hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カリクレインーキニン系、凝固線溶系の破綻と着床不全、流産に関する研究

LDC27とIPP30のアミノ酸配列は全く異なるが、同じレセプターに競合的に結合するという事は、立体構造が類似しており、抗原性が似ている事を示唆している。そしてLDC27とIPP30に対するポリクローナル抗体は、どちらもそれぞれLDC27とIPP30の両方を認識したという今回の結果により、抗PE抗体と抗第XII因子抗体が類似した、または同一の抗体である事が示唆された。我々は既に、抗PE抗体の約60%がLDC27を認識し、第XII因子活性低下の約50%が抗第XII因子抗体を持つ事を報告した。抗PE抗体と第XII因子活性の組み合わせで不育症患者を評価する事を提案する。
宇宙実験を想定した超臨界流体における超高速熱輸送の研究

超臨界流体において、通常の遅い熱拡散過程ではなく、音波による高速熱輸送が現実に起きていることが、独自に開発した、時間分解能1μsに及ぶ高速高精度の光学干渉計による測定により、確認されてきた。特に、加熱エネルギーの音波への変換効率が初めて実測され、後に行われた理論的予測と定量的に一致した。この超高速熱輸送のメカニズムを研究するため、更に臨界点に接近する必要がある。しかし臨界点に接近するにつれ、流体の密度揺らぎが発散し、多重散乱光が急激に増大することが測定の障害となる。対策として、光源のレーザーを可視光から赤外線に変更した。散乱強度は光の波長の4乗に逆比例するため、迷光は大幅に低減でき、明瞭な干渉縞が得られた。更に、宇宙実験を想定して、温度制御系など装置全体の小型化も進め、自動測定のために調整を必要としないための要素技術も開発した。特に、小型軽量で精密な温度制御系の開発が必要である。これまでの地上実験では、30kg以上の重厚長大な温度制御系を使用したが、宇宙では使用できない。今回開発した新型の軽量な温度制御ブリッジは、新たな原理に基づく装置であり、5kg以下でありながら、長時間に渡り臨界温度の近傍で0.15mK以内という充分な安定度と精度を持つことが確認できた。超臨界流体において、通常の熱拡散過程ではなく、音波による高速熱輸送が起きていることが、我々が開発した時間分解能1μsの、光学干渉計による高速高精度な密度測走により、確かめられてきた。今回、特に加熱幅2.5μsと、極めて短いパルス加熱により発信した音波の波形を解析し、熱的に音波が発生する現象を確認した。それには温度Tだけでなく、試料流体の密度の正確な調整が非常に重要となる。臨界点T_cより低温の共存領域では液体と気体の密度差は臨界点に接近するにつれ発散的に減少し、液面の高さは温度変化する。この変化をCCD画像から解析することにより、我々の試料流体密度は、臨界密度に0.5%以内で一致することが確認された。この密度精度は、換算温度(T-T_c)/T_cで10^<-6>まで、臨界点に接近することが可能となる精度である。臨界点に接近するにつれ、流体の密度揺らぎが発散し、流体からの多重散乱光が急激に増大するため干渉計の感度が低下する。そこで、光源を赤外線レーザーとする装置を試作し、有効性を示す結果を得ている。更に調整し、実用化していく。これらの結果の一部は、宇宙機構が開催した第22回宇宙利用シンポジウム(06年1月17目、於学術会議)や物理学会(06年3月、30pXF2)で速報され、また米国の学術雑誌に投稿中である。超臨界流体において、通常の遅い熱拡散過程ではなく、音波による高速熱輸送が現実に起きていることが、我々が独自に開発した、時間分解能1μsに及ぶ高速高精度の光学干渉計による密度測定により、確認されてきた。即ち、パルス加熱により音波が発信される現象が実証されたが、特に、加熱エネルギーの音波への変換効率は初めて実測され、理論的予測と定量的に一致した。臨界点に接近するにつれ、流体の密度揺らぎが発散し、多重散乱光が急激に増大することが測定の障害となる。この多重散乱光が迷光となって干渉計に侵入するため、干渉縞が不明瞭になり、流体密度の測定感度が低下する。その対策として、光源のレーザーを可視光から赤外線に変更した。ただし、原理的に密度感度も半減することになるが、光検知系のノイズ対策により感度を補い、克服できた。更に、宇宙実験を想定して、温度制御系など装置全体の小型化も進め、完全自動測定のために、調整を必要としないための要素技術も開発した。

これらの結果の一部は、米国の学術雑誌に発表され、第23回宇宙利用シンポジウム(07年1月17日、於学術会議、宇宙機構が開催)や物理学会(06年9月;26pZA-6,07年3月;19pRD-11)で速報された。更に、解析を進め、論文にまとめる予定である。
ネパールにおけるロタウイルス種間伝播機序とウイルス循環における成人の役割の解明

A群ロタウイルス(RVA)は、ヒト小児および動物若年個体における下痢症の主な原因だが、成人においてもときに急性下痢症を引き起こす。申請者らはネパールの成人下痢症患者における分子疫学調査を行ったところ、未知の動物RVA株が宿主種障壁を越えたことを示す結果が得られた。これを受けて本研究では検体収集のためのネパールの調査拠点を活用し、1種間伝播メカニズム、2動物RVAのヒトRVAへの順応の過程、3種間伝播における成人の役割を明らかにすることを目的とする。
日本人一流競技選手における筋分布パターンの競技種目特性

一流競技選手の筋の量やその分布状態を競技種目特性との関連から明らかすることは、アスリートとしての目標となる筋形態の競技種目別基準値や、競技種目に相応しいトレーニング方法を明確化することにつながる。しかしながら、日本人一流競技選手を対象に、あらゆる競技種目における身体組成及び筋分布パターンの特徴を詳細に定量化したデータは、未だ十分に公表されておらず、研究として論文化されたものも数少ないのが現状である。そこで本研究では、一流競技選手の身体組成並びに筋分布パターンの特徴について、競技種目差という観点から検討することを目的とし、以下2つの研究を行った。【研究1】アスリートの身体組成を横断的・縦断的に正しく評価できる除脂肪量指数(除脂肪量/身長の2乗)及び脂肪量指数(脂肪量/身長の2乗)を用いて、男性トップアスリートの身体組成の競技種目差を検討した.その結果、身長による体格補正を加えたうえで身体組成を定量化した場合、瞬発力及び高い筋力・パワー発揮が競技力に直結する競技種目では除脂肪量が多く、スピード及び持久力に依存する競技種目では脂肪量が少ないことが示された。【研究2】国内トップレベルのスピードスケート(短距離)選手、陸上短距離選手、自転車(トラック・短距離)選手(いずれも男性)を対象に、右大腿筋の連続横断画像をMRI法により取得し、大転子から大腿骨遠位端までの全スライスの筋横断面積を筋別に定量した。その結果、1)大腿四頭筋では、外側広筋および内側広筋の最大筋横断面積に競技種目差がみられること、2)ハムストリングスでは、最大筋横断面積が現れる部位に競技種目差がみられること、3)一般人のデータと比較すると、大腿四頭筋、ハムストリングス、内転筋において、その差が遠位部よりも近位部でより顕著にみられること、が明らかになった。一流競技選手の筋の量やその分布状態を競技種目特性との関連から明らかにしていくことは,競技種目別に目標とする形態・身体組成レベルを知ることや,競技種目に応じたトレーニング方法を明確化することにつながる.しかしながら,筋の分布パターンの競技種目特性について,日本人一流競技選手を対象として詳細且つ定量的に示した研究は皆無に等しい.そこで本研究では,日本人一流競技選手を対象に,磁気共鳴映像法(MRI法)を用いて四肢および体幹下部の筋の連続横断画像を取得し,各部位における筋分布パターンにどのような競技種目特性がみられるか明らかにすることを目的とした.平成25年度は,研究実施に必要な倫理審査,被験者の募集,MRIの撮像プロトコルの検討を行ったうえで,まずはコントロール群として運動習慣の少ない2032歳の一般成人(男性6名,女性5名)を対象として,MRI法を用いた四肢および体幹部の筋の連続横断画像の撮像を実施した.MRI装置(signa,1.5T,GE Medical systems,USA)を用いて,第7頸椎から腓骨外果までの連続水平面横断画像を取得した.撮像条件は高速スピンエコー法(繰り返し時間:500 ms,エコー時間:13.104 ms,スライス厚:10 mm,スライス間隔:0 mm,撮像視野:48 cm×48 cm,撮像マトリクス:512 ×512ピクセル)によるT1強調画像とした.被験者の測定姿勢は仰臥位とし,MRI装置内の台上に寝かせ,腹部撮像時は被験者に息止めを行うように指示した.MRI画像の分析には多大な時間を要することが予想されたため,当該年度に筋横断面積を簡易に自動算出するためのソフトウェアを購入し,現在データ分析を進めている.一流競技選手の筋の量やその分布状態を競技種目特性との関連から明らかにしていくことは,競技種目別に目標とする形態・身体組成レベルを知ることや,競技種目に応じたトレーニング方法を明確化することにつながる.しかしながら,筋の分布パターンの競技種目特性について,日本人一流競技選手を対象として詳細且つ定量的に示した研究は皆無に等しい.そこで本研究では,日本人一流競技選手を対象に,磁気共鳴映像法(MRI法)を用いて四肢および体幹下部の筋の連続横断画像を取得し,各部位における筋分布パターンにどのような競技種目特性がみられるか明らかにすることを目的とした.平成26年度は,産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い補助事業を中断した(中断期間:平成26年2月25日平成27年3月31日,再開予定:平成27年4月).一流競技選手の筋の量やその分布状態を競技種目特性との関連から明らかにしていくことは,競技種目別に目標とする形態・身体組成レベルを知ることや,競技種目に応じたトレーニング方法を明確化することにつながる.しかしながら,筋の分布パターンの競技種目特性について,日本人一流競技選手を対象として詳細且つ定量的に示した研究は皆無に等しい.

そこで本研究では,日本人一流競技選手を対象に,磁気共鳴映像法(MRI法)を用いて四肢および体幹下部の筋の連続横断画像を取得し,各部位における筋分布パターンにどのような競技種目特性がみられるか明らかにすることを目的とした.平成25年度は,コントロール群として運動習慣の少ない2032歳の一般成人(男性6名,女性4名)を対象に,MRI法を用いた四肢および体幹部の筋の連続横断画像の撮像を実施した.産前産後休暇および育児休業の取得に伴い,平成26年2月25日平成27年3月31日の補助事業を中断した.平成27年度は,4月20日より研究を再開した.所属機関の体力測定において,国内トップレベルのスピードスケート(短距離)選手,陸上短距離選手,自転車(トラック)選手,フェンシング選手,バドミントン選手(各5名ずつ,いずれも男性)を対象として,右大腿部の筋の連続横断画像をMRI法により撮像した.大転子から大腿骨遠位端までスライス厚1cmで取得した連続筋横断画像から,大腿四頭筋,ハムストリング,内転筋,大臀筋の筋群別に大腿部の筋の量およびその分布パターンを調べた.現時点で分析が完了しているのは,スピードスケート選手,陸上短距離選手,自転車選手の各1名ずつのデータであるため統計的な処理はできないが,傾向としては,大腿四頭筋(特に外側広筋と内側広筋)の量,ハムストリングの分布パターン,大臀筋の量および分布パターンにおいて,競技種目間差がみられる可能性が示された.交付申請書の研究実施計画に記載した,一般人および男性競技選手を対象とした実験の実施までは行うことができているが,データ分析に遅れが生じ,年度内に本研究課題の結果公表を行うことができなかった.MRI分析に精通した研究者らの意見を参考に試行錯誤したうえで1横断画像から区分できる筋の種類を選定し,分析の再現性を保つために一定期間のトレース練習を重ねたのち,データ分析に着手した.MRI画像の分析作業には1被験者当たり多大な時間を要する(1cm間隔で1画像,1画像につき1530分程度)ことに加え,以上の工程に時間を要したことが,データ分析に遅れが生じた理由といえる.一流競技選手の筋の量やその分布状態を競技種目特性との関連から明らかにすることは,競技種目別に目標とする筋形態レベルを知ることや,競技種目に応じたトレーニング方法を明確化することにつながる.しかしながら,筋の分布パターンの競技種目特性について,日本人一流競技選手を対象として詳細且つ定量的に示した研究は皆無に等しい.そこで本研究では,MRI法により得られた体幹部および大腿部の横断画像から筋断面積を定量し,1)未だ知見の乏しい15歳以下のジュニア選手を含む一流競技選手を対象に,体幹筋断面積の競技種目差について検討すること,2)大腿部各筋の分布パターンにみられる競技種目差について検討することを目的とした.1)6競技種目(アーチェリー,卓球,ノルディック複合,バスケットボール,レスリング,体操競技)における1218歳の一流ジュニア選手188名を対象に,MRI法を用いて腹直筋,外側腹筋群,大腰筋,脊柱起立筋の横断画像を取得し,各筋の横断面積を分析した.その結果,1215歳の女子体操競技選手では,他競技に比べ外側腹筋群および脊柱起立筋が筋発達していることが明らかとなり,女子中学生期において競技種目特性に応じた体幹筋の選択的筋肥大が起こり得る可能性があることが示唆された.2)国内トップレベルのスピードスケート短距離選手,陸上短距離選手,自転車短距離選手各1名ずつを対象に,右大腿部の筋の連続横断画像をMRI法により取得し,筋別に全スライスの筋横断面積を定量した.その結果,1)大腿四頭筋では,外側広筋および内側広筋の最大筋断面積に競技種目差がみられる,2)ハムストリングでは,最大筋断面積が現れる部位に競技種目差がみられる,3)先行研究の結果に基づき一般人のデータと比較すると,大腿四頭筋,ハムストリング,内転筋において,その差がいずれも近位で顕著にみられることが明らかになった.
強磁性細線集合群を用いた新たなスピン流生成手法の確立

強磁性金属中を流れる電流は、フェルミ面近傍の状態密度の偏極度と伝導電子のスピン依存散乱によってスピン分極することで知られている。本研究では、強磁性金属中の磁化を操作することによって誘起されるスピン流の検出・利用に関する研究を行った。特に、強磁性体の磁化ダイナミクスから発生するスピン起電力と呼ばれる現象に着目し、スピン分極電流やスピン流の生成を試みた。スピン起電力は細線などの磁性ナノ構造において発現することが予測されている。スピン起電力を調べる上で重要となるのは誘導起電力との識別である。例えば、強磁性細線中に磁壁を注入し、磁壁が移動することによって発生するスピン起電力を観測するためには、細線の両端に電極を配置し、電極間の電圧をオシロスコープを用いてモニターする。しかしながら磁壁が電極を通過する際、電極部分には誘導起電力が発生する。磁壁からは漏れ磁場が発生しているため、磁壁移動が起こると磁場の空間・時間変化が起きる。そのため、細線に配置した電極の近傍を磁壁が通過すると、電極の両端に起電力が発生する。スピン起電力を測定するためには、電極で発生する誘導起電力との切り分けが必要となる。本研究では、極性が異なる磁壁(漏れ磁場の向きが逆となる)を用いることで電極で発生する誘導起電力を相殺し、スピン起電力の観測に成功した。スピン起電力の大きさは印加の磁場が大きくなるに従って増加し、理論結果とも良い一致を示す。本研究成果により、スピン起電力の発現機構に対する理解が深まるとともに、磁壁ダイナミクスを利用した有効なスピン流生成手法を構築する手がかりが得られることが期待される。本研究は、これまでにない大きなスピン流を生成できるスピン流源の作製を目指して、強磁性体細線の集合群における磁壁の運動から発生するスピン流の検知、制御を試みることを目的とする。スピン流の生成には、スピンポンピングと呼ばれる、強磁性体の磁化のダイナミクスから発生する機構を利用する。スピン流生成のために、これまで細線中の磁壁のダイナミクスの理解が進んでいるNiFe合金と、フェルミ面近傍の電子スピンの分極率が100%に近く、大きなスピン流源として期待できるホイスラー合金などを用いる。磁壁のダイナミクスから発生したスピン流を検出し、強磁性体内の磁気モーメントのダイナミクスをどのように制御すれば、スピン流を効率的に生成することが可能なのかを明らかにする。平成21年度は、ナノスケール金属細線の微細加工技術の確立に取り組み、幅が数百ナノメートルの細線に電極や絶縁パッドを組み合わせたデバイスの作製が可能となった。また、作製した細線を評価する設備の導入を行い、本研究において重要となるナノ秒・ナノボルト領域における時間分解電気抵抗測定技術を確立した。電圧分解能は、現在数百ナノボルト程度の値が得られた。さらに、様々な強磁性体細線において磁壁の運動を検出できる様、誘導起電力検出法を確立した。
バイオ燃料電池の高出力化-白金触媒フリー燃料電池を目指して-

酵素の配向方法、3次元的な固定化法、複数酵素を同時固定することによりバイオ燃料電池の高出力化を目指した。電極表面を工夫し、耐熱性のアルコールデヒドロゲナーゼを用いて、80°Cで反応させ、常温時よりも10倍以上高い電流密度を得た。金ナノ粒子を用いることによって電極の実効面積を270倍まで増加できること、アルコールからカルボン酸までの4電子酸化できる新規酵素を見出し、効率的な電子の抽出に成功した。白金触媒に代わる、生体由来の触媒を用いた燃料電池(バイオ燃料電池)に関する研究が近年非常に多くなってきている。しかしながらその出力はまだ十分ではない。このバイオ燃料電池の出力を上げることを最終的な目的として、本年度は、1.電極-酵素間の高速電子移動を可能にするための酵素の配向制御、2.電極の実効面積を増大させる方法についてそれぞれ検討を行った。その結果、1.に関して、まず、カソードについて、ビリルビンオキシダーゼを触媒とし、様々な自己組織化単分子膜(SAM)上の電子移動を解析し、カルボキシル基を末端に持つ場合に、比較的良好な電子移動を行うことが可能であることを見出した。また、アノードに関しては、直接電子移動タイプのフルクトースデヒドロゲナーゼに対して、末端にヒドロキシル基を持つSAMの場合に電流密度が大きくなるという結果を得、直接電子移動型でこれまで報告されているものの中で最も高い電流密度を得ることに成功した。2.に関して、酵素の三次元的な固定化法の検討として、金ナノ粒子を用いることによって電極の実効面積を270倍まで増加できることを見出した。これらの結果に基づき、直接電子移動型のバイオ燃料電池を構築し、その発電特性を評価した。この電池は、メディエーターやセパレーターを必要とせず、非常にシンプルなセル設計で発電することが可能であった。その出力は溶液を攪拌させた条件において、開回路電圧は720mV、最大電流密度は4.9mAcm^<-2>最大電力は0.87mWcm^<-2>(300mVにおいて)であった。これまでに報告されているほとんどの直接電子移動型バイオ燃料電池の出力は数μWcm^<-2>であり、比較的高出力のバイオ燃料電池の1つを作製できたものと考えている。そこで本研究では、バイオ燃料電池の出力を上げることを最終的な目的として研究を推進している。平成22年度には、(1)電極-酵素間の高速電子移動を可能にするための酵素の配向制御に関する研究として、カソード触媒として用いられるラッカーゼについて、カーボンナノ粒子をジメチルフォルムアミドに分散させ、炭素電極にキャストし風乾することで比較的良好な電子移動を行うことが可能であることを見出した。また、(2)酵素の3次元的な固定化法の検討について、カソードのみならず、アノードのアルコールデヒドロゲナーゼについてもカーボンナノ粒子をカーボンペーパー電極上に物理吸着させることで、電極の実効表面積を増大させることができることを明らかにした。また、23年度において取り組む予定であった、(3)複数酵素固定による高出力化についても、アルコールデヒドロゲナーゼとアルデヒドデヒドロゲナーゼを同時に電極上に固定化し、エタノールの4電子酸化が可能であるという先行実験に成功した。さらに、シトクロムP450について、NADHを直接電子供与体とする一原子酸素添加反応に成功し、バイオ燃料電池のアノード用に作製してきたNADHを再酸化するメディエーター固定電極を用いてシトクロムP450を駆動できる可能性をも示すことができた。白金触媒に代わる、バイオ燃料電池の高出力化するための基礎研究を推進することが本研究課題の目的である。本年度においては、まずアノード極に関して、複数酵素固定による高出力化についてさらなる最適化を行い、二つの酵素を単に混ぜ合わせて固定する方法やそれぞれ別の層として階層的に固定化する方法など、最も効率よく電子移動と基質の移動ができる方法1とついて調べた。電極の別の面に異なる酵素を固定化する方法が現在までの検討では最も効率の良いことがわかった。また、一つの酵素でアルコールからカルボン酸までの4電子酸化可能な酵素を新たに見出し、その酵素を固定した電極を用いてエタノールからの効率的な電子の抽出に成功した。また、好熱菌由来のアルコールデヒドロゲナーゼを用いて、80°Cのやや高い温度で反応させ、常温時よりも10倍以上高い電流密度を得ることに成功した。この酵素はカーボンペーパーにも固定化でき、さらなる電流密度の向上が期待できる。また、カソード極で用いられるビリルビンオキシダーゼに関して、電極上に作製する金ナノ粒子膜の金ナノ粒子の粒子径が効率的な電子移動反応に重要であることを見出した。電子移動に適したサイズはタンパク質や酵素のサイズに依存し、ビリルビンオキシダーゼの場合、金ナノ粒子径が70nmと比較的大きなサイズの粒子を用いる必要があることがわかった。金ナノ粒子のサイズ

・酵素のサイズと電子移動効率の関係が明確になったことにより、今後の様々な酵素固定化電極の作製が容易になるものと考えられる。これら得られた情報をまとめて、エタノール/酸素型のバイオ燃料電池のプロトタイプを作製し、性能評価を行う予定である。
曖昧性と不確実性を同時に含む環境下での戦略型非協力ゲームに関する研究

1.曖昧性と不確実性を同時に含む環境下でのn人非協力ゲーム18年度の成果を拡張し,プレイヤーが3人以上存在する場合のn人非協力ゲームに対して均衡解の定義と計算の方法を与え,ごく簡単な数値実験を行った.2.感度分析による解析的な影響分析曖昧性や不確実性の度合いの変化が最適反応戦略や均衡解に与える影響について理論的かつ定量的に考察するために,ファジィランダム変数を特徴付ける正規分布の平均と分散のパラメータやメンバシップ関数における広がりのパラメータに関して感度分析を行った.具体的には,18年度の研究成果により均衡解はある非線形計画問題の最適解として導出されるため,非線形計画における感度解析の手法を適用した.3.数値実験による影響分析1.で行った応用問題に対してもパラメータを変化させて数値実験を行い,最適反応戦略や均衡関係への影響を明らかにした.本年度は2人の意思決定者(プレイヤー)が互にそれぞれ複数の(純粋)戦略をもち,ゲームにおける利得がファジィランダム変数で与えられる戦略型の非協力ゲームを考察した.具体的には次の4つの事柄を実施した.1.最適反応戦略の定義各プレイヤーの戦略に対する選好基準を利得に対する「ファジィ目標が達成されると期待できる可能性の最大化」とし,一方のプレイヤーが取った戦略に対する他方の「最適反応戦略」を,それぞれのプレイヤーに対して定義した.2.均衡解の定義と存在条件最適反応戦略に基づき,プレイヤ」間のNash均衡解を定義すると共に,その存在条件を示した.3.均衡解の計算均衡解の定義に基づいて,最適解が均衡解となるような数理計画問題を導出し,均解導出アルゴリズムを構築した.4.応用問題に対する数値実験均衡解を計算するプログラムを作成し,購入予定である計算機を用い現実の問題を例として数値実験を行い,提案モデルの具体的な応用を示した.1.曖昧性と不確実性を同時に含む環境下でのn人非協力ゲーム18年度の成果を拡張し,プレイヤーが3人以上存在する場合のn人非協力ゲームに対して均衡解の定義と計算の方法を与え,ごく簡単な数値実験を行った.2.感度分析による解析的な影響分析曖昧性や不確実性の度合いの変化が最適反応戦略や均衡解に与える影響について理論的かつ定量的に考察するために,ファジィランダム変数を特徴付ける正規分布の平均と分散のパラメータやメンバシップ関数における広がりのパラメータに関して感度分析を行った.具体的には,18年度の研究成果により均衡解はある非線形計画問題の最適解として導出されるため,非線形計画における感度解析の手法を適用した.3.数値実験による影響分析1.で行った応用問題に対してもパラメータを変化させて数値実験を行い,最適反応戦略や均衡関係への影響を明らかにした.
幕末国学者の出版と文学活動―城戸千楯（京都書林恵比須屋市右衛門）の研究

近世後期から幕末にかけての日本では、交通網の整備に伴って全国的な人的ネットワークが形成され、また詠歌や学芸活動が出版というものと深く結びついた。本研究ではそのような時代を象徴する人物として、国学者本居宣長の京都における門人グループの中心人物であり、かつ書肆の経営者として多くの書籍の出版に携わった城戸千楯(1778-1845)に着目し、彼の学芸と出版活動を、人的ネットワークの観点から明らかにした。平成24年度における、本研究の目的および実施計画は以下の通りであった。城戸千楯の文学活動については、彼自身の著作の内容の検討、交流者リストを作成し、とりわけ上方狂歌壇との関係を解明する。一方、出版活動については、出版書目リストを公表し、その全容を捉える。以上の計画に対して、本年度は、出版・売弘書目154点および鐸舎蔵板・製本書目13点のリストを学術雑誌に発表した。また、2代にわたる書肆としての活動について24年12月に口頭発表をおこない、千楯とその子千屯が、京都という地の利を生かして全国の学者と広く交流し、その交流の上に出版活動があったこと、鐸舎という場所が、私塾・出版作業所・文人交流の場といった性格を併せ持っていたことなどを明らかにした。ついで25年3月にも口頭発表をおこない、そこでは資料として千楯・千屯の交流者リストを作成、配付し、彼らの出版活動と人的交流との関係を、より具体的に検証した。恵比須屋市右衛門の出版活動に関しては、昨年度に発表した『恵比須屋市右衛門出版・売弘書目稿』に未収録の書籍2点が新たに判明し、データに追加した。また、三井秀堅『小児日足草』が施印本の医学書を『小児養育可賀美』の改題本であることを九大本奥書から明らかにし、恵比須屋の出版活動の一側面に新たな光を当てることが出来た。また、城戸千楯の文学活動に関しては、千楯の奥書・識語を持つ写本の複写を国文学研究資料館や国会図書館、新潟大学、小浜市図書館、蓬左文庫等で入手した。また、豊橋市美術博物館にて、『紙魚室自撰長歌集』の写本を閲覧、撮影した。おおむね千楯・恵比須屋市右衛門関係の資料には目を通し、同時期の他の学者の日記などから千楯に関する記述も拾い出して、千楯の年譜を作成しつつあるが、その過程で三重県津市の石水博物館に、川喜多石水宛の恵比須屋市右衛門書簡約200通が現存していることがわかった。その解読が今後の重要な課題である。平成二十三年度における、本研究の目的および実施計画は以下の通りであった。城戸千楯の文学活動については、千楯の書簡を調査、翻刻し、年代や固有名詞を特定した上で公表する。また、千楯の著作リストを完成させる。書林恵比須屋市右衛門としての出版活動については、出版書目をリスト化し公表する。また、城戸家と呉服商・両替商の恵比須屋島田八郎左衛門家との関係を明らかにし、書林恵比須屋市右衛門の経営の背景を明らかにする。以上の計画に対して、本年度は、近江大津の狂歌師伊東颯々宛の城戸千楯書簡38通(個人蔵)を翻刻し、年代や固有名詞を特定して注と解題を付し、公刊した。その過程で、京都黒谷金戒光明寺の城戸家墓碑と同寺西住院に所蔵される過去帳『ゑびす屋嶋田一統霊名簿』との照合や、京都の町方文書や三井文庫所蔵史料の調査をおこない、城戸家独立の経緯や家族構成、また城戸家が京都の呉服商・両替商恵比須屋島田八郎左衛門家一統に属することなどを明らかにした。さらに、書簡の解読を通じて、千楯が鐸舎の名義を大橋長広に譲ったのが天保十四年と考えられること、島田八郎左衛門が狂歌師菊廼舎真恵美であり、天保期の千楯が、京都や近江を始めとして西日本の和学者や狂歌師などと盛んに交流していたことを明らかにした。城戸家の本家である豪商恵比須屋島田八郎左衛門家とその一統に関する資料の調査と検討を行った。これまで島田家については、商業史からのアプローチしかされてこなかったが、今回同家の文化活動に光を当てた結果、島田家は、本草書『花彙』を著した島田充房や、狂歌師菊廼舎真恵美として知られる島田周忠らが輩出した家であること、またその一統の大路家からも、主に法帖を出版する書肆長松堂を営んだ延義や延貞、そして日蓮宗系の本門仏立講の開祖日扇(長松清風)らが輩出するなど、文化的に高い水準を有する一統であったことがわかった。上記の成果を踏まえ、島田家の財力や人脈を視野に入れて城戸千

楯をはじめとする京都鈴屋門人の活動の再考を促す論文の発表と、学会発表をおこなった。また、(財)石水博物館所蔵の城戸市右衛門書簡の撮影と翻刻も開始し、伊勢商人の蔵書形成に果たした書肆城戸家の役割について知る手掛かりを得られたが、これについては調査を継続する予定である。日本近世文学出版書目リスト作成の際に、刊・印・修にも留意しつつ後印本や出版記録も可能な限り調査したため、千楯の著作の調査についてはなお不十分の点がある。具体的には、他人の著作の書写や書き入れなども算入すれば、10点ほどの未調査資料がある。そしてそのために、著作内容の検討もいまだ十分とは言いがたい。また千楯と交流のあった人物の経歴についても未調査の点が多くある。石水博物館に、川喜多石水宛の恵比須屋市右衛門書簡約200通が現存していることがわかり、その解読なしには恵比須屋の活動を明らかにしたとは言えないようになった。新資料の発見は喜ばしいことであるが、ゴールが遠ざかったとも言える。城戸千楯の文学活動については、これまでほとんど知られていなかった近江の和学者や狂歌師との関係を、書簡の翻刻を通じて明らかにすることができた。これは計画以上の成果であった。しかしながら、著作リスト作成に関しては、完成までさらなる調査が必要である。書林としての活動について、出版書目のリスト化は二十三年度中におおむね終了し、若干の未調査分を加えた上で二十四年度中に公表する予定である。城戸家と島田八郎左衛門家との関係は、計画以上の成果が得られた。よって、全体としてはおおむね当初の計画通りに進展していると言える。千楯の書き込み本や書写本を含めた著作の悉皆調査をおこない、あわせて内容の検討をおこなう。並行して交流者リストを、それぞれの略歴を含めた形で整備する。また、これまでに明らかになった城戸家の出版活動を、本居宣長や平田篤胤一門のそれと比較してその特色を浮き彫りにする。これらのことを論文という形で公表する。千楯の周辺の人物の日記などから、千楯の事績をより明らかにする。とりわけ、京都の以文会の活動記録には目を通すべきだと考えている。また、恵比須屋島田家、大路家の人々の資料を調査し、恵比須屋一統の文学・出版活動を明らかにする。石水博物館所蔵の恵比須屋市右衛門書簡を閲覧、解読する。整理した恵比須屋市右衛門出版書目を、二十四年九月刊行の「書物・出版と社会変容」に公表する。また、書簡などの関連資料や著作の調査を継続するとともに、これまでの調査で明らかになった千楯の交友関係や門人層のリストを整備する。そして、これらの作業を通じて得られた知見を、同十二月の「書物・出版と社会変容」研究会において口頭発表した上で、論文として世に問う予定である。資料整理のための2穴ファイル等の文具代を追加で計上する(10千円)。その他は資料調査のための国内旅費および資料複写代である。具体的には、小浜市図書館、内藤くすり博物館、石水博物館などの調査を予定している。石水博物館の調査が今後必要になることを見越して、その予算を確保するため。石水博物館調査のための旅費を中心に使用する。資料整理のため、2穴ファイル10冊などの文具代を追加で計上する(15千円)。その他大半の研究経費は、資料調査のための国内旅費およびそれに伴う資料複写代である。具体的には、熱田神宮、本居宣長記念館、神宮文庫、九州大学、岩国徴古館などの調査を予定している。
太陽熱温水器で氷点下冷熱を製造する吸収冷凍機の開発

従来の吸収冷凍機はLiBr-H_2Oを吸収媒体に用いているため、110°C以上の熱源が必要である。また冷媒がH_2Oのため、氷点下冷熱を製造することができない。本研究は吸収媒体にLiBr-H_2O-1,4dioxaneを用いることで、太陽熱温水器や工場廃熱などの100°C以下の熱源で動作し、氷点下冷熱を製造する吸収冷凍機の開発を目標としている。そのために、新吸収媒体LiBr-H_2O-1,4dioxane、新冷媒H_2O-1,4dioxaneの諸物性を詳細に求めた。さらに諸物性に基づき、氷点下冷熱を製造する吸収冷凍サイクルを開発した。従来の作動液であるLiBr-H_2Oに、水のクラスタ構造を形成する水素結合に影響を及ぼす1,4-dioxaneを添加した新型作動液を用いて、太陽熱温水器出口温度80°Cで動作し、氷点下13°Cの冷熱を製造できる吸収冷凍機の開発を行っている。平成19年度は、まず、動作時の機内の温度と圧力の関係を把握するために、作動流体の飽和特性を求めた。作動液の新型冷媒はH_2O-1,4-dioxaneの2成分系であり、詳細な実験結果から、推算式を導出し、学会に発表した。次に、作動液の比熱に関して、従来媒体LiBr-H_2Oの比熱に及ぼす濃度の影響を、反応熱量計で精度良く計測し、文献値と比較して、従来の文献値が正しくないことを明らかにし、学会発表した。また、新型冷媒H_2O-1,4-dioxaneおよび新型混合冷媒LiBr-H_2O-1,4-dioxaneの凝固点に関して実験的検討を行い、従来冷媒、従来混合冷媒と比較して、凝固点が低温側へ移動することを明らかにし、学会発表した。さらに、強電解質であるLiBrの特徴を生かした、濃度計の開発を目的として、静電容量に関して実験的検討を行い、LiBr水溶液が他の強電解質水溶液にない特性を示すことを明らかにし、学会に発表した。最後に、現有する吸収冷凍機実験機内の蒸発器、再生器を補修し、今後の実証実験の準備を行った。1.作動液の飽和特性(野田)新型吸収冷凍機の動作時の状況を知るデータとして、従来作動液に加え、新作動液の飽和特性に及ぼす水のモル分率の影響に関して、実験的検討を行った。また、媒体から蒸発する蒸気の特性について研究した。いずれも新しい知見が得られ、これらの成果は学会で発表した。2.粘度、表面張力、溶解度、液体構造(野田・高橋)吸収冷凍機動作時の必要伝熱量を予測するために、従来媒体に加えて新媒体の比熱について研究し、精度の良い予測式を導出した。また、吸収器における結晶化を防ぐために、作動液の溶解度に及ぼす水のモル分率の影響を解明した。さらに、蒸発器で製造できるブラインの最低温度を知るために新冷媒H_20-1,4-dioxaneの凝固点に及ぼす水のモル分率の影響を解明した。いずれも新しい知見で有りこれらの成果は各々学会で発表した。次に、LiBr高濃度領域である従来媒体内の水の構造に及ぼすLiBr濃度の影響について検討を行い、溶液の静電容量、導電率、pHが、モル比で整理されることを解明し、成果を学会で発表した。3.サイクル開発、実証実験(野田)新しいサイクルを開発には、飽和特性、凝固点、溶解度の情報が必要である。これまでに得られたこれらのデータを用いて、デューリング線図上で最適サイクルを検討した。その結果、太陽熱温水器出口温度を考慮した80°Cの温水で、-5°Cの氷点下冷熱が製造可能であることが判明し、4月に開催された学会で発表した。従来型太陽熱温水器や工場廃熱などの低温熱源を利用して、氷点下冷熱を製造できる吸収冷凍機を開発することを目的に、内部に封入する溶液の物性について、詳細に調査し、新型サイクルについて検討した。以下項目別に研究実績を述べる。1.作動液の飽和特性(野田)新型吸収冷凍機の吸収器における飽和特性(気液平衡状態)に及ぼす水のモル分率の影響に関して、実験的検討を行った。その成果を学会発表するとともに、さらに低温のブライン製造の可能性について検討した。2.粘度、表面張力、溶解度、液体構造(野田・高橋)吸収器の最低温度を決定する新媒体の溶解度(結晶化温度)に及ぼす水のモル分立とLiBr濃度の影響について実験的検討を行った。また、新冷媒の凝固点(結晶化温度)について、過冷却の影響を取り除いた精度良い実験手法を開発し、詳細な実験を行った。

さらに、蒸発器で得られる蒸気のモル分率に及ぼす新媒体の組成および蒸発温度の影響について解明した。これらの成果を学会で発表した。3.サイクル開発、実証実験(野田)得られた研究成果を総合し、デューリング線図上で最適サイクルおよび最適新媒体組成について検討し、太陽熱温水器出品口温度として可能な80°C熱源で、氷点下5°Cのブラインを製造可能である新型サイクルを開発し、国際会議で発表した。
IT活用教育効果の血中生理活性物質・脳波を指標とする生理学的評価

この研究は、学習者の生理・心理状態を直接的に反映する血中生理活性物質や脳波の計測、高次脳機能イメージング等によって、IT利用学習による生理的影響を明らかにするとともに、学習意欲・効果の増大に寄与する教材やメディアの特性を見出し、今後の教材設計や学習システム開発に資する知見をえることを目的とするものである。(1)評価実験用コンテンツの高度化:前年度の実験結果によって画像密度が教材利用時に異なる生理的反応を導くことを見出した。そこで、映像密度と学習者の生理反応をより端的に反映しうる教材サンプルを開発した。(2)脳波の計測分析:開発した高度化コンテンツを用いたIT利用教材で学習中の被験者の脳波を、脳波テレメータで計測し、帯域別分析を行った。同一被験者をもちいて一対比較法による心理実験を行い、脳波分析結果と主観的反応との相関を検討した。(3)血中生理活性物質の計測分析:学習の前後に被験者の血液を採取し、その中に含まれる微量の生理活性物質の変化について分析する実験を行った。分析指標は、前年度の成果を踏まえて免疫指標、ストレス関係に絞った。あわせて、脳波、主観的反応との相関を分析した。(4)高次脳機能イメージング手法による実験:以上の検討結果をふまえて、fMRIをもちいた予備実験を実施した。(5)成果のまとめ:以上の結果を総合し、IT利用教育で一般的に用いられている画像・音声の情報密度を向上させることにより、学習意欲を高めうることを示唆する結果を得た。この研究は、学習者の生理・心理状態を直接的に反映する血中生理活性物質や脳波の計測、高次脳機能イメージング等によって、IT利用学習による生理的影響を明らかにするとともに、学習意欲・効果の増大に寄与する教材やメディアの特性を見出し、今後の教材設計や学習システム開発に資する知見をえることを目的とする。今年度は以下の研究を実施した。1.評価実験用コンテンツの開発高精細の教材用実写静止画像をもとに、3種類の精細度の異なる呈示用試料を製作した。動画像としては、15分間のハイビジョン映像と、これをMPEG2相当画質にダウンコンバートした映像との2種類の呈示用試料を製作した。2.脳波の計測分析パソコンディスプレイから静止画像を、プロジェクターから動画像を、任意に切り換えて呈示するシステムを構築した。システムから呈示される静止画像・動画像を視聴中の被験者10名の脳波を計測し、帯域別のポテンシャルを分析した。その結果、より高い精細度の静止画像・動画像を呈示しているときの方が、より高い脳波α波ポテンシャルが計測されることが統計的有意に見出された。3.血中生理活性物質の計測分析動画像視聴の直前・直後に被験者4名の血液を採取し、その中に含まれる微量の生理活性物質の変化を予備的に分析した。動画像の精細度を高めることにより、ストレスや攻撃性が低下するとともに、対がん・感染防御活性などの免疫活性が向上することを示唆する生理活性物質の変化が観察された。4.fMRI・光トポグラフィを用いた実験計画と実施準備脳波α波ポテンシャルの変化や血液中生理活性物質の変化に対応して活性化する脳内領域に関する空間情報を得るために、fMRIおよび光トポグラフィをもちいた実験計画を検討した。
体温調節機構におけるセロトニンの役割解明

脳内セロトニン(5-HT)は体温調節機構において重要な神経伝達物質であることが示唆されている。本研究では体温調節機構における5-HTの役割を解明するため、ナトリウムチャネルブロッカーであるテトロドトキシン(TTX)により、5-HTの細胞体が存在する背側縫線核(DRN)の神経活動を抑制した時の体温調節反応を測定した。また前年度行った、正中縫線核(MRN)の神経活動を抑制した時の体温調節反応と比較検討し、両部位の体温調節機構における機能的差異の考察を深めた。実験は昨年度と同様に、無麻酔・無拘束ラットにおいて、マイクロダイアリシス法、テレメトリー法に加え、熱産生反応の指標の心拍数と熱放散反応の指標の尾部皮膚温の測定を行った。実験は全て明期の間に行い、全ての実験は測定開始から1時間を安静期間とした。測定開始60分後の平均体温、心拍数および尾部皮膚温を基準値として統計分析を行った。環境温度は23°Cの下で行い、1時間の安静期間後にTTX(5μM)溶液の灌流を1時間行った。なお、TTX溶液灌流中以外は生理食塩水を灌流した。実験終了後にはプローブ挿入位置を染色し、脳を摘出し、ホルマリン固定後に脳部位の確認を行った。DRNへのTTX灌流投与により、有意な体温低下(約3.5°C)が観察された。この体温低下に先立ち、熱放散反応の指標である尾部皮膚温は急激な上昇(約5°C)を示した。熱産生反応の指標である心拍数は変化しなかった。以上の結果より、DRNへのTTX灌流投与後に起きる体温低下は、主に熱放散が上昇したことによると考えられた。また、これらの結果は前年度行ったMRNへのTTX灌流投与時とほぼ同じであり、体温調節機構におけるDRN、MRNの機能的差異は無く、両部位からの5-HT投射の役割は、主に熱放散系に関与していることが示唆された。本研究では体温調節機構における5-HTの役割を解明するため、ナトリウムチャネルブロッカーであるテトロドトキシン(TTX)により、5-HTの細胞体が存在する正中縫線核(MRN)の神経活動を抑制した時の体温調節反応を測定した。実験は無麻酔・無拘束ラットにおいて、マイクロダイアリシス(脳内微量透析)法、テレメトリー(無線式小型体温計)法に加え、効果器系の反応として心拍数(熱産生反応の指標)と尾部皮膚温(熱放散反応の指標)の測定を行った。実験には体重240-260gの雄Wistarラットを使用した。動物は人工気候装置を用いて12h:12hの明暗サイクル(6:00-18:00明期)、環境温23°C、湿度50%で飼育した。実験中以外の時間は、水、餌の摂取を自由とした。MRNへのTTX灌流投与により、有意な体温低下(約4°C)が観察された。熱産生反応の指標である心拍数はやや低下したが、統計的な有意差は認められなかった。以上の結果より、MRNへのTTX灌流投与後に起きる体温低下は、主に熱放散が上昇したことによると考えられ、体温調節機構におけるMRNからの5-HT投射の役割は、熱放散系に関与していることが示唆された。

DRNへのTTX灌流投与により、有意な体温低下(約3.5°C)が観察された。この体温低下に先立ち、熱放散反応の指標である尾部皮膚温は急激な上昇(約5°C)を示した。熱産生反応の指標である心拍数は変化しなかった。以上の結果より、DRNへのTTX灌流投与後に起きる体温低下は、主に熱放散が上昇したことによると考えられた。また、これらの結果は前年度行ったMRNへのTTX灌流投与時とほぼ同じであり、体温調節機構におけるDRN、MRNの機能的差異は無く、両部位からの5-HT投射の役割は、主に熱放散系に関与していることが示唆された。
生体および人工分子組織体における光化学プロセス

生体系光受容器官は,発色団分子が蚕白ネットワークの中に極めて機能的に配列し,光合成反応,植物成長点に光制御,光走性運動などにみられるように,高速にして高効率であることにおいて特徴的である。一方,人工系において機能分子の空間配列を制御することは,ラングミュア・ブロジェット(LB)膜,高分子フィルム,液晶などの分子組織体において可能となり,生体系と同様な高効率分子過程が期待される。本研究課題では,生体系の光化学過程の機構をピコ秒時間分解蛍光分光法に基づいて追跡し,生体系の高効率超高速反応の機構が分子集団システム構蔵とどのように関わっているかを明らかにするとともに,上にあげた種々の分子組織体における光化学特性を解析し,生体系と比較対照し,さらに生体系にヒントを得て機能性分子素子を考案しようとする。生体系としては,単細胞原形質動物であるラッパ虫およびゾウリ虫における光走性運動の光受容器官をとりあげ,一方,人工系としてはLB膜をとりあげ,光化学過程の特性を明らかにし分子素子の製作を行った。研究成果は次のように要約される。【生体系における光化学プロセス】(1)光補集アンテナ蚕白と光電変換蚕白が明らかにされた。ラッパ虫から各種のステントリン蚕白の単離精製を行い,これらについて生化学的同定,ATPase活性についての実験を行い生化学的特性を調べた。その結果,生理活性蚕白と非活性蚕白が分離された。活性蚕白では光励起に次いでプロトン移動が起こること,非活性蚕白では光を有効に集めるアンテナとして作用することを明らかにした。(2)光化学反応速度が明らかにされた。活性粒子,単離された蚕白および発色団分子ヒペリシンに関してピコ秒レーザーによる反応動力学的研究を行った。とくに蚕白から離されたヒペリシン分子の光化学反応においては,プロトン解離の能力は強くないのであるが,蚕白中にあるときにはプロトン解離が著しく促進されることがわかった。生理活性光受容蚕白における光化学初期過程の速度は6ピコ秒であることがはじめて測定された。このことに意味は大きく,蚕白中のヒペリシンには周囲にプロトン受容の官能基が配置されており,ひとつの分子システムとして機能していることを示している。(3)ラッパ虫の蚕白ステントリンおよびゾウリ虫の蚕白ブレファリスミンの比較それぞれの種の細胞から光受容色素粒子および各種の蚕白質を単離し蚕白のサイズなどについて生化学的同定を行った。次いで単離した蚕白について,吸収・発光スペクトル,ピコ秒時間分解蛍光特性について調べ,単離された色素粒子の種類と蛍光特性との関連について調べ,2つの異なる種の蚕白の構造と機構の違いについて詳細に明らかにすることができた。【人工系光化学プロセス】(1)LB多層膜を用いて人工光捕集アンテナを作製した,LB多層膜を用いて各種の色素分子を積層し光励起が一方向に伝達する人工アンテナ系を作製し,生体系と同様な機能をもつアンテナ系をつくることができた。(2)ヒペリシンを含むLB膜の作製発色団子としてのヒペリシンをLB多層膜中に組み込み,光によるプロトン移動の反応制御について基礎的な知見を得ることができた。本研究の結果,生体系の光受容器官の機構が解明されたとともに,生体系に類似した分子システムの設計製作に関して,Song教授から生体系と人工系の比較の立場から多くの貴重な助言が与えられ,将来の光分子デバイスの展開において重要な研究指針が与えられた。

とくに蚕白から離されたヒペリシン分子の光化学反応においては,プロトン解離の能力は強くないのであるが,蚕白中にあるときにはプロトン解離が著しく促進されることがわかった。生理活性光受容蚕白における光化学初期過程の速度は6ピコ秒であることがはじめて測定された。このことに意味は大きく,蚕白中のヒペリシンには周囲にプロトン受容の官能基が配置されており,ひとつの分子システムとして機能していることを示している。(3)ラッパ虫の蚕白ステントリンおよびゾウリ虫の蚕白ブレファリスミンの比較それぞれの種の細胞から光受容色素粒子および各種の蚕白質を単離し蚕白のサイズなどについて生化学的同定を行った。次いで単離した蚕白について,吸収・発光スペクトル,ピコ秒時間分解蛍光特性について調べ,単離された色素粒子の種類と蛍光特性との関連について調べ,2つの異なる種の蚕白の構造と機構の違いについて詳細に明らかにすることができた。【人工系光化学プロセス】(1)LB多層膜を用いて人工光捕集アンテナを作製した,LB多層膜を用いて各種の色素分子を積層し光励起が一方向に伝達する人工アンテナ系を作製し,生体系と同様な機能をもつアンテナ系をつくることができた。(2)ヒペリシンを含むLB膜の作製発色団子としてのヒペリシンをLB多層膜中に組み込み,光によるプロトン移動の反応制御について基礎的な知見を得ることができた。本研究の結果,生体系の光受容器官の機構が解明されたとともに,生体系に類似した分子システムの設計製作に関して,Song教授から生体系と人工系の比較の立場から多くの貴重な助言が与えられ,将来の光分子デバイスの展開において重要な研究指針が与えられた。本年度は、研究代表者山崎が平成3年9月2ー15日アメリカ合衆国ネブラスカ大学に滞在し、アメリカ合衆国からはS.Song教授が平成3年11月21日ー12月7日北大に滞在し、その間研究の完成に向けて集中して共同研究を進めることができた。(1)ネブラスカ大学では、ラッパ虫、ゾウリ虫からの各種のステントリン蛋白の単離精製を行い、これらについて生化学的同定、ATPase活性についての実験を行い生化学的特性を調べた。その結果、生理活性蛋白と非活性蛋白が分離された。(2)次いで北海道大学において、それぞれの蛋白に関してピコ秒レ-ザ-による反応動力学的研究を行い、生理活性光受容蛋白における光化学初期過程の速度がはじめて測定されたことをはじめとして、その機構についてかなり明確な知見が得られた。一方、北海道大学において進めている、LB多層膜、液晶などの各種の人工的分子組織体を用いて、生体系に類似した分子システムの設計製作の問題に関して、Song教授から生体系と人工系の比較の立場から多くの貴重な助言が与えられ、将来の光分子デバイスに対する展開において重要な研究指針が与えられた。
豪雨の集中度特性を利用した計画降雨の作成に関する研究

著者らは,本研究において降雨の時間集中度に基づく1時間雨量の確立推定法を提案し,わが国の主に気象官署の資料を用いて妥当性を確めた。一連の研究において得た結果を要約すると次のようである。松田らは降雨の時間集中度について研究し,降雨の時間集中度の正規変換変数の超過確率に対応する確率1時間雨量の推定法を提案した.これらの論文では,年最大24時間雨量を基礎データとして解析し,降雨の時間集中度は,1)Slade III型正規変換式によって正規変数に変換できること,2)変換式に含まれる係数は一定あるいは年最大24時間雨量の関数で与えられること,3)推定された降雨の時間集中度の確率推定値は実際の分布と比較して妥当な値を示すこと,4)Slade III型正規変換式および降雨の時間集中度から確率1時間雨量が推定できることなど興味ある結果を示した.さらに,これらの結果を用いて年最大1時間雨量を推定する簡便法を提案した.この方法を適用するには地域に適用可能なパラメータを求めておく必要がある.それらを利用することによって年最大24時間雨量が与えられると,年最大1時間雨量はなくても計算のみによって年最大1時間雨量が推定できる.また,必ずしもデータが追加される度に再帰年確率1時間雨量を再計算する必要はない.また,雨量資料がそろっている日本の気象官署(120カ所)の年最大1時間雨量を用いて,その生起確率の発生範囲と年最大1時間雨量の推定にガンベル分布を利用するために必要なパラメーターを求め,地域的な特徴を調べた。各地の実測の年最大1時間雨量の平均値,20年・50年確率値と本手法による推定値はいずれもかなり一致しており,応用性の広いことが認められた.著者らは,本研究において降雨の時間集中度に基づく1時間雨量の確立推定法を提案し,わが国の主に気象官署の資料を用いて妥当性を確めた。各地の実測の年最大1時間雨量の平均値,20年・50年確率値と本手法による推定値はいずれもかなり一致しており,応用性の広いことが認められた.平成8年度の研究実績は,第15回自然災害科学における口頭発表,および農業土木学会論文集投稿中である。論文では,年最大24時間雨量に基づく降雨の時間集中度の確率推定式を用いて,年最大1時間雨量を推定する簡便法を提案した.年最大1時間雨量を発生させる方法として,従来法を併用する方法と年最大24時間雨量を考慮する方法の2つの式を提示し、その特徴と限界を論じた・ここで提案した方法では,年最大24時間雨量が与えられると,年最大1時間雨量はなくてもよく,計算のみによって年最大1時間雨量の推定が可能である.したがって,日雨量はあるが,時間雨量はない期間あるいは地域にとって,回帰式などを用いて年最大日雨量から年最大24時間雨量が求まれば,年最大1時間雨量が推定できる.それを用いてリターンピリオドの確率1時間雨量を推定することが可能であり,貴重な日雨量資料が有効に利用できる.また,これまで行われてきた年最大1時間雨量を用いて1時間雨量の超過確率値を推定する方法は,リターンピリオドの短い場合には問題ないが,リターンピリオドの長い場合には過小に推定する可能性があることを明らかにした.年最大1時間雨量をソ-トすることは,1時間雨量と24時間雨量のつながりを切断していること,および年最大1時間雨量の分布範囲を狭める結果をもたらすからである.松田ら(1996a,b)は降雨の時間集中度について研究し,降雨の時間集中度の正規変換変数の超過確率に対応する確率1時間雨量の推定法を提案した.

これらの論文では,年最大24時間雨量を基礎データとして解析し,降雨の時間集中度は,1)sladeIII型正規変換式によって正規変数に変換できること,2)変換式に含まれる係数は一定あるいは年最大R24の関数で与えられること,3)推定されたCの確率推定値は実際の分布と比較して妥当な値を示すこと,4)sladeIII型正規変換式およびCから確率Rlが推定できること,など興味ある結果を示した.さらに,松田ら(1996b)の結果を用いて年最大R1を推定する簡便法を提案した.この方法を適用するには地域に適用可能なパラメータを求めておく必要がある.それらを利用することによって年最大R24が与えられると,年最大R1はなくても計算のみによって年最大R1が推定できる.また,必ずしもデータか追加される度に再帰年確率R1を再計算する必要はない.また,雨量資料がそろっている日本の気象官署(120カ所)の年最大1時間雨量を用いて,その生起確率の発生範囲と年最大1時間雨量の推定にガンベル分布を利用するために必要なパラメーターを求め,地域的な特徴を調べた。各地の実測の年最大1時間雨量の平均値,20年・50年確率値と本手法による推定値はいずれもかなり一致しており,応用性の広いことか確かめられた.