hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中近世日本と東アジアにおける木造建築の変革に関する比較研究

3か年目となる2018年度は、日本の中世近世初期における木造建築の修理技法について、本研究を通して解明した日本と中国における繋貫の発生と展開のなかに位置づけた。その一部は、メンテナンス研究会(2019年3月16日、於奈良文化財研究所、東京大学海野聡氏主宰)において、口頭発表をおこなった。また、浙江省中南部に所在する木造建築について現地調査をおこなった。さらに、国際研究会として、第3回東アジア木造建築史研究会を主催し、日本・中国・韓国における最新の研究成果の共有を図った。(研究協力者:韓志晩(韓国明知大学校)、丁YAO(中国天津大学)、李暉(奈良文化財研究所))。東アジア各国の最先端の研究成果の発表ののち、各国の建築史研究における位置づけに関して講評をおこなうことで、各国の建築史研究に対する相互理解を得ることができ、研究の手法や考察の視点などの詳細な検証、そして東アジアの比較研究の可能性の探求など、様々な観点から活発な議論を展開することができた。継続して開催することで、東アジアにおける木造建築研究をリードする研究組織として、機能するようになってきた。研究会における学術発表、国際研究会の主宰、中国の古建築調査をおこない、これまでの研究成果の公表、情報の共有と発信、国際研究組織の構築、新規情報の収集の各方面において、継続的に研究を推進することができた。次年度以降も、引き続き成果の公表、情報の収集を継続して実施する。現地調査としては、中国浙江省の古建築調査を予定している。また現地調査によって、不足情報の補完につとめる。最終年度となる2019年度は、これまでの蓄積を踏まえ、成果の取りまとめ、公表をはかる。
加齢に伴う卵子の数および質の低下はメラトニンで予防できるか。

卵胞数の減少や卵の質の低下に起因する卵巣の加齢は、不妊領域最大の課題であるが有効な対処法はない。抗酸化作用をもつ松果体ホルモンのメラトニンで卵巣の加齢を予防できるかどうかを検討した。10週齢マウスを43週までメラトニンを投与した。卵巣内の各発育段階の卵胞数、排卵数、体外受精の受精率、胚盤胞到達率、いずれも非投与群と比較して高値を示した。メラトニンの長期投与によって卵胞の減少や卵子の質の低下を軽減できたことから、メラトニンは卵巣加齢を予防できる可能性がある。卵胞数の減少や卵の質の低下に起因する卵巣の加齢は、高齢女性の妊孕能低下の重要な因子である。我々は松果体ホルモンのメラトニンが卵胞液中に存在し、抗酸化作用を発揮して、排卵過程で発生する活性酸素から卵を保護することを報告してきた。今回はメラトニンの長期投与で卵巣の加齢を予防できるかどうかを検討した。10週齢雌ICRマウスをメラトニン投与群(M群)とコントロール群(C群)の2群に分け、43週まで同一条件下で飼育した。メラトニン投与群はメラトニン水(100μg/ml)を、コントロール群は水を飲水させ飼育した。13、23、33、43週齢でPMSG(15 IU)による過排卵刺激を行い、48時間後HCG(15 IU)を投与、15時間後に卵巣、卵管を採取した。1卵管内より卵子を回収し排卵数を計測した。2回収した卵子に雄マウスより採取した精子を媒精(10x104個/ml)して体外受精を行い、24時間後に受精を確認した。1排卵数は、C群では13週:24.4±8.9個、23週:26.3±3.3個、33週:12.8±4.3個、43週:6.4±1.1個と加齢に伴い低下した。M群では33週:19.0±10.0個、43週:11.6±3.2個と、C群に比較して43週で有意に多かった。2体外受精の受精率は、C群では13週:77.9%、23週:73.4%、33週:52.9%、43週:21.4%と加齢に伴い低下した。M群では33週:67.4%、43週:50.9%と、C群に比較して43週で有意に高値であった。メラトニンの長期投与によって、加齢に伴う排卵数の減少、受精率の低下が防がれた。メラトニンの投与によって卵巣の加齢を軽減できる可能性がある。【目的】卵胞数の減少や卵の質の低下に起因する卵巣の加齢は、不妊領域最大の課題であるが有効な対処法はない。我々は松果体ホルモンのメラトニンが卵胞液中に存在し、その抗酸化作用で卵子を保護していることを報告してきた。【方法】10週齢雌ICRマウスをメラトニン投与群(M群)とコントロール群(C群)の2群に分け、43週までメラトニン水(100μg/ml)または水を飲水させ飼育した。PMSG-HCGによる過排卵刺激を行い、以下の実験を行なった。1卵管内の卵子を回収し排卵数を計測。2体外受精を施行し、分割卵数、胚盤胞数を計測。3卵巣組織の連続切片を作成し卵胞数を計測。4卵巣のトランスクリプトームをマイクロアレイ法にて解析した。【結果】1排卵数(個)は、C群7.6±2.6に比較して、M群11.1±5.1で有意に多かった。2体外受精の受精率、胚盤胞到達率は、いずれもC群に比較して、M群で高値であった。3卵巣組織の原始および一卵胞数はC群145±36に対し、M群198±29で高値を示した。4加齢に伴い発現が低下し、かつメラトニン投与でその低下が阻止される遺伝子は78遺伝子あり、うち40遺伝子がリボゾーム関連遺伝子であった。pathway解析では抗酸化機構が抽出された。【結論】メラトニンの長期投与によって、加齢に伴う卵胞数、排卵数の減少、受精および胚発育の低下が防止できた。メラトニンの投与によって卵巣の加齢を軽減できる可能性があり、その機序はリボゾーム機能維持や抗酸化機構の賦活が関与している可能性がある。

生殖内分泌現在のところ、メラトニンの長期投与によって加齢に伴う卵胞数の減少が軽減でき、さらに体外受精の受精率の低下も軽減できたことから、予想通りの結果が得られている。ただし、卵子のミトコンドリア活性、ATP産生能、酸化ストレスマーカー発現といった蛍光顕微鏡を使用する研究は現在準備をすすめているところである。今後は、メラトニンの卵巣加齢予防効果の詳細な機序について研究を継続する。卵巣の組織学的な検討により各発育段階の卵胞数を計測すること、卵巣のトランスクリプトーム解析としてマイクロアレイ法で発現遺伝子の違いなどを検討する。また、卵子のミトコンドリア活性、ATP産生能、酸化ストレスマーカー発現、抗酸化酵素発現、テロメラーゼ発現などの検討を行い、卵子の加齢がメラトニンによってどのような効果がもたらされるかを詳細に検討する。当初予定では、物品費としてオールインワン蛍光顕微鏡ユニットを購入予定であったが、研究計画の変更により次年度に購入するため、次年度使用額が生じた。卵子のミトコンドリア活性、ATP産生能、酸化ストレスマーカー発現の解析をするためオールインワン蛍光顕微鏡ユニットならびに実験用試薬の購入費に充てる。さらに卵巣の組織学的検討(卵胞数の計測)、マイクロアレイを用いたトランスクリプトーム解析による発現遺伝子の検討、卵子の抗酸化酵素発現やテロメラーゼ発現の検討などの実験用器具、試薬の購入費として使用する。
磁気ヘリシティー注入法によるスフェロマックプラズマの磁束補給特性に関する研究

本研究は、外部平衡磁界(約500ガウス)中に保持されたスフェロマックプラズマ(大半径小半径15cm、自然減衰時間30μs)に対して、磁気ヘリシティーを持った別のプラズマを注入・合体させ、配位の維持ないし肥大化を試みようとするもので、本63年度は3年計画の最終年度にあたっている。まず前半においては、改良型の同軸型ヘリシティー注入装置を製作し、それを主実験装置であるスフェロマック発生器TS-3に追加設置した。これによってTS-3装置は、中央部にスフェロマック発生部、左右両端の対称位置にそれぞれ1台の同軸型ヘリシティー注入装置を具備するところの三連構成へとグレードアップされた。後半においては、この装置を用いてヘリシティー注入に関する本格的実験を開始した。具体的には、まず中央部においてTS-3従来モードの運動でスフェロマックを発生し、それより遅れて両端部より約100μsの長パルス電流を用いて同軸銃よりヘリシティーを持ったプラブマを注入した。この時の中央部の磁界構造を、磁気プローブ列を用いて解折した結果、ヘリシティー注入の行われている期間、スフェロマック配位が維持されている事が確認された。しかしながら、中央部のスフェロマックは、傾斜型不安定を起こすことが多く、安定に配位を長時間維持するには、同不安定を何らかの手段で安定化する必要があることがわかった。このため、安定化導体の設置あるいは外部磁力線のピン止め、等の手段を試みて、いずれもが安定化に効果があることが認められた。されに別の動作モードとして、両端部のヘリシティー注入装置のみを用いて中央部にスフェロマックを発生。維持することを試みて、それに成功した。これは、従来理論的に可能性が指摘されていたバンピ-Zピンチあるいは磁束コア-スフェロマックと呼ばれる配位の生成・維持に成功したことを意味し、関係者に大変注目された。本研究の最終目標は、外部磁界中に保持されたスフェロマックプラズマの定常維持を実現するために磁気ヘリシティー注入の有効性を実証することにある。初年度においては磁気ヘリシティー源として平行電極型プラズマ銃および同軸電極型プラズマ銃を設計、製作してそれ等の性能を調査した。具体的にはそれ等のプラズマ銃の先端に銅製の磁束保存容器(フラックスコンザーバ)を設置して、その中へプラズマを打ち込んでプラズマの磁気緩和の様子、特にスフェロマック配位へと緩和していくかどうかを、主として磁気プローブ列を用いて測定した。平行電極型プラズマ銃についての予備的実験によると、トロイダル・ポロイダル両成分の磁束を有するプラズモイドがフラックスコンザーバ中に生成されることが確認されたが、スフェロマック配位への緩和は見られなかった。この原因はフラックスコンザーバの壁面を通して放電々流の一部が流れてそれがスフェロマック配位生成を妨げているためと判明した。将来の外部磁界中に保持されたスフェロマックに対するヘリシティー源としては、このような壁面電流の悪影響が除去されると思われるので有望である。一方、同軸電極型プラズマ銃に関してはフラックスコンザーバ中でのスフェロマック配位発生が確認されてこのままでも充分な性能を有することが判明した。本研究においては将来、磁気ヘリシティーばかりでなくプラズマ流動に伴うクロスヘリシティー(流速と磁界の内積に対する体積々分)の注入効果をも調べようとしているが、そのためのクロスヘリシティー源、すなわちプラズマへの回転の付与を可能とするプラズマ銃、として本同軸電極型プラズマ銃が活用可能か否かを調べた。具体的には、生成されたスフェロマックの磁気配位の回転速度を測定することによって、プラズマの回転特性を調べた。その結果本プラズマ銃内に軸方向の磁界が布加されている場合.回転の存在が確認された。本研究の目的は,外部磁界中に保持されたスフェロマックプラズマに対して,プラズマ銃を用いて磁気ヘリシティーを注入し,その配位の維持ないし肥大化を試みることにある.本年度においては昨年度の研究によって特性が明かにされた同軸型プラズマ銃に関し,実験本体となるTSー3型スフェロマック発生器に取り付け可能な構造を有するものを設計,製作して,実際にTSー3装置に取り付けた.予備的な実験によって,このプラズマ銃を用いてTSー3装置内にスフェロマックプラズマの生成を確認することができた.さらにスフェロマックプラズマの位置的安定性を確保するため,容器の他端にもう一台同銃型プラズマ銃を設置することを発案しその設計を行い,64年度初頭にそれを完成,設置する計画を遂行することにした.以上の研究と並行して,前年度に完成させたフラックスコンザーバー付き同軸型スフェロマック発生器を活用して,磁気ヘリシティー注入についての実験を行った.具体的には,150450μsという長パルス放電によってフラックスコンザーバ内に長寿命のスフェロマックを維持させ,その維持に関与すると思われる入口領域(フラックスコンザーバーと同軸銃とを接続する区間)での磁界の分布について測定を行なった.その結果,この領域にバイアス磁界の510倍もの軸方向ポロイダル磁界が生じていることが判明して,従来云われていたように,同軸銃先端部でのMHD緩和効果が重要な役割を果していることを実験的に確認することができた.さらに入口領域に補助コイルを設けてそのバイアス磁界を強めたところ,フラックスコンザーバー内での配位がより安定化されるという興味ある結果を見出した.

この場合の磁界配位構造は,従来理論的検討が行われてきた,云ゆるバンピーモピンチ,あるいはフラックスコアー・スフェロマック等と類似のものと考えられるので,その確認を行うべく実験を継続中である.本研究は、外部平衡磁界(約500ガウス)中に保持されたスフェロマックプラズマ(大半径小半径15cm、自然減衰時間30μs)に対して、磁気ヘリシティーを持った別のプラズマを注入・合体させ、配位の維持ないし肥大化を試みようとするもので、本63年度は3年計画の最終年度にあたっている。まず前半においては、改良型の同軸型ヘリシティー注入装置を製作し、それを主実験装置であるスフェロマック発生器TS-3に追加設置した。これによってTS-3装置は、中央部にスフェロマック発生部、左右両端の対称位置にそれぞれ1台の同軸型ヘリシティー注入装置を具備するところの三連構成へとグレードアップされた。後半においては、この装置を用いてヘリシティー注入に関する本格的実験を開始した。具体的には、まず中央部においてTS-3従来モードの運動でスフェロマックを発生し、それより遅れて両端部より約100μsの長パルス電流を用いて同軸銃よりヘリシティーを持ったプラブマを注入した。この時の中央部の磁界構造を、磁気プローブ列を用いて解折した結果、ヘリシティー注入の行われている期間、スフェロマック配位が維持されている事が確認された。しかしながら、中央部のスフェロマックは、傾斜型不安定を起こすことが多く、安定に配位を長時間維持するには、同不安定を何らかの手段で安定化する必要があることがわかった。このため、安定化導体の設置あるいは外部磁力線のピン止め、等の手段を試みて、いずれもが安定化に効果があることが認められた。されに別の動作モードとして、両端部のヘリシティー注入装置のみを用いて中央部にスフェロマックを発生。維持することを試みて、それに成功した。これは、従来理論的に可能性が指摘されていたバンピ-Zピンチあるいは磁束コア-スフェロマックと呼ばれる配位の生成・維持に成功したことを意味し、関係者に大変注目された。
in vitro標本を用いた三叉神経中脳路核ニューロンのイオンチャンネル解析

本研究の目的は、形態や機能の点で異なる三叉神経中脳路核ニューロンのサブ・グループを用いて、イオンチャンネルを解析し、イオンチャンネルの構成様式と細胞体の形態あるいは支配する受容器の違いとの関連を明らかにすることである。研究にあってはin vitro標本を用いることが必要で、その開発を行った。95年度開発したスライス標本は三叉神経中脳路核ニューロンの細胞体と軸索突起の一部を標本中に含むが、機能的作動様式を検討するためには三叉神経中脳路核ニューロンを含んだ神経回路網を無傷のまま待つin vitro標本が必要となった。そこで96年度は三叉神経中脳路核ニューロンを神経回路網中に含む脳標本の開発を行った。新生ラットを用い、エーテル麻酔下で上丘吻側端から第7頚髄までの脳幹-脊髄標本を摘出し酸素-二酸化炭素混合ガスで飽和した人工脳脊髄液を潅流した記録槽中に設置した。ガス又吸引電極で、三叉神経運動根(Vm)、舌下神経(XII)、第4ないし5頚髄前根(C)から神経活動を記録するとともに、三叉神経感覚根(Vs)に電気刺激を加えた。本標本では、Vm、XII、Cから吸息活動に一致したリズミカルな自発性神経活動が観察されるとともに、Vsの刺激によってVm、XIIからそれぞれ神経脊射が観察された。潅流液中にN-methyl-D-aspartateを投与すると、XIIから、C、Vm、XIIで観察された自発性吸息活動とは明らかに異なるリズミカルな神経活動が誘発された。すなわち、三叉神経中脳路核ニューロンを含み、反射弓、さらにリズム運動を発現する神経回路を持つin vitro標本の開発に構成した。本年度は脳幹内での三叉神経中脳路核ニューロンの分布と形態を検索し合わせてスライス標本の切断方向を検討するためにニッスル染色法を用いて幼若および成熟ラット脳幹の組織標本を作成し観察した。さらに、閉口筋である咬筋、または歯根膜機械受容器からの求心性線維を含む下歯槽神経に逆行性トレーサーであるhorse-radish peroxydaseを投与して、前者では筋紡錘支配、後者では歯根膜機械受容器支配するそれぞれの三叉神経中脳路核ニューロンの脳内分布を検索した。その結果、これまでの報告通り、三叉神経中脳路核ニューロンには偽単極性ニューロンと多極性ニューロンが存在することを確認し、さらに、歯根膜機械受容器支配する三叉神経中脳路核ニューロンが吻尾側方向に分布する三叉神経中脳路核内でも、特に尾側半分に多く分布していることを観察した。組織標本で検索した結果は、スライス標本を作成する上で貴重なデータを提供した。三叉神経中脳路核は吻尾側方向に細長く分布する核であるために、150μm前頭断で標本を作成すると幼若ラットでは一切片上にごく限られた数の細胞しか観察されなかった。一方、水平断では、三叉神経中脳路核の長軸方向に一致して切片を作成できたときは数多くの細胞を含むことが出来た。ただし、水平断では方向の選択微妙な調節が要求される。一方、逆行性トレーサーを使用した実験結果から歯根膜機械受容器支配する三叉神経中脳路核ニューロンが尾側半分に集中していることが判明したのは大きな収穫であった。前年度開発したスライス標本は三叉神経中脳路核ニューロンの細胞体と軸索突起の一部を標本中に含んではいるものの、同ニューロンの機能的作動様式を検討するためには同ニューロンを含めた神経回路網を無傷のまま持つin vitro標本が必要となった。そこで本年度は三叉神経中脳路ニューロン神経回路網中に含むin vitro脳標本の開発を行った。研究には新生ラットを用いた。

エーテル麻酔下で上丘吻側端から第7頚髄まで脳幹一脊髄標本を摘出し95%O_2-5%CO_2混合ガスで飽和した人工脳脊髄液を灌流した記録槽中に設置した。ガラス吸引電極を用いて、三叉神経運動根(Vm)、舌下神経(Xll)、第4ないし5頚髄前根(C_<4-5>)から神経活動を記録するとともに、三叉神経感覚根(Vs)に電気刺激を加えた。一部の実験では、舌を含む口腔顔面器官を伴った摘出脳幹-脊髄標本を用いて舌筋電図活動ならびに舌運動を観察した。本標本では、Vm、Xll、C_<4-5>から吸息活動に一致したリズミカルな自発性神経活動が観察されるとともに、Vsの電気刺激によってVm、Xllからそれぞれ神経斉射が観察された。灌流液中に興奮性アミノ酸のアゴニストであるN-methyl-D-aspartate(NMDA)を投与すると、C_<4-5>で持続性発射活動の増加が認められ、これに引き続いてXllから、C_<4-5>、Vm、Xllで観察された自発性吸息活動とは明らかに時間的発火パタンの異なるリズミカルな神経活動が誘発された。舌を含む口腔顔面器官を伴った摘出脳幹一脊髄標本を用いた実験でも、灌流液中にNMDAを投与すると、自発性吸息活動時の舌運動とは明らかに異なる、吸啜運動に類似したリズミカルな舌運動が観察された。今年度は、中脳路核ニューロンを含み、反射弓、さらにリズム運動を発現する神経回路を持つin vitro標本の開発に成功した。
Development of a high-performance seamless fiber-millimeter-wave system for high-precision analog waveform transmission

本研究では、モバイル信号の高精度アナログ波形伝送のための高性能シームレス光・電波融合スシステムを開発するために、いくつかの方法が開発されました。開発された方法には:(1)高精度な光変調技術を用いた高品質なミリ波信号の生成;(2)安定および低位相雑音の自己ホモダイン検出技術;(3)高いスペクトル効率および低いファイバ分散光・無線伝送方法;(4)低い歪み及び干渉及び高いスペクトル効率のマルチバンド伝送。開発された方法を用いて、システム上の広帯域無線信号の高精度アナログ波形伝送が実験的に確認された。工学
高機能広汎性発達障害児のための社会的認知能力検査の作成と適用

平成19年は、平成18年度に作成した「新状況図(白黒の線画でA4サイズ8枚からなり、内5枚は二人の児童が、3枚は三人の児童が特定の状況下でコミュニケーションする場面が描かれている)」を、高機能自閉症とアスペルガー障害に加え、健常成人および健常児童にも実施し、高機能自閉症およびアスペルガー障害の結果と比較することを目的とした。課題実施にあたり被験者同意のもと、検査を受ける様子をビデオカメラまたはICレコーダで記録した。高機能自閉症およびアスペルガー障害児者には、知能検査も実施し、言語性知能指数または動作性知能指数が85以上の被験者を分析の対象とした。結果1として、状況図の内容と一致していない解答(錯誤反応)がアスペルガー障害児者には多く認められたが、健常者および心因性の問題を主訴とする患児には認められなかった。結果2として状況図の中には描かれていない解答(付加反応)がアスペルガー障害では多く認められたが、健常者および心因性の問題を主訴とする患児にはいずれも1つしか認められなかった。まとめとして、状況図課題において,健常成人および心因性の問題を主訴とする患児と比較して、アスペルガー障害児者の不適合反応が顕署であった。このことは,この状況図課題がアスペルガー障害児者の特微を険出するための視座を見出す可能性があることを示唆するものであった。今後も分析を進め、医療機関・教育の治療教育現場での高機能広汎性発達障害教育における個別プログラムの作成を行いたい。本研究は、高機能広汎性発達障害児(高機能自閉症児およびアスペルガー障害児)を対象として、両障害間の社会的認知における異同を明確にすることを目的とするものである。本年度は、研究代表者(鈴木裕子)が先行研究(酒井(鈴木)、五十嵐、溝部2000,2001;酒井(鈴木)、五十嵐2002,2003,2004,2005)で実施した標準高次視知覚検査(VPTA)の「状況の叙述課題」を参考として、社会的認知能力を評価することができる課題を新たに作成し、6歳から50歳までの健常児童および成人と、白百合女子大学発達臨床センターなど研究協力機関を受診した年齢を等しくした広汎性発達障害児者に実施した。課題実施にあたり、被験者同意のもと、その様子をビデオカメラまたはICレコーダーで記録した。また、広汎性発達障害児者については、併せて知能検査(WISC-III、WAIS-R)を実施し、言語性知能指数または動作性知能指数が85以上の児者を解析の対象とした。新たに作成した社会的認知能力課題は、いずれの課題も視覚的な刺激を最小限にするため、白黒の線画で描かれA4版サイズ8枚からなり、8枚中5枚は二人の児童が特定の状況下でコミュニケーションする場面が描かれている。また、残り3枚は3名の児童による特定の状況下でのコミュニケーション場面が描かれているものである。なお、本年度の研究成果について、2007年9月15日から17日に文教大学にて開催される日本教育心理学会第49回総会にて発表予定である。
理科学的分析による、本州産土師器の識別とその製作地推定

分析の途上にあるが、土器薄片資料の検鏡結果からみると、道内および東北地方各地で出土した土器に関しては、その含有する鉱物・岩石のうち有色鉱物わけても輝石(単斜・斜方)の多寡が地域差と結びつきそうである。具体的には、道内出土々器ではほぼ半数のものが輝石を大量に含んでいるのに対して東北地方で得られた土器ではわずか1例にしかこれがみられない。また黒雲母も、東北地方では青森鳥海山遺跡例で1点、秋田城例で2点みられるだけなのに対して、北海道では千歳末広遺跡例だけでも6点得られており、製作地推定のための有力な鍵になろう。以上のことならびに考古学的データを総合すると、北海道における擦文期の遺跡出土土器のうち、深鉢形のものはほとんどすべて道内、しかも当の遺跡付近で続作されたと考えられる。一方、坏は従来土師器と確認されたいたものの中にも道内製作の可能性が強い例と、道外、おそらく東北地方北部でつくらたと思われる例がある。比率の上では後者の方がやや多い。このことは、擦文文化成立期に東北地方の蝦夷集団が深く関与した事情を示すのであろう。さらに、深鉢形土器が一般に日常の什器と考えられるのに対して、坏は儀器的性格をもつ点からみて、坏の搬入は饗食などを介した交易・服殿関係が北海道と東北地の間でもたれたことを物語るのであろう。千歳市末広遺跡については土師器深鉢1,同坏5,擦文式土器深鉢6,後北式土器1の計13点,札幌市北大構内遺跡については土師器深鉢4,同坏1,擦文式土器深鉢1の計6点,青森県島海山遺跡については土師器深鉢3,同坏1の計4点,同三内遺跡については土師器深鉢4,同古館遺跡については深鉢5点,秋田市秋田城遺跡については深鉢3,坏3の計6点,能代市福田遺跡については深鉢3点,以上総計41点の土器片資料の提供を得た.これらに関する考古学的記載と写真撮影をおこない,ファイル化を完了した.また検鏡用薄片資料の作製もほぼおえた.これら土器片の概観的特徴による限り,秋田以南の土師器と道内で出土した土師器の間には類似性が乏しい.したがって秋田以南の資料は今後の分析の対象から除外してよい.検鏡による定性的分析を試みた結果では,東北地方出土の土師器と道内出土の土師器の胎土は,一般に堆積岩とタフ,それに鉱物としては石英,斜長石を主に含み,きわだった差を認め難い.ただし,たとえば北大構内資料(PH3, No.41)は黒雲母とガンラン石を含んでおり特異である.また末広の資料(IH62, No.7)はアルバイト双晶の斜長石を多く含んでおりやはり特徴的である.なお,これら2点に対応するような資料は今年度得たなかにはみられない.来年度の調査予定である岩手・宮城出土の土師器中に見出されることが期待される.またこの先に行う胎土中の鉱物・岩石の定量的分析作業によって資料間の親疎関係をとらえることができよう.岩手・宮城西県内の古代集落等の代表的な遺跡を踏査し、それらの立地条件や分布状況などの理解につとめた。これと併行して、岩手県膳性・駒板・上ノ山・五庵I・宮城県郡山・南小泉遺跡出土の土師資料の保管状態の調査をおこない、いずれについても資料の提供をうけることができた。上記資料の写真撮影と考古学的記載を完了した。昨年度得た千歳市末広、札幌市北大構内、小樽市蘭島、青森県鳥海山・三内・古館・秋田県秋田城遺跡出土の土器資料について検鏡分析が進展した。その一部は統計処理がすみ、おおよその傾向を把握することができた。
新規反応性高分子を用いたカーボン表面改質を基盤とする複合機能化に関する研究

炭素高分子複合体の界面設計において反応性基オキサゾリンに着目し、炭素表面とマトリックス高分子の両方に反応が可能な新規反応性高分子ポリビニルオキサゾリンを独自に合成した。炭素表面を中和滴定により官能基の定量的評価を確立し、炭素表面官能基、ポリビニルオキサゾリン、マトリックスの無理マレイン酸の官能基数から材料設計を行った。炭素繊維ポリプロピレン複合体の破断面の界面接着性と、機械的力学的強度の著しい向上を確認した。これにより新規反応性高分子が化学反応性を用いた炭素表面改質を基盤とする新しい複合機能化手法に関して明らかにした。本研究は、様々な官能基と付加反応するオキサゾリン基に着目し、独自に新規反応性高分子であるポリビニルオキサゾリンを合成し、ポリプロピレンをマトリックスとする炭素複合体の海面設計技術を確立することを目的にしている。ポリビニルオキサゾリン改質による炭素材料の複合機能化に関する定量的な研究を行うことを目的にしている。本年度は、官能基を定量分析した炭素繊維にポリビニルオキサゾリンを反応修飾させ、炭素繊維表面の官能基数、ポリビニルオキサゾリンの官能基数、炭素繊維表面の官能基と反応したオキサゾリンの官能基数、未反応のキサゾリンの官能基数について定量的検討をした。ポリビニルオキサゾリンを修飾した炭素繊維、無水マレイン酸変性ポリプロピレン、ポリプロピレンとともに溶融混合させ、その後、ホットプレス機を用いて、円盤状のサンプルを作成した。ここで無水マレイン酸変性ポリプロピレン添加量を、いろいろな濃度で変化させて、マトリックス中の無水マレイン酸変性を変化させた。作製した円盤状サンプルの破断面をSEM観察で評価した。ここで、界面接着性に関して定量的な評価をするために、破断面から抜け出している炭素繊維の本数を、200本程度を観察し、そのうち炭素繊維にマトリックス樹脂がまとわりついている本数を数える、付着割合を評価することで定量的な界面接着性を評価する手法を提案し確立した。界面接着性に関する上記定量的な評価で、無水マレイン酸がない場合は、樹脂の付着割合はゼロであったが、無水マレイン酸の量が多くなるとともに、樹脂の付着割合が高くなることが定量的に実証した。本年度は、ポリビニルオキサゾリンの合成、中和滴定によるMWCNTおよびCFの表面官能基分析、および分析手法の確立、ポリビニルオキサゾリン、無水マレイン酸変性PP、MWCNT、PP複合体を溶融混練法により作製し、炭素材料界面設計を適用したことによるMWCNT分散効果についての評価検討、について行った。ポリにビルオキサゾリンの合成に関して、反応条件(反応温度、時間、反応物の濃度)を詳細に検討した結果、ラジカル重合により分子量制御されたポリビニルオキサゾリンの作製方法を確立した。合成物には表面改質に寄与するオキサゾリン基がほぼそのまま残存していた。これにより、今後の界面設計がより詳細に検討できるとともに、最適化による物性向上が期待できる。MWCNTおよびCFの表面官能基分析としては、市販のMWCNT、CFについて評価検討を行い、使用しているMWCNTの官能基を定量し、またCFの官能基分析手法を確立した。特にCFは重量に対して官能基数が少なく評価が難しい材料であるが、新たに確立した方法によって定量化が可能となった。炭素材料の表面官能基量の定量は界面設計においてポリビニルオキサゾリンの添加量を決める上で非常に重要である。ポリビニルオキサゾリン、無水マレイン酸変性PP、MWCNT、PPを溶融混練で混ぜ合わせて複合体を作製した。MWCNTの分散性を評価した結果、分散性の優劣としては、ポリビニルオキサゾリン+無水マレイン酸変性PP>無水マレイン酸変性PP>ポリビニルオキサゾリンであり、本研究の設計方針の正しさが確認された。また、複合体の導電性を評価したところ、ポリビニルオキサゾリンの分子量によって導電性が2,3桁異なることが分かった。今後、炭素材料の表面改質技術をMWCNT、CFへと応用していき、最適化することで複合体のさらなる高物性化が期待できる。本研究は様々な官能基と付加反応する反応性基オキサゾリンに着目し、独自に新規反応性高分子ポリビニルオキサゾリンを合成し、ポリプロピレンをマトリックスとする炭素複合体の界面設計の基盤技術を確立することを目的にしている。本年度は、官能基を定量分析した炭素繊維にポリビニルオキサゾリンを反応修飾させ、無水マレイン酸変性ポリプロピレンをマトリックスとして、表面改質の力学物性への影響を定量的に検討した。材料設計が力学的物性に与える影響に関して、本研究で確立した手法により炭素繊維表面の官能基数の定量し、合成したポリビニルオキサゾリンの官能基数、無水マレイン酸の官能基数から定量的に検討した。

ポリビニルオキサゾリンを修飾した炭素繊維、無水マレイン酸変性したポリプロピレン、ポリプロピレンを溶融混合させ、その後ホットプレスを用いて約150ミクロン程度のフィルムを作成し、それを引っ張り試験ができるように形状の型で打ち抜いて力学的試験を行った。ここで無水マレイン酸の量を定量的に変化させその影響に関して詳細を検討した。炭素繊維表面の官能基とすべて反応したポリビニルオキサゾリンの残存した官能基数が、無水マレイン酸官能基数より多い領域が最適な領域であることがわかった。界面設計がない場合30MPaの強度であったが、最適な界面設計により約2倍の60MPaの強度を達成することができた。(従来のエポキシ系の場合の約45MPa)マトリックスと炭素の両方の反応する、新規な反応性高分子を表面改質に用いて、最適な官能基設計を行う基盤技術を確立するこができた。複合材料・物性H25年度の研究実施計画の内容として、炭素繊維を用いて反応性高分子の表面反応について明らかにした。また、破断面に関する密着度合について定量的に評価する手法を確立し、ポリプロピレンマトリックスで高い接着性を有する界面設計ができている。H24年度の研究実施計画の内容としては、ポリビニルオキサゾリンの合成、炭素材料の表面官能基分析の確立および材料の評価、MWCNT/PPの界面設計・改質をポリビニルオキサゾリン、無水マレイン酸変性PPを用いて行い、その効果についての評価、であった。それに基づき、ポリビニルオキサゾリンの分子量制御技術の確立、炭素材料の表面官能基分析技術の確立、ポリビニルオキサゾリン、無水マレイン酸変性PPで界面設計・改質されたMWCNT/PP複合体の作製・評価、をH24年度内に予定通り行う事ができた。今後は、新しい界面の評価方法として、炭素繊維表面の高分子が化学的に結合している量を明らかにする。これと、SEMの破断面の界面の付着接着度合、力学的な強度、界面材料設計、この4つの相関関係を定量的に検討し明らかにしていく。また、ポリビニルオキサゾリンの分子量分布を精密に制御した高分子なども合成し、精密な界面修飾を検討する。PAN系およびPitch系CFの表面官能基分析を行い、ポリビニルオキサゾリンにて改質する。また、PPをベースにしたCFRPを成形し、力学的特性を評価する。メーカーからサイジング剤のないCFを入手し(メーカーからの内諾あり)、CF表面のフェノール性OHやCOOHの官能基をH24年度に確立した中和滴定法によりCFの表面官能基の定量分析を行う。ポリビニルオキサゾリンでのCFの改質、PPをベースにしたCFRPの成形として、マトリックスにPP/無水マレイン酸変性PPを用いる。フェノール性OHやCOOHの官能基、無水マレイン酸のモル数よりもポリビニルオキサゾリンのオキサゾリン基のモル数が1桁程度多くなるように材料設計する。ポリビニルオキサゾリン変性CFと無水マレイン酸変性PPを溶融圧縮成形することでCFRPを作製する。力学的特性からポリビニルオキサゾリン改質効果、また、ポリビニルオキサゾリンの分子量や形態の効果を検討する。H25年度に圧縮成型特殊金型の購入し使用する予定であったが、CFRPの接着に関してい短繊維で溶融混合し成形品の破断面を評価する方法が確立するこで研究を進めることにした。研究はほぼ計画どうり順調に進展している。
B型肝炎発症メカニズムの分子生物学的検討

B型慢性肝炎患者において末梢血単核球(PBMC)のγーIFN産生能や、これに影響を与える因子を検討すると共に、T細胞の活性化と肝炎の病態との関連を検討し、B型肝炎発症の機構を明らかにすることを目的とした。B型慢性肝炎患者PBMCのγーIFN生産能は、HBe抗原添加によりHBc抗原陽性で肝炎の活動度の高い症例で増加傾向を示したのに対し、肝炎の活動度の低い症例ではHBe抗原陽性蔭性に拘らず変化は見られなかった。さらに肝炎の増悪寛解を繰り返す症例では、肝機能の経過と並行してHBe抗原に対するPBMCの反応性も変化していた。これに対し、HBc抗原添加ではいずれの症例に於いてもγーIFN産生能に変化は見られなかった。以上よりB型肝炎での肝炎発症にはHBc抗原に対する細胞性免疫が働いていることがわかった。また肝組織内浸潤リンパ球は、肝炎活動度の高い症例で低い症例に比べると活性化T細胞の占める割合が有意に高く、また肝細胞膜表面のHLA class I抗原発見も新らかに高頻度に認められた。これらの事より、肝炎発症例ではHBc抗原によりT細胞が活性化されてγーIFNが産生され、肝細胞でのHLA抗原の発見や細胞障害性T細胞の誘導などの細胞性免症賦活が起こることが示唆された。しかし、HBV感染肝細胞のモデルである細胞株でのウイルス増殖がγーIFNによる肝細胞膜表面でのHLA抗原誘導能を抑制することや、末梢単核球のγーIFN産生能が、HBe/HBc抗原を前処置することで抑制されることなどが明らかとなった。B型慢性肝炎患者ではウィルス抗原に対する細胞性免疫応答を抑制するいくつかの因子が存在する事が示唆された。以上より、B型慢性肝炎患者に於ける肝炎の発症はHBV抗原に対する細胞性免疫応答によるものと考えられ、これらの応答能が不完全なためウィルスの排除が十分行われず慢性化の原因になつていると考えられた。HBVキャリアのHBV関連蛋白に対する特異的免疫応答を検討するために、リコンビナントのS抗原、C抗原を作製し、末梢血リンパ球を7日間刺激培養し、培養上請中のαーIFNの産生量について検討した。キャリア-のいずれのステ-ジにおいても、S抗原刺激ではαーIFN産生の増強が認められなかった。一方、C抗原に対してはe抗原陽性無症候性キャリア-では無反応であったが、e抗原陽性の慢性肝発では有意にαーIFNの産生増強が認められ、しかもこのような患者を継時的にフォロ-することにより、末梢血リンパ球のc抗原に対するαーIFN産生能が肝炎の増悪に伴い増強し、寛解に伴い低下することが明かとなった。一般に、HBVキャリア-は任意の期間の無症候性キャリア-の時期を経て肝炎を発症し、年率5%の割合でセロコンバ-ジョンをきたすものの、多くの症例は急性増悪と寛解を繰り返し慢性肝炎の病態を呈するようになる。この肝炎の発症あるいは肝炎の寛解増悪を規定する因子についての詳細は不明であったが、今回の検討によりHBVキャリア-はC抗原に対する免疫的寛容の解除により肝炎を発症し、C抗原に対する免疫応答能の変化にともない、肝細胞障害の程度が変化することが示唆された。おそらく、HBVの急性感染においては、生体はC抗原に対して充分な免疫応答を越こし、十分な肝細胞障害の後にHBVを排除し得るが、慢性感染においてはC抗原に対する免疫応答が不完全なためHBVを排除し得ないものと思われる。B型慢性肝炎患者において末梢血単核

球(PBMC)のγーIFN産生能や、これに影響を与える因子を検討すると共に、T細胞の活性化と肝炎の病態との関連を検討し、B型肝炎発症の機構を明らかにすることを目的とした。B型慢性肝炎患者PBMCのγーIFN産生能は、HBc抗原添加によりHBe抗原陽性で肝炎の活動度の高い症例で増加傾向を示したのに対し、肝炎の活動度の低い症例では変化は見られなかった。さらに肝炎の増悪寛解を繰り返す症例では、肝機能の経過と並行してHBc抗原に対するPBMCの反応性も変化していた。これに対し、HBs抗原添加ではいずれの症例に於いてもγーIFN産生能に変化は見られなかった。以上よりB型肝炎での肝炎発症にはHBc抗原に対する細胞性免疫が働いていることがわかった。また肝組織内浸潤リンパ球は、肝炎活動度の高い症例で低い症例に比べると活性化T細胞の占める割合が有意に高かった。これらの事より、肝炎発症例ではHBc抗原によりT細胞が活性化されてγーIFNが産生され、細胞障害性T細胞の誘導などの細胞性免疫賦活が起こることが示唆された。しかし、末梢単核球のγーIFN産生能が、HBe/HBc抗原を前処置することで抑制されることなどが明らかとなった。B型慢性肝炎患者ではウィルス抗原に対する細胞性免疫応答を抑制するいくつかの因子が存在する事が示唆された。以上より、B型慢性肝炎患者に於ける肝炎の発症はHBV抗原に対する細胞性免疫応答によるものと考えられ、これらの応答能が不全完なためのウィルスの排除が十分行われず慢性化の原因になっていると考えられた。
積空間の理論から超空間の位相的性質の解明へ：集合論的手法の模索

当初の目的は、位相空間の積空間の理論を応用し、集合論的な手法を利用して超空間の位相的性質を解明することであった。その結果、集合論で使われる初等部分モデルの理論が閉集合全体やコンパクト集合全体からなる超空間の正規性などの位相的性質の解明に有効であることがわかった。その中で自然数の部分集合全体からなる超空間が可算メタコンパクトかどうかについては未解決のままであるが、この一連の研究の中で20年近く未解決のままであった順序位相空間の積の可算メタコンパクト性の問題の否定的解決に至り、当初の目的以外の方向に発展した。空間Xの閉集合(コンパクト集合)全体の族にVietoirs位相を入れた超空間を2X(K(X))と表す。先行研究としてγを順序数とするとき「2γが正規であることの必要十分条件はγのcofinalityは1である」、「K(γ)が正規であることの必要十分条件はγのcofinalityが可算であるか非可算regularである」、「2ωは強ゼロ次元である」や「K(γ)は常に強ゼロ次元である」が知られている。「2γは常に強ゼロ次元である」かどうかはわかっていない。本研究の問題IIに関し、順序数の超空間の強ゼロ次元性について次のような部分解を得た。1.K(γ)が2γでC*-embeddedである必要十分条件はγのcofinalityがωではないことである。2.γのcofinalityがωでなければ、2γは強ゼロ次元である。1.では、Glicksbergの定理を利用した通常の証明とelementary submodelを利用した集合論的な証明を与えることができた。γが非可算でcofinalityがωの時、2γが強ゼロ次元かどうかは未解決のままである。この問題は本研究の問題I「2ωは可算メタコンパクトか?」と密接に関係することが予想され、ωのStone-Cechコンパクト化との関連性について調べている。コンパクト(ω-bounded)空間達の任意個の通常の積(チコノフ積)はコンパクト(ω-bounded)になることが知られている。γを順序数、{X(α):α<γ}を順序位相空間達の長さγの列とするとき、それらの積に辞書式順序を入れた順序位相空間を辞書式順序積と言う。実数の[0,1]閉区間の二つの辞書式順序積もコンパクトであることもよく知られている。可算コンパクト性はω-bounded性より弱く、ω-bounded性はコンパクト性より弱い性質であることが知られている。順序位相空間の積の位相的性質について次のことがわかった。超空間の位相的性質の解明に役立つものと思われる。ここで、ωは最小無限順序数で、ω_1は最小非可算順序数である。任意の長さのコンパクト順序位相空間達の辞書式順序積はコンパクトである。任意個の可算コンパクト順序位相空間達のチコノフ積は可算コンパクトである。ω_1の長さωの辞書式順序積は可算コンパクトである。ω_1の長さω+1の辞書式順序積は可算コンパクトではない。2の長さωの辞書式順序積は3の長さωの辞書式順序積の部分空間である。2の長さω+1の辞書式順序積は3の長さω+1の辞書式順序積の部分空間にはならない。2の長さωの辞書式順序積と3の長さωの辞書式順序積はカントール集合と位相同型である。従ってそれらは距離空間である。2の長さω+1の辞書式順序積は距離化可能ではない。2の長さω+1の辞書式順序積と3の長さω+1の辞書式順序積は位相同型ではない。ωの後に2の長さωの積をかけた積について、辞書式順序積の位相とチコノフ積の位相は一致する。ωの長さωの積について、辞書式順序積の位相はチコノフ積の位相より弱い。ω、ω、ω_1の辞書式順序積の位相はチコノフ積の位相より弱い。ω、2、3、4、ω_1+1をかけた積について、辞書式順序積の位相とチコノフ積の位相は一致する。γを順序数とするとき、「γの空でないコンパクト集合全体の族にVietoris位相を入れた超空間K(γ)が正規となる必要十分条件はγのcofinalityが可算であるかregular uncountable cardinalである」、「K(γ)は常に可算パラコンパクトである」、「K(γ)は常に強ゼロ次元である」、「自然数ωの空でない部分集合全体の族にVietoris位相を入れた超空間2ωは正規でも可算パラコンパクトでもない」などが先行研究として知られている。本研究の第一の目的は「超空間2ωは可算メタコンパクトか?」という問題の解決の糸口を見つけることであった。本年度の研究でこの問題の同値条件を求めることができた。同時に積空間の理論で正規性に似た性質を持つことで知られているオルソコンパクトという性質を種々の超空間が持つか否かについていくつかの結果を得た。具体的には次のようなことが分かった。1.順序数の超空間K(γ)がオルソコンパクトとなる必要十分条件はγのcofinalityが可算であるかregular uncountable cardinalである。2.超空間2ωが可算メタコンパクトであることとオルソコンパクトであることは同値である。3. Sorgenfrey lineの超空間K(S)はオルソコンパクトである。

従ってSorgenfrey lineの二つの積もオルソコンパクトである。これらは国際的な雑誌に発表され、その集合論的な基本部分構造的手法による証明は高い評価を受けている。Dowkerは1950年代に正規であるが可算メタコンパクトでないような空間が存在するかを問題とした。その問題は20数年を経て1970年代にRudinによって肯定的に解かれることとなったが、その過程の中で、位相的な周辺概念や集合論的モデルとの関係に関するたくさんの結果が輩出されることとなった。本研究代表者は超空間の位相的性質に興味を持ち、正規性や可算メタコンパクト性に関するいくつかの結果を出してきた。自然数の超空間は正規でないことが知られているが、可算メタコンパクトであるかどうかは未だわかっていない。この問題を解明するためには集合論のモデルとの関係の解明が必須と考え、種々の集合論のモデルの構成方法を本研究課題の中で研究している。その研究の過程で順序位相空間の積の可算メタコンパクト性の二十数年来の未解決問題に解答を与えることができた。整列順序位相空間(順序数空間)は順序位相空間の特殊なものであるが、整列順序位相空間の二つの積の部分空間は常に可算メタコンパクトになることを1990年代にSmithと本研究代表者が示し、順序位相空間の二つの積が可算メタコンパクトであるかどうかを問題として提示した。以後、二十数年間、たくさんの研究者がこの問題にアタックしたが解かれることはなかった。しかし、本年度の平田康史氏との研究の中でこの問題を次の形で否定的に解くこととなった。「任意の非可算共終性を持つ順序数空間に対して、順序位相空間が構成でき、それらの積が可算メタコンパクトではない」それから派生する結果として「順序数空間の部分空間がパラコンパクトであることの必要十分条件は任意の可算メタコンパクト順序位相空間との積が可算メタコンパクトであることである」を示した。この結果はこの分野のトップクラスの国際誌Top.Appl.で発表され、ダウンロードランキング・トップ20の中に入り、国際的にも注目された。2Xで空ではないXの閉集合全体でVietoris位相を入れた超空間を表す。[X]2で空ではないXの2点以下の集合全体にVietoris位相を入れた超空間を表す。2X ([X]2)からXへの関数fは各要素Aに対してf(A)がAの要素になるとき選択関数と呼ばれる。1950年代の古典的な結果として、コンパクトで連結な空間Xについて、2Xが選択関数を持つこと、[X]2が選択関数を持つこと、Xが順序可能であることは互いに同値であることが知られている。これらの結果に関連し、最終年度は、積空間XxYが順序可能であれば、XとYはどのような性質を持つか、あるいはどのような場合にその逆が成り立つかについて考察し、X, Yが離散空間ではないとき、(1)積空間XxYが順序可能であれば、XとYは継承的パラコンパクトで無限基数κが唯一存在してX (Y)のどんな要素についてもその左右からの共終性が0か1かκである、(2)XとYが順序数の部分空間であれば(1)の逆も成立する、という結果を得た。この結果は国際的な査読誌Topology Proceedingsに受理され掲載予定である。また、研究期間を通したくさんの研究成果が得られた。
ネットワーク環境における異種情報資源の動的統合利用方式の研究

計算機技術とネットワーク技術の発展に伴い,ネットワーク上に存在する各種情報資源の統合利用が重要な課題となっている.本研究では,分散環境における異種情報資源の動的統合利用のための,データモデル,データ処理機構,情報探索機構等の解析を行った.具体的には,1)異種情報を統合的に表現可能であると同時にその間の動的な相互変換をサポートするデータモデルと演算子の定式化,2)分散型アーキテクチャにおけるメディエータ,ラッパー,情報資源等の相互連携方式の開発,3)各種情報資源に対する探索インタフェースとエージェントの概念に基づく情報資源問合せ方式の検討,等に関して研究を進めた.統合対象の情報資源としては,リレーショナルDB,XML文書リポジトリ,WWW,動画像DBを取り上げた.具体的な研究成果は以下の通り.1.リレーショナルDB,XML文書リポジトリ,WWWの動的統合を可能とする新しいデータモデルを開発し,それをサポートするメディエータ,ラッパーを用いた分散開放型問合せ処理アーキテクチャの構築を行った.2.上記1.のアーキテクチャに基づくプロトタイプシステムInfoWeaverの設計および開発を行った.3.エージェント指向の概念に基づくWWW情報資源の探索方式を開発し,性能評価実験によりその有効性の確認を行った.4.異種情報資源の動的統合利用を可能とするための視覚的ユーザインタフェースの開発を行い,Infoweaver上でそれを実現した.5.リレーショナルDB,XML文書リポジトリ,WWWデータに加えて,動画像DBを連携利用可能とするための統合方式を開発した.6.異種情報資源統合利用環境におけるマルチメディアWWWビュー構成方式および支援ツールの開発を行った.7.ECAルールを用いて情報配信サービスを利用可能とする異種情報資源統合利用システムを開発した.8.XML構造化文書情報資源に対する拡張可能問合せ言語を開発した.9.問合せ以外の情報資源統合利用方式について検討を行った.計算機技術とネットワーク技術の発展に伴い,ネットワーク上に存在する各種情報資源の統合利用が重要な課題となっている.本研究では,分散環境における異種情報資源の動的統合利用のための,データモデル,データ処理機構,情報探索機構等の解析を行った.具体的には,1)異種情報を統合的に表現可能であると同時にその間の動的な相互変換をサポートするデータモデルと演算子の定式化,2)分散型アーキテクチャにおけるメディエータ,ラッパー,情報資源等の相互連携方式の開発,3)各種情報資源に対する探索インタフェースとエージェントの概念に基づく情報資源問合せ方式の検討,等に関して研究を進めた.統合対象の情報資源としては,リレーショナルDB,XML文書リポジトリ,WWW,動画像DBを取り上げた.具体的な研究成果は以下の通り.1.リレーショナルDB,XML文書リポジトリ,WWWの動的統合を可能とする新しいデータモデルを開発し,それをサポートするメディエータ,ラッパーを用いた分散開放型問合せ処理アーキテクチャの構築を行った.2.上記1.のアーキテクチャに基づくプロトタイプシステムInfoWeaverの設計および開発を行った.3.エージェント指向の概念に基づくWWW情報資源の探索方式を開発し,性能評価実験によりその有効性の確認を行った.4.異種情報資源の動的統合利用を可能とするための視覚的ユーザインタフェースの開発を行い,Infoweaver上でそれを実現した.5.リレーショナルDB,XML文書リポジトリ,WWWデータに加えて,動画像DBを連携利用可能とするための統合方式を開発した.6.異種情報資源統合利用環境におけるマルチメディアWWWビュー構成方式および支援ツールの開発を行った.7.ECAルールを用いて情報配信サービスを利用可能とする異種情報資源統合利用システムを開発した.8.XML構造化文書情報資源に対する拡張可能問合せ言語を開発した.9.問合せ以外の情報資源統合利用方式について検討を行った.本研究では,分散環境における構造化データ,半構造化データ,非構造化データを含む異種情報資源の動的統合利用のための,データモデル,データ処理機構,情報探索機構,一貫性維持機構等の解析を行っている。具体的には,1)異種情報を統合的に表現可能であると同時にその間の動的な相互変換をサポートするデータモデルと演算子の定式化,2)分散型アーキテクチャにおけるメディエータ,ラッパー,情報資源等の相互連携方式の開発,3)各種情報資源に対する探索インタフェースとエージェントの概念に基づく探索対象情報資源選択方式の検討,等に関して研究を進めている。統合対象の情報資源としては,特にリレーショナルDB,SGML文書レポジトリ,WWWを取り上げている.今年度の研究実績は以下の通り.(1)リレーショナルDB,SGML文書レポジトリ,WWWの動的統合を可能とするデータモデルの開発と,それをサポートするメディエータ,ラッパーを用いた分散開放型問合せ処理アーキテクチャの開発を行った.(2)上記(1)のアーキテクチャに基づくプロトタイプシステムの設計およびその中核部分の実装を行い,第0版プロトタイプシステムを構築した.(3)ラッパーを動的なエージェントとして実現させるための基本方式に関して,WWW情報資源の探索を対象に仕様検討を行った.(4)異種情報資源の動的統合操作を視覚的に支援するためのユーザインタフェースの設計をプロトタイプの構築を行った.本研究では,分散環境における構造化データ,半構造化データ,非構造化データを含む異種情報資源の動的統合利用のための,データモデル,データ処理機構,情報探索機構,一貫性維持機構等の解析を行う.具体的には,1)異種情報を統合的に表現可能であると同時にその間の動的な相互変換をサポートするデータモデルと演算子の定式化,2)分散型アーキテクチャにおけるメディエータ,ラッパ,情報資源等の相互連携方式の開発,3)各種情報資源に対する探索インタフェースとエージェントの概念に基づく探索対象情報資源選択方式の検討,に関して研究を進めている.