hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動機減退学習者に配慮したシャドーイング指導法の開発

本研究は、動機の低い学習者に配慮したシャドーイング指導法のガイドラインを作成する目的で行われた。まず、学習開始時の動機が低い学習者の方が、リスニング力向上という観点から、不利であることが確認できた一方、シャドーイングはリスニング力が低い学習者の方が高い学習者より効果的であることも確認できた。また、動機減退要因の抑制のためにも、シャドーイングは、学習教材の内容を学習した上で行うべきである。指導法のポイントとして、一回一回の授業内で個人内進歩を感じさせる工夫が必要であり、また、シャドーイングの意義や、練習手順に関する理由も繰り返し説明する必要がある。2年目の当初の目的は、初年度の情報収集とパイロット研究により整理されたデザインを基に、心理面・効果面・評価面についての実践研究を行い、理論と実践の整合性の検討を行う事であった。まず、心理面に関しては、大学二年生を対象に、「自己モニターとペアモニター」の効果を検証した。その結果、他人に聞かれることなく、シャドーイングしている声を自ら正確に確認できる自己モニターの効果が、英語力が低い学習者に対して、ペアモニターと比較すると優れていることが確認できた。さらに、効果面に関しては、改めて、シャドーイングは音声知覚の向上に効果があるということと、リスニング力向上は英語力が低い群に顕著に見られることが、大学1年生を対象にした実験をもとに確認できた。評価面に関しては、指導者側からは、シャドーイングの効果は、音声知覚の向上、リスニング力の向上に現れるという視点から確認可能であることを再認識した。また、学習者の視点からは、既述の自己モニターにより、シャドーイングの出来や向上に対する自己評価が可能になることを確認できた。さらに、近隣県立高校の協力を経て、高校1学年全員を対象に、夏期講習中にシャドーイングの実践を導入した。結果として、大半の生徒のリスニング力が向上したことが確認できた。以上を総合すると、平成25年度の3観点(心理面・効果面・評価面)からの目的はおおむね達成できたと言える。平成24年度の研究の目的は、リスニングにおける動機減退理由としての「自信」についての情報収集を行い、シャドーイングを中心としたリスニング指導法における学習者心理に関する情報収集を行った上で、試験的実験を行うことであった。情報収集のために、平成24年度は、「全国英語教育学会」「全国語学教育学会」「アジア英語学会」「日本教育心理学会」などに参加し、さらにシャドーイング研究をしている研究者との討議の機会も設けた。また、大学生を対象とした研究も3件(以下A,B,C)実施した。A(1)シャドーイングを用いた実験を80名を対象に行い、リスニング力の伸長を測定(効果あり)。(2)実験協力者を動機別(高低)に分類し、再分析(動機の高い群のみに効果あり)。(3)実験協力者から、動機の高低・リスニング力伸長を基準としてインタビュー対象者を抽出し、「自信」「動機」とシャドーイングの関連について分析した。B内容を先に理解させてからシャドーイングを行う群(24名)とシャドーイング後に内容を理解させる群(32名)を設定し、実施した。(前者に効果あり)C補足とし、英語の実用性を考慮し、英語母語話者以外の英語のシャドーイングのしやすさについて65名の大学生を対象に実験を行った。その結果、英語母語話者よりも非母語話者の方が日本人学習者にとってはシャドーイングがしやすいという結果が得られた。以上より、動機の減退した学習者への配慮点とシャドーイングと動機・自信の関連性が明らかになり始め、同時に、シャドーイングを行う場合は、内容を先に学習させることが重要であり、音声教材は幅広く使用が可能であることがわかった。平成26年度の目的は、初年度の情報収集とパイロット・2年目の実践研究を総括し、理論と実践の整合性のとれた、「動機減退学習者に配慮したシャドーイング指導ガイドライン」の作成であった。平成26年度は、シャドーイングとリピートの違いについての補足的実験報告を行った。一見似た二つの活動は、効果が異なり、前者はリスニング寄り、後者はリーディング寄りという事が確認できた。また、教員免許状更新講習においても、シャドーイングを含んだ音読指導の講習を実施した。3年間を総括すると、まず、学習開始時の動機が低い学習者の方が、高い学習者よりリスニング力向上という観点からは不利であることが確認できた一方、シャドーイングはリスニング力が低い学習者の方が高い学習者より効果がでやすいことも確認できた。次に、心理面・効果面をさらに深く研究し、学習教材においては、内容を学習した上でシャドーイングを使った方が効果的であることも確認できた。動機が低い学習者の中には一般的に、英語力が低い学習者が多い傾向があるが、そういう学習者のさらなる動機減退要因を防ぐと言う意味で、既知内容を使ってシャドーイングするべきであるという示唆は重要であろう。

加えて、シャドーイングをする際は、ICレコーダー等を用いて、自分の声を録音して確認することで、より効果的になることも分かった。最後に、指導法ガイドラインのポイントとして、毎回の授業内で「うまくなっている」という自己効力感を感じさせる工夫が必要である。インタビューを通して、事後テストで得点が上がった学習者の中には、最初の動機や事前テストの点数が低くとも、徐々に動機があがった学習者がいることも分かった。また、シャドーイングの意義や、練習手順に関する理由も学習者に繰り返し説明し、納得させた上で指導することは、基本的な事であるが、認知負荷の高いシャドーイング指導の際には重要である。初年度の、自信や動機の観点からのシャドーイングの分析に加え、2年目の、心理面・効果面・評価面の3観点からのシャドーイング実践の分析が、既述のとおり、予定通り進行しているため。動機減退学習者に配慮したシャドーイング指導法の開発と、実践的マニュアルを作成するという最終的な目的を達成するために、平成24年度は、まず、リスニングにおける動機減退理由としての「自信」についての情報収集を行い、シャドーイングを中心としたリスニング指導法における学習者心理に関する情報収集を行った上で、試験的実験を行うという計画をたてた。補足的に、シャドーイングのしやすさの調査として、使用する音声が英語母語とそうでない場合についても比較した。結果として、教育心理学・認知心理学・英語教育の様々な観点から学習者の心理とシャドーイングに関する情報収集をすることができ、シャドーイングを行う際の動機の減退した学習者への配慮点と、シャドーイングと動機・自信の関連性を検証することができた。また、シャドーイングをより効果的に行う方法も発見することができた。また、使用する音声教材は英語母語話者に限らなく、積極的に非母語話者の音声も使うことでよりシャドーイングの効果が実践で役立つ事も示唆された。以上より、計画はおおむね予定通りで順調に進展していると判断できる。おおむね順調な過去2年の研究をもとに、最終年度の目標は、2年間の実践研究を総括し、理論と実践の整合性のとれた、「動機減退学習者に配慮したシャドーイング指導ガイドライン」の作成である。既に、自信や動機面に関するシャドーイングの調査は一年目に終了し、二年目にはさらに心理面・効果面・評価面からの調査研究をおこない、心理面については予定通りである。一方、効果面・評価面に関してはリスニングのみならず、スピーキングへの積極的効果が見られる可能性があるため、この点に関して実践研究をおこない、その結果を踏まえて、3年間の研究を総括する予定である。平成25年度の研究の目的は、初年度の情報収集と試験的実験から得られた知見・結果をもとに、心理面・効果面・評価面についての実践研究を行い、理論と実践の整合性の確認を行う事である。目的を達成するために、以下の実験を設定する。(1)学習者の心理面を考慮して、シャドーイングの練習形態についての比較検討を行う。具体的には、ペアワークを通して学習する方法とICレコーダーを用いて自己内省をする方法の効果を検討する。
高齢難聴者とのコミュニケーション技術を獲得させるための教育方法の研究

1.介護場面での理解とコミュニケーション技術としての評価福祉現場での介護等に関わるスタッフの高齢難聴者の「聞こえ」に対する理解の程度とそれへの具体的な対応方法を調査し、職種・経験年数で分析した。その結果、全体としては的確な理解をしていないことにより高齢難聴者の障害が理解しずらいものであることがわかった。しかし、経験を重ねることによってその対応方法がより妥当なものに変化していることがわかった。このことから対応方法は、経験から作り上げられる技術と見ることが可能であると思われた。2.試行「声がけ」セットの設定発声の試行を行う言葉として介護場面で多く用いられる「声がけ」の言葉を拾い出し「声がけ」の試行セットを設定した。3.発声試行の方法KAY社の音声分析プログラムをもちいてリアルタイムスペクトログラムの図を見ながら発声を試みてもうまく周波数の分布状態をコントロールすることが困難なことがわかった。高齢者に聞き取りやすい発声法として腹式発声に可能性があるとの示唆があったので、施設における介護等のスタッフを被験者にしてリアルタイムスペクトログラムを見ながらできるだけ低い周波数の帯域で発声するように促す実験を行った。4.試行結果MDに録音し、KAY社の音声分析プログラム「マルチスピーチ」を使って長時間平均スペクトル(以下、LTA)を分析したLTAで求められた0から5000Hzまでの各周波数の声のエネルギーを500Hz毎に区分し、発声全体に占める各区間のエネルギーの百分率を求め、その変化が発声試行によって変化したかどうかを検討した。結果として、LTAの変化からは発声の変化を試みたものの実際の発声が低い周波数帯域に移行した状態は見られなかった。画面を見ることの発声への影響、腹式発声技術の獲得の困難さなどが原因と思われた。1.実験対象の選定実験対象群を絞り込むために、長崎県内の高齢者施設に勤務する職員の高齢者難聴に対する認識状態を調査した。その結果、職種別、経験年数別に認識や対応に差のあることがわかり、訓練対象として経験年数の少ない介護系の職員を基本として考える必要のあることがわかった。2.評価対象の言葉特別養護老人ホームにおける介護場面で用いられている言葉の種類の聞き取り調査を行って、介護者が発声に注意すべき言葉の検討から練習用のテストバッテリーの検討を行った。その結果、日常生活の同じ介護場面で用いられている言葉にも個々の老人によって使い分けがなされていること、入所前に生活していた地域によって様々な方言が使われていること等がわかった。それらの中から標準的なものを選び試行用のテストバッテリーを設定した。3.評価システム計測し表示する機器システムを構築するため、可搬性と性能、介護施設内での利用環境との適合性等について、生体の発する声を研究している学内研究者・機器メーカーの技術者等の調査を行い検討した。その結果、小型パソコンを利用した米国KAY ELEMETRICS(国内代理店リオン株式会社)のマルチスピーチとソナスピーチプログラムを基本プログラムとしリアルタイムスペクトログラムを組み合わせることでリアルタイム表示を可能とするシステムを構築した。本システムを老人保健施設と特別養護老人ホームそれぞれ一施設の協力を得て評価実験の体制を設定した。4.発声法の評価声の変化を技術的に生み出す方法について、KAY社の元研究員でもある日本音響研究所所長鈴木松美氏から「発声法の視点として腹式発声による高帯域周波数を抑制の可能性」の助言を得て一般の発声法(胸式)によるものとの差について評価システムで比較検討している。

その結果、全体としては的確な理解をしていないことにより高齢難聴者の障害が理解しずらいものであることがわかった。しかし、経験を重ねることによってその対応方法がより妥当なものに変化していることがわかった。このことから対応方法は、経験から作り上げられる技術と見ることが可能であると思われた。2.試行「声がけ」セットの設定発声の試行を行う言葉として介護場面で多く用いられる「声がけ」の言葉を拾い出し「声がけ」の試行セットを設定した。3.発声試行の方法KAY社の音声分析プログラムをもちいてリアルタイムスペクトログラムの図を見ながら発声を試みてもうまく周波数の分布状態をコントロールすることが困難なことがわかった。高齢者に聞き取りやすい発声法として腹式発声に可能性があるとの示唆があったので、施設における介護等のスタッフを被験者にしてリアルタイムスペクトログラムを見ながらできるだけ低い周波数の帯域で発声するように促す実験を行った。4.試行結果MDに録音し、KAY社の音声分析プログラム「マルチスピーチ」を使って長時間平均スペクトル(以下、LTA)を分析した。LTAで求められた0から5000Hzまでの各周波数の声のエネルギーを500Hz毎に区分し、発声全体に占める各区間のエネルギーの百分率を求め、その変化が発声試行によって変化したかどうかを検討した。結果として、LTAの変化からは発声の変化を試みたものの実際の発声が低い周波数帯域に移行した状態は見られなかった。画面を見ることの発声への影響、腹式発声技術の獲得の困難さなどが原因と思われた。
超高真空STM In-Situ観察による半導体清浄表面のイオン,ラジカル効果

本研究は,清浄な半導体表面とその上に形成された金属膜との界面で起こりうる種々の現象に,イオンやラジカル粒子がおよぼす影響とその効果を見出すことが目的である。実験では基板に通常の半導体的表面処理を行ったSi(100)面(2×1構造)を用いた。金属膜にはAuを高周波イオンプレーティング法(RFIP法)を用いて成膜した。比較のために真空蒸着法(VD法)にても成膜した。これらの排気系はすべてオイルフリーとし,Auの蒸発には電子ビーム,Wフィラメントの両方を利用した。まず,In-Situ観察の前に通常のRFIP法とVD法による膜形成を行い,STMによる観察を行った。VD法に比べてRFIP法により形成されたAu膜は全体的に平滑な表面を形成しておりピンホールやボイドは存在しないことがわかった。またSi基板とAu膜の電気的コンタクト抵抗を測定し,この特性からもRFIP法により形成された膜の方がコンタクト抵抗率が低いことが明らかになった。VD法に比べRFIP法による成膜の方が粒子密度が高く格子欠陥が少ない膜が形成されていると考えられる。次にSTMIn-Situ観察による実験を行った。その結果,RFIP法によるAu膜の膜厚制御が困難なために目標とした膜厚より大きく可変してしまうことが明らかとなった。しかし代表的なサンプルによる観察結果から,Si(100)2×1構造上に100(Å)程度のAuグレインが基板面全体に成長しているのが判明した。VD法ではSi(100)面上の(100)方向の原子列上にAu原子が配列し,Auの被覆量が3層を超えると,Si-Au界面反応が開始するために界面が非晶質化する。RFIP法により成膜された界面ではAu-Si界面反応が起こらないことから,被覆量が3層を超えてもAu原子は規則的な配列で成長していくと思われる。目下膜厚のごく薄い状況下での実験に取り組んでいる。本研究は2年度に亘っているため,本年度は主として実験装置等の準備に主眼を向けて行った.現有の超高真空STMに,In-Situ観察が可能であるように,特別製のチャンバーを設計した.それには真空蒸着が可能なように蒸発源,基板保持機構を設けるようにし,またプラズマプロセスによる薄膜成形が可能なように,微量ガス導入機構,プラズマ発生用電極,成膜中の観察窓等を設けるようにした.現有のSTM装置とは,超高真空用ゲートバルブおよび除振用バルブを介して取り付けるようにした.成膜後の試料は,10^<-8>10^<-10>Torrの超高真空に保った後,STM観察室へ移動可能になるように基板支持方法を特殊なものにした.上記のような仕様に基づき設計した特別製チャンバーを購入した.納入後装置の組立て,電源部接続,真空排気系の取付などを細部に亘り行った.特注チャンバーの真空テストを行ったが,得られた結果は設計仕様より多少時間がかかるもののベ-キング無しで10^<-7>Torr台を示し,ベ-キングにてガス出し後は10^<-8>Torr台を示し,ほぼ設計通りの値が得られた.また本装置を使用したSi7×7清浄表面上にAuの真空蒸着を行い,その試料をSTM観察室に移動して,In-Situ観察を行った.

その結果Au原子は十数秒の蒸着後,Si原子上に配列された様子が観察できた.Au原子の配列を解析した結果Au5×2構造がSi上に形成されていることが明らかになった.今後は,プラズマプロセスを用いて薄膜形成を行い,イオン,ラジカル等の粒子が薄膜形成過程におよぼす影響を見い出す予定である.本年度はまず昨年度購入した装置の,STM装置(従来あるもの)への取り付け部分について,真空系,バルブの開閉動作などの種々のテストを繰り返し行った。実験はSi(100)面を半導体的表面処理を行い,基板表面の酸化膜を取り除き装置内にセットした。蒸発材料としてのAuは0.1mmφのワイヤーを使用し,0.3mmφのタングステンフィラメントに装着した。その後,装置内を10^<-7>(Torr)位まで十分に排気した後通常のRFイオンプレーティングを行った。プラズマ維持のためのArガスを5×10^<-4>(Torr)まで導入し,RF電力は100Wにて行った。これによりプラズマ中で生じるAr^+やAu^+,Au^・などの粒子が蒸発中に形成され,Si基板へ飛翔し膜形成が行われる。RFIP法で形成した膜をSTM装置内へ移しin-situ観察を行った。比較のために本装置内で通常の真空蒸着によるAu膜の形成も行いSTM装置内へ移しin-situ観察を行った。STM観察の結果VD法により形成されたAu膜は,表面の凹凸が大きく20nm程度のピンホール状の窪みが存在していることが判明した。一方,RFIP法により形成されたAu膜は全体的に平滑な表面を形成しておりピンホールやボイドは存在しないことが判明した。このことはRFIP法にてAu膜を形成する際Au中性粒子以外にエネルギーをもったAuイオン,Auラジカルなどの存在により効果が現れたものと推測される。
迅速かつ高感度な細胞膜融合検出系を用いたＨＩＶ細胞指向性の解析

細胞融合を用いたHIVの細胞指向性決定系(DSP-Pheno)の樹立に成功した。細胞融合の検出には緑色蛍光タンパク質(GFP)とルシフェラーゼ(RL)を基にした2重分割タンパク質(Dual split protein: DSP)を用い、蛍光顕微鏡によるGFPおよびルミノメーターによるRLの2種類で判定可能である。DSP-Phenoは迅速で簡便で、細胞培養は必要だが、感染性ウイルスを使用することなく細胞指向性を決定可能である。今後、これまでに使用されている細胞指向性試験との比較などのさらなる解析が必要であるが、DSP-PhenoはHIVの細胞指向性の決定に今後非常に有用な実験手技となる。細胞融合と2重分割タンパク質を用いたHIVの細胞指向性決定系(DSP-Pheno)を実験系として確立する事に成功した。HIV感染者の血漿142例を用いてDSP-Phenoを用いて細胞指向性を決定した。これまでのサブタイプBの解析(126例)に加え、サブタイプB以外(16例:サブタイプA、サブタイプC、CRF-01AE)についても増幅プライマーの改良などを行い、Envの増幅および細胞指向性の決定に成功した。また、これまでのゴールドスタンダードとなっている組換えHIVを用いた細胞指向性決定系(シュードウイルスアッセイ)および、臨床現場でも利用が開始されているEnvのV3領域の塩基配列を用いた細胞指向性の予測プログラム(Geno2Pheno)と比較を行った。結果に違いが見られたサンプルについてはクローニングを行い、シークエンスによりEnv遺伝子の全長配列の決定と細胞指向性の測定を行い、違いが見られた原因について検討を行った。特に、HIV感染者の検体を用いた場合に、DSP-PhenoでX4細胞が陽性となったが、シュードウイルスアッセイでX4細胞が陰性となる検体が複数存在したため、クローニングを行った。クローンでも同様の結果となるEnv遺伝子があることが明らかとなった。これらのEnvに関してもAMD3100でX4特異的に阻害がかかることから細胞融合とシュードウイルスによる感染に何らかの違いがある事が示唆された。本研究結果に関して2013年7月にマレーシアで行われた7th IAS conferenceにてポスター発表を、2013年11月に兵庫県で行われた第61回日本ウイルス学会学術集会にて口頭発表を行い、これまでの研究成果は国際誌(Journal of International AIDS Society)に発表した。細胞融合と2重分割タンパク質を用いたHIVの細胞指向性決定系(DSP-Pheno)を樹立し、実際のHIV感染者の検体を用いて結果を得ることに成功した。平成24年度の研究にて126例のサブタイプBに感染したHIV感染者の血漿からRNAを抽出し、env遺伝子配列を増幅した。増幅したenv遺伝子を発現ベクターに制限酵素処理を用いてポピュレーションを維持したままクローニングを行った。作成したEnv発現ベクターを用いて、DSP-Phenoを用いて126例全てにおいて細胞指向性が決定可能であった。さらに、これまでのゴールドスタンダードとなっている組換えHIVを用いた細胞融合決定系および、臨床現場でも利用が開始されているEnvのV3領域の塩基配列を用いた細胞指向性の予測プログラム(Geno2Pheno)と比較を行った。126例のサブタイプBに感染したHIV感染者の血漿からRNAを抽出し、env遺伝子配列の増幅に成功した。作成したEnv発現ベクターを用いて、独自に開発した細胞融合測定系によりEnvの細胞指向性を決定した。126例全てにおいて細胞指向性が決定可能であった。実際の実験では293細胞にEnv発現プラスミドを導入し、2日後にCD4+CCR5発現細胞もしくはCD4+CXCR4発現細胞と共培養を行い、6時間後に融合した細胞からのみ検出できるGFPシグナルとルシフェラーゼシグナルを蛍光顕微鏡とルミノメーターにて検出を行い、患者由来のEnvがCCR5/CXCR4のどちらと細胞融合能があるかを解析した。現在までの解析で全ての患者でCCR5細胞からのシグナルが検出され、そのうちの約半数でCXCR4細胞からのシグナルが検出できた。患者の細胞指向性はR5指向性(CCR5細胞に感染可能で、CXCR4細胞への感染性なし)、もしくは両指向性(CCR5細胞およびCXCR4細胞の両方に感染可能)のどちらかであり、単独でX4指向性(CCR5細胞へは感染性がなくCXCR4細胞にのみ感染可能)を持つ患者は1例もいなかった。CCR5阻害薬(maraviroc)、CXCR4阻害薬(AMD3100)を用いて特異性を評価すると阻害薬を用いて特異的に阻害効果がみられCCR5もしくはCXCR4特異的に細胞融合を起こしている事を確認した。同様のEnv発現プラスミドを用いて、これまでのゴールドスタンダードとなっている組換え

HIVを用いた細胞融合決定系および、臨床現場でも利用が開始されているEnvのV3領域の塩基配列を用いた細胞指向性の予測プログラム(Geno2Pheno)において細胞指向性を決定し、その結果を比較した。平成24年度に解析できなかった臨床サンプルについて引き続き解析を行う。特に増幅ができなかった検体に関してはPCRのプライマーと患者配列が合致していない可能性が高いので、プライマーを変えて増幅を試みる。また、血漿中のウイルス量が低い患者においては遠心によりウイルスを濃縮し、そこからRNAの抽出を行う事でenv遺伝子の増幅を試みる。細胞融合を用いた細胞指向性、組換えHIVを用いた細胞指向性、コンピューターアルゴリズムを用いた細胞指向性と3種類の結果で違いが出たサンプルについては、Envクローンを単離してEnvの全配列を解析すると共に、Env発現クローンで同様に3種類方法で細胞指向性を決定し、より詳細な解析を行う予定である。平成24年度に引き続き、HIV感染者の血漿からenv遺伝子を増幅するためにPCR関連試薬、および細胞指向性測定のためのルシフェラーゼ測定試薬や分子生物学的試薬の購入が必要になる。また、結果に相違がみられたサンプルを詳細に解析するためにクローニングを行い、env遺伝子の全長の塩基配列を解析するためシークエンス関連試薬が必要になる。2013年7月にマレーシア、クアラルンプルールで行われる国際エイズ学会に演題が受理されポスター発表にて発表予定である。このため出張費が必要である。また2年間の成果を論文にまとめ国際誌に投稿する予定である。
SERA高分泌型、組み換えBCG菌の作製及び免疫原性の検討

マラリア防御抗原SERA47がBCGの細胞内に留まっている組み換えBCG菌(rBCGSERA47)を培養後細胞壁を粉砕し得た細胞破砕液をマウスに免疫した。結果、rBCGSERA47の免疫では抗SERA抗体は誘導されないが、その細胞破砕液投与では、抗SERA抗体の上昇が認められた。このことから、菌体外にSERAを分泌する必要が考えられた。SERA47は中央にセリンの繰り返し配列を除く事で(SERA36)大腸菌での産生および分泌障害が改善されることが示唆されている。それでBCGからのSERA36発現を試みた。SERA47の発現構築と同様に構築し、BCGの形質転換を行ったが、SERA36の発現および分泌は全く認められなかった。キャリアーとして用いているalpha-抗原とSERAとの融合蛋白質の構造の問題が発現障害を起こしている可能性が示唆されるため、現在、alpha-抗原の立体構造解析結果を基にキャリアー蛋白質の構造を壊さない部位への挿入を計画し実験を進めており、Mycobacterium smegmatisからの分泌に成功した。昨年作製したrBCG-MSP1Cをマウスに免疫した。組み換えBCG単独では、顕著な抗体産生が認められなかった。Plasmodiumyoelii(マウスマラリア原虫)由来のMSP1の場合、組み換えBCG単独免疫では抗MSP1抗体が上昇せず、原虫感染後に抗体価の上昇が見られた。同様の免疫効果がPlasmodium falciparum由来のMSP1を用いても生じている可能性を検討した。大腸菌で発現させ得られた組み換え蛋白質(MSP1)を追加免疫すると、rBCG-MSP1C免疫群のマウスでのみ抗MSP1抗体の上昇が確認された。この結果から、この組み換えBCGで免疫しておくと、P. falciparumが感染した場合速やかに抗MSP1抗体が産生される可能性が示唆された。
我が国における分子病理学の振興・体係化に関する総合研究

今年度,分子病理学は病理学に深く浸透しつつあり,学会の発表も純粋に形態学的な研究よりも,免疫組織化学,分子遺伝組織学,癌ほか,各種疾病の分子遺伝学的研究など,分子機能的検索を併用した研究が進展し,分子病理学の意識の導入,体系化は次第に進行しつつあると考えられる.各班員の研究も,この線に沿って進展したが,今年度は,〔杉山〕発癌の分子機構,ホルマリン固定標本から遺伝子DNAの救出,〔菊地〕免疫応答の分子機構,〔森〕代謝異常の分子病理学,〔下里〕各種腫瘍の遺伝子発現〔玉置〕免疫と分子病理学,〔中根〕細胞生物学と疾病研究,〔内野〕アミロイドの分子病理学,〔福西〕内分泌の分子病理学,〔吉永〕免疫応答増幅の分子機構,〔高橋〕マクロファージの機能の分子的側面,に関してそれぞれ,個別計画で成果をあげた.全体の計画としては,6月に本班の班会議を行ない,互いに意見を交換した.そして,63年度に総合Aに引続き,総合Bの申請を企画しようとしたが,班長が医学部長着任で多忙のために組織の結成には至らなかったが,64年度には申請の予定である.将来病理学の近代化のために,特定研究をそしきしたいと考えている.一方,日本病理学会として,代表者杉山,および,理科学研究所の井川氏と合同で疾病と病因遺伝子のシンポジウムを実施する計画が進められている.多くの疾病が分子的に解明される傾向にある。免疫疾患,癌,細菌毒素の作用などはその代表例である。病理学は診断業務のため形態学重視を余儀なくされていが、単クローン抗体などの進歩から、分子病理学的理解を避けて人体病理学もありえないと言える。本研究では、異なる分野の病理学者が各分野の進展を持ち寄り、分子生物学の基礎の上に立った疾病理論を交換し、新しい病理学の体系化を試みた。それぞれの研究者の成果は次ぎに示す。[杉山]発癌機構,糖尿病の分子病理学,[菊地]免疫応答機構の分子病理学[森]代謝異常の分子病理学,[下里]各種の腫瘍癌遺伝子発現と腫瘍マーカー,[玉置]免疫と分子病理,[中根]細胞生物学と疾病研究,[内野]アミロイドの分子病理学,[福西]内分泌の分子病理学,[吉永]免疫応増幅の分子機構,[高橋]脂質蓄積症など各分野について、分子病理学の観点から研究を推し進めた。特に、遺伝子工学,遺伝子解析,蛋白構造解析,単クローン抗体法による免疫学的方法,分子雑種法など新しい手段を用い、電子顕微鏡での微細構造と分子構造の関連を究明するなど、形態学と分子科学の接点にたって両分野の研究成果の融合に重点をおいた。一方において、共同の作業として、(1)分子病理学の素材・情報を広く集め、(2)専門分野間で情報交換を行った。(3)疾病の発生機構を明快にし、病理学の現代化,再体系化のサンプルを設定し、(4)病理学と分子科学の結合の検討のために、秋の病理学会のさいに会合を持ち、この会合において、海外での病理学と分子科学の関係の実情調査結果を検討した。この結果、今後、病理学の発展のためには病理学者の分子科学に関する関心の維持が重要で、それには、病理業務に追われている現状の解決が不可決と考えられた。今後、分子原理学の体系化のために最後の年度を予定している。今年度の実績のもとに来年度の班活動を完成させたい。今年度,分子病理学は病理学に深く浸透しつつあり,学会の発表も純粋に形態学的な研究よりも,免疫組織化学,分子遺伝組織学,癌ほか,各種疾病の分子遺伝学的研究など,分子機能的検索を併用した研究が進展し,分子病理学の意識の導入,体系化は次第に進行しつつあると考えられる.各班員の研究も,この線に沿って進展したが,今年度は,〔杉山〕発癌の分子機構,ホルマリン固定標本から遺伝子DNAの救出,〔菊地〕免疫応答の分子機構,〔森〕代謝異常の分子病理学,〔下里〕各種腫瘍の遺伝子発現〔玉置〕免疫と分子病理学,〔中根〕細胞生物学と疾病研究,〔内野〕アミロイドの分子病理学,〔福西〕内分泌の分子病理学,〔吉永〕免疫応答増幅の分子機構,〔高橋〕マクロファージの機能の分子的側面,に関してそれぞれ,個別計画で成果をあげた.全体の計画としては,6月に本班の班会議を行ない,互いに意見を交換した.そして,63年度に総合Aに引続き,総合Bの申請を企画しようとしたが,班長が医学部長着任で多忙のために組織の結成には至らなかったが,64年度には申請の予定である.将来病理学の近代化のために,特定研究をそしきしたいと考えている.一方,日本病理学会として,代表者杉山,および,理科学研究所の井川氏と合同で疾病と病因遺伝子のシンポジウムを実施する計画が進められている.
新しい免疫抑制物質ISP-1を用いた細胞増殖シグナル伝達機構の解析

新規の免疫抑制物質であるISP-1は、CsAやFK506に見られるようなリンパ球活性化過程でのIL-2産生抑制は示さないが、IL-2依存性の細胞増殖を阻害するとともに、スフィンゴ脂質合成の鍵となる酵素であるセリンパルミトイルトランスフェラーゼを非常に効果的に阻害する。有効濃度の比較からISP-1の細胞増殖抑制作用は本酵素の阻害と直接的に関係していると推定される。そこで、スフィンゴ脂質との関連でISP-1の作用機序を研究を行った。ISP-1によるIL-2依存性マウス細胞障害性T細胞株CTLL-2の細胞増殖抑制機構を解析するために、細胞周期に与えるISP-1の影響を検討した。その結果、ISP-1はCTLL-2細胞の細胞周期にはほとんど影響を与えず、そのかわりDNA含量が2nより少ない核が多数検出された。このことはISP-1が細胞のアポトーシスを引き起こしている可能性を示唆していた。そこで、ISP-1によるアポトーシス誘導を確認するために、ISP-1処理後、DNAを抽出しアガロースゲル電気泳動で解析したところ、アポトーシスにより断片化したDNAが検出された。以上の結果は、ISP-1のCTLL-2細胞への作用は、増殖抑制というよりはむしろアポトーシスの誘導であることが明らかになった。さらに、このISP-1によるアポトーシスは、スフィンゴシンの添加によって阻害された。このことは、ISP-1がセリンパルミトイルトランスフェラーゼを阻害することによってアポトーシスを引き起こしていることを示している。以上のことから、ISP-1は細胞内のスフィンゴ脂質量を減少させることによりアポトーシスを引き起こし免疫抑制作用を発揮していると考えられる。これまでの研究により、ISP-1はスフィンゴシン生合成の最初の反応であるセリンパルミトイルトランスフェラーゼを特異的にしかも高い親和性をもって阻害し、その結果、細胞内スフィンゴ脂質、とくにスフィンゴシンやセラミドなどのいわばスフィンゴ糖脂質合成経路の中間代謝物の量が著しく減少することを見出している。これらの事実はスフィンゴシンなどの細胞内レベルが細胞増殖速度を調節している可能性を示している。そこでまず、ISP-1処理細胞および未処理細胞についてFACSにより細胞周期を調べてみた。ところがここで意外にもISP-1処理細胞ではいわゆるアポトーシスと呼ばれる細胞死に特徴的な核の断片化に見られるパターンが観測された。このことは更に、核よりDNAを精製しこれをアガロース電機泳動にかけたところアポトーシスに特徴的なラダーへの分解が観察されること、また、組織化学的核染色によっても核の断片化が観測されたことにより確認された。すなわち、ISP-1処理による細胞増殖抑制は実は個々の細胞の増殖速度、細胞分裂速度が低下したために生じたのではなく、細胞死が亢進したために生じたことを示している。このISP-1により引き起こされるアポトーシスはスフィンゴシン、スフィンゴシンーリン酸を外から適当量添加することにより回復した。しかし一方、多量のスフィンゴシンを加えると細胞は逆にアポトーシスを起こすことも観測された。これらの結果は従来知られていなかった新しい細胞増殖調節機構を明らかにしたものであり、これらスフィンゴシン誘導体が細胞の中で細胞の生死を調節制御する重要なシグナルとなっていることを示している。

そこで、スフィンゴ脂質との関連でISP-1の作用機序を研究を行った。ISP-1によるIL-2依存性マウス細胞阻害性T細胞株CTLL-2の細胞増殖抑制機構を解析するために、細胞周期に与えるISP-1の影響を検討した。その結果、ISP-1はCTLL-2細胞の細胞周期にはほとんど影響を与えず、そのかわりDNA含量が2nより少ない核が多数検出された。このことはISP-1が細胞のアポトーシスを引き起こしている可能性を示唆していた。そこで、ISP-1によるアポトーシス誘導を確認するために、ISP-1処理後、DNAを抽出しアガロースゲル電気泳動で解析したところ、アポトーシスにより断片化したDNAが検出された。以上の結果は、ISP-1のCTLL-2細胞への作用は、増殖抑制というよりはむしろアポトーシスの誘導であることが明らかになった。さらに、このISP-1によるアポトーシスは、スフィンゴシンの添加によって阻害された。このことは、ISP-1がセリンパルミトイルトランスフェラーゼを阻害することによってアポトーシスを引き起こしていることを示している。以上のことから、ISP-1は細胞内のスフィンゴ脂質量を減少させることによりアポトーシスを引き起こし免疫抑制作用を発揮していると考えられる。
韓国社会科における「日本学習」の内容と授業構成の論理

韓国における「日本学習」は、大別すれば、教育的ナショナリズムという「停止の論理」に基づいて行われている側面と、教育的グローバリズムという「変化の論理」を取り入れようとする側面を合わせあっている。「停止の論理」-ナショナリズムは、悪い過去をもち、それに責任を負うべき日本を教えようとする。変わりつつある今の日本ではなく、変えざるべからず過去の日本を教えることによって民族・国家認識を高めることができるという信念が働いている。この立場に立つ日本学習の論理は停止の文化として定着したまま変化を拒み、結局、客体-異文化としての日本の学習を困難なものにしてしまう。「変化の論理」-グローバリズムは、国際化という変化の中で、国際理解・異文化理解を求める「主張」に基づいている。従ってこの論理に立った日本学習のあり方や方法は異体的に示されておらず、当為論になってしまう可能性も有する。韓国における日本学習は、ナショナリズムとの葛藤の中でグローバリズムの方向を模索していると見られるが、今のところ、グローバリズムはまだ当為論の域を超えていない。韓国には、上の両極論理の理念や当為を超えて、、力強く日本学習を変化させ始めているエネルギーがある。日常生活の中で「日本」を体験している子ども達が日本学習を変えつつあるのである。学校教育が子どもを変える力の限界を見せており、子どもが学校教育を変えているリベラルな風景が、韓国における日本学習の場に見られると言えよう。韓国の幼稚園、小・中・高で行われている「日本学習」の内容と授業構成の論理を明かにする研究目的を達成するために平成11年度は次のような作業を実施した。1.韓国における「教育課程」の整理及び日本語への翻訳:韓国におけるK12の「教育課程」(第6次・第7次)から「日本学習」と関連する部分を抽出、翻訳2.韓国の教科書に記述されている「日本学習」部分の抽出・翻訳:小学校の「正しい生活」・「道徳」・「社会」(1・2以上)、中学校の「社会」・「国史」、高等学校の「共通社会」・「社会・文化」・「世界史」・「世界地理」・「国史」に記述されている「日本学習」の部分を翻訳中3.韓国における「日本学習」の授業の採録と記録の日本語への翻訳:1999年度後期に行われた授業の採録と文字化作業を進行中。平成12年度に前期の授業を採録し、全体30本の授業記録をシナリオ形式で整理、翻訳する予定である。本研究の結果は、できるだけ生の資料を生かした単行本と資料を分析した結果をまとめた論文という二つの形式で発表したい。韓国における「日本学習」は、大別すれば、教育的ナショナリズムという「停止の論理」に基づいて行われている側面と、教育的グローベリズムという「変化の論理」を取り入れようとする側面を合わせもっている。変わりつつある今の日本ではなく、変えざるべからず過去の日本を教えることによって民族・国家意識を変めることができるという信念が働いている。従って、この論理に立った日本学習のあり方や方法は具体的に示されておらず、当為論になってしまう可能性も有する。韓国には、上の両極論理の理念や当為を超えて、力強く日本学習を変化させ始めているエネルギーがある。
聴覚障害児への人口内耳の適応に関する研究

(1)小児への人口内耳適応基準人口内耳は世界各国の成人聴覚障害者に利用されている。現在小児への適応基準については未だ明確な見地はいられていない。一般に適応基準の指標となるのは、聴覚障害の程度である。日本の多くの手術例は110dB以上であったが、イギリスなど欧米では日本と比べて軽い聴覚障害でも適応されている例が多い。また、聴覚障害の程度以外にも失聴の時期が重要となる。言語習得前かまたは言語習得後に失調した中途失聴者に適応されていた理由には、適切なリハビリテーションを行えば良好な聴こえの改善が期待できることにある。しかし、最近欧米では手術時の低年齢化が顕著であり、日本でもこの問題に直面する時期にきているといえる。しかし、小児への人口内耳適応の判断の明確な基準が曖昧となっているのが現状である。(2)人口内耳装用児の教育および指導イギリスなど欧米では、人口内耳装用児のためのリハビリテーションや教育現場での指導体制が確立している。しかし成人の訓練プログラムを子供の訓練プログラムに適応させることが難しいといった問題点も指摘されており、人口内耳装用児のための聴能訓練プログラムを完成させる必要がある。日本では、教育環境の改善や指導プログラムの確立が急務であることが認められた。しかし、手術を行う病院の中でも、教育機関との連携がうまく機能し専門化チームが組織されている機関もあり、日本での良いモデルとなっていることが認められた。欧米においては、小児への人工内耳の報告がみられるようになってきたが、わが国ではまだ少なく教育的観点からの基礎的実践的研究が必要である。本研究では、重度聴覚障害児に対する人工内耳の適応基準および人工内耳による聴能のための教育指導法を確立することが目的である。今年度は、イギリスのマンチェスター大学聴覚・言語障害学研究所にて人工内耳装用児のコミュニケーション指導に関する資料を収集した。2歳4歳児での術例が多く報告され日本での人工内耳の適応基準を明確にする必要性が認められた。王立マンチェスター聾学校では重度・重複聴覚障害児の音遊びや聴能について現状を観察することができた。イギリスにおける重度・重複障害児の聴覚活用の状況を把握することができ、受動的な聴能訓練ではなく、音遊び積極的に参加していく聴覚活用の実態が観察できた。また、地域での聾学校に対する協力体制が確立していた。今後、人工内耳は補聴器とは異なる音声情報が入力されるので、新しい視点からの聴能的指導法が求められる。小児であることから発達心理・言語発達等を考慮に入れて指導法を確立する必要がある。(1)小児への人工内耳適応基準人工内耳は世界各国の成人聴覚障害者に利用されている。現在小児への適用基準については未だ明確な知見はいられていない。一般に適用基準の指標となるのは,聴覚障害の程度である。日本の多くの手術例は110dB以上であったが、イギリスなど欧米では日本と比べて軽い聴覚障害でも適用されている例が多い。また、聴力障害の程度以外にも失聴の時期が重要となる。言語習得前かまたは言語習得後に難聴になったかによって、人工内耳の効果が異なってくる。従来、言語習得後に失聴した中途失聴者に適用されていた理由には、適切なリハビリテーションをおこなえば良好な聴こえの改善が期待できることにある。しかし、小児への人工内耳適用の判断の的確な基準が曖昧となっているのが現状である。(2)人工内耳装用児の教育及び指導イギリスなど欧米では、人工内耳装用児のためのリハビリテーションや教育現場での指導体制が確立している。しかし成人の訓練プログラムを子供の訓練プログラムに対応させることが難しいといった問題点も指摘されており、人工内耳装用児のための聴能訓練プログラムを完成させる必要がある。日本では、教育的環境の改善や指導プログラムの確立が急務であることが認められた。
タギングＭＲＩによる画像分解能以下の微細変動計測法の開発

画素と同幅のタグを用いることによりタギングMRI法で画像分解能以下の微細変動を計測する方法を提案し、その実験的検討を行った。静止ファントムを対象とする実験では理論通りに微細変動を検出できることが確認できた。提案手法では画素に対するタグの相対的な位置関係の検出が極めて重要であることが明らかとなり、その簡便な検出手法を考案した。しかしながら、生体組織を対象とする場合、RFパルスや磁化率、静磁場の不均一性などの問題により、画素の大きさと同程度の細かさのタグを均一に生成することは困難で、生体組織での計測の実現までには至らなかった。本研究では、非タグ/タグの明暗領域を二値のデジタル符号とみなすという独自のタギングMRI撮像・解析法の測定原理を発展させ、MRI画像の画像空間分解能以下の微細変動量を理論通りに計測可能であることを示すことを目的として、理論的および実験的検討を行っている。初年度にあたる平成24年度は、MRI撮像パラメタとタグおよび画像の位置との関係に関する検討、および、タギングMRI法の実装およびタグと画像の位置関係確定技術の開発という実験的検討課題の基礎的な部分を進めたが、従来より用いていたグラディエントエコー法による撮像では、生体組織を対象とした場合、磁化率アーティファクトが問題となるため画像空間分解能以下の微細変動量の計測は極めて困難であることがファントムを対象とした基礎実験により明らかとなり、新たにスピンエコー法に基づくタギングMRI撮像法の開発に取り組んだ。これにより、年度の中途で計画に比べ数ヶ月の遅延を来したものの、その後は比較的順調に研究を進めることができ、平成24年度末には概ね予定通り、基本的なタギングMRI撮像が高速スピンエコー法により可能となるまでに至った。また、理論的検討については撮像法の開発に関連するタグの形状および組み合わせの最適化をシミュレーションにより予定通り進めた。撮像時のタグ位置の微調整には、パルスシーケンス上のパラメタを変更した試行撮像と画像解析とを繰り返す必要があるため、撮像実験時に利用可能なタグ画像の簡易解析ツールの骨格部分も作成した。本研究では、非タグ/タグの明暗領域を二値のデジタル符号とみなすという独自のタギングMRI撮像・解析法に基づき、MRI画像空間分解能以下の微細変動量を計測可能であることを示すことを目的に、理論的、実験的検討を行っている。2年目の平成25年度は、撮像法に関する改良と方法論の概要構築の期間との位置づけで予定通り研究計画を進め、初年度に開発したスピンエコー法に基づくタギングMRI法を改良するとともに、研究代表者による実験的検討と研究分担者による理論的検討との統合的な関連付けを行うことによって、微細変動を検出する際に障害となるタグの精度に関した様々な問題点を明らかにし、その原因の追求と解決に取り組んだ。撮像法の改良では、静止phantomを対象にタグと画像との相対的な位置関係を確定するための技術開発として、タグ幅が画素(pixel)の大きさと僅かに異なる場合、光の干渉現象と同様の周期的変化が現れることを利用した新たな手法を考案した。従来はタグ位置を変化させながら逐次撮像を行っていたため、相対的位置の確定には7-8回の準備撮像が必要であったが、新たな方法により位置確定のための準備撮像を2-3回まで減少させることができ、相対的位置の確定法の開発については当初の目標を概ね達成した。タグの精度に関する問題点としては、本研究のように空間分解能以下の微細な変位計測を行う場合、タグの間隔のみならずタグ形状の空間的均一性が重要であることが研究分担者の静止phantom実験結果に対する詳細な理論的検討により判明した。RFパルス強度の空間的不均一性がタグ形状に影響を及ぼすため、このような問題に対処できるよう開発環境の柔軟性に優れた研究用MRI装置に新たにタギングMRI法を移植することとし、高速スピンエコー法に基づくタギングMRIパルスシーケンスを研究用MRI装置のプログラム言語で作成・検証した。本研究では、独自のタギングMRI撮像・解析法に基づき、MRI画像空間分解能以下の微細変動量を計測可能であることを示すことを目的に、理論的、実験的検討を行っている。昨年度までに理論的な原理検証を終えるとともに、実用化に向けてタグと画像との相対的な位置関係を容易に確定するための技術を開発したが、本研究で提案している方法論に基づいて空間分解能以下の微細な変位計測を行う場合、タグの間隔のみならずタグ形状の空間的均一性が重要であることが研究分担者の理論的検討により判明し、今年度はこれに対処するため、タグ生成用の新たなパルスシーケンスについて重点的に検討した。具体的には、RFパルスの強度分布によりタグ形状に不均一性が生じることから、空間内に任意のタグパターンを設計・生成し、実際に得られた画像におけるタグ形状の解析結果に基づいてタグ生成パルスを補正しタグ形状の均一性を高める。任意形状タグの生成には呼吸同期のナビゲータ法などに用いられている任意空間領域の選択励起法を応用した。本法では目的とする任意の空間パターンをBloch方程式に基づいて数学的に展開することにより、RFパルスと傾斜磁場の時間変化を設計可能で、実際のMRI画像でRFパルスの強度分布により生じるタグ形状の不均一性の計測結果からRFパルスと傾斜磁場を再計算することによりタグ形状の補正を行うことが可能で、このような実験環境を構築した。以上の様なタグ生成用パルスシーケンスの開発と並行して動的phantomの作成を開始した。MRIの画像空間分解能以下の微細な変動を実現するため、臓器程度の柔らかさの均一な弾性体に外部から応力を加え、僅かに変形させることとした。

MRI撮像パルスシーケンスと同期するモータを用いて、外部応力の印可及び解除を繰り返し、その前後の微細変動の計測を行うシステムの設計を終え、駆動装置の調整を行っている。本研究では、非タグ/タグの明暗領域を二値のデジタル符号とみなすという独自のタギングMRI撮像・解析法に基づき、MRI画像空間分解能以下の微細変動量を計測可能であることを示すことを目的に、理論的、実験的検討を行ってきた。研究期間の前半に進めてきた提案手法の原理に関する理論的検討結果や予備実験結果により、提案手法では生成するタグの空間的均質性が重要であることが明らかとなったが、これに対応するために昨年度に開発したBloch方程式に基づく任意空間領域の選択励起法による任意形状タグ生成用のパルスシーケンス開発ツールを用いて、最終年度にあたる本年度は提案手法による画像空間分解能以下の微細な変動の検出に関する実験的検討を行った。Bloch方程式に基づく任意空間領域の選択励起法により任意の形状のタグ生成が可能となり、タグ形状の均一性は向上したが、任意空間選択励起法ではわずかな静磁場の不均一性によりタグ形状の歪みが生じることが明らかとなった。実験に利用している研究用MRI装置は高機能の開発環境をもち、限局した領域に対して静磁場の均一性を高める局所shimming法を備えており、これを適用することによって歪みは改善することが確認できたが、画像空間分解能以下の微細な変動の検出は視野の一部に限定的であった。また、昨年度より引き続き作成を行っていた動的phantom装置を用いた撮像実験では、対象の変形・移動による静磁場の変化から、微細な変動の検出はさらに困難となることが判明した。しかしながら、本研究を通じて、タグ生成用パルスに要求される条件が明らかとなり、また、タグと画像との相対的な位置関係を短時間で検出できる独自の手法を開発できた。画素と同幅のタグを用いることによりタギングMRI法で画像分解能以下の微細変動を計測する方法を提案し、その実験的検討を行った。静止ファントムを対象とする実験では理論通りに微細変動を検出できることが確認できた。提案手法では画素に対するタグの相対的な位置関係の検出が極めて重要であることが明らかとなり、その簡便な検出手法を考案した。しかしながら、生体組織を対象とする場合、RFパルスや磁化率、静磁場の不均一性などの問題により、画素の大きさと同程度の細かさのタグを均一に生成することは困難で、生体組織での計測の実現までには至らなかった。本研究では、具体的な研究内容として、1)MRI撮像パラメタとタグおよび画像の位置との関係に関する検討、2)タギングMRI法の実装およびタグと画像の位置関係確定技術の開発、3)シミュレーションによるタグの形状および組み合わせの最適化、4)画像分解能以下の微細変動に関する検出手法の開発、の4つのテーマに分けて研究を進めている計画を立案していた。上記の研究テーマ1),2)については、当初の予定通り、平成25年度までに概ね完了している。研究テーマ3)については、平成24年度には主としてシミュレーションを含む理論的検討、平成25年度は実験的検討と理論的検討の統合を行ったが、実験結果からRFパルスの強度分布によりタグ形状に不均一性が生じることが判明した。
新しい前立腺腫瘍マーカーの開発に関する研究

前立腺癌細胞には非常に多くの分泌蛋白が存在すると思われているが、それらのほとんどは微量なるが故に分離同定されていない。我々はこれら微量分泌蛋白に腫瘍マーカーとしての可能性を探っているが、その中の一つであるエストラマスチン結合蛋白(EMBP)に着目しラット前立腺およびヒト前立腺で研究を重ねてきた。平成4年度は、EMBPの生物学的特性についての検討を更に行った。先にラット前立腺腹葉EMBPと前立腺側背葉EMBPともにアンドロジェン依存性蛋白であることを明らかにしたが(発表論文3)、今回はEMBPはラット副性器に広く分布し、しかもこれらはすべて体内のアンドロジェンにより微妙に調節されていることを明らかにした(泌尿器科紀要投稿中、1993)。また、先に我々は、精製45KDaEMBPを雌性家兎に免疫してポリクロナル抗体を作成し、このポリクロナル抗体がラット前立腺腹葉および側背葉のEMBPの3コンポネント(C1、C2、C3)を認識することをwestern blotting法により明らかにした(発表論文2)。ヒト前立腺癌細胞から分泌されるEMBPは非常に微量であることが我々がすでに発表したデータ(発表論文1)から推測される。高感度免疫測定法を確立するためにはヒト前立腺EMBPを認識する抗体が必要である。とくに異なる抗原決定基を認識する2つ以上の抗体が必要になる。そこでラットEMBPを抗原としてモノクロナル抗体の作成を試み、20株以上の抗体産生株を手にすることができた。これらの抗体の中で、免疫組織学的手法で検索を進めたところ、ヒト前立腺癌の腺上皮細胞を特異的に染色する抗体をみつけることができた。現在この抗体をもちいて、前立腺癌生検試料での組織学的分化度と染色性との関係について検討を進めているところである。