hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳機能ー特に学習・記憶形成過程のオピオイドによる調節

内因性オピオイドペプチドの多岐にわたる生理・薬理作用の中,特に学習・記憶過程における調節因子としての意義解明を目的に,マウスを用いてのstepーdownあるいはstepーthrough型一試行的受動的回避学習テストを中心に検討し,以下の新知見を得た。1.モルヒネが学習試行前の投与によっては学習の獲得を阻害するが,一方,テスト試行前の投与によっては記憶想起を促進する。2.モルヒネの想起促進効果は,スコポラミン,シクロヘキシミドなど薬物誘発健忘のみならず,電撃誘発痙攣に対してもみられ,モルヒネの直接作用によるもので,state dependentな作用でない。(以上の成績はPsychopharmacology,100(1),1990およびJapan.J.Pharmacol.,54(1),1990に発表)3.このモルヒネの示す阻害,促進の相反する作用は,ともにナロキソンによって拮抗されるオピオイドμー受容体を介するものである。(Psychopharmacology,102(1),1990に発表)4.モルヒネによる想起促進効果は,低酸素あるいは脳虚血誘発健忘のほか,記憶の形成に重要な役割を演じている脳内アルギニンバソプレシン(AVP)の活性を抑制する抗AVP抗血清の脳室内投与によって誘発される健忘に対してもみられる非特異的作用である(論文作製中)。オピオイドの代表であるモルヒネについての以上の実験成績および先人による内因性オピオイドペプチドを用いての報告から,中枢高次機能としての学習・記憶の過程が,オピオイドによって調節されていることを明らかにした。また,モルヒネ反復投与によって耐性の形成される過程が学習・記憶の形成過程に類似し,事実,抗AVP抗血清の脳室内投与によってモルヒネ耐性の形成が阻害されることを証明しており,今後オピオイドの作用を脳内AVPとの相互関係の面から検討する。本研究は、脳機能の調節因子としてのオピオイドの生理的役割解明を目的とするものである。1.一試行性step-downおよびstep-through型回避学習行動の獲得を指標に、morphineが学習・記憶の形成過程を抑制するが、テスト試行前の投与によっては記憶の想起を促進することを、投与量、投与時間を変えて詳細に検討し、これを確認した。また、この効果がオピオイドμ受容体を介する作用であること、さらに、鎮痛効果に対して耐性となった動物でも同様に発現することから、鎮痛作用とは異なった機構を介するものであることを明らかにした。2.テスト試行前のmorphineによる想起の促進効果についても、μ受容体antagonistのnaloxone、δ受容体agonistのDTLET、κ受容体agonistのU-69、593とantagonistのnorbinaltorphimineを用いて関与する受容体サブタイプを検討し、この効果もまた、オピオイドμ受容体を介することを確認した。4.学習・記憶の過程を促進するarginine vasopressin(AVP)に対する抗血清の脳室内投与によって健忘が誘発されることを確認した。以上、今年度の研究では、morphineがその投与の時期によって学習・記憶の過程に対して抑制的あるいは促進的に作用すること、一方、AVPに対する抗血清の投与が健忘を惹起することを確認したので、次年度では脳内AVPとオピオイドの関連から、オピオイドの脳機能調節における役割を明らかにする。モルヒネが実験動物において健忘を誘発することは知られていたが,近年,βーエンドルフインが投与の時間あるいは投与量によって記憶の想起を促進するとの報告がなされた。これらの成績に基づき,本研究では,マウスを用いてのstepーdownあるいはstepーthrough型一試行性受動的回避学習テストを中心に以下の新知見を得た。

1.モルヒネが学習試行前の投与によっては学習の獲得を阻害するが,一方,テスト試行前の投与によっては記憶想起を促進する。2.モルヒネの想起促進効果は,スコポラミン,シクロヘキシミドなど薬物誘発健忘のみならず,電撃誘発痙攣に対してもみられる。3.このモルヒネの示す阻害,促進の相反する作用は,ともにナロキソンによって拮抗されるオピオイドμー受容体を介するものである。4.モルヒネによる想起促進効果は,低酸素あるいは脳虚血誘発健忘のほか,記憶の形成に重要な役割を演じている脳内アルギニンバソプレシン(AVP)の活性を抑制する抗AVP抗血清の脳室内投与によって誘発される健忘に対してもみられる非特異的作用である(論文作製中)。オピオイドの代表であるモルヒネについての以上の実験成績および先人による内因性オピオイドペプチドを用いての報告から,中枢高次機能としての学習・記憶の過程が,オピオイドによって調節されていることが明らかにした。また,モルヒネ反復投与によって耐性の形成される過程が学習・記憶の形成過程に類似し,事実,抗AVP抗血清の脳室内投与によってモルヒネ耐性の形成が阻害されることを証明しており,今後オピオイドの作用を脳内AVPとの相互関係の面から検討する。
対馬藩領鉱山の研究

1、史料および文献の調査・収集2ヶ年度にわたる研究で、主として長崎県立対馬歴史民俗資料館所蔵の宗家文庫を対象に、対馬藩領鉱山に関わる史料調査を進めた。鉱山関係史料の大方は写真撮影によってマイクロフィルムに収めることができた。ただし、藩庁の日記などにも鉱山関係記事が散見され、これらについは、史料が膨大のため一部の収集に止まらざるをえなかった。また、当該テーマに関係する文献史料の収集を進めたが、これまでの先行研究がほとんどないことが確認できるともに、対馬藩の鉱山の特質を理解するため、対馬藩全体を理解する上で、朝鮮との対外関係、藩政史、地域史、産業史などについて文献を調査・収集した。また、鉱山跡の現地調査も実施し、史料に表れる鉱山名(間歩名)を地図等でその所在を確認した。2、研究上の知見等の成果概要対馬藩領の鉱山は17世紀半ば頃に開発され、その第一は佐須銀鉛山であり、次いで佐護銀山・琴銀山等も開発された。佐須銀鉛山については、最盛期に40005000人の人口を擁し、九州はじめ中国地方や上方から「かな子」等多くの労働力が移住・流入した。開発から20年後には人口も大きく減少し、18世紀前半には一たんは閉山し、その後は断続的に稼行された。またその他の中小鉱山も近世中期に再開発や新たな開発計画もあったが、地元の地域住民の反対もあり、一時期、部分的に稼行されたに止まる。本研究では、離島における近世鉱山の労働力の移動などで、九州や中国地方さらに上方からの海をわたった移動の特質、対馬藩の他領民の取扱いと領民の鉱山稼ぎの規制策等の鉱山労働力をめぐる諸問題を究明した。鉱山技術では鉛の鉄還元法の事例が注目できるが、製錬用炭生産が地域住民の食料源の樫木(実)伐採で利害を異にする点などのその導入の地域的背景にあり、対馬藩政と地域の特性との関わりから鉱山を考える視角の必要などで多くの知見を得ることができた。1、史料および文献の調査・収集(1)本年度は主として、長崎県立対馬歴史民俗資料館所蔵宗家文庫の鉱山関係史料を調査し、写真撮影による収集を進めた。また九州大学九州文化史研究施設所蔵の鉱山関係史料の写真撮影による収集をした。(2)対馬関係の文献資料の調査収集を実施した。また、鉛の流通等を調査するため、長崎県立図書館や沖縄県立図書館等において、当時の西日本で海外に開かれていた窓口にあたる地域の文献等を調査した。2、本年度における研究上の知見等の成果対馬藩の鉱山としては、佐須銀鉛山が第一に位置するが、同山は、慶安3年(1650)に近世における本格的な開発がはじまる。同山は最盛時に40005000人の多くの人口を擁し、月産の銀生産2030貫目、ルカス鉛年産60万70万斤の繁栄をみたが、寛文7年(1667)当時の人口は14001500人に減少し、漸次衰退化がみられ、享保2年(1717)には530人となり、元文2年(1737)には一旦閉山された。

本年度は幕府巡検使への報告などから同山の概要(人口、銀生産高や鉛生産高等)をまず究明し、さらに鉛・銀の流通、製錬技術、鉱山労働力の移動などについて収集した関係史料を整理してまとめ、その一端については学会で口頭発表した。来年度は、引き続き対馬藩領鉱山史料を収集・整理し、佐須銀鉛山を含めて同藩領の他鉱山についても研究を進める。3、研究発表等今年度の研究で得られた知見については、10月に福島大学において開催された東北史学会大会(日本近世・近代史部会)において「佐須銀鉛山(対馬藩領)について」の題目で、研究成果として口頭で発表した。本年度における研究上の知見等本年度は昨年度からの二年度にわたる研究のまとめの年度であるので、研究成果の取りまとめにむけて、長崎県立対馬歴史民俗資料館の未調査鉱山関係史料の写真撮影による収集を進めながら、既収集史料の解読と整理分析を中心に作業を進めた。その結果、佐須銀鉛山については、昨年度にその概要を究明することができていたが、元文2年(1737)の閉山後も、数年後に廃鉱石利用を目的に再開発申請が許可され、近代に至るまで断続的に稼行されていたことを史料によって新たに解明できた。また開発時における九州その他からの労働力移入の様相や「欠落」等の鉱山からの逃亡、特に離島による船を調達した欠落の有り様など、離島に存する近世鉱山の特色を、一層具体化し得た。また、佐須銀鉛山以外の対馬藩領鉱山に関しても、佐護銀山、琴銀山の開発について、従来の地域史で紹介されている事実とは異なる点や、近世中期の龍良金山の開発に関わる労働力不足に対応した「奴婢」労働力投入など事実等、新たな知見を得ることができた。特に中小鉱山については、佐須銀鉛山に対する藩の姿勢と相違があり、その(再)開発をめぐっては、地域住民の反対が強く、藩権力内部の農村支配にあたる郡方と鉱山支配の財政方とは対立の局面が多くあり、その論点や、藩首脳部の鉱山再開発をめぐる基本的政策志向について多くの知見を得ることができた。製錬技術については、製錬用炭が樫木を原料とするため、当地の農民の食料源の一つである樫実採取など樫木保持の問題対立があり、鉛の鉄還元法採用の地域的背景についても予見できた。
魚類のグロビン遺伝子のDNA構造と発現機構の解明

コイのα-グロビン遺伝子はクローニングされ、そのコーディング領域のみ解明されている。今回はコイのα-グロビン遺伝子のイントロン、エクソンおよび非翻訳領域の配列を明らかにし、一次構造の決定を行った。さらに海産魚のハマチα-グロビン遺伝子のクローン化とその遺伝子構造を明らかにした。1.コイのαグロビン遺伝子は開始コドン(ATG)から終止コドン(TAA)まで714塩基対(bp)であった。アミノ酸をコードしているエクソンの長さは、第一、第二および第三エクソンでそれぞれ96,264および134bpであった。アミノ酸をコードしていない第一と第二イントロンの長さがそれぞれ176と106bpであった。イントロン,エクソン切断部位および3 ́非翻訳領域に他の脊椎動物のグロビン遺伝子と類似した塩基配列が認められた。しかし、第一イントロンの長さは第二イントロンのと比較して長く、他の哺乳動物のグロビン遺伝子のイントロンとは異なった。2.ハマチ染色体DNAよりサザーン・ブロット・ハイブリダイゼーション法によりコイα-グロビン遺伝子と強いハイブリッドを形成する4.4KbのHind【III】断片を得た。その断片をクローニングし、コロニー・ハイブリダイゼーション法によりコイα-グロビン遺伝子と相同性のあるクローンを得た。さらに、サブクローン化し1.6KbのDNA断片を得た。このクローン化したハマチα-グロビン遺伝子の制限酵素地図はコイのα-グロビン遺伝子のと類似した。一ヵ所のみ(第二エクソン第二イントロン)Hae【III】サイトがHinfIサイトに変化していた。目下、全塩基配列を決定中であり、ハマチα-グロビン遺伝子構造が解明するものと思われる。
心理学における統計解析の新しい役割・意味の創造およびその教授法の開発

心理学を初めとして,科学的なアプローチを重視してきた様々な学問分野で近年注目を集めるようになってきた研究の1つに,質的研究がある.しかし現状では,質的研究の評価にとって重要な知見収集の程度については主観的判断に依存している.そこで本研究では,任意の質的研究法の観点収集の最中に知見数と飽和感を表す知見の捕獲率を推定する方法を提案した.分析には(株)日経BPコンサルティングが発表しているブランドジャパンの提供による, 2つの企業に対する2006年から2010年までの自由記述の印象調査の回答を用い,多くの知見数が集まるまでに必要な精読量を明らかにした.心理学を初めとして,科学的なアプローチを重視してきた様々な学問分野で近年注目を集めるようになってきた研究の1つに,質的研究がある.しかし現状では,質的研究の評価にとって重要な知見収集の程度については主観的判断に依存している.そこで本研究では,任意の質的研究法の観点収集の最中に知見数と飽和感を表す知見の捕獲率を推定する方法を提案した.分析には(株)日経BPコンサルティングが発表しているブランドジャパンの提供による, 2つの企業に対する2006年から2010年までの自由記述の印象調査の回答を用い,多くの知見数が集まるまでに必要な精読量を明らかにした.心理学における統計解析の新しい役割・意味を考察するために、本年度は3つの研究を行った。1つめはポジショニング分析における概念数と尺度数を効率的に増やす方法である。消費心理学の分野でしばしば用いられるSDデータは被験者×形容詞×概念の3相データであり、このデータを解析するためには形容詞×対象の数の変数を分析する必要があった。しかし変数の数が多くなると計算が効率的に行えない。そこで対象を分割し、個別にデータ収集をおこない多母集団の観点から、簡便に概念数を増やす方法を開発した。2つ目は尤度を使ったKmeans法の開発である。心理学の研究は、変数を分析することが多いが近年台頭してきた事例研究の高まりにより、個体に焦点を当てた研究が増えてきた。そこで使われるのが、個体を分類するクラスター分析であり、特に個体の数が多い場合にはKmeans法が用いられる。本研究では尤度を使った新しいクラスター分析法を提案し、その効果を調べた。3つ目の研究は検定力分析の普及に関する研究である。心理学の研究過程ではデータの分析の際に統計的検定が用いられることが多い。検定に際しては、第1種の誤りばかりでなく、検定力を同時に留意することが大切であるが、我が国の心理学研究ではこれまで、あまり検定力に注意がはらわれずに利用されてきた。本研究では、統計的仮説検定における検定力の重要性に関して、初心者にもわかり安い教材を作成し、フリーソフトであるRによってそれを実行する方法を解説した。本年度は以下の研究を行った。1.「変数間の関係性を考慮してクラスター数を決定するk-means法の改良」この研究は従来、記述的な色彩の強かったk-means法に推測統計的な視点を導入したものである。シミュレーションの結果、本方法は真のクラスター数を決定する力が強いことが示された。10年にわたるブランド指標の変化は3種類に分類できることをこの研究では示唆した。2.「『認知科学』における効果量と検定力、その必要性」統計的仮説検定は、心理学の研究では非常に頻繁に用いられる方法論であるが、効果量の重要性は、内外で強調されているがなかなか広まらない。この研究では実際に認知科学に掲載された論文にたいして検定力分析を行い、論文に効果量を掲載することの重要性を説いた。3。「有望な顧客の分類と特定-ランダムフォレストと1過剰ポアソンモデルを利用したID-POSデータの分析-」小売店にとって重要なリピート顧客を増やす方法について提案を行った。1回しか来店していない顧客には、完全な一見顧客と再来店を期待できる顧客がおり、その状態を混合分布で表現し、その人物を特定できることが示された。4.「Using non-normalSEM to resolve the ACDEmodel in theclassicaltwin design.」3次の積率を利用して、遺伝と環境の影響を推定する際に、通常では解けないA(加算的遺伝効果)C(共有環境効果)E(非共有環境効果)D(非加算的遺伝効果)モデルを解くことに成功した。心理学における統計解析の新しい役割・意味の創造およびその教授法の開発として本年は(1)統計学のための線形代数の研究、(2)Rによる回帰分析・因子分析の教材の開発、(3)項目反応理論における入門的教材の作成、(4)共分散構造分析における数理的展望をおこなった。(1)に関しては、多変量統計学ではしばしば線形代数を多用する。しかし逆に多変量統計学を記述するために発展した線形代数も存在する。本年は、そのような線形代数学の演習問題の解答を多数作成した。(2)に関しては、心理学の領域では、その研究過程において回帰分析・因子分析が利用されるが、必ずしもその基礎的な知識が理解されていない。そこで近年、台頭が著しいR言語を用いて、しかしスクリプトにできるだけ依存しないような回帰分析・因子分析の教材を開発した。(3)に関しては10年の間に大規模試験の多くの場面で利用されるようになってきた。利用のすそ野が広がるにつれて、基礎として踏まえておくべき内容も高度化してきた。そこで本年は、10年の学問の進歩を踏まえ、次の10年に通用する入門的教材を作成した。

(4)に関しては多くの心理統計学者の努力により、SEMは実践的なデータ解析ツールとして我が国に定着し、もう10年以上の時が過ぎている。入門から上級レベルまで日本語だけで学習できる環境がすでに整っている。主要なソフトウェアの国別売り上げから推測すると、研究者人口当たりのSEMの実践頻度は世界一といっても過言でない。以上の趨勢、状況を鑑み、SEM野理論的基礎を展望する教材を作成した。本年度は、主として以下の2つの研究を行った。1つは「自由記述のカテゴリ化に伴う観点の飽和度としての捕獲率」の提案である。心理学を初めとして,科学的なアプローチを重視してきた様々な学問分野で近年注目を集めるようになってきた研究の1つに,質的研究がある.質的研究では一般的に,その後の理論を構築するためにカテゴリ化を伴う知見を収集する.しかし現状では,質的研究の評価にとって重要な知見収集の程度については主観的判断に依存している.そこで本研究では,任意の質的研究法の観点収集の最中に知見数と飽和感を表す知見の捕獲率を推定する方法を提案した.分析には, 2つの企業に対する2006年から2010年までの自由記述の印象調査の回答を用い,多くの知見数が集まるまでに必要な精読量を明らかにした。2つ目は「多特性多方法行列に対する確認的因子分析モデルにおいて信頼性および妥当性の考察を一通りに定める方法」である。多特性多方法行列を扱う確認的因子分析モデルにおいて,CT-CMモデルは信頼性と収束的・弁別的妥当性の解釈が一通りに定まるというメリットがあるが,識別されない場合が多い。一方で,CT-C (Mー1)モデルは,識別は保証されるものの,基準となる方法の選択に依存して,同一データに対して信頼性と妥当性の解釈が変わってしまうという欠点がある。そこで本論文では,CT-CMモデルを基に,方法因子の因子得点の和が0という制約(Kenny & Kashy, 1992)を導入することで,基準となる方法を決める必要がなく,信頼性や妥当性の解釈が一通りに定まるモデルを提案する。主要文献より引用した12の相関行列に3種類のモデルを適用した結果と,シミュレーション研究の結果から,提案モデルは信頼性と妥当性に関する解釈が一通りに定まり,識別の可能性も高く,有望なモデルであることが示唆された。本年度は、主として以下の4つの研究を行った。一つは、評価基準の重要度評定と学生による授業の一対比較評定を統合する授業評価モデルの提案である。ここでは、必ずしもすべての講義を受講しない学生の評価を比較可能にする方法を提案した。これによって、公平な授業評価が可能になった。2つ目は、自由記述における汲みつくしの指標としての遭遇率の提案である。パレート分布を用い、収拾した自由記述のデータが、分析者が欲している情報をどの程度有するのかに関する知見を得る方法を研究した。自由記述だけでなく、WEBから自動的に取得したドキュメントにも適用着る方法である。3つ目は、項目反応理論における連続反応モデルを用いた顧客の価格感度測定である。
新液相拡散接合法によるチタンクラッド鋼板の作製

平成5、6年度科学研究費の援助により「新液相拡散接合法によるセラミックスと金属の接合」の研究を行い、目的とした成果を得た。すなわち、セラミックスと金属の接合のさい、それらの熱膨張差に起因して発生する熱応力を緩和するために接合部に軟金属のAl-Sn合金をインサート材料として採用した。このことにより、Al合金の接合妨害因子である、Al合金表面の酸化皮膜の破壊に成功し、同時に接合部に点在残存するSnによって熱応力を緩和することにも成功した。今回、その成果をT業的に要望の高いチタンクラッド鋼板の作製への応用を試みた。最初に、溶接構造用鋼(SM41B)とTi(99.5%)の間にAl-0.5Sn1Mgを挟み、大気中での拡散接合を行った。試料形状は、前2者10【cross product】20【cross product】5mm、Al合金10【cross product】20【cross product】0.5mmであり、接合面10【cross product】20mmを9μmのダイヤモンド砥粒で研磨・洗浄して接合した。接合条件として、加熱時間:3.614.4ks、加圧力:26MPa、処理温度:873Kとした。接合性をせん断破壊強度から判定した。最適の接合条件として、時間:3.6ks、加圧力:4MPaが得られた。このときのせん断破壊強度は、インサート材Al 0.5Sn 1Mgのせん断破壊強度にほぼ等しい約60MPaを示した。なお、接合部に約0.2mmのAl合金が残存した。以上、実験室規模ではチタンクラッド鋼板のより経済的な製作に成功した。次に、チタンクラッド鋼板の大量生産を目的として、大気中圧延による製造を試みた。使用した鋼は、2mm厚の市販の軟鋼板(熱間圧延軟鋼板1種SPHC)とし、チタンは1mm厚とし、インサート金属として1mmのAl 0.5Sn 1Mg合金を使用した。接合面は10mm【cross product】30mmとした。圧延温度:873K、圧延速度:0.1m/s、パス回数13回、圧下率:1060%とした。接合性をピ-ル強度(N/m)から判定した。良好なクラッド材は、圧下率60%で得られ、その時のピ-ル強度は61,100(N/m)であった。以上、チタンクラッド鋼板の大量生産の可能性を把握した。大気中で鋼(SM41B)とAl-0.5Sn系合金の拡散接合を行った。良好な接合条件として873K-2MPa-1.8ksが得られた。またAlへのSnとの複合添加元素として約1%のMgが有効であることが分かった。この場合、約50MPaのせん断破壊強度が得られた。また、接合部に厚さ約40μmのFe_2Al_5及び20μmのFeAl_3の金属間化合物が形成された。インサートメタルとして厚さ0.5mmのAl-0.5Sn及びAl-0.5Sn-1Mgを使用し、鋼とチタンの拡散接合を大気中で行った。良好な接合条件として、接合温度:873K,接合時間:3.6ksが得られた。圧力については、前者のメタルで2MPa,後者では6MPaであった。ともに約50MPaのせん断破壊強度が得られた。接合部にAl_3Ti,Fe_2Al_5,FeAl_3の金属間化合物が形成され、また約100μmのインサートメタルが残存する。以上、新液相拡散接合法によるチタンクラッド鋼板の作製のめどがたった。今後、本方法により、より工業的方法の開発をめざす。

以上、実験室規模ではチタンクラッド鋼板のより経済的な製作に成功した。次に、チタンクラッド鋼板の大量生産を目的として、大気中圧延による製造を試みた。使用した鋼は、2mm厚の市販の軟鋼板(熱間圧延軟鋼板1種SPHC)とし、チタンは1mm厚とし、インサート金属として1mmのAl 0.5Sn 1Mg合金を使用した。接合面は10mm【cross product】30mmとした。圧延温度:873K、圧延速度:0.1m/s、パス回数13回、圧下率:1060%とした。接合性をピ-ル強度(N/m)から判定した。良好なクラッド材は、圧下率60%で得られ、その時のピ-ル強度は61,100(N/m)であった。以上、チタンクラッド鋼板の大量生産の可能性を把握した。平成5、6年度科学研究費の援助により「新液相拡散接合法によるセラミックスと金属の接合」の研究を行い、目的とした成果を得た。すなわち、セラミックスと金属の接合のさい、それらの熱膨張差に起因して発生する熱応力を緩和するために接合部に軟金属のAl-Sn合金をインサート材料として採用した。このことにより、Al合金の接合妨害因子である、Al合金表面の酸化皮膜の破壊に成功し、同時に接合部に点在残存するSnによって熱応力を緩和することにも成功した。今回、その成果を工業界に要望の高いチタンクラッド鋼板の作製への応用を試みた。最初に、溶接構造用鋼(SM41B)とTi(99.5%)の間にAl-0.5Sn-1Mgを挟み、大気中での拡散接合を行った。試料形状は、前2者10×20×5mm、Al合金10×20×0.5mmであり、接合面10×20mmを9μmのダイヤモンド砥石で研磨・洗浄して接合した。接合条件として、加熱時間:3.614.4ks,加圧力:26MPa、処理温度:873Kとした。接合性をせん断破壊強度から判定した。最適の接合条件として、時間:3.6ks、加圧力:4MPaが得られた。このときのせん断破壊強度は、インサート材Al 0.5Sn 1Mgのせん断破壊強度にほぼ等しい約60MPaを示した。なお、接合部に約0.2mmのAl合金が残存した。接合面は10mm×30mmとした。
現代中国語移動表現についての研究:言語使用者の認識との関連において

本研究者(丸尾)は、平成13年度に引き続き、14年度の移動動詞に関する研究でも、移動事象を構成する移動・移動主体・位置・方向・様態といった要素の意味特徴が統語構造にどのように反映されるのか、またその解釈には人間の認識がとのように関わっているのかを明らかにすることを試みた(これまでの本課題に関する研究論文は別途記載)。今年度は「移動」のみならず「存在」をも考察の対象に加えた。これは将来的には「中国語の空間・移動に関する事象を包括的に捉える」ということが念頭にあるためである。「移動」「存在」の両概念は動詞の「方向性」の有無という点で対立しており、これが空間表現を考える際に、意味的・統語的な制約に影響を与え、さらには発話者の認識との関連において重要な要素となりうる。今回は具体的には、これまで先行研究でも取り上げられることが多かったものの、その明確な文法的法則を見い出すのが困難となっていた"在+L+V""V+在+L"両形式(Vは動詞、Lは場所を表す語句)の表す意味について、「移動義」「存在義」との関連という観点から考察を加えた。そして、「方向性」という意味特徴が両形式の成立の可否・構文的意味の異同に深く関わっていることを、(移動・空間義から状態変化への)意味拡張の概念なども交えながら論証した。こうした研究成果の一部は「"在+L+V""V+在+L"形式について-移動・存在という観点から-」(日本中国語学会東海支部例会2002年5月11日於名古屋大学)、および「存在表現としての"在LV"および"V在L"形式」(日中対照言語学会第8回大会2002年12月8日於大東文化会館)として口頭発表した。なお、上記発表の後に、さらに検証を重ねた研究成果については、論文としてまとめるつもりである。本研究者(丸尾)は、従来中国語においていわゆる形態変化がないため重視されてきた統語面からの分析のみではカバーできなかった言語事象を含めて、現代中国語文法研究における意味、および言語使用者の認識という面からのアプローチの有効性を示すことを研究テーマとしている。その一環として、本研究課題では文の中で中心的な役割を果たす動詞の中でも、ただ実質的意味を表すにとどまらず、より抽象的な概念を表すことができるという意味で拡張的なテーマとなりうる「移動動詞」を取り上げ、移動、移動主体、位置(起点・経路・着点)、方向、様態といった移動事象を構成する要素の意味特徴が統語構造にどのように反映されるのか、またその解釈には人間の認識がどのように関わっているのかを明らかにすることを試みた。そしてその研究成果の一部を口頭発表(1)「"従/在+L+VP"構文の表す移動概念」(日本中国語学会第51回全国大会、2001年11月4日(日)、於東京大学)、および口頭発表(2)「中国語における介詞フレーズ"在+L""従+L"の意味機能-対象の移動を表す場合」(日中言語対照学会設立準備大会、2001年12月24日(月、祭日)、於大東文化会館)としてまとめた。口頭発表(1)では「主体」および「主体+対象」の移動を、(2)では「対象」の移動を表す場合について、それぞれ場所をマークする介詞"従/在"の使用に、話者の移動領域に対する認識が如何に反映されているかという角度から中国語における移動概念を考察した。なお、上記口頭発表の後にさらに検証を重ねた研究成果については、論文として発表するつもりである。
β―ケトイミナトコバルト錯体を触媒とする不斉シクロプロパン化反応の理論・合成研究

研究者は、β-ケトイミナトコバルト錯体を触媒とする不斉シクロプロパン化反応の展開を目指し、平成14年度は反応機構の解析及び反応中間体のスペクトル解析に取り組んだ。まず、反応中間体として考えられるカルベン錯体の時間分解IR解析を行なった。その結果、シクロプロパン化反応の触媒として有名な銅錯体やルテニウム錯体とジアゾ酢酸メチルとの反応により生成したカルベン錯体のエステルカルボニル基の伸縮振動は1650cm^<-1>付近に現れたのに対して、ケトイミナトコバルト(II),(III)錯体やSalen-コバルト(II),(III)錯体とジアゾ酢酸メチルから生成したコバルトカルベン錯体のカルポニル基の伸縮振動は1600cm_<-1>付近に現れ、約50cm^<-1>程低波数シフトしていることを見出した。この低波数シフトの原因を明らかにするため、次に密度汎関数法を用いて解析を行なった。UB3LYP/6-31G(d)基底関数で検討したところ、理論的にもコバルトカルベン錯体が銅やルテニウム-カルベン錯体よりもエステル部位のカルボニル基の吸収が約50cm^<-1>程低波数シフトしていることが示された。さらに、Natural Bond Orbital法を用いて解析を行なったところ、銅-カルベン錯体やルテニウム-カルベン錯体においては銅-カルベン炭素結合やルテニウム-カルベン炭素結合は2重結合性を示すのに対して、コバルト-カルベン錯体のコバルト-カルベン炭素結合は単結合性であることが明らかとなった。これは、ジアゾ酢酸エステルとコバルト錯体が反応し、σ結合ができた後余った炭素p軌道の電子がコバルトのd軌道の電子とπ結合を作るのではなく、α位のカルボニル基に非局在化していることを示している。研究者は、β-ケトイミナトコバルト錯体を触媒とする不斉シクロプロパン化反応の展開を目指し、反応機構の解析及び水性溶媒中でのシクロプロパン化反応を検討した。まず、半経験的分子軌道法による実験系の反応解析から、シクロプロパン化の遷移状態ではコバルトカルベン錯体の不斉源であるジアミン部のアリール基とカルベンのエステル部位の立体反発によりエナンチオ選択性が決定され、エステル部位と接近するオレフィン上の置換基の立体反発によりジアステレオ選択性が決定していることがわかった。一方、密度汎関数法に基づく解析より、コバルト錯体とジアゾ酢酸エステルが反応してコバルトカルベン中間体が生成する遷移状態、コバルトカルベン錯体がオレフィンと反応してラジカル中間体を与える遷移状態、ラジカル中間体が閉環してシクロプロパン体を与える遷移状態を求めた。その結果、N-メチルイミダゾールなどのドナー性配位子がコバルト錯体に配位することにより律速段階であるコバルトカルベン錯体生成の活性化エネルギーが減少し反応が加速されるのに対して、立体選択性を決定しているコバルトカルベン錯体とオレフィンとの反応では逆に活性化エネルギーが増大し、その結果立体選択性が向上することが明らかとなった。一方合成的には、本不斉シクロプロパン化反応がアルコールや水性アルコールなどのプロトン性溶媒中で高ジアステレオ選択的かつ高エナンチオ選択的に進行することを見出した。特に、不斉収率とアルコールの誘電率の関係をグラフにしたところ、アルコールの誘電率が高い程不斉収率が向上する結果が得られた。この結果は、従来シクロプロパン化反応に利用されているロジウム錯体や銅錯体が極性溶媒中で利用できないのと対照的であり、本コバルト錯体の特長である。
抗うつ薬への反応性を早期に予測する睡眠指標の同定と効率的なうつ病治療法の開発

【対象と方法】うつ病患者44名(うち20名には睡眠ポリグラフ検査:PSGを施行)に、選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)であるフルボキサミン療法を12週間行い、投与前と投与早期(2週、4週)の臨床指標および客観的睡眠指標(PSG指標)が、投与12週後の治療効果を予測できるかどうかを検討した。臨床指標としては、うつ病のサブタイプ(メランコリー型の特徴の有無)および17項目Hamiltonうつ病評価尺度(HAM-D-17)、Beckうつ病調査票(BDI)、ピッツバーグ睡眠質問票(PSQI)を用いた。【結果】全症例(N=44)の寛解率(12週時のHAM-D-17得点が7点以下と定義)は58.2%であったが、メランコリー型の特徴を伴ううつ病では、伴わないうつ病に比べ寛解率が有意に低かった(P<0.01,33.8%vs.75.2%)。また臨床症状の早期の反応率と最終時(12週時)のHAM-D-17改善率は有意な正の相関を示した(各々R=0.64,P<0.0001,R=0.63,P<0.0001)。PSG指標と抗うつ効果との関係では、投与前、4週時のREM潜時変化量と最終時(12週時)のHAM-D-17改善率は強い正の相関を示した(R=0.76,P<0.001)。【結果】うつ病のフルボキサミン急性期療法において、メランコリー型の特徴を伴ううつ病では、伴わないうつ病に比べ、寛解率が有意に低かった。また、フルボキサミン投与早期(2,4週時)のHAM-D-17改善率が12週時の反応性を予測する有効な臨床指標となる可能性が示唆された。さらに、PSG指標のうちフルボキサミン投与前と投与4週時のREM潜時変化量が、12週時の反応性を予測する強力な客観指標となる可能性が示唆された。【対象と方法】うつ病患者33名(うち12名には睡眠ポリグラフ検査:PSGを施行)に、選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)であるフルボキサミン療法を12週間行い、投与前と投与早期(2週、4週)の臨床指標および客観的睡眠指標(PSG指標)が、投与12週後の治療効果を予測できるかどうかを検討した。【結果】全症例(N=33)の寛解率(12週時のHAM-D-17得点が7点以下と定義)は57.6%であったが、メランコリー型の特徴を伴ううつ病では、伴わないうつ病に比べ寛解率が有意に低かった(P<0.05,35.7%vs.73.7%)。また臨床症状の早期の反応率と最終時(12週時)の抗うつ効果との関係では、2週時および4週時のHAM-D-17改善率と最終時(12週時)のHAM-D-17改善率は有意な正の相関を示した(各々R=0.62,P<0.0001,R=0.60,P=0.0001)。PSG指標と抗うつ効果との関係では、投与前、4週時のREM潜時変化量と最終時(12週時)のHAM-D-17改善率は強い正の相関を示した(R=0.78,P=0.0017)。【結語】うつ病のフルボキサミン急性期療法において、メランコリー型の特徴を伴ううつ病では、伴わないうつ病に比べ、寛解率が有意に低かった。さらに、PSG指標のうちフルボキサミン投与前と投与4週時のREM潜時変化量が、12週時の反応性を予測する強力な客観的指標となる可能性が示唆された。

また臨床症状の早期の反応率と最終時(12週時)のHAM-D-17改善率は有意な正の相関を示した(各々R=0.64,P<0.0001,R=0.63,P<0.0001)。PSG指標と抗うつ効果との関係では、投与前、4週時のREM潜時変化量と最終時(12週時)のHAM-D-17改善率は強い正の相関を示した(R=0.76,P<0.001)。【結果】うつ病のフルボキサミン急性期療法において、メランコリー型の特徴を伴ううつ病では、伴わないうつ病に比べ、寛解率が有意に低かった。また、フルボキサミン投与早期(2,4週時)のHAM-D-17改善率が12週時の反応性を予測する有効な臨床指標となる可能性が示唆された。さらに、PSG指標のうちフルボキサミン投与前と投与4週時のREM潜時変化量が、12週時の反応性を予測する強力な客観指標となる可能性が示唆された。
日本列島における地球潮汐と海洋潮汐の相互作用に関する研究

本研究は, 1)潮汐データの解析・評価, 2)海底地形効果, 3)潮汐定数の精密決定, 4)海洋潮汐モデルの作成,の4つのグループを編成し,相互に検討を重ねながら,全体を総括して進められた.1)については,従来,各機関あるいは個人で別々に行われていた資料の解釈・評価を,潮汐解析.プログラムBAYTAP-Gの普及をとおして,ある基準にもとづいた,統一的な取り扱いができるようになった.また,解析の基礎となる潮汐ポテンシャルの改良も行われた.2)については,気象庁による定常的な外洋潮汐観測資料(津波計)や,海洋研究所による,海底圧力,底層流,潮流の測定にもとづき,内部潮汐のモデルの計算が行われ,潮汐に及ぼす海底地形効果が明かにされた.この成果は,潮汐の問題のみならず,海流や海洋の大循環の問題についても重要な示唆を与えることができた.3)については,観測面からは,スプリング型重力計の零位法への改造を進めるなど,観測精度の向上に努めた.また,歪ゲージを用いた観測により,簡便でしかも高密度観測への可能性が示された.これらの観測成果は, 1)の研究成果と相乗して,精密な潮汐定数が求められるようになった.4)については,計算機シミュレーションによる,日本海の潮汐図の作成が行われた.検潮(験潮)資料にもとづく経験的な手法と,従来からのシミュレーション結果の比較や,それらを組み合わせることにより,日本沿岸の潮汐図の精度向上が試みられた.これらの成果は,おもにM2分潮によるものであったので,他の分潮については今後の課題として残っている.超伝導重力計のような高精度の観測機器の導入が,各機関で進められている中で,本研究の課題と成果は,さらに重要性が増したものといえる.本研究は, 1)潮汐データの解析・評価, 2)海底地形効果, 3)潮汐定数の精密決定, 4)海洋潮汐モデルの作成,の4つのグループを編成し,相互に検討を重ねながら,全体を総括して進められた.1)については,従来,各機関あるいは個人で別々に行われていた資料の解釈・評価を,潮汐解析.プログラムBAYTAP-Gの普及をとおして,ある基準にもとづいた,統一的な取り扱いができるようになった.また,解析の基礎となる潮汐ポテンシャルの改良も行われた.2)については,気象庁による定常的な外洋潮汐観測資料(津波計)や,海洋研究所による,海底圧力,底層流,潮流の測定にもとづき,内部潮汐のモデルの計算が行われ,潮汐に及ぼす海底地形効果が明かにされた.この成果は,潮汐の問題のみならず,海流や海洋の大循環の問題についても重要な示唆を与えることができた.3)については,観測面からは,スプリング型重力計の零位法への改造を進めるなど,観測精度の向上に努めた.また,歪ゲージを用いた観測により,簡便でしかも高密度観測への可能性が示された.これらの観測成果は, 1)の研究成果と相乗して,精密な潮汐定数が求められるようになった.4)については,計算機シミュレーションによる,日本海の潮汐図の作成が行われた.検潮(験潮)資料にもとづく経験的な手法と,従来からのシミュレーション結果の比較や,それらを組み合わせることにより,日本沿岸の潮汐図の精度向上が試みられた.これらの成果は,おもにM2分潮によるものであったので,他の分潮については今後の課題として残っている.超伝導重力計のような高精度の観測機器の導入が,各機関で進められている中で,本研究の課題と成果は,さらに重要性が増したものといえる.昭和60年度に引き続き、4つの分担研究課題を設定し、海洋潮汐の総合精度を高める研究の推進を図った。潮汐データの解析・評価(グループ1)に関しては、既存の地殻変動観測施設や地球潮汐観測施設で得られた資料の解析をとおして、海洋が地球潮汐に及ぼす影響について研究を行った。また、気象庁による検潮・海底圧力観測、国土地理院による験潮資料の収集を終え、資料解析を行った。海洋潮汐に対する海底地形効果(グループ2)に関しては、東京大学海洋研究所が実施している海底圧力計による観測結果に基づき、北西太平洋における海洋潮汐の特性に関する研究発表が行われた。また、気象庁による房総半島沖の海底圧力観測の開始により、本研究に重要な観測資料が定常的に入手可能となった。地球潮汐定数の精密決定(グループ3)に関しては、東海・南関東で実施されているボアホール傾斜計による観測資料、および、御前崎と静岡で行われている重力潮汐の連続観測資料に基づき、定数の精密決定が進められている。重力潮汐観測については、弘前および柿岡における観測が終了し、現在盛岡における観測が継続中である。一方、観測機器の改良も進めており、重力サーベイ用のラコステ重力計2台が潮汐観測用に改造され、潮汐の精密観測に供されるようになった。日本近海の海洋潮汐モデルの研究(グループ4)に関しては、外洋における潮汐観測資料の蓄積、ならびに数値モデルの改良が進められた。汎地球モデルに含まれていない日本海の潮汐については、数値実験により、その特異性が明かにされた。外洋に面した日本の太平洋南岸域は、局所モデルにより潮汐図の精度の改良が進められている。また、独自の汎地球モデル作成についても基礎的な研究が進展した。
分子イメージング技術を駆使した肺癌患者における分子標的薬耐性化判定系の開発

本研究では第一世代上皮性成長因子受容体(EGFR)-チロシンキナーゼ阻害薬(TKI)の耐性化を判定することが可能な分子プローブの開発を目的としている。本年度は耐性患者の約50%に見られるT790M変異を見極めるために第一世代、第二世代TKIの構造をベースにEGFRの結合能の異なる二種類の新規イメージング製剤(プローブA, B)の合成および評価を行ってきた。シグナル発生部位の核種は汎用性の高い99mTcを導入できるような錯体の分子設計を行い、順次、研究計画に基づき1ATP結合部位、2シグナル発生部位、3spacerのパートを合成した。さらに合成した標識前駆体から99mTcでの標識反応を検討し、80%以上の高い放射化学収率で標識することに成功した。そこで合成したプローブA, BをT790M変異型耐性細胞株を用いて、in vitroにおけるそれぞれのプローブの細胞集積性を比較した。その結果、第二世代TKIの構造をベースにしたプローブBがプローブAよりも1.8倍高い集積を示した。この集積性の違いがEGFRの変異を認識しているのかを同様の細胞を用いて検証した。一般にTKIがEGFRに結合するとEGFR自己リン酸化を阻害し、細胞死を誘導することから、細胞増殖抑制試験およびwestern blotによる評価を行った。細胞増殖抑制試験では50 μMにおいてプローブBがほぼ100%の細胞増殖抑制効果を示したのに対し、プローブAでは同濃度においてほとんど細胞増殖抑制効果を示さなかった。一方、western blotによる自己リン酸化阻害能の評価でもプローブBがプローブAよりも強い阻害活性を示すことが確認された。これらの結果により設計したプローブの変異受容体への結合能の違いを示すことができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
メタボリックシンドロームにおけるペルオキシレドキシン-レドックス機構の役割

3PRDX4-Tg/apoE miceは動脈壁、マクロファージにPRDXの発現を示した。コレステロール負荷による粥腫形成は優位にPRDX4過剰発現により抑性され、PRDX4は動脈硬化を予防する。PRDX4産生する2種類のファウンダーより2系のC57BL/6Jのトランスジェニックマウスの開発に成功した。イライザ及びノーザンプロットによる検索の結果PRDX4は肝,膵,脾,腎に発現著明,血液内への分泌量もwildより3倍から5倍の増加が認められた。PRDx5のトランスジェニックマウスのファウンダーも得て,現在PRDX5-/-を開発中である。6匹のPRDX4トランスジェニックマウスの血流異常による血管内膜新生頚動脈結さっモデルの検討で,各100枚の連続切片の内膜肥厚の質的評価を行った。内膜の肥厚はwildマウスに比較して有意差を持って軽減されることは確認した。また同様の手法により,血管の動きを制限し,炎症を惹起させる総腸骨動脈のcuffモデルでの検索を行った。内膜肥厚の動脈硬化の病変は頚動脈結さつモデルと同様にwildマウスに比較して有意に減少することを確認した。現在,血中酸化物とメタボリック症候群及び動脈硬化に関与が推測される遺伝子の解析をrealtimePCR法にて行っている。これまでの実験結果により,この2種類の動脈硬化モデルでの内膜肥厚に,血中,動脈壁内酸化物の関与と今日まで作用が明確でなかった血中PRDX4の動脈硬化に対する予防効果が明らかになった。ヒトに典型的な血中脂質による粥状硬化症をマウスで形成し,PRDX4の予防効果を検討するためPRDX4トランスジェニックマウスとapoE欠損マウスのdouble KOマウスを作製中で,現在apoE-/-and PRDX4-/+の作製まで成功。今年中にホモが完成次第に粥状硬化症の検討に入る予定である。論文は,3タイプの動脈硬化モデルの結果を得て,報告する予定である。【方法】ヒト4型ペルオキシレドキシン(hPRDX4)トランスジェニックマウス(Tg)に、総頚動脈結紮モデルによる動脈硬化病変を作製した。病変部を摘出後、組織学的に内膜肥厚を観察すると同時に内膜と中膜の面積比(IMR)を計測した。またstreptozotocin(STZ)の腹腔内単回投与(150mg/kg)による1型糖尿病モデルを別に作製し、免疫染色も含めた膵の病理組織学的観察および糖負荷テスト等を行った。【結果】結紮モデルにおいては、3週間後のTgではwild typeマウス(WT)に比較して、IMRが有意に減少したが、予測したほどの劇的な変化は認められなかった。そこでwestern blottingで、Tgにて特異的にhPRDX4を発現していた膵に着目し、1型糖尿病モデルを作製した。2週間後のWTではTgに比較して、インスリン陽性細胞(β-cell)を含むラ氏島の面積・細胞数ともに著明に減少しており、ラ氏島におけるリンパ球主体の炎症細胞浸潤およびアポトーシスを呈する細胞数は有意に増加していた。これらの結果を裏付けるように、WTではTgに比較して、糖負荷テストにおいて有意に血糖値の正常化が延長した。【考察および今後の展望】PRDX4は、特に1型糖尿病を誘発する炎症機転において、膵β-cellsに対して保護・防御的に働くことが示唆された。今後、様々な炎症性サイトカインまたはレセプターなどの遺伝子発現を、膵から抽出したmRNAより作製したcDNAを用いて、real-time RT PCRにて網羅的に確認しPRDX4を中心とした炎症カスケードの解明をしていきたいと考えている。また同様に炎症と密接に関わる動脈硬化に関しては、TgにApoEノックアウトマウスを交配させhPRDX4+/+/ApoE-/-マウスを作製して、高脂血症モデルを追加、施行すべく繁殖させている途上である。【目的・方法】Peroxiredoxin(PRDX)4は、抗酸化作用を有する新しい蛋白群の一つである。我々はヒトhPRDX4トランスジェニックマウス(Tg)を作製し、諸臓器の蛋白発現を調べたところ、膵に高発現していることを確認した。そこでPRDX4が生体内において保護的に機能していることを、streptozotocinの腹腔内単回大量投与(150mg/kg,SHDS)による1型糖尿病モデル(T1DM)を用いて検討した。適宜、血糖値を測定し、解剖前には糖負荷テスト等を施行した。SHDS後1,2週に、それぞれTgとwild typeマウス(WT)の膵を摘出し、組織学的・免疫組織学的に比較検討した。さらにmRNAおよび蛋白を抽出し、PRDXs、サイトカイン等の発現レベルを比較した。【結果】SHDS後、TgはWTに比較して、明らかに高血糖・低インスリン血症が抑えられ、糖負荷テストにおいて有意に血糖値の正常化が短縮した。

1週後の膵ラ氏島はTg、WT共に面積が著明に減少していたが、2週後のTgでは、WTに比較してインスリン陽性細胞(β-cell)を含むラ氏島の面積・細胞数が有意に増加しており、ラ氏島におけるリンパ球浸潤は減少し、アポトーシスを示すTUNEL陽性細胞も減少、逆に増殖を示すMIB-1陽性細胞は増加していた。さらに、細胞外基質分解酵素(MMP)を含む炎症性サイトカインや、マウスmPRDXsの発現が、Tgにおいて有意に抑制されていた。【考察および今後の展望】T1DMを誘発・進展させる酸化ストレス・炎症機転において、PRDX4は膵β-cellに対して保護・防御的に作用していることが示唆された。さらにMMPsや他のPRDXsとの間に、PRDX4を中心とした炎症カスケードが存在することを窺わせた。今後、高脂血症モデルでの動脈硬化巣における、PRDX4の役割を解明していく。
植物の療法的効果を取り入れたガーデンホスピタル推進のための実践的研究

1.植物の療法的効果の計測都市近郊の森林において、植物種や密度、天候など人の生理や心理に影響を及ぼすと考えられる要素について、その影響を調べた。その結果、生理的な部分は大きく変わらないが、同じ植物種でも、その密度や高さ、また散策する日の天候によって心理的な効果は大きく違うことが明らかになった。よって、これらの結果を病院緑化に当てはめると、何をどれくらい植栽するかといったハード面の整備は当然であるが、その場所を、いつ、どのように利用するかを同時に提案することが、利用者である患者に対し、必要な要因であることがわかった。2.病院職員の精神的負担を和らげる植物の効果検討これまでの病院緑化は患者の安らぎを求めるものがほとんどであったが、病院職員は通常の職場よりも精神的な負担が大きいと考えられることから、彼らの精神的負担を緩和する緑化が求められている。今回、もっともストレスが高いと考えられる緩和ケア病棟の職員と園芸療法を実施し、その効果を調べた。その結果、植物と触れあうことで、コミュニケーションが円滑になったとの結果がでたことから、身体的な効果よりも心理的な効果として有効であったといえた。3.ガーデンホスピタル推進のための提案と緑化指針の構築病院緑化の現状、問題点、課題、今後の展望など、この二年間の調査結果からまとめることができた。それらの内容をまとめて、日本緑化工学会誌に投稿し、掲載された。1.病院の現状調査関東圏における病院側の植栽や緑化に対する意識を把握するため、アンケート調査を行った。アンケートは東京および千葉の病院を対象に行い、138施設からの回答を得た。その結果、緑化場所に関しては関西と関東での傾向の違いが見られた。関西では国公立の病院では病院内部より病院の外周に対する緑化が多く、私立では病院の内部の緑化が病院外周よりも多い結果であったが、関東では私立も国公立もどちらも病院外周における緑化の割合が多かった。緑化予算に関する意識としては設置者による違いが見られ、私立で不足していると感じている病院が多いのに対し、国公立では満足しているとの回答が多かった。また、同じ関東圏でも東京都と千葉県では病院緑化に対する意識に違いが見られ、東京のほうが高い関心がみられた。このように、地域や設置母体などによる意識の違いが明らかになった。2.療法的効果のある植物の効果計測実際に病院における植栽計画を考える際に、植栽する植物の選定が重要である。そこで、療法的効果が期待されるハーブである「ラベンダー」とリハビリテーションの場として期待される芝生地の保有する生理・心理的効果の検証を行った。その結果、ラベンダーに関しては、アロマセラピー等の研究ではリラックスする香りとして報告されているが、実際に植栽されたラベンダー畑では、血圧を下げる効果は見られたが、ストレスホルモンは軽減されなかった。また、心理的評価としては「興味深い」「面白い」「綺麗」といった印象が強く見られたことから、リラックスする場所としてではなく、「気分転換」出来る場所として評価できると考えられた。一方、芝生地は、血圧の低下やストレスホルモンの軽減などの効果が見られ、心理的評価としては、「大人しい」「落ち着いた」といった印象が強かったことから、ラベンダーとは異なり「休息」の場としての評価が高いことが分かった。
相対論的光電磁場による粒子加速の研究

本年度では、開発を終えたOPCPA/Ti:sapphireハイブリッドレーザーシステムを用い、相対論的光電磁場とクラスターの相互作用の解明にも利用可能な超高速2次元干渉像計測法を開発し、クラスター生成の際に利用可能なヘリウムガスジェットのトンネル電離の様子を観測した。またプラズマを利用した電子加速として大エネルギーPWレーザーを用いた長尺プラズマチューブによる電子加速の実験を試みた。相対論的光電磁場中にクラスタージェットがさらされれば極端な屈折率変化が生じるとされている。このような屈折率変化を実験的に捉えることでクラスター分子と光子場との相互作用を解明することも可能と考えられる。本年度ではOPCPA/Ti:サファイアハイブリッドシステムを用いて、このような低密度ガスの超高速時間変化を2次元で捉える計測法を開発した。計測では時間的に離れた二つプローブパルスを利用する。プローブパルスは中空ファイバーを利用した白色光発生とチャープミラーを利用したパルス圧縮により発生した14fsのパルスを利用した。こうすることでプローブパルスの帯域を十分に広げ、高速の時間応答を可能にした。プラズマを生成するポンプ光の後に、先行するプローブパルスと後続するプローブパルスをプラズマ周期分隔てて送り込む。被写体を通過した二つのプローブパルスは、何もしなければお互いに干渉することもない。これに対し、二つのプローブパルスによるイメージを観測する検出器の前に狭帯域フィルターを挿入すれば、フィルターを透過する成分はパルス幅が伸び、お互いに干渉することになる。例えばこの干渉により二つのパルスがお互いに打ち消しあう関係に調整し、プラズマ密度に高速の時間変化がなければ全体が暗線となるが、高速の時間変化を伴う場合はその部分だけが相対的な位相シフトを受け、その部分は明るくなって見えることになる。このような手法を利用すれば、数十フェムト秒の時間スケールで2次元的に変化するプラズマの様子をシングルショットで捉えることができる。具体的には、この手法によりヘリウムガスジェットのイオン化の空間分布を捉えた。一価イオンのみの部分、一価及び二価の混ざり合った領域、そして二価のみのヘリウムイオンからなる領域を区別して捉えることができた。