hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超幾何方程式・そのq-類似の局所構造の研究

我々の取り上げた超幾何方程式系はグラスマンをモデルとしn個のパラメータα_iを含む(k,n)型とよんでいる方程式である。グラスマン多様体G_<k,n>のあるd=(n-k-1)(k-1)次元商空間X(k,n)上に定義されている。方程式系の独立な解の個数はr=(n-2 k-1)である。いまz_1,...,z_rをr個の独立な解とするとψ(x)=[z_1(x),...,z_r(x)]はX(k,n)から射影空間P^<r-1>への写像を定める。これは射影一次変換を除いて,解の取り方によらず定まっている。(k,n)=(2,n)のときは,(r-1)-d=(n-3)-(n-3)=0であるので,同次元の空間の写像になり,この写像を周期写像として捉えることはPicard-Terada-deligne-Mostowによる理論にまとめられている。また,(k,n)=(3,6)であれば,r=d+2=6,かつψの像はP^5の非退化超曲面であり,自然に定まる共形構造は平坦である。特に,α_i=1/2(1【less than or equal】i【less thanor equal】6)のとき,像は非退化2次超曲面の一部になっている。そこで,E(k,n),特にE(k,2k)も同様の性質を持っているのではないだろうかという自然な疑問が生じ,E(3,6)に現れる2次曲面はグラスマン多様体G_<2,4>のP^5へのPluckr埋め込みであることと,d=dimG_<k-1,n-2>であることより,(パラメータαが特殊であれば)写像ψの像はG_<k-1,n-2>⊂P^<r-1>に乗っているのではないだろうかという期待が少なからずあった。しかしながら,山口圭三(北大),吉田正章(九大)との共同の研究の結果,"k【greater than or equal】3,n-k【greater than or equal】3および(k,n)≠(3,6)とするとき,どんなパラメータαについても,ψの像はグラスマン多様体G_<k-1,n-2>⊂P^<r-1>に含まれることはない",ということがわかった。もっと一般的に"一般にエルミート対称空間の射影埋め込みをモデルとする微分方程式系には剛性定理が成り立つこと;グラスマン多様体のPlucker埋め込みについては,上記の除外時のみに剛性定理が成立しない"ということができる。この結果は(k,n)=(3,6)以外のE_<k,n>の写像ψについては、新しい問題を生むことを意味している。しかしながら,山口圭三(北大),吉田正章(九大)との共同の研究の結果,"k【greater than or equal】3,n-k【greater than or equal】3および(k,n)

≠(3,6)とするとき,どんなパラメータαについても,ψの像はグラスマン多様体G_<k-1,n-2>⊂P^<r-1>に含まれることはない",ということがわかった。もっと一般的に"一般にエルミート対称空間の射影埋め込みをモデルとする微分方程式系には剛性定理が成り立つこと;グラスマン多様体のPlucker埋め込みについては,上記の除外時のみに剛性定理が成立しない"ということができる。この結果は(k,n)=(3,6)以外のE_<k,n>の写像ψについては、新しい問題を生むことを意味している。
休眠遺伝子インターフェロン・タウの再発現に関する研究

本研究は、反芻動物の着床前後期に胚から盛んに発現・分泌されるインターフェロン・タウ(IFN-τ)の特性を解明し、それを利用することでウィルス感染に強い家畜動物を作出することを目的としている。今年度の成果として1.IFN-τ遺伝子を様々なタイミングで発現させるための遺伝子発現ユニット(持続発現型、金属誘導型、テトラサイクリン誘導型)を構築し、MDBK細胞(ウシ腎臓由来)へ導入した。しかし、導入細胞におけるIFN-τの一過性発現(トランジェント)は確認されたが、ネオマイシン選択による導入クローンの作成が困難を極めた。MDBK細胞への過剰なIFN-τの生物活性が関係していると考えられ、既存のプロモーター制御利用によるIFN-τ発現の再現は難しいと推察された。そこで、着床期におけるIFN-τ細胞・時期特異的発現を解明し上記の研究に利用するため、IFN-τ遺伝子上流域解析、特にプロモーター領域へのメチル化の影響について検討を行った。その結果、IFN-τ遺伝子の時期特異的発現にはプロモーター領域のメチル化が関与していることが示唆された。2.反芻動物の着床期子宮内において発現が認められ、またIFN-τにより発現が誘導されるIP-10ケモカインの機能解析を行ったところ、IP-10は免疫細胞の走化性・遊走性を増加させ、インターロイキン-10(IL-10)の発現を誘導することが示された。このようなIFN-τ∇IP-10-免疫細胞遊走経路は、着床成立に必要な免疫学的変化を引き起こすものと考えられた。またこの経路は、長年不明であったIFN-τの抗ウィルス活性機序を理解する上で重要な役割を担うものと推察された。3.IP-10ケモカインのレセプターであるCXCR3が、胚のトロホブラスト細胞に発現していることが確認され子宮内IP-10により、胚の走化性・接着性が増加することが明らかとなった。このIFN-τ∇IP-10-胚の遊走・接着増加経路は、上記の免疫学的変化と共に反芻動物の着床成立に重要な役割を担うもの考えられた。
分裂酵母の減数分裂初期に特異的に発現する新規遺伝子産物の機能の解明

本研究では分裂酵母の減数分裂特異的に転写誘導される遺伝子の一つとして単離されたmeu13^+遺伝子産物の機能解析を分子遺伝学・細胞生物学的な手法を用いて行った。meu13^+遺伝子は216アミノ酸のタンパク質をコードし、出芽酵母、マウス、ヒトに高い相同性を示すタンパク質が見つかっている。これらのタンパク質はいずれも減数分裂期に特異的に発現し、meu13^+遺伝子との機能的類似性を予想した。前年度までにmeu13遺伝子の欠失変異株を作成し、この株では交差による相同組み換えの頻度が野生株の1/10に減少し、減数分裂前期に相同染色体の対合がアーム部位で野生型に比べて有意に低下することを見いしていた。またGFPによる染色体ラベル法を用いて生細胞での相同染色体対合がダイナミックなものであることを初めて示していたが、今年度はさらにこの方法を用いて、相同組み換えを担う中心的な遺伝子であるRec12/Spo11欠失変異株中での相同染色体対合状態を観察し、Meu13変異株と比較した。その結果、Rec12/Spo11欠失変異株では対合の低下は減数分裂前期の中ごろに一過的みられるだけであるのに対し、Meu13変異株では、減数分裂前期の全般を通じて対合が低下することを見いだした。この結果は、Rec12/Spo11タンパク質が相同対合に必要なことを分裂酵母で初めて示しただけでなく、Meu13タンパク質が相同組み換え過程を通じることなく直接相同染色体の対合に働くことをも示したものである。また、蛍光in situハイブリダイゼーション法を用いて、染色体の配置を前年度に増してさらに詳細に解析し、Meu13タンパク質が対合過程に必要であることを示した。このような研究成果を国際学会(Gordon Research Conferene,2000)で発表し、現在論文投稿中である。本研究では分裂酵母の減数分裂特異的に転写誘導される遺伝子の一つとして単離されたmeu13+遺伝子産物の機能解析を分子遺伝学・細胞生物学的な手法を用いて行った。meu13+遺伝子は216アミノ酸のタンパク質をコードし、出芽酵母、マウス、ヒトに高い相同性を示すタンパク質が見つかっている。これらのタンパク質はいずれも減数分裂期に特異的に発現し、meu13+遺伝子との機能的類似性が予想される。meu13遺伝子を欠失させた分裂酵母株を作成し、この株では減数分裂期に胞子形成異常および第一減数分裂での染色体不均等分配、減数分裂前期の進行の遅延が見られることを確認した。この表現型は減数分裂期の相同組み換えへの関与を示唆していたので、遺伝学的解析を行ったところ、交差による相同組み換えの頻度が野生株の1/10に減少しているのを見いだした。この原因として相同染色体の配置および対合の異常を考え、Meu13がこの過程に関与するかをFISH法等を用いて詳細に調べた。減数分裂前期にmeu13遺伝子欠失株ではアーム部位での相同染色体の対合が野生型に比べて有意に低下していた。またGFPによる染色体ラベル法を用いて生細胞での減数分裂前期の染色体上の相同領域の対合過程を観察することに成功した。これは対合がダイナミックに起こることを示した初めての報告である。そしてmeu13遺伝子欠失株ではこのダイナミクスが変化してることを見いだした。さらに相同染色体の核内配置についても詳細に検討し、分裂酵母では初めて染色体の直線的な配置を明らかにし、meu13遺伝子欠失株ではこの過程に異常が認められることを見いだした。このような研究成果を国際学界(4th European Meiosis Meeting,Obertraun,1999)、国内学会(第22会日本分子生物学会,1999)等で発表し、現在投稿準備中である。

また、蛍光in situハイブリダイゼーション法を用いて、染色体の配置を前年度に増してさらに詳細に解析し、Meu13タンパク質が対合過程に必要であることを示した。このような研究成果を国際学会(Gordon Research Conferene,2000)で発表し、現在論文投稿中である。
重複不斉誘起型配位子の開発および有機金属触媒反応への展開

真に有用な不斉合成の開発には、立体選択的反応および不斉触媒というハードウェアーと合成方法および目的物というソフトウェアーが肝要である。ハードからソフトまですべて自前の研究は、非常に限られており、成功すれば関係分野の発展に大いに貢献することはまちがいない。この観点から不斉パラジウム触媒をめざした不斉リガンドの開発を企図し、今回の研究を行った。パラジウム錯体は汎用性の高い触媒であり、毒性もなく、取扱が簡単であるにもかかわらず、決定的な不斉配位子がない。パラジウム錯体は、配位座が少ないため単座型配位子が望ましいが、単座型では効果的な不斉環境を形成することが難しく、研究開発が遅れている。パラジウム触媒に最適化した不斉配位子の開発及び実用的大量合成可能な不斉触媒反応への展開を目的として、単座型配位子の開発に新しい設計概念を導入し、合成を検討した。新規不斉配位子は、軸不斉およびキラル補助基の両方を有するバイナリー型である。一般的不斉反応では、二種類の不斉源の相乗的効果が重複不斉反応として良く知られている。この相乗効果を配位子に適用し、より理想的な不斉環境を創出することを計画した。その計画に則って合成を進め、当初の目論見の配位子に替わる配位子を合成し不斉反応を試みたが、現在までのところ不斉収率は満足できるものではない。まだこの配位子に適した反応、条件が見つかっていないだけかも知れない。しかしわれわれの目的はパラジウム触媒に特化した不斉配位子であり、ほかの金属に関しては一切検討していない。当該研究中、軸不斉基を3個単-アルミ原子に置換させた不斉ルイス酸が開発されるなど、今回の研究の方向性は間違っていないと思われる。残念ながら、顕著な成果は得られなかったが、つぎのステップに向けての良い土台作りになったと考えている。パラジウム錯体は汎用性の高い触媒であり、毒性もなく、取扱が簡単であるにもかかわらず、決定的な不斉触媒がない。パラジウム触媒に適した単座型不斉触媒の開発及び実用的大量合成可能な不斉触媒反応への展開を目的として研究を進めている。計画している新規不斉配位子は、軸不斉およびキラル補助基の両方もしくは複数のキラル補助基を一つのリン原子上に有するバイナリー型である。一般的に、不斉反応では二種類の不斉源の相乗的効果が重複不斉反応として良く知られている。この相乗効果が配位子においても働くのではないかを念頭に置き、より理想的な不斉環境を創出することを企図している。今年度は、二つの同じキラル補助基が一つのリン原子上に存在する単座型不斉配位子を合成した。キラル補助基としては、容易に入手できる酒石酸から導かれる化合物を用いた。このものを用いて、ヘック反応を中心とするいくつかのパラジウム触媒反応に適用してみたが、いままでのところ既知不斉配位子をしのぐ結果は残念ながら得られていない。ほとんどの反応途中でパラジウムブラックがデポジットしてくることから考えて、配位子が大きすぎ、パラジウムに十分強固に配位できなかったのではないかと考えられる。今年度の結果を生かし、つぎの単座型不斉配位子の合成を次年度に行う予定である。

パラジウム触媒に適した単座型不斉触媒の開発及び実用的大量合成可能な不斉触媒反応への展開を目的として研究を進めている。計画している新規不斉配位子は、軸不斉およびキラル補助基の両方もしくは複数のキラル補助基を一つのリン原子上に有するバイナリー型である。一般的に、不斉反応では二種類の不斉源の相乗的効果が重複不斉反応として良く知られている。この相乗効果が配位子においても働くのではないかを念頭に沖、より理想的な不斉環境を創出することを企図している。昨年度は、二つの同じキラル補助基が一つのリン原子上に存在する単座型不斉配位子を合成した。キラル補助基としては、容易に入手できる酒石酸から導かれる化合物を用いた。このものを用いて、ヘック反応を中心とするいくつかのパラジウム触媒反応に適用してみたが、既知不斉配位子をしのぐ結果は残念ながら得られなかった。ほとんどの反応途中でパラジウムブラックがデポジットしてくることから考えて、配位子が大きすぎ、パラジウムに十分強固に配位できなかったのではないかと考えられる。今年度の結果を生かし、つぎの単座型不斉配位子の合成をいくつか試みたが、2種類の芳香環部のカップリングが予期しとうりには進行しない。よりタイトな不斉環境を構築することが必要不可欠な条件であるので、オルソ位に置換基を有する芳香環同士をカップリングさせなければならず、そうすると立体障害の大きい芳香族カップリングになり、問題が生じている。最終年度ではいくつかのカップリング条件を精査して合成を達成したい。真に有用な不斉合成の開発には、立体選択的反応および不斉触媒というハードウェアーと合成方法および目的物というソフトウェアーが肝要である。ハードからソフトまですべて自前の研究は、非常に限られており、成功すれば関係分野の発展に大いに貢献することはまちがいない。この観点から不斉パラジウム触媒をめざした不斉リガンドの開発を企図し、今回の研究を行った。パラジウム錯体は汎用性の高い触媒であり、毒性もなく、取扱が簡単であるにもかかわらず、決定的な不斉配位子がない。パラジウム錯体は、配位座が少ないため単座型配位子が望ましいが、単座型では効果的な不斉環境を形成することが難しく、研究開発が遅れている。パラジウム触媒に最適化した不斉配位子の開発及び実用的大量合成可能な不斉触媒反応への展開を目的として、単座型配位子の開発に新しい設計概念を導入し、合成を検討した。新規不斉配位子は、軸不斉およびキラル補助基の両方を有するバイナリー型である。一般的不斉反応では、二種類の不斉源の相乗的効果が重複不斉反応として良く知られている。この相乗効果を配位子に適用し、より理想的な不斉環境を創出することを計画した。その計画に則って合成を進め、当初の目論見の配位子に替わる配位子を合成し不斉反応を試みたが、現在までのところ不斉収率は満足できるものではない。まだこの配位子に適した反応、条件が見つかっていないだけかも知れない。しかしわれわれの目的はパラジウム触媒に特化した不斉配位子であり、ほかの金属に関しては一切検討していない。,当該研究中、軸不斉基を3個単ーアルミ原子に置換させた不斉ルイス酸が開発されるなど、今回の研究の方向性は間違っていないと思われる。残念ながら、顕著な成果は得られなかったが、つぎのステップに向けての良い土台作りになったと考えている。
Targeting能を有する徐放化修飾高分子の新規合成とDDSへの応用

本研究では、Targeting等の付加機能を導入できる修飾高分子として、その有用性を申請者らが先駆けて見出したPolyvinylpyrrolidone(PVP)を出発材料(幹高分子)として用い、徐放化能やTargeting能などを有する機能性官能基を導入したPVP誘導体を新規合成し、その体内動態及び特性を評価し、以下の結果を得た。1.カルボキシル基やスルホ基等のアニオン性官能基を導入したPVPは、官能基の導入率に従って血中滞留性が低下したが、至適量の官能基を導入することで選択的に腎臓への集積性が高まることを見いだした。また、この腎臓での分布は、官能基の相違に関わらず近位尿細管上皮細胞に集積していることを明らかにした。2.PVPに至適量及び至適鎖長のアルキル基やスチレン基を導入することで、血中滞留性の向上や尿中排泄抑制等の動態特性を付与できる可能性を示した。4.ジメチル無水マレイン酸(DMMAn)等の環無水物を導入したPVPは、腎臓への集積性を有すること、pHの変化に依存してモデル薬物を放出する薬物徐放化能を有することを明らかにし、薬物挙動を空間的且つ時間的に制御し得る新規高分子になり得る可能性を提示した。5.DMMAn導入PVPの有用性をモデル薬物としてアドリアマイシン(ADR)を用い、その抗腫瘍効果を検討した結果、nativeなADRと比較して顕著な抗腫瘍効果の増強、副作用の軽減が認められた。以上の結果から、今後最適投与条件を見いだす必要があるものの、本コンジュゲート体の有用性が示された。新規創薬技術としてのハイブリッド化法により、より優れた薬効と安全性を有する次世代医薬品を分子設計するためには、ハイブリッド体の生体内挙動をより緻密に制御し、Targeting能や病変環境をセンサーしつつ、薬物の徐放化を可能とするインテリジェント修飾高分子の開発が必須となってくる。1.カルボキシル基やスルホ基等のアニオン性官能基を導入したPVPは、官能基の導入率にしたがって血中滞留性が低下したが、至適量の官能基を導入することで選択的に腎臓への集積性が高まることを見いだした。また、この腎臓での分布は、官能基の相違にかかわらず近位尿細管上皮細胞に集積していることを明らかにした。4.ジメチル無水マレイン酸(DMMAn)等の環無水物を導入したPVPは、腎臓への集積性を有すること、pHの変化に依存してモデル薬物を放出する薬物徐放化能を有することを明らかにし、薬物挙動を空間的且つ時間的に制御し得る新規高分子になり得る可能性を掲示した。今後これらPVP誘導体による薬物ハイブリッド化を検討するとともに、その有用性を評価する。昨年度は、ジメチル無水マレイン酸(DMMAn)導入Polyvinylpyrrolidone(PVP)を作製し、その特性として腎集積性を有すること、および徐放性を有することを明らかにした。そこで本年度はモデル薬物としてアドリアマイシン(ADR)を用い、DMMAn導入PVPとの結合体(DMMAn導入PVP-ADR)を作製し、その有用性をin vivoにて評価した。DMMAn導入PVPへの薬物の結合は、薬物のアミノ基を介しており、DMMAn導入PVPと薬物とを弱アルカリ(pH8.0)条件下で反応させることにより効率よくコンジュゲート体が作製できた。

このコンジュゲート体からの薬物の放出は、pHに依存しており、酸性側で大きいものであった。DMMAn導入PVP-ADRのS-180担癌マウスに対する抗腫瘍効果を検討した結果、nativeなADR投与群では、投与量に依存して腫瘍の増殖は抑制されたが、顕著な抗腫瘍効果が見られる投与量(高用量、中用量)においては、全例が突然死した。また、DMMAn導入PVPとADRとを単に混合して投与した群でも同様の突然死が観察された。これに対して、DMMAn導入PVP-ADR投与群では、突然死したnativeなADR投与量(中用量以上)においても、副作用による突然死は観察されず、長期に渡り腫瘍の増殖を完全に抑制した。また、DMMAn導入PVP-ADRの高用量投与群においては、体重減少、血小板減少が観察されたが、中用量以下の投与群では観察されなかった。以上の結果から、今後最適投与条件を見いだす必要があるものの、本コンジュゲート体の有用性が示された。
高校生男女の大学学部選択要因の実証分析：将来的な女性活躍推進への提言に向けて

本研究では、高校生の大学進学時の選択に関する社会調査を実施する。この調査では、進路、学業、生活展望を調査し、理工系分野への女子の進学が伸び悩む原因や、女子の意識などを多角的視点から追究する。それらの分析に基づいて、我が国の将来を担う若い世代の考え方を、人生の早い段階から把握し、今後の女性活躍推進に対して有効な政策を、事実証拠に基づいて具体的に提言する。
骨粗鬆症治療のための患者別全骨格力学解析手法の開発研究

本研究では,骨粗鬆症の患者ごとの全骨格に対する力学解析モデルを医療画像から作成して骨強度解析を行い骨粗鬆症の診断と治療に有効活用できる方法の開発を行った.患者の姿勢を反映した筋骨格モデルを作成して関節に作用する負荷条件を求め,その条件下で対応する骨格の有限要素解析を行い,骨に発生する応力を求める方法を確立した.骨粗鬆症性の脊椎圧迫骨折により脊柱が後弯した患者の力学解析に開発した解析手法を適用し,その有効性を確認した.本研究では,骨粗鬆症の患者ごとの全骨格に対する力学解析モデルを医療画像から作成して骨強度解析を行い骨粗鬆症の診断と治療に有効活用できる方法の開発を行った.患者の姿勢を反映した筋骨格モデルを作成して関節に作用する負荷条件を求め,その条件下で対応する骨格の有限要素解析を行い,骨に発生する応力を求める方法を確立した.骨粗鬆症性の脊椎圧迫骨折により脊柱が後弯した患者の力学解析に開発した解析手法を適用し,その有効性を確認した.本研究では,骨粗鬆症の患者ごとの全骨格に対する力学解析モデルを医療画像から作成して骨強度解析を実行し,患者ごとの解析結果をデータベースとして蓄積して,骨粗鬆症の診断と治療に有効活用できる方法の確立を目指している.平成18年度は,(1)患者別力学解析手法の開発,(2)骨粗鬆症患者の臨床データ収集と力学モデルの作成,(3)骨粗鬆症骨データベースの開発,(4)患者別筋骨格モデル作成法の開発に分けて研究を行った.(1)については,「メッシュマッチング」の技術を用いて,既存の骨の有限要素モデルを基に,これを患者のCT画像から得られた形状に変形して患者別の骨のモデルを効率よく作成する手法を開発した.これを骨粗鬆症脊椎の有限要素モデル作成に応用し,その有効性を確認した.脊椎突起などの形状の起伏が激しい部分において有限要素が潰れるなどの問題点に対しては,その解決法としてFDD(Free Domain Deformation)法の有効性を確認した.また,市販の人体有限要素モデルであるTHUMS(TTDC製)を導入し,これを基本モデルとして使用可能なように脊柱部分の修正を行った.(2)については,骨粗鬆症治療を継続中の患者数名に対し脊椎のCT画像データを取得し,これに対応する力学解析モデルを作成して応力解析を行った.投薬による骨粗鬆症の治療が,半数の患者に対しては強度的にも有効であることが確認された.(3)については,(2)の解析により得られた骨密度分布や応力分布の2次元画像を数値化しデータベース化する手法の開発を進めている.(4)については,汎用の筋骨格系力学シミュレーションソフトウェアAnybody Modeling System(Anybody Tech.社製)を用いて,脊椎周囲の筋肉を考慮した力学モデルを作成し,体幹の姿勢や背骨の互いの位置を変化させた時に,脊椎に作用する力にどのような影響が出るかを解析で求めた.本研究では,骨粗鬆症の患者ごとの全骨格に対する力学解析モデルを医療画像から作成して骨強度解析を実行し,患者ごとの解析結果をデータとして蓄積して,骨粗鬆症の診断と治療に有効活用できる方法の確立を目指している.平成19年度は(1)力学解析システムの開発,(2)臨床データの収集・分析,(3)データベースの構築,(4)荷重条件導出のための筋骨格モデリングに分けて研究を行った.(1)については,患者別の骨格力学解析モデルを効率よく作成する技術として導入した「メッシュマッチング法」において,脊椎などの複雑な形状をより正確にモデリングするため,FDD(Free Domain Deformation)法を組込んだ改良を行った.これを腰椎および大腿骨のモデリングに適用し,その有効性を確認した.また,そこで作成した同じデータ構造を持つ複数の患者別有限要素モデルを用いて,「ベーシスベクトル法」によりそれらを合成して新たな形態のモデルが作成できることを確認した.(2)については,骨粗鬆症患者に対して腰椎の骨量測定と,骨格形態がわかる医療画像データの収集を継続して行った.また,(4)で得られた骨粗鬆症による脊椎後弯患者の荷重条件について臨床的な分析を行った.(3)については,画像の特徴量を抽出できるデータベースシステムを開発した.また,脊椎の寸法・形状は患者ごとに異なるが,それを正規化する方法を提案し,骨粗鬆症脊椎の骨密度分布画像に適用して,データベース上で比較可能な患者別画像データを作成した.(4)では,18年度の研究で作成した筋骨格モデルについて,腰椎周囲の筋力解析を検証するための比較実験を行いその妥当性を確認した.また,骨粗鬆症性脊椎圧迫骨折により脊椎が後弯した場合を想定した解析を行い,脊椎後弯変形後の脊椎における負荷状態の変化を明らかにした.本研究では,骨粗鬆症の患者ごとの全骨格に対する力学解析モデルを医療画像から作成して骨強度解析を行い骨粗鬆症の診断と治療に有効活用できる方法の確立を目的としている.平成20年度は以下の研究を行った.平成19年度までの研究ではFDD(Free Domain Deformation)法を組み込んだメッシュマッチング法やベーシスベクトル法を用いて,患者別の骨のモデルを高速に作成する方法を開発した.

平成20年度は,人間だけでなく,他の脊椎動物の脊椎のモデリングに対しても本手法を適用し,大きく形状が異なる骨であってもその基本的形態が同じであれば効率よくモデリングできることを明らかにした.また,個々の脊椎を対象とした患者別モデリングだけでなく,複数の脊椎からなる脊柱に対しても本手法を適用し,その有効性を確認した.圧迫骨折を伴う骨粗鬆症患者の脊椎は,標準的な脊椎と比べて大きく変形していることがしばしばあるが,そのよう場合でも本研究で開発した手法は有効であることがわかった.また,骨粗鬆症性圧迫骨折を罹患した患者の医療画像に基づいて,その姿勢を反映した脊柱の筋骨格モデルを作成し,筋骨格シミュレーションにより脊椎周辺の筋力や椎体への負荷の解析を行った.その結果から,骨粗鬆症患者の姿勢の違いが脊椎に作用する荷重に及ぼす影響を明らかにした.さらには,上記の医療画像に基づいて骨粗鬆症性圧迫骨折を有する脊柱の有限要素モデルを作成し,それと対応する筋骨格シミュレーションから得られた荷重条件を与え,臨床的な荷重条件下で各脊椎に発生する応力を求めた.この解析から,骨折部の隣接脊椎における顕著な応力増加が明らかとなり,臨床でも指摘されている隣接脊椎での二次骨折の危険性が示唆された.以上のことから,本研究で開発した,医療画像に基づく骨粗鬆症患者の脊柱全体に対する力学解析手法が,脊椎圧迫骨折の危険性を評価する上で有効であることがわかった.
論理回路族の階層性の証明と論理合成CADシステムの評価への応用

本研究の目的は,計算量クラスの階層構造を解明し,論理合成システムの評価に応用できる定理を得ることである.平成14年度は,主として下記の3つの結果を得た.2.時間計算量を小さくする方法の一つに処理の並列化がある.イテラティブアレイ(Iterative Array)と呼ばれる計算機モデルは,処理の並列化によって時間計算量を二次関数的に減少させることができるという「計算量の加速定理」を得た.本結果は,国際学術雑誌(Acta Informatica)に採択されている.自動設計システムは,「標準ベンチマーク集合に対してどれだけ高い性能を発揮するか」で評価されてきた.ところが,ベンチマーク集合は,定数個のテスト問題しか含んでおらず,しかも各問題のサイズnは固定されているため,テスト問題を意識したアルゴリズム開発という不正を防止できなかった.本研究では,(1)t(n)の計算資源量では解が求まらないことが理論的に証明された「難しい関数」を人工的に作成し,(2)その関数をテスト問題として使うことで,不正が根本的に不可能な性能評価法を開発する.また,入力ビット数nを自由に設定できるようにして,ビット数の違いによるシステムの性能差を漸近的に評価できるようにする。平成13年度は、主として(1)に関して研究を進め,次の結果(i),(ii)を得ている.これらの成果は,(2)の自動設計システムの性能評価法の開発の鍵になると期待できる.(i)計算理論分野の基本的モデルであるセルオートマトンに対して,時間計算量の階層定理を証明した.本結果は,t'(n)≠O(t(n))を満たす任意の関数t'(n), t'(n)に対し,t(n)時間では解が求まらないが、t'(n)時間なら解が求まるという(人工的な)難しい関数の存在性を理論的に裏付けたことになる.この結果は,国際学術雑誌Theoretical Computer Scienceにて公表した.(ii)計算量に関連する研究として,決定性(直列)計算量と交代性(並列)計算量の関係を理論的に探求した.その結果,t^2(n)時間の交代性計算は,t(n)時間の決定性計算と等価であることが分かった.本結果は,モルドバ共和国で開催された「機械・計算・万能性に関する国際会議」にて公表した.本研究の目的は,計算量クラスの階層構造を解明し,論理合成システムの評価に応用できる定理を得ることである.平成14年度は,主として下記の3つの結果を得た.2.時間計算量を小さくする方法の一つに処理の並列化がある.イテラティブアレイ(Iterative Array)と呼ばれる計算機モデルは,処理の並列化によって時間計算量を二次関数的に減少させることができるという「計算量の加速定理」を得た.本結果は,国際学術雑誌(Acta Informatica)に採択されている.
大気圏電離圏モデルGAIAの拡張による多領域相互作用下の電離圏嵐の発生・伝搬解析

超高層大気領域は、下層大気と上空の磁気圏の両方からエネルギーが流入することに加え、電離-中性大気の相互作用を含む多領域間結合の結果として、複雑な変動が生み出される。電離大気(電離圏)擾乱の理解と予測は、通信・測位や衛星運用における実用面でも欠かせない重要な宇宙天気情報である。大気圏・電離圏モデルGAIAは、下層大気からの擾乱伝搬の効果を含むが、上空の磁気圏に起因する変動が組み込まれていない。本研究は、磁気圏変動を含むものにGAIAを拡張し、電離圏擾乱の規模を表す新基準指標を用いて定量的に解析することで、電離圏擾乱の発生と伝搬の特徴を明らかにする。
コモンズ論への計量社会学的アプローチ

本研究の目的は、コモンズの管理のありかたとそれに影響を及ぼす要因を計量的な手法により明らかにすることをつうじて、既存のコモンズ研究を刷新するような知見を獲得することである。『昭和49年全国山林原野入会林野慣行調査資料』に記載されている入会林野の事例をデータベース化し、計量分析を行ったところ、以下のような知見が得られた。(I)当時の入会林野の管理形態は、集落直轄型・権利流通型・半私有化型・古典的利用型の4つの類型に分類できる。(II)コモンズの管理形態には、人口構成や産業構成の変化といった社会変動が大きな影響を与えていた。本研究は入会林野を対象に、既存のコモンズ研究を刷新するような知見と理論枠組みを提出することを目指す。以上の目的を達成するために、平成21年度は以下の2つの研究プロジェクトを遂行した。(1)入会林野管理に関するデータベース構築と計量分析『昭和47年全国山林原野入会林野慣行調査資料』に記載されている、1440件にも及ぶ入会林野の情報のデータベース化を行った。このデータベースには、各入会林野の所在地・所有名義・利用状況・入会権者の権利状況・管理義務の情報が入力してある。加えて、昭和47年当時の入会林野をめぐる状況を明らかにするために、昭和50年国勢調査の結果をもとに、各入会林野の所在地の人口や産業構成に関わる情報もデータベースに入力した。そして、このデータベースに対し、初歩的な計量分析を行い、昭和47年当時の入会林野の管理形態の特徴を明らかにした。主な知見は、以下のとおりである。(i)当時の入会林野の約50%は、入村者や分家に入会林野の利用権の新規取得を認めるものの、利用権の譲渡は認めず、離村する場合には利用権が喪失する、という管理ルールを設定していた。(ii)当時の入会林野は「集落によって管理されるもの」と「半私有化といえるかたちで管理されるもの」に大別される。(III)地域によって、入会林野の管理ルールが大きく異なっていた。なお、これら分析結果は第83回日本社会学会大会で報告した。(2)入会林野管理の現地調査福島県只見町の共有林野管理のあり方を現地調査した。特に、集落ごとの共有林利用ルールの違いを調査した。ただし、今年度の調査は本格的な調査を行うための予備調査であり、実際の調査は研究協力者の朝岡誠氏(東京大学)によって行われた。以上の目的を達成するために、平成23年度は以下の2つの研究プロジェクトを遂行した。1.『昭和49年全国山林原野入会林野慣行調査資料』の計量分析昨年度にデータベース化した『昭和49年全国山林原野入会林野慣行調査資料』を対象に、計量分析を行い、当時の入会林野の管理の実態の解明を試みた。主な知見は以下のとおりである。(1)所有名義・利用方法・利用形態・利用ルールを対象として、全国の入会林野を潜在クラス分析で分類したところ、次の4つの管理類型が抽出された。すなわち、(a)集落直轄型の入会林野管理(全体の68.3%),(b)入会権の集落内流通にもとづく入会林野管理(全体の16.4%),(c)半私有化にもとづく入会林野管理(全体の9.4%),(d)古典的な入会林野管理(5.8%)という4つの類型に分類できることが判明した。(2)4つの管理類型の出現頻度と入会林野の利用規模・入会林野をとりまく社会状況の関係を多項ロジット潜在クラス回帰分析で分析した。その結果、古典的利用型と他の類型を分ける要因として、入会林野の所在する自治体の人口総数や住民の異質性があることが明らかになった。また、入会林野の利用規模により集落直轄型・権利流通型・半私有化型の分化が生じることも明らかになった。これの知見は第52回および第53回数理社会学会大会で報告した。2.『昭和5年全国山林原野入会林野慣行調査資料』のデータベース化『昭和5年全国山林原野入会林野慣行調査資料』のデータベース化の作業に着手した。『昭和49年全国山林原野入会林野慣行調査資料』に記載されている事例のうち、『昭和5年全国山林原野入会林野慣行調査資料』にも記載されている事例を特定し、該当する事例についての情報を収集・コピーした。

平成23年度は、『昭和49年全国山林原野入会林野慣行調査資料』に記載された入会林野を対象に潜在クラス分析を行い、当時の入会林野の管理形態が、集落直轄(68.3%)・権利流通形型(16.4%)・半私有型(9.4%)・古典的利用型(5.8%)、という4つの類型に分類できることを明らかにした。この結果をうけて、平成24年度は、入会林野の管理形態の違いを説明する要因の解明を試みた。主な知見は以下のとおりである。1.入会林野の利用規模が大きく、また、人口成長率が高い地域ほど、入会林野の管理形態は集落直轄型になりやすい。2.入会林野の利用規模が小さく、住民の異質性が高いものの、農業従事者比率が高い地域では、管理形態は権利流通型になりやすい。3.高齢化が進んでいる地域ほど、管理形態は半私有化型になりやすい。4.入会林野の利用規模が大きい地域ほど、管理形態は古典的利用型になりやすい。5.入会林野の管理形態は地域差が大きい。集落直轄型は他の地域に比べ、近畿地方に多い。権利流通型は他の地域に比べ、関東地方に多い。半私有化型は他の地域に比べ、中国・四国地方に多い。古典的利用型は他の地域に比べ、北海道・東北地方に多い。平成2224年度に得られた知見をもとに、次のような理論的考察も行った。(1)多くの数理社会学的研究は古典的利用型を想定してコモンズの数理モデルを構築していたが、昭和49年当時の入会林野でこの想定を満たすものは少数派であり、新たなモデル化が必要である。(2)権利流通型の入会林野管理は、従来のコモンズ研究ではあまり着目されていないものであるが、集落外の住民も含めたコモンズ利用を可能にする点で着目すべきものである。(3)近代化にともなう人口変動や産業構成の変化は、コモンズの管理形態に大きな変化をもたらす可能性がある。これらの知見は第5回日米数理社会学合同会議で報告した。『昭和5年全国山林原野入会林野慣行調査資料』のデータベース化の作業はやや遅れているものの、入力すべき事例の数は400程度なので、来年度の早い時期に作業は完了する予定である。一方、『昭和49年全国山林原野入会林野慣行調査資料』の分析は予定通りに進行しているので、おおむね順調に進行していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、『昭和5年全国山林原野入会林野慣行調査資料』のデータベース化の作業を早急に完成させるとともに、このデータベースと『昭和49年全国山林原野入会林野慣行調査資料』のデータベースを統合する。そして、統合されたデータベースを、パネルデータとして分析することで、昭和5年から昭和49年にかけての時代的変化(農地改革・産業化など)によって、入会林野管理のあり方がどのように変化したのかを解明する。加えて、本年度に得られた知見をもとに複数の雑誌論文を執筆することを目指す。
五感を使った食品の選び方学習を導入した家庭科における食の安全教育プログラムの開発

食の安全に対応できる自立した生活者を育てるために家庭科における食の安全教育学習について検討した。その結果、家庭科教育において食の安全に対応できる自立した生活者を育てるために重要な点を次に示した。(1)科学技術の発展や社会・生活の変化に対応した教科書の記述が大切である。(2)科学知識を日常生活に結びつけるための学習の工夫が大切である。(3)授業において実際の生活に即した学習と教材を準備することが大切である。家庭科における食分野の学習においては、これまで健康的な食生活を送るための栄養のとり方の学習が中心であった。しかしながら、健康食品による健康被害、食中毒、放射性物質に汚染された食品など、食の安全にかかわる様々な問題が生じている。家庭科教育において、食の安全に関する知識をもち適切に安全な食品を選択できる生活者を育てることは、今取り組むべき重要な課題である。そこで本研究では、食の安全に対応できる自立した生活者を育てることをめざし、家庭科における食の安全教育プログラムを開発する。本年度は、昭和33年から平成20年の小学校学習指導要領、小学校指導書家庭編、小学校学習指導要領解説家庭編を資料とし、小学校家庭科における食の安全学習の成果と課題を検討した。その結果、学習指導要領で調理実習題材を指定することによって、指定された実習題材の調理技能を身に付けるだけではなく、その食品の選び方や扱い方などを詳しく学んできたことが明らかになった。その後平成10年の学習指導要領の大綱化により、調理実習題材の選択のはばは広がった一方で、特定の題材でしか学ぶことのできない安全に関する知識や技術を学ぶ機会が保障されないという問題が生じることが捉えられた。また、食の安全に関しては、食中毒を防ぐための基礎・基本を一般論として学習するだけでは不十分で個別の情報が必要となり、教科書に個別の情報をどこまで記述するかが学習を左右する重要な点であることを示した。食品産業の発展により食品や食事の選択の幅は広がり食生活は豊かになった。一方で、食中毒や食品表示期限の偽装など食の安全を脅かす事案は後を絶たない。こうした食を取り巻く現状をみると、家庭科教育において、栄養の取り方の学習だけではなく食の安全などの現代的課題に対応できる自立した生活者を育てることは、今、取り組むべき重要な課題である。そこで本研究では、食の安全に対応できる自立した生活者を育てることをめざし、家庭科における食の安全教育プログラムを開発することを目的とする。昨年度は小学校家庭科指導要領等を資料とし、これまでの小学校家庭科における食の安全学習の成果と課題を明らかにした。本年度は、安全な食生活を送るために必要な知識や技術を明らかにする目的で、学生を対象に食の安全に関する知識や理解、食の安全に対する意識、安全に関わる食行動に関して、その実態をアンケート調査により把握した。その結果、食料品の買い物頻度は週に1回程度が34割、調理頻度は月に12回やほとんどしないものが6割を占めた。食の安全に関する知識については項目によりばらつきがみられたが、期限表示に関する理解度は高く、食品添加物については十分理解していなかった。また、基礎的なことは理解しているが、その理解が実際の食行動にむすびついていないことが明らかになった。これらの結果から、食の安全に関する知識や理解を得るための学習だけではなく、実際の行動につなげていくための学習の必要性が示唆された。しかしながら、健康食品による健康被害、食中毒、放射性物質に汚染された食品など、食の安全にかかわる様々な問題が生じている現状を考えると、家庭科教育において、食の安全に関する知識をもち適切に安全な食品を選択できる生活者を育てることは、今取り組むべき重要な課題である。そこで、本研究では、食の安全に対応できる自立した生活者を育てるための、家庭科における食の安全教育学習を開発することを目的とした。まず、昭和33年から平成20年の小学校学習指導要領等を資料とし、小学校家庭科における食の安全にかかわる記述を検討し、家庭科における食の安全学習の成果と課題を明らかにした。また、学生を対象に食の安全意識や知識、安全に対する配慮行動などについてアンケート調査を行い、基礎的なことは理解しているものの内容により理解に差がみられることや知識と意識との関連を明らかにした。さらに、学生を対象に食品選択行動の観察とアンケート調査を行ない、食の安全に関する理解や意識が実際の安全行動につながっていないことを明らかにした。こうした結果をふまえ、家庭科において食の安全に対応できる自立した生活者を育てるためには、科学技術の発展や社会・生活の変化に対応した教科書の記述が大切であること、科学的知識を日常生活に結びつけて捉えさせるための学習の工夫が必要であること、実際の授業において生活に即した学習と教材を準備することが大切であることを示した。食の安全に関するアンケート調査を実施することにより、大学生の食の安全に関する理解と安全に対する意識と食行動を明らかにすることができた。

また、これらの結果より安全な食生活を送るために必要な知識や技術の概要を把握することができた。教科教育学食品の安全性を確認する場面を設定し、学生の食品選択行動の観察調査を行う。これまでの結果とあわせ、食の安全に対応できる自立した生活者を育てることをめざした家庭科における食の安全学習の内容と方法を提示する。小学校学習指導要領等を検討することにより、これまでの小学校家庭科における食の安全学習の成果と課題をほぼ明らかにすることができた。資料収集のための出張が比較的近県であったため、旅費をおさえることができた。また、アンケート調査の入力と資料データ入力のために謝金をあてたが、効率よく入力等が進んだため、謝金をおさえることができた。食品の選択、購入、保存、調理等の過程における、食の安全意識や知識、安全に対する配慮行動などをアンケート調査ならびに行動観察調査により把握することにより、食の安全教育プログラムに取り入れるべき学習内容を明らかにする。食品の安全性を確認する場面を設定し、学生の食品選択行動の観察調査を行う。行動観察調査のための録画機器や録音機器が必要となるほか、行動観察調査のデータ入力と集計のためのパソコンソフトと謝金が必要となる。家庭科教育に関する文献・資料等のうち図書館で閲覧することができる文献・資料があったため、文献・資料を購入のための経費及び資料複写のために支払われる謝金経費を低くおさえることができた。アンケート調査票の作成・印刷・配布・回収のための印刷費・消耗品経費、及び調査票のデータ入力や集計のためのパソコンソフト・プリンタ消耗品や謝金経費、行動観察調査に用いるデジタルビデオカメラやICレコーダが必要となる。
膵癌のEMT関連microRNAの同定とその臨床応用

膵癌の転移に重要な上皮間葉転換(EMT)をつかさどる分子の一つであるLIV-1が膵癌幹細胞機能調節に関与することを明らかにした。LIV-1発現抑制膵癌細胞株において、発現量に最も差がみられたmicroRNAはmiR-7であった。また、超音波内視鏡ガイド下吸引針生検によって得られた膵癌検体のmiR-7発現量を検討したが、miR-7発現量と関連のある膵癌の臨床病理学的因子は指摘できなかった。前年度に、2種類のshort hairpin RNA発現ベクター(ベクターA,B)を遺伝子導入することにより、2種類のLIV-1発現抑制膵癌細胞株(クローンA,B)を作成した。次に、LIV-1発現抑制細胞株と対照細胞株でmicroRNAarrayを行った。その結果、2つのクローンでともに1.5倍以上あるいは0.7倍以下の発現量変化を示したmicroRNAで、定量的RT-PCRにて最も差がみられたmiR-7がLIV-1誘導性EMTに最も強い関連があると推測し、本年度検討を行った。1) in vitroにおけるmiR-7の機能解析miR-7の前駆体発現ベクターを膵癌細胞株Panc-1に一過性遺伝子導入、あるいはmiR-7に対する化学修飾核酸を用いた機能阻害を行った。miR-7過剰発現Panc-1細胞は、Brd-Uアッセイではコントロール細胞と比べて細胞増殖抑制傾向がみられたが有意差はなかった。EMTの指標となるE-cadherinとN-cadherinの発現量も有意な変化はみられなかった。よって、LIV-1によるEMT誘導には、miR-7単独の機能では不十分と考えられた。LIV-1のEMT誘導には、関連するmicroRNA発現変化だけでは説明できない機序があると考えられた。一方、LIV1発現抑制株では、癌幹細胞マーカーであるスフェア形成能、ABCG2発現低下などがみられ、LIV-1が膵癌幹細胞機能調節に関わる可能性が示唆された。2) miR-7の膵癌臨床検体における発現と臨床病理学的因子との関連EUS-FNAによって得られた膵癌検体において、miR-7の発現量を定量的RT-PCRにて検討した。EUS-FNAによって得られた膵癌検体にて定量的RT-PCRによるmicroRNA発現量の評価は可能であったが、miR-7発現量と関連のある膵癌の臨床病理学的因子は指摘できなかった。本研究の目的は、我々が以前に膵癌の転移に重要な役割を持つ上皮間葉形質転換(epithelial to mesenchymal transition : EMT)をつかさどる遺伝子の一つとして同定したLIV-1について、その機能を制御するmicroRNAを同定し、そのmicroRNAが膵癌のEMTをどのように制御するのかをin vitroならびにin vivoで明らかにすることである。さらに、それに基づき、膵癌の臨床検体を用いた検討を行い、膵癌のEMTに特異性の高いmicroRNAを同定する。まず、LIV-1発現抑制膵癌細胞株を作成し、LIV-1発現抑制に伴うmicroRNA発現変化を検討した。LIV-1に対するshort hairpin RNA (shRNA)発現ベクターを2種類作成し、それぞれ膵癌細胞株Panc-1に遺伝子導入を行った。また、対照細胞として膵癌細胞Panc-1にscramble siRNA発現ベクターを遺伝子導入した細胞株を作成した。定量的RT-PCRにて、LIV-1発現が対照細胞の20%程度に抑制されたクローンを各ベクターで1つずつ作成した。次に、LIV-1発現抑制細胞株と対照細胞株でmicroRNAarrayを行い、網羅的にmicroRNA発現の相違を検索した。その結果、2つのクローンでともに1.5倍以上あるいは0.7倍以下の発現量変化を示したmicroRNAは、miR-7, miR-149, miR-424のみであった。定量的RT-PCRにて検討すると、LIV-1発現抑制細胞株の各microRNAの発現量は、対照細胞と比べて、miR-7で6.91±0.35倍、miR-149で2.86±0.2倍、miR-424で0.87±0.01倍であった。今後、LIV-1発現抑制細胞株と対照細胞株で発現に最も差がみられたmiR-7の機能解析を行う予定である。東日本大震災により実験設備に大きな被害が生じたため、実験開始が遅れた。LIV-1発現抑制細胞株と対照細胞株でmicroRNAarrayを行った結果、発現変化を生じたmicroRNAが少なく、研究対象microRNAを決定するのに時間を要した。LIV-1発現抑制細胞株と対照細胞株で発現に最も差がみられたmicroRNAであるmiR-7について機能解析を行う。まず、miR-7の前駆体発現ベクターを購入し、膵癌細胞株Panc-1に遺伝子導入する。遺伝子導入後、クローンを選択し、miR-7の発現量を定量的RT-PCRにて確認し、過剰発現が認められたクローンをその後の実験に使用する。

そのmiR-7過剰発現細胞株を用いて、in vitroで直接計測により細胞増殖能、ソフトアガーアッセイにより足場非依存性増殖能、スクラッチアッセイにより移動能、マイグレーションアッセイにより浸潤能等を評価する。また、EMTの指標となるE-cadherinやvimentinについて、ウェスタンブロッティングや蛍光免疫染色にて発現量の変化を検討する。さらに、miR-7に対する化学修飾核酸を用いた機能阻害も行い、過剰発現細胞株と同様に細胞増殖能等について検討する。miR-7過剰発現細胞株と親細胞株でmicro arrayを行い、遺伝子発現profileの変化を明らかにする。in vivoではヌードマウスにmiR-7過剰発現細胞株を皮下移植および膵同所移植を行い、腫瘍形成能、転移能を評価する。臨床検体、具体的には、EUS-FNAや手術から得られた膵癌検体においてmiR-7の発現量を評価し、臨床病理学的因子との関連を検討する。miR-7の機能解析を行うためのmiR-7の前駆体発現ベクターとトランスフェクション試薬、miR-7に対する機能阻害を行うための化学修飾核酸、細胞培養に用いる各種培地、試薬、容器・用具・消耗品を購入する。また、EMTの分子マーカーなどの蛋白検出および蛍光免疫染色に用いる各種抗体、試薬を購入する。miR-7過剰発現細胞株と親細胞株でmicro arrayを行う。また、in vivo実験のためのヌードマウスを購入する。飼育・実験に用いる器具、消耗品を購入する。これらの実験は、主に平成23年度に計画していたが、進捗の遅れにより平成24年度に行うことになった。そのため、平成24年度使用額は、これらに必要な経費として平成23年度請求額とあわせて使用する予定である。
ホットカソードを利用した準安定分子の生成とマイクロ波分光法による検出

1.ホットカソードセルの製作と不安定分子種の検出現有の分光器はクライストロン出力を周波数逓倍器により3倍または4倍にして、360GHzまでのサブミリ波を発生させることができる。回転スペクトル強度は周波数の2-3乗に比例するので、高周波数領域で吸収線を探すことが極めて有効である。マイクロ波放電により貴ガスの準安定原子を生成させ、それによる衝突・励起を利用できるようにマイクロ波放電装置とBroida型空洞共振器を製作した。また、排気速度を大きくするため、新しい排気系を製作した。2.ミリ波分光法によるラジカルおよびイオンの回転スペクトルの観測SiBr_4のグロー放電を行なったとき、二原子分子による強い吸収線を二組見出した。これらが等強度であることから、臭素の同位体によるものと考え、回転定数から臭素の結合相手の原子は珪素であると結論した。スペクトルはビ-マン効果を示さなかったので、反磁性の臭化珪素陽イオンSiBr^+によるものであると帰属した。最小二乗法により回転定数、遠心力ひずみ定数および臭素核の核四重極相互作用定数を決定した。核四重極結合定数からSi-Br結合が高いイオン性をもつことを示した。AlCl_3蒸気とヘリウムの混合物をグロー放電した際、常磁性を示す6本一組の吸収線を観測した。このラジカルは塩素を含むが、アルミニウムは含まず、6本がほとんど等強度であることから電子状態は^6Σであると結論した。塩素同位体種のスペクトルを観測し、回転定数からこの分子をCrClラジカルに帰属した。クロムを含む分子の回転スペクトルが観測されたのは初めてである。放電プラズマにより電極板からたたき出された金属原子を含む化合物の回転スペクトルを観測することが可能であることが明らかになったので、今後新しい研究分野が開けるものと期待される。