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教員養成大学のカリキュラム改革の動向

教員養成大学・学部は、専門職大学院を設置したとしても、従来型の修士課程教員養成を廃止しては効果が半減することになる。専門職大学院は、従来型修士課程教員養成の広がりと深さに支えられてこそ安定した機能を果たすことができるのであり、他方、従来型修士課程教員養成も専門職大学院が中核的役割を果たしてこそ効果的な教員養成を展開できる。両者の長所を生かし、効果的な相互交流をすることで、ともに教員養成を充実させることができる。(1)主として最近15年間の教員養成政策の動向についての分析と考察をした。教員養成政策は、新課程設置、あるいは教員養成大学・学部間の統廃合問題、教員養成GP、ひいては専門職大学院構想など、めまぐるしく展開してきたが、これはどのように整理して捉えるべきか、今後のあり方を考える上で、大切な問題である。これをまずマクロな政策レベルで分析した。(2)もうひとつの政策レベルの問題は、教員免許法改正である。この整理をした。(3)それから、少中高における教員評価の導入と、各都道府県における不適格教員排除の動向もふまえた。以上の動向をふまえて、(5)教員養成大学のカリキュラム改革と実践の展開について調査した。教育政策は、専門職大学院問題をはじめ、実践的資質形成の観点から、新たな教員養成のあり方を要請しているが、そのカリキュラムについては、いまなお未成熟な研究段階にある。まずは、各教員養成大学で開発されてきたカリキュラムについて収拾した。政策の動きが急で、各大学は、ひとつのカリキュラムが落ち着かないままに、次の制度改革とカリキュラム改革が迫られている状況にあるが、そのなかでも各大学はそれぞれの実態に即してカリキュラム改革と実践を積み重ねてきているので、それらの実践的模索と試行錯誤について聞き取りなどによる実態調査をした。今後とも、全国の教員養成大学のカリキュラム改革について、資料収集と聞き取り調査を重ねていく計画である。(2)教員免許法改正の意味と課題についても追究した。(3)教員研修の整備については、専門職大学院を初めとする大学側の対応を調査した。(4)教員評価については、今後とも実態を調査する必要があり、目下継続中である。以上の動向をふまえて、(5)教員養成大学のカリキュラム改革と実践の展開について一定程度調査をしたが、その(6)教員養成教育の評価については、まだ、十分にはできていない状況である。教育政策は、専門職大学院問題をはじめ、実践的資質形成の観点から、新たな教員養成のあり方を要請しているが、そのカリキュラムについては、いまなお未成熟な研究段階にあるので、これまでは、各教員養成大学で開発されてきたカリキュラムとシラバスについて収拾した。政策の動きが急で、各大学は、ひとつのカリキュラムが落ち着かないままに、次次とカリキュラム改革が迫られている状況にあるので、それらの実践的模索と試行錯誤について聞き取りを中心に実態調査をした。資料収集にとっては幸いなことに、各大学とも自己評価報告書あるいは認証評価結果を公表しているので、それを入口により豊かに収集をすすめることが可能になっている。また、実践的資質形成が求められていることで、教員の職務内容の聞き取り調査もしているが、これが教員養成の在り方を見直す上で貴重な情報となっているので、今後とも、教員の職務内容の聞き取り調査を進めていくつもりである。教員養成のカリキュラム研究は、もつばら教育大学協会任せのモデルカリキュラムのみで、それをより客観的に考察したものは見られない。教育大学協会のモデルカリキュラムのみがモデルのように認識され、多くの教員養成大学・学部では、これをよりどころに改革を志向しているように判断できるが、それは妥当性があるのか、ほとんど批判的考察をする余裕のないままに、改革に翻弄されている時代状況である。そこで、丹念な資料収集と聞き取り調査による教員養成研究が必要であると判断した。本研究は、まさに教員をとりまく大きな構造を分析しつつ、教員養成大学・学部のカリキュラム改革と実践に焦点をあてたものである。現行の修士課程の教員養成課程は、実践的資質形成の要請を受けて、いくつかの改革をしてきているが、それはどのような実践的資質を志向して、どのようなカリキュラムを作り出してきたのであろうか。専門職大学院に比して、はるかに壮大な人員構成でカリキュラムを構成してきたはずで、そのコンセプトしだいでは、専門職大学院をしのぐ水準の教育ができるはずである。現行の修士課程の実績から継承すべきことは何なのかを聞き取り調査をした。専門職大学院での教育に重心を移すことは、新しい教員養成の出発なのか、それとも教員養成大学学部の自殺行為なのか、大切な岐路に立つているので、これを明らかにするためにカリキュラム分析を中心に聞き取り調査をした。以上をふまえて、いくつかの学会及び他大学のFDでその実践的課題について発表した。
弾性連続体の動的ふるまいの解明とバイオメカニクス融合

本研究では、動物の脊柱に見られるしなやかな弾性連続体の役割に注目し、ロボティクスの観点から、人工的な脊柱の設計と制御の枠組みを構築することを目指す。生物の身体とその運動原理に迫る学際的なアプローチをとる。ロボットの身体に超多自由度の構造を新たに導入することは、俊敏さと巧みさを備えたしなやかなロボットの実現につながる。2018年度は、索状弾性体のモデル化および、動物解剖学の観点から生物における体幹構造の調査に取り組んだ。脊柱のうち、頚椎(首の部分)に注目した。首は頭部と体幹をつなぐ部位で、弾性ロッドとしてモデル化することができる。生体では、キリン、ダチョウ、およびサギの首の解剖学的構造について標本を観察して調査した。異なる生物間の比較解剖学は、汎用的な機構および形態パラメータの調節について考察するために有用である。X線CT撮影によって得られた骨の3Dモデルを利用して、スケールを変えた椎骨のレプリカを樹脂で製作し、椎間板や結合組織、腱や筋の走行について工学的にこれを模擬するための基礎検討を行った。生体のしなやかな体幹運動を理解するには、実際の生体の体幹の物理的な特性を明らかにする必要がある。パラメータ推定の実験を、ダチョウの首を対象に行った。ダチョウの首の計測を行うために、ロボットアーム、力センサ、およびモーションキャプチャによって各種パラメータを得る手法を開発した。さらに、首を弾性ロッドとしてモデル化し、形状と各部分の弾性を推定する計算手法を適用した。体幹の索状弾性体を取り扱うための実験系の構築が、シミュレーションおよび生体の実計測の両面で実現することができた。生体の物理パラメータの推定は、モーションキャプチャのためのマーカーの取り付けや、力センサへの柔軟部の固定などの課題があったが、充填剤を用いるなどで解決することができた。計測結果からの形状や剛性の推定について基礎実験を行った。ワイヤ駆動によって動作する人工的な索状弾性体の設計についても着手することができた。生体計測の結果に基づき、バイオニック弾性連続体の開発を推進する。具体的なタスクとしては、鳥類に見られる高速ピッキング動作を取り上げる。動物の頚椎の解剖学的構造を参照し、平面型プロトタイプを開発する。並行して、生体の首の粘弾性パラメータの推定について、生体の質量や粘弾性の範囲で安定に計算できるように改良を行う。連続体の運動制御については、試作機を製作し、ワイヤ駆動メカニズムおよび人工筋アクチュエータによる駆動方法を検討する。
ヒト内喉頭筋の神経・筋接合部の形態変化に関する研究

声門の開閉運動を担うヒト内喉頭筋の病態に関して、これまでほとんど知られることのなかった神経・筋接合部における形態変化につき検討を行った。喉頭病変ならびに神経・筋疾患を有しない7例、筋萎縮性側索硬化症3例の男性剖検体、および喉頭癌7例(うち放射線治療後4例)の喉頭より採取した内喉頭筋を材料に用いた。得られた内喉頭筋から、厚さ20μmの未固定新鮮凍結切片を作成した。神経軸索に対して鍍銀染色を、運動終板に対してインドキシール酢酸法を、II型筋線維に対してMY-32抗体を使用した免疫染色を組み合わせた三重染色を行った。筋線維の型別に、神経軸索の分岐点数・運動終板径を計測するとともに接合部の存在様式について類型化を行った。神経軸索の分岐点数は、II型筋線維のものが、I型筋線維のものより少なかった。筋萎縮性側索硬化症は、他の症例に比べ、分岐点数が増加していた。運動終板径においても、II型筋線維のものは、I型のものより小さかった。各症例の間では、有意差は認められなかった。接合部の存在様式については、複数の運動終板が1つの接合部を形成する複合型のものが、両型筋線維とも筋萎縮性側索硬化症において、増加していた。放射線治療後喉頭癌においても増加傾向が認められた。II型筋線維の神経・筋接合部はI型のものより、小型であることが明らかにされた。運動神経障害例として筋萎縮性側索硬化症を、筋線維障害例として放射線照射後喉頭癌症例を取り上げて検討したが、臨床的には障害の認められない状態であっても、接合部レベルにおいては既に形態変化が生じてきていることが、示唆された。
固体水素のX線構造解析

固体水素はラマン散乱や赤外吸収の実験から三つの相の存在が報告されている。I-相(低圧相)は分子の自由回転を伴う無秩序相、II-相(低温相)は回転が一部凍結した相、III-相(高圧相)は分子の配向が定まった秩序相と考えられている。結晶学的に構造が知られているのはI-相のみであり、単結晶構造解析からhcp構造であると報告されている。水素原子は電子を一個しか持たないため、X線の回折能が非常に小さく、かつ、固体水素の研究には高い圧力を必要とするため、試料体積が極端に小さく、X線構造解析は非常に困難である。しかし、超高圧下の固体水素の構造研究は分子の配向秩序化、分子解離、金属化など多くの興味ある現象を解く鍵となるため避けては通れない。固体水素の構造研究は上で述べたように単結晶法で行われてきたが、加圧下や相転移時には単結晶が壊れるため、粉末法も重要となる。本課題では固体水素の構造研究のため、高輝度放射光を利用した粉末X線回折の実験を試みた。最も重要な成果はII-相の圧力・温度領域で粉末X線回折実験を行ったことである。すなわち、94万気圧、83Kで固体重水素II-相からの三本の回折線の測定に成功し、II-相でも分子中心は依然として、hcp格子上に有ることを明らかにした。また、同様に回折能の非常に小さな試料である他の軽元素固体の超高圧下の粉末X線回折実験も併せて行い、リンでは300万気圧近くでの粉末X線回折実験に成功し、その圧力領域で相転移を見いだした。固体水素の構造は、主に分光学的(ラマン散乱、赤外吸収)な方法から三つの相の存在が報告されている。I-相では分子が自由に回転しており、II-相、III-相では回転は凍結されていると考えられている。X線構造解析はI-相についてのみ単結晶で行われている。水素は一個の電子しか持たないため、そのX線解析能は非常に小さく、粉末X線回折実験は不可能に近いと考えられてきたが、強力な放射光の出現など、粉末法による研究条件も整いつつある。本年度は主に超高圧下で大きな試料体積を確保するための試料調整方の開発を行った。圧力発生にはダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いた。ダイヤの先端径は0.3mmである。ガスケットにはレニウム金属およびRe/Cu-Be二段ガスケットを用いた。共にサブメガバール領域まで40ミクロン程度の試料径が確保できることが判った。一方、粉末X線回折実験については、SPring-8の放射光を用い、前記の試料径での固体水素I-相(26GPa)の粉末パターンの収集を行い、単結晶で報告されている結晶構造を確認することができた。当面対象とするII-相はサブメガバールの液体窒素温度領域に存在すると報告されているため、今回の試料調整法で固体水素II-相の粉末試料から解析可能な回折線強度が得られるものと予想される。今後、50-100GPaの圧力まで加圧し、試料を液体窒素温度まで冷却し、固体II-相の粉末X線回折実験を行う予定である。固体水素/重水素は分光実験から三つの相の存在が報告されている。固体I-相は分子の自由回転を伴う低圧・高温相、固体II-相は回転の自由度が一部失われた低温相、III-相は超高圧領域で安定な秩序相と考えられている。これらの相のうち結晶学的に構造が明るかにされているのはI-相のみであり、単結晶解析からhcp構造であると報告されている。今年度は固体II-相の温度・圧力域で粉末X線回折実験を行った。

試料は重水素であり、圧力発生にはダイヤモンドアンビルセルを用いた。光源には放射光(SPring-8)を利用し、入射X線の密度を上げるため、PMMA製の集光レンズを利用し、26ミクロンのコリメーターを通して試料にX線を照射した。また、試料を±5度の範囲で揺動させた。典型的な露光時間は30分である。粉末X線パターンは角度分散法でイメージプレートを用いて得られた。超高圧・低温実験には液体窒素クライオスタットを用い、光学窓には50ミクロン厚のカプトン箔が取り付けられている。温度はアンビル受け台に取り付けた金-鉄/クロメル熱電対で測定した。圧力はレニウムガスケットの状態方程式から定めた。83K,94GPaで重水素からの3本の回折線が得られた。この回折線はhcp構造の100、002、101回折線で説明することができた。格子定数はa=1.964Å、c=3.145Åであり、軸比はc/a=1.601であった。従って、固体II-相でも分子の重心は依然としてhcp格子点上にあるものと思われる。
コンポジットレジンの重合収縮が修復治療に及ぼす影響とその対策に関する研究

新海は窩洞に充填したレジンを100mW/cm^2800mW/cm^2あるいは1000mW/cm^21600mW/cm^2の各照射出力で光重合させ,レジン修復物の窩壁適合性を評価した結果400mW/cm^2以下の出力が500mW/cm^2以上の出力よりそして1000mW/cm^2の出力が1100mW/cm^2以上の出力より良好な窩壁適合性を示した。またレジン重合収縮量を経時的に測定した結果,光出力が高くなるほど急激な収縮が起こることを明らかにした。稲井は各種照射法によりレジンの重合度と重合収縮量を比較した結果,重合度が同等であればその収縮量に差は認められないことを報告した。吉川は窩洞に充填したレジンを通常の光照射法とRamp照射法で重合硬化させ,レジン修復物の窩壁適合性を評価した結果Ramp照射法が通常照射法より良好な窩壁適合性を示すこと,またStep照射法とRamp照射法はレジンの曲げ強さを減少させずに光重合型レジン修復物の辺縁封鎖性を向上させることを明らかにした。宇野はレジンに対する光照射の前後でAdhesiveresinの物性が変化することを明らかにし,このことが重合収縮応力に関与する可能性を示した。また光照射中のレジンの重合収縮挙動をレーザー変位センサーにて測定し,Slow-curing法では重合収縮量が減少しうることを確認した。池田はレジンのエナメル質に対する微小接着強さは被着面とエナメル小柱の走行が平行に近い場合,約10MPa程度にレジンの接着強さが低下することを確認した。池見は経時的な収縮応力の変動には修復材のフローが大きな影響を与えるが最終的な収縮応力にはフローより弾性率の方が大きな影響を与える可能性を示した。また弾性率が小さく流動変形が大きい低粘性レジンは,収縮応力が有意に小さいことから臨床での有効性を示唆した。宮崎は光照射器の光強度および分光波長分布は照射器の種類によって異なり、またそれらの光照射がレジンの重合収縮に及ぼす影響も異なることを明らかにした。久保は有限要素法を用いた応力分布解析により低粘性レジンによる応力緩和効果を確認し,臨床での有効性を示した。またフロアブルレジンをライニングとして用いるとレジンの接着耐久性は向上するが,フロアブルレジンのみでは逆に劣化することを明らかにした冨士谷はレーザー処理象牙質面では,破壊コラーゲン線維を含む無構造な層がレジンとの接着を著しく阻害するため,重合収縮の影響が出現しやすいことを示唆した。石崎と福島は5級レジン修復物の辺縁部エナメル質の亀裂発生率を調べた結果,高出力照射,Slow-start curingならびに従来の照射法の間に有意差がないことを報告した。松井は、ホログラフィー二重露光法を用い,窩洞形態ではくさび状欠損窩洞,露光時間では高出力照射の3秒×2において患歯に明瞭な干渉縞が認められることを確認した。また重合収縮によるレジン修復歯の歪み量は,LED,ハロゲン,キセノン照射器の順に大きくなることを報告した。松澤は各種照射器を用いて光の強さや照射時間がレジンの重合に及ぼす影響について検討を行った結果,LED照射器では硬化しない光重合型材料製品があることを報告した。また低粘性レジンを含む各種光重合型材料の重合線収縮量測定法を開発した。田村は色素浸透法を用いてトンネル窩洞レジン修復物の辺縁漏洩を検討した結果,辺縁封鎖性は歯頸部と咬合部の2回積層法が最も良好で次に低粘度レジンを用いた積層法が良好であることを報告した。

池見は経時的な収縮応力の変動には修復材のフローが大きな影響を与えるが最終的な収縮応力にはフローより弾性率の方が大きな影響を与える可能性を示した。また弾性率が小さく流動変形が大きい低粘性レジンは,収縮応力が有意に小さいことから臨床での有効性を示唆した。宮崎は光照射器の光強度および分光波長分布は照射器の種類によって異なり、またそれらの光照射がレジンの重合収縮に及ぼす影響も異なることを明らかにした。久保は有限要素法を用いた応力分布解析により低粘性レジンによる応力緩和効果を確認し,臨床での有効性を示した。またフロアブルレジンをライニングとして用いるとレジンの接着耐久性は向上するが,フロアブルレジンのみでは逆に劣化することを明らかにした冨士谷はレーザー処理象牙質面では,破壊コラーゲン線維を含む無構造な層がレジンとの接着を著しく阻害するため,重合収縮の影響が出現しやすいことを示唆した。石崎と福島は5級レジン修復物の辺縁部エナメル質の亀裂発生率を調べた結果,高出力照射,Slow-start curingならびに従来の照射法の間に有意差がないことを報告した。松井は、ホログラフィー二重露光法を用い,窩洞形態ではくさび状欠損窩洞,露光時間では高出力照射の3秒×2において患歯に明瞭な干渉縞が認められることを確認した。また重合収縮によるレジン修復歯の歪み量は,LED,ハロゲン,キセノン照射器の順に大きくなることを報告した。松澤は各種照射器を用いて光の強さや照射時間がレジンの重合に及ぼす影響について検討を行った結果,LED照射器では硬化しない光重合型材料製品があることを報告した。また低粘性レジンを含む各種光重合型材料の重合線収縮量測定法を開発した。田村は色素浸透法を用いてトンネル窩洞レジン修復物の辺縁漏洩を検討した結果,辺縁封鎖性は歯頸部と咬合部の2回積層法が最も良好で次に低粘度レジンを用いた積層法が良好であることを報告した。窩洞に填塞されたレジンを新海は、100mW/cm^2800mW/cm^2の出力で硬化させ、吉川は、通常の光照射法とRamp照射法で重合硬化させた。その結果、400mW/cm^2以下の低出力の方が500mW/cm^2以上の高出力より、また、Ramp照射法が通常照射法より良好な窩壁適合性を示した。久保は、有限要素法を用いて低粘性レジンによる応力の緩和効果について検討を加え、田村は、色素浸透法を用いて、トンネル窩洞では、歯頸部と咬合部の2回積層法が最も成績が良く、次に低粘度レジンを用いた積層法が良かったことを報告した。池田は、エナメル質被着面とエナメル小柱の走行が平行な場合、レジンの接着強さが低下することを、石崎は、窩洞周囲のエナメル質の亀裂発生率は、照射法により差はなっかたことを明らかとした。松澤は、各種照射器を用いて、光の強さや照射時間がレジンの重合に及ぼす影響について検討を行い、稲井は、各種照射法により、レジンの重合度が同等であればその収縮量に差は認められないことを、宮崎は、照射器光線の光強度及びその分光波長分布は照射器によって異なり、またその照射がレジンの重合収縮におよぼす影響も異なることを報告した。池見は、経時的な収縮応力の変動には、修復材のフローが大きな影響を与えるが、最終的な収縮応力には、フローより弾性率の方が大きな影響を与える可能性を示し、松井は、ホログラフィー二重露光法を用い、窩洞形態ではくさび状欠損窩洞、露光時間では高出力照射の3秒X2において患歯に明瞭な干渉縞が認められることを報告した。宇野は、レジンに対する光照射の前後でAdhesive resinの物性が変化することを明らかとし、このことが、重合収縮応力に関与する可能性を示し、冨士谷は、レーザー処理象牙質面では、レジンの重合収縮に加えレーザーによる象牙質の構造欠陥や性状の変化した層が原因でレジンの接着性がより低下することを報告した。
社会的活動に埋め込まれた談話の相互行為分析

「見ること」は、わたしたちに自然に起こることであると同時に、規範的な秩序に属するものである。実際、なにかを見損なうことは、しばしば非難の対象ともなりうる。たとえば、教室で学生が手を上げているのを見損なった教師は、きっと言い訳をするにちがいない。「見ること」の規範性は、見ることがどのような活動(たとえば「授業」)のなかで成し遂げられ、どのような活動を成し遂げるのに貢献しているかと、無関係でない。見ることの自然さは、いわば社会的活動もしくは相互行為の規範的秩序に埋め込まれている。今回の研究では、様々な振る舞い(とくに談話)が具体的な活動のなかでそのつどどのようにデザインされ、そのなかで「見ること」がいかにして達成されるか、また「見ること」がいかにしてその活動を組織していくかを、具体的な事例にそくして示すことを試みた。第一に、具体的な活動(協同でおこなうゲーム、ワープロ・レッスン、知覚心理学の実験)をビデオに収録し、それを詳細に転写し、会話分析の手法を用いて分析することをおこなった。談話やその他の音声、さらに身振りの微妙な連携のなかで、自然な「見ること」が達成される様子を、具体的に示すことができた。とくに知覚心理学は、わたしたちに二重の課題を投げかける。一つは、視覚に関する心理学の想定は、端的に誤っているということ。つまり、その誤りを具体的に示すという課題。もう一つは、にもかかわらず、その想定のもとで心理学実験は、まさしく一つの独自の活動を構成していること。すなわち、この想定にもとづきながら、いかにして心理学実験という活動は成し遂げられるか、を示すという課題である。第二に、作業現場(ワークプレース)におけるフィールドワークを通して、その作業現場にふさわしい仕方での視覚の組織がいかになされているか、の分析も試みた。とくに、新しく導入された機械の、その「新しさ」が、古い機械との併置をとおして組織されることを、具体的に示すことができた。本年度は、おもにデータの収集をおこなうとともに、(多数のワークショップのなかで国内外からの専門家の助言を受けながら)収集したデータの予備的な分析をおこなった。研究代表者である西阪仰は、知覚心理学における「再認」の実験のいくつかのセッションをビデオに収めた。またADDと診断された児童の心理療法を一年間にわたってビデオに収録した。これらのデータの本格的分析は次年度におこなわれる予定であるが、それでも、すでにいくつかの予備的な知見が得られている。一つは、「再認」をふくむ「記憶」/「想起」という現象は相互行為参与者の、その参与のあり方をとおして達成され、かつその参与のあり方を達成していくものであること。今一つは、もちいて、相互行為参与者たちが自分たちの活動(実験であれ療法であれその他のものであれ)を組織していくにあたり、微細な身体の動きやとくに「あ」「あの-」「それで」といった微細な発声が、決定的に重要であること。以上である。研究分担者の上野直樹は、冷凍食品の流通管理会社および旋盤工場で定期的なフィールドワークをおこない、多数のビデオデータを収集した。やはりいくつかの予備的な知見が得られている。一つは、コンピュータのような道具が道具として機能するのは、その機械自体の機構によるよりも、むしろそれをもちいる人間たちの微細なやりとりに依存するものであること。今一つは、コンピュータに制御された新しい機械の「新しさ」は、それが「旧い」機械と並列的に使用されることにより可視化されること。以上である。

研究分担者の茂呂雄二は、従来どおり東北地方の小学校でフィールドワークをおこない、教室についてのビデオデータの収集と分析をおこなった。教室の言語使用が相互行為の偶然的展開に依存する様子を追いかけることにより、バフチンの「ヴォイス論」を相互行為分析に接合する見通しを得ている。本年度は、昨年度収集したデータの分析を、引き続き試みるとともに、そこから具体的な知見をえる作業をおこなった。その過程のなかで、1998年8月には、UKのBrunel大学教授のMichaelLynch氏を招聘し、分析・理論化の作業に関するレビューを受けた。研究代表者の西阪仰は、昨年度収集したデータのうち、とくに知覚心理学実験の録音録画について集中的な分析をおこなった。知覚心理学という活動における談話および身振りの相互行為分析により、次の二点が明らかになった。一つは、視覚に関する心理学の想定は、端的に誤っているということ。もう一つは、にもかかわらず、その誤った想定にもとづきながら、心理学(実験)という活動が一つの独自な活動として参与者たちにより協同で成し遂げられていること。研究分担者の上野直樹は、昨年度に引き続き、作業現場(ワークプレース)におけるフィールドワークからえたデータの分析をおこない、その作業現場にふさわしい仕方での視覚の組織がいかになされているか、を解明した。とくに、その知見をさらに理論化し、様々なレベルにおける社会秩序の可視化が、個々の状況における(その状況にふさわしい仕方での)いろいろな道具の協同的な使用により組織されることを、明らかにした。研究分担者の茂呂雄二は、歴史的建造物の復元作業の分析を通し、過去の事物の可視化がその復元作業という相互行為実践のなかに埋め込まれていることを明らかにした。また、ヴィゴツキー派の議論、バフチンのヴォイス論にもとづく理論研究を通し、「相互行為における談話」という視点が、従来の経験主義的な(一般化と抽象化による)閉塞した言語観を克服しうるものであることを、明らかにした。
卵減数分裂周期におけるErp1の発現と機能の制御

脊椎動物の卵減数分裂周期は、S期を省略した2回の連続したM期(第一減数分裂,MI:第二減数分裂,MII)からなり、MI期からMII期への進行(MI/MII転移)後、卵はMII期中期(Meta-II)で分裂周期を停止し、受精を待つ。このMeta-II停止を引き起こす因子は細胞分裂抑制因子(CSF)と呼ばれる。以前の我々の研究から、ユビキチンリガーゼAPC/Cの抑制因子Emi2(別名Erp1)が、CSFの分子的実体とされるMos-MAPK経路依存的に活性化・安定化し、MI/MII転移及びMeta-II停止を引き起こすことが示された。Emi2によるAPC/C抑制には、Emi2内のD-boxやzinc bindingregion(ZBR)が関わっているとされる。しかしながら、Emi2のAPC/Cへの結合及び抑制の詳細な機構については不明である。そこで今回、我々はその機構について解析を行った。まず、C末端領域を欠損させたEmi2を発現させるとMI/MII転移やMeta-II停止が起こらないことから、Emi2のC末端領域がAPC/C抑制活性に必須であることがわかった。また、C末端領域のペプチドを用いた解析から、Emi2のC末端領域はAPC/Cとの結合に必要であるが、抑制そのものには関わっていないことも判明した。さらに、C末端領域がAPC/Cに結合することで、Emi2内のD-boxやZBRのAPC/Cへの結合能や抑制能を促進することが示された。以上の結果から、Emi2のC末端領域がAPC/Cへのドッキング部位として働き、APC/C抑制のために必須であることが明らかになった脊椎動物の卵減数分裂周期は、S期を省略した2回の連続したM期(第一減数分裂,MI:第二減数分裂,MII)からなり、MI期からMII期への進行(MI/MII転移)後、卵はMII期中期(Meta-II)で分裂周期を停止し、受精を待つ。このMeta-II停止を引き起こす因子は細胞分裂抑制因子(CSF)とよばれる。卵減数分裂特異的なMos-MAPK経路はCSFの分子的実体であり、MI/MII転移及びMeta-II停止に必須とされるが、どのような機構でこれらの現象を引き起こすかについては不明である。今年度、まず我々はAPC/Cの抑制因子であるErp1(別名Emi2)がMI/MII転移頃に合成を開始し、MI/MII転移及びMeta-II停止を引き起こすことを明らかにした。その結果、Mos-MAPK経路とErp1の役割には類似性が見られた。しかしながら、これらは独立に機能するとされている。そこで次に我々はMos-MAPK経路とErp1の関係について解析を行った。卵減数分裂過程でMos-MAPK経路の働きを阻害するとErp1は正常に合成されるが、MI/MII転移及びMeta-II停止はおこせないことがわかった。また、受精後の卵割期においてもErp1は発現しており、外来的なMosの導入によりErp1が活性化し、卵割の分裂期停止がおこることもわかった。従って、Erp1の活性はMos-MAPK経路に依存することが示された。さらに我々はMos-MAPK経路の最下流キナーゼであるp90RskがErp1をリン酸化するかどうかを調べた。その結果、in vitro及びin vivoでp90RskはErp1の少なくとも二つのアミノ酸残基(Ser335・Thr336)をリン酸化することがわかった。さらに、このリン酸化はErp1の活性化及び安定化に必須であることもわかった。以上の結果からMos-MAPK経路のErp1への直接的なつながりが示され、CSFの全分子経路が明らかになった。1、Erp1の翻訳制御機構の解析Erp1(別名Emi2)は脊椎動物卵の減数分裂期におけるAPC/Cユビキチンリガーゼ抑制因子であり、卵減数分裂の完了に必須である。そして、これまでの申請者の研究により【Erp1がツメガエル卵母細胞のMI期には発現せず、MI/MII転移から発現し、この転移に必須の役割を果たすこと】、【その発現にはErp1 mRNAの3'UTRが重要であること】等が明らかとなった。卵減数分裂期に翻訳制御を受けるMos,CyclinなどのmRNAの3'UTRにはCPEB,Pumilio,Brunoなどの因子が結合し、これらの因子によってその翻訳が制御される。従って、Erp1に関しても何らかの因子が3'UTRを介して翻訳制御を行っていると考えられる。今年度、私は質量分析を用いてErp1の3'UTRに結合する蛋白質の網羅的な解析を行い、結合蛋白としてCPEBを同定した。また、CPEBは3'UTR上の複数箇所のCPE配列に結合することも分かった。一方、PumilioやBrunoのErp1 3'UTRへの結合は確認できなかった。Erp1の活性制御機構に関しては、これまでの申請者らの研究により【卵減数分裂特異的なMos-MAPK経路の下流キナーゼであるp90RskがErp1のSer335・Thr336をリン酸化し安定化・活性化すること】が明らかとなっている。更に最近【Ser335・Thr336依存的にPP2Aが結合し、Erp1の抑制的リン酸化を脱リン酸化することで、安定化・活性化させる】という報告がなされた。そこで今年度、私はErp1の抑制的リン酸化の役割について解析を行った。

不安定化を引き起こすリン酸化部位とされるS213,T239,T252,T267のアラニン変異体を作成し、SCF^<βTrCP>ユビキチンリガーゼとの結合を野生型と比較したところ、有意に強い結合を確認した。脊椎動物の卵減数分裂周期は、S期を省略した2回の連続したM期(第一減数分裂,MI:第二減数分裂,MII)からなり、MI期からMII期への進行(MI/MII転移)後、卵はMII期中期(Meta-II)で分裂周期を停止し、受精を待つ。このMeta-II停止を引き起こす因子は細胞分裂抑制因子(CSF)と呼ばれる。以前の我々の研究から、ユビキチンリガーゼAPC/Cの抑制因子Emi2(別名Erp1)が、CSFの分子的実体とされるMos-MAPK経路依存的に活性化・安定化し、MI/MII転移及びMeta-II停止を引き起こすことが示された。Emi2によるAPC/C抑制には、Emi2内のD-boxやzinc bindingregion(ZBR)が関わっているとされる。しかしながら、Emi2のAPC/Cへの結合及び抑制の詳細な機構については不明である。そこで今回、我々はその機構について解析を行った。まず、C末端領域を欠損させたEmi2を発現させるとMI/MII転移やMeta-II停止が起こらないことから、Emi2のC末端領域がAPC/C抑制活性に必須であることがわかった。また、C末端領域のペプチドを用いた解析から、Emi2のC末端領域はAPC/Cとの結合に必要であるが、抑制そのものには関わっていないことも判明した。さらに、C末端領域がAPC/Cに結合することで、Emi2内のD-boxやZBRのAPC/Cへの結合能や抑制能を促進することが示された。以上の結果から、Emi2のC末端領域がAPC/Cへのドッキング部位として働き、APC/C抑制のために必須であることが明らかになった
多素子超伝導体電波カメラの集積化に向けたビーム測定系の開発

宇宙の始まりをプローブできる宇宙マイクロ波背景放射(CMB)のBモード偏光は極めて微細な信号であり、その観測のためには高感度かつ多素子(1000素子規模)の超伝導電波カメラが必要である。そこで、研究代表者は高感度かつ多素子化が容易なMKID(Microwave Kinetic Inductance Detector:超伝導共振器)カメラの開発を行っている。研究代表者はMKIDを平面アンテナに結合させるデザインを採用しており、集光系にはシリコン製の合成楕円レンズ(半球レンズと平面延長部を組み合わせたもの)を用いている。このとき、レンズの大きさがビームパターンの質やMKID素子の集積度合、及び素子数に効いてくる。本研究の目的は、MKIDカメラのビームパターン測定系を構築すること、及び、ビームパターンを正確に測定することによってカメラの性能評価を行い、その結果を元にアンテナやレンズデザインの最適化を行うことである。更に、最適化されたデザインを用いてCMB精密観測用地上望遠鏡に搭載するための1000素子規模のMKIDカメラの設計を行うことも目標とする。これまでの研究において、計算上CMBに対する感度が最適化された、約600素子のMKIDカメラを設計、製作した。また、600素子を同時に読み出す事が可能な読み出し回路の開発も行った。平成25年度の研究成果として、100mKまで冷却可能な、希釈冷凍機を用いたビームパターン測定系の構築を行い、600素子MKIDカメラの性能評価を行った。また、評価結果を元にアンテナデザイン及びレンズサイズに修正を加え、CMB精密観測用地上望遠鏡に搭載するための約800素子のMKIDカメラの設計を行った。以上、本研究では当初の目的をおおむね達成することができたと言える。25年度が最終年度であるため、記入しない。いまだ観測されていない宇宙マイクロ波背景放射のBモード偏光を発見するためには、既存の検出器より感度の高い、1000素子規模の超伝導電波カメラが必要であり、我々は多素子化が容易なMKID(Microwave Kinetic Inductance Detector:超伝導共振器)カメラの開発を行っている。我々はMKIDを平面アンテナに結合させるデザインを採用しており、集光系にはシリコン製の合成楕円レンズ(半球レンズと平面延長部分の組み合わせ)を用いている。このとき、レンズの大きさがビームパターンの質やMKID素子の集積度合及び素子数に効いてくる。そのため、製作したMKIDカメラのビームパターンを正確に測定し、MKIDカメラの性能評価及びアンテナやレンズデザインへのフィードバックを行うことによって、デザインを最適化することが重要となる。昨年度中に、宇宙マイクロ波背景放射に対する感度計算を行い、感度が最大となるレンズサイズを見積もった。このレンズサイズの直径は1.2×(F値)×(波長)である。次に、F値=1のビームパターン測定用光学系を設計し、この光学系で感度が最大となる、レンズサイズ1.2波長のMKIDカメラを設計した。このMKIDカメラの素子数は約600素子である。また、読み出し回路の開発も行った。従来型のMKIDカメラの読み出しでは、周波数スイープの方法によって、1つ1つのチャンネル(MKIDの共振周波数)を別々に読み出していたが、今回開発した読み出し回路では、多周波数を同時に読み出すことによって、MKIDカメラの複数のチャンネルを同時に測定できる。この読み出し回路によって、MKIDカメラのビームパターン測定における効率性が飛躍的にあがることが期待できる。当初の計画では、昨年度中にビームパターン測定系を構築し、「ビーム測定→MKIDカメラのデザインへのフィードバック」のサイクルを開始するつもりであった。現状として、600素子MKIDカメラの設計、製作は完了している。

しかし、ビームパターン測定系について、設計は完了したが、部品製作及びシステム構築は現在進めている段階であり、実際の測定及びMKIDカメラのデザインの検証はまだ開始できていない。よって、当初の計画よりやや遅れているといえる。昨年度のもう1つの重要開発項目である、「MKIDカメラの複数チャンネルを同時に測定できる読み出し回路の開発」については順調に進んでおり、昨年度中に複数チャンネルの同時読み出し及びノイズの測定ができることを確認した。以上、2つの項目について、順調に進んでいる物とやや遅れている物があるため、総合的に判断し、自己評価として「(3)やや遅れている」とした。まずビームパターン測定系を構築することが最優先である。測定系に必要な部品の製作は完了しつつあるので、本年度初頭には測定系の構築が完了すると考えている。また、MKIDカメラのビームパターン測定及び性能評価を効率的に行うためには、開発した読み出し回路をビームパターン測定系に組み込む必要がある。これについては、ソフトウェアの整備等を進めており、測定系が完成すればすぐに組み合わせての試験を行えると考えている。これらのセットアップが完了した後、製作した600素子MKIDカメラのビーム測定及び性能評価を行う。また、その結果を3次元電磁界シミュレーションの結果と比較することによって、デザインへのフィードバックを行い、サイドローブレベルやビームの対称度を指標として、アンテナデザインやレンズデザイン(特に合成楕円レンズの平面延長部分の寸法)の最適化を行うつもりである。更に、得られた最適デザインを用いて、宇宙マイクロ波背景放射精密観測用の地上望遠鏡に搭載できるような1000素子規模のMKIDカメラの設計を行うつもりである。25年度が最終年度であるため、記入しない。
心腎相関:心不全における腎機能調節機序

心疾患と腎疾患の間には極めて密接な関係があり両者はしばしば合併する。心不全や腎機能障害の進展にはレニン・アンジオテンシン・アルドステロン系(RAAS)が重要な役割を果たし、動物実験においても、臨床研究においても、RAASを抑制することにより生命予後の改善や、腎不全への進行の抑制が認められている。また、最近では、従来のACE阻害薬やアンジオテンシン受容体記拮抗薬(ARB)に加え、アルドステロン拮抗薬の効果も認められている。本研究は、心不全と腎不全の間に存在する病態生理を解明することを大きな目的として行われた。我々は、ウサギから単離しin vitroで灌流した輸入および輸出細動脈において、アルドステロンが5分以内に血管収縮を引き起こし、10分で最大に達し、アルドステロンを洗い流すと30分以内にもとの血管内径に戻ることを観察した。輸出細動脈も同様であった。この作用は、鉱質コルチコイド受容体阻害薬では阻止できず、フォスフォリパーゼCで阻止された。輸入細動脈では内皮の除去で収縮作用が増強された。食塩感受性ラット(SSR)に対するアデノシン拮抗薬の効果: SSRに高食塩食を与えると血圧が上昇し、心不全をおこして短期間に死亡していく。今回、それに対して、アデノシン拮抗薬、ACE阻害、または両者の併用で治療しその効果を検討した。血圧の上昇および尿蛋白の出現は三者併用群で最も抑制された。また組織の検討より三者併用は糸球体内マクロファージ浸潤抑制,メサンギウム細胞形質転換抑制および糸球体上皮細胞形質転換抑制作用作用を有し、生存率を改善することが示唆された。心疾患と腎疾患の間には極めて密接な関係があり、両者はしばしば合併する。心不全や腎機能障害の進展にはレニン・アンジオテンシン・アルドステロン系(RAAS)が重要な役割を果たし、動物実験においても、臨床研究においても、RAASを抑制することにより生命予後やの改善や、腎不全への進行の抑制が認められている。また、最近では、従来のACE阻害薬やアンジオテンシン受容体阻害薬(ARB)に加え、アルドステロン拮抗薬の効果も認められている。本研究は、心不全と腎不全の間に存在する病態生理を解明することを大きな目的としている。アルドステロンの非ゲノム作用:アルドステロンは従来細胞質にある鉱質コルチコイド受容体に結合し、核における転写を促進し、新しい蛋白合成を介して作用を発揮すると考えられていた。最近では、それに加え日ゲノム作用が血管平滑筋細胞なども用いた実験で示されている。食塩感受性ラット(SSR)に対するアデノシン拮抗薬の効果:SSRに高食塩食を与えると血圧が上昇し、心不全をおこして短期間に死亡していく。今回、それに対して、アデノシン拮抗薬、ACE阻害、または両者の併用で治療しその効果を検討している。まだ、完全にデータはそろっていないが、すべての群で死亡がほとんど見られなくなった。また血圧の上昇も抑制されるとともに、尿蛋白の出現も減少した。現在、腎組織の検討を行っている。Dahl食塩感受性ラットにおけるアデノシン受容体拮抗薬,レニン・アンジオテンシン変換酵素阻害薬とループ利尿薬併用による腎保護作用方法:6週齢の雄性Dahl Sラットを以下の6群,A)正塩食(0.3%Na)群,B)8%食塩食群,C)

8%食塩食+FK+ENA群,D)8%食塩食+ENA+Fur群,E)8%食塩食+FK+ENA+Fur群に分け,12週間にわたって比較検討した。収縮期血圧(SBP),血清クレアチニン(Scr)の他に糸球体障害の指標として糸球体硬化指数(IGS),マクロファージの糸球体浸潤(ED-1)および糸球体メサンギウムのα-SMA (smooth muscle actin)発現,さらに,糸球体上皮細胞の形質転換を評価するためにWT-1発現を免疫組織学的に検討した。成績:B群のSBP,ScrはA群に比較して有意に高値を示した。一方B,C,D,E群のSBPに差異を認めなかった。C,D,E群のScrはB群に比較して有意に低値を示した。また,B群のIGS,ED-1,α-SMA発現はA群に比較して有意に高値を示し,WT-1発現は有意に低値を示した。B群に比較してE群のIGSおよびC,D,E群のED-1,α-SMA発現は有意に低値を示した。特に,E群のWT-1発現はA群以外の全ての群に比較して有意に高値を示し,A群と同レベルであった。実験最終週の生存率はB,C,D,E,A群の順に27,71,80,88,100%であった。結論:8%高食塩食負荷Dahl SラットにおいてFK、ENAとFurの併用は糸球体内マクロファージ浸潤抑制,メサンギウム細胞形質転換抑制および糸球体上皮細胞形質転換抑制作用作用を有し、生存率を改善することが示唆された。
侵入外来種の侵入・定着時の進化的応答の検出:全ゲノム配列決定によるアプローチ

1965年に小笠原諸島に侵入し、侵略外来種となっているグリーンアノール(Anolis calorlinensis)が、40年以上の間で、どのような進化をしたかを調べるため、小笠原父島の16個体、移入元であるフロリダの8個体を次世代シークエンサーSOLiDを使って、全ゲノム解読を行った。読まれた断片の配列を、データベース上にある配列2. 0. 61を使用して、アセンブルを行った。現在、アセンブルが終了し、染色体LGbとLGhの塩基多様度の違いを調べた。その結果、父島集団の個体が塩基多様度が大きいことが明らかになった。本研究は、新たな環境に定着した外来種が侵入・定着の過程でどのような急速な進化が生じたのかを明らかにするために、小笠原諸島に1960年代に侵入し、固有の生物に大きな影響を与えているグリーンアノール(Anolis carolinensis)を対象に、トカゲが侵入した小笠原父島、母島と原産地の北米の複数個体を次世代シークエンサーで全ゲノム配列を解読し、移入後50年間で進化した証拠をゲノム配列の中から探索することを目的としている。グリーンアノールは、すでにゲノム配列が既知であるので(1.7Gb)、短い断片を大量に読むことのできる次世代シークエンサーを使い、読まれた短い断片を既知の配列にアセンブルすることで、全ゲノムの配列を解読することが可能である。22年度は、小笠原諸島、父島、母島からの個体のサンプル入手、および移入元であるフロリダ集団からのサンプルを入手した。小笠原諸島の集団と、フロリダ集団の形態を比較すると、小笠原の集団で頭部のサイズが小さくなっている傾向にあった。採集した小笠原父島の8個体のゲノムを次世代シークエンサーSOLiDを用いて解析した。現在、得られた断片配列のデータを既知のグリーンアノールのゲノム配列にアセンブルし、SNP解析、ゲノム中の遺伝的変異量の解析を行っている段階である。今後、母島集団、フロリダ集団の個体の全ゲノムを解読し、全ゲノム配列を用いたコアレッセント解析により、ゲノム中に小笠原に移入後、自然選択によって頻度を増加させたと考えら得る領域を特定していく予定である。本研究は、新たな環境に定着した外来種が侵入・定着の過程でどのような急速な進化が生じたのかを明らかにするために、小笠原諸島に侵入し、固有の生物に大きな影響を与えているグリーンアノール(Anolis carolinensis)を対象に、トカゲが侵入した小笠原父島、母島と原産地の北米の複数個体を次世代シークエンサーで全ゲノム配列を解読し、移入後50年間で進化した証拠をゲノム配列の中から探索することを目的としている。小笠原諸島には、父島に1965年に侵入し、母島に1981年に侵入した。父島集団と、フロリダ集団の形態を比較すると、小笠原の集団で頭部のサイズが小さくなっている傾向にあったが、母島の個体は、フロリダの個体と父島の個体の中間であった。採集した小笠原父島の8個体、フロリダの8個体のゲノムを次世代シークエンサーSOLiDおよびIlliminaを用いてre-sequenceを行った。得られた断片配列のデータを既知のグリーンアノールのゲノム配列にアセンブルし、SNP解析、ゲノム中の遺伝的変異量の解析を行った。シーケンス済みの24個体について、2集団内のnucleotide diversityの解析を行った。Small-chromosomeであるLG染色体を解析した結果、全ての染色体において移入後集団である父島個体の方が、遺伝的多様性が高いという結果になった。
市場経済形成期における奉公人の系譜:近世労働力市場の日英村落地域比較研究

本研究は、近世期日英社会における市場経済形成期労働組織および労働力市場の実態解明のため、地域空間内部の労働力移動ネットワーク論を歴史的実証研究として試み、とくに英国では奉公人の系譜関係についてケンブリッジ州規模でのデータベース化を進めた。日本では主要研究対象地である上塩尻村(長野県)の両隣村秋和および下塩尻で、新たに大量の区有文書および私家文書を発見し、系譜関係に沿った近距離労働力移動および労働力市場形成過程を照射する史料を得た。本年度はまず、初年度の業務として日英奉公人制度の研究史を整理しながら、これまでの研究データの蓄積を確認する作業に従事した。申請時の見通し通り、近世期奉公人など労働力移動について一村を基点に周辺地域を網羅的に研究した例はほとんどないため、本研究で取り組み始めている。今回、日本では本プロジェクト・チームが研究を続けている上塩尻村(長野県)の隣村秋和で、新たに大量の区有文書を発見することができた。これにより、上塩尻村の周辺部分との労働力移動について理解を深める意義がある。さらに、研究会は例会に加え、インフォーマントの理解を深め社会への還元ともするため、地元である上田市上塩尻の地方史研究会「上塩尻今昔の会」との共同研究会を開催した。その過程で佐藤善右衛門家史料の地図を含む未確認・未公開部分を「発掘」することになり、図らずも大きな成果となった。これらの史料群を生成済み上塩尻データベースと併せて効果的に活用し、系譜関係に沿った近距離労働力移動および労働力市場形成過程に新たな光を投げかけることが期待できる。英国においては、やはり社会経済データベースが生成済みのウィリンガム教区を含むケンブリッジ州全体の検認遺言書約30000件の史料調査をすませ、また同州の教区登録簿データ集も調査中に獲得しており、地域労働力系譜群データ生成に着手している。その過程での分析結果は一部、業績に掲げた国内・海外学会報告(社会経済史学会全国大会および東北部会、オックスフォード-名古屋大学国際環境史セミナーの各セッションにおいて報告した。また、中間報告書は日本語および英語にて国際比較研究会編『国際比較研究』(ISSN 1880-0882)第7号(2011年)に収録している。なお、方法の確立に関する基本資料としてM・スパフォド著『コントラスティング・コミュニティーズ』の一部翻訳も行い、同誌に収録している。半成23年度はまず、前年度の成果の上に、日英奉公人制度の研究データの入力・分析を進めた。昨年度発見した、上塩尻村(長野県)の東隣接村である秋和の区有文書およびあらたに上田市博物館長林和男氏の尽力により新たに提供された中島家文書の史料整理を行いながら、上塩尻との集落の違いを見だしている。この知見は、上塩尻西隣接村である下塩尻村における史料発掘を必然化させ、上述林館長の仲介を得て、下塩尻山根地区沓掛氏および中島地区母袋氏の所蔵する大量の文書の発見をもたらした。とくに前者では全く手つかずの近代醸造業関係文書があり、そこには杜氏などを含む中遠距離移動および労働力市場についての貴重な史料であることは疑いない。これらの史料群を本年度完成した上塩尻縁組データベースと併せて活用し、女性の労働力導入という観点から系譜関係に沿った近距離労働力移動および労働力市場形成過程を説明する道筋が開けている。英国においては、やはり社会経済データベースが生成済みのウィリンガム教区を含むケンブリッジ州全体の検認遺言書約30000件の史料分析に着手し、また同州の教区登録簿データ集も用いて、地域労働力系譜群データ生成を進めている。また、方法論の確立のために、業績1の論考の公表とともに、基本資料としてM・スパフォド著『コントラスティング・コミュニティーズ』の一部翻訳を前年度に引き続けて行った(『国際比較研究』第8号に収録)。なお、2月に、イギリス・ケンブリッジ大学およびドイツ・ミュンスター大学における国際セミナーにおける議論を通じ、奉公人の居住についての示唆を得たことも次年度の課題を拡大するものであった。本研究は、近世期日英社会における市場経済形成期労働組織および労働力市場の実態解明のため、地域空間内部の労働力移動ネットワーク論を歴史的実証研究として試みてきた。とくに奉公人の系譜関係について分析を進める中、主要研究対象地である上塩尻村(長野県)の両隣村秋和および下塩尻で、新たに大量の区有文書および私家文書を発見し、系譜関係に沿った近距離労働力移動および労働力市場形成過程に新たな光を照射する史料を得ている。それは同時に、遠距離労働力移動および広域労働力市場の存在も示唆する。他方、英国においては、首都大学東京米山秀教授による研究会報告(「ライフタイム・サーヴァント」『国際比較研究』第9号、2013年3月刊行)で、P・ラズレットの提唱に始まりA・クスマウルによる体系的な研究で流布しているライフ・サイクル・サーヴァントの立論が、実は日本の限られた事例を元に着想され、論拠の意外に薄弱なものであることがわかった。

また、主要研究対象地であるウィリンガム教区の属するケンブリッジ州全体の検認遺言書約3万件からなる地域労働力系譜群データにより、親族集団が、1つの村落や教区に限定されず、隣接地域全体で実体として検出可能であり、少なくとも近世期には奉公人の出自として親族関係がより機能し、その分近代とは奉公人「市場」のあり方に差異があることも明らかになっている。その過程での分析結果は、本年度その一部を2つの国際学会European Social Science History Conference(ヨーロッパ社会科学史学会)2012年4月グラスゴー大会、8月ポルトガル・リスボンでの国際会議International Rural Sociology Congress(世界農村社会学会議)ならびに、平成24年度社会経済史学会全国大会にて報告した。昨年度は東日本大震災による影響で主要メンバーの多くが東北地方在住ということもあり、概ね5ヶ月ほどの遅れをみたが、その間にもデータの蓄積を進め、旧上田藩の共同墓地調査も含め、おおむね順調に進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。日本の事例である、上塩尻村の立体家系図データの導入を行うとともに、新たに周辺村落のデータの収集も進める。他方、日本の事例にくらべいささかデータ化の遅れているケンブリッジ州あるいはイーリー司教管区における遺言書データの入力をすすめ、最終的な比較分析につなげる。また、昨年以来調査の進む上塩尻東隣接村秋和村における史料整理および、今回新たに見出された上塩尻西隣接村下塩尻村母袋氏文書の史料の整理に着手する。