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尚育王代における琉球芸能の環境と芸態復元の研究

本研究は、現在の琉球芸能の源である首里王府の尚育王代(183547)におけるその環境と芸態を明らかにすることを目的とした。環境については旧尚家蔵の『冠船躍方日記』の翻刻と解読を通して御冠船芸能の諸役の任命、稽古や道具の準備の実態等が明確になり、多くの通説を訂正することができた。また芸態については、上記資料を援用しつつ入子躍の芸態が明らかにして国立劇場おきなわでその復活上演が行われ、また女踊りについては文献資料に残るが伝承の途絶えた演目の振付を復元し、さらに当該時期の絵画資料を参照し、また御冠船踊りが地方の村々に伝承して伝えられる村踊りの伝承を参考にしてかつての身体技法を明らかにし、講演と実演の会《首里王府の琉球芸能》においてその復元を試みた。入子躍は王府廃絶後に伝承が途絶えたものであるが、女踊りは明治以降、芝居や舞踊家に伝承されて甚だしく変質した。今回の尚育王代の女踊りの復元は、舞踊史における当該時期の意味を明らかにするとともに、近代における宮廷芸能の受容、あるいは美意職の変化を主題化する手がかりとなった。「尚育王代における琉球芸能の環境と芸態復元の研究」と題する本研究は、尚育王の在位期(183547年)を中心とする前後の時代について、王府に伝承された琉球芸能の環境とその芸態を明らかにするという二つのテーマが設定されている。三年計画の初年度は隔月に開催された研究会において研究分担者がそれぞれ現在までの研究成果を報告し、本研究の琉球芸能史研究における位置づけを行った。これと平行して、尚育王代における琉球芸能の環境については未発表の王府史料である「冠船躍方日記」の読解に先立って翻刻原稿を作成した。また一方の芸態研究については、尚育王即位にあたっての中国からの冊封使を迎えた御冠船芸能の記録である伊波普猷『琉球戯曲集』所収の女踊り「圏躍」と、最後の御冠船である寅の御冠船の翌年(1867年)に八重山で行われた「躍番組」から「女踊り笠杖」についてその振付の復元を試み、あわせて近代以降に一人で踊られるようになって変化した女踊りが王府時代には24名で踊られたことから、複数で踊ることによる現在とは異なる芸の質を復元すべく、「連れ立つ女たちの風景」と題する試演会を3月3日(土)に開催し、復元された女踊りを当日参会した約70名の演奏家、舞踊家等とともにその成果を検証した。「尚育王代における琉球芸能の環境と芸態復元の研究」の二年目にあたる本年は、当該研究テーマの基本史料となる「冠船躍方日記」の翻刻をすすめるとともに、昨年度の試演会で行った女踊りの振付の復元を展開して首里王府時代における女踊りの芸態を探る手掛かりとして村踊りに伝承される女踊りを調査して現在の琉球舞踊との比較検討を行い、その成果を3月9日(土)に試演会《村々の女踊り-シマの身体に遺されたもの-》(沖縄県立芸術大学奏楽堂ホール)において発表した。昨年度の試演会《連れ立つ女たちの風景》では現行の女踊りの振付の分析からその様式つまり振付の原則を明らかにしたが、その原則は首里王府の御冠船踊りが地方に伝播した村踊りの伝承とは異なることが多く、出羽、中踊り、入羽という基本構成の概念についての再検討の必要が生じることとなった。また、動きの基本となる歩みや面(顔)やガマク(横腹)の使い方に根本的な相違があり、近代の伝承を担った芝居や女性舞踊家によって変質を蒙る以前の、首里王府時代の身体技法を見い出す手掛かりが得られた。本研究は最終年度として《尚育王代の琉球芸能》と題する講演と実演の会を催し、成果を公表した。講演では池宮正治が「『戌年冠船躍方日記』について」と題して当該未発表資料を紹介して所管役所である躍方の組織や人と物を通して御冠船踊りの実態を明らかにした。また金城厚は「『入子躍』初考」と題して前記資料を使いながら御冠船踊りの主要演目である入子躍の内容について考察を加えた。

板谷徹は御冠船踊りが地方に伝播して伝承される村踊りの沖縄本島北部における女踊りの調査結果を報告し、尚育王代における文献・絵画資料との照合から、村踊りには同時代の芸態が伝承されていることを報告した。一方、村踊りと現在もっとも古態を遺す琉球舞踊の渡嘉敷流の調査から、女踊りの基本となる歩みと構えについて首里王府時代の身体技法を復元し、名護市宮里の「恩納節」、数久田の「綛掛」、戌の御冠船の演目で振付を復元した「団扇踊り」の三番を、当大学の男子学生の踊りによって、「連れ立つ女たちの風景」として捉えられる首里王府時代の女踊りの世界を実演として復元した。
歯科検診を応用した施設入所被虐待児のセルフ・エスティーム啓発プログラム

被虐待児のセルフ・エスティーム(以下SE:自尊感情)と口腔状態を把握するため、新潟県の某児童相談所に一時保護されている被虐待児を含む2-15歳の小児65名(男子34名、女子31名)を対象に調査を行った。入所理由(重複あり)は、虐待45名、ドメスティックバイオレンス同伴児20名、養護11名、非行7名、不登校2名、その他3名であった。SEに回答できた入所児(7-15歳)43名の平均SE値は59.16±14.54で、対照群102名の平均SE値73.92±16.81と比べ有意に低い値を示した(p<0.01)。歯科治療の必要な小児は65名中35名(54%)で、そのうち24名(69%)は被虐待児であり、被虐待児は歯科を受診していない傾向にあることが示唆された。退所前のアンケート調査では歯の大切さを肯定する者の割合が高く、被虐待児の健康指南力とSEの向上に歯科的関与の有用性が認められた。研究開始にあたり新潟大学歯学部倫理委員会および施設長から研究計画の承認を得た。今年度は、被虐待児のセルフ・エスティーム(SE:自尊感情)と口腔状況を把握するため以下の研究を行った。[対象と方法]新潟県の某児童相談所に一次保護されている被虐待児を含む入所児童を対象とした。定期的に相談所を訪問し、歯科検診、歯垢染色、ブラッシング指導、機械的歯面清掃を行い、う蝕罹患状態、治療状況、0'Learyのプラークコントロールレコード(PCRIndex)など口腔状態を記録した。また、機械的歯面清掃などの歯科的処置とストレスの関係を明らかにするため、アナログ式携帯型発汗計(今年度購入)を用いて手掌の精神性発汗量を測定した。セルフ・エスティームについては、Popeによる子供用5領域自尊心尺度に歯科関連項目を加えた質問票を作成し、小児に記入してもらった。[結果]調査対象は、215歳の男子19名、女子20名、計39名で、うち精神発達遅滞(MR)は11名であった。入所理由は、虐待25名、養護6名、ドメスティックバイオレンス5名、不登校2名、非行1名であった。60問(0120点)のSEに回答できないMR児と低年齢児を除いた615歳児30名のSE値は、平均62.13±14.27(標準偏差)であり、項目別では、全般的尺度9.17±3.44、学業尺度9.67±3.71、身体尺度8.57±2.66、家族尺度11.07±4.17、社会尺度12.57±4.01、虚構尺度10.90±2.88であった。方法:20年度と同様に児童相談所を定期的に訪問し、一時保護されている被虐待児を含む小児を対象として、歯科検診、歯垢染色、ブラッシング指導、機械的歯面清掃を行い、う蝕罹患状態、治療状況、プラークコントロールレコードなど口腔状態を記録した。SEについては、Popeによる子供用5領域自尊心尺度を用いて、全般的・学業・身体・家族・社会・虚構尺度について60問の質問票を作成し、小児に記入してもらった。SE値の対照群として、新潟大学医歯学総合病院小児歯科診療室を受診した小児57名のデータを用いた。また、退所前に、歯科に関するアンケート調査を実施した。結果:調査対象は、215歳の男子24名、女子26名、計50名である。入所理由(重複あり)は、虐待39名、ドメスティックバイオレンス同伴児14名、養護6名、非行4名、不登校2名、その他3名であった。SE値は、虚構尺度を除き、入所児は対照群に比し低く、入所児の平均は61.51±13.24(標準偏差)であり、一般児の平均は74.88±16.30であった。歯科治療の必要な小児は49名中25名であった。退所前のアンケート(28名)では、21名が歯を磨くと気持ちがよい、25名が歯を大切にしたいと答えていた。

考察および結論:今回の調査からも、被虐待児のSEが一般の小児に比し低いことが明らかになった。歯科治療を要する小児は半数にみられたが、検診や保健指導後の調査では、口腔の清潔感や歯の大切さを肯定する者の割合が高かったことから、非虐待児の健康指南力とSEの向上に歯科的関与の有用性が認められた。被虐待児はセルフ・エスティーム(以下SE:自尊感情)が低いとされ、歯科では齲蝕多発傾向や口腔外傷などが問題とされている。被虐待児のSEと口腔状態を把握するため、平成21年度と同様に新潟県の某児童相談所に一時保護されている被虐待児を含む小児65名(男子31名、女子34名)を対象とし歯科検診、歯垢染色、ブラッシング指導、機械的歯面清掃を行い、齲蝕罹患状態、治療状況、プラークコントロールレコードなど口腔状態を記録した。SEについては、Popeによる子供用5領域自尊心尺度を用いて、60問の質問票を作成して小児に記入してもらった。また、退所前に歯科に関するアンケート調査を実施した。SE値の対照群として、新潟大学医粛学総合病院小児歯科診療室を受診した6-15歳の小児102名のデータを用いた。入所児65名(2-15歳)の入所理由(重複あり)は、虐待45名、ドメスティックバイオレンス同伴児20名、養護11名、非行7名、不登校2名、その他3名であった。SEに回答できた入所児(7-15歳)43名の平均SE値は59.16±14.54で、対照群の平均SE値73.92±16.81と比べ有意に低い値を示した。歯科治療の必要な小児は65名中35名(54%)で、虐待ありで62%、虐待なしで42%の小児が未処置歯を有しており、被虐待児は歯科を受診していない傾向にあることが示唆された。退所前のアンケート調査では歯を大切にしたい:87%(26/30名)、歯を磨くと気持ちよい:73%(22/30名)など口腔の清潔感や歯の大切さを肯定する者の割合が高かったことから、被虐待児の健康指南力とSEの向上に歯科的関与の有用性が認められた。
有機ＰＣＥＴモジュールを有する超分子クラスターを用いた多電子移動反応触媒

これまでの研究で、酸素発生反応を高効率で触媒する鉄5核錯体を見出している。この錯体による酸素発生のメカニズムはDFT計算を基に提案していたが、計算で得られた結果をサポートする実験データが十分ではなかった。そこで、触媒反応サイクルで提案している中間体に関して実験的に評価した。具体的には、酸化剤の添加や電位をかけることによって錯体を酸化しその変化の過程を吸収スペクトルにより追跡した。さらに酸化体の一部を単離しメスバウアー測定を行うことにより、DFT計算によって得られた計算値との比較を行った。その結果、計算によって示唆された鉄のスピン状態はメスバウアー測定や吸収スペクトルなどの実験結果から帰属したものと完全に一致することが分かった。すなわち、計算によって提案している反応メカニズムの一部が実験的に確かであることが分かった。鉄5核錯体は、高い触媒活性を有するものの水の酸化に必要な電圧が比較的高い点が課題である。そこで、錯体の電荷上昇を抑えて酸素発生反応の過電圧を下げるため、解離性プロトンを有する配位子を導入した新規鉄5核錯体を合成しその触媒機能に関して調査を行っている。これまでの研究では、錯体のプロトン解離挙動と酸化還元特性を明らかにした。本年度は、電気化学実験で観測された触媒電流が、錯体が触媒する酸素発生に由来するかどうかを調べるため、酢酸緩衝溶液中で定電位電解を行い発生する酸素を酸素センサーを用いて調査した。錯体の溶液に8時間電位を印加し反応セル内の酸素濃度を測定した結果、錯体の触媒反応に由来する酸素の発生を確認した。また、これまでの鉄5核錯体よりも小さな電圧でも触媒として働くことが明らかとなり、目的通りに低過電圧で駆動する酸素発生触媒であることが明らかとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、多電子移動を伴う物質変換反応(酸素発生反応、二酸化炭素還元反応など)を高効率で促進する金属錯体触媒の構築である。本年度は、1鉄5核錯体の詳細な酸素発生触媒機能の評価と、2低い酸化電位(低過電圧)で駆動する酸素発生触媒の開発をテーマに研究を行った。1のテーマでは、安価で豊富に存在する鉄を用いた5核錯体が高い酸素発生触媒活性を示すことを初めて見出し、さらにその反応機構を推定することができた。しかし、改善すべき課題として、比較的過電圧が高い(450 mV)という点が挙げられる。そこで2のテーマとして、酸化と同時にプロトンが解離するプロトン共役電子移動(PCET)を利用することにより、電荷の上昇を抑え、より低い過電圧での酸素発生の実現を目指して研究を進めている。具体的には、プロトン供与サイトを有する3,5-bis (benzimidazolyl) pyrazole (H_3bip)を配位子に用いて、新規鉄5核錯体[{FeII(μ-H_2bip)-3}-2-FeII2FeIII(μー0)]<3+>を合成することに成功した。錯体の溶液に対して塩基を添加し、紫外可視吸収スペクトルの変化を追跡した結果、塩基の添加に伴ってプロトンが1つずつ解離することが確認され、3つのプロトンが解離したとき錯体が中性となるため沈殿することが分かった。本錯体のサイクリックボルタンメトリーを測定した結果、鉄のFe(III)/Fe(II)に相当する電子移動に伴う4つの酸化波が観測され、それぞれの酸化電位は以前の錯体より大きく低電位シフトしていることが分かった。これは、高い電子供与性を有するH_3bip配位子に由来すると考えられる。また、水の存在下では、酸素発生による触媒電流だと考えられる電流値の増加が、以前の錯体より低い電位から始まっていることから、低過電圧で駆動する酸素発生触媒として期待される。これまでに、安価で豊富に存在する鉄イオンを用いて、高い触媒活性を示す錯体触媒を初めて見出した。本発見は、今後の人工光合成の発展や触媒設計戦略の指針となる重要な成果であるが、比較的過電圧が高いという問題点があった。その原因の一つとして、錯体の電荷上昇が挙げられる。そこで、酸化と共にプロトンが解離するプロトン共役電子移動(PCET)を利用することにより、電荷の上昇を抑え酸化電位を下げることを目指した。具体的には、プロトン供与サイトを有する3,5-bis(2-benzimidazolyl)pyrazole (H3bip)を配位子として、新規5核錯体を合成した。サイクリックボルタンメトリー(CV)を測定した結果、酸化電位が低電位シフトしていることが分かった。また、このプロトンの解離が電子移動と協奏して起きるかどうかを調べるため、水溶液中でpHを変化させながらCV測定を検討した。しかし、本錯体は水に対する溶解度が非常に低く、有機溶媒と水の混合溶媒でも錯体がほとんど溶解しないことが分かった。そこで、錯体を電極表面に修飾することで、水溶液中での測定を可能にする方法を試みた。様々な方法を試した結果、最適な方法としてナフィオンを用いて錯体を電極に担持する手法を用いた。得られた電極を用いてpHを変化させながら測定を行った結果、pHに依存してピークが低電位シフトすることが判明した。得られた各pHにおける電位をプロットしたプルーべダイアグラムを作成し、電位とpHにおける錯体の酸化とプロトン解離の状態を明らかにすることに成功した。

以前の錯体は電位にpH依存性がないが、新規錯体は電位にpH依存性が発現し、4電子酸化体の生成電位をpH6では0.6 V以上低い酸化電位で生成することが可能となった。その上、錯体の酸化電位のみではなく、酸素発生の触媒電流の開始電位においても低電位シフトが観測され、低過電圧で駆動する酸素発生触媒として期待される。これまでの研究で、酸素発生反応を高効率で触媒する鉄5核錯体を見出している。この錯体による酸素発生のメカニズムはDFT計算を基に提案していたが、計算で得られた結果をサポートする実験データが十分ではなかった。そこで、触媒反応サイクルで提案している中間体に関して実験的に評価した。具体的には、酸化剤の添加や電位をかけることによって錯体を酸化しその変化の過程を吸収スペクトルにより追跡した。さらに酸化体の一部を単離しメスバウアー測定を行うことにより、DFT計算によって得られた計算値との比較を行った。その結果、計算によって示唆された鉄のスピン状態はメスバウアー測定や吸収スペクトルなどの実験結果から帰属したものと完全に一致することが分かった。すなわち、計算によって提案している反応メカニズムの一部が実験的に確かであることが分かった。鉄5核錯体は、高い触媒活性を有するものの水の酸化に必要な電圧が比較的高い点が課題である。そこで、錯体の電荷上昇を抑えて酸素発生反応の過電圧を下げるため、解離性プロトンを有する配位子を導入した新規鉄5核錯体を合成しその触媒機能に関して調査を行っている。これまでの研究では、錯体のプロトン解離挙動と酸化還元特性を明らかにした。本年度は、電気化学実験で観測された触媒電流が、錯体が触媒する酸素発生に由来するかどうかを調べるため、酢酸緩衝溶液中で定電位電解を行い発生する酸素を酸素センサーを用いて調査した。錯体の溶液に8時間電位を印加し反応セル内の酸素濃度を測定した結果、錯体の触媒反応に由来する酸素の発生を確認した。また、これまでの鉄5核錯体よりも小さな電圧でも触媒として働くことが明らかとなり、目的通りに低過電圧で駆動する酸素発生触媒であることが明らかとなった。これまでに問題として浮上した新規鉄5核錯体の水に対する低い溶解度は、ナフィオンを用いた電極への担持法を見出すことによって首尾よく解決することに成功した。その結果、錯体の電気化学測定をpHを変化させながら行うことが可能となり、得られたサイクリックボルタンメトリーのpH依存性から、錯体の電位がpHに依存して低電位シフトすることが明らかにした。これは、当初の戦略通りに錯体がPCETを発現することを示しており、非常に重要な結果として研究の大きな進展である。さらに、酸素発生の過電圧にもpH依存性が生じることが判明し、低過電圧で駆動する酸素発生触媒の実現が示唆されている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、鉄5核錯体の触媒反応によって生成した酸素発生量を定量するため、定電位電解を行う。反応セルは従来から使用していうイオン交換膜によって隔てたH型のセルを利用し、酸素ガスの定量はガスクロマトグフィーを使用する。用いる緩衝溶液の種類、印加電圧、錯体の電極への担持法など測定の方法や条件を検討する予定である。また、サイクリックボルタンメトリーによってpH依存性が観測されているため、溶液のpHが発生する酸素ガスの量に与える影響などを調査する。
絨毛癌化の分子機構

絨毛癌の約半数は胞状奇胎に由来する。胞状奇胎は1精子受精或いは2精子受精雄性発生を原因とするため、対立遺伝子間でのホモ接合の形成さらには父親由来ゲノムの選択的継承という遺伝的特徴を有する。これらの特徴は、胞状奇胎の高率な悪性化傾向と癌抑制遺伝子のど不活化との関連を示唆する。このため本研究では絨毛癌細胞(CCI)の造腫瘍性抑制に関わるヒト染色体の同定を行った。微小核融合法に基づき正常単一染色体の移入を絨毛癌細胞へ行った結果1、2、6、9、11番染色体単一移入クローンでは親CCI細胞と同様の造腫瘍性及び増殖特性を示したのに対し、7番染色体単一移入クローンでは、腫瘍形成の抑制、足場非依性増殖の抑制及び細胞倍加時間の延長が観察された。このためヒト7番染色体上には絨毛癌細胞の増殖及び造腫瘍性の抑制に関与する優性な遺伝子の存在することが示唆された。さらに本研究はヒト7番染色体上にマウスF9細胞を分化誘導する遺伝子の存在をも示唆した。ヒト7番染色体の移入により、F9細胞は腫瘍細胞形質の消失及び増殖遅延の他に合胞体絨毛細胞に類似した形態に変化した。分化関連マーカーの発現パターンは内胚葉細胞のそれに一致した。以上からヒト7番染色体上には絨毛癌抑制遺伝子及びEmbryonal carcinoma細胞の分化誘導に関与する遺伝子群の存在が示唆された。このため両遺伝子のフィジカルマップ作成等の興味ある問題の解決することが今後重要で、遺伝子クローニングが急務と考えられた。絨毛癌は低頻度ながら正常妊娠や流産にも続発する。このためいかなるタイプの妊娠がいかなる頻度で癌化するかを明らかにすることは、絨毛癌化の分子機構を理解する上で重要である。本研究ではPCR法を利用したパラフィン包囲切片からDNA多型解析を行う方法を開発し、日本における絨毛癌症例集積の困難性を克服した。
21世紀中葉の社会・学術をイメージした科学教育のガイドライン

平成16年度(最終年度)においては,前年度までに高めておいた議論や研究成果も基に,それらを更に深め,実践的なプログラム(カリキュラムの一部)まで考察を進めた。学会年会における数件の発表,研究会(座談会)の開催,研究発表のための分担者派遣,実践的なプログラムの開発,論文の投稿などが,平成16年度の主な活動である。これらは,最終報告書としてまとめた(平成14・15年度両中間報告書はDVD化して,最終報告書に添付した。)。最終報告書の内容は次のとおりである。1)第1章は,全体のまとめが述べられている。2)第II章には,研究会(平成16年12月に開催)における座談会の記録がある。これは,これからの基礎基本のあり方,学校制度と科学教育,研究者養成など,今後数十年にわたる日本の科学教育の課題を分析している。3)第III章には,新しい科学教育課程の枠組みに関する木村捨雄・他による10編以上の基本的論考を収録してある。ここには,カナダのビクトリア大学のDavid Blades博士によるカナダにおける科学教育のヴィジョンの論考も含まれている。また,平成16年8月に開催された日本科学教育学会年会の学会企画課題研究「科学教育の根本的な変革をめざして-科学教育基盤の再構築とその科学教育課程への反映-」(オーガナイザー:下條隆嗣・木村捨雄)における発表(7件)も含まれている。4)第IV章には,未来をみる一つの視点として,過去において科学教育がいかに発展してきたかをみるために,日本におけるこれまでの科学教育の歴史的概観の考察を掲載した。5)第V章では,新しい教育実践の方向性を打ち出すために,小・中・高等学校レベルの科学教育に関する以下の研究成果を収載してある。(1)定量的把握の実態とその促進プログラムの開発(小・中学校レベル)(2)物質量(モル)概念形成の実態とその促進プログラムの開発(中・高等学校レベル)(3)持続可能性社会において重要と考えられる「エネルギー」概念促進のプログラム(中学校レベル)(4)持続可能性社会において重要と考えられる「粒子観」概念促進のプログラム(小学校レベル)(5)科学教育課程の知能の発達段階との整合性(中学校レベル)(6)こども(小学生)がいかに学習するかについて,授業を長期にわたり観察して概念転換を明らかにした考察(小学校レベル)平成16年度(最終年度)においては,前年度までに高めておいた議論や研究成果も基に,それらを更に深め,実践的なプログラム(カリキュラムの一部)まで考察を進めた。)。(1)定量的把握の実態とその促進プログラムの開発(小・中学校レベル)(2)物質量(モル)概念形成の実態とその促進プログラムの開発(中・高等学校レベル)(3)持続可能性社会において重要と考えられる「エネルギー」概念促進のプログラム(中学校レベル)(4)持続可能性社会において重要と考えられる「粒子観」概念促進のプログラム(小学校レベル)(5)科学教育課程の知能の発達段階との整合性(中学校レベル)(6)こども(小学生)がいかに学習するかについて,授業を長期にわたり観察して概念転換を明らかにした考察(小学校レベル)本研究は,21世紀に求められる科学教育の体系化をめざす3ヶ年計画の研究であり,本年度はその初年度の研究を行った。本年度は,将来の科学教育の体系化に関して,日本学術会議科学教育研究連絡委員会開催の科学教育フォーラム(平成14年5月20日),日本科学教育学会研究会(平成14年8月8日)および同学会年会(平成14年9月14日)シンポジウム,科学博物館との共催フォーラム(平成14年10月20日),日本学術会議科学教育研連・工学教育研連合同シンポジウム(平成14年12月19日),数学教育学会年会シンポジウムへ協力し,分担者・協力者を派遣し,関係者の認識の向上に努力し,および本科学研究費補助金研究会(平成15年2月23日)開催して,研究の推進に努めた。

最後に,数学教育学会シンポジウム(平成15年3月26日)に協力・発表した。これらのより詳しい情報については,印刷に間に合わなかった最後の1件を除き本研究の「平成14年度中間報告書」に記載した。近未来の科学教育を取り巻く状況は,情報化が組み込まれた統合的な科学技術の急速な発展と,その日常生活への早い関与としてまとめられる。その状況は,生命科学に象徴的に表れている。このような状況は科学技術のあらゆる分野で常態化してゆくと考えられる。将来の科学教育の教育課程を考えるに当たっては,このような状況に対応することが最も本質的と考えられる。一方,日本では,他の先進諸国に比較して,「文化としての科学」が定着していないと考えられるため,科学教育としては,科学技術の人材育成と共に,科学リテラシーの向上,文化としての科学を成立させるため,科学技術的成果の享受,批判的精神,科学の性質の理解,科学と技術の相互関係の理解,創造性など新たな世界を作ってゆく力をつける科学教育の展開を,今後の科学教育改善の理念として,新しい教育課程を設計してゆくべきであることに,研究分担者・協力者間で概ね共通認識が得られたと考えられる。また,科学教育の体系化の枠組みの検討に入った。本研究は,21世紀に求められる科学教育の体系化をめざす3ヶ年(平成14年度平成16年度)の研究である。本年度は,昨年度に引き続いて以下に述べる研究会等を開催し,あるいはシンポジウム等に研究分担者・協力者を派遣し,本研究課題について考察を継続した。本年度の研究成果は,「21世紀中葉の社会・学術をイメージした科学教育のガイドライン-平成15年度中間報告書-』(全349頁)にまとめた。(1)平成15年7月に金沢工業大学で開催された日本科学教育学会第27回年会,学会企画シンポジウムにおいて,研究分担者・研究協力者は研究発表・討議を行った。シンポジウム1は「世界をリードする21世紀の戦略的な科学・技術教育の体系化-画一・受身の教育から自立・創造の教育へ-」,シンポジウム2は「21世紀を担う高等教育の新展開」であった。(2)平成15年9月27日,東京学芸大学にて日本科学教育会研究会(主題:科学教育の新しい教科構成と内容)が開かれた(主催者は本研究代表者)。本研究では,神戸大学客員教授のオーストラリアの科学教育研究の第一人者Peter J Fensham博士を当研究会に派遣,講演を依頼し,カリキュラム編成のあり方を討議した。また,研究協力者は,数学教育における創造性育成の具体的指導法について,発表・討議を行った。(3)平成15年12月21-22日の2日間にわたり「科研21世紀中葉科学教育」研究会を東京で開催し,21世紀中葉の科学教育のあり方について集中的に研究発表・討議を行った。発表・討議内容はテープに収録し原稿として起こした。(4)新しい生命科学教育のためのカリキュラム開発は国際的にも注目されているが,本研究においても,研究分担者(小林興名誉教授)によって生命科学の新しいカリキュラムの研究が進みつつある。また,米国における生命科学の新カリキュラム研究の動向をさぐるために,同教授は米国へ調査に赴いた。
脳保護に関わる黒質網様部神経細胞のグルコース濃度及び温度依存的自発発火活動の解析

本研究では、脳の異常興奮を抑制する機能を有する黒質網様部GABAニューロンについて、温度低下と自発発火の関係を詳細に解析すると共に、温度感知に関与する分子の同定を目指した。電気生理実験に際して細胞障害と推定される事象を解決できなかったため本研究の核心に迫ることができなかった。しかしながら、組織レベルではあるがSNrにおける温度感受性TRPチャネルのmRNA発現強度について、また標的細胞に関するサブポピュレーションの存在について、示唆レベルではあるが新知見を得ることができた。本研究では、急性単離した黒質網様部GABA作動性ニューロンの自発発火頻度および膜電位を細胞内環境に影響を与えないグラミシジン穿孔パッチクランプ法によりモニターしながら、種々の細胞外グルコース濃度にて、灌流液の温度を37°Cから低下させ、自発発火が停止する温度を解析することを目標としており、温度による自発発火調節の分子実体を同定することを最終目標としている。これまでに、チェンバー形状の最適化を行い、温度記録システムを刷新、また温度コントロールの再現性の確保、パッチクランプ用のグラミシジン調整方法を改良することで、記録チェンバーの均一な流線確保、正確な温度記録、正確な温度コントロール、安定したグラミシジン穿孔パッチクランプの確立を行った。また温度による自発発火調節の分子実体の候補分子スクリーニングを行い、ある程度の絞り込みを実施した。24年度に予定していた実験が25年度にずれ込んでしまったが、ようやくきちんとしたシステムで自発発火解析に関する実験が行えるようになった。しかし安定に記録できる限界温度や、復温による自発発火の復帰が可能となる低温状態での限界滞在時間を調べる段階で、記録開始時点と記録後において、ニューロンの形状が縮んでしまうことが頻繁に観察された。グラミシジン穿孔パッチクランプ法を用いているので、基本的にはニューロンの細胞内環境に変動を来すことはないと考えられるが、ガラス電極の材質やガラス電極先端のヒートポリッシュや吸引圧の調整を再度行う必要がある。現在、黒質網様部GABA作動性ニューロンの同定を迅速に行うために、VGAT-Venusマウスを使用しており、記録中はなるべく顕微鏡の落射光量を落としているが、蛍光タンパクにより細胞内に何らかの影響が出ている可能性も考えられる。本研究では、黒質網様部GABA作動性ニューロンの脳保護作用について調べるために、急性単離した黒質網様部GABA作動性ニューロンの自発発火頻度および膜電位を細胞内環境に影響を与えないグラミシジン穿孔パッチクランプ法によりモニターしながら、種々の細胞外グルコース濃度にて、灌流液の温度を37°Cから低下させ、自発発火が停止する温度を解析することを第一目標としている。これを円滑に遂行するためには記録チャンバーにおける均一な流線の確保および維持、正確な温度コントロール、記録溶液中の正確な温度記録が必須となる。H24年度末までに、均一な流線と温度を確保するための記録チャンバーの作製および改良、マニュアルで行っていた温度の変更速度を実験毎に再現する工夫、極小超細熱電対からの記録溶液中の温度記録、全ての項目について達成した。また以前の電気生理実験系で成功していたグラミシジン穿孔パッチクランプ法は、新システムでは安定して成功することが出来なかったが、今回、グラミシジンの調整方法を確立し、新システムでもグラミシジン穿孔パッチクランプ法による記録が安定して行えるようになった。また温度を生体シグナルに変換する分子である温度感受性Transient Receptor Potential(TRP)チャネルを初期標的分子として、候補分子となるmRNAの発現解析をリアルタイムRT-PCR法により、組織レベルおよび単一ニューロンレベルで行い、低温下で脳保護機能を発動する分子を同定することを第二目標としている。現在までのところ、単一ニューロンレベルで実施する以前の予備実験として、黒質網様部組織レベルでのmRNA発現解析を行い、興味深い結果が得られている。本研究では、急性単離した黒質網様部GABA作動性ニューロンの自発発火頻度及び膜電位をグラミシジン穿孔パッチクランプ法によりモニターし、種々の細胞外グルコース濃度環境下にて、灌流液温度を37°Cから低下させて、自発発火が停止する温度を解析することを主眼としている。その後、温度による自発発火の調節に関わる分子同定を行うことを予定としていた。現在までのところ、昨年度までに観察されていた実験中に記録している神経細胞の形が変形してしまうという事象(具体的には成果報告書に写真を参照のこと)を改善するに至らなかった。実験効率を優先させるために遺伝子改変マウスを用いて、蛍光タンパクを目印として細胞同定を行っていたが、細胞選別までの間に励起光によってダメージを受けていた可能性もある。また単離を行うための酵素処理もダメージの一因である可能性が高い。本来、SNrGABAニューロンは高頻度自発発火しているためエネルギー要求性が他のニューロンよりもシビアであり、さらに温度変化によるダメージも想定外の要因となっているのではないかと考えられる。しかしながら、まだ完成に至っていないが、発見した新しい知見を含めて、論文執筆を進めている。

本研究課題で標的としているSNrGABAニューロンにある程度のサブポピュレーションが存在する可能性が示唆される結果を得ていることから、SNrGABAニューロンを標的とする研究では解析に注意が必要であると考えられる。神経生理現在、本研究の途中で、温度やグルコースによる黒質網様部GABA作動性ニューロンの自発発火の調節にも重要であると考えられる新知見が得られたため、そちらの論文執筆を行っている。本研究は単離した状態のニューロンであるが、実際の脳内でどのような振る舞いを示すかを考える際に、新知見が必要不可欠になると考えられるものである。灌流液の細胞外グルコース濃度を10 mMから種々の細胞外グルコース濃度に変更し、37°Cから温度を低下させて、自発発火と膜電位をモニターし、自発発火が停止する温度を決定する実験を行っているが、記録途中で発火が停止し、記録続行不能となることや、記録前後で細胞が縮む様子が観察されるため、細胞外グルコース濃度と自発発火が停止する温度の相互関係を解析できる例数が得られていない。また本課題とは異なる別の実験を行った際、黒質網様部GABA作動性ニューロンには発現していないと考えられる「ある受容体」が、サブポピュレーションとして23割程度発現していた(免疫染色法によるタンパクレベルでの確認n=33/145; Single-cell real time RT-PCR法によるmRNAレベルでの確認n=7/21)。温度の実験ではVGAT-Venus陽性ニューロンという分類のみで実験を行っているため、今後、解析の際に注意が必要であることが判明した。以上、新知見に関する論文作成、実験に際するトラブルシューティング、解析する際に考慮すべき事象、これら3点から、本課題を「やや遅れている」とした。作製したチャンバーは記録溶液の深さが約0.5mm、流速は1.5mL/minとなっている。大きさ2mm x 6mmにカットしたカバーガラス上に細胞を単離し、記録チャンバー上にセットした。このガラス短冊の上流と下流に極小超細熱電対を1つずつ配置した。水温が室温よりも高温・低温状態になると記録領域前後において、1°C程度の温度差を呈するが基本的に一定の温度を確保することができるようになった。温度コントローラー付属の温度プローブが太さ1mm x長さ4mmと大きく、チャンバーにセットすると水没せずに室温を拾ってしまい正確な温度が測定できなかった。このため、当初、温度コントローラーのキャリブレーション用に購入したデジタル温度計を記録用として用いるために出力をADコンバータへ入力し記録を行ったが、当該装置から5kHzのノイズが発生しており、ノイズフィルターなどの対策を講じたが正確な温度記録ができなかった。そこで教室所有の別のデジタル温度計を用いたところ、ノイズも無く正確な温度記録ができるようになった。
書の芸術性に関する術語と現代学者の解釈との比較研究

(1)『《中国美学範疇辞典》訳注索引』から用例を抽出してデータベース化し,「審美術語用例集」を作成した。全286例中,第一系列「心」の「心」「意」と第四系列「合」の「神」「気」に用例が多いことが判明した。(2)林語堂・宗白華・李沢厚・葉朗・熊秉明・邱振中の審美術語の用例検出とその書の芸術性の考察を行った。(3)中国古典の書論に見られる術語をこの6人の学者がどのように解釈したかを試行的に対照させた一覧表「中国美学範疇解釈対照表」を作成した。古代漢語を現代漢語,日本語に置き換え得るかどうかが本科研の課題であり帰着点である。(4)〔国際研究集会〕「シンポジウム〈書の芸術性〉の伝統と未来」を開催した。「審美術語用例集」を作成した。河内利治作成の修正版「中国美学範疇体系図」(大東文化大学人文科学研究所東アジアの美学研究班『中国美学範疇研究論集』第二集、2014年)所載の美学範疇語について、『中国美学範疇辞典』の記載(まずは書論に限定する)を抽出し、「審美術語用例集」を作成し、「平成27年度科学研究費補助金「基盤研究C」研究報告ー研究課題:書の芸術性に関する術語と現代学者の解釈をめぐる比較研究(A Comparative Study of Technical Terms on the Artistry of Calligraphy and Contemporary Scholars' Interpretations)」(大東文化大学書道研究所「大東書道研究」第23号、2016年、pp.123-156所収)に公表した。「審美術語用例集」に検出した用例全286例を見てみると、第一系列「心」の「心」「意」と第四系列「合」の「神」「気」に用例が多いことが判明した。この結果は、『中国美学範疇辞典』に限るものではあるが、大よその傾向を示しているものと考えられる。国内調査として9月3日・4日に新潟市民芸術文化会館で開催された国際シンポジウム「東アジアにおける〈書の美学〉の伝統と変容」に参加した。日本・中国・韓国の東アジア漢字文化圏のみならず欧米の研究者も招聘し、東西の視点から書の美学の伝統と変容について理解を深める目的で行われた公開シンポジウムのため、関連する講演の聴講および研究協力者である邱振中氏への協力要請を目的として、研究分担者藤森大雅、研究協力者亀澤孝幸が参加した。中国美学および中国書論に関する図書全55点を購入した。月例研究会議を全11回開催して如上の研究活動を行った。申請書における平成27年度の計画は次の通りであり、ほぼ遂行できたと考えるためである。『成復旺主編・中国人民大学出版社《中国美学範疇辞典》訳注索引』の「人名索引」と「書名(作品名)索引」から抽出した審美術語の用例をデータベース化して「審美術語用例集」を作成し、その解釈の再検討を『成復旺主編・中国人民大学出版社《中国美学範疇辞典》訳注第一冊第七冊』を基に行う。研究代表者、研究分担者ならびに研究協力者が分担してデータベースに入力し、二箇月に1回のペースで会議を開いて進捗状況を確認しながら解釈の再検討を行う。会議は3年間継続するものとする。また研究成果の一端を公表するために専用ホームページを開設する。この再検討は、次年度に林語堂・宗白華・李沢厚・葉朗・熊秉明・邱振中の審美術語の用例と比較考察を行うための土台になるものである。平成28年度の計画は、「《中国美学範疇辞典》から抽出した「審美術語用例集」と林語堂・宗白華・李沢厚・葉朗・熊秉明・邱振中に見られる書の芸術性についての審美術語との比較考察を行う。研究題目「書の芸術性に関する術語と現代学者の解釈をめぐる比較研究」の主たる研究内容はこの比較考察にある。そのため6名の各論著が引用する歴代書論の審美術語の用例から、彼らがどのような書論を重視し、どのような書の芸術性に関する術語を重視したかを比較考察して解明する。」としたが、6名を一年で研究するよりも二年に分けて3人の「書論」をじっくりと詳細に考察し、かつ研究分担者(藤森)と研究協力者(亀澤・池田)がこの考察を行うことに変更した。詳細に考察するため次の三つの視点から林語堂(担当池田)・宗白華(担当藤森)・李沢厚(担当亀澤)がそれぞれの「書論」の考察を進めた。1、古典書論の用語(術語)を踏襲するか、あるいは新しい解釈を加えているか。2、時代が要求した美意識について、どのように解釈しているか。3、批評概念は主に3種類に分けられると考えるが、一体どの概念に相当するのか。この3つの視点から考察した成果である。この各担当の考察は当初予定していた分量の倍以上に膨み短編論考と言えるが、概念(術語)を簡単に抽出するなら、林語堂は勢・美・力・文、rhythmやアニミズム、宗白華は意境、文と情、空白・布白と「空間」、李沢厚は「線」、画の模倣(ミメーシス)と書の「意味ある形式」、「盛唐」の共時性、「文字」の従属性、ということになろうか。

研究代表者は、いわば中国古典の概念(術語)を解釈してどのように現代のことばに置き換えていくかが中国美学研究者の要諦であり、それを踏まえた上で、日本語でどのように書の美しさを語りうるかが書法美学者の課題であり、それは翻って、中国古典としての書論の重要性を再認識することになる、と考えている。平成28年度の研究は、当初「林語堂・李沢厚・熊秉明・宗白華・葉朗・邱振中」の6名を比較考察する予定を立てたが、二年に分けて3人ずつの「書論」をじっくりと詳細に考察することにした。よって次年度平成29年度(計画最終年度)は、残る3人(熊秉明・葉朗・邱振中)を継続して研究を行う予定である。○平成27年度に作成した「審美術語用例集」と現代学者の葉朗・熊秉明・邱振中に見られる書の芸術性についての審美術語との比較考察を行った。これに平成28年度に比較考察を行った林語堂・宗白華・李沢厚を加え6名の各論著が引用する歴代書論の審美術語の用例を検出し、比較考察した結果を「中国美学範疇解釈対照表」としてまとめた。この成果は「平成29年度科学研究費補助金「基盤研究C」研究報告ー研究課題:書の芸術性に関する術語と現代学者の解釈をめぐる比較研究」大東書道研究25、大東文化大学書道研究所、84-54、2018/03に公表した。○「シンポジウム〈書の芸術性〉の伝統と未来」を開催した。本学HP並びに書学書道史学会HPで公開開催であることをPRして実施した。9月23日(土)(13:0016:30)於大東文化大学板橋校舎3-0111【主催】日本学術振興会科学研究費補助金美学・芸術諸学〔基盤研究C(一般)〕「書の芸術性に関する術語と現代学者の解釈をめぐる比較研究」(研究代表者:河内利治/研究分担者:藤森大雅)【後援】大東文化大学書道研究所大東文化大学人文科学研究所「東アジアの美学研究班」【基調講演1】高建平氏(中国社会科学院)「中国と西洋、書と画に対する異なる概念」【基調講演2】邱振中氏(中央美術学院)「書法理論の新概念」【座談会】テーマ:〈書の芸術性〉の伝統と未来登壇者:河内利治・邱振中・高建平○上記シンポジウムを含め、平成27年度平成29年度科学研究費補助金〔基盤研究C(一般)〕研究報告書『書の芸術性に関する術語と現代学者の解釈をめぐる比較研究』大東文化大学河内利治研究室、平成30年3月5日を発刊した。(1)『《中国美学範疇辞典》訳注索引』から用例を抽出してデータベース化し,「審美術語用例集」を作成した。全286例中,第一系列「心」の「心」「意」と第四系列「合」の「神」「気」に用例が多いことが判明した。(2)林語堂・宗白華・李沢厚・葉朗・熊秉明・邱振中の審美術語の用例検出とその書の芸術性の考察を行った。(3)中国古典の書論に見られる術語をこの6人の学者がどのように解釈したかを試行的に対照させた一覧表「中国美学範疇解釈対照表」を作成した。古代漢語を現代漢語,日本語に置き換え得るかどうかが本科研の課題であり帰着点である。(4)〔国際研究集会〕「シンポジウム〈書の芸術性〉の伝統と未来」を開催した。申請書における平成28年度の計画は,平成27年度に作成した「審美術語用例集」を用い、林語堂・宗白華・李沢厚・葉朗・熊秉明・邱振中に見られる書の芸術性についての審美術語との比較考察を行うことにある。研究題目「書の芸術性に関する術語と現代学者の解釈をめぐる比較研究」の主たる研究内容はこの比較考察にある。そのため6名の各論著が引用する歴代書論の審美術語の用例から、彼らがどのような書論を重視し、どのような書の芸術性に関する術語を重視したかを比較考察して解明する。
神経生理学的臨床検査法としての脳電磁図の基礎理論と,臨床応用における有効性の検討

1.基礎理論脳電磁図による電流源局在推定を行う場合,脳磁図に比べて脳波ではヒト頭部の様々に異なる導電率の組織分布により,頭皮上で計測される電位分布は相当の歪を受けている。また,電流双極子モーメント(以下単にモーメント)の頭皮に垂直な成分は磁場を殆ど発生せず,脳磁図は推定する方向成分が2つであるのに対し,脳波では3つの方向成分を同時に推定しなければならない。このような比較から,3次元局在推定位置および2つの頭皮に平行なモーメント成分は脳磁図で求め,これに脳波の電位分布を加味することで残りの頭皮に垂直なモーメント成分を求めるのが最も妥当な手法であると考えた。脳波からモーメントの方向成分を推定するのに当たり採用するヒト頭部モデルは,球(脳)とそれを取り囲む3つの同心球殻(脳脊髄液,骨,頭皮)とした。2.ソフトウェア脳磁図と脳波のデータを同一OS上で処理できるようにデータ変換ソフトウェアを開発した。また,脳波から順方向性にモーメント成分を推定するための局在推定演算の簡易ソフトウェアを開発した。3.脳電磁図の記録同意を得た健常者2名を被験者として右正中神経手首部を持続時間0.2ms,感覚閾値の3倍の強度で定電流刺激を行い,誘発反応を21チャンネル脳波計および37チャンネル生体磁気計測装置を用いて同時記録した。4.脳電磁図の解析および評価今回開発されたソフトウェアによって脳電磁図としての局在推定を行い,従来の脳波,脳磁図単独での局在推定結果と比較した。正中神経電気刺激時の早期皮質誘発成分であるN20の局在推定結果は,同被験者のMR画像に投影し中心溝のエリア3bに一致していることが確認された。また,頭皮に垂直な成分も僅かに存在することが示唆され,本検査法の有効性が示唆された。今後は被験者数を増やしてさらにデータ解析を行い,臨床応用への有効性を実証することが重要と考えた。
同位体分析による日本列島　貝の道の解明

本研究では、日本列島の人の移動や交流の歴史を明らかにするため、運搬された貝の道を解明することを通して海産貝類の交易および流通の様相について考察した。西日本地域を中心に遺跡の海産貝類の出土情報を集積し、特に内陸部に運ばれた貝類および貝製品の利用について分析を行い、縄文時代から近世の長きにわたり、海産貝類が遠隔地に運ばれた実態を把握した。また、形態では産地を区別ができない貝類の産地を明らかにするため、安定同位体分析を試みた。現生資料により前処理方法をほぼ確立させることはでき、産地推定の有効性を示唆することはできたが、遺跡資料では測定に多くの分量が必要であることがわかり、今後に課題を残した。本研究の目的は、日本列島の人の移動および交流・流通研究を進展させるため、縄文時代から近世の長きにわたり列島各地で食料や利器などの道具の素材として利用されてきた海産貝類の運搬や流通に注目し、海産貝類の運搬をとおした「日本列島貝の道」の解明の視点から、交流・流通研究を深めることである。それらを明らかにする方法として、遺跡から出土する貝類(貝殻)の炭素・窒素の安定同位体分析による産地同定を試み、具体的な議論に挑戦するものである。本年は、計画よりやや遅れていた貝殻の実験作業(安定同位体分析のための前処理方法の確立)と分析に使用する遺跡出土貝類資料の収集(分析資料の提供依頼)を中心に研究を進めた。前処理方法については、さらに確認しなければならない事項が生じたため、残念ながら今年度末までに方法と体制を確立することができなかった。また、昨年度に引き続き、対象地域の貝類遺存体だけでなく、出土貝製品についても内地部や山間部に運ばれた資料を中心にデータの収集を行った。さらに、昨年度実施できなかった同位体分析用の貝類資料のサンプリング調査を沖縄本島で実施し、資料提供について関係者と協議を行った。中国・四国・九州地方における資料については、複数遺跡で資料の提供を受けることができた。また、これまでに進めてきた安定同位体分析による動物資源の産地推定や交流・流通研究の視点や有効性について、学会やシンポジウムなどの複数の場で発表し、情報発信もおこなった。本研究は、日本列島の人の移動および交流・流通研究を進展させるため、縄文時代から近世までの長きにわたり、列島各地で食料や利器などの道具の素材として利用されてきた海産貝類の運搬や流通に注目し、「日本列島貝の道」を解明するために遺跡から出土した貝類データの集成と同位体分析による産地推定を実施し、それらの結果から交流・流通について考察するものである。最終年度は、昨年度までで遅れていた貝殻の炭素・窒素安定同位体分析の前処理方法の確立のための作業を中心に行った。現生資料によって一連の作業を実施し、同位体比測定用の試料抽出を行うことができたが、測定には多くの分量が必要であることが明らかとなり、破壊を最低限に抑えなければならない貴重な遺跡資料について今後どのように扱っていくかが課題となった。研究期間内に、日本列島全体を通した遺跡出土貝類遺存体および貝製品のデータを集成し、当時食料として利用された貝の種類や利器として利用した種類について、各地域での利用貝類の特徴について論じるための情報をえることができた。また、資料調査を通して、実際に産地推定のための同位体分析を許可していただけそうな機関の協力を得ることができた。なお、今回の研究期間内には、最終的な分析結果を提示することができなかったが、基礎資料については十分データを得ることができ、貝類の産地推定という新しい手法とその貝類利用についての考察を深めるための基盤を形成することができたといえる。貝殻の産地推定のための同位体分析については、今回の試みでとどまることなく、今後も引き続き追究をつづけていき、よりよい処理方法を検討していく計画である。また、最終年度は特に成果発表が十分でなかった点を反省するとともに、得られた出土貝類データを用いた貝類利用の変遷や地域的な特徴については、今後もちろん論考として成果を公開する所存である。本研究の目的は、日本列島の人の移動および交流・流通研究を進展させるため、遺跡から出土する貝類の産地同定方法を確立し、海産貝類の運搬をとおした視点「日本列島貝の道」の解明を目指すことである。まず本年は、貝類遺存体のデータ収集に重点をおき、西日本を中心とした約70遺跡から出土した主要な貝類すなわち各遺跡に持ち込まれて利用された貝類のデータ集成をおこなった。これらの作業によって、各地の豊富な海産資源、また地域や沿岸部の海域環境によって各遺跡における主要な利用貝類を把握することができた。

また、内陸部に運ばれた海産資源(海産貝類・魚類)についても一部出土資料を収集し、縄文時代から近世の長きにわたり、列島各地で海産物が遠隔地に運ばれた実態を理解することができたといえる。また、貝類の産地推定については、安定同位体分析を利用した方法を試行するため、測定資料の抽出(試料の採取や分解などの前処理)を開始した。しかし、こちらの作業については、本年中に有効な処理方法の確立が出来なかったため、それに伴う分析用の貝類資料の提供依頼のためのサンプリング調査は、予定通り進めることが出来なかった。しかしながら、本年は出土資料データの収集によって、貝類の運搬に伴う人の移動および交流、資源の流通を考察するための基礎的な情報を充分蓄積することができたといえる。計画は、今年度までにやや遅れている。貝殻の安定同位体比を測定するための試料の前処理作業が順調に進まず、遺跡出土資料の測定にまで達することができていない状況である。本研究の開始時期に拠点場所の移動が生じ、貝類の産地同定のための実験作業を円滑に進めることが困難となった。そのため、それらの活動に十分な時間が得られず、今年度中に計画を予定通り遂行することができなかった。本年が研究の最終年度であり、安定同位体比を測定するための試料の前処理方法を早い段階で確立する必要がある。そのため、今年度より着任した機関(昨年度より再度移動)の実験施設を利用することによって、これまでの遅れを取り戻す計画である。今後は、貝類の産地推定方法の確立を早急に進めることに最重点をおく。また、これまでに収集した遺跡出土データより、実際に産地推定を試みる有効な遺跡を選択し、それらのサンプリング調査も実施する。さらには、出土データの補足や貝類利用についての考察を深めることも重要な研究課題である。また、本年十分でなかった成果発表(貝類の産地推定方法の紹介、出土データからみた貝類利用の実態報告等)も今後は積極的にすすめ、本研究の意義ある完了を目指す。現在の所属機関を中心として実験処理を進める予定であることから、それに関わる備品および試薬の購入、研究分担者と連携研究者との打ち合わせや成果発表のための出張、実験処理に関わる補助者への謝金支払い(一部は研究分担者に配分)を中心として研究費を使用する計画である。これまでの作業で、分析に伴う備品(工具等)物品の整備は整ったため、次年度は実験に係る旅費(成果発信のための学会・研究会参加含む)と、分析を円滑にすすめるための実験補助の人件費に十分な研究費を使用する計画である。その他の費用としては、図書および事務用品の購入を予定している。