X線結晶構造解析については、本年度前半にX線結晶構造解析に適した結晶が得られ、構造決定に成功した。ただし、ミラクリンの二量体に相当するような分子間のパッキングは見られなかった。一方、vvMLPとミラクリンの変異型タンパク質については、vvMLPとミラクリンのキメラ作成に先立ち、vvMLPへの部位特異的変異の導入を行った。具体的にはミラクリンにおいてサブユニット間ジスルフィド結合を形成するシステイン残基をvvMLPに導入したが、この変異導入によってvvMLPの不溶化が起き、味覚修飾活性等の解析は行うことができなかった。本年度は、vvMLPのX線結晶構造解析、vvMLPへの部位特異的変異導入を行った。

vvMLPは単量体として存在することが昨年度の結果から明らかになっているが、結晶中においてvvMLPがミラクリン二量体に相当するような分子のパッキングをしていることを期待していた。しかし、残念ながらそのようなパッキングは見られず、ミラクリンの二量体構造についての情報は得られなかった。しかし、全体としては計画以上に研究が進展したものと考えている。一方、vvMLPとミラクリンの変異型タンパク質については、課題が明らかになった。vvMLPとミラクリンのキメラ作成に先立ち、vvMLPへの部位特異的変異の導入を行った。具体的にはミラクリンにおいてサブユニット間ジスルフィド結合を形成するシステイン残基をvvMLPに導入したが、この変異導入によってvvMLPの不溶化が起き、味覚修飾活性等の解析は行うことができなかった。ミラクリンは酸味を甘味に変換する活性(味覚修飾活性)を有するホモ二量体タンパク質である。遺伝子配列の報告以来、複数の研究グループによって研究が進められてきたが、組換えタンパク質の大量生産が困難であり分子レベルでの解析は進んでいない。そこで本研究では、ミラクリンとアミノ酸配列の相同性が高いミラクリン類似タンパク質(Miraculin-like proteins, MLPs)を研究対象とすることで、ミラクリンの味覚修飾メカニズムを解明することを目指している。初年度には、MLPsの中でも特にミラクリンとのアミノ酸配列相同性が高いブドウ由来MLP (vvMLP)の大量発現系の構築、精製条件の確立を行い、vvMLPが単量体として存在することを確認した。それを受けて、2年目(昨年度)は、vvMLPのX線結晶構造解析、vvMLPへの部位特異的変異導入を行なった。結晶構造解析については、データ収集に適した結晶が得られ、構造決定に成功した。二量体形成に必須とされるシステイン残基などにおける部位特異的変異導入によりvvMLPの二量体化を試みたが、変異導入によりvvMLPの不溶化が起き、味覚修飾活性等の解析には至らなかった。本年度は、vvMLPとミラクリンのキメラタンパク質の作成、および前年度作成した変異型vvMLPの発現条件検討を進めた。キメラタンパク質作成においては、二量体化にはこだわらず、タンパク質全長にわたって数多くの可溶性キメラタンパク質の取得を試みた。その結果、ミラクリンにおける糖鎖付加部位の存在が、タンパク質の不溶化と大きく関係している可能性が示唆された。また、前年度作成した変異型vvMLPについては、様々な大腸菌株やシャペロン発現系などを組み合わせ、可溶性画分にタンパク質を得ることを試みた。その結果、一定条件において二量体化したvvMLPが得られた。
細孔分析法を用いた土器類の新規評価法の開発

土器や陶磁器など焼物類の焼成条件は、その形状や色をもとにした推定に留まっており、それらを特徴付ける定量的指標はない。一方、焼物類はその焼成過程において細孔の形成が知られており、比表面積をはじめとする細孔特性を用いて、焼物類の製法や焼成条件を議論できる可能性がある。本研究課題は、北摂地域の待兼山遺跡から出土した焼物類(土師器、須恵器、埴輪)を細孔構造の面から調べることに挑戦した。その結果、焼物類の製作年代と比表面積の間に一定の相関がみられ、細孔特性を反映する比表面積が焼物類の特性を表す指標の一つとなり得る可能性が示された。土器や陶磁器など焼物類の製法や焼成条件(温度、雰囲気、焼成法など)は焼物の形状や色をもとにした推定に留まっており、それらを特徴付ける定量的指標はない。一方、焼物類はその焼成過程において細孔形成が知られており、細孔容量や細孔径分布など細孔特性を表す定量的指標を用いることで、焼物類の製法や焼成条件に関する議論が可能であると考えられる。本研究課題では、北摂地域の重要な遺跡である待兼山遺跡から出土した焼物類(土師器、須恵器、埴輪)の破片などを用い、気体吸着法を中心とした細孔分析によって焼物の特性を細孔構造の面から議論するとともに、多孔性文化財資料の物性評価に耐えうる定量的指標作りと新しい評価法の確立を目指す。平成27年度は、1)種類(土師器、須恵器、埴輪)や生産された年代(弥生時代、古墳時代、飛鳥・奈良時代)を考慮した焼物片資料の選定と、選定した資料の2)機械的性質および3)熱的性質の評価を行った。1)待兼山遺跡出土焼物片を、種類別、生産年代別に分類し、細孔分析に供する資料を選定した。申請時に予定していた弥生土器、古墳から奈良時代にかけての土師器、須恵器、埴輪に加え、最新出土資料である室町時代土師器、江戸時代の陶器・陶磁器、昭和初期の煉瓦を含めた(合計26点)。2)硬度計を選定し、シュミットハンマー(L型、PT型)によって焼物資料の硬度をはじめとする機械的性質の評価を試験的に行った。3)焼物資料について、熱重量分析(示差熱-熱重量同時測定(TG-DTA))を行い、加熱による気体等の発生や相変化の有無について調べた。その結果、いずれの焼物資料も800°Cまでの加熱によって有意な重量変化や熱異常は見られず、熱による組成変化や構造変化は起こさないことが示唆された。資料選定については、申請時より焼き物の生産時期を広げ、種類も増やすなど、通時代的、種類横断的な比較が可能となるよう工夫した。また、硬度計側に関しては、シュミットハンマー(L型、PT型)が薄い陶器や土器を対象として適しておらず、煉瓦以外の個体では器壁の薄さゆえに資料が破損することが判明した。しかしながら、煉瓦資料を用いた実験では、異なる工場で生産された煉瓦に硬度の違いがみられ、近代窯業生産において工場ごとの品質に差異がある可能性が考えられた。この点の硬度の差違と細孔分析の結果の比較が求められる。焼物資料の前処理条件を見つけるための熱分析に思った以上の時間がかかってしまった。今後、より測定に時間を要する吸着実験を効率的に進めるため、研究補助員等を有効に活用したい。本研究課題では、土器資料について通時代的および種類横断的な比較を細孔分析という手法を用いて行うものである。平成28年度においては、研究分担の高橋・中久保により、考古学研究分野における土器研究史の再検討も行ったほか、待兼山遺跡から出土した最新土器・レンガ資料について、細孔分析に供せるかどうかといった検討も行った。また、煉瓦資料については硬度計側を実施した。さらに、研究代表者の上田が中心となって、前年度に機械的性質および熱的性質を検討した、待兼山遺跡出土の煉瓦(SR-1SR-3)、中之島より出土した瓦(EK-1)、および待兼山遺跡より出土した弥生土器(Y-1)の五種類の焼物片資料について、熱重量分析(TG-DTA)と窒素吸着等温線を測定し、比表面積を求めた。その結果、以下のことが分かった。1)TG-DTAで、Y-1に対して100°C付近で10%ほどの重量減少が見られたが、その他の資料では有意な質量減少が見られなかった。これから、Y-1には細孔が存在し、その内部には水が吸着していることが示唆される。2)窒素吸着等温線から求めた比表面積は、Y-1において30 m2 / gであったが、その他の試料ではいずれも1 m2/g以下であり、窒素分子がアクセスできる細孔の存在は認められなかった。焼物片資料の細孔分析において、粉砕した資料をふるいにかけ、粒度の揃ったサンプルを作成することで、外部比表面積の影響をできるだけ小さくする工夫をした。資料の粉砕と粒度をそろえるふるいの作業に思いのほか時間を要した。

試料作製法(粉砕および粒度による分離)の実施方法がほぼ確立したので、研究補助員等を有効に活用し、研究を順次進めていきたい。これまで考古学研究分野では不十分であった通時代的な土器様相をまとめなおし、細孔分析の結果得られる成果との議論の前提を整理した。この点に加え、硬度計側に関しては、煉瓦資料がこの分析に適していることが判明したために待兼山遺跡出土資料を対象に資料数を増やして分析作業を行った。土器や陶磁器など焼物類の焼成条件(温度、雰囲気、焼成法など)は、その形状や色をもとにした推定に留まっており、それらを特徴付ける定量的指標はない。一方、焼物類はその焼成過程において細孔形成が知られており、細孔容量や比表面積など細孔特性を表す定量的指標によって、それらの特徴を議論できる可能性がある。本研究課題では、土器資料について通時代的および種類横断的な比較を細孔分析という手法を用いて試みるものである。焼物片試料を種類(土師器、須恵器、埴輪、煉瓦、瓦)や生産年代(弥生時代、古墳時代、飛鳥・奈良時代)を考慮して選定した(平成27年度)。煉瓦(20世紀初頭)(SR-1SR-3)に対して硬度測定および熱重量分析(TG-DTA)を行ったところ、十分な機械的強度と熱的安定性が認められ、800°Cまでに熱異常と有意な重量減少(初期重量の1%未満)は見られなかった。一方、瓦(江戸時代)(EK-1)と弥生土器(Y-1)について、TG-DTAと窒素吸着等温線の測定を行ったところ、弥生土器(Y-1)において初期重量の10%近い重量減少が見られ、30 m2 / gの比表面積をもつことがわかった(平成28年度)。さらに、須恵器(KS-1)、弥生土器(Y-6)、土師器(CH-2)、埴輪(KH-2)についても同様の測定を行い、弥生土器(Y-6)および埴輪(KH-2)において、初期重量の48%の重量減少が見られ、比表面積はY-6では80 m2 / g、KH-2では50 m2 / gであることがわかった。以上の結果は、製作年代が古くなるにつれて、細孔構造が発達し、様々な物質を吸着しやすくなることを示唆している。つまり、加熱処理による重量減少と窒素吸着による比表面積の間にはある程度の相関があり、焼物類の細孔構造や比表面積を評価することで、焼物類の特徴を議論できる可能性が示された。土器や陶磁器など焼物類の焼成条件は、その形状や色をもとにした推定に留まっており、それらを特徴付ける定量的指標はない。一方、焼物類はその焼成過程において細孔の形成が知られており、比表面積をはじめとする細孔特性を用いて、焼物類の製法や焼成条件を議論できる可能性がある。本研究課題は、北摂地域の待兼山遺跡から出土した焼物類(土師器、須恵器、埴輪)を細孔構造の面から調べることに挑戦した。その結果、焼物類の製作年代と比表面積の間に一定の相関がみられ、細孔特性を反映する比表面積が焼物類の特性を表す指標の一つとなり得る可能性が示された。今年度の研究成果によって明らかとなった焼物資料の熱的特性をもとに、平成28年度以降では、細孔分析に必要な前処理(加熱、脱気処理)を行い、窒素吸着等温線測定による細孔分析を進める。得られたデータを種々の方法(BET比表面積、Langmuir比表面積、t-プロット解析、BJH法によるメソ細孔の解析、MP法によるマイクロ細孔の解析等)で解析し、焼物資料の細孔特性を明らかにしてゆく。細孔分布が極めて大きく、窒素吸着等温線法が有効でない場合には、気体吸着法よりもやや大きな細孔径まで測定ができるサーモポロメトリーや水銀ポロシメトリーも検討したい。得られた細孔特性を焼物の種類や製作年代で比較し、細孔特性の観点から焼物の特徴についての議論を試みる。
水中線状構造物の流体力及び動的張力の推定法に関する研究

海底油ガス田開発に使用される浮体の係留では係留ラインとしてチェーンもしくはワイヤーが用いられる。これらの水中線状構造物が受ける主な力としては、潮流から受ける力、浮体の動揺による影響などが考えられる。安全な石油・ガス開発を実施するためには、実機スケールの影響を考慮した水中線状構造物に作用する流体力、動的張力を事前に推定することが重要である。本研究では加振試験により流体力、動的張力を計測し、データベースを作成する。またランプドマス法を採用した計算モデルにより、各質点の運動変位及び質点間に働く張力を求め、動的張力の推定法を開発する。データベース及び動的張力推定法は設計支援に活用できるよう公表する。
星座カメラi-CANを活用した,日本中の小学校で星の学習ができる教材の開発

星座カメラi-CANを日本中どこの学校でも一斉に使えるようなシステムを構築し、日本中の小学校の理科の授業で星の学習を行う時期には、全ての理科教科書が扱っている星座にカメラを向けて、小学校の理科授業中に星座カメラを観察できるような体制をつくった。各地の星座カメラの維持と運用、インターネット経由でアクセスするサーバの管理を行い、このリソースが教育現場から常に使えるよう整備した。重要なイベント(多くの学校による同時観察など)においては、リアルタイムで状態をモニターし、支障なく授業が行えるよう万全の支援を行った。熊本県、島根県、神奈川県、東京都、北海道で実践授業を行い、星座カメラi-CANを用いて小学校で複数回、研究授業を行うことができた。また、複数の小学校を、同時間で3会場を繋いでの星空授業を企画・運営することができた。これらの取組は今後の天文分野の授業実践、教材開発にとって有意義な情報を提供するものとなった。星座カメラi-CANを使った後に、子供たちが星を観察してきた記録とi-CANを使わずに観察してきた場合の記録の精度を見ることで、i-CANを活用する効果を評価することができた。i-CANシステムの補修の取り組み:震災以降ダウンしていた星座カメラ(熊本県南阿蘇ルナ天文台に設置とヤーキス天文台のシステム再構築)の修理・復旧作業を実施し、再び星空観察に使うことができるようになった。また、全国で利用可能なためのシステムの設計を行った。i-CANシステムの運行状況の確認:i-CANがいつでも使えるようにチエックを行い、理科授業に活用できるようにしている。また、さまざまな分野で活用できる可能性を模索している。授業実践:島根県内の小学校においてi-CANを用いた授業実践を行い、児童の興味関心がどこにあるのかを児童との対話の中から抽出を試みた。また、出雲市主催の2日間に及ぶ科学の縁結び祭りにおいてi-CANを実演し、参加来場した児童・生徒へのミニ授業を行うとともに、参加した教員についても教育的観点や授業の中での教材としての用い方について議論・意見集約を行った。また、地球環境や防災教育へのi-CANの応用・活用等について、いくつかの学会にて話題提供を行った。また、熊本市内の小学校にて、i-CANを使った授業実践を行い、天体観察技能の習得の効果を検証した。今年度の発表:松本一郎・豊田和希・松尾夏純・門脇由佳,美しい!宇宙と地球の物理学・地質学!,出雲科学館「科学の縁結び祭り」,2016年7月30日-31日.松本一郎・高塚寛,防災・減災教育を意識した理科野外授業の理論と実践,日本教育大学協会研究集会,2016年10月15日.i-CANシステムの修繕や補修の取り組み:これまで、使うことができなかった星座カメラ2カ所を使えるようにしたことにより,天候に左右されることなく観察ができる可能性を向上させることが可能になった。i-CANシステムの活用によって、小学校4年生の星空観察・記録技能が向上することが確認できた。これらを踏まえて、全国の小学校で星空の観察を行った上での理科授業がより実施できる体制がそろいつつある。1 i-CANシステムを活用しての小学校第4学年を対象とした授業実践:九州地区4校、中国地区2校、関西地区2校、関東地区で2校で実施した。i-CANシステムの活用により子供たちは天体を見ようとしたり観察記録ができるようになったかを検証した。上記の実践校での授業でのこどもの様子から、星空の観察を子供は行い、記録を取ってくることができていた。また、子供が記録した結果をもとに、星の動きを確かめる授業が成立していた。2 i-CANシステムの修繕:ネット通信環境の変化に伴い、より効率よく的確に星空を捉えることができるシステムへの変更を順次行っている。3決められた時期に学校でよく使われる星の集まりにカメラが向けられるシステム構築への準備作業が開始された。30年度早々にはそのシステムに変える方向に向いている。4星の観察を行う意義を明確化する:小学校4年生にとって継続的な星の観察活動を行うことの意義は、方位の概念を捉えることであると考え、方位概念の獲得状況を調査する調査問題を開発した。今後に向けて:実践地域の拡大を図る。本システムを多くの人々が知る機会をつくる。1日本中のどこの地域からでも、一斉にアクセスしても、目的に応じた活動が決められた時間帯にはできるようにした。具体的には、小学校が星の授業を行う時期には、小学校第4学年理科の星の学習で、i-CANシステムを活用した授業がどこからでもできるようにした。3授業のモデルを使うと、子供たちは、星を各自観察して、その記録を家庭学習として取ってくることができることを確認できた。

これらの取組は今後の天文分野の授業実践、教材開発にとって有意義な情報を提供するものとなった。星座カメラi-CANを使った後に、子供たちが星を観察してきた記録とi-CANを使わずに観察してきた場合の記録の精度を見ることで、i-CANを活用する効果を評価することができた。i-CANシステムの改善や修繕:2017年度に全国の学校で「星の動き」同時観察を定常的に行うため、星座カメラの操作システム改善を計画している。定時に一定の方角の星空へ向け、適切な時間間隔でカメラの向きを再調整するためのシステムの修繕を行う。また、だれでもが比較的簡単に、映像と実際の星空の視野の広がりを同じにできる調整が可能なシステムを導入する。授業実践と本システムの普及活動:授業実践をさらに広げて、効果を測定すると共に、本システムの有効性を広めていく。普及のために、より多くの場所で実践を行うと共に、学術誌や理科教育の雑誌に投稿を行うなどして普及につとめる。1全国展開ができるのか、他地域での実践の確認が求められる。3地域普遍で星空観察が、方位概念の獲得に大きく影響をするのかの検証を行っていく。このことから、星の学習を行う意義を明らかにしていく。i-CANの修繕に2016年度は大きくお金を必要としなかった。2017年度は、昨年度よりも大きく修繕を行う必要があり、経費を使うことになる。次年度のシステム修繕にお金が必要でもあり、次年度に繰り越す形を取った。また、諸外国の研究状況を把握するための科学教育雑誌購入の費用に予算を使う予定である。
脊髄障害患者に対する歩行時上下肢運動の対称性に基づいた随意的歩行訓練法の確立

脊髄損傷完全麻痺患者にとって麻痺肢の回復は困難なことが多く、リハビリテーションは残存能力を生かし日常生活動作を獲得することが目的となる。しかし麻痺肢機能の改善は、患者のQOLに大きく関わる。歩行訓練は、頚髄・上位胸髄損傷では実施困難であり、下位胸髄以下の損傷例でも上肢への負荷が大きく、通常のパターンとは異なるものとなる。本研究の目的は、脊髄障害による四肢・下肢麻痺患者を対象とし、装着者の意思を反映して関節運動を補助するロボットスーツHALを用いて麻痺肢運動訓練や歩行訓練を行う。随意的な麻痺肢運動訓練により、随意的筋活動が改善するかを評価し、麻痺肢の新たな機能訓練法を提案することである。
都市環境計画基本図の整備に関する基礎的研究

自然環境のポテンシャルを有効活用した循環型の社会における都市を考えるために、機能性や利便性を向上させることを目的とした従来の都市計画と公害を防止し自然生態系を保全することを目的とした従来の環境計画とを融合した新たな視点での「都市環境計画」を支援する情報として、「都市環境計画基本図」を提案し、その整備方法を示すことを目的として研究を進めた。この主題図は、既存のGISデータと新たに取得したリモートセンシングデータから得られる情報とを統合解析して作成するものであり、その事例として、「熱」と「みどり」に関する主題図の作成方法を提案した。「熱」のリモートセンシングでは、熱環境が大きく異なるために改善対策も個別に考えなければならない冬季と夏季に観測を実施し、各季節の表面温度分布図を作成した。時刻別にも昼間、日没後、夜間に観測を実施し、これまで実態が把握されることが少なかった広域の表面温度分布の日変動の一部を示すことができた。さらに、都市計画の基本である用途地域や都市整備の基本単位である街区スケールで熱環境の分析と評価を試行し、整備された「熱」の環境情報の活用事例を示した。これによって、目指すべき街区構成の方向性を示すことができた。「緑」のリモートセンシングでは、高空間分解能人工衛星データに2種の植生指標を適用し、詳細な緑被分布図を作成した。作成した緑被分布図の活用方法として、都市生態系の保全、歩行者の視環境、及び、熱環境の改善という3つの視点で緑の必要性を評価し、都市緑化の適地選定を行う手法を提案した。以上の成果は、これからの都市環境計画に有効に活用されていくと考える。問題が深刻化している都市環境の改善を目的とした都市環境計画を支援する情報整備に関する研究課題を設定し、整備が必要となる空間データを整理して都市環境計画基本図として提案すると共に、その事例として緑被分布図を取り上げ整備手法の開発と活用方法を示した。得られた成果をまとめて以下に示す。1.都市環境計画基本図の提案都市計画分野で利用される主に土地利用の視点から整備された空間情報に都市環境の計画に不可欠と考えられる土地被覆に関する空間情報を加えた主題図を都市環境計画基本図としてまとめた。また、都市環境の計画にとって重要な空間情報であり、その整備が遅れているものを検討し、市街地の緑被分布を本研究で事例的に整備する対象として選定した。2.緑被分布図の作成手法都市環境計画基本図の一つとして緑被分布図を取り上げ、名古屋市の一部をモデル地区に選択し、高分解能人工衛星Quick Birdデータを使用した緑被分布図の作成手法の検討を進めた。各種植生指標による緑被抽出結果を地上踏査で確認し、植生指標MRVIによる緑被抽出で最も良い結果が得られることを示したうえで、緑被分布図の作成を行った。3.緑被分布図の活用方法都市環境計画基本図が整備された時にどのようにして実際の都市環境計画に生かすかという手法の提案も重要となるため、作成された緑被分布図の活用方法を検討した。活用事例としては、都市緑化の適地選定とした。まず、GISデータと統合することで街区単位の緑被率を求め、これにより街区毎に緑化の必要性を30段階にランク付けした。さらに、街区内での緑化適地を絞り込む目的で、大学キャンパスを対象地域として、地上実測により緑視率を求め、これにアンケート調査による移動経路毎の人の通行量による重みを付け、緑化の必要性のランク付けを行った。以上により、緑化適地の選定が効果的に出来ることを示した。

自然環境のポテンシャルを有効活用した循環型の社会における都市を考えるために、機能性や利便性を向上させることを目的とした従来の都市計画と公害を防止し自然生態系を保全することを目的とした従来の環境計画とを融合した新たな視点での「都市環境計画」を支援する情報として、「都市環境計画基本図」を提案し、その整備方法を示すことを目的として研究を進めた。この主題図は、既存のGISデータと新たに取得したリモートセンシングデータから得られる情報とを統合解析して作成するものであり、その事例として、昨年度作成方法を示した「緑」に関する主題図に加えて、今年度は「熱」に関する主題図の作成方法を提案した。作成した主題図の内容を以下に示す。1.夜間多時刻熱画像を用いた街区単位の熱環境特性図昼から夜の多時刻に観測した熱画像から得られる表面温度の変化量を用いて,市街地に指定された用途地域毎の熱的特性を類型化した。さらに詳細な熱特性を把握し,都市の熱環境の具体的な改善策の立案に資するために,用途地域を構成する街区単位の熱特性を類型化した。このとき,多時刻熱画像を用いる場合,解析対象地域内の時刻別の表面温度差の相対値を用いることにより,夜間のデータを有効に利用できるという知見を得た。2.歩行者の熱環境改善に着目した緑化適地評価図樹木と建物による日影が歩行空間の熱環境改善に大きな役割を果たしていることに着目し、樹木と建物による夏季の日影分布図を作成することによって、日中、日影とならない歩道を抽出し、その場所が日影となるような樹木の配置を計画した。樹木は形状や大きさが多様であり、変化も大きいため、広域においてその実態を捉えることは容易ではないため、街路樹における樹木モデルを検討し、既存の都市GISデータから作成したモデルとリモートセンシングによる樹冠抽出結果を対応させる解析方法を提案した。
偏極電子捕獲による偏極不安定核ビームの生成

1.偏極電子捕獲法を確立するには、結晶表面の酸化被膜層が極めて薄い強磁性金属の薄膜の準備が必須であり、その基礎研究として炭素薄膜上に金属を蒸着する技術に開発研究を行なった。2.この金属蒸着膜の表面は原子の単位での平滑度が必要であり、傾斜膜法により蒸着膜の生成方法の検定を行なった。そのため短寿命ベータ放射性核に適用可能なベータNMR法と傾斜膜法を結合させた装置を用いて、これらの薄膜により生成される短寿命ベータ放射性核の核偏極度を測定した。3.これには阪大理学部のバンデグラフ加速器を用い、短寿命ベータ放射性核^8B,^<12>Bに傾斜膜法を適用し生成された核偏極度の薄膜表面依存性を系統的に測定した。4.この金属蒸着表面を持つ傾斜膜による核偏極生成が、蒸着方法、金蒸着膜の厚さ、蒸着真空度、熱処理効果等にどの様な依存性を持つか追求した。特に蒸着金属が炭素薄膜の表面平滑状態を破壊しない技術を開発し、その解決方法を確立した。5.一方水素様リチウムビームを準備するため、核反応で^8Liを生成しその反跳エネルギーで出射する^8Liを用いて^8Li不安定核ビームを生成した。静電集光装置でビームのイオン状態を選択的に集光し、水素様リチウムビームを生成する基礎条件を確立した。
SWAP-70による癌化シグナルの解析とその応用

前年度は、癌遺伝子v-srcによる形質転換細胞のヌードマウスにおける腫瘍形成能がSWAP-70を欠失させることによって損なわれることを示し、v-srcにより誘導される癌化シグナルへのSWAP-70の関与を示唆した。v-srcによる形質転換はダイナミックなアクチン再編成を伴うことから、今年度は特に、SWAP-70のアクチンに対する作用について、解析を行った。SWAP-70のアクチン結合活性について検討した結果、C末端および、PHドメインに活性が検出された。さらにC末端の結合ドメインについては非筋肉型アクチンに対してのみの特異的な活性を示し、SWAP-70がユニークなアクチン結合タンパクであることが示された。また、in vitroにおけるC末端の結合活性は全長のタンパクを用いた際にはみられないこと、in vivoにおけるアクチンとの共局在は刺激時においてのみ観察される事などから、C末端結合ドメインは非刺激時には構造的にマスクされており、刺激時にのみ活性を示すというモデルが予想された。さらに、C末端アクチン結合ドメインを欠いた変異体は刺激依存的に観察される細胞のラッフリング膜形成に対して抑制的にはたらく事が明らかとなった。以上の結果はSWAP-70の非筋肉型特異的なアクチン結合活性が細胞のアクチン再編成に重要な役割を担っている事を示唆しており、癌化シグナルへの関与の要因となり得るものと考えられる。今後は、この可能性についてさらに検討をすすめる予定である。細胞の癌化の過程には細胞の基質との接着および細胞同士の接着性の低下、運動性の増加などが観察され、それらの形質の獲得には細胞骨格の制御に関わる分子群が大きな役割をはたしていることが明らかになっている。我々は、これまでにSWAP-70というタンパク質が細胞骨格系の調節を通じて細胞の運動能を促進させるという事実を明らかにした。また、この分子を細胞に過剰発現させると、細胞の接着能が低下している様子が観察されていることから、この分子も癌化の過程に重要な役割を果たしている可能性が考えられ、実際にSWAP-70を欠失した細胞においては癌遺伝子、v-srcによる形質転換が抑制されることをin vitroの実験により明らかにした。そこで今年度は、さらにin vivoにおけるSWAP-70の癌化における役割を検討した。SWAP-70を欠失したバックグランドをもつv-srcによる形質転換細胞をヌードマウスに皮下注射した際の腫瘍形成の様子をSWAP-70を欠失していないバックグランドをもつ細胞を導入した場合と比較した。その結果、SWAP-70を欠失したものを導入したマウスにおいては形成される腫瘍が小さく、SWAP-70の欠失によって腫瘍形成能が部分的に抑制されていることが示唆された。SWAP-70はin vivo, in vitroにおいて、v-srcにより誘導される癌化シグナルの一部を担っているものと考えられる。
Likert法における適応型選択肢の提案と実用化に向けた検討

心理学ではLikert法を用いた心理尺度が頻繁に用いられる。本研究は、Likert法を用いた心理尺度における適応型選択肢を提案するものである。これは回答者の回答水準(潜在特性値)に応じて、提示する選択肢表現を変化させることで幅広いレベルの潜在特性の測定を可能にしようとするものである。その結果、従来の心理尺度で指摘される天井・床効果や項目数の限界を改善・解決できる可能性がある。2018年度は、2017年度に引き続き、すでに収集していたデータに関して再分析を行った。また、新たに中高生の回答したデータの提供を受け、その分析を行った。その結果に関しては、概ね想定通りの結果が得られている(2019年度に学会発表、学術論文の公表を予定)。また、開発中のWEBアンケートシステム(Creative Survey)を用いて、1回の調査を実施した(当初計画では、3回の調査を予定していたが、予算の関係から実験デザインを工夫し実施した)。さらに、その回答者に、回答後に選択肢が変化すること、調査システムの回答のしやすさに関して自由記述によるコメントを求めた。現在、その結果の分析およびまとめを行っている。既存データの分析、WEBアンケートシステムを用いた調査の分析いずれにおいても、本研究課題において最も重要な回答選択肢の表現によって、回答者の回答傾向が異なってくることが確認できており、今後に繋がる知見が得られている。当初のアイデアである、回答者の潜在特性値に応じて、その都度回答選択肢表現を変化させることに関しては、WEBアンケートシステムの問題および先に述べた調査参加者の感想から、どこまで柔軟性を持たせるか改めて検討が必要であると考えられる。なお、現在、調査実施の際に明らかになったWEBアンケートシステム上の改善点に関して調整を進めている。2018年度は、Webアンケートシステムの調整、そのシステムを用いた1回の調査を行った。また、既存のデータとして、中高生が回答したデータの提供を受け、その分析を行った。その結果に関しては、日本心理学会第83回大会(立命館大学)で発表する。また、さらに議論を深め、学術論文として公表する準備を進めている。当初計画において、2019年度には3回の調査を実施する予定であったが、予算の都合からその回数を減らして実施する。ただし、できる限り当初の計画通りの知見が得られるよう調査デザインを工夫して行う。また、これまで2年間の結果を学会発表および学術論文にまとめ公表する。Webアンケートシステムに関しては、研究課題終了後も引き続き使用できるように調整を行う。本研究では、Likert法を用いた心理尺度における適応型選択肢を提案する。これは回答者の回答水準に応じて、提示する選択肢表現を変化させることで幅広いレベルの潜在特性の測定を可能にしようとするものである。平成29年度は、すでに収集していたデータに関して再分析を行った。結果としては、概ね想定した結果が得られた。そして、その結果を踏まえ1回の調査を行った(申請書における調査1:複数の選択肢セットを作成し、回答傾向の検討、および選択肢間の距離等を検討する)。現在、データ分析を行っている。また、実際に調査を行う中で、今後の調査を行う上で紙筆版の質問紙に比べて、より適応型選択肢に親和性が高いWEB調査のシステムを使う方が合理的であることが示唆された。そこで、平成30年度にシステム開発を予定していた部分を若干前倒しし、WEB調査のプロトタイプを作成した。具体的には複数のWEB調査システムを比較し、最終的にCreative Survey(クリエイティブサーベイ株式会社)のシステムが、本研究の目的に最も合致していると判断した。そこで、その調査画面、調査における表示画面の調整、項目提示ロジックの構築を行った。現在、このシステムはすでに稼働しており、調査実施ができる状態である。そして、平成29年度に予定していた2つの調査を統合した調査を、このシステムで実施するための調査画面・ロジック等を調整している段階である。Creative Survey社のWEB調査システムが、想定よりコストがかかることが判明した。そのため、当初3回の調査を予定していたが、1回の実施に留まった。当初予定の調査回数を達成できていないことから「やや遅れている」と判断した。なお、平成30年度に予定されていた一部であるシステム開発を若干前倒している。その点も踏まえると、全体としては概ね計画通りに進んでいると考えられる。

さらに、その回答者に、回答後に選択肢が変化すること、調査システムの回答のしやすさに関して自由記述によるコメントを求めた。現在、その結果の分析およびまとめを行っている。既存データの分析、WEBアンケートシステムを用いた調査の分析いずれにおいても、本研究課題において最も重要な回答選択肢の表現によって、回答者の回答傾向が異なってくることが確認できており、今後に繋がる知見が得られている。当初のアイデアである、回答者の潜在特性値に応じて、その都度回答選択肢表現を変化させることに関しては、WEBアンケートシステムの問題および先に述べた調査参加者の感想から、どこまで柔軟性を持たせるか改めて検討が必要であると考えられる。なお、現在、調査実施の際に明らかになったWEBアンケートシステム上の改善点に関して調整を進めている。2018年度は、Webアンケートシステムの調整、そのシステムを用いた1回の調査を行った。また、既存のデータとして、中高生が回答したデータの提供を受け、その分析を行った。その結果に関しては、日本心理学会第83回大会(立命館大学)で発表する。また、さらに議論を深め、学術論文として公表する準備を進めている。今後の研究計画に関しては、平成29年度に実施予定であった3つの調査のうち、実施できていない2回の調査に関しては、それらを統合し、かつ構築したWEBシステムを用いて1回の調査として実施する。この調査は、本年8月までに実施・完了予定である。その後、当初本年度に予定していた3回の調査を計画通りに実施する。また、理論的な裏づけについても、先行研究、現在実施され、今後報告される研究を逐次踏まえ行っていく。本年度の研究結果までを整理し、平成31年度に論文化、学会発表を行う予定である。当初計画において、2019年度には3回の調査を実施する予定であったが、予算の都合からその回数を減らして実施する。ただし、できる限り当初の計画通りの知見が得られるよう調査デザインを工夫して行う。また、これまで2年間の結果を学会発表および学術論文にまとめ公表する。Webアンケートシステムに関しては、研究課題終了後も引き続き使用できるように調整を行う。調査実施回数が1回であったため、当初予算に残が生じた。平成30年度配分額と併せて、1)Web調査システムのサーバー費用、2)調査実施費用(インターネット調査費用)、3)学会出張費用として使用する予定である。。調査計画を変更したため、調査実施費用を確保する為に繰り越しを行った。次年度にシステム・サーバー費用450,000円、Web調査600,000円(200,000円×3回)を使用する。
Porosity分布可変翼の動的空力特性の解明と突風荷重軽減に向けた応用

本研究は、航空機の突風荷重軽減のために、翼内部に設置した流体を通過可能なPorosity分布可変機構を提案し、その流体現象を明らかにし、突風時の動的空力特性を解明することにより、小型機への適用も考慮した機構の実現を目的としている。3年目の研究では、最適なPorosity機構の構築を目的として、前年度の成果で効果が期待できる形態として選定したPorosity機構について、機構の改善と3次元翼を対象とした研究を行った。Passiveな機構として、前縁付近に開口部を集中させた翼模型を新たに製作し、胴体部と結合することにより、航空機翼胴形状を模した模型の製作を行った。また、定常時の性能低下というPassiveな機構の課題に対して、Activeな機構として翼内部にソレノイドアクチュエータを組み込んだ翼表面の多孔板開閉部に、突風による荷重増加をセンサで検出することで開閉制御を行う機構を新たに開発した。このActiveな機構を導入した2次元模型を製作し、さらに、3次元翼に組み込んだ模型を製作した。また、九州大学所有の大型低速風洞に対して突風発生装置を製作し、コンピュータ制御により任意の突風条件の試験を可能にした。これらを用いて突風条件における風洞実験を行い、機構による突風荷重軽減の実証を行った。さらに、突風時の動的な挙動を検証するために、ワイヤー支持による動的風洞試験機構を風洞内に構築し、本機構による突風時の機体動揺の低減効果のデータ取得を行った。数値解析においては、Porosity開口部におけるCFD解析を実施し、本機構による翼まわりの流れ場と圧力分布の変化による突風荷重軽減効果についての知見を得た。これら、本年度の成果内容について国際学会で2件、国内学会で2件の発表を行うとともに、Webページによる公表を行った。初年度の研究では、Porosityによる突風荷重軽減の基本特性の把握を目的として、風洞試験及び数値解析を実施した。翼内部の気流通過には、多孔表面と翼内部ベーンの組み合わせ方式を導入し、翼まわりの圧力差によりPorosity分布が変化する機構を考案した。NACA0015翼型をベースとして、解析で得られた翼表面圧力分布をもとに表面多孔状態分布を設定した。この分布に基づき、基本的特性の取得のために2次元的な風洞試験を計画し、PassiveにPorosity分布を変化させる機構を組み込んだ風洞実験模型を製作した。翼模型表面は交換式として孔径の異なる多孔板を用い、内部に弾性材を用いた撓み変形によりPassiveにPorosity分布変化が得られるベーン機構を構築した。九州大学所有の小型風洞に2次元測定部とマイコン制御による突風発生装置を設置し、突風形状及び強さ、迎角、Porosity分布を試験条件パラメータとした。風洞両側壁の3分力天秤による非定常空気力計測、小型5孔ピトー管による気流ベクトルを計測した。これら突風時時間履歴データとスモークワイヤー気流可視化により、Porosity分布と突風応答レベルについて相関関係データを取得した。また、本機構を有する翼まわりの流れの現象を解明するために、代表的なPorosity分布形態についての2次元CFD解析を実施し、さらに次年度以降のための計算環境及び手法を整備した。これら、本年度の成果内容について国内学会で2件の発表を行うとともに、Webページによる公表を行った。Porosity分布可変翼について、パラメータを変更させた風洞試験により、ほぼ予定どおり基本的な特性データを取得した。その結果、本機構による突風荷重軽減の実証データを取得するとともに、Porosity分布による突風荷重軽減効果の差異に関する基本データを取得した。また、数値解析においては、基本となる2次元解析を実施し、上下面の圧力差を利用することで、翼内気流が発生することを示すとともに、解析手法を確立した。また、これらの成果について国内学会にて2件の発表を行った。以上、総合的に見て、当初の計画に対して現在までおおむね順調に進展していると言える。2年目の研究では、Porosity領域変化による効果を把握することを目的として、前年度の成果で効果が期待できる形態として、翼前縁付近に集中させたPorosity分布について、新たな風洞試験翼模型を設計・製作し、風洞試験及び数値解析を実施した。NACA0015翼型を基本翼型とし、翼内部の気流通過には、翼表面に密に配置した多孔表面と翼内部の可動ベーンの組み合わせにより、突風による翼上下面の圧力変化によるPassive ventilation機構を適用した。可動ベーンはヒンジによる回転機構を採用し、突風による圧力差が生じた場合にベーンが開くものにした。製作した風洞試験模型を用いて、九州大学の低速風洞において、迎角を変化させつつ、Porosity分布、突風強さ、突風周波数をパラメータとして、3分力天秤による非定常空気力、小型5孔ピトー管による気流計測により、突風荷重軽減効果についてのデータを取得した。

また、突風荷重軽減効果と翼上面の気流の剥離の関係についての検討を進め、突風時の受動的な剥離促進による突風荷重軽減効果について、風洞試験によりその有効性を明らかにした。数値解析においては、風洞試験と対応させた2次元CFD解析を実施し、本機構による翼まわりの流れ場と圧力分布の変化についての知見を得た。さらに、Activeな機構について検討を進め、翼表面の開孔部の開閉機構の設計を行った。これら本年度の成果について、国際学会1件と国内学会3件の発表を行うとともに、Webページによる公表を行った。また、次年度の国際学会及び国内学会へ各1件の応募が採択された。Porosity分布可変翼について、パラメータを変更させて風洞試験において非定常計測を行うことにより、突風荷重軽減の実証データを取得し、Porosity分布と突風荷重軽減効果に関する相関データを取得した。その結果、最適なPorosity分布に関する知見を得ることができた。また、ActiveなPorosity開閉機構についての設計を実施した。また、数値解析においては、2次元解析により、Porosity翼まわりの流れ場についての知見を得た。また、これらの成果について、本年度は国際学会に1件、国内学会にて3件の発表を行った。以上、実験的研究と数値的研究、及び、成果の公表について、総合的に見て、当初の計画に対して現在までおおむね順調に進展していると言える。本研究は、航空機の突風荷重軽減のために、翼内部に設置した流体を通過可能なPorosity分布可変機構を提案し、その流体現象を明らかにし、突風時の動的空力特性を解明することにより、小型機への適用も考慮した機構の実現を目的としている。3年目の研究では、最適なPorosity機構の構築を目的として、前年度の成果で効果が期待できる形態として選定したPorosity機構について、機構の改善と3次元翼を対象とした研究を行った。Passiveな機構として、前縁付近に開口部を集中させた翼模型を新たに製作し、胴体部と結合することにより、航空機翼胴形状を模した模型の製作を行った。また、定常時の性能低下というPassiveな機構の課題に対して、Activeな機構として翼内部にソレノイドアクチュエータを組み込んだ翼表面の多孔板開閉部に、突風による荷重増加をセンサで検出することで開閉制御を行う機構を新たに開発した。このActiveな機構を導入した2次元模型を製作し、さらに、3次元翼に組み込んだ模型を製作した。また、九州大学所有の大型低速風洞に対して突風発生装置を製作し、コンピュータ制御により任意の突風条件の試験を可能にした。これらを用いて突風条件における風洞実験を行い、機構による突風荷重軽減の実証を行った。さらに、突風時の動的な挙動を検証するために、ワイヤー支持による動的風洞試験機構を風洞内に構築し、本機構による突風時の機体動揺の低減効果のデータ取得を行った。数値解析においては、Porosity開口部におけるCFD解析を実施し、本機構による翼まわりの流れ場と圧力分布の変化による突風荷重軽減効果についての知見を得た。これら、本年度の成果内容について国際学会で2件、国内学会で2件の発表を行うとともに、Webページによる公表を行った。
メチオニン起源の胃がん誘発含硫化合物の耐塩性酵母による削減

そこで、我々は味噌より分離された耐塩性酵母を用いてこのCMBAの削減や除去を試みた。さらに、酵母菌体とCMBAとの接触によるCMBAの抑制効果について検討した。供試菌株として、耐塩性酵母のZygosaccharomyces rouxii S96と、非耐塩性酵母である清酒酵母のSaccharomyces cerevisiae RIB6002(協会7号)を用い、両株の酵母菌自体をCMBAと0、0.5、3、および24時間接触させた。その結果、両菌株とも接触時間の経過とともに、CMBAを減少させることが確認された。その減少率は、接触時間24時間で、耐塩性酵母のZ.rouxii S96が29.7%、清酒酵母のS.cerevisiaeが14.2%であった。そして、この現象は酵母細胞表面の帯電状態が正のため、CMBAが酵母細胞表面に吸着されたと考察した。これらの結果から、耐塩性酵母によるメチオニン起源の胃がん誘発化合物CMBAの削減や除去という研究の目的を達成することができた。1.耐塩性酵母の生育に及ぼすSodium nitriteの影響2.耐塩性酵母による揮発性含硫化合物の生成および減少機能の普遍性の確認本研究の発端は、研究代表者らが1995年に報告した、Z.rouxii S84による揮発性含硫化合物の生成および減少機能に関する研究成果による。そこで、この揮発性含硫化合物の生成および減少機能の普遍性を、上記のモデル培地を使用して、現在新潟県の味噌業界で味噌の発酵熟成に使用されているZ.rouxii S96で確認を行った。その結果、Z.rouxii S84の場合と同様、酵母無接種培地および酵母培養液の両者に共通して同定された揮発性含硫化合物は、Dimethyl disulfide、Dimethyl trisulfide、Methionalであった。さらに、酵母培養液ではこれら化合物に加え、Ethyl 3-(methylthio) propanoate、3-(methylthio)propyl acetate、Methionolの生成が認められた。そして、酵母無接種培地中のDimethyl disulfideとMethionolの含有量は、耐塩性酵母により99.599.9%削減され、耐塩性酵母による揮発性含硫化合物の生成および減少機能の普遍性を確認するとともに胃がん誘発含硫化合物の削減に対する耐塩性酵母利用の可能性も示唆された。1.耐塩性酵母抽出液の抗変異原作用の有無に関する実験耐塩性酵母による含硫変異原性物質に対する抗変異原作用の有無を解析するため、以下の実験を行った。現在、新潟県の味噌業界で味噌の発酵熟成に使用されている耐塩性酵母Zygosaccharomyces rouxii S96株(以下Z.rouxii S96)をYPD培地で24時間培養した後、遠心分離して集菌し、得られた菌体の細胞壁をグラスビーズにより破砕して耐塩性酵母抽出液を得た。その抽出液を日本の水産加工品である塩漬けサンマ開きで検出された、胃がん誘発含硫化合物の2-chloro-4-methylthiobutanoic acid(CMBA)と37°C、1時間インキュベートした。その後、Salmonella typhimurium TA100株(以下TA100)の培養液と混合して最少グルコース寒天培地上で培養し、TA100に対するCMBAの変異原性の変化を解析した。その結果、Z.rouxii S96抽出物は試みた添加量の範囲内ではTA100のrevertant colony数を変化させず、Z.rouxii S96抽出液による含硫変異原性物質に対する抗変異原作用は認められなかった。耐塩性酵母および非耐塩性酵母による胃がん誘発含硫化合物の削減に関する実験J.H.Weisburgerら^

<1)>によって日本の水産加工品である塩漬けサンマ開きより検出された、胃がん誘発含硫化合物の2-chloro-4-methylthiobutanoic acid(CMBA)が、耐塩性酵母および非耐塩性酵母により削減されるかどうかの実験を行った供試酵母として、現在、新潟県の味噌業界で味噌の発酵・熟成に使用されている耐塩性酵母のZygosaccharomyces rouxii S96株(以下、Z.rouxii S96)と非耐塩性である清酒酵母のSaccharomyces cerevisiae RIB6002(協会7号)(以下、S.cerevisiae協会7号)を使用した。Z.rouxii S96とS.cerevisiae協会7号をYPD培地を用いて、30°Cでそれぞれ48時間・24時間培養し為各酵母の培養菌体数が1×108個になるように調製後、培養液を2ml容のエッペンドルチューブに採取し、遠心分離し、集菌した。それぞれの集菌菌体を0.1MMcIlvaine buffer(pH3.5)(以下、MB)で洗浄後、洗浄菌体にMBlmlと0.5g/2.5mlDMSOのCMBA溶液を250μl加え、37°Cで0、0.5、3時間放置した。各酵母菌体とCMBAをそれぞれの時間接触させた後、遠心分離し、上清を10ml容の遠沈管に取り、それに2mlのジクロロメタン・ヘキサン(1:1)溶液を加えた。このものをミキサーで10分間混濁し、遠心分離後、上清をGC分析用試料とした。その結果、03時間の間では、Z.rouxii S96およびS.cerevisiae協会7号の両菌株ともに、CMBAを約11%削減させる傾向にあることが認められた。なお、CMBAとの接触後の酵母菌体には、顕微鏡観察の結果、異常は認められなかった。