hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
比較文化的視点から見た日本人青年のアイデンティティ形成

本研究の目的は,日本人青年のアイデンティティ形成の特質を明らかにすることであった。18-30歳の日本の青年を,ヨーロッパ,中東,アジアの青年と比較した。その結果,1日本の青年におけるアイデンティティの形成は,欧米の青年と同様に自己の独自性を明確にする作業であると同時に,他者との関係性の維持についても配慮する作業である;2文化的自己観,精神的健康との関係から見て,少なくとも18-25歳については,日本の大学生と社会人の間で,アイデンティティの特徴に大きな違いはない;3日本の青年はヨーロッパの青年よりアイデンティティの模索を長期間行っており,アイデンティティが不安定であることが明らかになった。1.日本版U-MICS(対人関係領域・教育領域)のうち,対人関係領域の妥当性に問題が残ったため,原因を究明した。その結果,選択した他者によって諸変数との関連が異なり,母親を選択した者では妥当な結果が得られたが,それ以外を選択した者ではそのような結果が得られないことが分かった。これを踏まえ以後の研究では,本領域の結果の解釈を慎重に行うこととした。2.20代の働く若者199名(平均年齢21.83歳)を対象に,U-MICS,文化的自己観(相互協調性・相互独立性),自尊感情、人生満足感を含む質問紙調査を実施し,以下の結果を得た。(1)文化的自己観とアイデンティティ形成の関係:仕事領域・対人関係領域のいずれでも,コミットメントの次元のみで大学生と同様の自己観との関連が見られた。具体的には,仕事領域のコミットメントは,相互独立性とは関連していたが相互協調性とは関連していなかった。対人関係領域のコミットメントは,相互独立性と相互協調性の両方と関連していた。(2)アイデンティティと自尊感情,人生満足感の関連:仕事領域ではコミットメントが自尊感情と人生満足感の両方を正に予測したのに対して,対人関係領域ではコミットメントの再考が自尊感情のみを負に予測していた。以上から,社会人ではアイデンティティの形成(深い探求,コミットメントの再考)ではなく実行(コミットメント)の次元が,文化的自己観の制約を受けたり,精神的健康を促進することが示唆された。1.日本版U-MICS(対人関係領域・教育領域)の因子的妥当性と信頼性,教育領域の妥当性が概ね確認された。一方,対人関係領域の妥当性に問題が残ったため,原因と対応を検討中である。2.大学生605名(平均年齢20.71歳)を対象に,U-MICS,文化的自己観(相互協調性・相互独立性),自尊感情、人生満足感を用いた質問紙調査を実施し,以下のことが明らかになった。(1)文化的自己観とアイデンティティ形成の関係:対人関係領域のアイデンティティは教育領域のアイデンティティより,相互独立的自己観と相互協調的自己観の両方と関連していた。このことは,日本人大学生は対人関係領域のアイデンティティを形成する際に,自己の独自性を追求すること(相互独立性の取り入れ)と集団や対人関係への適応(相互協調性の取り入れ)の両方の課題に取り組んでいる可能性を示唆する。(2)アイデンティティと自尊感情,人生満足感の関連:対人関係領域のアイデンティティの方が教育領域のアイデンティティより,自尊感情と人生満足感を強く予測していた。このことは,日本人大学生においては,日本文化の要求(自己の独自性の追求より集団や対人関係への適応を強調)と合致する方向へアイデンティティを形成することが,精神的健康を高めることを示唆する。以上は,これまであまり明らかにされてこなかった,日本文化におけるアイデンティティ形成の道筋の一端を解明した重要な成果である。本研究の目的は,日本人青年のアイデンティティ形成の特質を,比較文化的な視点から明らかにすることであった。具体的には,(1)近年多くの国で用いられているアイデンティティ尺度であるUtrecht-Management of Identity Commitments Scale (U-MICS)を用いて,日本人青年のアイデンティティ形成の特徴を検討する(研究1),(2)得られた知見を諸外国の青年と比較して日本人青年の特質を明らかにする(研究2)。本年度は研究2を行い,以下の結果を得た。1.イタリア人青年との比較による日本人青年のアイデンティティ形成の特質18-30歳の日本人959名,イタリア人1513名を対象に,人生のこの時期についての認識を比較検討した。その結果,日本人青年はイタリア人青年より,人生のこの時期を可能性のある時期と認識していた。各国の中で性差と職業差(学生・社会人)が見られたが,国による差より小さかった。この結果は,日本人青年がイタリア人青年より,人生のこの時期をアイデンティティの模索期であり,社会がそれを容認していると考えていることを示唆する。2.10カ国比較による日本人青年のアイデンティティ形成の特質

ヨーロッパ6カ国,中東(トルコ),アジア(中国,日本,台湾)の18-25歳の大学生6118名(うち日本人557名)を対象に,アイデンティティ形成の特徴を比較検討した。その結果,アジアの大学生はヨーロッパの大学生より,アイデンティティのコミットメントの得点が低く,コミットメントの再考の得点が高かった。これは,日本の大学生はヨーロッパの大学生よりアイデンティティが不安定であることを意味する。日伊比較の結果も合わせると,日本の青年はヨーロッパの青年よりアイデンティティの感覚が低く,アイデンティティの模索を長期間行っている可能性が示唆された。発達心理学研究の目的は概ね達成されたが,ここまでの結果をまとめた投稿論文の一部がまだ採択に至っていないため。研究の目的は概ね達成されたが,使用尺度の妥当性の検証が一部未達成のため。今後は、研究2として、研究1で得られた知見を諸外国の知見と比較して、日本人青年の特質を明らかにする。1.まず、今回同時期に共同でデータ収集を行うイタリアの青年群(大学生・勤労青年)との直接的な比較検討を行う(研究2-1)。この分析については、イタリアの研究協力者が行うことになっている。イタリアでの研究は、申請者の日本での研究よりも大規模なものが計画されているので、日伊の比較検討に際しては、日本人青年のデータにあわせて、イタリア人青年のデータを部分的に取り出すことになる予定である。2.その後、時期を異にして収集される(された)諸外国(西欧・東欧諸国、南米諸国、米国、中国など)の青年群(主に大学生)と比較検討を行う(研究2-2)。この比較は、主に間接的な方法で行う。具体的には、UMICSを用いたデータを集積しているオランダでの研究討議、青年研究学会(米国またはカナダ)での各国の研究者とのシンポジウムを通した検討を考えている。詳細については、UMICSを用いている各国のアイデンティティ研究者のコミュニティを統括するイタリアの研究協力者と緊密に討議しながら進める。3.最後に、知見をとりまとめる。研究1および2の成果を踏まえて、日本人青年のアイデンティティ形成の特質について考察し、比較文化的視点から見たときの、その位置づけについて見解を得る。24年度に引き続き研究1(U-MICSを用いた日本人青年のアイデンティティ形成の特質の検討)を実施する。25年度は,勤労青年300名を対象に、大学生と同様の質問紙調査を行う(研究1-2)。調査内容は、UMICS、自尊感情、主観的幸福感、文化的自己観(相互協調性・相互独立性)などである。ただし大学生とは異なり、勤労青年のアイデンティティ形成を規定する要因として、勤務形態(正規・非正規)、職種、収入などが想定されるので、それらも含んで幅広くデモグラフィックな指標を取る。
合成繊維集合体の高強度化への革新的アプローチ

古くから合成繊維の高強度化が研究されてきた。合成繊維は実用的には多くの繊維からなる集合体として使用されている。実用的な観点から、集合体の高強度化は非常に重要である。しかしながら、今まで高強度の研究は主として単繊維に限定されてきた。著者は合成繊維の集合体に焦点を当て、ねじりなどの外圧を加えることにより、ナイロン、ポリエチレンテレフタレート繊維間における隙間を軽減し、力学強度を上げることを試みた。その結果、繊維間における隙間の軽減は力学応力の上昇に寄与することを示した。実用的に使用されている繊維集合体の破断応力は単繊維の破断応力より大幅に小さいことが知られている。この原因は、繊維集合体における繊維間に隙間が多く存在することである。この場合、繊維間の接触は点か線接触であることから、集合体を構成する弱い繊維から徐々に切れ、全体として応力が低下するという問題を含んでいた。もし、繊維間の隙間を軽減すれば、破断応力がアップすることが期待される。通常の集合体であれば、最密充填であっても繊維は点接触か線接触のため、隙間は結構存在する。そこで、さらに隙間を軽減すべく加圧によって繊維の非線形の変形を起こし、繊維間の隙間をなくすることに取り組んだ。ナイロン繊維を入手し、その集合体をサンプルとした。ナイロン繊維集合体をねじりモーメントなどの方法を用いて、繊維を加圧して隙間の軽減した紐を作成した。作成した多くの紐のそれぞれを、室温から融点近くでの種々の温度で熱処理した。熱処理後の紐の力学特性を行うとともに、電子顕微鏡観察により紐の断面繊維の組織観察を行った。電子顕微鏡写真から紐の断面における繊維間に発生した隙間の温度依存性を調べるとともに、力学強度依存性を調べた。力学応力の問題は、高温における軸方向の緩和を考慮すべきことが示唆された。なお、紐の力学測定においては、引っ張り時に滑りが起こるなど多くのトラブルが発生し、適切なデータが得にくかった。そのため、アタッチメントを購入し、それを用いて引っ張り試験を行うなど、問題点の対処にも取り組んだ。繊維は集合体で使用されるのが一般的であるため、繊維集合体の力学特性が非常に重要となっている。ところが、繊維の力学特性に関しては、古くから単繊維に焦点を当てて行われてきた経緯がある。その理由は、繊維の集合体となれば用途が多岐にわたることと、繊維集合体間に発生する隙間の多少によって特性が大幅に異なるため、共通の基準の特性を求めるのが難しいところにある。ここで重要なことは、実用的な繊維集合体の力学特性をいかに用途に応じて改善するかである。その一つには、力学応力を上げるには繊維間の隙間を軽減することにある。ところが、古くから繊維間の間隙は存在するのが当たり前で、隙間を軽減するという発想はあまり見られなかった。本研究では、捩じる度合いをコントロールすることによって隙間を軽減することに焦点を当てた。前年度は、ナイロンの力学特性を改善するために、繊維の変形を含めた観点から種々の実験を行った。本年度は、ポリエチレンテレフタレート繊維をサンプルとして用い、その集合体に焦点を当てて実験を行うことにした。ポリエチレンテレフタレート繊維の集合体では、まずは繊維の本数を変えた。次に、ねじり度合いや処理温度も調整しながら繊維集合体の束から紐を作った。そして、繊維集合体から作った紐の張力ー伸び曲線を測定し、その強度および応力を求めた。その際、紐を切断してその断面の繊維間の隙間を電子顕微鏡にて観察し、紐の断面積および隙間の割合を計測した。また、ポリエチレンテレフタレート繊維の軸方向の弾性率を計測するとともに、軸と垂直な方向の圧縮弾性率を計測し、紐における隙間を軽減する適正な方策に対するヒントを得た。天然繊維や合成繊維は実用的には集合体として利用される。その中で、力学強度アップが非常に重要となっている。このために、単繊維の強度をアップする方法が取られてきたが、実用的には集合体の力学特性が何よりも重要である。前年までは、ナイロン繊維、さらにポリエチレンテレフタレート繊維に焦点を当てて、繊維集合体の隙間軽減に伴う、力学的高強度化に挑戦した。本年度は、半合成繊維であるレーヨン繊維に焦点を当て、その集合体における力学特性の改善を目指した。また、ケラチンや絹糸の集合体における力学特性の改善にも挑戦した。なお、比較サンプルとして、クモの糸の集合体を用いた。レーヨン繊維の集合体における繊維間の隙間軽減を改善すべく、ねじり条件を変えた。その結果、ねじり方法によって隙間の軽減に改善がみられることが分かった。また、ケラチンや絹糸でも、本来、均一な形状をしていないにも拘わらず、隙間の軽減が達成できることが分かった。なお、比較サンプルとしてのオオジョロウグモからのクモ糸の収集にも力を入れ、その集合体における隙間軽減にも挑戦した。これらのサンプルを用いて行った、繊維集合体での隙間の軽減に関しては、理想的に平行になっている繊維集合体に比べて、力学強度は劣るものの、破断エネルギー的には検討すべきことが分かってきた。これらの実験の結果、繊維軸と垂直方向における弾性率を考慮した圧縮法を用いれば、隙間の軽減が改善することを認めた。研究補助員が結婚により住所が変わったため、以前の勤務日数は不可能になった。また、比較サンプルとしてのクモの糸の収集の旬は夏に限られているが、わずかの期間のため、人員配置と天候に左右されて、十分な糸取りができなかった。繊維への加圧法を試行錯誤し、メーカー探索に時間がかかったこと。

古くから細い一本の繊維の力学特性はよく調べられ、測定された特性の信用性はかなり高いものである。ところが、繊維は集合体として利用されることが多く、しかも用途によってその集合体の形状はまちまちである。そのため、集合体の力学特性の比較というものは非常に困難であった。しかも、個々の集合体における力学特性が本当に効率的になっているのかどうかは怪しいものである。その一番の原因となるのは、繊維集合体における繊維間の隙間の割合がまちまちであることによる。現実の集合体における繊維間の隙間の割合は結構大きいが、繊維を理想的に平行に並べたとしても20 %ぐらいは隙間がある。そこで、合成繊維およびクモの糸における集合体に加圧することに拠り、平行に並べた場合よりも隙間を軽減することを試みた。その結果、温度、湿度、ねじり度によって細い繊維が変形させ、繊維相互が面接触させることにより隙間度をコントトールでき、応力が向上することが分かった。また、弾性率としても繊維軸のみならず、繊維軸と垂直方向が重要であることが判明した。古くから合成繊維の高強度化が研究されてきた。合成繊維は実用的には多くの繊維からなる集合体として使用されている。実用的な観点から、集合体の高強度化は非常に重要である。しかしながら、今まで高強度の研究は主として単繊維に限定されてきた。著者は合成繊維の集合体に焦点を当て、ねじりなどの外圧を加えることにより、ナイロン、ポリエチレンテレフタレート繊維間における隙間を軽減し、力学強度を上げることを試みた。その結果、繊維間における隙間の軽減は力学応力の上昇に寄与することを示した。ポリエチレンテレフタレート(PET)における実験では、束にする繊維の本数、力学強度測定、紐の断面積の組織観察、高温処理実験などを行い、どの条件で隙間が軽減できるのかについてのヒントが得られ、研究はおおむね順調に推移している。また、PETの圧縮弾性率や繊維軸方向の弾性率を求めることができ、繊維集合体の隙間の軽減に関するヒントが得られてきた。夏には比較サンプルとしてのクモの糸の収集をおこなう。新しい加圧方法を取り入れて、隙間軽減に努力する。今までのデータおよび不足箇所を整理して、繊維集合体の高強度化に取り組みたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。生体高分子学ナイロンやポリエチレンテレフタレートにおける結果を参考にしながら、レーヨンなどの繊維集合体の力学特性をねじり方を調べて、力学特性を計測するとともに、断面を電子顕微鏡で調べて、繊維間の隙間を軽減する有効な方法を模索したい。また、クモの糸との比較を行いながら、どのようにすれば繊維集合体の隙間の軽減がさらにうまく遂行できるのかを調べる予定である。ナイロン繊維における実験では、紐作りから、力学強度測定、断面積の組織観察、高温処理実験などおおむね順調に推移している。ただ、紐の力学測定においては、予期もしない滑りの問題が発生し、それへの対応に時間がかかった。研究補助員が結婚のため住居が遠方に変わり、通勤日数が大幅に減少した。
新規抗体の無細胞生合成系の構築

抗体はその特異的な分子認識能を利用し、医薬品や臨床検査薬等に広く利用されてきた。本研究は、より汎用性高い発現系として無細胞生合成系を利用した新規抗体の自在な作製系の構築と、その進化工学的手法への応用を目標とした。抗体のモデルとして、抗リゾチーム抗体HyHEL10の一本鎖Fvの大腸菌無細胞生合成系の確立を目指した。重鎮可変領域(VH)と軽鎖可変領域(VL)の順序について、VH-リンカー-VL(HL)とVL-リンカー-VH(LH)の二通りで、研究分担者らの研究グループが開発した、転写翻訳がカップルした系に導入したところ、LHは目的の分子量の遺伝子産物が高発現しているのに対して、HLは目的分子量の遺伝子産物に加え、多くの低分子産物が見られた。加えてそれらの遺伝子産物の80%以上は不溶性として発現していたが、グルタチオン存在下、あるいはPDI、分子シャペロンの共存下での転写翻訳系により、そのほとんどを可溶性分子として得ることが出来た。両者は細胞を用いた発現系により作製した一本鎖抗体とほぼ同等の活性を有していた。医学的に重要な抗体について、抗MUC1抗体MUSE11、抗D抗原特異的抗体について、その一本鎖抗体の合成系の確立を試み、前年度作製した発現系の汎用性を確認し、抗体分子の汎用性ある調製を可能にした。この大腸菌無細胞生合成系の確立を基に、リボソーム構成蛋白質S7との融合発現と応用を目指した。S7-scFv(SH)とscFv-S7(HS)の二つの順序で融合蛋白質を設計し、確立した生合成系により発現を試みたところ、HSはその発現産物のほとんどが不溶性分子となるのに対して、SHはシャペロンを加えなくとも一部が可溶性分子として得られることが分かり、リボソームへの提示系を含めた進化工学への容易な応用が可能となった。抗体は、構成するドメイン構造を遺伝子レベルで入れ替えることにより、膨大な数の抗原の特異的な分子認識を達成している。この特異的な分子認識能を利用し、医薬品や臨床検査薬等に広く利用され、工学的にもバイオセンサーなどへの応用が期待されてきた。その抗体の作製について、近年可変領域を、微生物を用いた発現系を用いて作製することが多く報告されている。しかしながら、その発現量に顕著な差が見られることが知られ、より汎用性の高い発現系の構築が望まれていた。本研究は、新規抗体のより自在な作製系の構築を目指して、大腸菌蛋白質合成系を利用した無細胞抗体合成系の確立を目的としている。本年度は抗体のモデルとして、抗リゾチーム抗体HyHEL10の一本鎖抗体の大腸菌無細胞生合成系の確立を目指した。研究代表者らは、HyHEL10scFv構築において、重鎖可変領域(VH)と軽鎖可変領域(VL)の順序について、VHーリンカー-VL(HL)と、VLーリンカー-VH(LH)の二通りで、大腸菌細胞内での発現量の顕著な違いを見出している。そこで、これら二つの遺伝子について、Erdmannらの研究グループが開発した、さまざまな遺伝子産物の高発現に成功している、転写翻訳がカップルした系に導入したところ、LHは目的の分子量の遺伝子産物が高発現しているのに対し、HLは目的分子量の遺伝子産物に加え、多くの低分子の産物が見られた。

加えてそれらの遺伝子産物の80%以上は不溶性として発現していたが、グルタチオン存在下、あるいはPDI、分子シャペロンの共存下での転写翻訳系により、その殆どを可溶性分子として得ることが出来た。両者は細胞を用いた発現系により作製した一本鎖抗体とほぼ同等の活性を有していた。抗体は、構成するドメイン構造を遺伝子レベルで入れ替えることにより、膨大な数の抗原に対する特異的な分子認識を達成している。この特異的な分子認識能を利用し、医薬品や臨床検査薬等に広く利用され、工学的にもバイオセンサーなどへの応用が期待されてきた。近年、抗体可変領域を、微生物を用いた発現系により作製する系の構築が報告されつつあるが、分子種によって顕著な発現量の差異が見られ、汎用性の高い発現系の構築が望まれていた。本研究は、新規抗体の自在な作製系の構築と、その進化工学的手法への応用を目標とした。前年度における抗ニワトリリゾチーム抗体HyHEL10-本鎖抗体(scFv)の大腸菌無細胞生合成系の確立を基に、以下の二つの研究を遂行した。(1)リボソーム構成蛋白質S7との融合発現と応用:S7-scFv(SH)とscFv-S7(HS)の二つの順序で融合蛋白質を設計し、前年度確立した生合成系により発現を試みたところ、HSはその発現産物のほとんどが不溶性分子となるのに対して、SHはシャペロンを加えなくとも一部が可溶性分子として得られることが分かり、リボソームへの提示系を含めた進化工学への容易な応用が可能となった。(2)医学的に重要な抗体について、抗MUC1抗体MUSE11、抗D抗原特異的抗体について、その一本鎖抗体の合成系の確立を試み、前年度作製した発現系の汎用性を確認し、抗体分子の汎用性ある調製を可能にした。
超大容量・空間分割多重光パス網を実現するための空間光スイッチング基盤技術の研究

通信トラフィックが年率3050%で増加する中,長距離用光通信装置に必要なインタフェース速度は2024年には10 Tb/sに達すると予想される.これは、現状の長距離用光ファイバの総伝送容量に迫りつつある。光ファイバ通信インフラを持続的に発展させるため,超大容量化とビット当たりの転送コスト削減を両立しうる新技術の開拓が求められている.我々はその解として,空間エクスプレス光パスに基づく新しい空間チャネルネットワーク(SCN)とそれを実現するための独自のコア選択スイッチ(CSS)のアイデアを着想した.本研究では,CSSの各種構成法を検討し,それを用いた光ノードの機能・性能・コストを定量評価するとともに,CSSを設計・試作し,有効性を検証することを目的としている.2018年度は,CSSの2種類の構成法を考案し,これを特許出願した.また,CSSのコストモデルと物理モデルを構築し,収容する空間レーン数に対するコストと性能を見積もり,他の方式と比較し,潜在的な経済性と転送性能が高いことを示した.また,これらの知見を用いて,CSSプロトタイプの光学設計を完了させた.さらに個別光デバイスを用いてCSS評価系を構築し,原理動作を確認した2018年度の実施計画は, CSSの各種構成法を検討し,実現可能な機能と必要な部品数,損失等の物理的性能を見積もり,これをプロトタイピングの設計に反映させることであった.2018年度は,計画で掲げた全ての項目を達成した.さらにこれに加えて,個別光デバイスを用いてCSS評価系を構築し,原理動作を確認したことから,当初の計画以上進展していると自己評価する.今後は,設計したCSSを試作し,実験により,機能を確認するとともに,その性能を定量評価する.その結果を2次試作の設計に反映させる.通信トラフィックが年率3050%で増加する中,長距離用光通信装置に必要なインタフェース速度は2024年には10 Tb/sに達すると予想される.これは、現状の長距離用光ファイバの総伝送容量に迫りつつある。光ファイバ通信インフラを持続的に発展させるため,超大容量化とビット当たりの転送コスト削減を両立しうる新技術の開拓が求められている.我々はその解として,空間エクスプレス光パスに基づく新しい空間チャネルネットワーク(SCN)とそれを実現するための独自のコア選択スイッチ(CSS)のアイデアを着想した.本研究では,CSSの各種構成法を検討し,それを用いた光ノードの機能・性能・コストを定量評価するとともに,CSSを設計・試作し,有効性を検証することを目的としている.2018年度は,CSSの2種類の構成法を考案し,これを特許出願した.また,CSSのコストモデルと物理モデルを構築し,収容する空間レーン数に対するコストと性能を見積もり,他の方式と比較し,潜在的な経済性と転送性能が高いことを示した.また,これらの知見を用いて,CSSプロトタイプの光学設計を完了させた.さらに個別光デバイスを用いてCSS評価系を構築し,原理動作を確認した2018年度の実施計画は, CSSの各種構成法を検討し,実現可能な機能と必要な部品数,損失等の物理的性能を見積もり,これをプロトタイピングの設計に反映させることであった.2018年度は,計画で掲げた全ての項目を達成した.さらにこれに加えて,個別光デバイスを用いてCSS評価系を構築し,原理動作を確認したことから,当初の計画以上進展していると自己評価する.今後は,設計したCSSを試作し,実験により,機能を確認するとともに,その性能を定量評価する.その結果を2次試作の設計に反映させる.
上皮組織におけるパラミクソウイルスの感染機構の解明

パラミクソウイルスの上皮組織における増殖機構を明らかにするために、代表的なパラミクソウイルスであるムンプスウイルスおよび麻疹ウイルスを用いて、ウイルス増殖に必要な宿主因子の解析を行った。シャペロンタンパク質であるHeatshock protein 90 (Hsp90)の機能を阻害すると、ポリメラーゼ複合体を形成するLタンパク質の安定性が低下した。さらにHsp90阻害剤の処理によって、ウイルスRNAの合成およびウイルス産生が抑制されたことから、Hsp90はウイルスのポリメラーゼ複合体形成を促進することでパラミクソウイルスの増殖を促進する因子であることが明らかになった。パラミクソウイルスには呼吸器感染を引き起こすウイルスと全身感染を引き起こすウイルスが含まれるが、どちらも上皮細胞を標的とする。またパラミクソウイルスが全身感染を成立させるためには上皮組織を突破し体内に侵入する必要がある。そこで、本研究はパラミクソウイルスの極性上皮細胞における増殖機構および上皮組織突破機構を明らかにすることを目的に研究を進めている。まずパラミクソウイルスの内ムンプスウイルスを用いて、極性上皮細胞における増殖に必要な宿主タンパク質の探索およびその分子機構の解析を行った。今年度はシャペロンタンパク質であるHeat shock protein (Hsp90)の役割について詳細に検討した。その結果、Hsp90はムンプスウイルスのLタンパク質と相互作用し、Lタンパク質とPタンパク質からなるポリメラーゼ複合体の形成を促進することで、ウイルスRNA複製および増殖に重要な役割を持つことが明らかになった。またHsp90はムンプスウイルスだけでなく、麻疹ウイルス感染についても同様な役割を果たしており、パラミクソウイルスの増殖に必要な共通因子であると考えられた。しかしながら、Hsp90は上皮特異的な分子ではないため、今後は上皮細胞における増殖に特に重要な因子について検討を進める予定である。また、上皮組織突破機構の解析のために、in vitroの共培養モデルの確立を目指しているが、まだ分子機構を解析するには不十分であり、来年度への継続課題となっている。今年度はムンプスウイルスの増殖におけるHsp90の役割について、その分子メカニズムを明らかにし、論文発表に至った。しかしながら、Hsp90はムンプスウイルスを含むパラミクソウイルスの増殖に重要な因子であるが、本研究課題のテーマである上皮細胞に限ったものではないこと、また計画しているin vitroの共培養モデルの確立も遅れていることから、今年度の目標達成には十分な成果ではなく、やや遅れていると判断した。本研究は感染標的である上皮組織におけるパラミクソウイルスの増殖機構を明らかにすることを目的に実施した。昨年度までに宿主のシャペロンタンパク質であるHeatshock protein 90 (Hsp90)がパラミクソウイルスのポリメラーゼ複合体形成に重要な役割を持つことを示してきた。今年度は主にムンプスウイルス(MuV)を用いて、Hsp90によるポリメラーゼの機能制御に対する詳細な解析を行った。まず、MuVのポリメラーゼ複合体を構成するLタンパク質と相互作用する宿主因子を質量分析法によって網羅的に探索した。その結果、Hsp90のコシャペロン(Hsp90の補助因子)であるR2TP complexを構成するRuvBL1、RPAP3およびPIH1D1がMuVのLタンパク質と相互作用することが示された。R2TP complexの構成因子をsiRNAを用いてノックダウンした細胞では、MuVのmRNA産生が更新する一方で、ゲノムRNAの合成は低下した。さらに、この転写/複製バランスの乱れによって、感染細胞における自然免疫の誘導が亢進し、ウイルス産生が低下することも明らかになった。ポリメラーゼタンパク質とHsp90およびR2TP complexとの相互作用は他のパラミクソウイルスである麻疹ウイルスについても観察され、これら宿主因子の役割がパラミクソウイルス間で保存されていることが示唆された。以上の結果より、Hsp90およびR2TP Complexのシャペロンシステムはパラミクソウイルスのポリメラーゼ複合体の形成およびその機能を厳密に制御することで、ウイルス増殖を促進すると考えられた。Hsp90/R2TP complexの上皮細胞との関係については今後の検討課題である。引き続き極性上皮細胞におけるパラミクソウイルスの増殖に重要な因子の探索とその分子メカニズムの解析を継続する。また遅れているin vitroの共培養モデルについては、早急に確立し、パラミクソウイルスの上皮突破機構の解明を目指す。ウイルス学計画通りに進まなかった研究があったため、一部予定していた研究が実施できなかった。その分の研究費については次年度に繰り越して使用する。また年度末納品等にかかる支払いが平成29年4月1日以降となったため、一部支出分については次年度の実支出額に計上予定である。繰越分のための遅れている研究計画については早急に実施する予定である。
強力な抗腫瘍活性を有するOSW-1をリード化合物とした新規抗癌剤の設計と合成

強力な抗腫瘍性ステロイドサポニン、OSW-1をリード化合物として、選択毒性の向上により実用医薬品候補となり得る化合物の設計と合成、活性評価を行った。毒性緩和を目指した分子デザインとして、アグリコン部であるステロイド骨格を単純化したOSW-1類似化合物を設計し、その合成研究を行った。まず、ステロイドA環部を芳香環としたA-aromatic型アグリコンを、市販のエストロンを出発原料として効率的に合成することに成功した。本アグリコンに、天然OSW-1に見られるジサッカライドを導入し、その抗腫瘍活性を調査したところ、天然のOSW-1には及ばないものの、現在臨床利用されている抗癌剤、シスプラチンを上回る活性を示すことが明らかとなった。更にジサッカライド部の構造変換を実施し、数種のOSW-1アナログを得てそれらの活性試験を行ったところ、含フッ素誘導体に顕著な活性が認められた。これらの結果を受けて、更にステロイド部を単純化したA-nor B-aromatic型アグリコンを設計し、その合成研究に着手した。その結果、ベンゾシクロブテン誘導体の熱開裂を利用した連続的電子環状反応を鍵工程とし、高立体選択的に目的の骨格を構築する新手法を開拓することに成功した。その後、必要な側鎖部等を効率的に導入し、目的とするA-nor B-aromatic型OSW-1アグリコンを合成することに成功した。現在、本アグリコンへの糖鎖部導入を検討中であり、これにより得られるOSW-1類似化合物の抗腫瘍活性評価を行って、構造活性相関研究を進めていく予定である。強力な抗腫瘍活性を有するステロイドサポニン、OSW-1をリード化合物とした新しい抗癌性化合物として、アグリコン部のステロイド骨格を単純化したA-nor,B-aromatic型の誘導体をデザインし、その合成研究を行った。本合成において鍵となるtrans4,5-benzhydrindane骨格の構築は、ベンゾシクロブテン環の熱開裂により発生されるオルトキノジメタンの分子内[4+2]環化付加反応を利用して、高効率的に達成することができた。すなわち、不斉の導入にはSharpless不斉エポキシ化を活用し、また本分子内環化付加反応はほぼ完全なジアステレオ選択性をもって進行することが明かとなり。93%eeにて標的化合物の鍵中間体であるA-nor,B-aromatic型ステロイドケトンを、入手容易なベンゾシクロブテン誘導体から18工程で得た。引き続くケトン部を足掛かりとした炭素側鎖の導入、および活性発現に必須なトランスジオールユニットの導入は、エン反応、オスミウム酸化等を利用しながら、ケトン体より9工程、12.3%にて達成され、自的とするOSW-1 analogueのアグリコン部を合成することに成功した。ここで確立した合成ルートは大量合成にも対応でき、また側鎖置換基の変化などに対する柔軟性を有することから、OSW-1誘導体の構造活性相関研究を進めるにあたり有用な合成法であると考えている。現在、配糖体部の合成とグリコシル化の検討に着手しており、目的とするOSW-1 analogueおよび類縁体合成を行うと共に、それらの抗腫瘍活性評価を進める予定である。強力な抗腫瘍活性を示すことで知られる天然物、OSW-1をリード化合物とした新規抗癌剤の開発を目指し、昨年度までにステロイド骨格を単純化したA-nor B-aromatic型アグリコンの新規合成法の開発に成功した。本年度は、配糖体部となるジサッカライドを、キシロースおよびアラビノースを出発物質として合成すべく研究を行った。天然物OSW-1そのものに含まれるジサッカライド部を標的化合物とし、文献記載の方法に準じて合成研究を進め、効率良く目的とするジサッカライドイミデートを合成することに成功した。また平行して、ステロイド骨格をA-aromatic型とした新たなアグリコンをデザインし、その合成研究も行った。

市販のエストロンを出発原料とし、活性発現に必須な構造である側鎖部とトランスジオール構造の導入を行い、目的のA-aromatic型アグリコンを高収率にて得る事ができた。引き続き、合成したジサッカライドとA-aromatic型アグリコンのグリコシル化の検討を行い、更に保護基の除去を経て、目的の1つであるA-aromatic型OSW-1アナログの合成を達成することができた。次に、本化合物の抗腫瘍活性について、6種の腫瘍細胞を用いてin vitro試験を実施した。その結果、天然物OSW-1には及ばないものの、現在臨床利用されている抗癌剤シスプラチンを上回る活性を示すことが明らかとなった。また、ジサッカライドおよびアグリコンそれぞれ単独では全く活性を示さなかったことから、活性発現には両構造が必須であることが証明された。これらの結果から、アグリコン部を単純化したアナログ合成が、低毒性-高活性化合物の探索の方法として有効であると考えられる。今後、更なるデザイン、合成、活性評価を進める予定である。強力な抗腫瘍性ステロイドサポニン、OSW-1をリード化合物とした新規抗癌剤開発を目的として、昨年度までにアグリコン部を単純化したOSW-1類似化合物を設計、その合成を達成してきた。今年度は、これら単純化アグリコンの1つ、A-nor B-aromatic型アグリコンの改良合成研究を行い、オルトキノジメタンケミストリーを活用した新しい合成経路にて、著しい工程数の短縮と全収率の向上を達成することに成功した。今年度は更に、活性向上と毒性低減を目的とした配糖体部ジサッカライドの構造変換に着手し、天然のOSW-1とは異なる4種のジサッカライド、すなわち、フルオロ型、デオキシ型、デアシル型、および5員環型のジサッカライド化学合成に成功した。更に、これら4種のジサッカライドをA-aromatic型アグリコンに導入したOSW-1アナログの合成を達成し、それらの抗腫瘍活性試験を実施した。種々のヒト癌細胞を用いて活性調査を行ったところ、いずれのアナログ化合物も、臨床利用されている抗癌剤シスプラチンに匹敵する抗癌活性が認められた。今後これらの化合物を基盤とした新規抗癌剤創製に向けては、選択毒性の詳細な調査が必要であると考えられ、正常細胞に対する毒性試験を行っていく予定である。また、構造活性相関の考察を踏まえながら、更に有効性が高い誘導体の分子設計とその効率的合成法の確立、活性調査を繰り返すことで、医薬品として実用化され得るOSW-1アナログを探索していきたいと考えている。
風車群上乱流の制御と種々の影響に関する研究

本研究は,解析方法として数値解析を適用しており,従来導入または提案されてきた解析手法にもとづくのみならず,これまでに無い新しい観点からももとづいた数値解析を進め,当該研究によって粘性項の発散の影響がはじめて明らかにされている.風車群上乱流に及ぼし得る因子として,上空の乱れ(主流乱れ)があり,われわれは周期的解析解の適用に着目した.従来知の解析解を用いて,新しい解析解を複数導出することができた.また,主流の圧力勾配の影響についても,着目された.二方程式モデルを用いることで,影響を厳密に解析し近似解もまた導かれた.これらの成果は,査読付き論文として,また国内外の学会で発表されている.まず,当該年度当初は数値解析システムの開発を実施した.この数値解析システムは,当研究課題に適するよう特注品として導入された数値解析ワークステーションを中心としている.この開発した数値解析システムでもって研究課題に関係する数値解析コードの検証を行った.この解析コードは,流れ場をモデル化せずに解析するおよび計算コスト低減のためにモデル化して解析するように開発されている.この検証解析を行う中で,粘性項の発散の誤差や運動エネルギの誤差をいかに抑制するかが解析精度維持に影響することが判明した.そこで,これの誤差の影響を,支配方程式の解析解がもちいられることで,詳細にかつ厳密に調べた.たとえば粘性項の発散の誤差は,流れ場の平衡特性に大きく影響し,また非現実的な高調波を生じさせたりエネルギ減衰をはやめてしまうなどが判明した.加えて,これらの誤差が十分に抑制されたコードとなるようにすることで,当研究課題の独創性が高められた.これらを踏まえて,数値解析システムでもって数値解析が実行されている.加えて,主流乱れの設定方法についても進展がみられる.当該年度においては,主流乱れとして設定されうる流れ場の解析解のセットを複数開発した.このセットは,流れ場の古典的な解析解の組み合わせで構成されており,構成方法を変えることで,異方性を任意に設定できるもの,等方性を維持して内部流れ場構造が変えられるもの,異方性もしくは等方性を維持して多重性を有する物などが得られた.さらに,圧力勾配の観点においても研究進展が見られた.圧力勾配が流れ場に及ぼす影響をクロージャ性を有する連立方程式でもって調べられた.これにより,圧力勾配はエネルギ減衰を早めることおよび乱れの時間スケールや長さスケールを変化させることが判明した.これらの結果は近似解としてえられており,定量的にだけではなく数理的に考察された進展がみられた.当初計画にある,数値解析システムの開発および当数値解析の精度,および関係する数値解析が進められている.主流乱れおよび圧力勾配に関する検討も進められた.これらより,当研究課題の進展に問題はなくおおむね順調に進展していると判断される.風車群上乱流の解析に関係して,まず昨年度において独創性がみられた粘性項発散の影響について,進展が見られた.この中で粘性項発散は,乱れの異方性に影響を及ぼし,その大きさは意外なことに無視できない大きさとなることが示された.この異方性への粘性項発散の影響を調べるに当たり,新しい解析解群を導いた.これは従来知られている周期的解析解にもとづくもので,異方性を任意に設定できる点に独創性がある.加えて,2000年代初頭の研究に着目し,外力項を用いて定常化された流れの解析解もまた,導かれた.風車群上乱流の解析に関係して,SGS成分を用いた数値解析についても行った.解析を進める中で,SGS成分を用いることで,差分法適用において低下する空間分解能を補償できることが明らかになった.この解析は,新たに導かれた定常厳密解を用いることで,厳密に調べられた.加えて,風車群上乱流に関係して,層外乱れに及ぼす圧力勾配の影響についても進展が見られた.昨年度得られた近似解を考察することで,圧力勾配の主流方向変化の影響についてもまた解明され,加えてその影響もまた近似解として得られた.これらの結果に基づき,風車群上乱流の解析が行われており,興味深い知見が得られていると見受けられるが,今後はこれらの知見を踏まえてさらに研究を展開していく必要が認められる.特に,当該研究は数値解析でもって実施されており,風洞実験の観点からも今後は研究を行う必要が認められる.本研究は,解析方法として数値解析を適用しており,従来導入または提案されてきた解析手法にもとづくのみならず,これまでに無い新しい観点からももとづいた数値解析を進め,当該研究によって粘性項の発散の影響がはじめて明らかにされている.風車群上乱流に及ぼし得る因子として,上空の乱れ(主流乱れ)があり,われわれは周期的解析解の適用に着目した.従来知の解析解を用いて,新しい解析解を複数導出することができた.また,主流の圧力勾配の影響についても,着目された.二方程式モデルを用いることで,影響を厳密に解析し近似解もまた導かれた.これらの成果は,査読付き論文として,また国内外の学会で発表されている.当初計画にしたがって,本研究課題を推進し,また前述の研究実績をもとに課題を推進する方針である.得られた成果については,国内外に向けて適切な手段で公表を進めていく方策である.

流体工学主な理由は次のとおりである:成果発表先が近傍地であったため,および成果発表が和文において主に行われたため.物品費については数値解析消耗品等に,旅費については成果発表等に,謝金等およびその他については英文校正費等および論文掲載費等に使用する計画である.
出生前診断を受けて出産に至った両親の「障害をもつ子の親になる」という心理的変容

1。事前調査面接方法の妥当性や半構成的質問項目の抽出などを検討する目的で、出産後13年程度経過後の双胎を出産した母親3名とその夫(父親)1名へ、事前調査を実施した。1)面接方法については、臨床心理士より指導をうけた「ディブリーフィング法」を参考に、(1)導入(研究協力への承諾などの確認)(2)事実に関すること(母子健康手帳の記載項目を基に、妊娠初期より出産後3ヶ月の経過の事実を調査)(3)感情(事実をもとに「ライフライン」<始点;不妊治療開始、終点;現在>を記述してもらいながら、心理的側面を調査)(4)再復帰(面接終了の意志確認など)のプロセスで展開し、1時間程度の面接を1回のみ実施した。その結果、対象者の心理的側面に配慮しながら、面接を実施でき、面接方法は妥当であると思われた。ただし、母親と父親では、'(2)事実に関すること'についての質問内容は父親が経験する事実を中心とするなどの変更が必要であった。2)半構成的質問内容として、(1)転機を与える人物の存在(2)家族のサポート(3)他者に対する閉鎖性と開示性(4)夫婦関係の変化(5)育児サークルへの参加(6)不妊治療の経験、以上の6項目が抽出できた。なお、事前調査に関しては要旨をまとめ、第27回日本看護研究学会学術集会へ発表予定である。2。本調査本研究のテーマに即した対象者の募集方法を、周産期医療センターを有する病院に交渉したが、協力を得られなかったので、児童相談所等に交渉し、対象者を募集中である。これと同時に、事前調査を基に、双胎・頻胎を出産した母親の育児サークルに所属する母親5名に面接を実施した。障害をもつ子を出産している母親もあり、また、双胎妊娠そのものが「障害をもつ子を産む」ことであると考えていたケースもあった。これらのケースのグラウンデッド・セオリー・アプローチ法による分析を通して、仮説の構築は可能であると思われる。1。2。
高分子量蛋白質複合体の溶液構造決定法の開発

平成13年度の研究実績は以下の通りである.酵母YUHlとUbの相互作用の系については,35kDaの共有結合複合体試料について大まかな高次構造を決定するために,選択的プロトン標識試料を作成し解析を行った.IleのHD1#,LeuのHD#,ValのHG#の標識にはKayらによって提案された方法を用いた.高分子量蛋白質の大まかな構造の決定には,メチルプロトンの他に芳香族アミノ酸の側鎖プロトンからの距離情報が重要であることが知られている.今回は新たな試みとして,Phe,Tyr,Trpの共通の前駆体であるシキミ酸を用いた結果,α位β位(Trpの場合はさらに側鎖5員環)を重水素化しつつ,側鎖6員環部のみプロトン標識することに成功した.現在YUHl-Ub複合体について選択的プロトン標識試料から得られる少数のNOE情報と残余双極子カップリング情報を用いた効率的な構造解析法の確立を進めている.NMRを用いた蛋白質異種複合体の高次構造解析の際には,一方を安定同位体標識し,^<13>C/^<15>N選択/除去フィルターを組み込んだ測定を行うことで,分子内/分子間の距離情報の選別を行うのが普通である.今回は^<13>C/^<15>N標識された1種類の蛋白質複合体試料を用い,「それぞれの蛋白質の単体での高次構造と結合インターフェイスの情報から効率よく分子内/分子間の距離情報の選別を行い,半自動的に高次構造解析を行うシステム」の構築を試みた.テスト試料として用いた110残基と84残基の複合体試料の場合,まったく分子間NOEの帰属がない状態からスタートして,主鎖RMSDが0.7Å程度まで構造を収束させることに成功した.現在他の複合体の系において,このシステムの効率と安全性の検証を行っている.平成13年度の研究実績は以下の通りである.酵母YUHlとUbの相互作用の系については,35kDaの共有結合複合体試料について大まかな高次構造を決定するために,選択的プロトン標識試料を作成し解析を行った.IleのHD1#,LeuのHD#,ValのHG#の標識にはKayらによって提案された方法を用いた.高分子量蛋白質の大まかな構造の決定には,メチルプロトンの他に芳香族アミノ酸の側鎖プロトンからの距離情報が重要であることが知られている.今回は新たな試みとして,Phe,Tyr,Trpの共通の前駆体であるシキミ酸を用いた結果,α位β位(Trpの場合はさらに側鎖5員環)を重水素化しつつ,側鎖6員環部のみプロトン標識することに成功した.現在YUHl-Ub複合体について選択的プロトン標識試料から得られる少数のNOE情報と残余双極子カップリング情報を用いた効率的な構造解析法の確立を進めている.NMRを用いた蛋白質異種複合体の高次構造解析の際には,一方を安定同位体標識し,^<13>C/^<15>N選択/除去フィルターを組み込んだ測定を行うことで,分子内/分子間の距離情報の選別を行うのが普通である.今回は^<13>C/^<15>N標識された1種類の蛋白質複合体試料を用い,「それぞれの蛋白質の単体での高次構造と結合インターフェイスの情報から効率よく分子内/分子間の距離情報の選別を行い,半自動的に高次構造解析を行うシステム」の構築を試みた.テスト試料として用いた110残基と84残基の複合体試料の場合,まったく分子間NOEの帰属がない状態からスタートして,主鎖RMSDが0.7Å程度まで構造を収束させることに成功した.現在他の複合体の系において,このシステムの効率と安全性の検証を行っている.
在日留学生の初年度のアカルチュレーション過程の青年心理学的研究

来日して1年目の留学生の適応過程の変化を縦断的に研究することが本研究の目的である。そのため1993年度は以下のように研究を進めた。1)アカルチュレーションに関する質問紙調査:アカルチュレーションをめぐる問題について、93年度中に5月、9月、3月の3回集団実施による質問紙調査を実施した。また、その結果を因子分析などの統計的手法で縦断的に分析し、アカルチュレーション過程に対する要因について考察した。2)1993年度に来日した留学生を対象にした組織的な面接調査:具体的なアカルチュレーションに関連する経験や課題を個別的に聴取した記録を収集・整理・分析し、異文化適応をめぐってカウンセリングを行った事例について、アカルチュレーションの観点から考察した。1)、2)から得られた結果を1994年5月に第15回異文化間教育学会において発表予定である。
分光画像データによるイオンのパターン認識的識別と濃度分布の同時計測

pH分布変化が早い測定対象や、広い測定面積にも適用可能な走査を必要としない新しいpH分布計測法として、pH指示色素膜色変化のカラー画像と検量線とを比較する方法を提案した。本方法によって、pHの二次元分布計測の可能性を示唆した。ここでは、CCDから得られるカラー画像データ(R,G,B,256階調)のy値を算出して、ypHの関係を作成した。その検量線を用いて色素膜上の各画素点におけるpHを求め、その時間的変化を可視化する方法を検討した。その結果、(1)酸性中性側で使用できる色素/ゲル膜としてメチルレッド/寒天ゲル(pH4.06.9)、中性アルカリ側で使用できる色素/ゲル膜としてフェノールレッド/寒天ゲル(pH5.58.5)が最も優れている。(2)膨潤ゲル膜(1mm厚)中で、水素イオンはまず深さ方向に拡散し、その後周囲と混合してpH変化が減少すること、膜の横方向には短時間では拡散し難いことがわかった。本画像計測法は、pH変化が早い測定対象、および数センチから数十センチオーダの比較的広い測定面積のpHの二次元分布とその時間変化などの計測、例えば培地上の細菌、酵母菌の分布、炭酸ガスの水中溶存分布、酸性雨の影響状態の分布などの環境分布計測に応用できると考えられる。これらの分野への適用性を明らかにするには、今後以下の課題を検討する必要がある。(3)分解能:光学顕微鏡を使用して大腸菌、イ-スト菌コロニーの観察を行うとともに、分解能を評価する。(4)計測時間の短縮化:ソフトウエアの改良などでCCDカメラからの画像データ取得速度の向上を図ることにより、計測時間の短縮化、リアルタイム計測の可能性を明らかにすることがあげられる。
特殊な変異を有するGISTに対する特異抗体を用いた診断法の開発と治療への応用

GISTに見られる遺伝子変異のうち、それぞれ全GISTの約10%を占め、かつ分子標的薬イマチニブに初期耐性を示すことの多いc-kit遺伝子の細胞外領域(exon 9)の重複変異(Dup-502&503)とPDGFRA遺伝子のキナーゼドメインII (exon 18)の点突然変異(Asp842Val)、そして比較的頻度が高く、悪性度も高いことから、画像診断用および治療標的としての重要性があると考えられるc-kit遺伝子の傍細胞膜領域(exon 11)の欠失(Del-557&558)に対して、特異的に反応するモノクローナル抗体を作製し、この抗体を用いて画像診断や治療に応用すべく研究を進めた。昨年度まで良いクローンの得られなかったc-kit遺伝子のDup-502&503を持つKITに特異的に反応するモノクローナル抗体およびPDGFRA遺伝子のAsp842Valを持つPDGFRAに特異的に反応するモノクローナル抗体、c-kit遺伝子のDel-557&558を持つKITに特異的に反応するモノクローナル抗体の作製について、ペプチド合成部分の変更などの工夫をして再度の作製を試みた。ELISA法では抗体価の高い分画が確認され、クローン化の工程にまで至るものがあったが、残念ながら最終的には有望なクローンは得られなかった。補助金による研究は終了となるが、今後も工夫を行って継続したい。GISTに関する並行した研究として、被膜破裂を伴うGISTは、被膜破裂のないGISTに比べ、有症状で、核分裂像の多い、大きなGISTであり、再発率が高く、無再発生存期間が短いことを示した。また、再発高リスクGIST症例の症例集積を行い、それらの多くの症例が実際にイマチニブの術後補助療法が行われていること、これらの症例には実際には約4%のGISTではない症例が含まれていたこと等を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。GISTに見られるc-kit・PDGFRA遺伝子変異のうち、それぞれ全GISTの約10%を占め、かつ分子標的薬イマチニブに初期耐性を示すことの多いc-kit遺伝子の細胞外領域(exon 9)の重複変異(Dup-502&503)とPDGFRA遺伝子のキナーゼドメインII (exon 18)の点突然変異(Asp842Val)、そして比較的頻度が高く、悪性度も高いことから、治療標的としての重要性があると考えられるc-kit遺伝子の傍細胞膜領域(exon 11)の欠失(Del-557&558)に対して、特異的に反応するモノクローナル抗体の作製を目指した。c-kit遺伝子のDup-502&503を持つKITに特異的に反応するモノクローナル抗体およびPDGFRA遺伝子のAsp842Valを持つPDGFRAに特異的に反応するモノクローナル抗体の作製についてはよいクローンが得られなかったことから、ペプチド合成部位の変更などにより、再度の作製を試みる。c-kit遺伝子のDel-557&558を持つKITに対するモノクローナル抗体に関しては、現在、マウスミエローマ細胞と変異を有するペプチドで免疫後のマウス脾・リンパ節のリンパ球の融合から、クルードな状態ではあるが抗体価の高い分画がELISA法で確認されており、今後Del-557&558変異を持つKITに特異的に反応する融合細胞をクローン化することを試みる。GISTに関する並行した研究として、NF1患者におけるGISTに関する臨床病理学的研究やGISTの二次耐性患者の末梢血を用いてc-kit遺伝子の二次耐性変異の検出が可能であること、イマチニブ二次耐性GISTの遺伝子発現解析結果、十二指腸GISTの臨床病理学的特徴、等を報告した。当初、平成28年度中にc-kit遺伝子の細胞外領域(exon 9)のコドン502番とコドン503番の重複変異(Dup-502&503)を持つKITに特異的なモノクローナル抗体を得る予定であったが、ペプチド鎖を合成してマウスを免疫し、抗体価の上昇までは確認され、脾細胞(リンパ球)とマウスの抗体非産生性のミエローマ細胞とを細胞融合させるところまでは達成されたものの、そのクローニングの段階でDup-502&503変異を持つKITと特異的に反応するモノクローナル抗体を産生する細胞のクローン化には至らなかった。一方、c-kit遺伝子の傍細胞膜領域(exon 11)に見られる欠失(Del-557&558)を持つKITに対するモノクローナル抗体作製を並行して行っていたが、現在、マウスミエローマ細胞と変異を有するペプチドで免疫後のマウス脾・リンパ節のリンパ球の融合から、クルードな状態ではあるが抗体価の高い分画がELISA法で確認されている。GISTに見られる遺伝子変異のうち、それぞれ全GISTの約10%を占め、かつ分子標的薬イマチニブに初期耐性を示すことの多いc-kit遺伝子の細胞外領域(exon 9)の重複変異(Dup-502&503)とPDGFRA遺伝子のキナーゼドメインII (exon 18)の点突然変異(Asp842Val)、そして比較的頻度が高く、悪性度も高いことから、画像診断用および治療標的としての重要性があると考えられるc-kit