hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己肯定感を促進する地域的ナラティブ形成に関する国際比較研究

今回の科研では、日本とフィリピンにおける(自然)災害後においても、子ども達(児童・生徒・青少年)の人格形成をサポートする方途として"ナラティヴ"の概念とそれに基づくナラティヴ・アプローチの推進によって、どれだけマイナスの経験を克服し、自己肯定感を維持・向上していけるかについて、日本の東北地域及びフィリピンにおける台風ヨランダの影響を受けたネグロス島及びマニラを中心に現地調査を実施した。学校訪問を続けた結論として理解できたことは、自然災害等による家族の喪失などの影響は如何なるアプローチによっても完全に回復させることはできないということである。しかし、同時に、それらの負の経験を通して、人生観を深め、他者に寄り添い、地域社会の再生・再建の為に貢献する人々の姿に触れ、都市部においては失われがちな人的交流を活性化させ、新たな地域文化を創出し、また、自身の存在意義を地域再建と創生にかける多くの青年の方々との出会いを持つことができた。その実践こそがナラティヴ・アプローチが精神的に大きな負担をおっている子ども達のケアや一人一人への声掛けなど、学校教育の活性化には大変有用であることも観察できた。一方で、学校-家庭-地域社会の連携の醸成を図るための方途としてのナラティヴ・アプローチに関しては、その臨床心理学的な実践をさらに深め、またはその知見に基づきながら、新たな地域社会の実践的な取り組み、人間関係の形成、共に家族を失ったもの同士の心からの励ましがなければ、現実社会という多様で複雑な社会状況において、ナラティヴ・アプローチの可能性を引き出すことが難しい場面も多いと感じる機会もあった。ナラティヴ・アプローチの方法論と手法を学校教育のニーズにあわせて再開発し、地域社会を念頭においた学校教育による地域活動の在り方を開発することが求められていると強く感じるととに、今後の課題と明らかにした。本研究は、価値多元社会における普遍的価値教授を通して、特に、震災(自然災害含)や紛争を経験した地域において、その学習効果による伝統的価値の活性化による地域の連帯や学校教育や家庭との連携による肯定的影響、特に児童・生徒の自己肯定感の涵養への肯定的影響について実証的に比較分析することを目的としている。社会の多様性と道徳教育の伝統に着目し、対象国をフィリピン、日本とする。道徳だけでなく、教科連携を分析する上で国際理解教育を含む社会科との関係について特に着目し、普遍的価値がどのコンテキストを経て伝統的価値の活性化に影響を与えているについて、教材、指導案の作成、教育内容、教授法の比較分析を行うことを本年度から実施することを予定している。最終的に、この分析を踏まえて、日本社会に即した新たな道徳教育の教授法の開発を目指す。本年度の研究では、震災、災害を受けた比較対象地域の日本(東北)とフィリピン(マニラ、ビサヤ諸島)の調査訪問を行うために、日本に関しては、岩手県釜石市の教育委員会、幼稚園、小学校を訪問した。フィリピンに関しては、これまで訪問経験がないビサヤ諸島の状況と調査地に関係を持つ研究者、教育者の先生方との交流機会を得るために、フィリピンで行われた国際会議とビサヤ諸島に分校を持つフィリピン師範大学と公立諸学校を調査訪問した。次年度はこれらの実績を基に、連携協力者の先生方と訪問調査、意識調査の内容について検討し、実際の被災地だった地域の諸学校からの承諾を得て、現地調査を実施する。また、東北、フィリピン被災の状況により、子ども達、教員の意識の変化が大きく、調査内容の接点、共通項が正しいかどうかの確認について、各調査の終了ごとに、現地の調査協力者と連携していく。日本、フィリピンにおいても、震災で被災した地域や紛争を経験した地域は広範囲にわたり、どの範囲を、どのような観点で、何を基準で比較研究するかについて再度、考察することが必要であることが明確になったため。また、日本の被災地を訪問して理解できたことは、一言で東日本大震災とまとめて言われるが、その影響は地域において極めて多様であり、現在おかれている人々の状況も考え方も、置かれている地域の状況や学校の現状も簡単に類型化できるものではないこと、一つ一つの地域社会を対象に、それぞれの地域をより丁寧に分析していかなければならないと理解できた為。本研究は、普遍的価値教授を通して、震災・紛争を経験した地域において、その学習効果による伝統的価値の活性化による地域の連帯や家庭との連携による影響、特に生徒の自己肯定感の涵養への肯定的影響について実証的に比較分析することを目的としている。研究実績としては、研究の基礎となる社会構成主義におけるナラティヴ・アプローチの位置づけについての理論的研究、及び平成28年に現地調査を行った釜石市の現地調査の分析を行い、論文投稿ができたことである。ナラティヴ・アプローチの分析においては、文献研究が中心であったが、カウンセリング、心理分析の新たな方法論である同アプローチには応用、援用の余地が十分にあるだけでなく、現在学校現場で注目されているアクティブラーニングにおいても、主要な方法論として、教育の方法論としても導入可能であると分析できた。更に釜石市の現地調査において、釜石市の防災教育は、防災教育のレベルに留まらず、「生命の教育」として再解釈、再編され、震災後の児童・生徒の心のケアも視野に入れ、岩手県の教育指針とも連動するとともに、「防災教育」の新たな段階を提示していることが理解できた。上記のナラティヴ・アプローチの観点から、釜石市をはじめ、他の震災を経験した地域の調査分析にも応用していくことが求められる。比較対象国のフィリピンについては、日本在住の専門家へのヒアリングを行ってきたが、本年度は交流を得た専門家および同専門家の所属するNGO団体の協力も得て、フィリピンの現地調査を実施していく。

平成28年度は、現地調査の蓄積により、国家間比較に必要な質的及び量的データの蓄積を行う予定であったが、比較対象を行えるまで現地調査のデータの蓄積を実施することができなかった。大学内の業務の中で、現地調査を重ねる時間管理が上手くできなかった。研究以外の面での課題が明らかとなった。研究実績を大学教育に還元しながら研究を進めるレベルにまで上げることが求められていると考えている。その上で、全ての調査項目を一人で実施する事に固執するのではなく、防災教育の専門家の意見やアドバイスを踏まえながら、また、必要があれば専門家と活動期間を共にして、研究の進め方を早急に再検討し、成果として提示出来るように計画を見直す必要があると考える。本研究は、災害や紛争を経験した子ども達の自己肯定感を高め、維持していく学校教育の方途について、災害・紛争を経験し、同時に道徳教育や価値教育の伝統のある二国間の国際比較によって解明することを目的としている。比較対象国・地域であったフィリピン、ミンダナオにおいて、イスラム国〔IS, or ISIS〕の活動が活発化し、特に調査候補地であった、イスラーム教徒ミンダナオ自治地域のマラウィ市が紛争地となり、調査を行うことができなかった。その中で日本国内の現地調査に注力し、震災を経験した東北地域、特に岩手県釜石市を調査の中心の一つと定めて、岩手県と釜石市の防災教育と生命の教育の関連性、そして、その教育の実践と生徒の受容の状況について考察してきた。道徳教育研究会については、岩手県・釜石市両方の研究会に参加し、実践されている多くの先生方にインタビューすることができた。教育現場の先生方との交流において、これまでの開発に関わるNGO関係者や研究者とは異なる災害に直面した現場の子ども達の育成に取り組む上で求められる教育者としての振る舞いに触れることと同時に、地域再生を可能にする子ども-学校-家庭-地域の連携に求められる、地域における教育者の在り方と重要性を学ぶ機会を得た。この経験を本年度の現地調査、比較研究に活かしていく。現在、フィリピン調査に関しては、現地調査協力者であるフィリピン師範大学のアーサー・アブレンシア准教授、ジェリック・フェラー准教授とともに、他の調査候補地とコンタクトを取っており、ムスリム教師の育成に尽力しているサウスイースタン大学〔ミンダナオ〕、及び台風被害を受けたビサヤ諸島のレイテ師範大学を訪問する予定になっており、それらの大学における教員養成、及び災害・紛争後の自己肯定感を育む生命の教育〔道徳教育〕の特色の訪問調査を実施し、日本の事例との比較分析を行っていく。平成29年度は、現地調査の蓄積により、国家間比較に必要な質的及び量的データの蓄積を行う予定であったが、比較対象国:地域であるフィリピン:ミンダナオにおける紛争勃発と激化によって、調査を実施する前段階に戻らなければならなくなった。これにより、現地調査の量的だけでなく、質的データの蓄積が実施できなかった。前年に続く課題と目標であるが、大学内の業務と並行して海外現地調査を重ねることができなかった。研究の成果を大学教育に還元する方途を真剣に模索する必要がある。
Au-Cd合金におけるゴム弾性的挙動の軌道放射光による研究

Au-47.5at%Cd合金には、ゴム弾性的挙動と呼ばれる古くから良く知られた奇妙な性質がある。これは、この合金をマルテンサイト変態直後変形すると、普通の金属と同様塑性変形を示すが、変態後室温で14時間程度時効すると、変形後応力除荷だけで歪が回復してしまうゴムのような性質である。歪の回復は、マルテンサイト中の双晶の可逆的な移動によって生ずることは明らかになっているが、時効によって双晶境界になぜ復元力が生ずるかは明らかでない。この現象に対しては二、三の機構が提唱されているが、いずれも実験的な裏付けがない。これらの中で、Liebermanのモデルは興味深いものである。彼のモデルによれば、双晶シア-は応力負荷後直ちに生ずるが、原子の微調整であるシャッフルには時間がかかることになり、双晶変形後マルテンサイトの構造は時間と共に変わることになる。この構造変化は短時間で起こるため、高エネルギ-物理学研究所の軌道放射光の高輝度のX線を用いて研究するのが、本研究のねらいである。まず構造因子の計算から、Liebermanのモデルが正しければ、回折X線の強度に十分検出可能な変化の生ずべきことが明らかになった。そこで軌道放射光の4軸回折計を用いて、8個の反射に対し、変態後5分から30分の間の強度ならびにプロファイルを時間の関数として測定した。この結果、回折線の積分強度は、変態後何ら変化しないことが明らかになった。このことは、Liebermanのモデルが成り立たないことを明らかにしている。これは否定的な結果であるが、ゴム弾性的挙動を理解する上で重要な結果である。次により肯定的な結果をうるため、測定精度を500倍に上げて測定した結果、off-Bragg条件では、回折線のプロファイルが時間と共にわずかながら変化し、結晶の中にロ-カルな変化が時効と共に生じているという結果が得られた。時効に伴うプロファイルの変化を今後も更に研究していく予定である。
極低温極性フェルミ気体における正常相－超流動相転移現象と集団励起の解明

研究題目:極低温フェルミ原子ガス超流動におけるp波Cooperペア振幅研究目的:双極子フェルミ気体でも期待されているp波超流動を理論的に研究し、この異方的超流動を実現させる新しい用法を見い出した。本研究では、未だ実現されていないp波超流動原子気体を作る新しい実験の提案として、調和振動子トラップ中のs波超流動体においてp波Cooperぺア振幅が誘起されるか理論研究した。研究背景:現在のところp波Feshbach共鳴が観測され実際にp波Feshbach分子が生成されているが、この分子は非弾性衝突が激しいため寿命が短く未だ超流動相まで冷却できていない。そこで我々は空間反転対称性を破ったs波超伝導/超流動中ではp波のCooperペア振幅が誘起されることに着目した。そこで、調和振動子トラップポテンシャルが局所的に空間反転対称性を破ることに着目し、調和振動子トラップポテンシャル中のs波超流動体にp波Cooperペア振が誘起されるかを解析した。研究結果:まず我々は、局所的な空間反転対称性の破れに加えてspin対称性の破れがあるとp波Cooperペア振幅は誘起されることを理論的に示した。そこで空間反転対称性の破れに加えてspin対称性を破るシンプルで実現可能な系として、調和振動子トラップ周波数に差がある系と、調和振動子トラップポテンシャル中の質量インバランス系に着目し、s波超流動中にp波Cooperペア振幅が有限の値を持つかを検証した。また、p波Cooperペア振幅の実空間での構造を解明し、p波Cooperペアリングの対称性も解明した。さらにはp波Cooperペア振幅が実現する最適条件について議論した。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究0:双極子-双極子相互作用を持つ極性フェルミ分子の超流動理論の改良本研究では、有限温度における極性フェルミ気体を正常相から超流動相に渡って解明し、正常相-超流動相転移温度を定量的に見積もることを研究目的にしている。実験では極性フェルミ分子の冷却実験が急速に進み、超流動相転移温度の見積もりを必要としている。しかし先行研究では、極性フェルミ分子の超流動状態を記述する方程式が紫外発散するという問題があり、様々な回避策が研究されたものの未だに妥当な解法が提示されていなかった。本研究では、まず極性フェルミ分子を原子スケールで取り扱うことによって今まで問題であった紫外発散の問題を根本から解決した。本理論では、人為的なパラメータを導入することなく、実験で観測可能な物理量のみで記述できているため、超流動相転移温度を定量的に見積もることができる。(日本物理学会2012年度秋季大会、ICAP 2012:23rd international conference on atomic physicsで発表)研究1:正常相におけるフェルミ面の形状の解明と、超流動オーダーパラメータの新規な運動量依存性本研究では、極性フェルミ分子の正常相および超流動相での相互作用の異方的性質に起因した物理現象をBCS理論の範囲で議論した。上記で記したように、双極子相互作用を微視的に扱うことによって、今まで解明されていなかった高運動領域での超流動オーダーパラメータおよびフェルミ面を変形させる効果を記述するFock項の構造を解明した。この二つは、本研究の最大目的である"超流動相転移温度を定量的に見積もる"ために不可欠なものである。(日本物理学会第68回年次大会、APS:American Physical Society March Meeting 2013で発表)研究目的本研究では、有限温度における極性フェルミ気体を正常相から超流動相に渡って解明し、正常相-超流動相転移温度を定量的に見積もることを研究目的にしている。実験では極性フェルミ分子の冷却実験が急速に進んでいおり、超流動相転移温度の見積もりを必要としている。本研究では先行研究の問題点とその解決方法を提示し極性フェルミ分子の超流動状態の解明を行う。研究結果先行研究では、極性フェルミ分子間の相互作用の運動量表示を導出する際に施した近似のため、超流動オーダーパラメータは高運動領域で発散してしまう。さらに極性フェルミ分子の超流動オーダーパラメータは全ての奇数の角運動量の重ね合わせになっているために、発散問題が生じた際によく用いられる繰り込み理論が使えない。本研究では、まず極性フェルミ分子を原子スケールで取り扱った相互作用の運動量表示を導出することによって、今まで問題であった紫外発散の問題を根本から解決した。さらに紫外発散のない理論のもとBCS理論(平均場理論)の範囲で、極性フェルミ分子の超流動状態を解析した。解明したことはまず、超流動オーダーパラメータは相互作用の構造を反映して、動径方向に振動していることが分かり、この振動構造は双極子の長さに比例することが分かった。さらに、高運動領域になるほど超流動オーダーパラメータのノードが奇数倍に増えていくことを初めて明らかにした。また、この系では双極子相互作用の構造により、Fock項が重要な役割を果たすことが分かった。このFock項は運動量とともに減衰する振動構造をしており、フェルミ運動量周りの超流動オーダーパラメータを増幅させる役割があることが分かった。研究題目:極低温フェルミ原子ガス超流動におけるp波Cooperペア振幅研究

目的:双極子フェルミ気体でも期待されているp波超流動を理論的に研究し、この異方的超流動を実現させる新しい用法を見い出した。本研究では、未だ実現されていないp波超流動原子気体を作る新しい実験の提案として、調和振動子トラップ中のs波超流動体においてp波Cooperぺア振幅が誘起されるか理論研究した。研究背景:現在のところp波Feshbach共鳴が観測され実際にp波Feshbach分子が生成されているが、この分子は非弾性衝突が激しいため寿命が短く未だ超流動相まで冷却できていない。そこで我々は空間反転対称性を破ったs波超伝導/超流動中ではp波のCooperペア振幅が誘起されることに着目した。そこで、調和振動子トラップポテンシャルが局所的に空間反転対称性を破ることに着目し、調和振動子トラップポテンシャル中のs波超流動体にp波Cooperペア振が誘起されるかを解析した。研究結果:まず我々は、局所的な空間反転対称性の破れに加えてspin対称性の破れがあるとp波Cooperペア振幅は誘起されることを理論的に示した。そこで空間反転対称性の破れに加えてspin対称性を破るシンプルで実現可能な系として、調和振動子トラップ周波数に差がある系と、調和振動子トラップポテンシャル中の質量インバランス系に着目し、s波超流動中にp波Cooperペア振幅が有限の値を持つかを検証した。また、p波Cooperペア振幅の実空間での構造を解明し、p波Cooperペアリングの対称性も解明した。さらにはp波Cooperペア振幅が実現する最適条件について議論した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画を順調に遂行し、現在、本研究の最新の結果は論文を投稿準備中である。本研究員は、極低温極性分子に対する先行研究の問題を回避するため、回避策を提案し、理論構築した。この理論に基づき、受入研究者の研究対称である極低温極性フェルミ分子の超流動状態を研究している。しかし数値解析の困難さ故に平均場における絶対零度での解析が困難な相互作用領域が発生したために、順調な進捗とは言えない、本研究では双極子相互作用を微視的に取り扱うことによって今まで問題であった紫外発散の問題を根本から解決し、平均場理論の範囲で正常相、超流動相の振舞いを解明した。しかし実際、我々の研究対称である極性フェルミ分子が持つ双極子相互作用は非常に大きく、強結合効果が重要であることが分かった。来年度からは、強結合効果を考慮して超流動相転移温度を定量的に見積もる。本研究では双極子相互作用を微視的に取り扱うことによって今まで問題であった紫外発散の問題を根本から解決し、平均場理論の範囲で超流動相の振舞いを解明している。
移植後閉塞性細気管支炎における筋線維芽細胞の由来とその重要性

閉塞性細気管支炎(Bronchiolitis obliterans ; BO)は、細気管支に線維性狭窄、閉塞を起こす予後不良の疾患である。気道閉塞に関与する筋線維芽細胞の由来として、ドナーの組織線維芽細胞、レシピエントの骨髄間葉系幹細胞(fibrocyte)などが報告されてきたが、いずれがBOの病態に重要であるのか明らかではない。我々は、ドナーの気管をレシピエントの背部皮下に一定期間移植するBOモデルマウスを用いて、筋線維芽細胞の由来を検証した。GFP蛍光標識されたC57BL/6-Tg^<CAG-EGFP>(GFP-TG)を用いて、ドナー由来モデル(ドナー: GFP-TG、レシピエント: BALB/c)、レシピエント由来モデル(ドナー: BALB/c、レシピエント: GFP-TG)を作成し、抗GFP抗体を用いて免疫組織染色を施行した。ドナー由来モデルでは気道閉塞部位の細胞はGFP陰性、レシピエント由来モデルでは気道閉塞部位の細胞はGFP陽性であり、遊走される線維芽細胞はレシピエント由来であることが分かった。次にレシピエントの骨髄由来か周囲組織由来かを検証するため、レシピエント骨髄由来モデル(ドナー: BALB/c、レシピエント: GFP-TG骨髄を採取、移植した野生型のC57BL/6)を作成した。その結果、気道閉塞部位ではGFP陽性細胞とGFP陰性細胞が混在していた。形態学的に紡錘形の細胞は大半がGFP陽性であり、BOモデルにおいて気道閉塞に骨髄由来のfibrocyteが関与していることが分かった。さらに、fibrocyteは移植早期に移植気道内に遊走されることを確認した。以上より、移植早期に遊走されるfibrocyteが、BOの治療標的となる可能性が示された。
超伝導カオスジェネレータ「ジョセフソン・テトロード」に関する研究

ジョセフソン効果は1964年の発見以来、電磁波検出器や電圧標準システムなど極低温環境の利点を活かした応用が主であった。すなわち、本質的に熱雑音の小さな極低温環境を利用して、半導体検出器では達成不可能な超高感度を実現していた。1986年のミュラーとべドノルツによる高温超伝導体の出現により、液体窒素温度すなわち絶対温度で77Kという高い温度でも超伝導現象が利用できるようになり、最近では移動体基地局用アナログフィルタへの応用が盛んに研究されるようになった。一方、21世紀に入り、人類は新たな混沌とした時代の始まりを感じている。一見混沌としているような現象、例えば景気の変動のような未来を予測することが困難な事象を取り扱う科学として、複雑系の科学に注目が集まっている。ジョセフソン効果の研究の歴史を辿れば、ジョセフソン接合の分野こそ豊かなカオス研究の場であった。典型的な非線形現象であるジョセフソン効果は、マイクロ波照射のような外場が加わるとカオス的に振る舞うことは良く知られている。本研究の成果をまとめると以下の通りである。1)平成15年度に5個のジョセフソン接合から成るジョセフソン・テトロードを提案し、カオス発生デバイスであることを理論的に実証するための解析を行った。RSJモデルを用いた等価回路を導出し、分岐図及びリアプノフ指数を数値解析により求め、カオス発生を確認した。2)平成16年度においては、リアプノフ・スペクトルを詳細に調べるために解析的検討を行った。その結果、カオスアトラクタ上においてリアプノフ指数が負になる領域も存在するが、大局的にはリアプノフ指数は正値をとり、カオスが発生していることが確認できた。また、2次元GL理論に基づき、ステップエッジ形ジョセフソン接合の解析も行った。3)平成17年度においては、ジョセフソン・テトロードの動作マージンを明らかにするために数値解析を行った。3つのジョセフソン接合が同時に有限電圧状態にあり、ジョセフソン効果により発振状態にあり、3つの発振のある種の周波数混合によってカオスが引き起こされることを利用して、動作マージン解析を行った。その結果、5つのジョセフソン接合の正常抵抗値の組み合わせによって、動作マージンが大きく変化することが明らかになった。例えば、Rn12を基準抵抗とした場合、Rn23はある程度変化してもカオス状態を維持できるものの、Rn24はかなりばらつきを厳しく制御しなければならないことが明らかになった。ジョセフソン効果は非線形な現象であり、超伝導体を使って作られたジョセフソン接合はこれまで高感度電磁波検出器やSQUIDに応用されてきた。一方、5個のジョセフソン接合から出来たジョセフソン・テトロードは独立変数を3個持ち、非線形効果を利用してカオスを発生させることができる。レーザーを用いてカオスを生成する場合、数GHz数10GHzが限界であるが、ジョセフソン効果を応用しているので、容易に数100GHz数THzの超高速カオスを生成できる。光通信のサブキャリアに利用できれば、波長多重技術を利用しなくても、1個の半導体レーザーのみで、従来のディジタル光通信数100チャネル分の大容量高秘匿通信(アナログ)が実現できる。

本研究の平成15年度の目的は、ジョセフソン・テトロードのカオスジェネレータとしての特性を詳細に解析することにある。そこで、このデバイスの等価回路表現及び回路方程式を導出し、特性方程式(連立常微分方程式)を誘導した。カオスの発生条件は、(1)分岐図、(2)時間波形及びFFT、(3)アトラクタ、(4)最大リアプノフ数を調べることによって明らかにできる。まず、ジョセフソン・テトロードの満足する連立常微分方程式を数値解析法によって解き、時間波形及びFFTを作成した。次に1個のパラメータを変化させて分岐図を作成し、カオス発生条件の大略を明らかにした。次にアトラクタを調べ、カオス現象に固有なストレンジアトラクタが得られる条件を解析した。ただし、アトラクタがカオスアトラクタであるか否かは最大リアプノフ数を解析しなければ完全には解析できないことから、特性方程式からヤコビアンを誘導し、ジョセフソン・テトロードの動作を特徴付ける固有値を決定する3次方程式を導出した。得られた3次方程式をカルダノ法によって解析し、ジョセフソン・テトロードの最大リアプノフ数のスペクトルを詳細に調べることができた。その結果、分岐図からカオスを発生できると判断できるような条件下では、最大リアプノフ数は所々負の値を取り得るものの、ある程度の範囲で平均化すると正の値を取ることが明らかになった。以上のことから、ジョセフソン・テトロードはカオス発生用超伝導デバイスであることを理論的に実証することができた。ジョセフソン効果は非線形な現象であり、超伝導体を使って作られたジョセフソン接合はこれまで高感度電磁波検出器やSQUIDに応用されてきた。一方、5個のジョセフソン接合から出来たジョセフソン・テトロードは独立変数を3個持ち、非線形効果を利用してカオスを発生させることができる。レーザーを用いてカオスを生成する場合、数GHz数10GHzが限界であるが、ジョセフソン効果を応用しているので、容易に数100GHz数THzの超高速カオスを生成できる。光通信のサブキャリアに利用できれば、波長多重技術を利用しなくても、1個の半導体レーザーのみで、従来のディジタル光通信数100チャネル分の大容量高秘匿通信(アナログ)が実現できる。本研究の平成16年度の目的は、ジョセフソン・テトロードの等価回路表現及び回路方程式を導出し、特性方程式(連立常微分方程式)を誘導し、解析的にリアプノフスペクトルを調べることにある。また、Ginzburg-Landau理論に基づいて、高Tc超伝導薄膜の膜厚と臨界温度の関係を解析することも課題とした。カオスの発生条件は、(1)分岐図、(2)時間波形及びFFT、(3)アトラクタ、(4)リアプノフスペクトルを調べることによって明らかにできる。分岐図及びFFT、アトラクタの結果については昨年度報告した。リアプノフスペクトルの調査のために、特性方程式からヤコビアンを誘導し、ジョセフソン・テトロードの動作を特徴付ける固有値を決定する3次方程式を導出した。
被災アルバム・アーカイブ『思い出サルベージアルバム・オンライン』の構築と運用

東日本大震災により被災した写真について、デジタル化されたデータのアーカイブを構築し運用するとともに、地域住民自身による地域の歴史や復興状況に関する情報を蓄積する場づくり・SNSの導入などをおこなった。被災写真返却・情報技術使用のための場づくりなどの主体は自治体・ボランティア団体などであり、本研究は自治体等と連携しそれらを支援するものとして実施した。一連の研究により、情報技術を用いたツールを使用して地域とそこに住む(住んでいた)人々の『思い出』を震災復興支援に役立てるとともに、地域住民を主体とする情報技術ツールの地域内活用に関する示唆を得た。宮城県亘理郡山元町「ふるさと伝承館」でおこなわれている山元町の被災写真等返却の事業「思い出回収事業」の一環として、被災アルバム・アーカイブ「思い出サルベージアルバム・オンライン」を運用した。山元町で回収された被災写真のすべて、推定75万枚がデジタル化され検索の対象となったアーカイブである。仮設住宅にこれを持ち込んでの写真探しの会など、長期にわたるさまざまな運用の結果、アーカイブが人々のつながりを促すことを確認し、アーカイブの限界から補助的なツールとどのように組み合わせるべきかを検証した。同時に、復興が進む被災三年目にあって、仮設住宅・公民館等の公共施設などで「パソコン教室」「パソコン相談会」を継続的に開催することにより、町の状況や被災者がテクノロジーに求めるものについて体験的に調査した結果、被災アルバム・アーカイブは単に写真のアーカイブであるにとどまらず、被災地域住民自身のつながりづくりや、外部に向けての情報発信に用いる方向で拡張され得るものであるとの推測に至った。そこで、アーカイブ拡張のための調査として、町の記録の担い手となりうる人々の思い・リテラシー・需要について前述の教室・相談会で聞き取り調査を実施し、また、町の復興の記録の所在を確認した。その結果のひとつとして、災害臨時放送局「りんごラジオ」が町の人の声をふくめた山元町の復興記録を大量に有していることが示唆された。以上で述べた成果の全般については、2014年2月発行の単行本「『思い出』をつなぐネットワーク」(昭和堂)にて報告した。とくに「パソコン教室」「パソコン相談会」での成果については2013年社会情報学会シンポジウムで報告の上、論文にまとめたものが2014年6月発行「社会情報学」3巻2号に掲載される予定である。写真が発見された地区、写真に写っている人、もの、風景、できごとなどの手がかりに関する情報を入力する機能をそなえている。PCのみならず、iPadでも利用が可能である。さらに、人の顔の画像を入力すると類似する顔の写っている写真が示される顔画像検索、アルバムに含まれる代表的な写真を印刷したインデックス・カタログなど、さまざまなツールをあわせ、被災写真の返却に寄与した。返却は週5日、被災写真の返却率は推定30%程度である。また、被災写真のつくる「つながり」だけでなく、人々のつながりを支援するこころみをおこなった。中学校の情報の授業の一環として被災写真を用いたレタッチ教室をおこなう、被災地市民のためのパソコン教室という場をベースとしてSNSなどのツールを導入する、といった活動である。その結果、被災写真の返却・ITリテラシの向上といった成果のみならず、写真を通じた家族・地域のつながりの支援、ITリテラシ学習を通じた新しいコミュニティの形成に寄与した。以上で述べた「どのようなITをどのように運用し効果を得たか」という情報は、さまざまな地域における長期的な復興支援にとって有益な知見となりうるものであり、さらには、震災復興支援におけるITの役割を考察することにもなる。それらの研究成果は『横幹』(第6巻2号)『産学官連携ジャーナル』(第8巻8号)などで報告し、2013年秋の発行が決まっている単行本「『思い出』をつなぐネットワーク」(昭和堂)で取りまとめている。最終年度の第一の研究内容は昨年度以前に構築された被災写真アーカイブの検討であった。なお、被災写真自体の返却主体は宮城県亘理郡山元町役場「思い出回収事業」、これを支援するのは写真返却ボランティアを目的とする任意団体(本研究課題とは別途設立された団体)「思い出サルベージ」(2012年度6月以降、本報告日まで、本研究課題分担者・柴田邦臣が顧問)であった。第二の研究内容は住民自らの被災・復興情報のアーカイブ化のための場・ツール・スキルアップのための支援であった。昨年度以前、山元町役場が主体となって開催したパソコン教室の支援を目的とする任意団体(本研究課題とは別途設立された団体)

「山元復興学校」(2012年度、本研究課題分担者・服部哲が副校長)と協働しITスキルアップ支援をおこなったが、本年度はこの役場主体のパソコン教室の終了後に地域住民によって自発的に設立された「山元町パソコン愛好会」ならびに町内でのパソコン相談会をITスキルアップとネットワーキングの場として支援することにより被災・復興アーカイビングの新しい方向性が示唆されると判断、この場における聞き取り調査や町民専用SNS「山元町SNS」の構築・地域への導入などを実施した。その結果、地域住民による自発的な復興情報の蓄積が観察され、被災者自身による被災・復興記録アーカイブの可能性が示唆された。さらに、臨時災害放送局「りんごラジオ」の持つ資料の一部を、ラジオ局長の許可を得て調査することにより、これが被災・復興の記録としてアーカイブ化されれば当該地域の復興支援としての可能性があることがわかり、今後の研究課題となろう。社会情報学被災アルバム・アーカイブの運用がおこなわれ、前年度に引き続き、継続的な被災写真返却に寄与した。この「返却」には地域のすべての公共教育機関と協働し、希望するすべての卒業生に卒業アルバムを渡す活動など、物理的な写真を持ち主に返す以上の、ITを活用しなければ可能にならなかった「思い出の返却」が含まれている。また、単行本の出版・学会シンポジウムでの報告・論文誌への掲載により、非学術関係者をふくむ社会への研究成果の報告も実施した。これらの成果は25年度の実施計画の内容をクリアしている。さらに、25年度で本格化させたITリテラシを身につけるための場づくりでは、地域の人々のリテラシ向上・つながりと組織化(例えば、自発的に学ぶ「パソコン愛好会」の結成)・ブログ等を用いた情報発信が観察され、また、そこに参画しながらの聞き取り調査によって、町の復興の記録全般をあつかうアーカイブ拡張の必要性と方向性が示唆された。以上の成果から、本研究は当初の計画以上に進展していると考える。被災アルバム・アーカイブの運用がおこなわれ、継続的な被災写真返却に寄与した。このアーカイブは手がかり情報の入力・タブレットでの利用といった、計画書に挙げた機能をそなえている。さらに、写真を探している人の顔画像を入力すると類似する写真をピックアップする顔画像検索も利用可能である。また、大量のアルバムを簡単に閲覧することができるよう、アルバムから代表的な写真を選んで集めた「インデックス・カタログ」も用いた。聞き取り調査から、顔画像検索では手がかり情報などがない写真でも見つかりやすいことなどが示され、タブレットの有効性もあきらかになった。こうしたさまざまなツールは公共施設による週5日の使用に供され、被災写真返却に寄与した。さらに、地域の公立教育機関のすべてから卒業アルバムの提供を受け、これをデジタル化し、なくした町の人にお渡しするといった、「地域の写真の共有」もおこなっている。これらの成果は、平成24年度の実施計画の内容をクリアしている。さらに本研究では、山元町ICT推進事業によって実施されたパソコン教室を舞台に、地域に密着した新聞社・河北新報と協働して教育プログラムを提供した。
SLC欠損マウスにおける実験的アレルギー性脳炎の発症抑制機構

実験的アレルギー性脳炎(Experimental Allergic Encephalomyelitis : EAE)は、ヒトの多発性硬化症の実験モデルと考えられている。我々の見出したplt(paucity of lynph node T cells)マウスでは、リンパ系に発現するSLC(CCL21)ケモカインと樹状細胞に由来するELC(CCL19)ケモカインの発現がみられない。対照マウスをMyelin Oligodendrocyte Glycoprotein(MOG)由来のペプチド(MOG35-55)で免疫するとEAEを発症するが、pltマウスでは発症が強く抑制された。対照マウスをMOGで免疫しておき、そのT細胞をpltマウスに移入するとEAEの発症がみられるが、逆にMOGで免疫しておいたpltマウスのT細胞を対照マウスに移入しても発症しないことを、昨年までに明らかにした。これらの結果から、MOGで免疫した後のT細胞の反応に違いがあるものと考えられる。pltマウスで免疫後のT細胞反応が見られないわけではなく、逆にタンパク質抗原で皮下に免疫すると、所属リンパ節のT細胞反応はやや遅れるもののむしろ強く、しかも対照マウスでは3週間以内に反応が低下するのに対してpltマウスでは約1年半後でも反応を保っていた。pltマウスではT細胞反応の調節に問題があるのだろう。さらに免疫後にみられるActivation-induced Cell Deathが対照マウスに比べて著明に低下していることも判明した。SLCおよびELCケモカインの欠損により、免疫後のTh細胞反応がTh1細胞型とTh2細胞型になるか、対照マウスとは違いがあるのではないかと考えられ、それを支持する成績も得られている。これを確認するためにさらに検討を進めている。このような検討を通して、EAEの制御法を考えていきたい。実験的アレルギー性脳炎(Experimental Allergic Encephalomyelitis:EAE)は,多発性硬化症のモデルと考えられている。我々の見出したplt(paucity of lymph node T cells)マウスでは、リンパ系に発現するSLCと樹状細胞に由来するELCの両方のケモカイン発現に欠損がある。このマウスではT細胞と樹状細胞のホーミングに異常があり、マウス肝炎ウィルスに対する感受性が著しく高いことをすでに報告している。また、予備的検討でpltマウスではEAEの発症が抑制されていることが示唆されている。pltマウスを蛋白質抗原をアジュバントともに免疫し、in vitroで抗原刺激した場合のT細胞増殖反応を見ると、正常マウスよりやや遅れるものの強い反応がみられ、しかも正常マウスでは免疫後20日で反応性が低くなるのに対してpltマウスでは免疫後極めて長期間持続することが判明した。すなわちpltマウスでは免疫後のT細胞抗原反応性の調節に大きな欠陥があるものと考えられる。正常マウスでは、T細胞は所属リンパ節のいわゆるT細胞領域で末梢から流入した樹状細胞による抗原提示を受けるが、両細胞のホーミングに異常があるpltマウスではリンパ節被膜下でそのような抗原提示が行われていることを示唆する組織像も得られた。これまでの検討では増殖とIL-2産生でT細胞の反応をみてきたが、このような調節の異常があるとすれば、ヘルパーT細胞の分化にも影響があるのではないかと考えられる。pltマウスではEAEの発症が遅れ、しかも軽症であることが示唆されているが、EAEはTh1細胞によって発症することが知られており、pltマウスでは前記のような調節異常によりT細胞分化に正常マウスと異なるパターンが見られるのかもしれない。この点を明らかにすることが、EAE発症抑制に関わるメカニズムを考えるうえで重要な課題であろう。

実験的アレルギー性脳炎(Experimental Allergic Encephalomyelitis : EAE)は、ヒトの多発性硬化症の実験モデルと考えられている。我々の見出したplt(paucity of lymph node T cells)マウスでは、リンパ系に発現するSLCケモカインと樹状細胞に由来するELCケモカインが共に発現されていない。このマウスではT細胞と樹状細胞のホーミングに欠陥があるにもかかわらず、蛋白質抗原でアジュバントとともに皮下に免疫すると、所属リンパ節T細胞はin vitroでの抗原刺激に強く反応することが判明している。しかも対照マウスに比べてはるかに長く反応が持続する。pltマウスでは、免疫後のT細胞抗原反応性の調節に欠陥があるものと考えられる。現在この欠陥について解析中であるが、対照マウスでは免疫後2週間を過ぎると反応したT細胞のアポトーシスが見られるのに対して、pltマウスではアポトーシスがほとんど検出されない。この違いがT細胞反応性調節異常につながるのではないかと推測されるが、今のところ不明である。一方、このpltマウスをMOG(Myelin Olgodendrocyte Protein)ペプチドを用いて免疫し、EAEの発症を検討したところ、発症の抑制がみられた。EAEの発症にはT細胞の関与が知られているが、対照マウスをMOGで免疫後のT細胞をpltママウスに移入すると発症したことから、pltマウスをMOGで免疫したあと、EAEを発症させるT細胞が誘導されていない可能性がある。なぜこのような差異がみられるのか今のところ不明であるが、EAEを発症させるT細胞はThl細胞といわれており、免疫後に誘導されるTh細胞に違いがあることも考えられる。この可能性も含めて現在なお検討している。実験的アレルギー性脳炎(Experimental Allergic Encephalomyeliti : EAE)は、ヒトの多発性硬化症の実験モデルと考えられている。我々の見出したplt(paucity of lynph node T cells)マウスでは、リンパ系に発現するSLC(CCL21)ケモカインと樹状細胞に由来するELC(CCL19)ケモカインの発現がみられない。対照マウスをMOGペプチドで免疫するとEAEを発症するが、pltマウスでは発症が強く抑制された。対照マウスをMOGで免疫しておき、そのT細胞をpltマウスに移入するとEAEの発症がみられるが、逆にMOGで免疫しておいたpltマウスのT細胞を対照マウスに移入しても発症しないことを、昨年までに明らかにした。これらの結果から、MOGで免疫した後のT細胞の反応に違いがあるものと考えられる。
水分子の移動とその速度制御のための分子膜の開発

本研究は、水分子の移動とその速度制御を目的とする炭化フッ素系両親媒性物質の単分子膜または2分子膜の開発である。炭化フッ素系化合物を利用する理由は、膜を介しての酸素分子の透過が容易であることから、酸素不足により生物が被害を被ることも無いからである。上記目的のために合成された物質は、陽イオン性の塩化N-(1,1-ジヒドロパーフルオロアルキル)-N, N, N-トリメチルアンモニウムである、アルキル基中の炭素数は8,10,12,14である。これらは、二つの方法により合成され、後者は前者の改良法である。水分子の分子膜を介しての透過は、本研究では空気/水溶液界面を介しての水分子の蒸発に置き換え、分子膜は気/液界面を修飾する両親媒性物質の不溶性単分子膜ならびに吸着膜とした。空気/水溶液界面を介しての水分子の蒸発速度の測定には熱天秤装置を改良して用いた。界面を介しての蒸発速度は、150μlの溶液が入ったサンプルパンの側を流れる乾燥空気の流速に極めて敏感であった。両親媒性物質が界面に存在することによる蒸発速度に及ぼす効果は2種類の界面膜によって検討した。一つは両親媒性物質の不溶性単分子膜であり、他の一つは吸着膜である。不溶性単分子膜には蒸発速度の遅延効果が観測されたが、吸着膜では何らの効果もみられず、純粋からの蒸発と全く同一であった。2分子膜を容易に形成すると思われる1,1'-dihydroperfluoroalkyltrimethylammonium chlorideの合成をライオン(株)の研究分担者が行い、その基礎物性を九大の研究代表者と分担者が測定することで研究を進めている。合成の収率が低いこと並びに精製が困難なこと等で現在まで合成できた目的物は次の3種類である;C_7H_<15>CH_2N^+(CH_3)_3Cl^-,C_9H_<19>CH_2N^+(CH_3)_3Cl^-,C_<11>H_<23>CH_2N^+(CH_3)_3Cl^-。最初の物質については、水溶液中に形成される分子集合体の臨界ミセル濃度(CMC)の温度変化を電導度法により精密に測定し、相等する炭化水素鎖長の化合物に比較し遥かに低いCMC値を得た。現在分子集合体のサイズを調べているが、結果は得られていない。また、その気/液界面物性を界面張力測定により検討中である。残る二つについては精製中である。目的物が入手出来るまで関連する物質についての基礎物性を測定した。その研究成果が項目11の研究発表の内容である。特に目的物質と密接に関係するperfluoro-1-alkanoic acidについて、その炭素数が1から13まで酸の酸解離定数を正確に決定した。一般的にパーフルオロカルボン酸は強酸として知られているが、測定結果では強酸とは言えず、且つ炭素数の増加と共に酸解離定数は極大値を経たのち減少することが明らかとなった。これは予想されなかった新発見である。更に、ミセル形成温度に及ぼす対イオンの添加効果を精度良く測定し、測定結果を理論的に正確に評価できることが明らかとなった。現在長鎖の目的物を合成中であるので、高純度の目的物が出来しだい水面上の単分子膜状態での相変化の検討を開始したいと思っている。アルキル基の炭素数が異なる炭化弗素系両親媒性物質1,1-dihydroperfluoroalkyltrimethylammonium chlorideの3種類(C-7,C-9,C-11)をライオン株式会社で合成し、それらの溶液物性と界面物性を九州大学で測定した。溶液物性については臨界ミセル濃度を溶液電導度で決定し、界面物性については吸着膜と不溶性単分子膜の状態変化を調べた。得られた結果は以下の通りであった。

1)臨界ミセル濃度の対数を炭素数に対してプロットすると良い直線関係が得られた。また、直線の勾配よりミセル形成に及ぼすCF_2当りの疎水性は、CH_2当りの1.7倍であった。2)空気/水界面上に形成される吸着膜の分子占有面積から、広い所ではC-7がより密に詰まり、狭い所ではC-9がより密に詰まっていることが明らかとなった。3)C-7,C-9は、水面上に不溶性単分子膜を形成しなかったが、C-11はNaCl溶液上に不溶性単分子を形成した。分子占有面積の減少に伴い気体膜から直接固体膜への相変化が認められた。次に、本研究の主な研究課題である「分子膜を介しての水分子の移動速度」の測定装置の開発を設備備品を用いて行った。移動速度は上記の両親媒性物質で修飾された空気/水界面を介しての水の蒸発速度を水溶液重量の時間変化から追跡した。多くの苦労を伴ったが、再現性のある時間変化が取れる迄に改良することが出来た。その結果、水面上の両親媒性物質が液体吸着膜状態である場合には蒸発速度に全く変化が認めれらなかった。これは、表面過剰量から計算される分子占有面積に大きな疑問を提起するものとなった。アルキル基の炭素数が異なる炭化弗素系両親媒性物質N-(1,1-dihydroperfluoroalkyl)-N,N,N-trimetyl-ammonium chlorideの合成は研究分担者(ライオン株式会社)に依頼し、溶液物性と界面物性の測定は九州大学で担当した。研究実績の概要は以下の通りである。1)上記物質は臨界ミセル濃度以上の水溶液中で分子集合体を形成し、その平均分子会合数は炭素数と共に増加した。また、分子集合体のモノマーへの解離反応の半減期は鎖長と共に増大し、且つ解離の活性化エネルギーも同様であった。3)本研究の主題である「分子膜を介しての水分子の移動速度」については、本研究の設備備品を用いて精力的に研究した。先ず、水の蒸発速度を温度を変えて測定し、蒸発の活性化エネルギーの温度変化を求めた。次に炭素数の異なるn-alkanolについても同様に、蒸発の活性化エネルギーを求めた。得られた結果より、炭素数12のドデカノールでは、液体状態で分子がループ状にまいていることが明らかになった。この研究成果は、近くJournal of Physical Chemistryに投稿予定である。4)水面上の不溶性単分子膜を介しての水の蒸発速度は、空気/純水界面の蒸発速度よりかなり遅く、単分子膜の効果が認められるが、水相からの吸着膜では膜の効果は殆ど認められなかった。本研究は、水分子の移動とその速度制御を目的とする炭化フッ素系両親媒性物質の単分子膜又は2分子膜の開発である。炭化フッ素系化合物を利用する理由は、膜を介しての酸素分子の透過が容易であることから、酸素不足により生物が被害を被ることも無いからである。上記目的のために合成された物質は、陽イオン性の塩化N-(1,1-ジヒドロパーフルオロアルキル)-N, N, N-トリメチルアンモニウムであり、アルキル基中の炭素数は8,10,12,14である。これらは、二つの方法により合成され、後者は前者の改良法である。水分子の分子膜を介しての透過は、本研究では空気/水溶液界面を介しての水分子の蒸発に置き換え、分子膜は気/液界面を修飾する両親媒性物質の不溶性単分子膜並びに吸着膜とした。空気/水溶液界面を介しての水分子の蒸発速度の測定には熱天秤装置を改良して用いた。界面を介しての蒸発速度は、150μlの溶液が入ったサンプルパンの側を流れる乾燥空気の流速に極めて敏感であった。
勾配型量子井戸ポテンシャルを有する新規デンドリマーの創製

ドナー・アクセプター間の光励起電子移動は極めて重要な現象であり、様々な連結様式が研究されている。しかしながら、樹状構造の繰り返し部位にドナー・アクセプター連結系を組み込んだような構造の研究はほとんど例がない。本研究ではこのような分子の創製を目指して研究を行った。カルバゾールとベンゾチアジアゾールを樹状に配置するための反応を最適化し、実際に合成した新規物質の吸収と蛍光スペクトルを測定した。また、カルバゾールとフェニルアゾメチンからなる樹状構造の中心に亜鉛ポルフィリンを持つドナー性の分子がアクセプターであるフラーレンと錯形成することを見出し、新たなドナー・アクセプター連結系の開発に成功した。本研究ではHOMO-LUMOに留まらずポテンシャル構造全体を自在制御するいわゆる「ポテンシャルプログラミング」の概念を基盤として、分子内ポテンシャル構造の制御されたデンドリマー材料の開発と応用研究の展開を目的としている。特に本研究では新規なドナー-アクセプター構造を基本とする量子井戸型ポテンシャルを有するデンドリマーをポテンシャルプログラムされた新しい材料として提案し、その合成を行うと共に性質を明らかとすることを目指した。カルバゾール(ドナー)を分岐骨格とし、ベンゾチアジアゾール(アクセプター)を配したデンドリマー構造の合成にはカルバゾール窒素のN-アリール化反応が鍵となる。本研究ではヨウ素化したベンゾチアゾールとカルバゾールのN-アリール化が150°Cという高温を要するものの、ヨウ化銅とtrans-1,2-シクロヘキサンジアミンと塩基の存在下で進行することを見出した。この反応と保護基として選択したトシル基の脱保護を繰り返すことでデンドリマー合成に必要な合成ルートを確立した。紫外可視吸収スペクトル測定と蛍光測定より世代の上昇とともに共役長が伸びて吸収と発光が超波長シフトすることが明らかとなった。他のドナー・アクセプター構造として構造制御されたカルバゾールデンドリマー(ドナー)を基盤としたフラーレン(アクセプター)との複合材料の開発も前年より行っている。C60、C70、C84フラーレンとの複合体形成がデンドリマーのコアである亜鉛ポルフィリンに対するピリジンの軸配位によってアロステリックに制御できることが明らかとなった。本研究ではHOMO-LUMOに留まらず、分子内のポテンシャル構造全体を自在制御するいわゆる「ポテンシャルプログラミング」の概念を基盤として、分子内ポテンシャル構造の制御されたデンドリマー材料の開発と応用研究の展開を目的としている。特に本研究では新規なドナー-アクセプター構造を基本とする量子井戸型ポテンシャルを有するデンドリマーをポテンシャルプログラムされた新しい材料として提案し、その合成を行うと共に性質を明らかとすることを目指している。カルバゾール(ドナー)を分岐骨格とし、ベンゾチアジアゾール(アクセプター)とアセチレン(π系)を配したデンドリマー構造を薗頭カップリングとウルマン反応を利用して合成した。しかし、平面性の高い構造のために著しく溶解性が低かったため、π系であるアセチレンを除外したデンドリマーの合成を行うこととした。現在、低世代デンドリマーの合成を行なっており、ドナー・アクセプター系の連結に伴う電荷移動吸収帯を持つデンドリマーの合成に成功している。他のドナー・アクセプター構造として構造制御されたカルバゾールデンドリマー(ドナー)を基盤としたフラーレン(アクセプター)との複合材料の開発も行った。C60フラーレンだけでなく、C70、C84フラーレンとの複合体形成がフラーレンのサイズ選択的に起きることを見出した。今後は外部刺激によってデンドリマーのポテンシャル構造を変化させることでフラーレンの内包放出を行うなどの研究に展開する予定である。当初目指したカルバゾール(ドナー)を分岐骨格とし、ベンゾチアジアゾール(アクセプター)とアセチレン(π系)を配したデンドリマー構造の溶解性が著しく低かった。そこで、π系であるアセチレンを除外したデンドリマーの合成を行うこととした。そのため新たな合成ルートの構築が必要となり、やや研究が遅れていると考えている。カルバゾール骨格とベンゾチアジアゾール骨格を組合わせた新規なドナー・アクセプター連結型デンドリマーを開発を引き続き行う予定である。従来目指していたアセチレン骨格を含めたデンドリマーと比較して現在のところ溶解性は良好でありこのまま研究を推進していく予定である。該当なし