hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C型インフルエンザウイルスCM2タンパク質の細胞質領域がウイルス増殖に及ぼす影響

野生型CM2を持つVLPと同コピー数のvRNAとなるように調製しHMV-II細胞に感染させ、核内に移送されたGFP-vRNA由来のGFPタンパク質発現量をウェスタンブロット法で解析したところ、変異VLPで発現量の大幅な減少を認めた。次に、同様に各VLPをHMV-II細胞へ感染させ、VLP感染直後と感染1時間後(脱殻後)の細胞の核内に移送されたGFP-vRNA量をリアルタイムPCRで解析した。しかし、この方法ではこれらのVLP間で差を認めなかった。以上の結果より、CM2の73-75位のアミノ酸の変異は、脱殻から遺伝子発現までの過程に影響を及ぼすことが示唆された。平成29年度は、CM2の細胞質領域の73-75位の配列がウイルス増殖過程の侵入以降に及ぼす影響を明らかにすることを目標とした。変異CM2を持つVLP感染細胞ではレポーター遺伝子の発現が減少することから、73-75位の配列が脱殻以降の過程に関与することが示唆された。以上の通り、当該年度の目標は概ね達成できた。C型インフルエンザウイルス(C型ウイルス)のCM2 (115アミノ酸)は、エンベロープに存在する膜タンパク質であり塩素イオンチャネル活性と水素イオンの透過性を示す。また、CM2はウイルス増殖に必須であり、ウイルスゲノムのウイルス粒子への取り込み(パッケージング)及び脱殻の過程に関与する。申請者はこれまでに、108位のSer (S108)をAlaに置換したCM2 (CM2 S108A)を持つウイルス様粒子(VLP)を細胞に感染させると、その細胞内のレポーター(GFP)遺伝子発現が低下することを明らかにした(未発表)。申請者らは、この実験系におけるレポーター遺伝子の発現低下は脱殻の抑制によることを報告していることから、S108は脱殻に関与すると示唆され、ウイルス増殖に関与する可能性が考えられた。今年度は、CM2のS108がウイルス増殖に影響を及ぼす可能性について、組換えウイルスを作製して増殖実験を行い、その真否を明らかにすることにした。CM2 S108Aを持つ組換えウイルスを293T細胞で作製し、この培養上清を発育鶏卵の羊膜腔内に接種した。4日後に回収した羊水のHA試験は陽性であったことから、組換えウイルスが回収できたと判断した。したがって、この配列はウイルス増殖に必須ではないことが考えられた。次に、この変異ウイルスと野生型ウイルスをMDCK細胞に接種し、継時的に回収した培養上清中の各ウイルス量をHA試験およびプラーク法で定量した。その結果、変異ウイルスは野生型ウイルスと同様の効率で増殖したことから、S108はウイルス増殖には関与しないことが明らかとなった。平成29年度は、アミノ酸配列の変異により障害された作用機序を明らかにすることを目的に、CM2の73-75位の配列が脱殻に及ぼす影響について解析を行う。まず、野生型及び変異型CM2を持つVLPを同じvRNAコピー数となるように調製してHMV-II細胞へ感染させる。VLP感染直後と感染1時間後(脱殻後)の細胞から核を分画し、核内に移送されたGFP-vRNA量をリアルタイムPCRで定量し比較する。さらに、核内に移送されたGFP-vRNA由来のタンパク質発現量の比較も行う。
第三者が関わる生殖補助医療の利用による家族の多様化と日本における法的対応

【研究目的】諸外国においては提供配偶子の利用者のうちにシングルや同性カップルが含まれる。また加齢による不妊の女性においては卵子ドナーへのニーズが高くなる。果たして、シングル親、同性カップル親、高齢の親、疾患を持つ親等が生殖補助医療を利用することは認容されるべきか。諸外国の対応や医療倫理における議論をふまえ、生殖補助医療へのアクセス権に関する倫理的課題を明らかにする。【研究方法】本研究課題の最終年度として、研究のまとめ作業を行った。本研究の中心にもある性的マイノリティの生殖補助医療技術利用にっいて、技術の利用から子育て、子どもの福祉に至る問題点を抽出した。特に性同一性障害親の非配偶者間人工授精については相次いで裁判例が出され、法務省の対応が転換したため、性同一性障害者の生殖の権利のその他の問題についても考察を深めた。疾患を持つ親の生殖補助医療技術利用については、厚労科研「HIV感染症及びその合併症の課題を克服する研究」研究班内の「HIV医療の倫理的課題に関する研究」に参加し、HIV感染女性患者の生殖補助医療へのニーズとアクセスの難しさを把握した。今年度は、研究のまとめ作業を行った。本研究の中核部分にある性的マイノリティの生殖補助医療技術利用について、「性的マイノリティの家族形成と生殖補助医療」(『グローバル化時代における生殖技術と家族形成』、日本評論社、2013年12月)において総論的にまとめることができ、国際学会・国内学会での発表も行った。また一昨年度のips細胞由来生殖細胞利用の倫理的問題の研究に関して、「ips細胞由来生殖細胞の臨床応用における倫理的問題」(『産科と婦人科』第81巻3号、診断と治療社、2014年3月)と題し単著解説を寄稿した。結果的に本研究の最終目的である生殖補助医療を用いた家族の多様化と法整備についての議論に関してある一定の成果を得られ、またそれ以外の将来的な議論に関する研究成果にも結実したものと考える。よって1とさせていただいた。本研究課題は最終年度である。今後の研究においても生殖補助医療技術と親子関係に関する倫理的問題にとりくむ。本研究課題の「アクセス権」においては、第三者の関わる生殖補助医療を論じることが多いが、その場合に社会的・法的親子関係と「血縁」の問題は切り離せない。25年度にはDNA親子鑑定をはじめとする科学的親子鑑定キットの日本におけるネット上などでの販売に関する法規制の不備や、裁判上の親子鑑定に関する法整備の不備が、第三者の関わる生殖補助医療で生まれた子どもの福祉に関わる可能性がある点などをまとめ、「科学的親子鑑定の利用拡大における問題点」(第25回日本生命倫理学会年次大会、口頭発表、2013年11月30日)として発表し、同学会誌『生命倫理』に投稿した(査読中)。このような論点を含め、本研究課題に引き続き、平成26年度科学研究費助成事業若手研究(B)「ドナー・凍結・iPS細胞由来の配偶子の生殖利用に関する倫理的・法的問題の検討」を研究代売者としていく。【研究目的】生殖補助医療関連の法整備をなす事は「親になる資格を(国家が)判定する」ことにもつながる。同時に、配偶子ドナーが関わる生殖補助医療で生まれた子の福祉は十分鑑みられてきたとは言えない。また配偶子提供が関わる生殖について再考する過程では、配偶子ドナーの尊厳や人権も鑑みられなければならない。生殖補助医療へのアクセス権と家族の多様化を考える前提として、まず配偶子ドナーの立場についての知見を得ることが重要である。更に、体性幹細胞(iPS細胞等)による配偶子作成と利用における課題を検討する。将来的には、体性幹細胞による配偶子の開発とその臨床応用(生殖補助医療への適用)により、現在の配偶子ドナーに関する倫理的課題の一部は解決が図られるとも予想される。一方で、家族の多様化に関する法整備にも大きな影響を与えることは必至である。現在の第三者が関わる生殖補助医療に関する研究を鑑み、将来的な生殖補助医療の発展における倫理的課題を明らかにする。【研究方法】配偶子ドナーが関わる生殖補助医療に関する法整備、ガイドライン等に関する英語文献・国内文献を検討し、配偶子ドナーの人権や尊厳がどのように扱われているか調査分析した。また体性幹細胞(iPS細胞等)による配偶子作成の可能性と利用における課題について、社会的影響や生命倫理における大きな課題である胚の道徳的地位等も鑑みて考察した。【研究成果】2011年度の日本医学哲学・倫理学会大会(東京)にて配偶子ドナーの人権と尊厳の保護の必要性について口頭発表し、同学会誌『医学哲学医学倫理』に投稿した(査読中)。日本において問題となると考えられる親族間の配偶子提供について、配偶子ドナーに焦点を当てた論文を研究ノートとして「生殖と身体をめぐる"自然主義"の再検討」に発表した。またiPS細胞等による配偶子作成と利用における課題について「生命倫理」に発表した。また、加齢による不妊の女性においては卵子ドナーへのニーズが高くなる。出生児の福祉は親がそれらの要因をもつことで阻害されるだろうか。医療者は施術拒否をすることにより、自らの価値観で「親にふさわしいかどうか」を判定することになる。

また配偶子提供が関わる生殖医療の過程では、配偶子ドナーの尊厳や人権も鑑みられなければならない。諸外国の対応や医療倫理における議論をふまえ、生殖補助医療へのアクセス権に関する倫理的課題を明らかにする。【研究方法】配偶子ドナーが関わる生殖補助医療に関する法整備、ガイドライン等に関する英語文献・国内文献を検討し、配偶子ドナーの人権や尊厳がどのように扱われているか調査分析した。また生殖補助医療へのアクセスに関する課題について、日本社会における「子ども」「家族」の価値や見方の変遷、初婚・初産年齢の上昇の背景にあるものを国内文献で検討した。マイノリティに属する不妊患者の生殖補助医療へのアクセス権について、生命倫理における同一性の保持の考え方に基づき考察した。【研究成果】2012年度の日本生命倫理学会(京都)にて生殖補助医療へのアクセス権について口頭発表し、同学会誌『生命倫理』に投稿した(査読中)。また配偶子ドナーの人権保護と権利についての論文を『医学哲学医学倫理』に発表した。また伝統的家族以外の「生殖におけるマイノリティ」の家族形成について、着々と考察を深めつつある。次年度はこれらに基づき、生殖補助医療に関わる家族の多様化と法整備についてまとめる段階とする。【研究目的】諸外国においては提供配偶子の利用者のうちにシングルや同性カップルが含まれる。また加齢による不妊の女性においては卵子ドナーへのニーズが高くなる。果たして、シングル親、同性カップル親、高齢の親、疾患を持つ親等が生殖補助医療を利用することは認容されるべきか。【研究方法】本研究課題の最終年度として、研究のまとめ作業を行った。本研究の中心にもある性的マイノリティの生殖補助医療技術利用にっいて、技術の利用から子育て、子どもの福祉に至る問題点を抽出した。特に性同一性障害親の非配偶者間人工授精については相次いで裁判例が出され、法務省の対応が転換したため、性同一性障害者の生殖の権利のその他の問題についても考察を深めた。疾患を持つ親の生殖補助医療技術利用については、厚労科研「HIV感染症及びその合併症の課題を克服する研究」研究班内の「HIV医療の倫理的課題に関する研究」に参加し、HIV感染女性患者の生殖補助医療へのニーズとアクセスの難しさを把握した。生殖補助医療へのアクセス権や家族の多様化について論じる前提としての、配偶子ドナーの人権と尊厳についておおむね順調に知見を得ることができた。またiPS細胞からの生殖細胞作成の倫理については、論文発表という1つの形にできた。しかし本研究の最終目的である、家族の多様化と法整備についての考察はあまり進んでいない。よって区分(2)とさせて頂いた。生殖補助医療へのアクセス権や家族の多様化について論じる前提としての、配偶子ドナーの人権と尊厳についておおむね順調に知見を得、論文発表という1つの形にできた。今年度は、関連する研究者への取材や様々な研究会に参加し、文献調査を進めることで生殖補助医療当事者等の見解を把握することに腐心した。
顔認識技術を応用した野生霊長類の観察システムの構築

動物の行動観察は、学術研究の世界で確固たる地位を確立している科学的手法である。しかし、一般の人びとにとっては、動物の行動に注意と興味を向け続けることは難しく、動物園では種名とその動物の姿を確認しただけで満足してしまう来園者も多い。本研究課題では、人工知能によるサルの個体識別システムの開発・実践を目的とした。平成30年度は、ヒトがどのようにして他者やニホンザルの個体識別をしているのかに関する調査、サルの顔を識別するプログラムの開発・改良を行った。静止画像に含まれるニホンザルの識別に比べて、動画に写るニホンザルを識別する精度は低くなったが、時系列情報を考慮して識別をすることによって、識別の精度が向上することが明らかになった。また、個体識別プログラムの一部を用いて、スマートフォンによって撮影されたニホンザルの個体情報が提示されるシステムを開発した。本研究成果の一部は、国際学術雑誌であるEthology誌に掲載された(Ueno et al. 2019)。他の研究成果も国際学術雑誌に投稿する準備を行っている。霊長類は同じ種に属していても,個体の顔はそれぞれ異なっている。霊長類研究者は,一頭一頭異なる個体の顔を識別することによって,個体間に血縁関係や順位関係といった社会関係があることや,同じ集団内にも性格に個体差があることを明らかにしてきた。霊長類の行動を研究するためには,長い時間をかけて繰り返し個体を観察して個体識別を行う必要がある。しかし,集団で生活する霊長類の個体識別を習得するためには多くの時間と労力を必要とする。本研究課題では,ニホンザルの画像や動画をもとに,個体識別を瞬時に行うことのできる装置の開発を目指している。岡山県真庭市神庭の滝自然公園付近に生息する勝山ニホンザル集団,兵庫県洲本市に生息する淡路島ニホンザル集団,及びインターネット上のニホンザル画像をもとに,ベイズの定理に基づいて逐次に状態推定を行うパーティクルフィルタと抽象化能力に優れるディープラーニングを組み合わせ,動画像中のニホンザルの追跡と,ニホンザルの顔画像から個体識別を行うプログラムを作成した。そのプログラムによって動画中のニホンザルの識別を行えるかどうかを検討したところ,勝山ニホンザル集団における4歳齢以上の66個体に関して,頑健な追跡が可能であることが確認されたが,顔情報による個体識別には課題があることが分かった。以上の研究成果は、早稲田大学で開催された第64回日本生態学会大会において2017年3月16日に発表している。本研究課題では,霊長類の個体識別を瞬時に行うことのできる装置の開発を目指している。本年度作成したプログラムでは,ニホンザルの識別と個体追跡は頑健に行うことができたが,各個体の識別に改善の余地がある。個体識別の精度が低くなった原因として,先行研究に比べてデータ数が少ないことがあげられる。2017年度にデータをさらに収集することによって,より頑健な個体識別を行えると期待される。以上のように,本研究課題はおおむね順調に進展している。本研究課題は、ヒトの顔認識技術をサルの顔に応用して、拡張現実技術を用いた「サルメガネ」を開発し、その効果を評価することを目的とする。29年度は、岡山県真庭市に生息する勝山ニホンザル集団、兵庫県洲本市に生息する淡路島ニホンザル集団を対象として、ニホンザルの画像・動画収集を行った。そこで得られた画像や動画データをもとに、人工知能技術を用いて、サルの個体識別技術を開発した。サルの個体追跡を行うために、深層学習を用いて、サルの全身領域を特定するプログラムを作成し、そこで特定されたサルの固有領域をパーティクルフィルタで追跡するようにした。結果として、動画中のサルの個体追跡を高い精度で行うことができた。また、静止画像におけるサルの個体識別プログラムも、深層学習を用いて作成した。チンパンジーを対象に行われた先行研究では、条件の良い動物園で撮影された写真を用いたプログラムに比べて、野生下で撮影した写真による個体識別プログラムの精度が低くなっていた(Freytag et al. 2016)。しかし、本研究では、野生場面に近い条件であるにも関わらず、先行研究における動物園画像の識別精度よりも高い精度でニホンザルの個体識別を行うことができた。29年度は、28年度から引き続き、ニホンザルの個体追跡・個体識別プログラムの開発を行った。28年度に作成したプログラムでは、個体識別の精度が十分ではなかった。精度が十分でなかった理由の1つとして、画像データ数が少なかったことが考えられた。そこで29年度は、1頭あたり300ー400枚程度のニホンザル顔画像を収集した。それにより、高い精度の個体追跡プログラムを作成することができた。また、静止画像の識別に関しては、先行研究よりも高い精度で識別することができた。個体追跡プログラムに関する研究成果は、国際学術雑誌Ethology誌に現在投稿中である。以上のことより、本研究課題は、おおむね順調に進展していると言える。

静止画像に含まれるニホンザルの識別に比べて、動画に写るニホンザルを識別する精度は低くなったが、時系列情報を考慮して識別をすることによって、識別の精度が向上することが明らかになった。また、個体識別プログラムの一部を用いて、スマートフォンによって撮影されたニホンザルの個体情報が提示されるシステムを開発した。本研究成果の一部は、国際学術雑誌であるEthology誌に掲載された(Ueno et al. 2019)。他の研究成果も国際学術雑誌に投稿する準備を行っている。本研究課題で開発している個体識別プログラムを実際に運用するためには、そのプログラムが,ニホンザルとヒトを含む他の動物を区別できる必要がある。今後は、日本各地の動物園において、様々な動物の画像や動画を収集し、プログラムによるニホンザルの識別をより頑健にする。また、個体識別をより頑健にするために、ニホンザルの画像や動画を新たに収集し、顔情報だけでなく、全身の情報を用いたプログラムを作成する。平成29年度に作成した個体識別プログラムでは、静止画像による個体識別は高い精度で行えたものの、動画中の個体識別の精度が十分ではなかった。平成30年度は、29年度に収集した画像データを加え、動画中の個体識別プログラムを修正する。また、この識別プログラムは、一般の成人に体験してもらい、プログラムによってサルの個体情報を知ることによって、楽しさやサルへの態度にどのような影響を及ぼすのかを検討する。
海藻類に対する最適テクスチャー改良因子の新規探索とそれを活用した介護用食品の開発

昆布を可食部が異なる8種類の野菜(ホウレンソウ,シュンギク,ゴボウ,ダイコン,トマト,ナス,アスパラガス,カリフラワー)と煮沸した。その結果、ホウレンソウと煮沸した昆布がもっとも軟化した。ホウレンソウによる昆布の軟化にはシュウ酸が関与していた。野菜中に含まれる有機酸と有機酸塩で昆布を煮沸すると、他の有機酸や有機酸塩に比べてシュウ酸・シュウ酸塩と煮沸した昆布がもっとも軟化した。昆布の軟化には溶液のpHは関係ないことが示唆された。軟化した昆布では食物繊維が流失し、組成も変化していた。本年度は、野菜中に含まれる有機酸(シュウ酸・クエン酸・乳酸・リンゴ酸・コハク酸)および有機酸塩(シュウ酸K、Na・クエン酸K、Na・乳酸Na・リンゴ酸Na・コハク酸Na)による昆布軟化機構を明らかにすることを目的とした。昆布は乾燥重量あたり30%の食物繊維を含み、水溶性食物繊維ではアルギン酸を多く含有する。昆布中のアルギン酸はCaと結合して存在している。そこで、各種有機酸および有機酸塩溶液で昆布を煮沸し、昆布の軟化度と昆布から煮汁中へ流出したアルギン酸量およびCa量の分析を行った。その結果、シュウ酸、シュウ酸NaやK溶液で煮沸した昆布は他の有機酸や有機酸塩溶液と煮沸した昆布に比べて軟化し、煮汁中へのアルギン酸流出量も多いことが確認できた。一方、煮汁中へのCa流出量では、昆布がもっとも軟化したシュウ酸、シュウ酸NaやKは他の有機酸や有機酸塩溶液と煮沸した昆布に比べて少なかった。以上の結果を踏まえ、有機酸・有機酸溶液で昆布を煮沸した際の昆布からのCa流出に影響を与える要因を明らかにするため、濃度の異なるシュウ酸、シュウ酸K、クエン酸、クエン酸K溶液で昆布を煮沸し、煮汁中のCa量の分析を行った。その結果、シュウ酸およびシュウ酸K溶液に比べて、クエン酸やクエン酸K溶液中のCa流出量は濃度依存的に増加した。本研究で得られた、食品中に含まれる有機酸や有機酸塩の種類による昆布軟化度合いや作用機作が異なる結果は、各種有機酸および有機酸塩の海藻類のテクスチャー改良因子の基礎データとして重要である。また、シュウ酸およびシュウ酸塩溶液による昆布の煮沸は、昆布からCaを流出させることなく昆布の軟化が可能であり、栄養素の損失を防ぐ軟化因子を明らかにした点おいて意義がある内容である。ヒトが乾燥昆布を食するには、軟化処理が必要となる。平成23年から行ってきた研究結果から、軟化昆布を凍結乾燥した後に粉末化したものは、乾燥昆布を粉末化したものに比べ、形状が異なることを確認した。そこで、最終年度は昆布の軟化による組織形態や物性の変化について分析を行った。平成23年の結果から、昆布の軟化がもっとも亢進した、ほうれん草と昆布を煮沸し、トルイジンブルー染色により組織形態の変化について確認した。その結果、乾燥昆布は断面が青く染色されていたが、軟化昆布の表層や皮層では、青く染色されている箇所が減少していた。水中沈定体積の結果では、軟化昆布は乾燥昆布に比べて、約2倍あることが明らかであった。軟化した昆布は乾燥昆布に比べ、重量が約半分に減少し、一部の食物繊維が流出していた。しかし、水中沈定体積が高い物質は、ムチン分泌促進作用等の働きがあると言われていることから、軟化昆布と乾燥昆布とでは生体への影響が異なる可能性が高い。これらの結果は、ヒトが食べる形態による昆布の生理作用を明らかにするためにも、意義がある内容と言える。平成23年-25年に行った実験から、ほうれん草は本実験で用いた8種類の野菜の中で、もっとも昆布の軟化を亢進させ、この軟化にはほうれん草中のシュウ酸が関与していることが明らかとなった。また、昆布の軟化にはアルギン酸の流出が1つの要因であることが確認できた。さらに、軟化した昆布は水中沈定体積が高くなるなどの変化が生じていた。これらの結果から、お酢など高齢者がむせ易い調味料を使用しなくても、乾燥昆布が軟化する野菜やその成分を明らかにすることができた。また、ヒトが実際に昆布を食する形態での性質を明らかにした点は、昆布によるヒトへの影響を検証する際の重要な基礎データになると考えられる。海藻類は食物繊維を多く含む食品であるが、それ故に咀嚼・嚥下困難な高齢者には食べ難い食品でもある。海藻類の安全かつ簡単な軟化処理法の提案は、食介護の軽減と咀嚼・嚥下困難な高齢者に対しては安心して海藻類を食することを可能にする。

本研究では海藻類の1つである昆布に焦点を充て、可食部の異なる8種類の野菜(ほうれん草、春菊、大根、ごぼう、とまと、なす、アスパラガス、カリフラワー)と昆布を一緒に煮沸した際の昆布軟化機構を検討した。昆布の軟化は、ほうれん草と煮沸した昆布がもっとも亢進した。昆布を軟化する物質を同定するため、野菜から煮汁液中に溶出した水溶性成分をHPLCで分析した。その結果、ほうれん草と昆布を煮沸した煮汁液からのみシュウ酸が検出された。シュウ酸を含め野菜中に存在する有機酸および有機酸塩溶液と昆布を同時に煮沸したところ、シュウ酸溶液と煮沸した昆布が他の有機酸に比べて有意に昆布が軟化した。有機酸塩でも同様の結果が得られた。これらの結果から、昆布の軟化にはほうれん草が適しており、ほうれん草中のシュウ酸が関与していることが示唆された。昆布を軟化する際、一般的に酢を用いるが、酢は揮発性のため"むせ"の原因となる。本研究で明らかになった、ほうれん草の昆布軟化は"むせ"の心配がなく、安全・安心な方法で昆布軟化が可能である。本研究データは海藻類の介護用食品の開発にとって重要なデータであり、高齢化が進む日本にとって意義のある内容と言える。また、本研究では海藻類の介護用食品として昆布佃煮を作る際の基礎データを得るため、佃煮に用いる各種調味料および調味原料(酢、醤油、砂糖、グルタミン酸、乳酸、酢酸、NaCl)溶液の濃度を変えて昆布を一緒に煮沸した際の昆布軟化度についても確認した。その結果、調味料では酢が最も昆布軟化を亢進させ、調味原料では酢酸、乳酸、グルタミン酸が昆布を軟化させた。本年度までの研究予定は、海藻類を軟化させる野菜を探索した後、軟化させる野菜中の水溶性成分の同定、およびその成分による軟化機構を明らかにすることを目的とした。現在までに、昆布に対する軟化活性が高い野菜はホウレンソウであり、ホウレンソウ中に含まれるシュウ酸が昆布軟化に作用していることを明らかにした。さらに、本年度の結果からシュウ酸による昆布軟化の作用機作は、アルギン酸の流出が大きく関与していることが示唆された。以上の結果から、当初予定通り本研究はおおむね順調に行われている。23年度の当初予定では、海藻類を数種の野菜と煮沸させ、海藻類の軟化が亢進する野菜から溶出した水溶性成分を同定することを目的とした。23年度は褐草類の一種である昆布に焦点を充て研究を行った。ほうれん草と同時に煮沸した昆布が最も軟化し、HPLCによる分析の結果その煮汁液からのみシュウ酸が検出された。シュウ酸およびシュウ酸塩溶液にて昆布を煮沸すると、昆布の軟化は亢進した。これらの結果から、ほうれん草中に含まれるシュウ酸が昆布軟化に寄与していることが明らかとなり、当初の予定通り研究は行われた。今後は昨年度と今年度の結果を踏まえて、海藻類の軟化作用を有する野菜中の成分を用いて、高齢者を対象とした海藻類の介護用食品を実際に作成する予定である。作成する介護用食品は、「咀嚼・嚥下困難者用食品の認可基準」に準ずる硬さとする。さらに、軟化昆布を実際に食した際の生体への影響も視野に入れて、研究を実施する予定である。軟化昆布の生体への影響を確認するためには、分子量の変化も重要である。そこで、昆布の軟化による多糖類の変化についてより詳細に明らかにするため、1)軟化した昆布中および煮汁中に流出した多糖類の分子量、2)組織学的検出による多糖類の残存状態、3)煮汁中に流出した酸性糖の種類について検討を行う予定である。今後は、ほうれん草による昆布軟化メカニズムを明らかにする。昆布は乾燥重量あたり30%のアルギン酸を含有し、アルギン酸はCaやMgと結合して存在する。昆布の軟化には食物繊維の流出や低分子化が関与している可能性が高い。
脳内Aβ蓄積を制御する全身性液性因子の探索同定とその機能解析

アルツハイマー病(AD)の基本病態である脳内アミロイドβ(Aβ)蓄積の一次的原因ないし促進/抑制因子を、とくに老化関連液性因子の視点から探索し、発症前診断や先制治療の開発に貢献することを目的とする。アルツハイマー病の最大の危険因子は加齢つまり老化とされるが、『個体老化による何が脳内Aβ蓄積、引いてはアルツハイマー病発症に寄与するのか?』という重大な問いは明らかになっていない。本研究では、ADモデルマウスと野生型マウスの老若個体を並体結合することにより、循環因子を共有させ、脳内Aβ蓄積に影響する全身性循環因子の存在を評価し、血液中より目的因子の同定を行う。
循環型社会形成のための広域圏のあり方

循環型社会形成のための広域圏のあり方を検討するために、大きく以下の2つの研究に取り組んだ。1産業廃棄物(以下、産廃)税や搬入規制などの産廃政策と所得などの社会経済的要因が、産廃の排出量・最終処分量・県外流出入量・不法投棄件数および量に与える影響と、各都道府県の産廃政策の導入要因について、パネルデータを用いた計量経済分析を行った。2産廃不法投棄サイトにおける原状回復事業の費用と期間に影響を与える要因と処理方法の選択要因について処理場所に着目し、クロスセクションデータを用いた計量経済分析を行った。都道府県単位で導入されている産業廃棄物(以下、産廃)税や搬入規制が産廃のフローに与える影響について、パネルデータを用いた計量経済分析を行った。産廃税の効果に関する分析では、県外搬入を除く場合と含む場合の両方に注目し、産廃の品目別に与える影響も分析した。その結果、現在の産廃税には廃棄物の排出量や最終処分量の抑制効果がほとんどないことに加え、搬入抑制効果もないことを明らかにした。これらの結果は産廃品目別に分析した場合にも、一部の品目を除いて同様であった。また産廃税や搬入規制が産廃の広域移動に与える影響についての分析では、産廃搬入への課徴金や搬入禁止措置は最終処分目的では導入自治体の期待どおり産廃の搬入抑制をもたらす一方、産廃税の一部の課税方式では中間処理目的での流出を増加させている可能性があることを明らかにした。また各都道府県の産廃政策の導入要因についての分析も行い、最終処分についてはもともと県外からの搬入量の少ない自治体が積極的に搬入抑制措置を行う傾向にあることなどを示した。これらの研究成果については、国際環境税学会、3R国際学会、環境経済・政策学会など関連する学会で発表するとともに、洋書所収論文として出版予定である。さらに、以上の研究成果や研究手法を有害廃棄物や災害廃棄物の広域処理に適用するための基礎的な調査も行った。有害廃棄物の広域処理の代表例として、PCB廃棄物に注目し、その処理を行っている日本環境安全事業(株)の北海道事業所への現地調査を行った。また災害廃棄物の広域処理に関する資料収集を行い、その現状と課題について論文にまとめ、掲載された。各研究で主に以下のことを明らかにした。1産廃税には産廃の最終処分抑制効果がほとんどなく、搬入抑制効果も確認されない。最終処分抑制効果について産廃品目別に分析した場合にも、一部品目を除いて同様の傾向が確認された。搬入課徴金や搬入禁止措置は最終処分目的では産廃の搬入抑制をもたらすが、産廃税の一部課税方式では中間処理目的での流出を増加させる可能性が示唆された。一方、政策導入要因分析から、最終処分については元来、県外搬入量の少ない自治体が積極的に搬入抑制措置をとる傾向があることを示した。これらの成果については、国際環境税学会、3R国際学会、環境経済・政策学会などで発表した。2原状回復事業の費用と期間に影響を与える要因分析から、不法投棄量や有害物の存在が処理費用を増大させ、処理期間の長期化にもつながることを確認した。また場外搬出は処理費用の増加をもたらすが、処理期間には有意な影響を与えないことを明らかにした。一方、処理方法の選択要因分析から、投棄量の増加と有害物の存在は場外搬出を抑制させ、一部場外撤去については平均所得の影響を受けることを示した。これらの成果については、東アジア環境資源経済学会や環境経済・政策学会などで発表予定である。環境経済学一方で当初の計画では、災害廃棄物や不法投棄された廃棄物など近年特に注目されている特別な措置を必要とする廃棄物の広域処理を主な対象に分析を進める予定であったが、この点に関しては当初の計画をやや下回る達成状況である。その主な理由は以下の2点である。1つは、災害廃棄物や不法投棄廃棄物などに関する公表資料では計量分析のために必要なデータが充分に整備されておらず、その関係で広域処理の効率性や公平性の評価を行うための適切な手法の検討に時間を要しているためである。もう1つは、従来から研究代表者が進めてきた産業廃棄物税や産業廃棄物の搬入規制など、通常の産業廃棄物の政策評価に関して、本研究との関係から追加的な分析の必要性が生じ、その成果のとりまとめに予想以上の時間を要したためである。

以上のような理由から、「やや遅れている」との自己評価を行った。今後はこれまで行ってきた産業廃棄物分野での計量経済分析手法を、災害廃棄物や不法投棄廃棄物など近年その処理のあり方が社会的な課題となっている廃棄物に適用すべく、関係するデータの収集や分析手法の検討を引き続き行う。データについて、具体的には災害廃棄物では自治体単位、不法投棄廃棄物では不法投棄サイト単位での処理量や処理費用等に関するパネルデータの作成を進める。この際、同一期間での時系列データが入手できない可能性があるが、その場合にはさしあたりクロスセクションデータとして整備し、可能な分析を行う。一方で、「現在までの達成度の理由」で述べた1つ目の理由が依然として改善されない場合、これらの研究が当初の予定どおりに進まない可能性も起こりうる。そのような場合には、通常の一般廃棄物あるいは産業廃棄物を対象として、広域処理の妥当性に関する計量経済分析を行う。最終的には、循環型社会形成のための広域圏のあり方について、効率性と公平性の両観点から評価を行うための考え方を整理した上で、そのための評価手法を提案する。そして、特定の廃棄物や地域にその評価手法を適用し、循環型社会形成に向けた政策的インプリケーションを示したい。以上の研究成果は環境経済・政策学会、廃棄物資源循環学会など関係する学会等で報告するとともに、国内外の学術雑誌に投稿する予定である。
細胞運命制御に関わる小胞体シグナル系の同定

細胞内の小器官である小胞体は蛋白質新生と輸送開始の場所であるとともに、細胞内の情報発信の役割も担う。本研究は小胞体が発するシグナルのうち、細胞の運命制御に関わり、骨格筋前駆細胞が骨格筋細胞に分化する過程で機能しているものに焦点を当てた。前駆細胞が融合して巨大な筋細胞に変化する直前に小胞体からカルシウムが流出することを見出した。その結果小胞体内に生ずるストレス状態(小胞体ストレス)がストレスセンサーであるATF6を活性化させ、さらにはカスパーゼを活性化させていることが示唆された。また、小胞体ストレス特異的カスパーゼとして私たちが同定したカスパーゼ12は特異的な基質を持つ可能性を見出した。1.ATF6の特異的な活性化機構の解析GFPタグを付けたATF6蛋白質を筋芽細胞中で発現させ、抗GFP抗体を用いた免疫共沈降を行って回収する条件を確立した。増殖条件下にある筋芽細胞から得られた沈降蛋白質を電気泳動で分離し、質量分析による解析を行ったところ、ATF6、GFP、抗体以外の蛋白質として同定されたものは分子シャペロンやリボソーム蛋白質など、免疫共沈降実験においてバックグラウンドとなる蛋白質のみであった。一方、ATF6の特異的な活性化が起こる分化誘導条件下ではGFP-ATF6蛋白質のレベルが著しく低下することが判明した。前年度に小胞体ストレスに関わる蛋白質に関して得た知見と同様に、ATF6がユビキチンプロテアソーム系による量的制御を受けている可能性が示唆された。2.カスパーゼ12基質放射性同位体アミノ酸を用いてin vitro合成した蛋白質のプールに対してカスパーゼ12による切断スクリーニングを行い、14種の基質候補を見出した。基質候補をコードするcDNAクローンを単離し、配列解析を行った。候補のうち、クローン18D4のみがN末端側に膜貫通領を持つ機能未知蛋白質をコードすることが判明した。カスパーゼ12が小胞体上で活性化されることを考慮し、小胞体に局在する可能性のある18D4に注目してさらに解析を進めた。18D4蛋白質とGFPとの融合蛋白質を筋芽細胞中で発現させると小胞体に局在し、蛍光顕微鏡下で網状のパターンを示した。18D4蛋白質は分子量約4万であり、カスパーゼ12によって試験管内切断を行うと少なくとも2カ所で切断された。筋芽細胞に小胞体ストレスを人為的に起こさせたり、あるいは筋分化誘導条件下において生理的な小胞体ストレスを起こさせたときに18D4蛋白質が切断されるかという点についての解析を進めた。1)ATF6の特異的な活性化機構についての解析ATF6の活性化因子を同定するため、筋芽細胞中でATF6と結合しているタンパク質の探索を開始した。本年度は筋芽細胞株C2C12を用い、ATF6誘導発現株の作製を行った。FLAGやMycなどの短いタグをATF6に付けた場合の一過的発現による発現量は比較的低く、タンパク質が不安定なことが示唆されたが、GFPタグを付けるとATF6の量は格段に増えた。そこで、テトラサイクリン応答配列の下流にGFP-ATF6 cDNAを連結してC2C12細胞の染色体に組み込んだ。得られた定常発現細胞は、ドキシサイクリンを添加に応じてGFP-ATF6を高発現することが顕微鏡観察とウエスタンブロット解析によって確認された。2)抗アポトーシスタンパク質Mcl-1の選択的分解機構についての解析ATF6の活性化によってWBP1(WWドメイン結合タンパク質1)の特異的な発現上昇が起こる。WWドメイン含有タンパク質群に含まれている9種類のE3ユビキチンリガーゼの中からWBP1に結合するものがあるかどうか検討するため、E3リガーゼcDNAを発現ベクターにクローニングし、C2C12細胞内での強制発現を試みた。発現の検出を容易にするためE3リガーゼにGFPタグを付けた。9種類のGFP-リガーゼ融合タンパク質は概して発現量が低く、これらのリガーゼ自体がユビキチンプロテアソーム系による量的制御を受けていることが示唆された。3)カスパーゼ12基質カスパーゼ12基質候補の探索をin vitroで行うために、cDNAライブラリーを用いてタンパク質のin vitro合成を行った。[35S]メチオニン存在下で合成させたタンパク質群を組換えカスパーゼ12で処理し、切断されるタンパク質を電気泳動とオートラジオグラフィーによって検出し、基質の候補を複数得た。1. ATF6の特異的な活性化機構:筋分化過程においてATF6の特異的な活性化が起こるメカニズムを探っていく過程で、ATF6が非常に分解されやすい蛋白質であり、その分解がユビキチンプロテアソーム系によることを示唆するデータを得た。プロテアソーム阻害剤存在下においてはATF6の安定化が起こるが、一方でプロテアソーム活性を抑制したことによる細胞毒性が発揮され、アポトーシスが誘導された。この時、ATF6量は増加するとともに、特異的な切断によると思われる切断産物が検出された。この条件下ではATF6以外の小胞体ストレスセンサーの活性化は顕著には起こらなかった。また、同時に小胞体分子シャペロンの増大が起こることから、プロテアソーム活性の抑制によってATF6が特異的に活性化され、小胞体ストレス応答を起こす可能性が示唆された。

2.カスパーゼ12による基質切断の役割:カスパーゼ12の基質候補として、機能未知の新規蛋白質Xを同定した。カスパーゼ12による切断は蛋白質X内の一ないし二カ所で起こる。小胞体ストレスによってアポトーシスを起こした細胞中では蛋白質Xはさらに切断を受け低分子化していた。この切断はカスパーゼ3などの他のカスパーゼによる可能性がある。全長の蛋白質XをGFPと融合させて筋芽細胞中で発現させたところ、小胞体膜上に局在することを示唆するデータを得た。カスパーゼ12によって切断されて生じると考えられる細胞質ゾル側の断片のGFP融合体は核に局在した。従って、カスパーゼ12の切断は蛋白質Xの局在を変える役割を果たす可能性が示唆された。1. ATF6の特異的な活性化機構骨格筋細胞がその前駆細胞である筋芽細胞の融合によって形成される時に小胞体ストレスが生じることを私たちは以前報告した。小胞体ストレスは様々な原因で生じるが、筋分化の過程で生じるストレスは3種のストレスセンサーのうちATF6を特異的に活性化するという特徴がある。筋芽細胞が融合する過程において小胞体膜構造がどのように変化するか、小胞体を蛍光標識して経時的に観察したところ、細胞融合の直前に膜構造が一部変形し、顕微鏡下で球状に見える構造が一過的に出現することを見出した。小胞体ストレスを引き起こす種々の条件、薬剤を用いてこの特殊構造が起きるかどうかを検討し、ATF6の特異的な活性化を引き起こす条件は小胞体からカルシウムが流出してカルシウム濃度が低下することであることを突き止めた。これを裏付けるように、小胞体膜に局在する小胞体カルシウム濃度センサーが細胞融合直前にカルシウム濃度低下を検知し、特徴的な複合体形成を行うことを合わせて明らかにした。2.カスパーゼ12による基質切断の役割カスパーゼ12の基質特異性は非常に厳密であり、少数種類のタンパク質を特異的に切断して何らかの重要な機能を発揮している可能性がある。前年度までに得た基質候補(タンパク質X)が生体内でも切断されているかどうかを探るため、マウス胚におけるタンパク質Xをウエスタンブロット法によって解析した。その結果、発生過程にあるマウス胚において切断が見られるほか、胚と母体の間に介在する組織である胎盤においても切断が効率よく起こっていることを示唆するデータを得た。胎盤は強い小胞体ストレスが生じていることが知られていることから、カスパーゼ12の活性化及びタンパク質Xの切断が起こることが十分考えられるため、胎盤の生細胞でこれらの分子が重要な役割を果たす可能性がある。細胞内の小器官である小胞体は蛋白質新生と輸送開始の場所であるとともに、細胞内の情報発信の役割も担う。本研究は小胞体が発するシグナルのうち、細胞の運命制御に関わり、骨格筋前駆細胞が骨格筋細胞に分化する過程で機能しているものに焦点を当てた。前駆細胞が融合して巨大な筋細胞に変化する直前に小胞体からカルシウムが流出することを見出した。その結果小胞体内に生ずるストレス状態(小胞体ストレス)がストレスセンサーであるATF6を活性化させ、さらにはカスパーゼを活性化させていることが示唆された。また、小胞体ストレス特異的カスパーゼとして私たちが同定したカスパーゼ12は特異的な基質を持つ可能性を見出した。
多様な心的推測過程を支える実行機能の役割に関する研究

本年度は昨年度から行ってきた協同実行機能課題に関する実験を継続すると同時に,成人の「心の理論」における作動記憶の役割に関する研究成果を英語論文にまとめた。また,新たな成人の「心の理論」課題も開発して国際学会で発表した。さらに,小学校で注意欠陥多動性障害(ADHD)児童の療育の実施とスーパーバイズを行い,共同研究者とともにADHD児童の社会的場面における実行機能の改善に焦点を当てたトレーニング課題を論文化する準備を進めてきた。実行機能は人間の目標志向行動を支える認知機能の総称であり,前頭葉にその脳機能が集中しているとされ,今まで数多の研究が行われてきたが,他者との協力場面における実行機能の働きについては検討されてこなかった。そこで,協同実行機能課題に関する研究では,他者との協力場面における実行機能の働きをコンピューターとの協力場面における実行機能の働きと比較することによって検討した。実験の結果,相手が人間のときのほうが自分の反応をうまく抑制できていることが判明し,対人状況での共感性が高い人ほど自分の反応のコントロールも十分にできていることがわかった。この結果は,対人協力状況における実行機能の働きが,従来調べられてきたコンピューターを相手にして1人で課題を遂行するときの実行機能の働きと異なる特徴を備えている可能性を示唆している。ADHDは実行機能の障害が原因だと広く考えられてきたため,実行機能課題を繰り返し訓練して注意制御能力の改善を実現した研究はいくつか存在する。しかし,注意制御能力が改善されても多動性や衝動性といった問題行動の改善が見られていない。そこで,上述の協同実行機能研究の知見を踏まえて,対人協力場面で実行機能を駆使する必要のあるトレーニング課題をADHD児童に実施し,行動制御能力の改善を試みる研究を行った。思考や行動のために必要な情報を一時的に保持する認知情報処理システムである作動記憶(working memory)が,自他の心的状態を推測する能力「心の理論(theory of mind)」の行使に際してどのような役割を果たしているかを心理学実験的に検討した。従来は幼児を対象とした発達研究において,作動記憶の発達が心の理論の発達と同期することが明らかにされてきたが,作動記憶が心的状態推測過程のどの部分にどのように関与しているか,そのメカニズムは検討されていない。そこで,本研究では大学生を対象とし,子ども向けの心の理論課題に類似した課題構造の心的推測課題において,心的推測の最中に作動記憶に過剰な認知的負荷を課しかときに大学生がどのような推測判断を行うかを調べた。その結果,過剰な作動記憶負荷を課された大学生は物語の登場人物の行動の推測に関して,登場人物は知らないが自分は知っている情報にもとづいた推測を行ってしまうことが示された。つまり,作動記憶は心的状態の推測に使用すべき情報(本課題では「登場人物は知らない」という情報)を適切なタイミングで利用することに寄与しており,推測時の作動記憶に対する認知的負荷はその利用を妨害したのだと考えられる。しかしながら,心的状態推測中ではなく物語読解中の作動記憶負荷はその上うな過剰推測を引き起こさなかった。以上の研究によって,人の心を読む認知過程における作動記憶の役割が一段と明らかになったと言える。それらの研究成果は日本心理学会大会などで発表された。また,他者と協力して課題解決に臨んでいるときの作動記憶や実行機能(executive function)の役割を検証する心理学実験も実施し,その成果は各種学会で順次発表予定である。
歯質接着性材料の生体適合性と新機能性モノマー及び高分子系歯髄保護剤に関する研究

1)加藤はCa(OH)_2を添加・試作した高分子系歯髄保護剤の諸性質の検討結果から適当と思われる条件を選択し、カニクイザル露髄面に応用し、最長90日間の病理組織像を観察し創面の治癒態度について検討した。その結果、Ca(OH)_2の添加場所や濃度によっては歯髄刺激性はほとんど無く、硬組織誘導能も高いことが判った。2)下河辺と池田はスコッチボンドマルチパ-パスを加え乾燥状態と歯髄内圧想定下で実験を続行した結果、後者の条件では接着界面に空隙が生じ、接着強さも低下することが判った。3)中沼は試作ボンディング剤の直覆効果について検討したところNPG agentは応用できるが、5MTYAは不適当であること、封鎖性が重要であることを確認した。4)冨士谷は各種接着システムの処理剤やモノマー組成、硬化時間や重合度などが露髄部の治癒に大きく影響すること、とくに硬化が遅いモノマーによって歯髄組織内にハイブリッド層を形成するものは、治癒が遅れることを明らかにした。5)真鍋はモノマーの局所刺激性および接触性皮膚炎の有無をモルモットの皮膚を用いて検討したところ、HEMAを含有する市販ボンディング剤に強度の遅延型アレルギー反応が確認された。6)河野と坂本はOCC被着面にAl_2O_3サンドブラストまたはシランカップリング処理後、加熱処理を行うとパナビア21EXならびにスーパーボンドC&Bの接着強さと接着耐久性が向上することを明らかにした。7)岡本は光硬化型裏層用GIセメントにメトロニダゾールを主成分とする混合抗菌剤を添加した歯髄覆罩剤の接着性について検討したところ、その添加に伴い物性が低下し、その程度は材料によって異なることを明らかにした。8)滝は2種類の銀イオン溶出性高分子系歯髄保護剤を試作し、硬化試料浸漬液について検討した。その結果、HeLa細胞はコントロールと類似の増殖度を示し、変異原性も認められなかった。9)前田はリン酸カルシウムを基材とするセメント(4CPセメント)と骨原性細胞を共培養した結果、セメントと直接して硬組織形成が生じることを超微細形態学的に観察した。10)井上と泉はGIセメントと象牙質の接合界面にはセメントによると思われるコラーゲン線維密度減少層を認めた。この層では、線維が一部変性し、界面に対し垂直方向に配列していたが線維間にセメントマトリックスは認められなかった。1)加藤は石灰化促進剤を種々なる割合で添加した高分子系歯髄保護剤を試作し諸性質を検討したところ、硬化時間は遅延し、象牙質引張接着強さは小さくなり、pHは塩素性側に位置する傾向を示した。OH-徐放量(ug/g)は15日で最大となり、以後プラトーとなった(最大30日)。カニクイザル露髄面に対し直接覆罩し実験病理学的に検討した結果、接着性レジン系材料には材料間で差があり、材料によってはコントロールのCa(OH)_2とほぼ同等の結果が得られることが判った。2)下河辺と池田は象牙質板に歯髄内圧を想定した水圧を加えながらクリアフィルライナーボンドによる接着試料を作製したところ、水圧が接着界面の微細形態に影響を及ぼすことが判った。3)中沼は試作親水性ボンディング剤はエナメル質に対し10%クエン酸-3%塩化第2鉄水溶液か10%クエン酸-20%塩化カルシウム水溶液で処理した場合、象牙質ではpH7.4の0.3M EDTA・2Na-0.2M EDTA・Fe・Na水溶液にて処理した場合、引張強さはそれぞれ約1012MPaであった。4)冨士谷は各種接着システムを露髄窩洞に直接応用した実験病理組織学的研究より、その成否は覆髄剤の理工学的性質に影響されることが明らかとなった。また、モノマー組成の違いによって露髄部の治癒の様相が異なることも判明した。5)真鍋は市販ボンディング剤について検討したところ、スコッチボンドIIやスーパーポンドでは一次皮膚刺激性があることが判った。また、クリアフィルライナーボンドIIでも若干の反応が認められた。6)河野と坂本はキャスタブルグラスセラミックス(OCC)を試作前処理剤で表面処理し各種市販レジンセメントの接着強さおよび接着耐久性を検討した結果、パナビア21EXで向上することが判った。7)岡本はメトロニダゾールを主剤とする3種混合抗菌剤を光硬化型グラスアイオノマーセメントに添加し検討した結果、抗菌性が得られる反面、圧縮強さの低下と溶解性の増加をもたらした。適応症の選択により臨床応用は可能であることが判った。8)滝は各種市販歯質接着性材料の硬化試料浸漬液について検討したところ、HeLa細胞に対してコントロールと類似の増殖度を示し、変異原性試験においては、いずれのものについても変異原性は認められなかった。9)前田は4CPセメントをラット皮下組織内に埋入し病理組織学的に検討した結果、為害作用は検出されず、骨の伝導能を示す所見が観察された。10)井上と泉はラットに5級窩洞を形成し、ブラスアイオノマーセメントを充填し、2週間後に屠殺し、光顕的に検索したところ、窩洞表面に模様構造物が認められた。電顕的には、表面の象牙質が脱灰されたセメントマトリックスの浸透層の形成を示唆する所見が認められた。

1)加藤はCa(OH)_2を添加・試作した高分子系歯髄保護剤の諸性質の検討結果から適当と思われる条件を選択し、カニクイザル露髄面に応用し、最長90日間の病理組織像を観察し創面の治癒態度について検討した。その結果、Ca(OH)_2の添加場所や濃度によっては歯髄刺激性はほとんど無く、硬組織誘導能も高いことが判った。2)下河辺と池田はスコッチボンドマルチパ-パスを加え乾燥状態と歯髄内圧想定下で実験を続行した結果、後者の条件では接着界面に空隙が生じ、接着強さも低下することが判った。3)中沼は試作ボンディング剤の直覆効果について検討したところNPG agentは応用できるが、5MTYAは不適当であること、封鎖性が重要であることを確認した。4)冨士谷は各種接着システムの処理剤やモノマー組成、硬化時間や重合度などが露髄部の治癒に大きく影響すること、とくに硬化が遅いモノマーによって歯髄組織内にハイブリッド層を形成するものは、治癒が遅れることを明らかにした。5)真鍋はモノマーの局所刺激性および接触性皮膚炎の有無をモルモットの皮膚を用いて検討したところ、HEMAを含有する市販ボンディング剤に強度の遅延型アレルギー反応が確認された。6)河野と坂本はOCC被着面にAl_2O_3サンドブラストまたはシランカップリング処理後、加熱処理を行うとパナビア21EXならびにスーパーボンドC&Bの接着強さと接着耐久性が向上することを明らかにした。7)岡本は光硬化型裏層用GIセメントにメトロニダゾールを主成分とする混合抗菌剤を添加した歯髄覆罩剤の接着性について検討したところ、その添加に伴い物性が低下し、その程度は材料によって異なることを明らかにした。8)滝は2種類の銀イオン溶出性高分子系歯髄保護剤を試作し、硬化試料浸漬液について検討した。その結果、HeLa細胞はコントロールと類似の増殖度を示し、変異原性も認められなかった。9)前田はリン酸カルシウムを基材とするセメント(4CPセメント)と骨原性細胞を共培養した結果、セメントと直接して硬組織形成が生じることを超微細形態学的に観察した。10)井上と泉はGIセメントと象牙質の接合界面にはセメントによると思われるコラーゲン線維密度減少層を認めた。この層では、線維が一部変性し、界面に対し垂直方向に配列していたが線維間にセメントマトリックスは認められなかった。
カリクレインーキニン系、凝固線溶系の破綻と着床不全、流産に関する研究

我々は、不育症または反復流産の新しい原因として抗phosphatidylethanolamine(PE)抗体と抗第XII因子抗体の存在をすでに報告した。今回我々は、抗第XII因子抗体のepitope mappingを行い、抗第XII因子抗体と抗PE抗体は、類似した抗体である事を見出した。キニノーゲンと第XII因子は血小板上のトロンビンレセプターであるGP Ib-IX-Vに競合的に結合し、血小板活性化を抑制する事が知られている。これらの抗体は血小板を刺激して、血栓や流産を引き起こしている可能性があり、不育症の新しい原因である事が示唆される。近年、第XII因子欠乏と反復流産、血栓症との関係が注目されている。第XII因子はカリクレインーキニン系の蛋白であり、utero-Placental unitに存在して血液凝固線溶系や妊娠維持に重要な役割を果たしていることが明らかになってきた。既に、不育症患者において第XII因子欠乏症が高頻度に存在する事や、第XII因子に対する自己抗体の存在が報告されている。今回我々は、不育症患者における抗第XII因子抗体の認識部位を検討した。既に我々は、第XII因子のアミノ酸配列を文献的に考慮して合成ペプチドを作成し、epitope mappingを施行したところ、amino-terminalの1-30のアミノ酸を認識する事を示唆するデータをもっていたので、それを用量依存、抑制試験などで確認した。第XII因子は血小板膜糖蛋白のglycoprotein Ib-IX-V複合体に結合し、トロンビン依存性血小板凝集を抑制することが報告されている。また、その抑制部位は第XII因子の1-28のアミノ酸上にあると報告されている。今回の我々のデータは、抗第XII因子抗体が、第XII因子の血小板抑制作用を阻害し血栓、流産を引き起こしている可能性を示唆するものである.さらに、第XII因子欠乏、抗phosphatidylethanolamine(PE)抗体陽性、抗cardiolipin(CL)抗体陽性不育症患者の妊娠中の第XII因子活性を測定したところ、抗PE抗体は第XII因子欠乏患者と同様の動向を示した。この事よりキニノーゲンを認識する抗PE抗体は抗CL抗体と異なり、第XII因子欠乏患者とともにカリクレインーキニン系の破綻が流産機序に関連している事が示唆された。第XII因子はカリクレインーキニン系の蛋白であり、utero-placental unitに存在して血液凝固線溶系や妊娠維持に重要な役割を果たしていることが明らかになってきた。既に我々は、第XII因子のアミノ酸配列を文献的に考慮して合成ペプチドを作成し、患者血清を用いてELISAにてepitope mappingを施行したところ、amin-terminalの1-30のアミノ酸を認識する事を示唆するデータをもっていたので、それを用量依存、抑制試験などで確認した。さらに、患者血清よりIgGを精製し、それを用いてさらに用量依存、抑制試験などで確認した。第XII因子は血小板膜糖蛋白のglycoproteinIb-IX-V複合体に結合し、トロンビン依存性血小板凝集を抑制することが報告されている。今回の我々のデータは、抗第XII因子抗体が、第XII因子の血小板抑制作用を阻害し血栓、流産を引き起こしている可能性を示唆するものである。本データは、Thromb Haemostに発表した。先ず、抗PE抗体の認識部位である、kininogen D3の合成ペプチド、LDC27と、抗第XII因子抗体の認識部位である、第XII因子heavy chainの合成ペプチド、IPP30を作成した。我々は既にこれらの合成ペプチドを抗原に用いて、ELISA法にて抗PE抗体陽性患者血清を用いてepitope mappingを施行したところ、多くの不育症患者の抗PE抗体がLDC27だけでなく、IPP30を認識する事を報告した。そこで、今回我々は、これらの合成ペプチドをウサギに免疫し、ポリクローナル抗体を作成し、その認識部位を検討した。ELISA上、LDC27に対するポリクローナル抗体はIPP30を認識した。また、IPP30に対する抗体はLDC27を認識した。これらのデータより、LDC27を認識する抗PE抗体と、IPP30を認識する抗第XII因子抗体は、類似した抗体である事が示唆された。キニノーゲンは、LDC27を介して、第XII因子は、IPP30を介して血小板上のトロンビンレセプターであるGP Ib-IX-Vに競合的に結合し、血小板活性化を抑制する事が知られている。