hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
α-ケトビニルリン試剤を用いるキナン類の新合成

5員環縮環骨格を基本骨格とするジキナン,トリキナンならびに関連化合物はその有用な生理活性作用のため、それらの合成的研究は極めて精力的に行われている。本研究では、リン官能基の特性を活用して、次の3つの課題について研究を行った。(1)縮環シクロペンタノイドの簡便合成種々の環サイズと置換基を有する(シクロアルケンカルボニル)ビニルホスホナートの合成に成功した。このものをルイス酸やポリリン酸触媒を用い、Nazarov環化することにより、リン官能基を有する縮環5員環化合物の合成に成功した。またビニルホスホナートから、種々の環サイズを有するジビニルケトンの簡便合成に成功した。続いて、Nazarov環化により、トリキナンを始めとする種々の縮環シクロペンタノイドの合成に成功した。(2)ホスホナートカルバニオンのアリール化と合成化学的利用ホスホナートカルバニオンを銅(I)触媒存在下、種々の置換基を有するヨウ化アリールと反応させることにより、α-アリールメチルホスホナートの合成に成功した。アリール化生成物より、種々の置換基を有するニトロンやアゾメチンイミンの合成に成功した。これら1,3-双極子と親双極子剤との反応により、ヘテロ環縮環化合物の合成に成功した。(3)ビニルホスホナートを利用する環状テルペン類の合成シトロネラールやメロナールとホスホノ酢酸エステルとの縮合により、ビニルホスホナートを開発した。このものをルイス酸触媒存在下、分子内エン反応を行うことにより、リン官能基を有する単環モノテルペンの合成に成功した。更にWittig反応、エン反応を行うことにより、双環セスキテルペン類の合成に成功した。以上のごとく、本研究課題を成功裏に終えることが出来たと言える。シクロペンタン骨格の簡便な合成ル-トの開発は、縮環シクロペンタン骨格を有するジキナンやトリキナン類が有用な生物活性を示すところから、有機合成化学者にとって挑戦的なテ-マとなっている。本研究では、多方面に活用可能な試薬である1ー(シクロペンテニルカルボニル)ビニルホスホナ-ト(1)を開発するのに成功した。このビニルホスホナ-ト(1)のNazarrov環化をルイス酸(塩化スズ,塩化鉄)存在下で行うと,2ー(ジアルコキシホスホリル)ー2,3,4,5,6ーペンタヒドロペンタレンー1ーオン(2)が得られた。また(1)はナトリウムマロン酸ジエステルのダブルマイケル付加反応をうけ、3ーホスホリルビシクロ[4.3.0]ノナンー2ーオン(3)を高収率で与えた。(2)および(3)とパラホルムアルデヒドとのHornerーWittig反応はそれぞれ相当するエノン(4)および(5)を与えた。さらに(1)のαーケトビニルホスホナ-ト部分をシクロペンテル環化試薬として利用することにより、ジシクロペンテニルケトン(6)の合成に成功した。即ち、(1)に(1,3ージオキソランー2ーイル)エチルマグネシウムブロミドのマイケル付加,アルデヒドへの加水分解,分子内HornerーWittig反応を連続して行うことにより、天然由来のトリキナン合成の鍵中間体である(6)を51%70%収率で得た。この(6)をポリリン酸存在下、Nazarov環化反応させると、期待したトリキナン誘導体のトリシクロ[6.3.0.0^<3,7>]ウンデセノン(7)が4587%収率で得られた。

このような反応挙動は、ビニルホスホナ-ト(1)のみならずその同族体の1ーヘプニテルーおよび1ーオクテニルカルボニルビニルホスホナ-トにおいても認められた。このように1ー(シクロアルケニルカルボニル)ビニルホスホナ-トはマイケル付加、分子内WittigーHorner反応、Nazarov反応の連続反応を経由することにより、種々のトリキナンリング系ならびにその同族体の構築に極めて有用な反応中間体であることが判明した。ジキナンやトリキナン天然物は種々の生理活性作用を有するものが多いところから、これらの化合物の合成のための効果的な新ルートを開発することは極めて重要である。一方α-(アリール)メチルホスホナートは有用な合成中間体であるところから、簡便合成法の開発が望まれる。従って、2つのテーマについて研究を行った。(1)置換基を有する縮環シクロペンタノイドの簡便合成α-シクロアルケンカルボニル-β-メチル及び-β-フェニルビニルホスホナート1,2の合成に成功した。1及び2はポリリン酸で処理することにより、Nazarov環化生成物である置換基を有する五員環縮環化合物3,4を良好な収率で与えた。β-位に置換基を有しないビニルホスホナート5に比べ、縮環化合物の収率は良好であった。5と同じく、1,2はマロン酸エステルとダブルマイケル付加反応を起こし、6員環縮環化合物を与えた。5は水硫化ソーダ,アンモニアとの反応により含イオウ,含チッ素ヘテロ6員環縮環化合物を高収率で与えた。これらの縮環化合物はアルデヒドとのWittig-Horner反応により、種々の縮環エノンを与える。本方法は種々の環サイズならびに官能基を有する縮環化合物の極めて有用な一般的合成法である。(2)ホスホナートカルバニオンのアリール化と合成化学的利用ホスホナートカルバニオンと種々のヨウ化アリールをDMF中CuI存在下、加熱することにより、アリールホスホナートを高収率で与えた。α-(ホルミルフェニル)メチルホスホナートはメチレン化、続いてヒドロキシアミンやヒドラジンと反応することにより、ニトロンやアゾメチンイミン等の1,3-双極子を良好な収率で与えた。これらの双極子はスチレン等の親双極子試薬と容易に1,3-双極子付加体を与えた。本合成法は1,3-双極子の合成の極めて有用な方法であることが判明した。
G1/S移行におけるRB蛋白質の役割

癌抑制RB蛋白質のG1/S期におけるリン酸化と、RB蛋白質と結合する未知の蛋白質についての研究を進めた。1)cdk2/cdc2キナーゼに特異的な低分子阻害剤として、萬有製薬との共同研究で世界で初めて発見したブチロラクトンIが、in vivoでは細胞をG1/Sに停止させ、その際、RB蛋白質のリン酸化も阻害されていることを見い出した。1993年の暮には、もう一つの重要な癌抑制蛋白質であるp53の生理機能が米国のグループによって解明された。結局、p53はcdkファミリーキナーゼに結合して阻害する蛋白質Waf1/Cip1の合成を誘導して、細胞をG1/S期に停止させることがわかったが、我々のブチロラクトンIは、Waf1/Cip1と同様の活性をもつものであり、癌治療薬としての可能性が大いに示唆される。15EA03:2)昨年度に開発したリン酸化ペプチド化学合成法を用いて、RB蛋白質上のリン酸化部位のうちの2カ所の部位に相当するリン酸化ペプチドを合成し、それを抗原として抗体を作製した。その一つの抗体はリン酸化型RB蛋白質とのみ反応し、かつ、フォスフォセリンを含む周辺のアミノ酸配列を特異的に認識していることを確認した。こうした、それぞれのリン酸化部位に特異的な抗体を用いれば、細胞周期におけるそれぞれの部位のリン酸化の時期、および、そのリン酸化を行うRBキナーゼの成分種の詳細な解析を行えるはずである。3)癌抑制RB蛋白質に結合する新しい蛋白質としてクローニングしたRBQ-3のcDNAの全一次構造を決めた。そして、コンピューター・サーチの結果、発芽酵母の一本鎖DNA結合蛋白質の遺伝子RPA-1のすぐ3〓に存在する機能未知の蛋白質と有意な相同性を持つことを見い出した。RBQ-3遺伝子はヒト染色体上の1q32にマップされた。4)核マトリックス蛋白質であるラミンAがin vitroでRB蛋白質と結合することを見いだし出し、さらに、その結合に使われるラミンA蛋白質上の領域を同定した。この発見はRB蛋白質の研究に新たな方向を開く可能性を秘めている。
発達障害的傾向のある生徒への効果的な教科指導法に関する考察

本研究の目的は、発達障害(やその傾向)のある生徒が効果的に学習できるための教科学習の指導方法について検討し、実際に教科指導を行うことであり、またその過程を通じて教員の発達障害に対する理解促進と教科学習における支援、配慮、指導方法についての向上を図ることである。実際の研究としては次のことを実施した。(1)筑波大学大学院教育研究科特別支援教育専攻の大学院生に授業観察に来ていただいた。(2)その際の報告書や、教科担当者から寄せられた学習に苦戦している生徒に関する情報、教育相談の結果などから、特に学習支援が必要な生徒として、5名(発達障害の診断を含む者は4名)をピックアップした(3)上記大学院に在籍する大学院生にお願いし、保護者と本人の同意の下でそれらの生徒に対する知能検査(WISC IIIまたはWAIS III)を実施し、アセスメントを行っていただいた。(4)その結果について、特別支援教育コーディネーターである研究者(初谷)に報告していただき、今後の学習支援方法について検討した。(5)その結果を保護者に報告した。(6)該当生徒が特に苦戦すると予想される科目(数学、国語、家庭科)の担当者に、研究者が本人の苦戦の原因や有効と考えられる学習方法についての報告を行った。(7)小学校の特別支援教育コーディネーターを講師として招き、「わかった!できた!楽しいな!の学習支援と支えあうクラス風土作り」と題する研修会を実施した。研究を通じて、学業成績だけでは判断できないが認知的な偏りのある生徒がいることを、授業者である教員に知らせることができた。また、そのような生徒や他の生徒にとって「わかる授業」を考えるための具体的な方策の一端を示すことができた。このような授業取り組みを外部に発信すると共に、その成果をわかりやすく明らかにしていくことが今後の課題である。
腺様嚢胞癌の休眠療法の開発

性ステロイドホルモンレセプターを介した治療、および、唾液腺腺様嚢胞癌に強発現が認められるID1をターゲットにした治療により、ヒト腺様嚢胞癌細胞の増殖や浸潤が抑制され、休眠療法として有用である可能性が示唆された。IDファミリー腫瘍関連遺伝子を標的にした休眠療法の開発antisense-ID1の発現ベクターを導入した腺様嚢胞癌培養細胞(ACCM細胞:高浸潤能)で増殖の抑制(コールターカウンターによる細胞数計測、フローサイトメトリーによるS期細胞率の測定など)を確認した。また、浸潤能の抑制(ボイデンチャンバー法による浸潤能の比較、ゼラチンザイモグラムによる検討)も確認することができた。またベクター導入細胞では形態の上皮様の変化が見られたが、それ以上の接着分子などの検索はまだ行えていない。ホルモンレセプターを標的にした休眠療法の開発パラフィン切片を用いてエストロゲンレセプターの発現を組織にて確認中である。エストロゲンレセプターを導入した腺様嚢胞癌培養細胞(ACCM細胞:高浸潤能、エストロゲンレセプターを持たない)でエストラジオールによる増殖の亢進(コールターカウンターによる細胞数計測)、タモキシフェンによる増殖の抑制(コールターカウンターによる細胞数計測)を確認した。また、antisense-ID1の発現ベクターを導入した腺様嚢胞癌培養細胞同様、こちらでもエストロゲンレセプターの導入のみで、細胞形態の大きな変化が確認された。具体的にはより上皮様となり細胞間の接着がより亢進していることが示唆されたが、E-cadherinをはじめとした接着に関連する分子の発現の確認は行っていない。つまり、エストロゲンーエストロゲンレセプターシステムに関しては腺様嚢胞癌においても乳癌と同じ治療ストラテジーを用いることができる可能性が示唆された。IDファミリー腫瘍関連伝子を標的にした休眠療法の開発antisense-ID1の発現ベクターを導入した腺様嚢胞癌培養細胞(ACCM細胞:高浸潤能)で増殖の抑制(コールターカウンターによる細胞数計測、フローサイトメトリーによるS期細胞率の測定など)を確認した。またベクター導入細胞では形態の上皮様の変化が見られ、E、N、P-Cadherinをはじめとした接着に関連する分子の発現の確認も行った。つまり、エストロゲン-エストロゲンレセプターシステムに関しては腺様嚢胞癌においても乳癌と同じ治療ストラテジーを用いることができる可能性が示唆された。
C型肝炎ウイルスによる肥大型心筋症発症機序の解明

【目的】WHO/世界心臓連盟の国際共同研究として22例の心筋炎または拡張型心筋症(DCM)の心筋標本を用いてウイルスゲノムの検索を行い、6例(27%)のC型肝炎ウイルス(HCV)を検出し、検出頻度はHCVが最も高かった。ホルマリン固定、パラフィン切片からのHCVゲノムの検出法を確立し、1973-1997年の心筋症、心筋炎系106例の剖検心および対照群として心筋梗塞35例、非心臓疾患C型肝炎ウイルス20例の計55例を用いてHCVゲノムの検出を行った。β-アクチン陽性例のうち心筋炎では12例中4例(33.3%、対照群0%、p=0.02)、DCMでは26例中3例(11.5%、P=0.27)、肥大型心筋症(HCM)では23例中6例(26.0%、P=0.03)、とHCVゲノムを高率に検出した。また、ユタ大学との共同研究において1985-1997年のDCMの剖検心103例中β-アクチンmRNAを38例に認め、このうち、9例(23.7%)にHCVゲノムを検出した。これらのPCR産物の塩基配列はHCVの標準株と90%以上のホモロジーがあり、剖検心から検出されたRNAはHCV由来のものであることが確認された。HCV心筋症とHLA遺伝子との関連を明らかにするため、HCV感染を伴うDCM(n=19)ではHLA-A11,B67,DPB1^*0901,HCM(n=12)ではHLA-DB1^*0407,DRB1^*0901,DQB1^*0303と関連することが明らかとなり、宿主の免疫応答性が臨床病型に影響する可能性が示唆されている。【目的】近年、われわれの研究により、心筋症の病因としてC型肝炎ウイルス(HCV)感染の重要性が明らかになった。拡張型心筋症53例中8例(15.1%)、肥大型心筋症66例中11例(16.7%)において血清HCV抗体が陽性であった。これは虚血性心疾患40例中1例(2.5%)に比し有意に高頻度であった(p<0.05)。SSCP(single strand conformation polymorphism)法による心筋症患者でのゲノム解析では、超可変領域(HVR)め塩基多様度が高度で、多数のクローンが同一症例にみられることがあり、これらの変異により心筋に親和性の高いウイルスゲノムが出現する可能性が考えられた。また、多施設の共同研究としてわが国における心筋症におけるHCV感染およびHCV抗体陽性者の臨床像に関するアンケート調査を行った結果、拡張型心筋症619例中37例(6.0%)、肥大型心筋症585例中61例(10.4%)において血清HCV抗体が陽性であった。一方、HCV抗体陽性者は11,210例中604例(5.4%)に見られた。このHCV抗体陽性例の臨床診断名は不整脈、高血圧症をはじめとして多くの疾患でみられ、HCV感染は心筋症以外の心疾患にも関与している可能性が示唆された。研究代表者はホルマリン固定パラフィン切片がらのHCVゲノム検出法を確定し、剖検心を用いた検討が可能となった。

剖検心では心筋炎4/12(33.3%)、拡張型心筋症3/26(11.5%)、肥大型心筋症6/23(26.0%)と高頻度にHCVゲノムに検出した。WHO/世界心臓連盟の心筋症科学委員会による心筋症のウイルス病因に関する国際共同研究において、研究代表者はHCV解析を担当したが、拡張型心筋症および心筋炎の生検標本22例中6例(27.3%)からHCVゲノムを検出し、検討したウイルス中で最も高頻度であった。【目的】WHO/世界心臓連盟の国際共同研究として22例の心筋炎または拡張型心筋症(DCM)の心筋標本を用いてウイルスゲノムの検索を行い、6例(27%)のC型肝炎ウイルス(HCV)を検出し、検出頻度はHCVが最も高かった。ホルマリン固定、パラフィン切片からのHCVゲノムの検出法を確立し、1973-1997年の心筋症、心筋炎系106例の剖検心および対照群として心筋梗塞35例、非心臓疾患C型肝炎ウイルス20例の計55例を用いてHCVゲノムの検出を行った。β-アクチン陽性例のうち心筋炎では12例中4例(33.3%、対照群0%、p=0.02)、DCMでは26例中3例(11.5%、p=0.27)、肥大型心筋症(HCM)では23例中6例(26.0%、p=0.03)と、HCVゲノムを高率に検出した。また、ユタ大学との共同研究において1985-1997年のDCMの剖検心103例中β-アクチンmRNAを38例に認め、このうち、9例(23.7%)にHCVゲノムを検出した。これらのPCR産物の塩基配列はHCVの標準株と90%以上のホモロジーがあり、剖検心から検出されたRNAはHCV由来のものであることが確認された。HCV心筋症とHLA遺伝子との関連を明らかにするため、HCV感染を伴うDCM(n=19)ではHLA-A11,B67,DPB1^*0901,HCM(n=12)ではHLA-DB1^*0407,DRB1^*0901,DQB1^*0303と関連することが明らかとなり、宿主の免疫応答性が臨床病型に影響する可能性が示唆されている。
腸症関連T細胞リンパ腫の病態に関する臨床および分子病理学的研究

(2)各研究分担施設において収集されたEATL症例の臨床病理学的所見を確認し、集計する作業を進めている。(3)岩手医科大学において、新たに経験したEATL症例に対し、免疫組織化学染色(CD3, CD4, CD8, CD56, CD103, CD30, granzyme B, Ki-67)およびEBウイルスRNA(EBER1)のin situハイブリダイゼーションを行い、その詳細な検索結果について第34回東北消化管臨床病理研究会にて発表した。(4)九州大学において、MYC, MET, CEP7領域のDNAプローブを用いた蛍光in situハイブリダイゼーション(FISH)による遺伝子転座、過剰コピーの検索のための予備実験を開始した。(5)生検組織を用いたSLCO2A1蛋白の免疫組織化学染色による非特異性多発性小腸潰瘍症の診断に関する研究成果を国際誌に報告した(Yanai S, et al. Gut and Liver 13:62-66, 2019)。また、九州大学において、新たに経験したEATL症例の臨床病理学的ならびに免疫組織化学所見について、和文誌(河野、江崎、他.胃と腸54:543-552, 2019)にて発表した。EATLは希少疾患であるため、新規症例の集積が困難であることに加えて、九州大学におけるFISH担当者の異動、実験室の移転などにより、FISH実験が大幅に遅れている。また、研究実績の概要に記載したように、当初計画していた全国アンケート調査は、個人情報の問題等があり、中止することとなった。これまでに収集したEATL症例の組織検体を用いて、免疫組織化学染色およびFISHを行い、分子病理学的特徴を解析する。さらに、新規症例を集積して、同様の実験を行い、総合的に解析を進める。(2)各研究施設におけるEATL症例の調査を進めている。現時点で約50例の消化管T細胞リンパ腫の症例を確認しており,この中からEATL症例の抽出する作業を継続している。岩手医科大学では,SLCO2A1蛋白の免疫組織化学染色を行っており,外科切除標本を用いた非特異性多発小腸潰瘍症とCrohn病および腸管Behcet病/単純性潰瘍との鑑別にSLCO2A1免疫染色が有用であることを国際誌に報告した(Yamaguchi S, et al. Intest Res, published online March 6, 2018)。今後,EATL症例におけるSLCO2A1免疫組織化学染色を予定している。(3)九州大学において,蛍光in situハイブリダイザーション(FISH)用のMYC, MET, CEP7領域のDNAプローブを購入し,FISHの予備実験を開始した。数年以上経過したパラフィン組織では,FISHによるシグナルが困難な症例もあり,条件設定を工夫しているところである。研究分担者である九州大学の江崎幹宏講師が佐賀大学に異動となったことに加え,九州大学の実験室が学内の別棟に移転することとなり,蛍光顕微鏡などFISH実験に必要な器材が当分使用できないため。全国調査の遅れは研究代表者の力不足に加え,岩手医科大学の学内事情(人員不足と診療・教育の負担)が影響している。(1)遅れているEATLの全国調査は,研究分担者と相談の上,調査項目を選定し,2018年度の夏頃を目処に実施する予定である。(2)EATL症例のパラフィン包埋組織を収集し,岩手医科大学でSLCO2A1蛋白の免疫組織化学染色を行う。(3)九州大学の実験室移転終了後,MYC, MET, CEP7領域のFISH実験を再開する。今年度は、パラフィン包埋組織使用可能なEATL症例の数が少なかったことに加え、九州大学の実験室の移転に伴い、FISH実験が一部の症例のみしか施行できなかったため。次年度使用額(残額)は、2018年度にFISH実験で使用する種々のDNAプローブおよび免疫組織化学染色用の抗体の購入費用、ならびにEATL全国調査のための用紙、印刷、郵便費用等に充てる予定である。

全国アンケート調査の中止や、免疫組織化学染色およびFISH実験が遅れていることから、抗体、プローブや試薬の使用が予定より大幅に少なくなったため、次年度使用額が生じた。次年度の免疫組織化学染色、FISH実験の費用に充てるよう計画を変更する。
SPECTにおけるトランスミッション法による減弱補正法の基礎的および臨床的研究

吸収補正には、外部線源を用いたtransmission computedtomography (TCT)法が、従来より用いられている。最近、TCT法に代わりCT(CT法)を利用する方法も開発されている。今回、TCT法およびCT法の吸収補正における有効性をファントムおよび臨床例による検討を行った。TCT法は、非対称ファンビームコリメータ(AsFコリメータ)を装備した2検出器型ガンマカメラ(東芝社製GCA 7200)およびファンビームコリメータを装着した3検出器型ガンマカメラ(Picker社製prism 3000)を使用し、CT法は2検出器型ガンマカメラSkyLight (ADAC)と8列のMDCT (Lightspeed Ultra ; GE)で、CTベッドにてCT撮像およびSPECT撮像を可能としたCT/SPECT combinedsystemを用いた。T1-201心筋SPECTを想定したAnthropomorphic phantomを用いた基礎的検討では、TCTおよびCT法共に、左室下壁の吸収によるカウント低下は補正により改善し、心筋全体の均一性が改善された。また、TCT法においては、散乱線補正を加えることのより病変コントラスが改善し、定量性も向上した。T1-201心筋SPECTによる臨床評価では、冠動脈疾患の診断能に関して右冠動脈および左回旋枝領域の特異度の向上を認めたものの、左前下行枝領域の特異度は低下する傾向を認めた。TCT法は既設の2検出器型ガンマカメラで使用でき、右冠動脈や回旋枝領域の特異度を向上させ臨床的に有用と思われた。しかし、左前下降枝領域では、特異度が低下する傾向を認め、これを補正するためには、空間分解能の補正も必要と思われる。CT法では、CTの画質は高画質なので、吸収補正の有効性と共に、融合画像の有効性も検討した。融合画像は、種々のSPECTが施行された57例中50例(84%)で、SPECTの集積部位の同定に加え、臨床的に有用な情報が得られた。具体的には、生理的集積と病的集積の鑑別、良性および悪性の鑑別、腫瘍の病期診断、腫瘍再発の診断等に有効な情報が得られた。TCT法は心筋SPECTに有用で、CT法では吸収補正に加え、融合画像による腫瘍シンチの診断にも有用と思われた。吸収補正のトランスミッション法(TCT)を施行する目的で、広視野での撮像が可能な非対称ファンビーコリメータ(AsFコリメータ)と小さな面線源を開発し、ファントムおよび症例にてその吸収補正における有用性を検討し、また散乱線補正の有用性についても検討した。ファントム実験では、心筋ファントムの下壁の吸収は吸収補正により補正され心筋全体のカウントは均一となった。また、散乱線補正を加えると定量性は向上し、心筋の正常部と欠損部のコントラストが向上した。症例では、正常例では、女性の前壁、男性の下壁の吸収によるカウントの低下は補正され、Tl-201の心筋分布における性差は消失した。疾患例の検討では、冠動脈疾患の診断能に関して右冠動脈および左回旋枝領域の特異度の向上を認めたものの、左前下行枝領域の特異度は低下する傾向を認めた。症例においても、散乱線補正により血流低下部のコントラストは向上した。

AsFコリメータを用いたTCT法は既設の2検出器型ガンマカメラで使用でき、右冠動脈や回旋枝領域の特異度を向上させ臨床的に有用と思われた。しかし、左前下降枝領域では、特異度が低下する傾向を認め,これを補正するためには、空間分解能の補正も必要と思われる。吸収補正の有効性については、ファントム実験では、頭部ファントムおよび心筋ファントム共に、RI分布の均一性が向上した。臨床例においても、脳血流シンチおよび心筋シンチで、カウントの均一性が向上し、診断能においては、特異度の向上が期待された。融合画像は、SPECT吸収補正像とCT像で作成し、Tl-201腫瘍シンチ28例、骨シンチ14例、Ga-67シンチ5例、リザーバ血流シンチ3例、肺血流シンチ2例、センチネルリンパ節シンチ2例、消化管出血シンチ1例、アシアロシンチ1例、I-123MIBGシンチ1例の57例でその有用性を検討した。57例中48例(84%)で、SPECTの集積部位の同定に加え、臨床的に有用な情報が得られた。具体的には、生理的集積と病的集積の鑑別、良性および悪性の鑑別、腫瘍の病期診断、腫瘍再発の診断等に有効な情報が得られた。CT/SPECT combinedsystemは、吸収補正に加え、融合画像による腫瘍シンチの診断にも有効なシステムと思われた。
立体保護を利用した三配位ジルコニウム-16族元素間二重結合化学種の創製

本研究では、申請者らがこれまで種々の高周期典型元素多重結合の速度論的安定化に応用してきた有用な立体保護機である2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]フェニル(Tbt)基による安定化の研究対象を、遷移金属を含む二重結合まで拡張することを目的とする。平成11年度の研究において、具体的な研究対象化合物として従来研究例のほとんどない三配位のジルコニウム-16族元素間二重結合化学種(Tbt(R)Ti=S)を選び、これらの化学種の合成について検討を行った。しかしながら検討の結果、ジルコニウム-炭素結合は非常に弱く、ジルコニウム上にTbt基を導入した化合物は極めて不安定であることが明らかとなった。そこで、平成12年度の研究においては、遷移金属を含む二重結合化学種として、全く合成例のない化学種である白金-16族元素二重結合化合物を選びその合成について検討を行った。白金と同じ10族金属であるニッケルと硫黄の二重結合化合物は石油精製の重要な過程である水素化脱硫反応の反応中間体として提唱されており、目的の二重結合化学種は非常に興味深い化学種である。Tbt基を有するリン配位子が配位したジクロロ白金錯体[(TbtMe_2P)_2PtCl_2]をリチウムナフタレニドを用いて還元を行うことにより白金0価錯体を発生させ、単体硫黄と反応させたところ、白金-ジスルフィド錯体1[(TbtMe_2P)_2PtS_2]が得られた。1は新規な環構造であるPtS_2環を有しており、その構造、反応性に興味が持たれる。1のX線構造解析を行い、その興味深い構造を明らかにした。今後、1の脱硫反応を行うことにより、白金-硫黄二重結合化合物の合成について検討を行う予定である。また、この手法は10族金属であるニッケル、パラジウムの系においても適用可能であると考えられ、本研究のさらなる発展が期待できる。ジルコニウム-16族元素間二重結合化学種に関しては、近年盛んに研究が行われており、メタセロン誘導体や、窒素やリンを含む多座配位子の配位結合により安定化された高配位錯体がいくつか報告されている。しかしながら、金属一炭素σ結合を有するジルコニウム-16族元素間二重結合化学種の合成はいまだ報告されておらず、その性質に興味が持たれる。本研究では、申請者らがこれまで種々の高周期典型元素多重結合の速度論的安定化に応用してきた有用な立体保護基である2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]フェニル(Tbt)基による安定化の研究対象を、遷移金属を含む二重結合まで拡張して、三配位ジルコニウム-16族元素間二重結合化学種を安定な化合物として合成単離し、その未知なる構造・性質の解明を行うことを目的とした。まずジルコニウム原子上へのTbt基の導入について検討を行ったTHFまたはエーテル中、-78°CにおいてTbtLiにZrCl_4を加えた後、室温まで昇温したところ、ジルコニウム上にTbt基がいったんは導入されたものの昇温過程で炭素-ジルコニウム結合が切断されたと考えられる結果が得られた。そこで、-78°C、THF中において反応を行った後に昇温しながら溶媒を留去したところ、TbtZrCl_3(1)と考えられる化合物の生成が^1HNMRにおいて確認された。しかしながら未だ1の単離には至っておらず、現在単離および単結晶化の検討を行っている。単量体の炭素置換のジルコニウムトリクロリド(RZrCl_3,)は未だ構造解析された例はなく、またオレフィン重合などの触媒への応用も期待される化合物であるため、この結果は非常に興味深い。今後は、TbtZrCl_3を原料として目的の三配位のジルコニウム-16族元素間二重結合化学種の合成を行う予定である。

1は新規な環構造であるPtS_2環を有しており、その構造、反応性に興味が持たれる。1のX線構造解析を行い、その興味深い構造を明らかにした。今後、1の脱硫反応を行うことにより、白金-硫黄二重結合化合物の合成について検討を行う予定である。また、この手法は10族金属であるニッケル、パラジウムの系においても適用可能であると考えられ、本研究のさらなる発展が期待できる。
集中豪雨メカニズム解明のための簡易雨滴粒径分析計の開発と観測研究

梅雨や台風によりもたらされる集中豪雨は災害の防止・軽減という点からその予測は重要である。しかし、集中豪雨は短時間で狭い領域に大量の雨をもたらすため既存の観測網では捉えることが難しく、そのためその雲内での水の集中化メカニズムの理解は重要な課題となったままである。本研究では狭い領域をできるだけ密な地上観測網で捉えることが出来るようになることを目指して安価でかつ簡易的な観測機器の開発を目的に簡易雨滴粒径分析計の開発を行い、それを用いて観測研究を行った。今年度は昨年度開発・製作した簡易雨滴計のプロトタイプを小型・軽量化し、さらに将来の地上気象観測網の構築を念頭に地上気象観測ステーションに組み込むことを試みた。既存の気象観測ステーションと組み合わせることにより雨滴粒径分布のほか気温、湿度、気圧、風向風速、雨量といった一般気象データも同時に観測ができる。また、この雨量計からの電気信号を受けて雨滴粒径分析計の計測を開始・終了できるようにしたことで観測の無人化が可能になった。このシステムにより得られるデータは一般気象データに関してはデータロガーにより10分ごとの測定で約2週間の連続観測が可能である。雨滴粒径データは改良型ではデータの記録方法を2通りにし、1つは昨年度と同様のビデオによる映像の録画、もう1つは赤外線センサーを雨滴が横切る際の電気信号の変化を電圧としてデータロガーに記録する方法である。前者は解析に時間がかかるが実際の粒子を見ることが出来、後者はデータを簡単に処理できるという長所をもっておりこれらの組み合わせにより効率よい観測・解析が出来るようになった。将来的にはこのシステムを狭い領域で多地点に設置することで、集中豪雨における雨滴形成(降雨形成)の平面的な観測が可能になる。さらにレーダー等のリモートセンシングと組み合わせることで立体的な構造の理解に役立つであろうと期待される。本研究で開発した簡易雨滴粒径分析計を用いて昨年秋に山口を直撃した台風18号からの降水を観測した。また、鳥取大学乾燥地研究センターにおいて冬季日本海側に発達する雪雲からの降水、さらに山口大学において梅雨前線に伴う降水システムからの降水の観測を行った。台風18号に関する成果については第13回国際雲・降水学会において発表された。これらの観測はそれぞれ雲形成メカニズムの異なる雲からの降水の観測で、これらの観測結果を比較すると、一般に雨滴粒径分布はN=N_0exp(-λD)で表されるが、台風の場合は大量の雨をもたらす割に分布の傾きλがそれほど変化しないことがわかり、前線や低気圧に伴う降水とは異なる性質を持っていることが明らかになった。レーダーデータ等との関連を詳しく調べる必要があるが、非常に興味深い結果であり、本研究で開発された簡易雨滴粒径分析計が十分に利用可能であることが確かめられた。本研究では集中豪雨といった水の集中化メカニズムの理解を目的に簡易雨滴粒径分析計の開発、制作し、地上における雨滴の粒径分布を測定を行った。この簡易雨滴粒径分析計は赤外線センサーを横切る雨滴をストロボを用いてビデオカメラに静止映像を録画するものである。今年度は簡易雨滴粒径分析計の開発として試作型を制作、降雨シュミレータを用いてカメラ、センサーのテストを行った。これにより粒子補足部の改良を行い、映像の鮮明化、また、センサーの精度向上を実現することができた。この試作器により山口大学農学部屋上において山口県を襲った台風18号からの激しい降水の観測を行い、現在解析を進めているところである。残念ながら台風18号が最も山口市に近づいた時には停電により測定不能になったが、台風による降水の開始から約15時間の連続観測を行うことができた。研究代表者のこれまでの研究において熱帯海洋域で発達した熱帯低気圧からの降水の観測を行っており、今回の観測結果である上陸後の台風からの降水との比較により興味深い結果が期待される。また3月初めに鳥取において冬季日本海側に発達する雪雲からの降水の観測を行った。冬季鳥取では背の低い積乱雲から冷たい雨プロセスによる上層での氷晶形成起源の降水が見られる。これに対し夏や梅雨期の積乱雲とは背が高く下層の温かい雨と上層の冷たい雨が存在することから、冬季鳥取での観測結果との比較でそれぞれの降水機構を独立に観測したことになる。現在観測結果の解析を進めているところである。来年度は山口市において継続的に降雨の観測を行うとともに、このシステムをドロップゾンデに応用できるようなカメラ、センサー部の改良と行う。

このシステムにより得られるデータは一般気象データに関してはデータロガーにより10分ごとの測定で約2週間の連続観測が可能である。雨滴粒径データは改良型ではデータの記録方法を2通りにし、1つは昨年度と同様のビデオによる映像の録画、もう1つは赤外線センサーを雨滴が横切る際の電気信号の変化を電圧としてデータロガーに記録する方法である。前者は解析に時間がかかるが実際の粒子を見ることが出来、後者はデータを簡単に処理できるという長所をもっておりこれらの組み合わせにより効率よい観測・解析が出来るようになった。将来的にはこのシステムを狭い領域で多地点に設置することで、集中豪雨における雨滴形成(降雨形成)の平面的な観測が可能になる。さらにレーダー等のリモートセンシングと組み合わせることで立体的な構造の理解に役立つであろうと期待される。本研究で開発した簡易雨滴粒径分析計を用いて昨年秋に山口を直撃した台風18号からの降水を観測した。また、鳥取大学乾燥地研究センターにおいて冬季日本海側に発達する雪雲からの降水、さらに山口大学において梅雨前線に伴う降水システムからの降水の観測を行った。台風18号に関する成果については第13回国際雲・降水学会において発表された。これらの観測はそれぞれ雲形成メカニズムの異なる雲からの降水の観測で、これらの観測結果を比較すると、一般に雨滴粒径分布はN=N_0exp(-λD)で表されるが、台風の場合は大量の雨をもたらす割に分布の傾きλがそれほど変化しないことがわかり、前線や低気圧に伴う降水とは異なる性質を持っていることが明らかになった。レーダーデータ等との関連を詳しく調べる必要があるが、非常に興味深い結果であり、本研究で開発された簡易雨滴粒径分析計が十分に利用可能であることが確かめられた。
死生観を育み看取り文化を創成する住民参画型看取りケアコミュニティのモデル開発

死生観の醸成と看取り文化の継承と創成を軸に、人生の最期まで主体的に自己の生に取り組むことができる社会の実現に向け、地域での看取りを支えるコミュニティモデルを提示する。地域住民とともに看取りの体験的知識を共有し、在宅看取りにおける課題分析と解決策探求に向けた実践活動と、こうした実践が個人の死生観に及ぼす影響を量的、質的に評価し、その効果を検証する。実践を整理し結果をふまえ死生観と地域特性や文化との関係、死生観の変容を考察し、モデルを提示する。生と死の問題をとらえ直すこととなり、新たな知や価値の発見につながる。人びとがよりよく生きることを導き、看取りケアの質向上にむけた実践活動に活用できる。
調和写像流に対する正則性条件と特異性の漸近解析

幾何学,物理学に現れる,調和写像に関するエネルギー最小化問題を研究した.とくに,エネルギー最急降下曲線である調和写像の時間発展,調和写像流,の解の時間大域的存在と解の滑らかさ(連続性,微分可能性)について研究した.空間2次元の調和写像流の弱解(数学的な抽象解,超関数の意味の解)の正則性条件を改良した.調和写像の一般化であるp調和写像について,その時間発展であるp調和写像流の弱解の正則性条件の改良を研究した.調和写像に対応する波動方程式である波動写像に関連して,消散型波動方程式の弱解の時間大域存在を証明した.幾何学,物理学に現れる,調和写像に関するエネルギー最小化問題を研究した.とくに,エネルギー最急降下曲線である調和写像の時間発展,調和写像流,の解の時間大域的存在と解の滑らかさ(連続性,微分可能性)について研究した.空間2次元の調和写像流の弱解(数学的な抽象解,超関数の意味の解)の正則性条件を改良した.調和写像の一般化であるp調和写像について,その時間発展であるp調和写像流の弱解の正則性条件の改良を研究した.調和写像に対応する波動方程式である波動写像に関連して,消散型波動方程式の弱解の時間大域存在を証明した.研究代表者三沢は,調和写像流の正則性条件の改良について研究した.1.平均振動ノルムが小さいという条件のもとで弱解の正則性とくにヘルダー連続性を証明した(論文投稿中).2.この条件をもとに解の特異点集合のサイズ(ハウスドルフ測度)がlogオーダー分小さくなることが期待できるが,これを証明するために解の平均振動ノルムのスケール半径に関する単調性評価を考察した.同時に,解の特異点周りでの漸近挙動に関して,解の特異点の時空のスケール変数に関する爆発の速さを研究した.これらにもとづき,空間2次元の場合に自己相似的な解の爆発は起こらないことを考察した.現在,進行中である.3.また,これに関係して昨年来,非圧縮粘性流体の運動を表すナビエストークス方程式の弱解の正則性条件を解の平均振動で与えることも研究中である.4.調和写像流の非線形項のある種の行列式の構造に注目して,外力がLp空間,Hardy空間,有界平均振動の関数である場合に,放物型方程式系の解の正則性評価を研究した.解の基本解表示を使わずに局所エネルギー評価とスケーリング則を使って証明でできるところが特徴である.5.熊本大学の当研究室の大学院生との共同研究により消散型波動方程式に関する論文を投稿中である.解のHardy空間での評価の問題から派生した結果である.6.月一回土曜日,熊本大学応用解析セミナーに関連研究者を招き,研究打ち合わせおよび情報交換を行った.当セミナーでの講演は報告集にまとめられている.また,京都数理解析研究所,九州大学,広島大学,東北大学,東京大学,静岡大学において関連研究者と研究打ち合わせを行った.昨年度の科研費により招聘したイタリア・ナポリ大学数学科のNicola Fusco教授から招聘を受け,イタリア・ピサ高等研究所で関連研究者と研究打ち合わせを行い,ナポリ大学数学で以上に関連する研究結果について講演した。研究代表者三沢は,調和写像流の正則性条件の改良について研究した.1.Hardy空間とBMO空間の双対性を意味するFefferman-Steinの不等式を使わない証明を考察した.とくに放物型作用素に対する時空Lp(Lq)評価を研究した.特異積分作用素を使わずに,局所エネルギー評価によって弱型評価を証明し近似によって証明した(論文準備中).2.平均振動ノルムが小さいという条件のもとで調和写像流の弱解の正則性を証明したが,その証明のための評価をなお改良する必要がある.3.空間2次元調和写像流の特異点集合のサイズの評価の改良,自己相似爆発が起こらないことについても研究中である.4.消散型波動方程式の外部問題に対してエネルギー減衰評価を精密に証明した(研究発表,雑誌論文1).調和写像に関連する消散型波動写像の漸近挙動の研究に応用できる.解のHardy空間での評価の問題から派生した.5.月一回土曜日,熊本大学応用解析セミナーに関連研究者を招き,研究打ち合わせおよび情報交換を行った.当セミナーでの講演は報告集にまとめられている.また,京都数理解析研究所,九州大学,広島大学,大阪大学,奈良女子大学,東北大学,東京大学において関連研究者と研究打ち合わせを行った.6.平成21年度当科研費で招聘したイタリア・ナポリ大学数学科のNicola Fusco教授との共同研究を進めた.空間高次元の調和写像の弱解の存在について結果をまとめている最中である.7.空間高次元の調和写像の正則性の研究に必要であるp調和作用素の正則性評価の研究に関連して,当年度は,Juha Kinnunen教授(Aalto University,Finland)を2回にわたって招聘して研究打ち合わせ,情報交換を行った.p調和作用素の正則性評価の研究を続行中である研究代表者三沢は,調和写像流の正則性条件の改良について研究した.1.昨年度(平成22年度)に引き続き,Hardy空間とBMO空間の双対性を意味するFefferman-Steinの不等式を使わない証明を考察した.とくに,写像先多様体が球面の場合にL^q評価によって証明した.調和写像の一般化であるp調和写像に応用がある。2.平均振動ノルムが小さいという条件のもとで調和写像流の弱解の正則性を証明したが,その証明のための評価を改良,一般化する必要がある.3.調和写像流の一般化であるp

調和写像流の正則性条件の改良について研究した.幾何学的に自然なスケールエネルギーによって正則性を証明することを研究中.4.消散型波動写像の初期値問題に対して,エネルギー減衰評価を研究した,Hardy空間での評価を応用する.5.月一回土曜日,熊本大学応用解析セミナーに関連研究者を招き,研究打ち合わせおよび情報交換を行った.当セミナーでの講演は報告集にまとめられている.平成24年度印刷予定.また,京都数理解析研究所,九州大学,広島大学,東京大学,愛媛大学において関連研究者と研究打ち合わせを行った.6.今年度(H23年度),イタリア・ナポリ大学数学科のNicola Fusco教授を招聘し国際研究集会での講演を行い,また研究打ち合わせを行った.ナポリ大学数学科の研究者2人との共同研究の結果を国際雑誌に掲載した(13.研究発表欄参照)7.アメリカ・テキサス大学数学科のAlessio Figalli教授を招聘し国際研究集会で講演を行った.8.空間高次元の調和写像の正則性の研究に必要であるp調和作用素の正則性評価の研究に関連して,昨年度(H22年度)に引き続き,Juha Kinnunen教授との研究打ち合わせを行った(Aalto UniversityへのJuha教授による招聘).p調和作用素の正則性評価の研究を続行中である.
HTLV-1母児感染予防に関する研究

成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスであるHTLV-1はATLのみならず、脊髄痙性麻痺やブドウ膜炎等の関連疾患を引き起こすことが注目されている。これらの疾患はいずれも予後不良であり、現在根治治療法がなく、感染経路を絶つことが唯一の方法である。我々はこのウイルスの主たる感染経路が母乳によることを明らかにした。しかし母乳栄養の感染率は約30%であり70%は感染していない。一律に人工栄養を勧めるのは効率的でない。キャリアの母親でもどれ位の期間母乳栄養が可能であるかを検索することを目的として研究した。長崎大学小児科では年間約100人のキャリア母親から出生した児を追跡している。36カ月では人工栄養児267名中7名(2.6%)が抗体陽性であった。人工栄養にしても2.6%感染している。18カ月以上の児の抗体陽性率を栄養方法別にみると、人工栄養児で634名中17名(2.7%)が陽性であったのに対し、混合栄養児では169名中13名(7.7%)、母乳栄養児では135名中29名(21.5%)陽性であった。人工栄養に換えることによって約90%感染を予防できた。18カ月以上の児について、授乳期間6カ月未満の混合栄養児(短期母乳保育群)、6カ月以上(長期母乳保育群)と人工栄養児群に分けて抗体陽性率を検討した。人工栄養群では2.7%、短期群では10.4%、長期群で16.2%であった。即ち人工栄養群と短期母乳群、長期母乳群の間には有意の差はみられなかった。以上より、現状では短期母乳栄養を推賞することは時期尚早のようである。HTLV-1(human T-lymphotropic virus type-1)は、成人T細胞白血病のみならず、数種の関連疾患の原因となっていることが注目されている。いずれも予後不良の疾患であり、感染経路を絶つことにより、これらの発症を防ぐことが可能である。我々は約8年間の研究により、HTL-V-1の主たる感染経路は、感染した母親の母乳中の感染細胞の児への移行によることをつきとめた。しかし母乳栄養を続けた場合、母児感染率は約30%であり70%は感染していない。一律に人工栄養を勧めることは効率的でない。感染している母親でも母乳哺育がどこまで可能であるかを検索することを目的に研究を始めた。長崎県では全出生妊婦の約90%にあたる16000人がHTLV-1抗体スクリーニングを受けており、その3.9%がキャリアの判定を受けている。長崎大学医学部小児科では追跡病院や児科として年間約100名の新たな児の追跡を行っている。現在まで36カ月間の追跡調査を終了した児は267名で、このうち7名(2.6%)が抗体陽性となっている。18カ月以上の児について人工栄養、授乳期間6カ月未満の混合栄養児(短期母乳哺育群)、授乳期間6カ月以上の混合栄養児と母乳栄養児を加えた郡(長期母乳哺育群)に分けて検討した。それぞれの抗体陽性率は人工栄養児では2.4%、短期母乳哺育群では14.3%長期母乳哺育群では16.8%で短期母乳哺育群と長期母乳哺育群の間には有意の差は認められなかった。長期母乳哺育児は短期母乳哺育児にくらべ感染率が高いという報告もあるが、これまでのデータでは統計学的有意差はなく、現状では生後36カ月までは母乳を与えても感染の危検性は低いとはいいがたい。成人T細胞白血病の原因ウイルスであるHTLV-1はATLだけでなく、脊髄痙性麻痺やぶどう膜炎等を発症させる。

いずれも予後不良の疾患であり、治療法がない現在感染経路を絶つことが唯一の方法である。我々はこのウイルスの主要感染経路が母乳によることを明らかにした。しかし母乳栄養の感染率は30%であり70%は感染していない。そこで母乳栄養がどこまで可能であるかを検索した。母乳感染を規定するものとして、【.encircled1.】母側の要因として母乳中に分泌される感染細胞の量が考えられる。短期培養によるキャリア末梢T細胞のHTLV-1抗原発現を検査したところ、発現のあった母親からの感染率が有意に高かった。【.encircled2.】児側の要因として移行抗体として母由来の中和抗体、授乳期間が考えられる。HTLV-1中和抗体については抗体価とは必ずしも相関していなかった。授乳期間については、混合栄養の方が母乳栄養よりも感染率が低いことから、期間が長ければ授乳量即ち感染細胞の量が多く摂取されるため感染が起こりやすくなると考えられた。長崎大学医学部小児科で、現在36カ月間の追跡調査を終了した人工栄養児は310名で、このうち10名(3.2%)が感染している。18カ月以上の児について人工栄養児、授乳期間6カ月未満の混合栄養児(短期母乳群)、授乳期間6カ月以上の混合栄養児と母乳栄養児を加えた群(長期母乳群)に分けて感染率を検討したところ、人工栄養群3.0%、短期母乳群10.1%、長期母乳群16.3%であった。統計学的には人工栄養群と短期母乳群間には有意差が認められたが、短期母乳群と長期母乳群間には有意差は認められなかった。経験的なことであるが、授乳期間が短いほど感染をおこしにくいという印象があり、されに例数を追加し統計学的に検討すれば安全な授乳期間が設定できるかもしれない。人工栄養群の感染率3.0%については、現在までの検査では子宮内感染ではないようである。成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスであるHTLV-1はATLのみならず、脊髄痙性麻痺やブドウ膜炎等の関連疾患を引き起こすことが注目されている。これらの疾患はいずれも予後不良であり、現在根治治療法がなく、感染経路を絶つことが唯一の方法である。我々はこのウイルスの主なる感染経路が母乳によることを明らかにした。しかし母乳栄養の感染率は約30%であり70%は感染していない。一律に人工栄養を勧めるのは効率的でない。キャリアの母親でもどれ位の期間母乳栄養が可能であるかを検索することを目的として研究した。長崎大学小児科では年間約100人のキャリア母親から出生した児を追跡している。36カ月では人工栄養児267名中7名(2.6%)が抗体陽性であった。人工栄養にしても2.6%感染している。18カ月以上の児の抗体陽性率を栄養方法別にみると、人工栄養児で634名中17名(2.7%)が陽性であったのに対し、混合栄養児では169名中13名(7.7%)、母乳栄養児では135名中29名(21.5%)陽性であった。18カ月以上の児について、授乳期間6カ月未満の混合栄養児(短期母乳保育群)、6カ月以上(長期母乳保育群)と人工栄養児群に分けて抗体陽性率を検討した。人工栄養群では2.7%、短期群では10.4%、長期群で16.2%であった。即ち人工栄養群と短期母乳群、長期母乳群の間には有意の差はみられなかった。以上より、現状では短期母乳栄養を推賞することは時期尚早のようである。
原索動物ホヤ類の筋膜平滑筋細胞におけるコネクチン様弾性タンパク質の研究

マボヤ成体の体壁筋(縦走筋、環状筋)に存在するコネクチン様タンパク質は見かけの分子量が2000Kのもの1種類であると1992年に筆者らは報告したが、当時の電気泳動の系の技術的な問題からゲル上で1本に見えているコネクチン様タンパク質のバンドが1種類のタンパク質から構成されているのかどうか、またその見かけの分子量の精度については判断できていなかった。そこで今回改めて濃度勾配の緩やかなポリアクリルミドゲル(2.3-4%)を用いて電気泳動を行い、更に低タンパク量のバンドを検出するために銀染色を行った。その結果マボヤ体壁筋のSDS全抽出物の電気泳動像には二種類の高濃度のコネクチン様タンパク質(見かけの分子量はそれぞれ3300K、2800K)と、3300Kの分解物と考えられる1本のタンパク質のバンド(同じく3000K)が存在することが新たに確認された。またこれらのタンパク質のバンドはPAS染色法では染色されないこと等からタンパク質鎖に糖鎖が結合することにより見かけの分子量が大きくなっているわけではないことが推定された。これらのコネクチン様タンパク質は抗ニワトリコネクチンモノクローナル抗体3B9と交叉反応することがわかっており、現在この3B9とマボヤ体壁筋のグリセリン筋(脱膜モデル)を用いて細胞内での局在様式を光学顕微鏡レベルで検討を行っている。またこのマボヤ体壁筋コネクチン様タンパク質に対するポリクローナル抗体を作成しており、細胞内での局在の電子顕微鏡レベルでの検討の他、定性的実験のためのタンパク質の単離実験、他の無脊椎動物におけるコネクチン様タンパク質の検索に用いる予定である。