hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽エネルギーを駆動力とする分子変換

化石燃料の枯渇や排出される二酸化炭素の濃度上昇が深刻な問題となっている現在、持続可能な科学技術の確立に向けて、限りある資源を無駄なく有効に利用する合成や、再生可能な炭素・エネルギー資源を活用した合成への転換が求められている。本研究では光のエネルギーを駆動力として利用する有機合成法の開発に取り組み、入手容易なアミノケトンに太陽光を利用して1気圧の二酸化炭素を取り込む反応や、アミノケトン類から含窒素環状化合物を効率よく合成する手法を開発した。炭素ー水素結合を切断してそこに不飽和結合を挿入できれば、原子効率よく骨格形成できる。これまでにアルキンやアルケンを挿入する反応は数多く知られているが、単純なケトンを挿入した例はほとんど知られていない。これは炭素ー酸素二重結合が炭素ー炭素二重結合よりも大きな結合エンタルピーを持つことに起因すると考えられる。本研究では炭素ー水素結合にカルボニル基を挿入する手法の開発を目指して、N-メチル-N-フェニルアミノアセトフェノンから太陽光とロジウム触媒の作用により3-ヒドロキシ-3-フェニル-N-メチルインドリンを得る手法について、エネルギーの観点から解析した。N-メチル-N-フェニルアミノアセトフェノンと3-ヒドロキシ-3-フェニル-N-メチルインドリンについてDFT計算を行うと、この分子変換は3.9 kcal/molだけ熱力学的に不利な過程であった。すなわち、この一連の分子変換の駆動力はその構造変化にはないことがわかった。続いて各段階についてもそのエネルギーを計算した。光反応段階はアゼチジノールの生成である。この過程は吸エルゴン反応であり、太陽光のエネルギーを吸収して、23.2 kcal/molほど歪みエネルギーとしてアゼチジン環に蓄えている。ロジウム触媒反応段階はアゼチジノールから3-ヒドロキシインドリンへの骨格転位反応であり、形式的にはアゼチジン環の炭素ー炭素結合と窒素上フェニル基のオルト位炭素ー水素結合の交換反応である。DFT計算によるとこの転位反応反応は19.3 kcal/molダウンヒルであった。四員環から五員環ができることがこの転位の駆動力である。すなわち、第一段階で形成した歪みの解消がこの反応の駆動力になっている。これらの結果より、この一連の分子変換の駆動力は太陽光のエネルギーに由来していると考えられる。化石燃料の枯渇が危惧され、核廃絶への動きが急加速する現在、化石燃料や核に由来する大量のエネルギーを用いた熱反応に頼るのではなく、太陽光をエネルギー源として活用した反応・分子変換への転換が求められている。とりわけ、光合成に見られるように、太陽光をエネルギー源として利用し、豊富に存在する二酸化炭素を炭素源として有機化合物を合成することができれば、持続可能な科学技術の確立に向けて極めて魅力的である。本研究では太陽光を用いたアミノケトンへの二酸化炭素導入反応を開発した。また、この知見をもとに光学活性オキサゾリジノンの効率的な合成法を開発した。N-トルエンスルホニルアミノケトンのDMF溶液をふくむパイレックス製のガラス容器に、太陽光を照射したところ、N-トルエンスルホニルアゼチジノールが生成した。さらに生成したアゼチジノールは、4等量の炭酸セシウムの存在下で、1気圧の二酸化炭素と反応して、アゼチジン環が開環した5員環カルボナートを与えた。この反応はまず、塩基によって脱プロトン化されたアルコキシドが二酸化炭素に求核的に付加してカルボキシラートアニオンとなり、これが歪みを有するアゼチジン環に付加して開環する。生じたスルホニルアミドアニオンがプロトン化されることで生成したものと想定される。この一連の反応はワンポットで行うことができ、アミノ基を有する様々な環状カルボナート誘導体を得ることができた。また、光反応によって得られたN-トルエンスルホニルアゼチジノールに、N-へテロサイクリックカルベン触媒の存在下でイソシアナートを作用させたところ、オキサゾリジノンが生成することを見いだした。アミノ酸から調整した光学活性なアゼチジノールを用いることで、様々な光学活性オキサゾリジノンを合成することができた。化石燃料の枯渇や排出される二酸化炭素の濃度上昇が深刻な問題となっている現在、持続可能な科学技術の確立に向けて、限りある資源を無駄なく有効に利用する合成法や、再生可能な炭素・エネルギー資源を活用した合成法への転換が求められている。本研究では光のエネルギーを駆動力として、二酸化炭素や炭素ー炭素結合など安定な分子・結合を変換する新しい分子変換手法を開発することを目的としている。3-ヒドロキシピペリジンは配座の柔軟性が低下した環状アミノアルコールの一種であり、様々な生物活性を有することが知られている。天然物や医薬品によく見られる骨格である。また、これらは生物活性物質だけでなく、有機合成における光学活性触媒や不斉補助基として用いられている。したがって、3-ヒドロキシピペリジン骨格を入手容易な原料から効率良く合成する手法の開発は重要な研究課題である。

本年度の研究では市販されているグリオキシル酸、アニリン、臭化アリルを原料として二段階で簡便に合成できるN-アリルグリオキシルアミドに光と光学活性ロジウム触媒を段階的に作用させることで、炭素ー水素結合と炭素ー炭素結合の切断を経て3-ヒドロキシピペリドン骨格をエナンチオ選択的に構築する手法を見出した。機構的には、第一段階で光のエネルギーを分子に化学エネルギーとして蓄え、これを駆動力としてロジウム触媒によるエナンチオ選択的な再構築が起こっている。この手法により、様々な3-ヒドロキシピペリドンが96-98%eeの高いエナンチオ選択性で合成できるようになった。有機合成化学当初の計画のとおりに、N-メチル-N-フェニルアミノアセトフェノンから太陽光とロジウム触媒を用いて3-ヒドロキシ-3-フェニル-N-メチルインドリンを得る手法について検討し、そのエネルギー変化についての知見を得ることができた。また、合成法としての観点から検討を行い、インドール合成にも展開した。この手法により、従前に知られていた環化反応とは異なる位置選択性・官能基許容性でインドールを得ることができた。この成果はChemistryLettersに掲載された。これらを踏まえて「2おおむね順調に進展している」とした。本年度は当初の計画のとおり、太陽光を用いたアミノケトンへの二酸化炭素導入反応を開発することができた。この成果はドイツ化学会誌Angewandte Chemieに掲載され、Hot Paperに選ばれるとともに、表紙として採用された。また、この成果で得られた知見をもとに、N-アレーンスルホニルアゼチジノールとイソシアナートの触媒的な付加環化反応を見いだし、これを用いた光学活性オキサゾリジノンの効率的な合成法を開発した。上記の知見をもとに、光と遷移金属触媒を用いて炭素ー水素結合を切断してカルボニル基を挿入する手法の開発に取り組む。具体的にはα-オキソ-N-アリルアミドから3-ヒドロキシ-3,4-ジヒドロピリドンへの環化について検討する。すでに(1)αオキソ-N-アリルアミドに紫外光を照射すると、環化して3-ヒドロキシ4-ビニル-β-ラクタムが得られること、(2)得られたβ-ラクタムにロジウム触媒を作用させると環拡大して3-ヒドロキシ-3,4-ジヒドロピリドンが生成することを確認している。これらの反応に関して、1溶媒や触媒の配位子などの反応条件検討、2反応機構の解明を目的とした量論反応や量子化学計算、3有用物質や新規物質の合成検討を行う。これらの検討を通して実用に耐えうる触媒の開発や反応分子の構造変化の可視化、新規機能性材料の創製を目指す。また、以上のような合理的戦略に基づいて新技術を着実に開発する一方で、斬新な反応の発見を目指したい。合成実験を実施していると、予想していた反応のみならず、説明のできない想定外の結果が得られることがある。これらを目的外の結果として斬って捨てずに、その新規性・有用性について随時検証する予定である。持続可能な科学技術の確立に向けて、環境に配慮した持続可能な合成手法の開発が求められている。
全身性強皮症におけるT細胞サブセットバランスの異常とその誘導因子の解析

全身性強皮症(SSc)患者末梢血のTh1/Th2、Tc1/Tc2各バランスは、正常対照と比べてTh2およびTc2の比率が高いこと、Th2およびTc2優位がSScの罹病期間と逆相関する(短いものほど顕著である)ことを明らかにした(Tsuji-Yamada J, etal : J Rheumatology, 28 : 1252, 2001)。SScの早期病態形成にこのようなT1/2バランスの異常が重要な役割を演じていることが想定されるので、その誘導因子を解析することを目的として、tight skin mouse(TSKマウス)に対するIL-12発現プラスミドの病態抑制効果を検討した。その結果、TSKマウスに対するIL-12発現プラスミド筋注は、Th1細胞を増殖させ、サイトカインバランスをTh1型優位に誘導することによりコラーゲン産生を減少させ、皮膚線維化抑制効果をもたらすことが示された。同マウスに対する同処置の抗核抗体産生に対する抑制効果も明らかにした(Tsuji-Yamada J, etal : Biochem Biophys Res Commun, 280 : 707, 2001)。今回の研究はIL-12遺伝子治療がSScに対する治療にも臨床応用される可能性を示している。全身性強皮症(以下SScと略す)におけるヘルパーT細胞(以下Thと略す)、CD8陽性細胞(以下Tcと略す)のTh1/Th2、Tc1/Tc2各バランスに現在までの著者の検討では、SSCの末梢血T1/2バランスと罹病期間、重症度(皮膚硬化範囲、抗核抗体別、肺病変・食道病変の有無など)との関連で、T2優位が重症度でみられるという結果を得ており、そのデータを論文として投稿中である。次に、T1/2バランスの異常をきたす機序、誘導因子を解析する手始めとして、tight skin mouse(TSKマウス)に対するIL-12発現プラスミドの病態抑制効果を検討している。すなわち、マクロファージから産生されTh1細胞を増殖させるIL-12は、IFN-γを誘導してTSKマウスの抗核抗体産生と皮膚線維化を抑制することが想像される。逆にTh2細胞を増殖させるIL-4の病態悪化作用が予想されるので、同様にIL-4発現プラスミドをTSKマウスに投与して比較されている。上記処置TSKマウスの皮膚病理組織像はこれらの予測に矛盾しない結果を呈しており、現在は凍結組織を用い各種コラーゲン、エラスチン、フィブリリンに対する単クローン抗体による免疫染色を行い比較している。今後、同TSKマウス血中の抗核抗体、IL-4、IFN-γの測定、同組織の各結合組織成分の生化学的・分子生物学的定量を順次行う予定である。Tightskin mouse(TSKマウス)は皮膚のコラーゲンの蓄積と種々の自己抗体を有し、全身性強皮症(SSc)の動物モデルとされている。IL-12はマクロファージから産生され、Th1細胞を増殖させ、IFN-γを誘導してTSKマウスの皮膚線維化と自己抗体産生を抑制することが想像される。そこでTSKマウスに対するIL-12発現プラスミドの病態抑制効果を検討した。3から7週齢のTSKマウスに3週毎にIL-12発現プラスミド(pCAGGS-IL-12)あるいは対照として非発現プラスミドを100μgずつ筋注した。3回と7回の筋注後に採血と脾臓および背部皮膚の採取を行い、ELISA法による血清および脾細胞培養上清中のIL-4とINF-γの測定、皮膚ヒドロキシプロリンの定量と皮膚病理組織を比較検討した。IL-12発現プラスミド筋注群では、非発現プラスミド筋注群に比べ病理組織学的に皮膚の線維化は抑制された。脾細胞の培養上清中のIL-4はIL-12発現プラスミド筋注群で平均10.8pg/ml、対照群で66pg/ml、同IFN-γはIL-12発現プラスミド筋注群で33.9ng/ml、対照群で31.7ng/mlであった。

血清抗核抗体に関しては現在検討中である。このように、TSKマウスに対するIL-12発現プラスミド筋注は、Th1細胞を増殖させ、サイトカインバランスをTh1型優位に誘導することによりコラーゲン産生を減少させ、皮膚線維化抑制効果をもたらすことが示された。今回の成績はSScにおける遺伝子治療の可能性を示唆するものとも考えられる。
大規模野外実験による森林生態系のC/Nバランスと生産性の関係解明

1.5月下旬に被食排除区を作るために、ミズナラとシラカバの展葉前の枝先に袋かけを行った。10月下旬の落葉期に、ミズナラとシラカバの調査木の下に設置したリタートラップから落ち葉を回収し、葉の食害の程度を5段階にわけ、各段階の葉の枚数を数えたうえで、食害度別に風乾し、リターバッグを設置した。2.土壌マイクロコズムを林内に設置し、落葉の多様性(ミズナラ、混合の2処理)、大型土壌動物の多様性(大型なし、ミミズのみ、ヒメフナムシのみ、ミミズとヒメフナムシの4処理)を操作して、落葉の分解速度、土壌化学性の変化、および土壌小型節足動物と細菌群集への影響を解析した。落葉の質が分解系に与える影響を評価するための標準的な方法を確立することができた。フトミミズのバイオマスは日本の森林のなかでも大きい方であり、フトミミズがこの森林でのキーストン種であることが予測された。一方、ヒメフナムシとの相互作用は明確ではなかった。3.フェノロジーの異なるユリ科草本4種の資源分配と結実率が伐採・施肥によりどのように変化するかを調べた。その結果、開花・開葉の早いミヤマエンレイソウとユキザサのバイオマスと結実率は土壌養分が制限になっており、開花・開葉の遅いチゴユリとオオアマドコロのバイオマスと結実率は光資源が制限になっていることが明らかとなった。4.春植物(ミヤマエンレイソウとユキザサ)とミズナラリター、夏植物(ヌスビトハギとハエドクソウ)とミズナラリターの混合と伐採・施肥が窒素無機化に与える効果を調べた。その結果、春植物とミズナラリターを混ぜた場合に負の混合効果が検出されたが、夏植物と混ぜた場合は混合効果は検出されなかった。またこの混合効果には伐採・施肥は影響を与えていなかった。
超球面上の統計デ-タの判別,回帰,主成分分析に関する分布理論と画像表示の研究

球面または超球面上に分布する重要な分布としてLagevin母集団があり,その母数に関する検定問題を取扱う。(i)通常の分散に対応する集中度母数に関する検定統計量を各種提案し,その検出竜,%点の導出について論じた。特に平均方向に関する問題はAnn.Inst.Statist.Math(1990)に発表している。これについては統計数理研究所,Research Memorandom No426として発表した。(ii)いくつかの母集団の判別分析に関しては,集中度母数の等値性を検討することは基本的である。尤度比検定規準を用いてその分布理論を取扱った。集中度母数についてはSteplens(1967)か低次元の場合を論じているが,この問題を任意の次元に拡張した。統計数理研究所,Research Memorandom No 428として結果を発表し,現在数値実験をしている。(iii)(ii)の問題について,k個の母集団がその確率(密度)関数f(x1Q)を持つ(1=1,2...k)のとき,適当な正則条件を満す場合に,仮説H:Q_1=...=Q_kを検討する牽度比規準について,Hayakawa(1976)の方法を用いてその分布関数の漸近展開を求めた。極限分球は自由度(kー1)のカイ自乗分布であり,1/nの項を求めることにより,分布収束を早めるには各母集団より同程度の標本を取る必要があることがわかった。Pitmanの局所対立仮説のもとで検出力関数を求め,検定が局所不偏であることを示した。結果は1991年12月に開かれた第3回太平洋地域統計会講に報告し,また統計数理研究所,Research Memorandom No 425として発表している。この問題を多母数の場合に拡張することは,Hayakawa(1975)の方法を用いて現在進行中であり,近日中に発表する予定である。この問題はHayakawa(1976)である種の制限条件のもとで取扱っており,Hayakawa(1976)は本研究と対比するとききRobustnessの検討を行なったことになる、故に本研究により導入した制限条件の意味が明確になった。(i)判別問題Langevin母集団に対する判別分析に於いて,各種判別関数の提示を行ない,その分布(漸近表示)を考察した。持に尤度比判別関数の分布表示による誤判別率の評価は数値実験の結果より考察している範囲に於いてはあまり良くないことが判明した。これを改良する方法を検計中である。漸近表示以外に低次積率を用いたピアリン系、ジョンソン系等による分布の当てはめを検討し,数値実験を行なっている。またantipodal分布,Bingham分布等の軸対称の分布の場合についての判別を検討中。(ii)固有値,ベクトル,方向性を持つ母集団分布に於ける標本失分散行列の固有値,固有ベクトルの分布理論,仮説検定問題について考察した。これらを用いて母集団パラメ-タの信頼区間(領域)の導出と数値実験を行こなっている.(iii)等値性Langerin母集団の多標本問題として,集中度係数の等値性について新しい検定統計量を提示し,その漸近分布表示を得た。また既存の統計量との比較について数値実験を行なっている。

方向性についての等値性に関しても考察している。(iv)回帰分析Chengによる結果について数値実験による検討を行なっている.また標本数が大きい場合,母集団パラメ-タの大きい場合の漸近表示について検討している。(v)双曲型分布線形デ-タと方向性デ-タを含む多次元デ-タの分析では楕円型分布族では処理できない。この為双曲型分布族にもとづく分布理論の構築が必要であるが,この分野の研究は程んど見るべきものが無い。本年度は双曲型分布族の基本的性質と標本分布について研究を始めた.この為にはロ-レンツ変換に関して不変な多項式に関する理論を用いる必要があり,そのためには群の表現理論(特殊関数空間に於ける)が有用であることがわかった.球面または超球面上に分布する重な分布としてLangevin母集団があり,その母数に関する検定問題を取扱う。(I)通常の分散の対応する集中度母数に関する検定統計量を各種提案し,その検出力,%点の導出について論じた。特に平均方向に関する問題はAnn.Inst.statist Math(1990)に発表している。これについては統計数理研究所,Research Memorandum No426に発表した。(ii)いくつかの母集団の判別分析に関しては,集中度母数の等値性を検討することは基本的である。尤度比検定規準を用いてその分布理論を取扱った。集中度母数についてはStepleus(1967)か低次元の場合について論じているが,これを任意の次元の場合に拡張した。結果は統計数理研究所,Research Memorandum No.428として発表している。(iii)(ii)の問題について,k個の母集団がその確率(密度)関数f(x1Oi),i=1,...,kを持ち,適当な正則条件を満す場合に,仮説HiOl=...=Okを検討する尤度比規準について,Hayakawa(1976)の方法を用いてその分布関数の漸近展開を求めた。極限分は自由度(kー1)のカイ自集分布である,カイ二集分布への収束は,各母集団から同程度の標本を取らないとその収束が遅いことがわかる。またPitmanの局所対立仮説のもとでの検出力関数を求め検定が局所不偏であることを示した。結果は1991年'12月に開かれた第3回太平洋地域統計会議で発表,また統計数理研究所,Research Memorandum No425として発表した。またこの問題は多母数の場合への拡張をHayakawa(1975)の方法を用いて現在進行中であり,近日中にRepistとして発表する予定でいる。なお,この問題はHayakawa(1976)に於いてある種の条件のもとで取扱っているが,これはある種のRobustnassの検討を行っていることになっている。故に本年の研究結果は導入した条件の尤度比規準への影響を明確に見ることが出来る。
心理的仮想現実感を実現する基礎技術の開発

本年度は、聴覚的な情報処理に伴って生じる主観的な体験を物理的な刺激の操作により再現する技術を開発するための心理物理学的研究、及び、情報処理の個人差に関する脳科学研究を行った。前者の心理物理学実験では、研究代表者の開発した「選択的聴取を行動的に測定する装置」を装着した状態で、文章朗読刺激を聴取し、その内容を記憶する行動実験を行った。被験者は、実験後に、装着した装置に組み込まれている「注意集中に伴う聞こえの変化関数」の自然さを評価した。そして、その結果得られた注意集中の個人差を「選択的聴取を行動的に測定する装置」のシステムに組み込むことにより、他者の主観的な聞こえの世界を体験する「心理的な仮想現実技術」を開発した。一方、後者の脳科学実験では、文章刺激を聞いている時の被験者の脳活動を光トポグラフィー測定装置を用いて測定し、情報処理の個人差を脳活動のレベルで解明することを目的として行われた。具体的には、文章朗読刺激を聴取している場合の脳活動を測定し、その結果を被験者の主観的な体験の個人差と照合することにより、仮想現実場面において情報処理の個人差を分類することが試みられた。脳活動の測定装置としては、光トポグラフィー装置、及び、脳血流量の変化が実際に脳のどの部位のデータであるかを被験者のMRIによる脳画像と重ねるためのシステムが用いられた。その結果、聴覚刺激を用いた同一の課題であったも被験者により異なる脳活動を示すことが示唆された。
骨疾患における創薬のターゲットとなりうるプロテアーゼの作用機序の解明

アスパラギン酸プロテアーゼ(カテプシンE)の欠損マウスを用いて、破骨細胞形成および活性化におけるカテプシンEの役割を調べ、創薬にむけた骨疾患の治療薬開発の基礎的な実験を行った。マウス大腿骨より採取した骨髄細胞より破骨細胞を作製したところ、カテプシンE欠損型マウスで有意な破骨細胞数の減少が認められた。そこで、破骨細胞形成および活性化に必要な因子についてメッセージレベルでの解析を行ったが、両者で明らかな差は認められなかった。また、細胞内情報伝達においても明らかな差は認められなかった。次にタンパク質レベルでの違いを調べたところ、破骨細胞の分化・活性化の指標であるカテプシンKは経時的に増加が認められたが、カテプシンE欠損マウスでは野生型と比べてその発現量の減少が認められた。これは、カテプシンE欠損マウスの破骨細胞数の減少によるものと考えられた。主に破骨細胞増殖に関与しているといわれるc-fmsの発現を調べたところ、カテプシンE欠損マウスに発現の減少が認められた。そこで、細胞増殖能を調べたところ、カテプシンE欠損マウスで細胞増殖率の減少が認められた。つまり、破骨細胞前駆細胞の増殖を抑制していることが破骨細胞の分化・活性化を抑制している原因の1つであることが示唆された。リアルタイムPCRの結果では、c-fmsのメッセージレベルでの発現には有意な差は認められなかったので、細胞膜への輸送あるいはタンパク質としての機能面での障害の可能性が考えられる。また、両破骨細胞のコラーゲン分解能をDQ-コラーゲンを用いて調べたところ、明らかに欠損型において分解能の低下が認められた。このことより、破骨細胞のコラーゲン分解能におけるカテプシンEの関与が示唆された。近年、破骨細胞への分化・活性化においてRANK(Receptor Activator of NF-κB)/RANKL(RANK Ligand)とOPG (Osteoprotegerin)の系がこれらを厳密に制御している機構の一つであることが明らかとされた。そこで、我々はカテプシンEの破骨細胞における働きを明らかにするために、カテプシンE欠損マウスの大腿骨より骨髄細胞を採取し、RANK/RANKLの系を利用して破骨細胞を形成した。骨髄細胞にMacrophage colony stimulating factor(M-CSF)存在下1日間培養後、その上清をまき直し、さらに3日間培養した。この時点で、細胞数を計測後、2X10^5cell/mlを96穴プレートにまき、M-CSFとRANKL存在下で培養した。3日後、多核の破骨細胞の形成を破骨細胞のマーカーである酒石酸耐性アルカリフォスファターゼ染色により確認したところ、カテプシンE野生型と比べ、欠損型マウスで有意な破骨細胞数の減少が認められた。次に、同じく骨髄細胞形成後、破骨細脚形成および活性化に必要な因子、RANK,RANKL,OPG,M-CSF,NFATclなどについてRT-PCR解析を行ったが、両者で差は認められなかった。そこで、同じく破骨細胞形成後、RANKLの刺激による細胞内情報伝達を調べた。電気泳動後、ニトロセルロース膜に転写し、RANKの下流のシグナル分子に特異的な抗体(リン酸化-IKKα,-IκB,-ERK1/2,-p38,-JNK)を用いてカテプシンEの野生型と欠損型で比較を行ったところ、細胞内情報伝達においても明らかな差は認められなかった。しかしながら、両破骨細胞のコラーゲン分解能をDQ-コラゲンを用いて調べたところ、明らかに欠損型において分解能の低下が認められた。今後は、分解能の低下と破骨細胞形成能の関係について解析を行う。

破骨細胞への分化・活性化においてRANK(Receptor Activator of NF-KB)/RANKL(RANK Ligand),OPG(Osteoprotegerin)の系とMacrophage colony stimulating factor(M-CSF)/c-fmsの系は重要なシグナル伝達経路である。カテプシンE(CE)の欠損マウスは破骨細胞の形成において、野生型マウスと比較して有意な破骨細胞数の減少が認められたため、これらの経路の解析を進めてきた。前年度の実験において、mRNAレベルでは差が認められなかったので、本年度はタンパク質レベルでの比較を行った。破骨細胞の分化・活性化の指標であるカテプシンKは経時的に増加が認められたが、CE欠損マウスではその発現量の減少が認められた。これは、CE欠損マウスの破骨細胞数の減少によるものと考えられた。主に破骨細胞増殖に関与しているといわれるc-fmsの発現を調べたところ、RANKL添加後24時間でCE欠損マウスで発現の減少が認められた。そこで、細胞増殖能をcell counting kitで調べたところ、CE欠損マウスで細胞増殖率の減少が認められた。つまり、破骨細胞前駆細胞の増殖を抑制していることが破骨細胞の分化・活性化を抑制している原因の1つであることが示唆された。リアルタイムPCRの結果では、c-fmsのmRNAレベルでの発現には有意な差は認められなかったので、今後は細胞膜表面への輸送系にカテプシンEが関与していないかどうかを検討する予定である。また、本年度はリアルタイムPCRを用いて、昨年度ゲル電気泳動で実験したmRNA発現の定量的解析を行った。ゲル電気泳動と同様に、c-fms,RANK,c-fos等、mRNAの発現に有意な差は認められなかった。
磁気刺激を用いた膝関節屈筋における機能分担の解明

当該研究は、膝関節屈筋を構成する筋の機能分担について、磁気刺激を用いた新規的な方法を用いて解明することを目的とした。磁気刺激方法の検討として刺激部位の詳細な検討を行い、被験者内では刺激部位の再現性が保たれることを確認した。膝関節屈筋を構成する筋の機能を探索するために半腱様筋のみを選択的に筋疲労させた場合、磁気刺激を用いた生理的最大張力が低下することを明らかにした。このことから、今回の方法を用いることで、これまでに実施できなかった膝関節屈筋の定量的評価を行うことができる可能性がある。当該研究は、膝関節の屈筋を構成する筋の機能分担について、磁気刺激を用いた新規的な方法を用いて解明することを目的とした。膝関節屈筋を構成する各筋が膝関節屈曲運動にどのように貢献しているかを解明する研究であり、選択的筋疲労条件と磁気刺激を用いて検証する独創的な研究である。特に、坐骨神経に対する経皮的磁気刺激を用いて、膝関節屈筋の筋疲労を定量的に評価する方法を開発する点が新規的である。将来は、高齢者、スポーツ障害症例、脳卒中片麻痺症例を対象とした新規的な治療プログラムを開発するための基盤的研究である。平成25年度は、神経筋電気刺激を用いて、膝関節屈筋を構成するひとつの筋である半腱様筋に選択的筋疲労を生じさせ、磁気刺激を用いてその筋疲労の程度を評価する実験を行った。選択的筋疲労を行う実験において、低周波治療器を用いた神経筋電気刺激を対象筋に実施することで、半腱様筋が選択的に筋疲労状態になったことを関節トルク、表面筋電図の解析から確認した。磁気刺激を用いて筋疲労の程度を評価する実験において、殿部への磁気刺激により膝関節屈筋から誘発筋電図を導出することを確認した。また、磁気刺激条件を変化させることで、誘発される筋電図が変化することを確認した。この磁気刺激方法を用いて、twitch interpolation法と表面筋電図解析を用いた方法から、半腱様筋を選択的筋疲労させたときの筋疲労の定量的評価についての計測と解析を行った。これらについては、現在も実験と解析を継続している。膝関節屈筋を構成する各筋が膝関節屈曲運動にどのように貢献しているかを解明する研究であり、選択的筋疲労条件と磁気刺激を用いて検証する独創的研究である。特に、坐骨神経に対する経皮的磁気刺激を用いて、膝関節屈筋の筋疲労を定量的に評価する方法が新規的である。平成26年度は、昨年度から行っていた磁気刺激を用いて膝関節屈筋を構成する筋の疲労を評価する実験を行った。その結果、対象者により磁気刺激を用いた坐骨神経刺激で評価する方法が有効なグループと、そうではないグループが存在した。また、磁気刺激部位の詳細な検討を行い、各被験者内では再現性が保たれることを確認した。膝関節屈曲力の検討では、磁気刺激により誘発される膝関節屈曲力と随意的な膝関節屈曲力を比較することで、膝関節屈曲力の生理的限界と心理的限界の差異を明らかにすることができる可能性を示した。半腱様筋に選択的筋疲労を誘起した条件では、心理的限界と随意的限界が筋疲労前と変化することから、半腱様筋の一時的な機能低下は膝関節屈曲力の末梢性要因だけでなく、中枢性要因にも関与する可能性が考えられた。本研究の結果から、対象者に限定はあるものの、各個人内では磁気刺激を用いて膝関節屈筋を構成する筋の機能を評価することができる可能性がある。理学療法学平成25年度は、神経筋電気刺激を用いて、半腱様筋が選択的に筋疲労状態になったことを関節トルク、表面筋電図の解析から確認した。また、磁気刺激を用いて筋疲労の程度を評価する実験において、殿部への磁気刺激により膝関節屈筋から誘発筋電図を導出することを確認した。これらの選択的筋疲労方法と磁気刺激方法を用いて、twitch interpolation法と表面筋電図解析を用いた解析手法を用いながら、半腱様筋を選択的筋疲労させたときの筋疲労の定量的評価方法を開発する実験を行い、解析を継続中である。計画通りに研究は進展しているものの、十分な業績となっていないため、区分(2)とした。昨年度に引き続き、当初計画していた実験を遂行する。今後の推進方策として、現在進めている筋疲労の定量的評価方法の解析と筋疲労状態が膝関節屈曲運動に与える影響についての実験を行う。

筋疲労の定量的評価方法の解析について、関節トルク、誘発筋電図の結果について、解析方法を検討し、筋疲労を定量的に評価することが可能となる方法を開発する。筋疲労状態が膝関節屈曲運動に与える影響について、運動課題の条件設定(膝関節角度、随意収縮強度、運動速度)について再度検討が必要である。本研究の目的である膝関節屈筋を構成する筋の機能分担を解明するために、膝関節角度、随意収縮強度について特に着目して予備実験を行った後に条件を確定する予定である。当該年度に未使用の研究費が生じた理由は、作成した特注磁気刺激用コイルの価格が当初の見込みよりも小額となったためである。繰り越される研究費は翌年度に割り当てた研究費と合わせ、ひずみゲージ式ロードセルやADAD変換ボード、解析ソフトウェア、消耗品の物品費に計上する予定である。旅費、謝金、その他の直接経費は申請書に記載した内容で当初の計画通り執行する予定である。
ストレスによる脳内モノアミン神経系活動の変動とベンゾジアゼピン系薬の作用機構

ストレスによる脳内モノアミン神経系活動の変化と,歯科麻酔科臨床で,静脈内鎖静法に広く用いられているベンゾジアゼピン系薬の作用機構を検討した.当該年度は,実験動物としてSD系ラットを用い,不安や恐怖などのいわゆるnegative emotionの発現に重要とされる扁桃体外側基底核ならびに大脳皮質内側前頭前野のモノアミン神経活動の変動と,さらにベンゾジアゼピン系薬のこのモノアミン神経活動への修飾をマイクロダイアリシスによって観察した.不安や恐怖状況は,OgawaらのCommtunication boxを用いたPsychological stressと,今回新たに作成したConditioned fear boxを用いたConditioned fear(恐怖条件付け)による,痛みや拘束などの直接の身体的因子を除いたパラダイムによって作成した.また投与するベンゾジアゼピン系薬には現在,歯科麻酔科で最も多用されているmidazolamを選択した.その結果,1.Psychologiocal stressあるいはConditioned fearにより扁桃体外側基底核(以下BLA)と大脳皮質内側前頭前野(以下PFC)でセロトニン(以下5-HT),ノルアドレナリン(以下NA)細胞外量が増加する.2.midazolam静脈内投与によってBLAの5-HT,NA細胞外量は0.1mg/kgではともに有意の変動を示さず,0.3mg/kgで有意に減少する.3.PsychologiocalstressあるいはConditioned fear負荷直前に.midazolam 0.1mg/kgを静脈内投与すると,Psychologiocal stressあるいはConditioned fearによる5-HTとNA細胞外量の増加は抑制される.以上の研究結果を得た.これらの知見から,ストレス時にBLAやPFCなどの特定の脳部位のモノアミン神経活動が亢進し,ベンゾジアゼピン系薬(midazolam)はこれらの脳部位でのモノアミン神経活動の亢進を抑制して抗不安作用などの中枢神経系作用を発現することが示唆された.ストレスによる脳内モノアミン神経系活動の変化と,歯科麻酔科臨床で,静脈内鎖静法に広く用いられているベンゾジアゼピン系薬の作用機構を検討した.当該年度は,実験動物としてSD系ラットを用い,不安や恐怖などのいわゆるnegative emotionの発現に重要とされる扁桃体外側基底核ならびに大脳皮質内側前頭前野のモノアミン神経活動の変動と,さらにベンゾジアゼピン系薬のこのモノアミン神経活動への修飾をマイクロダイアリシスによって観察した.不安や恐怖状況は,OgawaらのCommtunication boxを用いたPsychological stressと,今回新たに作成したConditioned fear boxを用いたConditioned fear(恐怖条件付け)による,痛みや拘束などの直接の身体的因子を除いたパラダイムによって作成した.また投与するベンゾジアゼピン系薬には現在,歯科麻酔科で最も多用されているmidazolamを選択した.その結果,1.Psychologiocal stressあるいはConditioned fearにより扁桃体外側基底核(以下BLA)と大脳皮質内側前頭前野(以下PFC)でセロトニン(以下5-HT),ノルアドレナリン(以下NA)細胞外量が増加する.2.midazolam静脈内投与によってBLAの5-HT,NA細胞外量は0.1mg/kgではともに有意の変動を示さず,0.3mg/kgで有意に減少する.3.PsychologiocalstressあるいはConditioned fear負荷直前に.midazolam 0.1mg/kgを静脈内投与すると,Psychologiocal stressあるいはConditioned fearによる5-HTとNA細胞外量の増加は抑制される.以上の研究結果を得た.これらの知見から,ストレス時にBLAやPFCなどの特定の脳部位のモノアミン神経活動が亢進し,ベンゾジアゼピン系薬(midazolam)はこれらの脳部位でのモノアミン神経活動の亢進を抑制して抗不安作用などの中枢神経系作用を発現することが示唆された.
有機分子の界面配向秩序および界面エネルギ構造の評価と有機デバイスへの応用

界面配向秩序形成機構の考察をふまえて、固体基板の界面効果と界面配向秩序の関係に踏み込んで研究を行った。これは、当初計画した通り、(1)液晶セルアンカリングと界面配向秩序の関係、(2)接触帯電と界面配向秩序の関係、の2つの観点で研究を進めた。1、界面配向秩序に注目した液晶セルのアンカリング現象の考察...有機分子は界面で向きを揃えて配向する特徴をもつ。この特異な配向の影響を液晶アンカリングエネルギとして取り入れることで、アンカリング現象を再検討した。これによって液晶分子の永久ダイポールと固体基板の映像ダイポールとの相互作用を、特に界面で重要に成るものとして初めてアンカリングの観点で取りまとめ、アンカリングエネルギおよび容易軸への影響を考察した。さらにアンカリングエネルギを制御したポリイミドLB膜液晶セルを用いてプレチルト角測定系を新たに構築し、測定結果を界面効果を取り入れたアンカリングの式から検討した。2、界面配向秩序に注目した電荷注入の制御...注入電荷量と界面に特徴的な配向秩序の関連をCooperative Molecular Field Effectにもとづいて静電エネルギの観点から考察し、有機金属界面における注入電子によって界面液晶配向秩序がどのように変化するのかを考察した。また、実際に界面効果として電荷注入による再配向が起きているかを確認するために、表面電位法とSHG法の組み合わせ評価を行い、金属の違いによって界面配向秩序が異なることを見出した。また、界面配向秩序の評価についても、さらなる評価技術の信頼性の向上と新たな配向秩序形成過程の発見を目指し、継続して研究を進めることができた。バルクとは異なる界面での複雑な配向秩序に注目し、界面配向秩序と界面効果(液晶アンカリングと接触帯電)との関係を明らかにすることができた。液晶分子の界面配向秩序を光学的に評価する手法を確立した。液晶分子として4-n-pentyl-4'-cyanobiphenyl(5CB)を用いた。5CBは棒状で上下の向きがあるという基本的な分子構造をもつ分子である。このような分子の配向秩序は配向オーダーパラメータS_nを用いて定量的に評価できる。ここに,n次の配向オーダーパラメータはS_n=<P_n(cosθ)>で定義される。P_nはn次のLegendre関数,0【less than or equal】θ【less thanor equal】Пは分子長軸の基板垂線方向からの傾き角,<>は全ての分子にわたる統計的平均を表している。界面の特徴はS_1およびS_3,液晶の特徴はS_2に最も大きく現れる。この点に注目して光第2次高調波発生(SHG)法および偏光吸収法を組み合わせることでS_1,S_2,S_3を併せて決定し界面に特徴的な液晶の配向秩序を定量的に評価できる測定系を構築した。実際に5CBの大気中蒸着を行いながら配向秩序をその場観察した。この際,液晶の界面現象であるアンカリングの理解を進める観点から基板としてポリイミドLB膜累積基板とアゾベンゼンLB単分子膜累積基板を用いて実験を行った。ポリイミドは液晶ディスプレイの配向膜として汎く採用されており,アゾベンゼン単分子膜は光刺激による液晶配向制御材料として注目される材料である。このような実験から,ポリイミドLB膜の累積層数やアゾベンゼンの光照射条件によって液晶蒸着膜の配向秩序が変化し,S_1,S_2,S_3を通しての評価が界面に特徴的な液晶の配向秩序をとらえるための重要な見方であることを示した。この段階では実験の再現性に課題を残していたが,蒸着を安定にすることで再現性を改善し,ポリイミドLB膜の累積層数とS_2に相関があることを定量的に示した。これらについては国際学会で発表し,雑誌論文でも報告し掲載が決まっている。

また、界面配向秩序の評価についても、さらなる評価技術の信頼性の向上と新たな配向秩序形成過程の発見を目指し、継続して研究を進めることができた。バルクとは異なる界面での複雑な配向秩序に注目し、界面配向秩序と界面効果(液晶アンカリングと接触帯電)との関係を明らかにすることができた。
プラスチック廃棄物を利用した住宅の断熱改修に関する実験的研究

1.研究目的本研究者は、大学キャンパス内で発生するプラスチック廃棄物を利用した簡易的な断熱改修方法を考案した。これはクッション材や梱包材などを粉砕し、そのチップをビニール袋に充填し、布団状に加工したものを断熱材として活用するものである。廃棄物を利用しているために経費がかからず、また形が布団状であるために様々な部位に挿入できる点が特徴である。よって本研究では、プラスチック廃棄物を利用した住宅の断熱改修に関する実験的研究を行う。その際、既存の実験小屋を用いることにより実大レベルでの性能を把握する。この建物内で実生活を行い、断熱改修前後における冷暖房のエネルギー消費量及び室内の温湿度を比較する。この結果に基づき、考案した断熱改修の性能を明らかにすることを研究の目的とする。2.研究方法(1)断熱材の作成:粉砕したプラスチック廃棄物をビニール袋に充填し、厚さ100mmの断熱材を作成する。その断熱材を、外壁・天井・床の各部位に挿入する。(2)実測内容:断熱改修前後の気密測定を行う。また、夏期と冬期において室内外の温湿度及び冷暖房時のエネルギー消費量についてそれぞれ実測する。3.研究成果(1)気密測定:気密測定器を用い、改修前後における気密性能を測定した。その結果、隙間相当面積は改修前は約9cm^2/m^2であったが、改修後は約4cm^2/m^2に向上した。(2)夏期実験結果:断熱改修前後においてそれぞれ1週間の実生活を行い、室内外における温湿度測定と冷房時のエネルギー消費量(28°C設定)を測定した。その結果、断熱改修後は改修前に比べて壁体内の温度勾配が大きくなり、冷房時のエネルギー消費量を約5%削減する事ができた。(3)冬期実験結果:室温を20°Cに設定し、夏期と同様の測定を実施した。その結果、断熱改修後は改修前に比べて壁体内の温度勾配が大きくなり、天井から床までの上下温度差が減少した。また、暖房時のエネルギー消費量を約12%削減する事ができた。
耐冷性炭化水素分解菌の分解遺伝子解明及び植物成長促進根圏菌の多面的機能解析

南極の土壌から単離されたPenicillium sp. CHY-2を用い、8つの異なる脂肪族および芳香族炭化水素の生分解性を確認した。最も高い分解率を示したデカンの分解にはCHY-2由来の酵素であるマンガンペルオキシダーゼ(MnP)が関与していることが分かった。また、様々な根圏微生物が単離され、炭化水素の分解に関与していることが判明した。さらに、CHY-2株の分解関与遺伝子を確認した結果、真菌の代表的な三種類の酵素であるシトクロムP450ヒドロキシラーゼ、リグニンペルオキシダーゼ、バニリルアルコールオキシダーゼをコードする遺伝子が確認できた。提出した平成26年度の研究実施計画に従い、以下の2項の実験を行った。(1)炭化水素の分解微生物(CHY-2株)由来の分解関与遺伝子および分解特性検討(2)低温域での炭化水素分解菌のスクリーニングまず、北海道の山吊(大雪山など)を中心とした地域から採取した土壌試料を用いて炭化水素分解能を確認した。また、炭化水素としては、標準品を用いて分解の可否や程度について検討した。用いた標準品は直鎖アルカン(飽和炭化水素C数)としてオクタン(C8)、デカン(C10)、ドデカン(C12)およびエイコサン(C20)、分岐アルカンとして2,2,4-トリメチルべンタン、脂環式炭化水素として1,6-ジメチルシクロヘキサンとn-ブチルシクロヘキサン、芳香族炭化水素としてエチルベンゼンとn-ブチルベンゼンであった。炭化水素分解能が確認できた土壌試料の中から15°Cで最も優れた分解能を示した菌株の分離を行い、計8株の菌株の単離に成功した。現在、分離株の同定および分解特性について検討を行っている。一方、CHY-2株の分解関与遺伝子を確認するために、真菌の代表的な三種類の酵素であるシトクロムP450ヒドロキシラーゼ、リグニンペルオキシダーゼ、バニリルアルコールオキシダーゼについて検討を行なった。まず、遺伝子の増幅のため、ヌクレオチドプライマーを設計した。さらに、ゲノムDNAとmRNAをCHY-2株から単離した。cDNAはmRNAから合成し、検討対象となる三種遺伝子の増幅に用いた。その後得られた遺伝情報をもとにBLAST検索を行った結果、バニリルアルコールオキシダーゼをコードする遺伝子は、Penicillium chrysogenumのゲノムと完全に一致し(GenBank:AM920427.1)、残りの二つの遺伝子は、Penicillium以外の真菌類と一致したことが分った。Penicillium sp. CHY-2株による炭化水素類化合物の分解特性の評価を行ったところ、CHY-2株は炭素数C10を特に分解した。また、デカンを指標として最適な分解条件の検討を行ったところ、グルコース1 g/L、pH6、Tween 80有りの培養条件でCHY-2株がデカンを効果的に分解することが分かった。さらに、CHY-2株は模擬汚染土壌中で効果的に4-tert-ブチルフェノールを分解するということが明らかになった。試供石油系炭化水素化合物(ブチルシクロヘキサン、エチルベンゼン、ブチルベンゼン、アセナフテン、2.2.4-トリメチルペンタン、オクタン、デカン、ドデカン、ナフタレン)を供した条件において、ギボウシとオダマキの耐性実験を行った結果、ギボウシは葉の変色がオダマキと比べて少なかった。そのため、微生物源としてギボウシの根圏土壌を選択した。また、ギボウシの根圏土壌菌の遺伝子解析による同定の結果、多様な細菌類及び真菌が根圏土壌に存在することが分かった。現在、20種類の菌株の同定を完了している。今回、細菌類を主に同定したため、真菌と植物の菌根共生も踏まえ、今後さらに真菌類の同定を進める必要があると考えられる。一方、アルキルフェーノル類や石油系炭化水素化合物の分解に関与する根圏微生物を特定するため、単離菌株を用いた分解実験を行う方針である。H27年度の報告においてCHY-2株の分解に関与する遺伝子としてバニリルアルコールオキシダーゼを挙げたが、部分精製した細胞外分泌酵素を用いた実験でもバニリルアルコールオキシダーゼの酵素活性を確認することができたため、バニリルアルコールオキシダーゼ遺伝子が分解に関与している可能性が示唆された。さらに、CHY-2株の培養液を用いた酵素精製実験の結果、リグニンペルオキシダーゼを精製することができたため、リグニンペルオキシダーゼコード遺伝子も分解に関与している可能性が高い。現在、精製酵素の諸性質を詳細に検討している。H27年度研究目的であった分解遺伝子の解明、植物と微生物の分解における相関関係の解明に関する実験が進展している。特に、ギボウシの根圏土壌菌の遺伝子解析を駆使して、多様な細菌類及び真菌が根圏土壌に存在することを確認し、さらに20種類の菌株及び10種類のカビの同定を完了するなど研究の進展が見られた。さらに、CHY-2株の分解関与

遺伝子を確認した結果、真菌の代表的な三種類の酵素であるシトクロムP450ヒドロキシラーゼ、リグニンペルオキシダーゼ、バニリルアルコールオキシダーゼをコードする遺伝子が確認できた。平成26年度の研究目的である炭化水素分解関与遺伝子の解明や低温域での炭化水素分解菌のスクリーニングについて有用な結果が得られていること、また炭化水素分解菌のスクリーニングに成功していること、さらに群集構造解析に必要な実験方法の確立ができたことから研究は当初の計画に照らしてみておおむね順調に進展していると考えられる。分解関与遺伝子の同定を中心テーマとして研究を推進する。アメリカ国立医学図書館付属国立生物工学情報センターのヌクレオチド検索機能を用いて、炭化水素分解菌(寒冷型および非寒冷型分解菌)の遺伝子の塩基配列を得る。これらから選別して炭化水素分解遺伝子の塩基配列に基づいたプライマーを設計する。その後、遺伝子のクローニングを行う。一方、分解遺伝子の解明に必要な全ゲノム解析は次世代シーケンサーを保有していないため、他機関や大学の分析設備を利用して行う予定であるが、うまく遂行できない場合は外部に依頼し速やかに研究が進むように努力する。また、H27年度研究結果を基に根圏土壌中の細菌単独もしくは菌類との組合せによる分解促進効果を検証していく。特に分解に関与する微生物を特定することに力を注ぐ予定である。応用微生物学今後は、分離菌株の分解特性の把握と共に、分解関与遺伝子の解明を続ける。また、微生物の増殖、フェノール性物質生産可否、根圏酵素活性を検討し、植物と微生物の相関関係を把握していく予定である。現在、ファイトレメディエーションに用いる植物種の選定のため、成長が速い寒冷期遺存植物群(フサザクラ、シロバナショウジョウバカマ、タニギキョウ、アマナ、カタクリ、ニリンソウ、キクザキイチリンソウ、エンレイソウ、ヒメニラ)の購入を完了し、炭化水素添加および非添加の両条件における微生物の分解能および微生物群集構造の解析を行っていく方針である。購入予定の試薬の値段が4616円を超過したため、次年度予算と合わせて購入することとした。今年度予算と合わせて必要だった試薬の注文を完了した。公開用研究者データベースRD-Soran
豊臣政権における対キリスト教修道会交渉

本研究の到達目標は、豊臣政権内に存在するカトリック修道会と政権との交渉に介在する人物たちの交渉における具体的な役割、また、彼らの活動の政権内における位置づけである。本年度は成果として二本の論文として投稿した。一本目は「在日フランシスコ会士と小西行長ーマルティン・デ・ラ・アセンシオンの報告書より一考察ー」と題し、フランシスコ会士アセンシオンの二通の報告書と、イエズス会士アレッサンドロ・ヴァリニャーノの反駁書などより小西氏関連のものをあげ、フランシスコ会との交渉における行長の役割について考察したものである。行長は対外交渉において自己がキリスト教徒であることを利用し、フランシスコ会士たちと自立的に交渉していたのであり、彼の存在については、「接続された歴史」の概念におけるカトリック王国に対しての「メスティソ化したエリート」であると評価できるとした。二本目は「豊臣政権の対外交渉と取次慣例」とし、修道会交渉を含めた豊臣政権における対外交渉が国内で対大名間交渉に用いられていた取次慣例の延長であったことを指摘し、論証したものである。以前から豊臣政権の「取次」の理論が対外交渉にも敷衍されていたことについては指摘していたが、史料の再検討を通じ、政権から公的な役割とされる「取次」に限らず、政権構成員の個々の知音関係を活用した取次慣例が対外交渉全般にも活用されていることを示した。豊臣政権期には「取次権の安堵」と同様のことが対外交渉においても行われ、そのために交渉相手の国別に交渉担当の領主が異なるという現象が起こり、また交渉に携わった領主の政権側からみた位置づけの違いから、近世期以降も交渉の続く朝鮮や琉球といった国々と後に断交することとなるスペイン・ポルトガルとで交渉の形態が分かれており、近世期の対外関係の基礎が豊臣政権時に成立していることを改めて指摘できるとした。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究計画では、主に海外史料の収集と翻訳作業を行い、その成果の本年度の後半から来年度にかけて公表をする予定であった。海外史料の収集と翻訳については、本年度は主にインディアス総合古文書館(AGI)、上智大学キリシタン文庫にて、史料の調査・収集を行った。また、翻訳作業については、マルティン・デ・ラ・アセンシオンの報告書など、日本二十六聖人の殉教事件にまつわるものを中心に行った。成果の公表については、修士論文から内容を発展させ、第35回歴史人類学会大会にて研究報告(「豊臣期イエズス会・フランシスコ会の対日交渉ー領主層との関係性に注目してー」、2014年11月16日於筑波大学東京キャンパス)を行った。本報告では、日本二十六聖人の殉教事件を題材に、当時の豊臣政権の対外交渉の様相を3つに類型化し、その中で交渉を行った人々の政治的位置づけを考察した。秀吉の対外認識は史料での主張の内容から、明国の他に「周辺諸国型」(朝鮮・琉球・初期のフィリピン)と「南蛮国型」(ポルトガル・殉教事件後のフィリピン)として分類されるが(北島万次『豊臣政権の対外認識と朝鮮侵略』校倉書房、1990年)、その具体的な政治機構の差異は指摘されてこなかった。これに対し両者の差異は、豊臣政権の「取次」と同様対外交渉において秀吉に仲介者としての役割を期待された人物の有無であることを明らかにし、殉教事件前のイエズス会・フランシスコ会史料にてその裏付けを行った。また、「周辺諸国型」交渉が近世外交への有機的繋がりを有している一方、修道会(海外勢力)の国内での自由な活動に対し、豊臣政権がその土地を支配する大名・奉行がその管理することで対処していた「南蛮国型」については、交流する土地と人を制限する近世外交には見受けられないことを指摘し、近世の海禁政策やキリスト教禁制の遠因を対外交渉の政治的構造から考察する必要性を主張した。本研究の到達目標は、豊臣政権内に存在する、カトリック修道会と政権との交渉に介在する人物たち(大名や商人など)の対日交渉における具体的な役割、また、彼らの活動の政権内における位置づけである。本年度の研究計画では、外国語史料の収集・読解とイエズス会・フランシスコ会間の日本布教をめぐるヘゲモニー抗争の分析、スペイン・ポルトガル本国やルソン・マカオ当局と修道会の政治構造の概要の考察を行う予定であったが、海外渡航の延期から、本年度の成果は日本布教をめぐるヘゲモニー抗争に関する論文を海外誌に投稿するに留まった。前掲論文(邦題「日本二十六聖人と豊臣政権の外交システム間の関係」)では、日本二十六聖人の殉教事件において殉教者のほとんどがフランシスコ会の関係者であった事に関し、イエズス会・フランシスコ会間の論争や対立、フランシスコ会によるバテレン追放令への配慮に欠いた布教活動など修道会側にその要因が求められていることに対して、豊臣政権内の政治・外交構造との関係を検討した。秀吉の意思を受けて修道会との交渉に参画した大名層に関しては、長崎奉行や京都所司代などの彼らが活動した土地の支配を担当した者と、豊臣政権の「取次」と同じく交渉の窓口となった者に分類することができ、そのうち後者はフランシスコ会・フィリピンとの交渉について確認が出来るが、イエズス会・マカオとの交渉については確認できない。この差異の要因は、秀吉の対外認識が両者の間で異なっていたことが要因と指摘した。その上で石田三成ら奉行層とフィリピンとの交渉担当者である長谷川氏が対立していたことについてルイス・フロイスの二十六聖人殉教報告書を用いて明らかにした。