hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シアリダーゼNEU3の機能解明を目指した分子プローブの創製研究

ヒトシアリダーゼNEU3によるガングリオシドGM3の代謝とがんの悪性化との関係解明を目指し、シアリダーゼ耐性型GM3アナログの創製研究を遂行している。NEU3によって分解されるO-シアロシド結合を、安定なC-シアロシド結合に置き換えた、CF_2、CH_2、(R)-CHF、(5)-CHF連結型GM3アナログを設計し、昨年までにその合成を完了した。今年度は4種のGM3アナログの生物活性を評価した。シアリダーゼ阻害活性を評価した結果、これらGM3アナログは濃度依存的にNEU3活性を阻害したことから、GM3ミミックとして認識され、シアリダーゼ耐性型アナログとして機能することが示唆された。GM3はEGFレセプター(上皮成長因子受容体)と結合してチロシンキナーゼ活性を阻害し、細胞増殖を抑制することが知られている。そこで、A431細胞膜画分を用いたEGF刺激によるEGFR自己リン酸化抑制活性試験によってGM3活性を評価した。その結果、合成したGM3アナログは全て、濃度依存的な自己リン酸化阻害を示したことから、GM3ミミックとして機能することが示唆された。天然型GM3はマウス筋芽細胞C2C12細胞の分化を抑制することも報告されている。本評価系においても、天然型GM3と同様に、GM3アナログがC2C12細胞の分化抑制効果を示すことが示唆された。本結果は、炭素連結型GM3アナログが細胞レベルでもGM3ミミックとして認識され、機能することを示唆していた。興味深いことに、EGFR自己リン酸化阻害活性、C2C12細胞の分化抑制活性ともに、(5)-CHF体の方が(R)-CHF体よりも高い阻害・抑制活性を示していた。無保護の炭素連結型シアリルガラクトース誘導体をモデル化合物とし、NMRおよび量子化学計算を用いてC-シアロシドのコンボメーションを解析した結果、立体化学の異なる2種のCIF-シアロシドのコンボメーション分布は異なることを確認できた。以上の結果より、本研究で合成した炭素連結型GM3アナログを用いることによって、糖鎖コンボメーションが生物活性に影響を与えるという、新たな知見を見出すことができた。ヒトシアリダーゼNEU3によるガングリオシドGM3の代謝とがんの悪性化との関連性の解明を目指し、昨年度は代謝安定型GM3アナログの合成研究を遂行した。代謝安定型であるC-シアロシド結合には酸素原子のバイオイソスターとなるようにフッ素原子を導入することとした。NEU3阻害活性などを指標とする構造活性相関研究へと展開するためには、CF_2-、CH_2-、(R)-CHF-、(S)-CHF-の各連結部を有するGM3アナログを少なくとも10mgずつ用意する必要がある。昨年度は、シアル酸およびガラクトース単糖から、CF_2連結型およびCH_2連結型の2種類のシアリルガラクトース誘導体を、これまでに確立した合成法を用いて各々1g程度合成した。また、より効率的にGM3アナログを合成するためには、合成工程数の短縮、およびグリコシル化反応の収率の改善が必要であった。まず、反応性の低いシアリルガラクトースドナーに対して、電子供与性の保護基を用いて反応性を向上させたグルコシルセラミドをグリコシル化させることで、工程数を2工程短縮することができた。そして、18:18の長さの脂質を有するCF_2連結型GM3アナログの合成に成功した。現在、グリコシル化反応のさらなる収率改善に取り組んでいる。また、GM3とNEU3の親和性は脂質の長さによって大きく異なると考えられることから、今後脂質の長さを変えたGM3アナログも合成する予定である。(E)-、(Z)-モノフルオロメチレン基を有するガラクトース誘導体の合成法は、共同研究者が開発した。E体は改良ジュリアオレフィン化反応によって、z体はwittig反応によって、選択的かつ効率的に合成することができた。今後、この方法を用いてガラクトース誘導体を大量に合成し、CHF連結型シアリルガラクトース誘導体へと誘導する予定である。ヒトシアリダーゼNEU3によるガングリオシドGM3の代謝とがんの悪性化との関係解明を目指し、シアリダーゼ耐性型GM3アナログの合成研究を遂行している。NEU3によって分解されるO-シアロシド結合を、安定なC-シアロシド結合に置き換え、炭素連結部にフッ素原子を導入した、CF_<2->、CH_<2->、(R)-CHF-、(S)-CHF連結型GM3アナログを設計し、その合成を検討した。今年度は計4種のGM3アナログの合成を達成し、そのGM3活性を評価した。その結果、本アナログがGM3ミミックとして機能することを確認することができた。まず、本合成の鍵反応であるシアリルガラクトースドナーとグルコシルセラミドとのグリコシル化反応を再検討した。これまではTMSOTfを活性化剤とするSchmidt法を用いていたが、強酸性によるアクセプターの分解とそれに伴う収率の低下が問題点であった。そこで、より選択的にドナーを活性化できる金触媒を用いるグリコシル化法を適用したところ、期待通り、本反応の収率改善とグリコシル化生成物の純度向上を達成することができた。この方法を用い、昨年度までに合成したCF_2連結型およびCH_2連結型の2種類のシアリルガラクトース誘導体をGM3アナログへと効率的に誘導することに成功した。

また、(E)-、(Z)-モノフルオロメチレン基を有するガラクトース誘導体から、炭素連結部の立体化学が異なる2種の(R)、および(S)-CHF連結型シアリルガラクトース誘導体をグラムスケールで合成し、GM3アナログへと導いた。これらはシアリダーゼ耐性型GM3の初の合成例である。GM3は、EGF刺激によるEGFR(上皮成長因子受容体)の自己リン酸化を抑制することが知られている。合成した4種のGM3アナログのGM3活性を、EGFR自己リン酸化阻害活性で評価した。その結果、これらGM3アナログはいずれもこの自己リン酸化を濃度依存的に阻害することを見出した。また、炭素連結部によって、自己リン酸化阻害活性に差が表れることを初めて見出すことができた。ヒトシアリダーゼNEU3によるガングリオシドGM3の代謝とがんの悪性化との関係解明を目指し、シアリダーゼ耐性型GM3アナログの創製研究を遂行している。NEU3によって分解されるO-シアロシド結合を、安定なC-シアロシド結合に置き換えた、CF_2、CH_2、(R)-CHF、(5)-CHF連結型GM3アナログを設計し、昨年までにその合成を完了した。今年度は4種のGM3アナログの生物活性を評価した。シアリダーゼ阻害活性を評価した結果、これらGM3アナログは濃度依存的にNEU3活性を阻害したことから、GM3ミミックとして認識され、シアリダーゼ耐性型アナログとして機能することが示唆された。GM3はEGFレセプター(上皮成長因子受容体)と結合してチロシンキナーゼ活性を阻害し、細胞増殖を抑制することが知られている。そこで、A431細胞膜画分を用いたEGF刺激によるEGFR自己リン酸化抑制活性試験によってGM3活性を評価した。その結果、合成したGM3アナログは全て、濃度依存的な自己リン酸化阻害を示したことから、GM3ミミックとして機能することが示唆された。天然型GM3はマウス筋芽細胞C2C12細胞の分化を抑制することも報告されている。本評価系においても、天然型GM3と同様に、GM3アナログがC2C12細胞の分化抑制効果を示すことが示唆された。本結果は、炭素連結型GM3アナログが細胞レベルでもGM3ミミックとして認識され、機能することを示唆していた。興味深いことに、EGFR自己リン酸化阻害活性、C2C12細胞の分化抑制活性ともに、(5)-CHF体の方が(R)-CHF体よりも高い阻害・抑制活性を示していた。無保護の炭素連結型シアリルガラクトース誘導体をモデル化合物とし、NMRおよび量子化学計算を用いてC-シアロシドのコンボメーションを解析した結果、立体化学の異なる2種のCIF-シアロシドのコンボメーション分布は異なることを確認できた。以上の結果より、本研究で合成した炭素連結型GM3アナログを用いることによって、糖鎖コンボメーションが生物活性に影響を与えるという、新たな知見を見出すことができた。本年度は、計4種類の炭素連結型GM3アナログの合成を完了し、EGFR自己リン酸化阻害活性試験により、本アナログのGM3活性を確認することができた。NEU3阻害活性についても現在検討中であり、GM3アナログの合成と機能評価という当初の計画通り、研究を遂行できていると考えられる。
電子移動によるシアノ架橋錯体の分極制御

焦電体や強誘電体は温度、圧力、電場などの外部刺激に応答し分極変化を示す特性から、センサーやメモリー材料等に利用されている。これまでに、酸化物などの無機材料を用いて様々な優れた特性を有する焦電体・強誘電体が開発されている。また、最近では分子性の強誘電体も数多く開発されるようになってきている。本研究では外部刺激(温度等)により電子移動が誘起され、電子移動に基づき分極が変化する新規分子性物質を開発するために、モリブデンと銅、及びモリブデンとニッケルからなる三核金属錯体の合成を目指し検討を行った。具体的には、モリブデン錯体の水溶液をニッケル錯体[Ni(rac-CTH)](ClO4)2の水溶液に加え、室温放冷することで黄色板状結晶を得た。また、モリブデン錯体の水溶液を銅錯体[Cu(rac-CTH)](ClO4)2の水溶液に加えることで青紫色針状結晶を得た。黄色物質は、単結晶X線構造解析からその構造を決定することができた。すなわち、極性を持たない構造を有し、ニッケルとモリブデンが交互に配列した三次元架橋物質であることが分かった。IR測定の結果からClO4ーの存在が確認できた。また、CN伸縮振動がMoIV-CN-CuII構造を持つ既存のモリブデン銅錯体と類似であることが分かった。このことは、CN架橋構造を形成していることを示唆している。一方、青紫色物質は結晶の質が不十分であったため結晶構造を決定できなかった。分極変化を示す物質の開発に至っていない。SSまたはRRのキラル配位子を用いて偽対称異核錯体を形成し、分極スイッチを実現する。メモリー、センサー、波長変換材料などへの応用を目指して、極性構造を有する物質の開発が盛んに行われている。特に、分極をスイッチできる物質は強誘電メモリー材料(記録材料)として広く利用されている。一般に強誘電物質中の分極スイッチングはイオンの変位により実現されている。一方、本研究では従来のメカニズムと異なり、分子内の電子移動により分極がスイッチする新物質を開発することを目指した。電子移動による分極スイッチングを達成するために、シアノ錯体に着目して研究した。特にキラルビピリジン誘導体および[Tp*Fe(CN)3] (Tp*= tri(3,5-dimethyl-pyrazol-1-yl)borate)を合成し、それらを用いてキラルな多核錯体を合成すること、及びそれらを結晶中で同じ方向に配向させることを試みた。実際に鉄鉄四核錯体、鉄コバルト四核錯体を開発することができた。単結晶X線構造解析により、鉄鉄四核錯体では鉄(III)低スピンと鉄(II)高スピンがシアノ基を介して交互に配列していることが分かった。また、磁気特性の測定、及び赤外吸収測定により窒素側に配位した鉄(II)イオンがスピンクロスオーバー挙動を示すことが分かった。電子移動、及び電子移動結合スピン転移挙動は観測されなかった。さらにSS体のみを用いて鉄鉄四核錯体を合成しその磁気特性を測定したところ、スピン転移が約50%のみ進行し残りは低温でも高スピンのままであることが分かった。キラルビピリジン誘導体の合成と、キラル配位子を利用した金属錯体を合成することができた。三核錯体の電子移動方向を制御することにより、結晶レベルで極性-非極性変換を示す新物質を開発することを目指す。極性-非極性変換を示す新材料を開発するために、三核ヘテロ金属錯体の合成、及び、三核ヘテロ金属錯体の配列制御を行う。キラル

配位子を利用した多核錯体の合成に際し、金属置換が観測されたため合成法を再検討する必要が生じた。次年度使用額を用いて3か月を目途に再検討を終了すると共に、翌年度分の助成金を用いた研究を計画通り遂行する。電子移動を示す極性分子の合成実験で予期しなかった構造が見られた。このため実験内容を再検討する必要が生じた。繰り越し分の助成金を用いた研究を計画通り遂行する。
高温超臨界二酸化炭素中における金属錯体の拡散係数の測定と推算

超臨界二酸化炭素を主とする超臨界流体は、抽出溶媒や反応溶媒としてさまざまな工業分で利用されているが、それらの装置設計や操作条件の最適化など超臨界流体の種々の物性値が必要とされる。拡散係数は物質移動量の算定に不可欠なものであるが、測定の難しさのため、他の物性と比べて測定報告は少なく、また、超臨界流体中の多種多様な溶質についての物性であるため、必要とされているデータは圧倒的に不足している。特に、近年、ナノ構造表面への金属コーティングなどの反応系にも超臨界流体が用いられ、文献値のある70°C以下の比較的低温における測定データではカバーしきれなくなってきている。より高温における測定データおよびその推算法の確立が求められている。よって、本研究は、これまで測定データのない高温超臨界二酸化炭素中における拡散係数を測定し、測定データの蓄積、その推算法を確立することを目的としている。本研究は高圧流体中の拡散係数測定として、高い測定精度と90分以下の比較的短い時間での測定が可能な過渡応答法であるTaylor法とCIR法を用いて、高温域の超臨界二酸化炭素中の金属錯体を主体とする各種溶質の拡散係数を測定した。これまで報告されている信頼できる超臨界流体中の拡散係数データの測定温度域は70°C以下であり、80°C以上のデータはほとんど存在しなかった。本研究では初年度に120°Cまで、今年度150°Cまで、超臨界二酸化炭素中のCr(acac)3の拡散係数を高精度で測定できた。さらに、120°C以上の測定データは、既往の超臨界流体中の拡散係数を最も精度よく簡便に記述できる流体力学相関式から大きく外れることを見出した。現在、従来の低温データと異なる挙動を示す高温域の拡散係数値の推算モデルの構築を目指している。前年度、scCO2中のCr(acac)3の拡散係数測定において120°Cまでの測定に成功したが、今年度は20 MPaまでの圧力範囲で150°Cまでの測定に成功した。Cr(acac)3はacacと金属が配位結合であるため、熱安定性が低く測定時間が60分以上の拡散係数測定では150°Cが限界と考えられる。高温域における測定では圧力安定性の確保のための装置改良に最も時間を費やしたが、測定はほぼ予定通り順調に進展している。これまで、超臨界二酸化炭素を用いた抽出や移動相としての操作条件は低温のため、超臨界流体の密度は0.71.0 g/cm3程度で、密度としては液相に近く、そのため推算法も液体の拡散係数モデルや理論式の改良である程度の精度で推算できた。しかし、高温域になるとより高圧下でも低密度となり、液体理論・モデルの拡張には限界がある。反応系の化学装置の最適化や設計に必要とされる高温域の超臨界二酸化炭素の密度域は低圧での気相と液体の中間の密度域で、高温域の拡散係数値が従来の液相密度に近い超臨界二酸化炭素中の測定データとは挙動が異なることがある程度予想できる。本測定データは密度が低下するほど、その乖離が顕著となることが分かった。現在、本研究における高温域での測定データを用いて、低温から高温まですべての領域の測定データを用い、既往の各種推算式・モデルの精度を検証し、各モデルの優劣を調査中である。また、より物理的に意味があり、物性値を主体とするパラメータで、できるだけ調整パラメータの数が少ない、より高精度の推算式を提案できないか模索中である。候補として申請者が以前提案したSchmidt数による相関式の改良を考えている。また、既往の低温域の測定データの測定精度についても詳細に検討している。また、拡散係数の相関に必要な混合流体の粘度を過剰自由エネルギーから求める方法を提案した。本測定データを検証すると、測定法としては、本測定で用いた過渡応答法の一つであるTaylor法とCIR法が高温・高圧下における超臨界二酸化炭素中の各種化合物の拡散係数測定に、精度および簡便さの点で最も適していると考えられる。よって、最終年度も継続して、両方法を用いて拡散係数値を測定する。また、本年度は溶質としてフェノールの拡散係数をTaylor法を用いて、超臨界二酸化炭素中だけでなく、二酸化炭素とメタノールなどの有機溶媒との混合流体中における拡散係数値を測定する。フェノールは超臨界水中の測定データがあるのと、NMR法による自己拡散係数値が複数の研究グループにより詳細に測定されており、それらの値を比較することで、本測定法の測定精度の検証となる。推算式・モデルの開発として、申請者らが開発したSchmidt数による相関式と流体力学相関式をベースに、低中密度域でも有効な新しい相関式を開発する。また、CIR法では拡散係数と同時に保持時間が算出されるが、この保持時間と溶質の溶解度が1対1で対応するので、溶解度データと保持時間との関係を明らかにし、保持時間を用いた溶解度推算式を開発し、推算法を確立する。

超臨界流体は気体と液体との中間の物性値を有するとよく言及されるが、超臨界抽出や各種分離溶媒としての利用は、液体密度に近く、よって性状も気相より液体溶媒に近いが、反応系など高温域の超臨界流体は気相と液相の中間密度で、この領域を含む拡散係数推算式・モデルを開発することは真の意味での超臨界流体の物性の理解となり、拡散係数だけでなく、他の輸送物性である動粘度と熱伝導率についても気相と液相を含む統一のモデルの開発につながると考えられる。超臨界二酸化炭素を主とする超臨界流体は超臨界流体抽出分野で大きな成果をあげてきたが、近年、ナノ構造体を持つ基盤への金属コーティング、ナノ粒子や多孔質体の生成など、材料加工分野へも盛んに利用されるようになってきている。それに伴い、プロセス設計や反応速度の決定などで拡散係数が不可欠な物性値となっている。しかし、これまで、超臨界流体抽出を対象として拡散係数が測定されてきたため、高温域(80°C以上)での拡散係数測定はほとんど報告されていない。よって、本研究は高温域における超臨界二酸化炭素中における各種化合物の拡散係数測定と高温域における拡散係数値の推算方法の確立を目的としている。測定方法は比較的精度の高いとされているTaylor法と申請者らが開発し、Taylor法では不向きな極性溶質の測定に適したCIR(Chromatographic Impulse Response)法を採用した。両装置とも基本構成は現有であるが、いずれも低温(70°C以下)測定用で高温域でも精度の高い測定が可能なように両装置を改良した。現在まで、カラム恒温槽や周辺の配管等を交換し、ほぼノイズが入らないきれいな応答曲線を得ることができたが、温度センサーや圧力センサーの校正、および測定精度の検証は現在継続実施中である。測定実験と並行して、既往の拡散係数の測定値と推算方法についてその精度と問題点を考察し、既往の推算式の高温域までの拡張性について検証し、The Journal of Supercritical Fluidsに論文として発表した。実測では金属錯体としてCr(acac)3について温度40°Cから120°Cまで、圧力1530 MPaまで測定した。現在まで圧力センサーの校正が終了していないので、最終的なデータとしての報告は未だであるが、十分高い測定精度であると考えられる。研究はほぼ予定通り順調に進展している。超臨界流体中における溶質(金属錯体)の拡散係数を、これまで測定データのない領域において推算できるようにするために、(1)インジェクターや検出器など、流路各地点における温度差を考慮した補正法の確立、(2)金属錯体の拡散係数測定、(3)推算式の開発と推算法の確立を行う目的で、H29年度は上記項目(1)(3)とも着手した。項目(1)については、ノイズのないきれいな応答曲線を得られるようになり、測定の信頼性が増大した。現在、120°C程度までの測定データは信頼できると考えられるが、今後150°C程度を目指しより高温・高圧用のセンサーを必要とする。項目(2)については、Cr(acac)3について120°C程度まで測定し、現在、超臨界水中の測定データのあるphenolについて、超臨界二酸化炭素中で測定している。これまで、液体に近い超臨界二酸化炭素中ではphenolの拡散係数と本測定でのphenolの拡散係数とも流体力学相関式で精度よく表せた。項目(3)について、Cr(acac)3についての測定データを用いて、既往の推算式の有効性を検討しているが、流体力学相関式や溶媒自由体積式、Parsafar-Kalantar式のいずれも高温域でのデータについて偏差が大きく、そのままでは適用できないことが分かった。申請者が提案しているSchmidt数による相関式は錯体の分子径をパラメータとすれば高温域データも含めよく相関できることが分かったが、他の物質について有効であるかどうか、より多くの実測値が必要である。
レ-ザ-光散乱法を用いた細胞内カルシウム動態調節蛋白質の高次構造・機能連関解析

本研究の目的は、可溶化膜蛋白質の分子量決定に有効な低角レ-ザ-光散乱法をさらに発展させ、膜蛋白質の多量体構造と酵素活性・リガンド結合能などの機能的側面の関係を同時に解析できるシステムを開発せんとするものである。1、膜蛋白質分子量測定システムの開発:平成元年度:ゲル濾過カラムに低角レ-ザ-光散乱計を示差屈折計・紫外吸光度計とともに接続することにより、可溶化膜蛋白質の分子量測定システムを確立した。平成二年度:本システムを可溶化した筋小胞体CaポンプATPaseに応用し、monomer分子量=109000【plus-minus】6300(n=3)の値を得た。これは既に知られている筋小胞体CaポンプATPaseの一次構造のアミノ酸配列から計算されたmonomer分子量の理論値110331と一致し2、筋小胞体CaポンプATPaseの酵素活性・分子量同時測定、およびATP加水分解に共役した高次構造変化:平成元年度:上記システムを応用し、可溶化ATPaseの酵素活性を分子量との同時評価を可能にした。ATP非存在下では可溶化ATPaseはmonomerとdimerに分離して溶出するが、ATP添加により両成分が融合し、ATP加水分解に共役した両成分の速い相互変換が示唆された。平成二年度:さらに、筋小胞体CaポンプATPaseの活性サイクルの中で、いかなる段階にmonomer,dimer間の相互変換が起きるかについて検討した。Ca結合型のE_1およびE_1P状態ではmonomer,dimer間の相互変換は起きず、両成分は分離して溶出した。これから、両成分の相互変換はCa非結合型のE_2,E_2P状態ないしE1→E2,E2→E1の状態変換時に起きることが示唆された。筋肉の収縮・弛緩に伴う細胞内カルシウム濃度の調節において、筋小胞体膜のCa輸送ATPaseは、中心的な役割を担っている。ATPase蛋白質は、膜内で多量体構造をとることを示唆されており、その分子間相互作用が機能発現に充用と考えられている。本研究の目的は、可溶化膜蛋白質の分子量決定に有効な低角レ-ザ-光散乱法をさらに発展させ、膜蛋白質の多量体構造と酸素活性・リガンド結合能などの機能的側面の関係を同時に解析できる新しいシステムを開発せんとするものである。1.膜蛋白質分子量測定システムの開発:ゲル濾過カラムに低角レ-ザ-光散乱計を示差屈折計・紫外吸光度計とともに接続することにより、可溶化膜蛋白質の分子量測定システムを確立した。分子量既知の蛋白質の解析から、界面活剤剤の種類・結合量にかかわらず、正確な分子量が得られ、本システムの有効性・信頼性が確認された。2.筋小胞体CaポンプATPaseの酵素活性・分子量同時測定:ATP存在下で可溶化ATPaseを解析することにより、酵素活性と分子量との同時評価が可能となった。ATPase比活性は分子量にかかわらずほぼ一定で、ATP加水分解の最小単位はモノマ-であることが示された。3.筋小胞体CaポンプATPaseのATP加水分解に共役した高次構造変化:可溶化したCa-ATPaseを0°Cで解析した。ATP非存在下では、Ca-ATPaseはモノマ-とダイマ-に分離、ATP存在下では、モノマ-・ダイマ-両ピ-クが融合することが見い出された。後者の分子両はモノマ-とダイマ-の中間値を示し、ATP加水分解に共役した両成分間の速い相互変換が示された。今後、この分子間相互作用とCa-ATPaseの反応機構の関係を明らかにしてゆく予定である。

筋肉の収縮・弛緩に伴う細胞内Ca濃度の調節において、筋小胞体CaポンプATPaseは、中心的な役割を担っている。ATPase蛋白質はは、膜内で多量体構造をとることが示唆されており、その分子間相互作用が機能発現に重要と考えられている。本研究の目的は、可溶化膜蛋白質の分子量決定に有効な低角レ-ザ-光散乱法をさらに発展させ、膜蛋白質の多量体構造と酵素活性・リガンド結合能などの機能的側面の関係を同時に解析できるシステムを開発せんとするものである。1、<膜蛋白質分子量測定システムの開発>___ー:昨年度、ゲル濾過カラムに低角レ-ザ-光散乱計を示差屈析計・紫外吸光度計とともに接続することにより、可溶化膜蛋白質の分子量測定システムを確立した。本年度は、本システムを可溶化した筋小胞体CaポンプATPaseに応用し、monomer分子量=109000±6300(n=3)の値を得た。これは既に知られている筋小胞体CaポンプATPaseの一次構造のアミノ酸配列から計算されたmonomer分子量の理論値110331と一致した。2、<筋小胞体CaポンプATPaseの酵素活性・分子量同時測定、およびATP加水分解に共役した高次構造変化:>___ー:昨年度、上記システムを応用し、可溶化ATPaseの酵素活性と分子量との同時評価を可能にした。ATP非存在下では可溶化ATPaseはmonomerとdimerに分離して溶出するが、ATP添加により両成分が融合し、ATP加水分解に共役した両成分の速い相互変換が示唆された。本年度はさらに、筋小胞体CaポンプATPaseの活性サイクルの中で、いかなる段階にmonomer,dimer間の相互変換が起きるかについて検討した。Ca結合型のE_1およびE_1P状態ではmonomer,dimer間の相互変換は起きず、両成分は分離して溶出した。これから、両成分の相互変換はCa非結合型のE_2,E_2P状態ないしE1→E2,E2→E1の状態変換時に起きることが示唆された。
統合化計算化学手法を用いた環境対応型エンジンオイル添加剤の分子設計

本研究は,環境負荷の大きなリン・硫黄ベースの現行オイル添加剤を代替する新規添加剤の分子設計を目的としている.今年度は,添加剤の候補物質「ナノ炭素材料」とその関連物質の摩擦性能を評価し,現行と同等の潤滑性能を実現し得る新規添加剤を提案した.1.ナノ炭素材料の摩擦実験共同研究先であるフランス・Ecole Centrale deLyonにおいて研究代表者自らが摩擦実験を行った.C_<60>フラーレンはトライボ膜生成は認められたものの,非常に大きな摩擦が計測された.そこで,カーボン材料の潤滑には水酸基リッチな材料が有効であることをヒントに,C_<60>誘導体である水酸化フラーレン膜に対して同様の摩擦実験を行った.結果,トライボ膜生成はもちろんのこと現行添加剤に匹敵する良好な潤滑性能が得られた.2.分子動力学法による水酸化フラーレンの潤滑メカニズムの解明摩擦中の分子の挙動を明らかにするため,分子動力学法による摩擦シミュレーションを行った.その結果,C_<60>と同様に水酸化フラーレン分子が摩擦中に破壊され,水酸基を多量に含有するアモルファス炭素膜が接触面内に生じた.さらに詳細に検討したところ,元のC_<60>では湾曲した構造を理由に分子間結合が摩擦中に生成するのに対して,水酸基を導入した場合にはC_<60>表面のsp^2炭素がキャップされるため,分子間結合はほとんど生成されない.これにより,生じたアモルファス炭素内部に水酸基が対面したすべり面が創出され,元のC_<60>よりも摩擦が激減される.さらに,量子論により,当該物質の脱水反応における活性化エネルギーを計算したところ,実験的に摩擦中の脱水が確認されているグリセロールのそれよりも極めて小さいことがわかった.そこで,水酸基のいくつかが水として離脱した状態を模擬して,摩擦計算を行ったところ摩擦はさらに低減された.水分子が一種のころとしてはたらいたためだと考察された.本研究は,環境対応型エンジン油添加剤の開発のための理論設計手法を確立することをはじめの目的としている.本年度は,添加剤の理論設計を行うための統合化トライボロジーシミュレーション技術の構築を行った.具体的には,現行のMoDTC,ZnDTP添加剤を対象として,1.分子状の添加剤から摩擦・摩耗を低減し得る薄膜に至るまでのトライボ化学過程の解明(1)量子論を用いて,摩擦中の金属表面における添加剤分子分解反応,電子状態ダイナミクスを解明し,分解生成物を予想した.摩擦だけでなく金属面の触媒作用が分解反応に重要であることを明らかにした.(2)量子論をベースとして,各種大規模分子シミュレーションで必要となるポテンシャルパラメータを構築した.また,(1)で得られた分解生成物を基に薄膜構造を構築した.(3)実験では直接的に調べることが困難な薄膜の潤滑メカニズムおよび摩擦中の電子状態・構造変化をはじめて明らかにし,これら原子スケールでの変化が潤滑性能を直接的に支配することを見出した.2.薄膜のトライボロジー特性の理論評価手法の開発(1)マクロスケールシミュレーションのための薄膜の局所(メソ)構造,原子・分子スケール物性のボトムアップアルゴリズムを開発した.また,分子動力学法/有限要素法連結シミュレーション手法を開発した.(2)これら開発手法を用いて,トライボ材料の物性として重要な薄膜の硬さ,接着性等を評価し,薄膜中に形成された原子スケールでの傾斜組成がこれら物性を制御していることをはじめて見出した.また,共同研究先のEcole Centrale de Lyon校の実験事実を参照し,シミュレーション結果とよく整合することが確認された.これら全ての研究・開発内容は国内外の学会において発表した.本研究は,環境負荷の大きなリン・硫黄ベースの現行エンジン油添加剤を代替する新規添加剤の分子設計を目的としている.今年度は,引き続き手法開発を行うとともに,具体的な添加剤の候補物質について,その摩擦性能・メカニズムを評価した.1.ナノ炭素材料の摩擦実験共同研究先であるフランス・Ecole Centrale deLyonにおいて研究代表者自らが摩擦実験を行った.C_<60>フラーレン蒸着膜に対して高真空中での摩擦実験を行った結果,摩擦面にsp^2炭素リッチなトライボ膜が生成していることが明らかになった.2.C_<60>の極圧添加剤としての摩擦メカニズムの解明摩擦中のC_<60>分子の挙動を原子・分子レベルで明らかにするため,昨年度開発したシミュレータを利用し摩擦シミュレーションを行った.C_<60>膜を摩擦したところ,個々のC_<60>分子が摩擦中に破壊され,アモルファス炭素膜が生じた.詳細に検討したところ,C_<60>分子内部の結合解離と分子同士の結合生成がアモルファス炭素膜を摩擦面に供給するメカニズムが解明された.3.実験とシミュレーションの整合理論設計した添加剤の摩擦メカニズムを実際の現象と整合するために,機器分析シミュレータを開発した.従来からの基準振動解析法に平衡電荷法,結合分極率法を導入することで,摩擦面の赤外・ラマンスペクトルを計算可能とした.上記シミュレーションに対して応用したところ,C_<60>分子が相似形で膨張・収縮する振動モードが摩擦によって消滅することをスペクトル中で見出した.一方,(1)の摩擦実験の結果得られたトライボ膜に対して実際にラマン分光分析を行ったところ,計算と同様に振動ピークが消滅した.

従って,計算と実験が整合したことから,C_<60>フラーレンは自身の破壊によってアモルファスカーボン膜を摩擦面に供給することが明らかにされた.最終年度はナノ炭素材料によるさらなる摩擦低減に向けた検討を行う.本研究は,環境負荷の大きなリン・硫黄ベースの現行オイル添加剤を代替する新規添加剤の分子設計を目的としている.今年度は,添加剤の候補物質「ナノ炭素材料」とその関連物質の摩擦性能を評価し,現行と同等の潤滑性能を実現し得る新規添加剤を提案した.1.ナノ炭素材料の摩擦実験共同研究先であるフランス・Ecole Centrale deLyonにおいて研究代表者自らが摩擦実験を行った.C_<60>フラーレンはトライボ膜生成は認められたものの,非常に大きな摩擦が計測された.そこで,カーボン材料の潤滑には水酸基リッチな材料が有効であることをヒントに,C_<60>誘導体である水酸化フラーレン膜に対して同様の摩擦実験を行った.結果,トライボ膜生成はもちろんのこと現行添加剤に匹敵する良好な潤滑性能が得られた.2.分子動力学法による水酸化フラーレンの潤滑メカニズムの解明摩擦中の分子の挙動を明らかにするため,分子動力学法による摩擦シミュレーションを行った.その結果,C_<60>と同様に水酸化フラーレン分子が摩擦中に破壊され,水酸基を多量に含有するアモルファス炭素膜が接触面内に生じた.さらに詳細に検討したところ,元のC_<60>では湾曲した構造を理由に分子間結合が摩擦中に生成するのに対して,水酸基を導入した場合にはC_<60>表面のsp^2炭素がキャップされるため,分子間結合はほとんど生成されない.これにより,生じたアモルファス炭素内部に水酸基が対面したすべり面が創出され,元のC_<60>よりも摩擦が激減される.さらに,量子論により,当該物質の脱水反応における活性化エネルギーを計算したところ,実験的に摩擦中の脱水が確認されているグリセロールのそれよりも極めて小さいことがわかった.そこで,水酸基のいくつかが水として離脱した状態を模擬して,摩擦計算を行ったところ摩擦はさらに低減された.水分子が一種のころとしてはたらいたためだと考察された.
医療情報データを用いたクリティカルパスにおける職種別医療従事者の業務量の可視化

1研究目的:近年の病院経営において,コストの採算性と共に研究,教育,高度先進医療,地域医療の充実など社会的役割を担った医療の質の向上と医療安全が確保されたうえで,医療情報データを利活用した戦略的病院経営が行われている。とくに医業費用の中でも人件費は多くを占め,医療従事者の労務管理の改善は大きな成果が期待できる。しかし医師や看護師など高度専門職集団で構成されている病院にとって,人的資源を適正に活用しいくには,各職種の特性を捉えた業務量の把握が必要不可欠である。本研究では,治療・検査・ケアなど疾患に合わせた標準的診療工程として患者に適用されているクリティカルパスが,一方で多職種間の医療スタッフが関わっているチーム医療の有用なマネジメントツールとしての役目からオーダリング情報には各職種の業務量が間接的に含まれていることに着目し,これに関わる人員の業務量評価を可視化して,適正な人的資源の活用に寄与することを目的とした。2研究方法:医療情報の2次利用データから診療行為ごとの時間的抽出を行い,1)各職種間の業務量の把握,2)有効な人的資源の活用性を計るための収支費用の算出,3)人員配置による業務量と費用の関係を示すシミュレーション,この手順で業務量を可視化するシステム構築を行った。3研究成果:クリティカルパスから職種間の業務量とコスト情報がみえる新たな視点にたったツールの開発基盤を確立することができた。これは適正な人員配置への意思決定支援としての有用性が期待される。さらに最適な資源推計モデルを提示できるように検証を行っていきたい。
乾燥ストレス初期に誘導されるリン酸欠乏応答の生理学的意義の解明

本研究は、ダイズで見出した低水分ストレスとリン酸欠乏応答に関する知見を基に、シロイヌナズナを用いて乾燥ストレスやABAシグナルとリン酸欠乏応答の関係を遺伝学的に明らかにすることを目的としている。平成30年度は、シロイヌナズナにおいて、土壌水分量とリン酸欠乏応答遺伝子発現の相関解析に向けた条件検討を行なったが、ダイズと同様の傾向が得られる最適な条件の決定には至らなかった。土壌条件や水分条件などの栽培条件の検討の結果、使用する土壌の種類が鍵を握ると考えられ、引き続き条件検討を進める。一方、乾燥ストレスやABAとリン酸欠乏応答シグナル間のクロストークの解明に向けた研究においては、リン酸応答シグナルやリン酸欠乏応答遺伝子群の変異体の変異の固定化および種子の増殖を行ない、一部の変異体については、ABAとの関連が示唆される興味深い表現型を見出した。また、一連の解析から、CK2プロテインキナーゼに注目し、CK2の2つのサブユニットαとβは、ABAシグナルをそれぞれ正と負に制御することを示した。さらに、ABAシグナル因子やその変異体を用いた解析から、ABA応答遺伝子発現において、CK2を介した新規経路が存在することを示し、CK2がストレス耐性や生育のバランス調整に関与する可能性が示唆された。加えて、本研究の発想のベースとなるダイズにおけるストレス応答解析をより効率的に進めることを目的として、シロイヌナズナで使用している人工気象器を用いたダイズの省スペース・低コスト高速世代促進技術の開発を行った。これにより従来、圃場や温室において1年間に1-2回程度であったダイズの栽培サイクルを、年に5回可能にした。乾燥ストレス時のリン酸欠乏応答を効率的に解析するための栽培条件については、引き続き検討を行う必要があるが、本研究課題の主要目的の一つである乾燥ストレスやABAとリン酸欠乏応答シグナル間のクロストークに関して、興味深い知見を得ることが出来た。また、乾燥ストレス応答において重要な課題であるストレス耐性と生育制御にCK2が関与する可能性を示し、論文発表を行った。さらに、本研究の発想のベースとなるダイズにおいて、省スペースかつ低コストな高速世代促進技術を開発した。本年度は、課題全体においては進捗しているため、本評価とする。土壌水分量とリン酸欠乏応答遺伝子発現の相関に関する解析については、ダイズで得られた知見を参考に、土壌条件に着目して引き続き条件検討を進める。本年度興味深い知見が得られたABAシグナルとリン酸シグナル間のクロストークに関しては、優先して詳細な解析を行う予定である。翌年度には、トランスクリプトーム解析などを予定しており、解析費用に70万円程度必要になる。当初予算額の不足分を補填するため、本年度の経費を縮小した。
複素多様体と概複素多様体の微分幾何

概複素多様体に対しても小林双曲性が定義される。概複素多様体の局所完備双曲性の解析的な証明は既に得られていたが、新たに微分幾何学的証明を得た。ケーラー多様体のモーメント写像は安定性の問題と絡んで重要であったが、概ケーラー多様体に対しても類似のモーメント写像が定義できる事を示した。概ケーラー多様体においては積分可能条件が不要である分、ある意味むしろ簡単になることが分かった。複素微分幾何学における主問題のひとつに、ケーラー多様体が何時スカラー曲率一定のケーラー計量を許容するか、という問題がある。ケーラー多様体上の既約な正則束がアインシュタインーエルミート計量を許容する為の必要十分条件は、マンフォード・竹本の意味で安定である事が、小林昭七、ドナルドソン、ウーレンベックーヤウらによって示された。ヒッチン-小林対応である。正則ベクトル束の場合と同様に、多様体においても定スカラー曲率ケーラー計量を許容する為の条件は代数幾何学的な安定性が対応すると考えられている。いわゆるケーラー多様体のヒッチンー小林対応の問題である。多くの研究者の努力によりさまざまな部分的解決、拡張を含み多大な進展が得られているが、今だ解決には至っていない。本研究者が最初にこの問題に関連する問題を扱ったのは、アインシュタイン・ケーラー計量が存在する為の障害である二木不変量を定スカラー曲率ケーラー計量を含むより広い範囲の計量に対する障害に拡張する時であった。その拡張においては、ケーラー計量の曲率テンソルがある種の対称性を持つことが有効に便われた。近年概複素多様体がシンプレクティック幾何との関連もあって、盛んに研究されるようになってきた。基本形式がシンプレクティック形式となる概複素多様体は概ケーラー多様体とよばれるが、概ケーラー多様体の曲率もケーラー多様体の場合と同様な対称性を持つことが知られている。また、ケーラー多様体の安定性の概念はシンプレクティック幾何とも密接な関係を持っていることが分かっている。そこで、概ケーラー多様体においても二木不変量が意味を持つのではないか、と考え、実際にある意味で「安定性」と関連するような拡張が成り立つ事を確認した。複素微分幾何学における主問題のひとつに、Kahler多様体が何時スカラー曲率一定のKahler計量を許容するか、という問題がある。Kahler多様体上の既約な正則束がEinsten-Hermitianを許容する為の必要十分条件は、Munford-Takemotoの意味で安定である事が、S.kobayashi、S.K.Donaldson、Uhlenbeck-Yauらによって示された。正則ベクトル束の場合と同様に、多様体においても定スカラー曲率Kahler計量を許容する為の条件は代数幾何学的な安定性が対応すると考えられている。基本形式がシンプレクティック形式となる概複素多様体は概Kahler多様体とよばれるが、Kahler多様体の場合と同様「安定性」を議論出来る可能性がある。また、Kahler多様体の安定性の概念はシンプレクティック幾何とも密接な関係を持っていることが分かっている。そこで、概Kalller多様体においても二木不変量が意味を持つのではないか、と考え、実際にある意味で「安定性」と関連するような拡張が成り立つ事を先に確認していた。しかし、複素多様体でない概複素多様体で、「安定性」をある程度詳しく調べられるような良い性質を持つ例の構成は難しい。また、複素多様体の安定性を調べる事も一般には難しい。一方、正則ベクトル束の安定性は複素多様体の安定性に比べると取り扱いが容易であり、特別なクラスの複素多様体の安定性は正則ベクトル束の安定性に関連付けられることが分かっている。そこで、概複素構造の場合も同様な事が成り立つか考察した。連結複素多様体Mにたいして,単位円板Dからの正則写像の鎖を用いて小林擬距離が定義される.小林擬距離が距離になるとき,Mは双曲的であるという.さらに小林擬距離が完備になるとき,Mは完備双曲的であるという.微分可能多様体M上の(1,1)-テンソルJはJ:TM→TMとしてJ^2=-id_<TM>を満たすとき,概複素構造と呼ばれ,(M,J)を概複素多様体という.複素多様体は自然に概複素多様体を定める.二つの概複素多様体間の微分可能写像f:M→Nは,その微分df:TM→TNが概複素構造と可換,即ちJ_Ndf=dfJ_Mが成り立つとき正則写像と呼ばれる.連結概複素多様体において,複素多様体の場合と同様にDからの正則写像の鎖を用いて小林擬距離を定義する事が出来る。

次の予想が小林昭七先生によって提起された.予想概複素多様体は局所完備双曲性を持つ.すなわち,概複素多様体の各点は,その上の小林擬距離が完備な距離となる近傍を持つ.R.Debalme and S.Ivashkovichは複素次元が2以下の場合に予想を解決していたが,一般次元の場合にも予想が成り立つ事を解析的手法により以前示した.小林は,複素多様体の場合には微分幾何学的手法が有効であることから,概複素多様体の場合もそうである事を予想し,Ehresmann-Libermannの標準接続の重要性を指摘していた.実際,標準接続を用いて小林の予想を証明出来る事を確かめた.
未来時間の研究--未来の見通しが現在の行動へ与える影響

本研究では、未来の一定の時点に起こる決定的な出来事の典型例として、組織における「定年」を取り上げた。すなわち、定年が意識にのぼり始める時期を見いだし、定年後の見通しの明確さと行動調整のあり方、およびそれに関わる現在の生活の諸要因を明らかにするために計画された。調査は、2段階に分けて行なわれた。1.予備調査(1)組織で定められた定年退職に関わる要因を見いだし、仮説的なモデルを構成するため、T株式会社の支店において、自由記述による調査を行った。対象は40歳以上の男女232名である。(2)(1)で得た資料を内容分析し、定年に関わる主な要因を見いだし、モデルを構成した。それに基づき、最終的に本調査で用いる20項目に絞り込んだ質問紙を作成した。2.本調査(1)T株式会社の本店において、調査を実施し、郵送法によって回収した。有効サンプルは、合計551名。(2)結果は1次集計された。それに基づき、定年までの持ち時間に対する、定年退職の意識や現在の生活の意識が多要因分析によって解析された。(3)しかしながら、サンプルが、若年層に比べ高年層が相対的に少ないため、同じ会社で平成6年5月に追加デ-タを採り、それを加えて最終分析を行う予定である。(3)成果の公表は、平成6年度12月発刊の大学紀要による。
フリースクール運動における多様性の包摂の知識・技能の形成過程

本研究はフリースクールにおける支援者の技能が外部の支援団体との連携を通じて顕在化する過程を明らかにするものである。この課題を検討する上で、本研究では主にフリースクールにおける訪問支援活動や通信制高校との連携に着目し、フリースクール関係者への調査を実施した。この研究からは、フリースクールの支援者の技能が政策の言説や団体内部および団体間の支援者の相互作用よって編成され、変容するという側面が浮き彫りとなった。本研究は、フリースクール内外の公式・非公式のネットワークを通じて、フリースクールの支援者が多様な当事者を包摂する知識・技能を編成する過程について、社会的学習論の視点から分析することを目的としている。平成26年度は、研究の初年度ということから、先行研究を整理するとともに、可能な限りフリースクールのネットワークが主催するイベントに足を運び、広くフリースクールが取り組んでいる問題の内容の把握と人脈づくりにつとめた。また当初の計画を先取りする形にはなるが、この作業と平行して、東京都、東海地方、近畿地方のフリースクールの支援者に対してインタビュー調査を実施した。平成26年度の成果としては、フリースクールに関する先行研究の課題の整理に関して、9月に行った東京都でのフリースクールの支援者へのインタビューデータを用いながら、2015「フリースクール運動をめぐる<地図>の粗描」『人間関係学研究』(13)(椙山女学園大学人間関係学部・大学院人間関係学研究科)にまとめることができた。インタビュー調査からは、支援者が「子ども中心」といった理念を維持しつつ、現場の当事者の状況に応じて地域における様々な資源を用いることで、支援のあり方を再編するという点が浮かび上がってきた。とくに「子ども中心」という姿勢が様々な形で支援を生成しうるという側面を窺い知ることできたのは、本研究の目的にとって大きな収穫だったと言える。こうした実践がどのような関係性と条件で成立するのかについて、さらに具体的な事例や支援者の語りを丹念に調べることで明らかにしていきたい。本研究は、フリースクールにおける多様な背景をもつ当事者を包摂する支援者の知識・技能がフリースクールをめぐる公式・非公式のネットワークを通じて多様に編成される過程を学習論の視点から分析することを目的とするものである。平成27年度は、前年度に引き続き、フリースクールのネットワークが主催するイベントに参加し、情報の収集を行った。とりわけ平成27年度においては、フリースクールでの学びを義務教育として認める法案をめぐる議論がフリースクール関係者、国会議員、市民、研究者の間で活発に行われ、可能な限りフリースクールや市民団体の集会に足を運び、その動向を追った。当初の計画では想定していなかった動きではあったが、この新しい動向が支援のあり方に及ぼす可能性を考慮し、今後の分析を行う上での基礎的な情報の収集に努めた。また当初の計画では、3年目に実施する予定であった研究内容に関して、東京都内のフリースクールAの支援者の実践の現場を観察するとともに、フリースクールAと古くから関わりをもつ支援団体の元代表者に対してインタビューを実施した。元代表者へのインタビューではフリースクールとの連携や、元代表者が設立当初から関わっていた1980年代の「フリースクール研究会」の活動に関して有意義な情報を得ることができた。そのインタビュー調査の成果の一部については、第84回「東海教育社会学研究会」(2016年8月1日、椙山女学園大学)において、「フリースクール運動における教育・支援の多様化に関する試論」というタイトルで発表した。その報告では、正統的周辺参加論をめぐる先行研究を整理したうえで、学習という視点からフリースクールの支援者が外部の支援機関の人や組織との関わりを通じて支援の方法と内容を多様化させていく側面について示した。平成27年度においては、校務や本課題とは別の研究課題への取り組みに時間を割く必要があったため、計画通りに進めることが難しかった。またフリースクールをめぐる法案に関する議論が活発化したことから、情報収集の作業量が当初の予定よりも増加し、若干の遅れが生じている。平成28年度は、フリースクールにおける知識と技能の形成過程の課題に関して、1教育機会確保法をめぐるフリースクールの動向の情報収集、2ローカルな場における支援・教育方法の構築過程の調査を中心に研究を進めた。1の内容については、同法に関わるフリースクールなどが主催するイベントに参加し、またその関係者の方にインタビューを行うなどして、最新の情報の収集に努めた。同時に同法に関する記事や雑誌論文に可能な限り目を通し、フリースクールをめぐる近年の動き、およびその言説内容の理解を試みた。2については、フリースクールと外部の支援・教育組織や個人との連携がフリースクールの支援・教育の方法の形成にどのような影響を及ぼすのかといった問いに関して、訪問支援を事例に調査を進めた。主な調査内容は、研究対象のフリースクールとその協力関係にある支援団体のスタッフに対するインタビュー調査、そしてそのフリースクールの実践に関連する行政の政策の動きに関する資料収集などである。そこから、フリースクールに関わる多様なアクターによる実践と言説の相互作用を通じて、支援方法が表出・維持されていく過程を具体的に把握することができた。現在、この調査で得られた資料を整理するとともに、正統的周辺参加論によるアプローチを検討しつつ、論文を執筆している。またこれ以外にも、地方のフリースクールの実践の特徴について、フリースクールと通信制高校との連携のあり方などに注目し、文献やインタビューを通じた調査を実施した。教育機会確保法の成立によって、フリースクールにいっそう多様なアクターが関わることが予測される。本研究の課題に関しても、この状況の中で生じる人や制度の具体的な動向を注視しながら、フリースクールにおける一つ一つの実践を分析していきたい。

平成28年度は家庭の事情や他の研究課題への取り組みなどにより、当初の計画よりも大幅に研究進行が遅れ、具体的な分析ができなかった。また調査過程で、内容の一部について調査上の制約が生じ、さらに想定以上に理論的な検討に時間を要することになったことも理由にあげられる。一方で、訪問支援とフリースクールに関する調査については、調査の進み具合は想定よりも遅れているが、調査対象者の協力もあり、有意義なインタビューを進めていくことができた。研究期間を延長し、最終年となった平成29年度においては、フリースクールにおける支援者の知識・技能の形成過程に関する課題について、次の二つを軸に研究を進めた。第一に、昨年度に引き続き教育機会確保法施行後におけるフリースクールの動向、及びそれに関する研究の動向に関わる情報収集を行った。具体的には、フリースクールや不登校問題に関する全国組織主催の大会に出席し、そこで企画されたテーマ部会などへの参加を通じて、教育機会確保法施行後のフリースクールの動向、近年の不登校・ひきこもり支援の状況に関する情報・資料を収集した。またフリースクールに関する研究動向を探る上では、フリースクールを含めた学校外の教育に関わるテーマを扱う学会の部会や研究会に参加し、近年の学術的な動きについて理解を深めた。第二には支援者の技能に関する調査の一環として、昨年度までと同様、フリースクールと民間支援団体との連携に注目し、その関係者へのインタビューと分析を行った。本年度はフリースクールと民間支援団体の連携による訪問支援の調査に限定し、昨年度にできなかった調査項目についてその関係者へ追加のインタビューと参与観察を実施した。インタビューを通じて、これまで収集した情報内容の確認や新しい動きなども含め、訪問支援の技能の形成過程を分析するための一定の資料を収集し、分析作業を行った。またこの訪問支援に関する調査の中で、連携による支援の展開が新しい連携や支援方法の構築につながりうる側面を観察することができたが、こうした連携の重層化が生み出す支援の技能のあり方については、今後、調査を継続していきたい。本研究はフリースクールにおける支援者の技能が外部の支援団体との連携を通じて顕在化する過程を明らかにするものである。この課題を検討する上で、本研究では主にフリースクールにおける訪問支援活動や通信制高校との連携に着目し、フリースクール関係者への調査を実施した。この研究からは、フリースクールの支援者の技能が政策の言説や団体内部および団体間の支援者の相互作用よって編成され、変容するという側面が浮き彫りとなった。平成27年度に実施する予定であった支援者へのインタビュー調査を年度後半に開始できた点について言えば、比較的順調に研究が進んでいる。しかし、一方で初年度に計画していたフリースクールのネットワークに関する状況把握については資料収集が不十分であり、翌年度も引き続き調査を行っていきたい。