hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医薬分業下における情報提供の実態調査と薬学的コミュニケーションの教育法開発

本研究では主に以下の成果が得られた.1)薬剤師による情報提供の実態:病院外来患者に対して,健康食品に関する聞き取り調査を行い,そこで情報提供の実際について検討を行った.また,保険薬局での健康食品に関する情報収集と提供の実際について,調査を行った.一方で,情報収集の媒体としてのインターネットに注目し,健康食品販売会社の情報提供の状況を調査した.その結果,患者の健康食品使用状況などの情報を収集する姿勢が,医療者側に不足していること,薬剤師としても,健康食品に関する情報提供に苦慮していること,健康食品取り扱い企業の情報提供は不十分であることなどが明らかになった.2)がん治療における健康食品:がん細胞の多剤耐性を克服する薬物の検索を行い,既存薬による耐性克服を試みた.また健康食品の一つであるキトサンが,がん細胞のアポトーシスを誘導することを明らかにした.3)コミュニケーション能力の開発:学部学生を対象に,コミュニケーションとプレゼンテーションの能力を身につけるための実習を行い,その成果を評価した.大学院生を対象に,患者とのコミュニケーション能力を修得するため,病棟において情報の収集と提供を行い,その成果を評価した.その結果,薬学部大学院生の病棟研修の必要性および問題点等を明らかにした.4)ドーピング相談窓口の設置:アンチドーピング活動を実行している医師集団と協議の結果,相談窓口の開設を企画,実行した.また,障害者スポーツにおける薬剤師の関わり方の実態も調査した.その結果,相談窓口としてのホームページが新聞等のマスコミに取り上げられ,広く知られる事となった.本研究では主に以下の成果が得られた.1)薬剤師による情報提供の実態:病院外来患者に対して,健康食品に関する聞き取り調査を行い,そこで情報提供の実際について検討を行った.また,保険薬局での健康食品に関する情報収集と提供の実際について,調査を行った.一方で,情報収集の媒体としてのインターネットに注目し,健康食品販売会社の情報提供の状況を調査した.その結果,患者の健康食品使用状況などの情報を収集する姿勢が,医療者側に不足していること,薬剤師としても,健康食品に関する情報提供に苦慮していること,健康食品取り扱い企業の情報提供は不十分であることなどが明らかになった.2)がん治療における健康食品:がん細胞の多剤耐性を克服する薬物の検索を行い,既存薬による耐性克服を試みた.また健康食品の一つであるキトサンが,がん細胞のアポトーシスを誘導することを明らかにした.3)コミュニケーション能力の開発:学部学生を対象に,コミュニケーションとプレゼンテーションの能力を身につけるための実習を行い,その成果を評価した.大学院生を対象に,患者とのコミュニケーション能力を修得するため,病棟において情報の収集と提供を行い,その成果を評価した.その結果,薬学部大学院生の病棟研修の必要性および問題点等を明らかにした.4)ドーピング相談窓口の設置:アンチドーピング活動を実行している医師集団と協議の結果,相談窓口の開設を企画,実行した.また,障害者スポーツにおける薬剤師の関わり方の実態も調査した.その結果,相談窓口としてのホームページが新聞等のマスコミに取り上げられ,広く知られる事となった.本年度は,主に学生を対象としたコミュニケーション教育の方法を確立することを主眼に研究活動を行った.大学院生の病院研修において,ホスピスにおける患者コミュニケーションの実習を実施し,情報提供及び聞き取り調査を行って,その成果を学会発表(第10回病院薬学会年会および第59回日本癌学会総会)し,論文とした.また,4年次生の病院実習に先立つ,事前実習の中で,コミュニケーションとプレゼンテーションを主体にした実習を行い,その内容評価を行って,成果を論文として発表した(印刷中).その他,4年次生のゼミ研究として,中・高生に薬と健康に関する授業を行い,情報提供の実際と青少年の意識調査を行って,その成果を学会発表(第120回日本薬学会その他で発表)し,現在論文投稿中である.4年次生のゼミ研究では,学内の1年次生対象の授業を行ったり,大学主催の市民講座でのパンフレットの配布,神戸市垂水区薬剤師会の勉強会で,発表の機会を得るなど,学内外への情報発信を積極的に行い,好感をもって受け入れられた(成果については発表準備中である).また,調剤薬局の情報提供に関しては,インターネットを利用した情報収集と情報提供を企画しており,協力薬局を確保している.その他,開業医との協力体制を構築するために,研究代表者は東灘区医師会に入会し,近隣の開業医と協力して,共同研究の体制を整えつつある.本年度は,昨年に引き続き,薬剤師としての情報提供能力拡大を目的としたプログラムの構築のために,大学内の環境を整えることを主眼に活動を行った。昨年度行った,4年次生のコミュニケーションとプレゼンテーション主体の実習成果は,論文として医療薬学に採用され,さらに本年度は,内容を全く改め時間も延長した,新たなコミュニケーション・プレゼンテーションのプログラムを構築し,3年次生に対して実施した。成果を現在投稿中である。学生による情報提供実習の成果は,論文として発表した(医療薬学)。また,4年次生のゼミ研究として,高校生に対する情報提供を行い,その成果を学会発表予定である。情報提供の一環として,ドーピングの無料相談のホームページを立ち上げ,メールとファックスを利用した相談を受け付けている。現在相談に対する回答を現職薬剤師が作成し,相談者に送付を行っている。この活動については,新聞・雑誌・ラジオなどマスコミに取り上げられ,薬剤師の活動についてのアピールになったと考えられる。

その他,現職薬剤師の臨床活動を支援するための研究活動,即ち健康食品の効果についての基礎的な実験を行っており,特に抗腫瘍作用を持つと言われる健康食品の作用を,実験的に証明することを試みている(成果の一部は論文として発表ずみ)。また,医師会の講演会活動の支援も行っている。
食品の酸化ストレス制御機能評価をめざしたパーオキシリピドーム解析

酸化ストレスの制御は食品機能の重要な評価対象である。本研究はパーオキシリピッド(過酸化脂質)を一斉網羅的に解析する手法を開発し、酸化ストレス制御評価法として確立することをめざす。本年度は過酸化脂質の分離分析へのOPLC(Overpressured Layer Chromatography)の利用を試みた。OPLCの2次元展開により各脂質分子種が再現性よく分離されることを確認した。さらにTLCによる過酸化脂質の特異的検出法であるDPPP法がOPLCにも適用できることを認めた。したがって、DPPP-OPLCとGC/MSを組み合せることにより再現性のよいパーオキシリピドーム解析が可能になると考えられた。次にマウス皮膚を対象にして、脂質中に存在する脂肪酸ヒドロペルキシド異性体の一斉分析を試みた。常法で皮膚から脂質抽出しNaBH_4還元およびトランスメチル化後,TLCにてヒドロキシ脂肪酸メチルの画分を得た。さらにTMS誘導体としてGC/MSに供しSIM法で定量した。内部標準物質として^<13>Cラベルした脂肪酸メチルから調整したヒドロペルオキシドを用いた。分析結果から、マウス皮膚中にはオレイン酸およびリノール酸由来のヒドロペルオキシド異性体が蓄積することが明らかになった。さらに異性体組成から、一重項酸素が発生して脂質過酸化反応を惹起することが示された。一方、GC/MSによる酸化コレステロールの一斉分析のための分析条件を検討したところ、やはりSIMによる解析を必要とすることがわかった。さらにシトステロールヒドロペルオキシドを内部標準に用いてマウス皮膚に存在する酸化コレステロールのDPPP-TLCブロットおよびGC/MS/SIM分析を行った。その結果、ヒドロキシコレステロールの異性体を定量することができた。酸化ストレスは様々な疾患の発生と憎悪に深く関わるため、酸化ストレス制御は食品機能の重要な評価対象である。本研究はパーオキシリピッド(過酸化脂質)を一斉網羅的に解析する手法であるパーオキシリピドーム解析法を開発し、酸化ストレス制御評価法として確立することをめざす。本年度はまず、われわれが既に開発したDPPP-TLCブロット分析法を生体組織中に存在する脂質ヒドロペルオキシド(LOOH)の一斉分析に適用することを試みた。ラット脳ホモジネートあるいはヒト赤血球膜ゴーストを強制酸化した後、全脂質を抽出し本分析法で解析した。その結果、両者ともPE, PSの減少とPC-ヒドロペルオキシド(PC-OOH)の生成がみとめられた。さらに脳ホモジネートをブロットした後の転写膜から脂質抽出し、TMS誘導体としてGC-MS/SIM分析を行うことにより、コレステロール7β-OOHの生成が確認された。したがって、DPPP-TLCブロット法はGC-MSによるLOOH一斉分析の前処理法として有用であることが明らかとなった。次にわれわれは脂質過酸化二次生成物であるアルデヒド類の一斉分析をGC-MS法で行うことを試みた。各鎖長のアルデヒド類をPFB誘導体としてGC-MSに一斉導入し、フラグメントイオン(m/z=181)でSIM分析を行った。その結果、本法によりアルデヒド類の一斉検出定量が可能であることが明らかになった。強制酸化させた脳や肝臓ホモジネートへ本法を適用した場合、臓器に特徴的なアルデヒドが検出されることが認められた。これらのアルデヒドの前駆体であるアラキドン酸ヒドロペルオキシドの分解過程でのアルデヒド生成パターンにおいても各異性体間で相違が認められた。本研究はパーオキシリピッド(過酸化脂質:LOOH)を一斉網羅的に解析する手法であるパーオキシリピドーム解析法を開発し、酸化ストレス制御評価法として確立することをめざす。本年度は昨年度に続いて、われわれが既に開発したDPPP-TLCブロット分析法を生体組織中に存在する脂質ヒドロペルオキシド(LOOH)の一斉分析に適用することを試みた。紫外線照射したヘアレスマウス皮膚の脂質抽出物をDPPP-TLCブロット分析し、分画したLOOHをTMS誘導体としてGC-MS/SIM分析を行うことにより、コレステロール7α/β-OOHOおよび5α-OOHの生成が確認された。したがって、DPPP-TLCブロット法はGC-MS/SIMと組み合わせることにより生体試料からのLOOH定量が可能であることが明らかになった。そこで、生体中のLOOH一斉網羅分析のための二次元DPPP-TLCブロットの条件を設定した。次にわれわれは昨年度に引き続き、脂質過酸化二次生成物であるアルデヒド類を標的としたリピドーム解析をGC-MS法で行うことを試みた。本年度はプロモベンゼン胃内投与により酸化誘導したマウスの肝臓から本法にてアルデヒドを一斉分析した。その結果、9種類のアルデヒドが検出され、特にマロンジアルデヒド、2-ヒドロキシヘプタナール、4-ヒドロキシノネナール、4-ヒドロキシヘキセナールは一般的な脂質過酸化指標であるTBARS値とよい相関性が得られた。個々のアルデヒドの前駆LOOH異性体に関する知見も蓄積したことから、本法は生体試料中の脂質過酸化反応機構を推定するための有力な手段となることがわかった。

本年度は過酸化脂質の分離分析へのOPLC(Overpressured Layer Chromatography)の利用を試みた。OPLCの2次元展開により各脂質分子種が再現性よく分離されることを確認した。さらにTLCによる過酸化脂質の特異的検出法であるDPPP法がOPLCにも適用できることを認めた。したがって、DPPP-OPLCとGC/MSを組み合せることにより再現性のよいパーオキシリピドーム解析が可能になると考えられた。次にマウス皮膚を対象にして、脂質中に存在する脂肪酸ヒドロペルキシド異性体の一斉分析を試みた。常法で皮膚から脂質抽出しNaBH_4還元およびトランスメチル化後,TLCにてヒドロキシ脂肪酸メチルの画分を得た。さらにTMS誘導体としてGC/MSに供しSIM法で定量した。内部標準物質として^<13>Cラベルした脂肪酸メチルから調整したヒドロペルオキシドを用いた。分析結果から、マウス皮膚中にはオレイン酸およびリノール酸由来のヒドロペルオキシド異性体が蓄積することが明らかになった。さらに異性体組成から、一重項酸素が発生して脂質過酸化反応を惹起することが示された。一方、GC/MSによる酸化コレステロールの一斉分析のための分析条件を検討したところ、やはりSIMによる解析を必要とすることがわかった。さらにシトステロールヒドロペルオキシドを内部標準に用いてマウス皮膚に存在する酸化コレステロールのDPPP-TLCブロットおよびGC/MS/SIM分析を行った。その結果、ヒドロキシコレステロールの異性体を定量することができた。
長期記憶形成時の脳内における局所翻訳の可視化とその制御

神経細胞では特定のmRNAが樹状突起に局在化し、後シナプス周辺において前シナプスからの刺激に応じて局所的にタンパク質合成(翻訳)が起こる。この局所翻訳はシナプス強化、ひいては学習・記憶に重要であることが示唆されてきた。しかし、長期記憶を形成するような学習時に、脳の中で局所翻訳が実際に起こるのかは未解明である。そこで本研究では、マウスを用い、学習課題遂行中の局所翻訳イメージング法の開発を試みる。また、局所翻訳される新たな候補遺伝子に着目し、樹状突起へのmRNA輸送を低下させたマウスを作製して長期記憶への影響を解析する。以上より、実際の脳内での翻訳制御と長期記憶との関連を明らかにすることを目指す。
ガロア表現の有限性と数え上げ問題―定性的・定量的・効果的な結果を求めて―

(4)佐藤氏による有限体上の楕円曲線の有理点の個数のP進的数え上げ法をさらに高速化した(佐藤孝和氏、B.Skjemaa氏と共同)。P^N-元体:上の楕円曲線の有理点の個数計算を、時間的にO(N^<2μ+0.5>),空間的にO(N^2)の計算量で実現出来た。(1)Mod l Galois表現のArtin導手の誘導公式を任意の素数lに対して証明した。この公式は表現の係数の体の標数が0の場合は古典的によく知られてゐたが、一般の標数では(意外にも)知られてゐなかつた(または、成立しないと考へられてゐた)。これは例へばArtin導手を押へた誘導表現の個数を評価するために有効に使はれる。(4)佐藤氏による有限体上の楕円曲線の有理点の個数のp進的数え上げ法をさらに高速化した(佐藤孝和氏、B. Skjernaa氏と共同)。p^N-元体上の楕円曲線の有理点の個数計算を、時間的にO(N^<2μ+0.5>),空間的にO(N^2)の計算量で実現出来た。
腸上皮における細胞膜結合型セリンプロテアーゼインヒビターの生理的意義に関する研究

Hepatocyte growthfactoractivator inhibitor type 1 (HAI-1)の腸上皮組織における生理的意義を明らかにするため、腸管上皮特異的HAI-1ノックアウト(KO)マウスを用いて解析した。HAI-1 KOマウスの大腸組織では杯細胞の減少、腸陰窩の形態異常がみられた。さらにKOマウスは腸上皮の透過性が亢進しており、炎症に対する感受性が亢進していることが明らかになった。これらの結果から、HAI-1は腸上皮の完全性維持に重要な役割を有していることが明らかになった。(1)HAI-1 KOマウスの大腸組織では杯細胞の減少、腸陰窩の形態異常がみられた。(2)HAI-1 KOマウスの大腸上皮細胞は、アポトーシスが亢進しており、cDNAマイクロアレイによる解析から抗アポトーシス因子であるclusterinの発現が減少していることが明らかになった。(3)電子顕微鏡及びERストレスマーカーの発現解析によりHAI-1 KOマウスの大腸上皮細胞はERストレスが誘導されていることが示唆された。(4)HAI-1 KOマウスではタイトジャンクション構成タンパクであるZO-1の発現が低下しており、腸上皮の透過性が亢進していた。(5)HAI-1 KOマウスでは、HAI-1の標的酵素であるmatriptaseの局在に異常がみられた。(6)大腸炎モデルマウスを作製し解析した結果、HAI-1 KOマウスは炎症に対する感受性が亢進しており、上皮組織の再生も遅延し、致死率が高いことが明らかになった。これらの結果から、HAI-1は腸上皮の形態形成及び恒常性維持に重要な役割を有していることが明らかになった。今後は、腸上皮以外の上皮組織におけるHAI-1の機能についてさらに解析をすすめていく予定である。Hepatocyte growthfactoractivator inhibitor type 1 (HAI-1)ノックアウト(KO)マウスは胎盤機能不全の結果胎生致死となることから、HAI-1が高発現する腸管上皮で特異的にHAI-1が欠失する腸管特異的HAI-1コンディショナルKOマウスを作製し機能解析を行った。まず、腸管上皮におけるHAI-1の標的酵素を同定するために、HAI-1 KOマウス及びコントロールであるfloxed HAI-1マウスの腸管を各部位(空腸、回腸、結腸、直腸、盲腸)に分け、それぞれの部位について、現在同定されている各細胞膜結合型セリンプロテアーゼの発現を確認した。発現パターン及び発現レベルにHAI-1欠失による変化はみられなかった。組織学的解析の結果、HAI-1 KOマウスでは近位結腸及び盲腸の形態異常がみられ、アポトーシスが亢進していることが明らかとなった。さらに透過電子顕微鏡を用いて詳細に解析した結果、KOマウスの大腸では、いくつかの杯細胞の小胞体が拡張しており、小胞体ストレス誘導性のアポトーシスが亢進していることが示唆された。次に、炎症、再生におけるHAI-1の機能を解析するために、デキストラン硫酸誘発大腸炎モデルを作製したところ、HAI-1 KOマウスでは粘膜の浮腫、盲腸の萎縮、粘膜上皮の欠損などの炎症症状が、コントロールマウスと比べ、より重篤であった。さらに、炎症に対する腸粘膜上皮の再生が遅延し、早期に死に至る傾向がみられた。HAI-1 KOマウスでは、腸上皮の透過性亢進、タイトジャンクションの一部破綻がみられ、これらが、炎症に対する感受性亢進の原因ではないかと考えられた。腸管特異的HAI-1コンディショナルKOマウスを用いた解析結果から、HAI-1が、腸管上皮の形態形成維持や、粘膜上皮の修復・再生に必須であることを明らかにした。これらの表現型はHAI-1の標的酵素であるmatriptaseの腸管特異的HAI-1コンディショナルKOマウスと類似しており、HAI-1 KOマウスにおいて、matriptaseの局在異常がみられたことから、HAI-1がmatriptaseを制御することにより、腸管上皮の恒常性維持に重要な役割を果たしているということを明らかにすることができた。HAI-1欠失により発現変動する分子の探索については、cDNAマイクロアレイについてはすでに実施しており、いくつかの興味深い分子を見出すことができ、定量的RT-PCR法による発現の確認も終了している。これらの結果はすでに国際誌に論文として発表しており、計画通り達成することが出来たと考えられる。HAI-1 KOマウスの表現型に関与する分子を探索するため、コントロールマウスとHAI-1 KOマウスの小腸、大腸の粘膜上皮から抽出したRNAと蛋白質を用いてそれぞれcDNAマイクロアレイ及び蛍光ディファレンシャル法によるプロテオーム解析を行った。

プロテオーム解析については、質量分析によって同定できたタンパク質が非常に少なかったため、今後、タンパク抽出条件など解析のプロトコールを検討し、HAI-1欠失によって発現が変動するタンパク質の同定をさらにすすめていく。さらに、これらの網羅的解析によって得られた結果をもとに、HAI-1の新たな標的分子、機能を探索していく。また、HAI-1が腸上皮の分化の過程に関与しているかについては、まだ解析できていないので、今後、組織学的および分子レベルでの解析を行う。プロテオーム解析のための機器使用のための費用、タンパク質発現解析のための抗体などの消耗品に大部分を使用する。また、研究成果を国内あるいは国際学会で発表するための旅費として使用する。
ウェアラブルセンサを用いた運動時の生体・運動情報に関する研究

本研究は着衣するだけで姿勢保持、加速度などの運動情報や、心拍、心電などの生体情報のデータを取得できるウェアラブルセンサを用いて動作分析や暑熱環境下での稽古が生体に及ぼす影響を明らかにすることで、剣道におけるセンサの有効性や新たな稽古内容の開発を検討することを目的として研究を進めている。平成30年度も引き続き、ウェアラブルセンサ「hitoe」を用いての運動・生体情報の取得を行った。研究計画通り、運動情報の測定にはT大学体育会剣道部に所属する男子学生10名を対象に「踏み込み面」5本に加え「前進後退正面素振り」20本を対象動作とし、測定並びに分析を行い、技術面の検証を行っている。各所に技能上位群と下位群に有意な差が認めらている。また、これらの対象動作にはセンサを胸部に付着させて測定を行っているが、これとは別に左手首付近にセンサを固定する方法により左腕の動きの測定を行った。この測定においても対象動作において技能上位群と下位群に有意な差が認められたため、まとめているところである。これらの全ての測定時には被験者の右側方よりビデオカメラによる撮影を行っている。生体情報の測定では、暑熱環境下での通常稽古での測定ということで、センサの上から防具を付けた状態であること、また、被験者の動作が大きく移動範囲も広いこと、さらに長時間にわたるデータ通信を行っていることなどの影響から正確なデータが取得できていないという問題に直面している。生体情報の測定において、センサの上から防具を付けた状態であること、また、被験者の動作が大きく移動範囲も広いこと、さらに長時間にわたるデータ通信を行っていることなどの影響から正確なデータが取得できていないという問題が発生しており、新たな測定方法を試行錯誤していることから、研究計画よりやや遅れが出ている。運動情報の測定においては各所に技能上位群と下位群に有意な差が認めらていることから、これらをまとめ、今秋の日本武道学会大会にて発表を行い、投稿する予定である。生体情報の測定については、現在もデータ処理を行っているところである。実験データの処理を早急に完了させ、解析を行っていく。29年度は被験者によっては皮膚の乾燥により心電図が正確に計測できていない場面も見受けられたことより、心電図測定用のジェルをパット面に付着させて測定した。その結果、前回よりは心拍数や心電図情報が測定できるようになったが、まだデータが正確に測定できない場面が出現しているため、その解決方法を模索し実施していく。生体情報の測定においては、新たなウェアラブルセンサを取り入れることも検討し、直面している問題点を解決できるよう試行錯誤して研究計画通りの実験が行えるよう進めていく。併せて29年度、30年度の実験での同一被験者による「踏み込み面」と「前進後退の正面打ち」の測定、分析を行い、3年を通じて蓄積されたデータを元に、被験者の技術的な経年変化の検証を行っていく。平成29年度はウェアラブルセンサ「hitoe」を用いて運動情報の取得による技術面の検証のため、T大学体育会剣道部に所属する男子学生15名を対象に実験を行った。実験に先駆け、「hitoe」の開発者の共同研究者と既に「hitoe」を使用して研究を行っている共同研究者のゼミ生より使用方法を教授していただいた。加えて、スマートフォン並びにタブレットへ実験データ取得のためのアプリケーションのインストールや共同研究者が独自に作成した取得データを記憶させるためのソフトをインストールし、自身でも活用できる状態になった。実験では、研究計画に挙げていた「踏み込み面」5本に加え「前進後退正面素振り」20本を対象動作とし、測定を行った。また、同時に被験者の右側方よりビデオカメラによる撮影を行った。ウェアラブルセンサ「hitoe」を着装しての対象動作の測定、データの格納までは終了している。しかし、データ量が膨大なため、現在もデータ処理を行っている状態である。

生体情報の測定において、センサの上から防具を付けた状態であること、また、被験者の動作が大きく移動範囲も広いこと、さらに長時間にわたるデータ通信を行っていることなどの影響から正確なデータが取得できていないという問題が発生しており、新たな測定方法を試行錯誤していることから、研究計画よりやや遅れが出ている。運動情報の測定においては各所に技能上位群と下位群に有意な差が認めらていることから、これらをまとめ、今秋の日本武道学会大会にて発表を行い、投稿する予定である。生体情報の測定については、現在もデータ処理を行っているところである。実験データの処理を早急に完了させ、解析を行っていく。被験者によっては皮膚の乾燥により心電図が正確に計測できていない場面も見受けられたことより、次回からは特殊なジェルをパット面に付着させ、より正確に心拍数や心電図情報が測定できるようにする。また、本年度は生体情報の取得による生理的研究として、暑熱環境下での通常の稽古を行っている被験者に対して測定を行うため、防具を付けた状態でのセンサの着装部位やデータ通信への影響を予備実験等を通じて把握し、修正等を行い、研究計画通りの実験が行えるよう準備を進めていく。併せて、昨年度の実験での同一被験者による「踏み込み面」と「前進後退の正面打ち」の測定、分析を行う。29年度は被験者によっては皮膚の乾燥により心電図が正確に計測できていない場面も見受けられたことより、心電図測定用のジェルをパット面に付着させて測定した。その結果、前回よりは心拍数や心電図情報が測定できるようになったが、まだデータが正確に測定できない場面が出現しているため、その解決方法を模索し実施していく。生体情報の測定においては、新たなウェアラブルセンサを取り入れることも検討し、直面している問題点を解決できるよう試行錯誤して研究計画通りの実験が行えるよう進めていく。併せて29年度、30年度の実験での同一被験者による「踏み込み面」と「前進後退の正面打ち」の測定、分析を行い、3年を通じて蓄積されたデータを元に、被験者の技術的な経年変化の検証を行っていく。既存のパソコンにデータの格納が可能であったことから、計上したパソコンを購入しなかったため次年度使用額が生じた。今後、更に膨大なデータを蓄積していくこと、また、大容量の解析ソフトのインストールを行う必要があるため、パソコンを購入する予定である。既存のパソコンにデータの格納や分析が可能であったことから、計上したパソコンを購入しなかったため次年度使用額が生じた。また、スマートウォッチなどの新たなウェアラブルセンサを購入する予定である。
山地の植生構造およびフロラの形成に果たす地表変動の役割の解明

本研究では、地すべり地形が山地における植生構造の多様性や植物相の形成に果たす役割を解明することを目的とした。日本アルプス全域の植生を比較すると、地すべり地における湿地や草原植生、低木植生を含む多様な植生の形成には、積雪や地質の条件が特に関係していることが明らかになった。また、北アルプス南部における流域レベルの検討では、地すべり地形の形成年代の新旧や、地すべりによって形成された新たな攪乱体制が植生の構造に反映していることが明らかになった。既存文献のレビューと中部山岳地域での調査結果から、地すべり発生後の植生発達様式の類型化と植生構造の形成との関係の整理を行った。その結果、地すべりによって新しく形成された地表で起きる植生発達は、一次遷移あるいは二次遷移を通じて地すべり発生前に成立していた極相に向かって近づいていくケースばかりではなく、土地的特性(特殊な土壌条件や微気候)と結びついて成立した植生が長期的に維持されるケースや、急崖など不安定な斜面に攪乱耐性種が優占する植生が継続的に成立するケースがあることを指摘した。さらに、地形・地質条件を反映した個々の地すべりの発生様式の違いや地域の気候の違いも植生発達過程に影響を与えるので、地すべりの影響を明らかにするには、広域的かつ系統的な比較研究が必要であることを確認した。地すべり生態系の一要素であり、水生植物による植生が形成される山地池沼を例に、中部山岳地域の標高2000m以上の地域を対象とした広域的検討を行った。その結果、地すべり地に形成される小地形が、池沼の発達する場の提供者として重要であること、池沼の形成には地すべり地形が存在するだけでなく、積雪量や地質条件が関わっていることを明らかにした。また地すべり成の池沼は、面積、出現標高、形成年代、水質などの点で同地域内の火山成、氷河成の池沼とは異なる特性を持ち、水性生物に重要な生息地を提供している可能性を指摘した。これとは別に、航空レーザ測量による1m精度のDEMと航空写真が得られた北アルプス北部、北アルプス南部、南アルプス中部においてDEMを用いた地形解析と現地での植生の記載を実施し、地すべり地の植生発達に積雪の影響、すなわち雪圧、融雪水の供給、生育期間の短縮の影響が大きく関わっている可能性を指摘した。重点的に調査する地区と位置付けた梓川上流域のうち、玄文沢および善六沢の流域において、地形発達史と植生構造との関係を明らかにするための調査を実施した。玄文沢上部左岸の地すべり地においては、滑落崖にカラマツ林が形成されていた。年輪試料によると林齢はおよそ200年程度と推定される。亜高木層以下にシラビソやオオシラビソが出現し、将来的にはこれらが優占する林に遷移していくと考えられる。地すべり移動体内の斜面のうち地表を巨礫が覆う場所ではトウヒ優占林が形成されていたが、トウヒの稚樹はどのタイプの森林下でも少なかった。耐陰性が低いカラマツやトウヒが更新するには大規模な攪乱を必要とするが、地すべりや崩壊はそのような場所を提供していると考えられる。また、玄文沢・善六沢が梓川の氾濫原に達する場所には沖積錐が発達するが、ここでは新しい土石流跡地にタニガワハンノキ林がみられ、時間の経過した土石流跡地ではウラジロモミやハルニレの優占林となっていた。玄文沢の沖積錐において、土石流による植生の攪乱と再生が繰り返されているのは、現在は沖積錐の南部に限られている。玄文沢上部に給源があると考えられる岩屑が沖積錐中央部にローブ状の微高地を形成しており、これが土石流の流下する範囲を南部のみに制限している。放射性炭素年代の測定結果や年輪情報から、このローブ状地形は完新世中期までに形成された沖積錐の上に、370-220年前に発生した崩壊の堆積物によって形成されたものであると考えられる。玄文沢上部での崩壊が沖積錐の攪乱体制を特徴づけ、間接的に植生構造を規定している例ととらえられる。概ね計画通りに進んでいるが、日本アルプス全体を対象とした広域的な比較研究に関しては、GIS図化作業が完全に終了した状態ではない。また放射性炭素年代測定に用いる試料について、もう少し多くの地点で入手できるとよいと考えている。北アルプスの標高1500 m以上の地域に存在する地すべり地形を対象にして、滑落崖にあたる斜面の植生を空中写真判読と現地調査によって分類した。分類された植生を緯度と標高の軸に沿って分布特性を把握し、地すべりの影響が気候条件(気温と積雪深)によってどのように異なるのかを検討した。その結果、北アルプス北部では標高2000 m以上で草原が卓越し、それ以下の標高では低木林が卓越していた。しかし南に移動するに従って草原と低木林は減少し、北アルプス南部では針葉樹林が卓越していた。滑落崖の相対的な形成年代、面積規模、斜面方位も考慮したうえで積雪深との関係を検討すると、滑落崖の植生は積雪量の違いを背景とした雪圧の強さの違いに影響を受けて成立していると推察された。すなわち、地すべりの発生を契機として形成される植生は、積雪量の傾度にそって多様な組成と構造をもつものであると考えられる。重点的に調査する地区と位置付けた梓川上流域の二つの隣接する支流、玄文沢および善六沢の流域において、昨年に引き続き植生調査を実施して植生の記載データを追加した。

前年度に検討した、比較的明瞭な地すべり地形の他に、対象流域内には輪郭や微地形が明瞭でなくなった古い地すべり地形が複数個所で見られる。それらの古い地すべり地には、多数の萌芽枝を出しながら株を維持しているサワグルミやカツラの優占する林分が見られるところが存在した。これらの林分は地すべりによって新たに形成された立地環境と結びついて、半永続的に維持されている可能性があることが推察される本研究では、地すべり地形が山地における植生構造の多様性や植物相の形成に果たす役割を解明することを目的とした。日本アルプス全域の植生を比較すると、地すべり地における湿地や草原植生、低木植生を含む多様な植生の形成には、積雪や地質の条件が特に関係していることが明らかになった。また、北アルプス南部における流域レベルの検討では、地すべり地形の形成年代の新旧や、地すべりによって形成された新たな攪乱体制が植生の構造に反映していることが明らかになった。概ね計画通りに進んでいるが、DEMや航空写真の解析結果を野外で検証するための最適なフィールドの選定に時間を要し、フィールドでのデータ取得が十分に実施できたとはいえない。また、年代測定用の試料が十分に得られたとはいえない。補足的な現地調査を実施し、重点調査地区での地形発達史をより明確なものにしていく。広域的な比較研究においては、GISによる図化作業を早急に完了させ、生物的因子(個々の地域のフロラ)と非生物的因子(標高、地形的位置、地質、積雪深等)との関係において、地すべり地の植生構造の多様性を分析する。植生地理学北アルプス北部から南アルプス中部にかけての地域において、植生調査と地すべり地形調査を継続する。また、昨年度に精度の高いDEMと植生分析に適した時期の航空写真が得られた梓川上流域について、ここを特に重点的に調査する地区と位置付けて、地すべりおよび地すべり以外の地形プロセスが長期的・重層的に植生発達に影響してきた過程を検討する。地形発達史および植生発達史の双方に時間目盛りを入れるための年代推定試料を得るための調査も実施する。現地調査によって得られた、放射性炭素年代測定を行うための試料が、予定していたよりも少ない点数であったため。放射性炭素年代測定を行うための試料が、予定していた数より少なくしか得られなかったため。また野外調査のための出張が、予定していた日数よりやや少なかったため。次年度に行う補足調査の中で、年代測定を行うための試料採取を行い、それらの分析のために、次年度使用分として繰り越された研究費を使用する。次年度には適切な年代測定試料を得るために調査を継続的に実施し、次年度使用分として繰り越されたものを試料分析に使用できるようにする。
細菌集団の自己組織化予測のためのマルチレベルモデルの創成

真正細菌の細胞集団は、周囲環境の条件や同種・異種の細胞密度などの情報を受けて、多様な形態を自己組織する。本研究では、細菌集団形態の自己組織化のメカニズム解明に向けて、互いに連動するマルチレベルな数理モデルのシステムを創成する。対応する環境条件・変異株での培養計測実験、データ同化手法による高精度予測と計測困難なパラメータの推定、およびマルチスケールデータ解析による提案モデルの評価と改善を行うことによって、集団形態形成機構の解明と予測システムの確立を目指す。
入射角可変内部反射分光法を利用した空間・時間分解界面反応測定装置の試作

入射角可変内部反射分光光度計を試作し、その基本的な性能を検討した。入射角の広がりは理想的には0°であるが光源としてハロゲンランプを使用し光学系をオプチカルファイバーで構成したため広がりは±1.5°Cであった。しかしこの程度の広がりは臨界角付近の測定を除いて全内部反射スペクトルの測定に大きな影響を与えることはない。一方、入射角が可変であるため任意に界面における光の侵入の深さ(光路長)を変化させることができることをガラス表面に吸着しない水溶性色素を用いてガラス-溶液界面で検討した。その結果、反射吸光度と入射角から計算される有効光路長の間には良好な比例関係があること及びその傾きが色素のモル吸光係数に等しいことが確かめられこの分光光度計が設計で期待した性能を満足していることが示された。この内部反射分光光度計を用いて水溶液性ポルフィリンの陽イオン界面活性剤存在下におけるガラス-溶液界面での吸着挙動を検討した。水溶液ポルフィリン(テトラフェニルポルフィンスルホン酸)が界面活性剤とイオン会合吸着を起こすことが内部反射スペクトルの測定により容易にしかも「その場」観察で直接証明することができた。さらにこの吸着挙動のpH依存性から吸着するポルフィリンの化学種は非プロトン付加体であることや高いpH領域においてはガラス表面の帯電状態がポルフィリンの吸着に大きな影響を与えている考えられる実験結果が得られ、今まで間接的にしか研究できなかった界面の状態をありのまま「その場」で観察することが、この分光光度計の試作によって可能となった。現在、さらにこの分光光度計を液液界面の基礎的検討法として確立するために研究中である。入射角可変可視紫外内部反射分光光度計を設計、試作した。この分光光度計は光源(ハロゲンランプ)、分光器、入射角可変機構および恒温ジャケット付内部反射セルおよび光検出部から構成されている。光は、三本の光ファイバーを用いて、光源から分光器へ、分光器からセルの光入射部およびセルの光出射部から検出部へと導かれる。反射セルは半円筒形プリズムを組み込んだガラス-溶液界面検討用セルと円筒型の液-液界面検討用ガラスセルの二つのセルを作成した。この分光光度計の特徴は、光ファイバーを使用により入射角を30°から90°の広い範囲に渡って変えることが出来るため、界面から数μm以内での溶液領域のスペクトル測定が可能であることや入射角と受光角を独立に設定できるために吸収スペクトルだけでなく蛍光スペクトル測定にも用いれることである。さらに、光入射部と受光部にそれぞれグラン・トムソンプリズムと偏光板を取り付けたことにより、偏光解析も可能である。ガラス-溶液界面で吸着しないことが既に知られているモデル化合物(ブリリアントブルー)を用いて、入射角を変化させてスペクトルを測定したところ、臨界角以上で入射角の増加に伴い-侵入の深さの減小に比例して-反射吸光度が減小した。このことは、試作した分光光度計が予定した性能をもつことを示すものである。現在、水溶性ポルフィリンのガラス-溶液界面での吸着挙動を検討しているが、界面活性剤存在下において、この化合物のプロトン付加体はガラスに吸着せず、非プロトン付加体が吸着することを見い出している。これは、プロトンとの平衡定数から予想した結果を、直接、界面のスペクトルの形から裏ずけたものと言える。今後、熱力学的な取り扱いと構造化学的な検討を比較しながら研究を進める予定である。昨年度(平成6年度)に製作した入射角可変可視内部反射分光光度計の基本的な性能を検討した。入射角の広がりは理想的には0°であるが光源として白色光源のハロゲンランプおよび光学系をオプティカルファイバーで構成したため広がりは±1.5°であることが判明した。

しかしこの程度の広がりは臨界角付近の測定を除いて、全内部反射スペクトルの測定に大きな影響を与えることはない。一方、入射角が可変であるため任意に界面における光の侵入の深さ(光路長)を変化させることができることを水溶性色素を用いてガラス-溶液界面で検討した。その結果、反射吸光度と入射角から計算される有効光路長の間には良好な比例関係があること及びその傾きが色素のモル吸光係数に等しいことが確かめられ、この分光光度計が設計から予想される性能を満足していることが示された。この内部反射分光光度計を用いて水溶性ポルフィリンのガラス-溶液界面での吸着挙動を検討した。水溶性ポルフィリン(テトラフェニルポルフィリンスルホン酸)が、陽イオン界面活性剤の存在下において界面でイオン会合吸着を起こすことを内部反射スペクトルの測定により直接証明することができた。さらにこの吸着のpH依存性からポルフィリンの吸着種は非プロトン体であることや高いpH領域ではガラス表面の帯電状態が吸着に大きな影響を与えていると考えられる実験結果など今まで間接的にしか想像できなかった界面の状態を「その場」で直接的に観察することを可能にした。現在、液・液界面を用いる分析法の基礎的検討法としてこの方法の応用、検討を考えている。
日本語話者による英語の埋込節の習得と使用

日本語母語話者による英語動詞補部埋込節の習得について、まずthat節に相当すると考えられる日本語ト節の記述と、ト節およびthat節を補部とする動詞の性質を明らかにすべく研究を進め、その後、パイロット実験を行った。しかし、実験の結果、被験者の多くが、日本語ではト節を伴うが、それに該当する英語ではthat節を伴うことができない行為動詞(例blame)に触れる機会が少なく、有用なデータの収集が非常に困難であることがわかった。そのため方針を変更し、動詞補部としてのto不定詞と-ing動名詞の使い分け、および行為動詞補部の名詞句の定性と数に基づく文の完結性解釈に関する研究を行った。英語の補文標識thatには、日本語では「と」が相当すると考えられる(Saito 2012ほか)。例えば、のtellと「言う」は、両方とも、埋込節を補部としている。(例1Tom told Mike that Jack was clever. 2トムはマイクにジャックは賢いと言った。)一方、が、英語ではthatに続く埋込節(that節)は常に動詞の補部となるが、日本語の「と」に続く埋込節(ト節)は、動詞の補部はそうならない場合がある(cf. Saito, 2012)。例えば、blameと「責める」は、ほぼ同じ意味を表し、補部に被行為者を取るという点で同じだが、日本語では、ト節を文に含むことができるか(例3トムは、嘘つきだとジャックを責めた。4トムはジャックを責めた。5Tom blamed Jack. 6*Tom blamed Jack that hewasa liar.)日本語と英語のこの違いから、日本語を母語とする英語学習者は6を「正しい」と判断すると予測されるが、2014年度はこの予測が正しいかどうかを確かめるために、心理言語学的実験を行う準備をした。実験のための文作成のために、日本語動詞を分析した結果、日本語と英語の動詞の対応が複雑であり、上の「言う」や「責める」の場合も「...のを」形を補文に取る場合(7ジャックが盗んだのを責めた)や対象(THEME)を補部にとる場合(8ジャックの罪を責めた)があることなどが明らかになってきた。そのため、日本語の動詞の下位範疇化について、より詳しい調査を行った。調査対象は、言う、伝える、知らせる、連絡する、主張する、非難する、責める、提案する、約束する、命令する、叫ぶ、つぶやく、ささやく、等の発言・伝達動詞、および、称賛する、納得する、認める、感じる、知る、理解する、解釈する、思う、考える、心配する等の知的認知活動を表す動詞である。ト節を補部に取る日本語動詞の分類を進め、ト節の持つ統語的な性質と、ト節と主文の関係について考察した。以下の3点では、日英語間に違いがあり、日本語母語話者の英語習得に影響を及ぼす可能性がある。1)ト節を補部に取る日本語の動詞は、発言・伝達動詞(例、言う、伝える)や評価・批判動詞(例、批判する、評価する、論じる)、内容に対する話者の心的・知的活動を表わす動詞(例、理解する、感じる)がある。対応する英語動詞は、that節を補部に取るとは限らない。2)英語のthat節が状態叙述に隣接して理由を表す場合(例I am glad that he has gone.)that節は理由を表す。日本語のト節は同様の用法はない(例*彼が行ってしまったと私は嬉しい。)。3)一方、ト節は一般に、付帯状況を表す副詞節とみなすことができ(鎌田2000)、動作動詞などとも共起できる(例行ってくるぞと彼は出かけた。)上の3つのうち1)に焦点を当て、that節と動詞の共起関係についての知識と、一般的な英語熟達度の関係を見るために、文法性判断タスクおよびOxford Placement Testを用いたパイロット実験を行った。その結果、熟達度の高い学習者のほうが、非文を非文と判断できることが明らかになった。この結果は、間接否定証拠の役割という側面、あるいは、動詞の用法を基盤とした構文習得という側面の2つの側面から説明できると考えられる。実際の言語使用において正文や非文を産出することと、「正文である」「非文である」という判断を下すことの、認知的処理面での共通点と相違点に留意しつつ、文法性判断タスクおよびコーパスデータを用いて研究を進める。当初は、2015年度に本実験を終了する予定であったが、データ収集は現在も進行中である。理由は2つある。一つは、日本語と英語の対応関係についての考察を深めるにつれ、日本語のト節と英語のthat節の違いが予想外に広範囲にわたることが明らかになってきたため、2014年度から5年度にかけて、データ収集計画を変更したことである。新計画では「ヲ格の名詞句を補部に取る場合」「ト節を補部に取る場合」「ノ節+ヲ格を補部に取る場合」の3つの観点から、日本語動詞を中心に据え、この3種類を基にマテリアルを作成する予定とした。一方、2015年度に文法理論に関する研究を進めた結果、これらの3用法を実験に含めると、マテリアルが膨大になり、また、研究の焦点が絞り切れない懸念が強まった。このため、2015年度の後半に、再び、本研究の本来のリサーチクエスチョンに立ち返り、ト節とthat節を中心にマテリアルを組み直し、文法性判断タスクと熟達度測定のためのプレースメントテストを用いて、実験を行った。

今後は、すでに実施している実験の被験者を増やすともに、これとは別に入手している学習者コーパスを用いて、言語使用の側面からも考察を深める予定である。もう1点の理由は、被験者に対するインフォームドコンセントに関する倫理委員会での手続きのためである。研究者が所属する大学での倫理審査に関して、2015年度に制度が整ったため、その制度を活用して、本研究の内容を審査してもらい無事合格となった。その後、母語話者のデータを取るため、オーストラリア国立大学(ANU)での審査を行うために、ANU所属の研究者の助けを借りて申請を行うための準備を進めているが、この手続きに予想以上に時間がかかっている。2015年度までに日本語動詞の分類を進め、ト節の持つ統語的な性質と、ト節と主文の関係について考察した。1)ト節を補部に取る日本語の動詞は、発言・伝達動詞(例、言う)や評価・批判動詞(例、批判する)、内容に対する話者の心的・知的活動を表わす動詞(例、理解する)がある。対応する英語動詞は、that節を補部に取るとは限らない。2)英語のthat節が状態叙述に隣接して理由を表す場合(例I am glad that he has gone.)that節は理由を表す。日本語のト節は同様の用法はない(例*彼が行ってしまったと私は嬉しい)。3)一方、ト節は一般に、付帯状況を表す副詞節とみなすことができ(鎌田2000)、動作動詞などとも共起できる(例行ってくるぞと彼は出かけた。)以上の3点では、日英語間に違いがある。2016年度には、生成文法の枠組みでの研究(例中島2016)を参考にし、また、分散形態論での研究(嶋村2017)を参考にしながら、ト節の性質を明らかにすべく、研究を進めた。実証的なデータに基づく研究については、不定詞及び動名詞、および、小節と補文標識句の動詞句補部としての使用・判断データを基に理論的考察を行い、新たな2つの原理を提案した(Wakabayashi, Hokari, & Duenas, 2016; Wakabayashi, Hokari, Haniu, Fujimoto, & Kimura, 2016)。また、動詞句補部の意味について、完結性を題材に、補部名詞句の機能範疇の習得・使用が進むにつれて母語の影響が明らかになることを示した(Kimura & Wakabayashi, 2017)。いずれからも動詞句補部に係る文法知識について新たな面が明らかになったが、これらから埋込節の習得についていかなる予測が立つかについては、現在、考察を進めているところである。データ収集は現在も進行中である。データ収集が遅れている理由は3つある。1つは、日本語と英語の対応関係についての考察を深めるにつれ、日本語のト節と英語のthat節の違いが予想外に広範囲にわたることが明らかになってきたため、データ収集計画を変更した。新計画では「ヲ格名詞句をト節とともに補部に取る場合」「(表面的には)ト節のみを補部に取る場合」「(スル)ノヲ/コトヲを補部に取る場合」という3つの観点から、日本語動詞を中心に据え、この3種類を基にマテリアルを作成している。ト節とthat節を中心にマテリアルを組み直し、文法性判断タスクと熟達度測定のためのプレースメントテストを用いて、実験を行う計画だったが、十分な被験者を得られなかった。
拡張性を有する学習者適応型学習支援システム構成法

本研究は,eラーニングにおいて重要な学習形態のひとつである自己学習型環境において,機能拡張やカスタマイズに柔軟に適応可能とするeラーニングシステム構成法を確立することを目的とする.具体的には,様々な教育的機能を実現するプログラム部品である「教材オブジェクト」を構成要素とし,新たな要求仕様を実現する際には,新規の教材オブジェクトを追加して機能拡張が可能な学習支援システム構成法の研究開発を行った.本研究は,eラーニングにおいて重要な学習形態のひとつである自己学習型環境において,機能拡張やカスタマイズに柔軟に適応可能とするeラーニングシステム構成法を確立することを目的とする.具体的には,様々な教育的機能を実現するプログラム部品である「教材オブジェクト」を構成要素とし,新たな要求仕様を実現する際には,新規の教材オブジェクトを追加して機能拡張が可能な学習支援システム構成法の研究開発を行った.本研究は,eラーニングにおいて重要な学習形態のひとつである自己学習型環境において,機能拡張やカスタマイズに柔軟に適応可能とするeラーニングシステム構成法を確立することを目的とする.この分き野では,学習コンテンツの流通再利用を促進することが不可欠である.一方,学習者に提示するコンテンツを自動的に選択する学習者適応機能は,学習効果向上のために有効な仕組みである.しかし,学習者適応機能を有する学習コンテンツを流通再利用する枠組みは確立されていないのが実情である.このような問題点を解決するため,学習者適応機能の機能拡張性とコンテンツの流通再利用性が両立可能な学習支援システムの構成法を確立するものである.具体的には,様々な教育的機能を実現するプログラム部品である「教材オブジェクト」を構成要素とし,新たな要求仕様を実現する際には,新規の教材オブジェクトを追加して機能拡張が可能な学習支援システムの構成法を研究開発する.今年度は最新の国際標準規格SCORM2004を対象に以下の研究開発を進めた.1)従来型の構成に従って定められているSCORM2004規格の動作を解析し,同じ動作を,教材オブジェクトを用いて実現するための基本的な構成を設計した.2)SCORM2004の基本機能として規定されていない「ヒントを出す」,「間違いを復習する」といった機能が,上記の構成で,実現可能か否かを検討した.3)上記2点の設計・検討に基づき,SCORM2004と互換性を有し,かつ,機能拡張が容易に可能な教育支援システムの基本部分の開発を行い,実現可能性を示した.本研究は,eラーニングにおいて重要な学習形態のひとつである自己学習型環境において,機能拡張やカスタマイズに柔軟に適応可能とするeラーニングシステム構成法を確立することを目的とする.この分野では,学習コンテンツの流通再利用を促進することが不可欠である.一方,学習者に提示するコンテンツを自動的に選択する学習者適応機能は,学習効果向上のために有効な仕組みである.しかし,学習者適応機能を有する学習コンテンツを流通再利用する枠組みは確立されていないのが実情である.このような問題点を解決するため,学習者適応機能の機能拡張性とコンテンツの流通再利用性が両立可能な学習支援システムの構成法を確立するものである.具体的には,様々な教育的機能を実現するプログラム部品である「教材オブジェクト」を構成要素とし,新たな要求仕様を実現する際には,新規の教材オブジェクトを追加して機能拡張が可能な学習支援システムの構成法を研究開発する.今年度は昨年度に引き続き,最新の国際標準規格SCORM2004を対象に以下の研究開発を進めた.1)昨年開発した機能拡張が容易に可能な教育支援システムの基本部分の上に,SCORM2009の機能を実現するための追加部分を実装した.2)教育支援システムのためのオーサリングツールのプロトタイプを開発した.本研究は,eラーニングにおいて重要な学習形態のひとつである自己学習型環境において,機能拡張やカスタマイズに柔軟に適応可能とするeラーニングシステム構成法を確立することを目的とする.この分野では,学習コンテンツの流通再利用を促進することが不可欠である.一方,学習者に提示するコンテンツを自動的に選択する学習者適応機能は,学習効果向上のために有効な仕組みである.しかし,学習者適応機能を有する学習コンテンツを流通再利用する枠組みは確立されていないのが実情である.このような問題点を解決するため,学習者適応機能の機能拡張性とコンテンツの流通再利用性が両立可能な学習支援システムの構成法を確立するものである.具体的には,様々な教育的機能を実現するプログラム部品である「教材オブジェクト」を構成要素とし,新たな要求仕様を実現する際には,新規の教材オブジェクトを追加して機能拡張が可能な学習支援システムの構成法を研究開発する.今年度は昨年度に引き続き,最新の国際標準規格SCORM2004を対象に以下の研究開発を進めた.1)昨年までに開発した部分に加えて,SCORM2004のフル機能を実現するための追加部分を実装した.2)上記の追加実装部分について,国際標準化機関ADLが公開しているテストを実行し,SCORM2004のフル機能が動作することを確認した.これによって,提案した拡張可能な学習支援システム構成法で,実用的な学習者適応機能が実現可能であることを示した.3)上記システムについてWebで公開した.また学術雑誌に論文投稿した.