hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性呼吸器疾患患者の息切れへの対処を促進する支援プログラムの構築と評価

本研究は、緩和の難しい慢性呼吸器疾患患者の“息切れ“に対して、行動、気分、感情状態および認知に対処するという観点から支援プログラムを構築し、その効果を生活の質(Quality of Life: QOL)を含め多角的に、長期的な視点で評価することを目的としている。平成30年度は、通常ケアを受けている者(通常ケア群)に対する調査を行いながら、新たな支援プログラムについて検討を行い、その構築を目指すことを計画していた。今回構築する支援プログラムでは、家族との関係性を考慮に入れることを主要課題としており、通常ケア群においても患者ー家族間のコーピングを評価することが必要であった。評価指標について検討を行った結果、海外で用いられている指標をわが国の慢性呼吸器疾患患者に用いることの正当性を確認するには至らなかった。そこで、まず患者-配偶者の二者間での対処プロセスを記述することが必要と考え、計画を立案し、現在、研究フィールドでの二者(患者ー配偶者)の選定を開始した。中程度以上の息切れがある慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者および間質性肺炎(IP)患者とその配偶者に対してジョイント・インタビューと個別インタビューを行い、データ収集を行っていく段階である。これらの結果をもとに、評価指標を検討するとともに、行動だけでなく、認知や感情状態に対処するという観点から、家族との関係性を加味した息切れに対する支援プログラムの構築へと繋げていく。平成30年度は、通常ケアを受けている者(通常ケア群)に対する調査を行いながら、新たな支援プログラムについて検討を行い、その構築を目指すことを計画していたが、評価指標について検討を行った結果、海外で用いられている患者ー家族間のコーピング指標をわが国の慢性呼吸器疾患患者に用いることの正当性を確認するには至らなかった。そのため、通常ケア群への調査を開始する前に、わが国の慢性呼吸器疾患患者とその配偶者の二者間での息切れに対する対処プロセスを記述し、対処プロセスや評価指標の検討をする必要性が生じたためである。現在すすめている調査のデータ収集および分析を2019年度に終了したい。慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者と配偶者、間質性肺炎(IP)と配偶者では、対処プロセスが異なることも考えられる。その場合は、対処プロセスの結果を考慮しつつ医学的観点からも共同研究者と検討して、支援プログラムの構築へと研究をすすめていく予定である。理由:当初計画していた体組成計の機器を、計画修正により、購入していないことが挙げられる。使用計画:患者ー配偶者の対処プロセスを調査するために必要となる物品やデータ分析のための経費として使用を計画する。
ピンシリコンフォトダイオ-ドを用いた深い地下におけるラドン族の観測

フォトダイオ-ドを用いて、地下千メ-トルの東京大学宇宙線研究所神岡地下観測所でラドン族の観測を行っている。装置は大型水タンク周辺及び坑道内に設置され、水中、気中のラドン濃度をリアルタイムで長期間にわたって連続観測している。特に水タンクを用いた地下実験では、水中に溶けているラドンを除去することが重要であり、水タンク内、純水装置内のラドン濃度の変動のデ-タは、ラドン除去対策の指針を与えるものとなる。また、観測所から数キロメ-タ南には跡津川断層があり、この断層は中部地方でも最も有数の活断層であり、地震の発生に関連すると思われる湧水中のラドン濃度の異常変動についても、デ-タを集積して地震予知のための基礎研究を行っている。システムはZ80マイコンバスに8チャンネル高速ADC、温度・湿度・気圧用のADCを組み込み、PC98パソコンの光ディスク装置に10分間隔でデ-タを取り込んでいる。現在も順調に作動しており、次のような結果を得た。1)。水タンク上部のラドンフリ-エア-のラドン濃度は10Bq/m^3であり、タンク水との平衡状態を仮定すると、タンク水のラドン濃度は約3Bq/m^3となる。時間変動についてはデ-タを集積中である。2)。坑道内の観測結果をまとめると次のようになる。空気中のラドン濃度は約500から3000Bq/m^3で時々刻々変動しており、その変化には、鉱山の操業活動による人為的要因によるものと、大気圧の変化による自然要因によるものがある。断層からの湧水中のラドン濃度は約一万Bq/m^3であり、上記の要因による変動は、ほとんど現れていない。周期の長い変動については、湧水量の季節変動に関連するものと推察する。1)。2)。
高齢者の転倒予防を意図した標準化歩行診断技術の確立と倒れない受動アシスト杖の開発

本研究は,高齢者の転倒予防を目的に,(a)個々の歩行状態を定量的かつ的確に診断できる手法の開発と(b)屋外の不整地でも安心して使用できる受動アシスト杖の開発の二点を重点課題とした.課題(a)に関しては,歩行を簡便に計測して個々の歩容の特徴量を自動抽出し,歩行タイプやバランス状態などの診断を行える「歩行計測・診断システム」を開発した.実際に72名の診断を行い,高齢者の歩容の実態や転倒の要因を把握することができた.課題(b)に関しては,伸縮式の支持脚を有し不整地での段差吸収とバランス制御機能を併せ持つ「ロボット杖」の開発に成功した.本研究により今後の高齢者の転倒予防に関する重要な知見が得られた.近年の超高齢社会への突入に伴い,高齢者の転倒問題が重要視されている.本研究は,(a)高齢者の転倒防止を目的とした歩行状態の計測・評価システムの開発と,定量的かつ統一的な評価法が確立されていない歩行診断分野において「標準化された定量的歩行診断法」の確立,(b)転倒要因の解析結果に基づいて,段差や傾斜地・階段などで使用者の歩行を知的に支援する受動アシスト杖の開発,の二つを目標としている.平成26年度の研究実績の概要は以下のとおりである.歩行診断法の開発に関しては,上期にまず歩行計測・評価システムの開発を行い,複数台の慣性センサの同期により高齢者の歩行中の両脚の運動を簡便かつ正確に計測できるシステムを構築した.また,予備研究で進めてきた歩行診断法の改良も実施し,高齢者の個人毎の歩行タイプを自動診断する機能の向上を図った.下期には,このシステムを用いて約50名の高齢者に対して歩行計測・診断実験を実施し,歩行データの解析を行った.実験では,通常歩行の計測に加えて,転倒要因を探る上で重要となる障害物またぎ動作の計測も行った.危険の無いように,立体的に見える障害物の写真を床に貼付する「仮想障害物」のまたぎ実験を考案し,これまでデータ計測が困難であった障害物に対する高齢者の実際の適応動作を知ることができるようになった.これにより,歩行周期や左右動揺の乱れなど,障害物の影響を明らかにすることができた.受動アシスト杖の開発に関しては,上期から下期前半にかけて,予備実験の結果を元に必要な歩行支援機能の抽出を行い,上述の歩行計測の結果もふまえてアシスト杖の機能設計を行った.下期には,支援機能を実現するための具体的な機構を考案し,MR流体を用いた粘弾性制御に必要な条件を導出してプロトタイプの製作を行った.本年度の成果により,次年度の研究計画を効率的に遂行できる準備が整った.近年の超高齢社会への突入に伴い,高齢者の転倒問題が重要視されている.本研究は,(a)高齢者の転倒防止を目的とした歩行状態の計測・評価システムを開発し,定量的かつ統一的な評価法が確立されていない歩行診断分野において「標準化された定量的歩行診断法」を確立すること,(b)転倒要因の解析結果に基づいて,段差や傾斜地・階段などで使用者の歩行を知的に支援する受動アシスト杖の開発,の二つを目標としている.平成27年度の研究実績の概要は以下のとおりである.歩行診断法の開発に関しては,前年度に開発した下肢の運動計測・評価システムにシート状センサによる足裏の圧力分布計測システムを統合し,高齢者の歩行データを総合的に計測して診断可能にした.そして,福祉施設に通う高齢者50名に対して,歩行計測・診断実験を実施した.実験では,通常歩行の計測に加えて転倒要因を探る上で重要となる仮想障害物またぎ動作も計測し,歩行データの解析を行った.その結果,転倒暦のある高齢者とそうでない高齢者の相違点が複数明らかになり,一般の高齢者に対しても,歩行状態の診断だけでなく「将来の転倒リスク」を診断した上で効果的な改善法を提案できる可能性が見えてきた.これは次年度につながる大きな成果である.受動アシスト杖の開発に関しては,前年度に開発したプロトタイプを元に,応答性やサイズ,機能を向上させた第2段階プロトタイプを開発した.特に,初期の構想段階から目標にしていた転倒危険時の突っ張り機能(転倒しそうになった際に杖の支持脚の一部を伸ばして転倒を防止する機能)を実現して効果を確認できたことは大きな成果である.また,不整地での接地のバランス制御法についても大きな改良を行い,様々な地面形状に対応できるようになったことで,性能が大幅させることに成功した.この成果は,国際会議でも高く評価され,Best Conference Paper Award Finalistを受賞した.本年度は,当初の研究計画に基づき,(a)高齢者の歩行診断法の開発と(b)受動アシスト杖の開発の二つの課題に対して並行して検討を行った.実績の概要に記載のとおり,課題(a)に関しては,高齢者の歩行状態診断システムを改良し,歩行中の足の動きだけでなく足裏圧力も同時に計測して総合的に診断を行えるようになった.その上で,本研究の最終目標の一つである「高齢者の転倒リスクの評価」のための歩行データ中の着目ポイントを特定することができた.そのため,次年度は計画を前倒しして,さらに発展的な内容まで研究を進めることができるようになった.また,課題(b)に関しても,概要に記載のとおり,不整地でのバランス制御を刷新し転倒予防のための新しい機能(突っ張り機能)も実現できたことで,当初から構想していた内容の中核部分が完成した.

この成果によって,次年度は,より効果的に研究を進めることが可能となった.以上より,当初計画以上に進展していると判断した.本研究は,高齢者の転倒防止を目的に,工学・医学・看護学および高齢者福祉現場の強力な連携の下で,(a)これまで定量評価が難しかった歩行診断分野において「標準化された定量的歩行診断法」を開発すること,(b)近年利用者の急増している高齢者用補助杖に関して,屋外の不整地での歩行を知的に支援する受動アシスト杖を開発すること,の二点を課題とした.最終年度である平成28年度は,それまでの二年間で開発してきた内容を歩行診断システムとして機能集約し最終評価実験を行った.また,高齢者用受動アシスト杖(ロボット杖と命名)についてはマイコンとバッテリーを搭載して自立化を図り,最終プロトタイプとして完成させた上で評価を行った.研究期間の三年間で開発した歩行診断システムは,福祉施設などの現場で簡単に装着して計測と評価を行うことが可能であり,歩行時の脚の動かし方や体幹動揺,荷重バランスなど様々な観点から歩行を評価し,歩行のタイプ(すり足歩行,脚の引き上げ歩行など)と合わせて対象者に提示することが可能である.本研究では,福祉施設に通所されている方を対象に歩行診断を実施し,歩行タイプやバランス診断のほか,仮想障害物の跨ぎ動作の評価や歩行の経年変化の評価も実施して,有効性を確認することができた.高齢者用受動アシスト杖は,屋外の不整地でも安心して使用できるように,磁気粘性流体を封入した伸縮式の支持脚を制御することで地面の段差の吸収や接地バランスの自動制御を実現した.これらの成果はJapan Robot Week2016で展示し,多くの来場者に評価をしていただくことができた.また,ロボット杖は「まるで魔法の杖」として評価され,各種のテレビ番組でも放映された.今後は,歩行診断システム・ロボット杖ともにさらに改良を加え,高齢者の転倒予防に向けた応用展開をしていう予定である.本研究は,高齢者の転倒予防を目的に,(a)個々の歩行状態を定量的かつ的確に診断できる手法の開発と(b)屋外の不整地でも安心して使用できる受動アシスト杖の開発の二点を重点課題とした.課題(a)に関しては,歩行を簡便に計測して個々の歩容の特徴量を自動抽出し,歩行タイプやバランス状態などの診断を行える「歩行計測・診断システム」を開発した.実際に72名の診断を行い,高齢者の歩容の実態や転倒の要因を把握することができた.課題(b)に関しては,伸縮式の支持脚を有し不整地での段差吸収とバランス制御機能を併せ持つ「ロボット杖」の開発に成功した.本研究により今後の高齢者の転倒予防に関する重要な知見が得られた.本年度は,当初の研究計画に基づき,(a)歩行診断法の開発と(b)受動アシスト杖の開発の二つの課題に対して並行して検討を行った.実績の概要に記載のとおり,課題(a)に関しては,歩行計測・診断システムを構築した上で,高齢者約50名の歩行診断実験を行った.システム構築が順調に進んだため,通常歩行に加えて,計画を半期前倒しして仮想障害物のまたぎ動作の計測を行えたため,障害物が高齢者の歩行に対してどのような影響を与えているのかを解析することができた.これは,次年度以降で高齢者の転倒要因を分析する上での重要なデータとなった.また,課題(b)に関しては,歩行実験の結果や高齢者への聞き取りに基づいて,不整地対応機能や転倒予防機能などのアシスト杖に必要な機能の抽出を行い,その上で,それを実現するための機構の考案を行った.
生体防御に重要なNADPHオキシダーゼを構成する膜蛋白質間の相互作用機構

食細胞NADPHオキシダーゼ(gp91phox)は、生成する活性酸素が殺菌剤として機能することで、生体防御上重要な役割を果たしている。本研究では、これまで全く不明であったgp91phoxの安定化に必要なp22phoxとの結合部位に関する新たな知見を得た。また、低分子量Gタンパク質Racに特異的なアミノ酸配列は、gp91phox活性に関与しないこと、さらに、gp91phoxのNADPH結合ドメインが典型的な機構でNADPHを認識しているのではないことを明らかにした。活性酸素生成型酵素NADPHオキシダーゼ(Nox)はファミリーを形成しており、ヒトではNoxlからNox5までの5種類が同定されている。その中でも、食細胞に発現するNox2(gp91^<phox>)は、もっともよく研究されおり、生成する活性酸素が殺菌剤として機能することで、生体防御上重要な役割を果たしている。Nox2の膜貫通領域は、6つの膜貫通セグメントで構成され、同じく膜タンパク質であるp22^<phox>と会合していると考えられている。p22^<phox>が遺伝的に欠損した慢性肉芽腫症(幼少期より重篤な感染症を繰り返す遺伝疾患)の食細胞では、Nox2がタンパク質レベルで検出されないことから、Nox2とp22^<phox>の会合が、Nox2をタンパク質レベルで安定化していると考えられている。しかしながら、これほど重要なNox2とp22^<phox>の結合部位に関する知見はまったくない。そこで、本研究は結合に関わるNox2の膜貫通セグメントを特定することを目的とした。Noxの中でもNox5は、p22^<phox>と複合体を形成せず、単独で安定なタンパク質として存在することができる。そこで、Nox2の6つの膜貫通セグメントのいずれかをNox5と交換したキメラタンパク質を遺伝子工学的に作成し、Noxを培養細胞で再構成する系の構築を行なった。再構成系の構築後、Noxキメラとp22^<phox>との相互作用を免疫沈降法で確認したところ、いくつかのNoxキメラで、p22^<phox>との相互作用が失われているものがあった。それとは逆に、p22^<phox>の相互作用に影響を与えないNoxキメラも存在した。以上の結果から、これまでまったく不明であったNox2とp22^<phox>の結合部位に関する知見が得られた。引き続き、平成20年度はNox2p22^<phox>相互作用に焦点をあてつつ、Nox5が単独で安定化できる仕組みについても明らかにしていきたい。食細胞NADPHオキシダーゼ(gp91^<phox>)は、細胞刺激時に活性化され生成する活性酸素が殺菌剤として機能することで、生体防御上重要な役割を果たしている。本研究では、まずgp91^<phox>の安定化に必要なp22^<phox>との結合に関わる膜貫通セグメントの特定を目標とした。培養細胞を用いた再構成系で、作成した様々なgp91^<phox>変異体のタンパク質レベルでの発現量やスーパーオキシド生成活性、さらにp22^<phox>との結合能を調べた。その結果、これまでまったく不明であったgp91^<phox>とp22^<phox>の結合部位に関する新たな知見を得ることができた。さらに、gp91^<phox>のアミノ酸置換によって引き起こされたタンパク質レベルでの発現低下による慢性肉芽腫症(幼少期より重篤な感染症を繰り返す遺伝疾患)のうち、いくつかの症例はp22^<phox>との結合が失われることが原因であることを見出した。gp91^<phox>は、細胞質に存在する特異的タンパク質および低分子量Gタンパク質Racにより活性化される。以前、Racのinsertregion(IR)のgp91^<phox>の活性化への関与が指摘されたが、その必要性は依然として不明なままであった。今回作成したIRを欠く様々な変異体は、いずれも野生型と同等にgp91^<phox>を活性化することができた。この結果から、IRがgp91^<phox>の活性化には必要ないことが分かった。gp91^<phox>の細胞質領域には基質であるNADPHの結合ドメインが存在する。私は、構造解析およびアミノ酸置換したgp91^<phox>変異体のスーパーオキシド生成活性を指標として、これまで良く知られているNADPH結合ドメインとは異なる様式でアミノ酸残基がNADPHを認識していることを明らかにした。
熱帯太平洋域におけるオゾン収支の解析

東西方向に全く異なる気候状態をもつ熱帯太平洋域において、中部・東部太平洋に注目しつつ、惑星規模における対流圏オゾンの動態を明らかにすることがこの研究の目標である。対流圏界面を特徴づける気象要素の値を熱帯東太平洋ガラパゴス諸島のサンクリストバルと西太平洋のシンガポールとで比較した。良く知られた季節変動の特徴は両地点で確認できるが、海面水温(SST)がより低い前者において高温の後者より圏界面が高圧・低高度・高温という特徴は認められない。各要素の平年偏差は同位相の関係を保って推移し、エルニーニョとの対応は明確でない。これらの結果は、赤道に沿ったSSTの東西コントラスト及びその時間変動が圏界面の気象量に対する主たる変動要因ではないことを示唆している。サンクリストバルにおけるオゾンと水蒸気のゾンデ観測値の解析を行った。オゾンの高度分布には下方伝播する波動が存在する。その対流圏内における破砕は成層圏から対流圏へのオゾン輸送を担っているが、水蒸気における同様の過程は下部成層圏・上部対流圏の乾燥状態の維持に重要な役割を果たしている可能性がある。乾期にはオゾンと相対湿度に層状構造が卓越し、高度分布に認められる逆位相の関係は海洋と大陸を起源とする大気の相違として理解できる。9月に特徴的なことは、高度1km程の境界層とその上の温度逆転層の存在である。東太平洋域は湧昇に伴う高栄養塩濃度と活発な海洋生物生産性で特徴づけられ、そこで放出されるハロゲン化合物によるオゾン破壊も予想されることから、逆転層内に閉じこめられたオゾンの変動に関する詳細な解析が待たれる。人工衛星UARS搭載のHALOEにより観測された水蒸気・メタン・オゾンの混合比を使用して下部成層圏における鉛直速度を見積もった。その結果、成層圏準2年周期振動に伴う子午面循環の鉛直速度の変調の様子が定量的に明らかになった。
言語の普遍項と類型学のためのくりかえし学習パラダイムの開発

今年度は、人の言語の獲得と進化に関する5つの異なるプロジェクトをすすめることができた。まず、プロト言語に関して、2006年にはじめたものを2007年には拡張し、いくつかの会議で発表することができた。これは繰り返し学習プロセスを使った言語ルールの進化のモデルによる、解析結果である。これに関する仕事はひとつは会議の報告書に、もうひとつは国際学術誌Artificial Lifeに掲載予定である。色に関する言語の進化に関わる実験的仕事(人を使った)は、2007年度も継続して行われ、ほとんど完成することができた。この仕事の成果はEVOLANG(言語の進化に関する国際会議)で3月に発表し、これはただちに出版予定(Biolinguisticsという雑誌に)である。具体的な内容として、色のスペクトラムの言語によるカテゴリー分けが、恣意的なものであり変遷して行くものであることを認知実験を使って明らかにした。これに関する新しいプロジェクト(3番目の)として、コンピュータモデルを使ったものでは、人間の言語は考えられていた以上に内的な知識によって決定されていることを示すものである。4番目のプロジェクトは、ベイズ生成のモデルを使った自然言語に関するもので、現在大きく発展させ、IEEE Transactions on Audio Speech and Language Processingにほとんど掲載可能な段階になっている(マイナーな変更を加えてということだが)。5番目のプロジェクトは、MDL手法を文法理論に当てはめるというもので、現在この論文を投稿、審査中の状態である。研究はいくつかの関係する複数のラインに沿って行なっている。まず第一に言語が世代間を通じて継承されるプロセスの形式的な特徴付けによって、言語変化に関する理解と、われわれの言語能力の系統的進化の理解を深めることができた。いままで言語の研究には使われてこなかった統計的手法を用いることにより、世界中の言語の型のかたよりは間接的にしか、われわれが言語を習得する際のバイアスになっていないかを示すことができた。次に、以前のモデルではMDLに基づいた文法獲得のモデルを提案したが、それを自然言語のコーパスの解析へと拡張した。以前のモデルが単純化された「おもちゃ言語」に依存していたのに対し、今回の成果はそれが自然言語に関しても効果的であることを示している。同様な視点から、最初の頃の人類が話した言語の単語の性質にもみることができる。現在、そうした原始的な言語が現在の言語のような指示子を持つかどうか、それらは一語文的で命題的なものであるか、について大きな論争となっている。コンピュータのモデルを使って、そうした2つのタイプの言葉を持つ言語の進化をシミュレーションでき、条件によってどっちが進化しやすいかを示すことができる。さらに重要なことに、そのモデルは半一語文的な構造を生成し、つまり原始言語にはもっと他の言語タイプがあったんじゃないかということを示唆している。これらの結果は2つの主要な雑誌に収録され、別の1報の雑誌論文と会議論文がそれぞれ審査中である。
物語テキストを協働的に読み深める授業についての研究

国語の授業において児童生徒が物語についての読みを協働的に深めていく過程の詳細について明らかにした。継続的なフィールドワークに基づく教室談話分析の結果から,談話過程において児童生徒が虚構世界の存在や現象についての異なる見方を提示し合い,互いの発話に応答し合う中でそれを関連付けていることが明らかとなった。読み手の属性や経験の違いによって虚構世界の存在や現象について意味づけのあり方はそれぞれ異なる。他者のアイディアを尊重しながら聴き合う文化を醸成し,その機会を授業において保障することの重要性が示唆された。物語テキストの理解過程に関する先行研究において見出された知見の整理を進めた。我が国の文学教育の史的展開を跡づけ,その実践において重視されてきた価値観や指導方法の特徴について検討を行った。100年にわたる実践の歴史のなかで,書く活動を通してテキストにしっかり向き合わせること,協働的な学習活動で自己の読みを洗練させることなどが重視されてきていることを確認した。そのような実践の流れのなかで西郷竹彦以降の文学的体験の核とされる客観的認識と主観的認識の弁証法的統合過程を,ジュネット(1985)などの物語学における「視点」にかかわる議論で得られた知見と関連付け,バフチン(1988;1989)の発話構成理論に基づく教室談話分析における児童の読みの深まりをとらえる概念として拡張する理論的な検討を行った。フィールドワークでは,公立小学校2校で授業事例のデータ収集を行った。フィールドノーツの記入に加え,ビデオカメラで撮影を行い,小グループでの学習活動時にはICレコーダによって録音を行った。いくつかの事例については文字起こしを行い,物語テキストについて読者が読みを深める過程について予備的な分析を行った。その結果,物語テキストの「焦点化」と生徒の発話における「焦点化」の対応に談話過程の文脈が大きくかかわっていることが明らかとなった。上記の二つの研究の内容については,それぞれを平成27年度中に論文化し,学会誌に投稿する予定である。協力校(公立小学校3校と附属小学校)において継続的なフィールドワークを行い,授業観察・インタビュー調査によってデータを採集した。100時間を越える授業事例のデータの一部については文字起こしを行い,授業における物語についての読みの深まりについて授業実践者と議論を行うとともに,分析・考察を進めている。この内容については平成28年度中に論文化する予定である。また,平成26年度までに採集したデータに基づき,物語を協働によって読み深める授業事例を分析・考察した研究を論文としてまとめた。物語の出来事を多面的に意味づける読みの深まりが教室において協働的に達成される過程について記述・説明を行った。この論文については年度末に学術誌に投稿済みである。さらに,物語について読者が読みを深める過程についてのモデル構築を進めた。文学教育研究,認知心理学等における物語の読みについての知見を整理し,それらについて批判的な検討を行った。その結果,文学体験を伴うような物語の読みの深まりを捉えるために,虚構世界の出来事を単位とすべきことを見出した。さらに,その出来事についてのイメージの精緻化が,登場人物に“なる"こと(登場人物への視点設定)による登場人物の内面についての理解と,状況に登場人物を置いて“見る"こと(語り手/読者としての視点設定)による出来事の理解の相補的な関係の中に生じるというモデルを見出した。この研究については,平成28年5月に学会において報告する予定である。物語を読むことにかかわる理論的な検討と授業事例データの収集,ならびに分析,ともにおおむね予定していた計画の通り進んでいる。平成28年度は,協力校(公立小学校2校)において継続的なフィールドワークを行い,授業観察・インタビュー調査によってデータを採集した。授業事例のデータの一部については文字起こしを行い,授業における物語についての読みの深まりについて授業実践者と議論を行うとともに分析・考察を進めた。この内容については,平成29年5月に学会において発表する予定である。平成26年度までに収集したデータに基づき,物語を協働によって読み深める授業事例を分析・考察した研究を論文としてまとめた。これを査読付きの学術誌に投稿し,平成28年9月に採択された。この論文では,物語の出来事を多面的に意味づける読みの深まりが教室において協働的に達成される過程の詳細について明らかにした。物語について読者が読みを深める過程についてのモデル構築を行った。文学教育研究,認知心理学等における物語の読みについての知見を整理し,近年の物語にかかわる議論を踏まえてこれらに対し批判的な検討を行った。文学体験を伴うような物語の読みの深まりについて議論する場合の基本的な単位として虚構世界の出来事を採用すべきこと,その出来事についてのイメージの精緻化において,登場人物の立場からの発話とその登場人物を対象化する発話が談話過程において相補的に絡み合うことを見出した。このモデル構築について論文としてまとめ,平成28年度の末に本学教育学部の紀要においてこれを発表した。物語を読むことにかかわる理論的な検討と授業事例データの収集,ならびに分析,すべておおむね予定していた計画の通り進んでいる。国語科の授業において子どもが文学的な文章についての理解を協働的に深めていく過程の詳細についてフィールドワークに基づく教室談話分析を通して明らかにした。本研究では,まず,物語論(narratology)や認知心理学,文学教育における先行研究についてレビューを行った。研究知見と残された課題について整理し,文学的文章について読者が理解を深める過程についてのモデル構築を試みた。その作業と並行して,複数の学校において継続的な授業観察をおこない,授業事例データを蓄積した。文学的な文章の読みの深まりを捉える

その理論的な枠組みに依拠して授業事例のトランスクライブを対象に具体的な分析を行った。実際の事例に即しながら,子どもたちが互いに足場かけを行いながら文学的な文章の虚構世界についての理解を深めていく過程を記述・説明した。国語科の授業において,学習者が文学的文章を構成する物語言説に内包される意識の複数性を手がかりとしながら,存在や現象についての多面的な認識を社会的に構成していることを明らかとした。文学的な文章の理解過程において読者は虚構世界における存在や現象についてイメージの精緻化を試みる。国語科の授業実践において,文学的な文章の虚構世界についてのイメージの精緻化を子どもに促すために,登場人物や語り手が虚構世界の存在や現象をどのように捉えているのか,その登場人物が虚構世界の時空にどのように位置付いているのかという2種類の問いから構成される課題を設定することの重要性が示唆された。国語の授業において児童生徒が物語についての読みを協働的に深めていく過程の詳細について明らかにした。継続的なフィールドワークに基づく教室談話分析の結果から,談話過程において児童生徒が虚構世界の存在や現象についての異なる見方を提示し合い,互いの発話に応答し合う中でそれを関連付けていることが明らかとなった。読み手の属性や経験の違いによって虚構世界の存在や現象について意味づけのあり方はそれぞれ異なる。他者のアイディアを尊重しながら聴き合う文化を醸成し,その機会を授業において保障することの重要性が示唆された。文学教育にかかわる理論的な検討と授業事例データの収集,ともにおおむね予定していた計画どおりの進捗である。平成28年度以降もフィールドワークを行うとともに,事例データの分析を進め,論文化を図っていく。平成29年度はこれまでに得たデータの整理と分析,考察を行い,論文化を図る。教科教育学平成27年度以降もフィールドワークを行う学校とのラポートを保ちながら,授業観察やインタビューを計画的に進めていく。年度末に研究上,急を要する物品がなかったため。年度末に研究上に急を要する物品がなかったため。年度末に研究上で急を要する物品がなかったため。28年度の助成金に加え,必要な物品の購入や旅費として使用する。29年度の助成金に加え必要な物品購入費や旅費として使用する。27年度の助成金に加え必要な物品購入や旅費として使用する。
視覚系の人工境下再構成に関する基礎的研究

研究計画最終年度となる平成19年度は、視覚系を構成する網膜と上丘試料の共培養条件確立に引き続き、培養細胞系の自発、誘発活動計測を実施し、成果のとりまとめを行った。視覚機能が十分発達したadultラットから採取した網膜試料を用いることにより、光刺激に対する応答が計測可能であることを確認したが、この時期の試料は培養系には適さないことが明らかになった。これに対し、新生ラットから採取した試料を利用することにより、網膜、上丘の共培養が可能となることを確かめた。網膜試料については神経節細胞からの自発電気活動が記録され、また上丘についても自発電気活動の発生が確認された。外部からの電気刺激によりこれらの活動が変化することが観測され、今後、大脳皮質視覚野を含めた共培養系に進む基礎的条件が確立された。また、異なる試料を1つの基板上で制御性よく共培養することを目指し、基板表面の微細加工手法の開発を進めた。基板上にアガロース薄膜を利用した細胞非接着性の領域と接着性のポリリジン塗布領域を設けることにより、複数の試料を同一基板上に配置することを可能にした。細胞接着領域の構築にはカオトロピック効果を利用する手法を開発し、これをインクジェット方式で位置制御することにより、多数の細胞培養ウェルを短時間に再現性よく製作する手法を確立した(電気学会論文誌Cに発表)。神経回路電気活動の時空間計測手法である電極アレイ法を利用し、この基板上での網膜-視床(上丘)-大脳皮質視覚野から成る視覚情報処理系再構成を目指す。基板電極を通じた電気活動記録・刺激により、系を構成する各段階における情報処理機能とその可塑性に関する知見を得ること、その延長上に再生医療への応用を想定している。計画初年度の平成17年度は、(1)切片試料の電気活動計測に最適な電極基板製作プロセス、(2)網膜切片試料からの電気活動記録、の2点につき検討した。(1)電子デバイスの実装分野で用いられる3次元加工技術の応用を試みた。フォトリソグラフィによりサイズ40x40μmのITO(透明導電性材料)電極64個を8x8のアレイ状に配置したパターンを製作した後、金を材料として電極先端部分に直径40μm、高さ50μmのスタッドバンプ構造を形成、これを集束イオンビームによって加工するプロセスにより、先端径1μm、長さ10μmの針状構造を作製した。新生ラットから採取した網膜試料を用いた実験により、神経スパイク信号が計測された。(2)新生ラットから採取した網膜試料を30x30μmの電極64個を集積化した平面基板上で培養し、自発電気活動の記録を試みた。神経節細胞由来と思われるスパイク信号が記録できた。バースト的な発火パターンを示すがニューロン間での同期性は認められないこと、単離培養系で見られる典型的な細胞外記録信号とは極性の異なる波形が観測される場合が多いことがわかった。以上、立体・平面両方の基板で視覚情報処理系の電気信号記録が可能となる見通しが得られた。計画2年目の平成18年度は、(1)網膜切片試料からの電気活動記録、(2)視覚系の構成要素の電極アレイ基板上での培養条件、の2点にっき検討した。(1)ラットから採取した網膜試料について、自発活動、電気刺激による誘発応答、光刺激による誘発応答記録を試みた。自発電気活動、電気刺激に対する応答は、電極基板法で安定した記録が可能であることが確認できた。光刺激に対する応答は、試料の発達段階に強く依存するという結果になった。新生ラットから採取した試料では光応答は観測されなかった。4週齢のラットから採取した急性試料に対しては、光刺激のON/OFFに対応すると考えられる応答が確認された。(2)網膜と上丘切片試料につき培養条件の検討及び電気活動記録を試みた。網膜試料では、培養環境下での神経突起の伸長、自発活動の発生を確認した。上丘試料についても単独での培養条件を確立し、自発活動記録も可能であることを確かめた。ついで両者の共培養を試みたが、現段階では形態的な結合には至らず、これについては今後引き続き検討を進める。

基板上にアガロース薄膜を利用した細胞非接着性の領域と接着性のポリリジン塗布領域を設けることにより、複数の試料を同一基板上に配置することを可能にした。細胞接着領域の構築にはカオトロピック効果を利用する手法を開発し、これをインクジェット方式で位置制御することにより、多数の細胞培養ウェルを短時間に再現性よく製作する手法を確立した(電気学会論文誌Cに発表)。
社会経済的相互行為・相互依存効用関数に基く理論とスマトラ農村デ-タによる実証研究

1.単一の社会経済的ネットワ-クに対する理論的モデルは完成を見た。応用として30名のコミュニティを対象として実験したところ従来の研究方法よりよい結果が得られた。2.重層的社会経済ネットワ-クに対する理論モデルは種々の仮説設定が可能になるため、一部の仮説設定に対しては有効な手段として完成することが出来た。しかし、一般的仮説設定に対する確率関数の理論計算及びその数値計算に問題があることが判明した。3.一般的仮説設定に十分対処可能な理論モデルの開発が、確率関数の数値計算方法の改良を完成した後になされた。応用として小規模コミュニティの2層社会経済的ネットワ-クに対して実験が試みられたが、満足かつ従来の方法と比較してより良い結果が得られたものの、実証研究のために用意した南スマトラ州ブラトウン村のデ-タ(118家族)における親族構造と経済的財交換の2層ネットワ-クに対して応用するには計算機容量的に可能ではあるものの費用が異常に嵩むことが判明した。以上で現在までの研究は終了せざるを得なかった。4.今後の研究としては、パ-ソナルスフィアの定義を、社会的距離のみに基礎を置かず、より一般的な社会経済的諸変数を取り入れることの出来るように拡大改良し、モデルに於ける確率変数の数を必要最小限に減少させることにより、数値計算を含まない計算効率の良いネットワ-クプロビットあるいはネットワ-クロジットモデルを開発することになる。一部はすでに開発され、前記の実証デ-タを用いて実験段階にあり、ソフトウェア改良による計算機への対応が企画されている。本研究の主眼点である相互依存効用関数における、他者に対する限界効用は、社会経済的ネットワークを解析することによって導出されると仮定されている。その社会経済的ネットワークが単一である場合、多くのアドホックな手法によって、任意の二者間の関連度を導き出せるが理論的基盤が弱く、ただちに、それを限界効用パラメーターに結びつけるのは困難である。とくに、社会経済的ネットワークを構成する際の質問事項に対する、解答者の主観が、二者間の関連度の導出に全く考慮されないでいることがあげられる。本研究においては、上記の点に着目し、まず単一ネットワークに対して序列的反応アプローチを用い確率論的展開手法で、システムの構成者を二次元空間に配置し、構成者の「パーソナルスフィア」を考えることにより、効率良く、ネットワークを再現する方法を考案した。成果は下記論文1にまとめあげ、応用上問題となる確率を数値積分により求め、近似的確率分布関数を導出し、フォートランプログラムを開発し、論文2にまとめあげた。システム構成員の社会経済的相互依存関係は、単一の社会経済的ネットワークでは代表しえないことは明かであり、重層ネットワークを考慮する多くの手法が開発されているが、それらはやはり、アドホックなもので、それらを統合する理論的根拠に乏しい。故に、論文1の後半において前述の方法を拡大し、重層的ネットワークを統合しうることを理論的に明かした。応用プログラムは、論文2のプログラムを若干改良すれば容易に得られることも判明している。そして最後に、相互依存効用関数として相対所得を考慮することは、所得分布の不平等尺度であるジニ係数を再解釈し、主観的要素を明確に導入した、一般化ジニ係を考案したことにより、主観的相対所得が個人の相互依存効用関数と密接な関連をもつことが明かにされた。
認知機能の維持・改善に対する新たな運動手法の確立

本研究では,認知機能の維持・改善のための新しい運動手法を確立することを目的に,神経筋電気刺激,運動課題と認知課題を同時に実施する二重課題,低負荷高速自転車運動を用いて,それぞれの脳由来神経栄養因子への影響を検証した.その結果,神経筋電気刺激や低負荷高速自転車運動では脳由来神経栄養因子が有意に増加した.また,脳由来神経栄養因子は運動課題に対して反応し,二重課題による相乗的な反応を認めなかった.脳由来神経栄養因子は運動が認知機能を改善するメカニズムの中心的役割を担っているため,神経筋電気刺激や低負荷高速自転車運動は中高強度の有酸素運動の代替手段となりうる可能性が示唆された.本研究は、社会的な問題となっている認知症の予防・改善に対して新たな運動様式である骨格筋電気刺激法の有効性を検証することを目的としている。平成27年度の研究計画では認知症関連因子である脳由来性神経栄養因子(以下、BDNF)の発現量に有効な骨格筋電気刺激法の刺激プロトコルを作成することである。対象者を健常男性13人(平均年齢20.7±0.6才、BMI 20.8±2.3)として20Hz、4Hzの2条件の骨格筋電気刺激を30分間実施し、安静を継続するコントロール群と比較を行った。アウトカムは実施前、実施直後、実施後30分後での認知機能検査(ストループテスト、ウィスコンシンテスト、数字順唱、逆唱テスト)、血液検査(血糖、乳酸、BDNF、IGF-1)とした。4Hz、20Hzの条件ともに骨格筋電気刺激によってコントロール群と比較して乳酸が有意に高値を示すとともに(コントロール1.5±0.3 mg/ml 20Hz 2.6±0.6 mg/ml 4Hz 2.9±0.8mg/ml)、血糖値は実施直後に有意に低下した(コントロール87.3±6.7 mg/ml 20Hz 88.1±7.5 mg/ml 4Hz 80.8±6.9mg/ml)。しかしながら、ストループテスト、ウィスコンシンテストともに認知機能検査の有意な改善が得られなかった。また、採取した血液検体は血漿、血清ともに冷凍保存しており、現在、BDNFとIGF-1の解析中である。計画当初はBDNF、IGF-1ともに血液検体の解析には京都大学に依頼することとなっていたが、研究代表者が自ら解析を実施することに変更し、京都大学より解析手法の手ほどきを受けていたため、BDNF、IGF-1の解析に遅れが生じている。データの採取は完了しており、BDNF,IGF-1の解析のみに遅れが生じている。本研究課題の目的は、認知症の予防・改善に対して有効な運動様式を明らかにすることである。近年、身体活動は認知症を予防・改善することが明らかとなっており、その中心的な役割を担っているのが脳由来性神経栄養因子(Brain-derived Neurotrophic Factor:BDNF)とされている。認知機能の改善やBDNFの発現に対する身体活動の有効性は実施強度が中等度以上でのみ認められている。しかしながら、そのような身体活動の強度は障害者や虚弱高齢者にとっては実施できないことが多い。本研究課題の目的は、身体活動強度が低くても認知症予防に有効な運動様式を構築することである。平成27年度は健常成人男性(21.7 ±0.6歳)を対象として、他動的に筋収縮を誘発する骨格筋電気刺激がBDNFに及ぼす影響を検証したが、BDNFの解析が遅延したため、平成28年度にまたがって実施することとなった。BDNFの解析を実施した結果、骨格筋電気刺激(NMES)によってBDNFは有意に高い値を示した(pre-NMES: 150.5 ±126.7 vs post-NMES: 250.5 ±131.1pg/mL; p < 0.05)。また、同対象者に対して、認知課題のみ、運動課題のみ、認知課題と運動課題を同時に実施する二重課題を実施し、各課題がBDNFと認知パフォーマンステストに与える影響を検証した。運動課題や二重課題など身体活動を含む課題ではBDNF濃度は有意に上昇したが(p < 0.05)、認知課題のみでは上昇せず(p > 0.05)、二重課題においては認知課題と運動課題の相乗効果は認めなかった(p > 0.05)。また、認知パフォーマンスはどの課題でも有意な変化は認めなかった(p > 0.05)。これらの研究内容については一部は学会発表済であり、論文投稿中である。計画当初はBDNFなどの認知症関連バイオマーカーの解析は京都大学に依頼することとなっていたが、研究代表者自らが解析を実施することに変更した。そのため、計画当初より、解析手法を習得するための時間と費用を要することとなったため、研究の進行に遅れが生じている。

平成29年度は健常成人男性17名(21.5 ±0.7歳)を対象として、高速度エルゴメーター運動がBDNFに及ぼす影響を検証した。コントロール、40%の強度かつ50rpmの回転数での自転車エルゴメーター、40%の強度かつ100rpmの回転数での自転車エルゴメーターの3施行を実施し、各施行前後のBDNFを比較した。その結果、50rpmでの運動後はBDNFの有意な増加を認めなかったが(p > 0.05)、100rpmエルゴメーター運動後のBDNFは有意に高値を示した(p < 0.05)。本研究結果より、脚力の低下などによって中高強度の運動が実施できないような対象者であっても、駆動回転数を調整することによってBDNFの一時的な増加を見込める可能性が示唆された。平成27年度には骨格筋電気刺激時のBDNFを測定し、一時的なBDNFの増加には必ずしも中高強度の運動強度が必要ではないことを示し、また、平成28年度においては、二重課題運動時のBDNFを計測することにより、BDNFは身体活動にのみ反応しうることを明らかとした。研究期間中の一連の研究成果は、障がい者や高齢者など推奨されるような運動を実施できない対象者における認知症予防のための運動様式を確立する上で重要な基礎的なデータとなる。本研究では,認知機能の維持・改善のための新しい運動手法を確立することを目的に,神経筋電気刺激,運動課題と認知課題を同時に実施する二重課題,低負荷高速自転車運動を用いて,それぞれの脳由来神経栄養因子への影響を検証した.その結果,神経筋電気刺激や低負荷高速自転車運動では脳由来神経栄養因子が有意に増加した.また,脳由来神経栄養因子は運動課題に対して反応し,二重課題による相乗的な反応を認めなかった.脳由来神経栄養因子は運動が認知機能を改善するメカニズムの中心的役割を担っているため,神経筋電気刺激や低負荷高速自転車運動は中高強度の有酸素運動の代替手段となりうる可能性が示唆された.平成27年度の結果から、骨格筋電気刺激の認知症に対する有効性をBDNFの観点から検討し、有効なプロトコルの作成を進めることとする。また、平成28年度の計画では、計画当初は有酸素運動と骨格筋電気刺激の比較を実施する予定であったが、近年、注目されている認知課題と有酸素運動を同時に実施する多重課題運動に対しても比較検討することとしている。これらを比較することにより、認知症予防に対してより有効な運動手法を明確にすることが可能となる。平成27年度には骨格筋電気刺激(NMES)がBDNFに及ぼす影響を検証した結果、NMESは比較的低強度にも関わらずBDNFを有意に上昇させたため、認知機能改善に対して、中高強度の身体活動の代替的手段となりうる可能性が示唆された。しかしながら、NMESは特別な機器を使用するため、その実施は医療機関に限定されるという問題点が残存する。そこで、平成28年度には、特別な機器を必要としない運動課題として、二重課題運動がBDNFに及ぼす影響を検証したが、二重課題はBDNFに対して相乗効果をもたらすことができなかった。平成29年度では、その他の特別な機器を使用しない運動課題として低負荷高速度運動がBDNFに与える影響を検証する予定としている。低負荷であっても、高速度で運動を実施することによって、高強度の筋収縮を必要とせずに心肺機能に負荷を与えることが可能となる。
超音波エラストグラフィによる頭頚部軟組織の硬さの定量化

頭頚部ではstrain法による超音波エラストグラフィが広く用いられているが、組織の硬さを弾性率として定量的に求めることができない。あらかじめ弾性率の分かっているゲルパッドを参照体として用い、組織の弾性率を推定する方法が報告されているが、組織の深さや周囲組織の硬さによって求められる弾性率は変化する。本研究では、これらの因子が推定弾性率に及ぼす影響を検討し、より精度の高い弾性率の推定方法を確立することを目的としている。弾性率推定方法の確立のため、あらかじめ弾性率の分かっているゲルパッドを参照体として用い、ファントムを対象として超音波エラストグラフィを行い、ゲルパッドおよびファントムの歪みを測定し、これらのデータをもとに、歪みから弾性率を計算するための方程式を求める計画である。平成27年度は、ゲルパッドの歪み特性を評価し、参照体として用いるのに適したゲルパッドの硬さを決定するために、ゲルパッドの歪みの測定と解析を行い、参照体として40kPaのゲルパッドを使用することとした。平成28年度は、弾性率、直径、および深さの異なる円筒形物質(対象物)を内包したファントムの歪み特性を評価した。参照体には、ファントム内の対象物を埋入している物質(background)を用いた。対象物の弾性率による歪みの変化については、軟らかい対象物は実際より歪みが少なく、硬い対象物は実際より歪みが大きくなる傾向がみられた。対象物の直径による歪みの変化は明らかには認められなかったが、対象物が大きくなると対象物の歪みが不均一になる傾向がみられた。また、backgroundの歪みは深さによって大きく変化することがわかった。参照体ゲルパッドおよびファントムを用いた基礎研究が終了しており、おおむね当初の研究計画通り進行している。今後は、ゲルパッドを参照体として用い、ファントムを対象として超音波エラストグラフィを行い、ゲルパッドおよびファントムの歪みを測定し、これらのデータをもとに歪みから弾性率を計算するための方程式を求める計画である。これまでのゲルパッドとファントムそれぞれの歪み特性の検討から、課題として明らかとなった、歪みと弾性率の非線形関係、深さと歪みの関係、および周囲組織と歪みの関係について検討する。これまでの研究では、軟らかい大きい対象物では歪みを正確に測定できないこと、ゲルパッドによってアーチファクトが発生すること、といった課題が明らかとなった。今後の研究ではこれらの問題についてもあわせて検討し、解決策を探る方針である。必要に応じて消耗品等の購入に使用する。頭頚部ではstrain法による超音波エラストグラフィが広く用いられているが、組織の硬さを弾性率として定量的に求めることはできない。本研究では、これらの因子が弾性率に及ぼす影響を検討し、より精度の高い弾性率の推定方法を確立することを目的としている。弾性率を推定する方法を確立するために、あらかじめ弾性率の分かっているゲルパッドを参照体として用い、ファントムを対象として超音波エラストグラフィを行い、ゲルパッドおよびファントムの歪みを測定し、これらのデータをもとに、歪みから弾性率を計算するための方程式を求める計画である。平成27年度は、ゲルパッドの歪み特性を評価し、参照体として用いるのに適したゲルパッドの硬さを決定するために、ゲルパッドの歪みの測定と解析を行った。ゲルパッドには7kPaおよび40kPaの硬さのものを用意した。弾性率の異なる球形の素材を内包したファントムを対象として、超音波エラストグラフィを行い、ゲルパッドおよびファントムの歪みを測定した。7kPaのゲルパッドでは、測定値に大きなばらつきがみられた。さらに非常に軟らかいため、圧迫によって変形したり、破損したりしやすいため、実際の利用には適していないと考えられた。参照体としては、40kPaのゲルパッドを用いることとした。しかし、軟らかい対象物を測定しようとすると、嚢胞などの非常に軟らかい対象物においてみられる画像が形成され、歪みを正確に測定できなかった。また、ゲルパッドにより多重反射が原因と考えられるアーチファクトが発生することも確認された。産前産後休暇および育児休業の取得のため、平成27年12月から平成28年3月まで研究を行うことができなかったため、遅れている。

対象物の直径による歪みの変化は明らかには認められなかったが、対象物が大きくなると対象物の歪みが不均一になる傾向がみられた。また、backgroundの歪みは深さによって大きく変化することがわかった。参照体ゲルパッドおよびファントムを用いた基礎研究が終了しており、おおむね当初の研究計画通り進行している。今後は、40kPaのゲルパッドを参照体として用い、ファントムを対象として超音波エラストグラフィを行い、ゲルパッドおよびファントムの歪みを測定し、これらのデータをもとに、歪みから弾性率を計算するための方程式を求める計画である。ファントムには、均一な素材からなるものと、弾性率および深さの異なる球形の素材を内包したものを用いる。均一な素材からなるファントムを用いて、歪みと弾性率の非線形関係および深さと歪みの関係について検討する。また、弾性率および深さの異なる球形の素材を内包したファントムを用いて、深さと歪みの関係および周囲組織と歪みの関係について検討する。これまでの研究では、軟らかい対象物において歪みを正確に測定できないこと、また、ゲルパッドによりアーチファクトが発生することといった課題が明らかとなった。今後の研究ではこれらの問題についても、あわせて検討し、解決策を探る方針である。今後は、ゲルパッドを参照体として用い、ファントムを対象として超音波エラストグラフィを行い、ゲルパッドおよびファントムの歪みを測定し、これらのデータをもとに歪みから弾性率を計算するための方程式を求める計画である。これまでのゲルパッドとファントムそれぞれの歪み特性の検討から、課題として明らかとなった、歪みと弾性率の非線形関係、深さと歪みの関係、および周囲組織と歪みの関係について検討する。これまでの研究では、軟らかい大きい対象物では歪みを正確に測定できないこと、ゲルパッドによってアーチファクトが発生すること、といった課題が明らかとなった。今後の研究ではこれらの問題についてもあわせて検討し、解決策を探る方針である。産前産後休暇および育児休業の取得に伴い、研究を一時中断したため。外国製ファントム購入時の為替相場の変動のため。中断した研究を再開するため、交付申請書に記載した当初の計画通りに使用する。必要に応じて消耗品等の購入に使用する。
第二次世界大戦後における中国居住朝鮮人に関する研究

受入研究者である外村大と外国人特別研究員LI Haiyanは、在日朝鮮人の歴史と中国朝鮮族の歴史との比較研究を共同で進めている。本年度において、LI Haiyanは日本で資料調査を行ったほかに、2010年8月下旬にソウルを訪れ、主に韓国政府の統一部傘下にある北韓資料センター、国立国会図書館で資料収集を行った。韓国の研究者と交流し、その縁で韓国の研究成果を日本の学会誌に翻訳・紹介することができた。LI Haiyanは、「大躍進・文革期における少数民族地区に対する統合のプロセスに対する一考察-延辺朝鮮族自治州を中心に」という題目で、学会発表が確定されている。1957年秋から延辺では反地方民族主義キャンペーンが始まり、自治区域の拡大や地位の向上を求めるなど「分離主義傾向」は、中国共産党の政策に逆らうものだと非難された。朝鮮族のリーダーは失脚し、たくさんの幹部・知識人たちが北朝鮮へ渡る厳しい時期がやってくる。この報告では、朝鮮族とほかの跨境民族、例えばモンゴル族、ウィグル族問題との比較研究つまり、その共通性、特殊性を見出す努力をしている。中国の国家統合と少数民族問題は重要な関連を持ち、その時々の国際情勢および国内政治と絡み合って、複雑な様相を展開する。少数民族のなかでも、国境地域に居住し、国境の向うに出身民族の国家が存在している跨境民族の問題はさらに複雑である。そして、第二次世界大戦終了後の在中国朝鮮人と在日朝鮮人の処遇との比較の視点も取り入れている。昨年度において、LI Haiyanは『戦後の満州と朝鮮人社会-越境・周縁・アイデンティティ』(御茶の水書房)を出版した。本書は、『歴史学研究』(875号、2011年1月)と『中国研究月報』(64(3)、2010年3月)に書評が掲載されたほか、各研究会でも取り上げられた。LI Haiyanは様々な感想・コメントを今後の研究に活かす所存である。本年度において、LI Haiyanは『戦後の満州と朝鮮人社会-越境・周縁・アイデンティティ』(御茶の水書房、2009年)を出版した。本書は第二次世界大戦後に中華人民共和国が成立し、朝鮮戦争を経て、中国政府の少数民族政策の中心である「民族区域自治」政策が、朝鮮族の集住している延辺で実行されるまでの期間を対象に、中国居住朝鮮人が「満洲国」臣民から、中華人民共和国の一少数民族である中国朝鮮族となっていく歴史的過程を実証的に解明し、現在に続く歴史的意義を考察したものである。それ以外に、LI Haiyanは1955年以降の時期における漢族と朝鮮族の民族関係、朝鮮民主主義人民共和国・朝鮮労働党の在外朝鮮人に対する政策を中心に、史料発掘および検討を行った。具体的な作業として、日本の国立国会図書館、東洋文庫図書館、アジア経済研究所図書館、その他大学図書館・資料館などで資料調査を行い、2010年2月15日から28日までに、中国の北京、長春、吉林、延辺、図們でフィールドワークを行った。中国の調査では、とくに、1955年から文化大革命期の貴重な一次資料を入手することができた。文字史料の収集以外に、関係者に聴き取り調査を実施し、中央民族大学、延辺大学の関連研究者と交流した。来年度は、韓国・台湾でのフィールドワーク以外に、これまで収集した史料・データなどを整理、分析し、その成果を学会に発表することを目標とする。