hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロプラズマ散逸ソリトンの安定生成とプラズマフォトニック結晶

また、珪酸ビスマス(BSO: Bismuth Silicate)のポッケルス効果を用いた誘電体表面電荷測定における電荷密度の時間発展の測定と、絶対値の精度向上を試みた。プラズマの高密度化には、誘電体バリアの静電容量を誘電体の厚さで制御し、プラズマへの投入エネルギー密度の増加を試みた。ギャップ長140μmのマイクロギャップヘリウムプラズマでは、プラズマへの投入エネルギーは誘電体厚の減少に伴って増大し、誘電体厚530140μmの減少に対し、電子密度は2.49.2×10e9 cm-3と増加する。また、このときに現れる六角パターンは、フィラメントの直径にはほとんど変化がないが、誘電体厚の減少に伴ってフィラメント間の距離が減少し、構造は微細化することがわかった。BSOによる誘電体表面電荷密度の測定では、広く用いられている電荷密度の計算方法を再検討し、被測定レーザー光と参照光の扱いと、誘電体表面の電荷が発する電気力線の構造を適正に評価することで、表面電荷の時間発展波形と放電電流波形の間の整合性は高まり、両実験に基づく電荷密度の絶対値は良い一致を示すようになった。本研究では、マイクロギャップ誘電体バリア放電を用いて、空間対称性を有し局在性の高い自己組織構造である散逸ソリトン(Dissipative Soliton)を生成し、この安定性の向上と持続時間の増大化を目的としている。また、この自己組織構造をプラズマフォトニック結晶とみなし、プラズマ屈折率の周期構造をマイクロプラズマの自己組織化で実現し、電磁波制御の効果を検証する。科研費申請時の当初計画では、放電維持時間を延ばすための実験と、反応拡散方程式を用いての自己組織構造の数値計算は、年度ごとに実施項目を分けたが、実験と理論計算のシナジー効果を期待して平成23年度から同時進行させたため、現象に理解は深まっている。また、マイクロギャップの直列化・並列化と、放電のタイミングの外部回路による制御を、平成24年度に前倒しして実施したため、散逸ソリトンの正味の維持時間を長くすることに対し道筋が早めについた。プラズマ生成実験に必要な装置・実験室、その他のインフラはほぼ整っていたので、研究が極端に遅れる理由も特になかった。実験装置・実験室や、その他のインフラは整っているので、研究が極端に遅れる理由が特にない。平成25年度は、散逸ソリトンの正味の維持時間を長くすることが、マイクロギャップの並列化と酸化マグネシウム層の導入の2通りの方法でできたことを受けて、これらの方法を併せることで維持時間をどれだけ伸ばすことが可能かを実験的に検証するとともに、放電維持時間の長化が電磁波の伝搬に及ぼす効果を実験的に検討する。自己組織構造への電磁波の導入は、有効と思われる数十GHz周波数帯の電源の導入は困難であるので、代替として数GHz周波数帯のマイクロ波を用いて評価し、次年度以後の研究につなげていくことにする。また、本研究の先行研究(若手研究(B))からの継続課題であり平成24年度の課題でもあったが、BSOを用いた誘電体表面電荷の測定の実験結果をインプットデータとする自己組織構造の数値計算方法を模索する。
腎疾患尿細管に見られる蓄積脂質をターゲットとする新規治療の確立を目指した基礎研究

種々の慢性腎疾患においてみられる腎尿細管上皮細胞への蓄積脂質について、メカニズムに関する検討では、低酸素誘導因子HIF -1aと細胞内脂質の排出に関わるABCA1分子の発現変動が細胞内脂質制御において重要であることを明らかにした。本研究ではさらに、アニオン性で水溶性を高める修飾を施したリポソームは疾患腎への集積が高まることを見出した。今後詳細なメカニズムの解析と送達技術の洗練により、新しい腎疾患治療が確立する可能性がある。本研究は種々の慢性腎疾患において見られる腎尿細管上皮細胞への蓄積脂質について、基礎的な疑問を解決し、病態進展に対する蓄積することの意義を明らかにすること、さらにその蓄積脂質をターゲットとした臨床応用へと展開するための研究基盤を確立することを目的として検討を行った。まず腎尿細管上皮細胞を使った脂質蓄積メカニズムに関する検討では、細胞内脂質の排出に関わるATP-bindingcassette protein A1(ABCA1)分子の発現変動が細胞内脂質制御において重要であることを明らかにした。さらに細胞に対して炎症性刺激を加えることによって、細胞内脂質がさらに増加することを見出した。これらの蓄積脂質増加は核内受容体Liver X Receptoralpha(LXRa)を高発現させることによって抑えられることから、病態進展過程でのLXRaを中心とした腎における脂質代謝の変化を示唆しており、現在投稿準備中である。本研究ではさらに、治療薬の腎選択的送達システムの構築を目指した検討も行った。その中でリン脂質、コレステロールなどで調製したリポソーム表面をカチオン性のリン脂質によって正電荷に修飾することによって、病態モデルに投与したリポソームの集積性が著しく低下する一方、ポリエチレングリコール(PEG)により修飾したリポソームは逆に集積が高まることを見出した。こちらの成果も現在投稿準備中である。本研究により腎における脂質代謝の重要性と、そのメカニズムの一端が明らかとなり、今後詳細なメカニズムの解析と送達技術の洗練により、新しい腎疾患治療が確立する可能性がある。本研究の目的は、種々の腎疾患においてみられる腎尿細管上皮細胞へのコレステロールエステルなどの蓄積脂質について、基礎的な疑問を解決し、病態の進展に対して脂質が蓄積することの意義を明らかにすること、さらにその蓄積脂質をターゲットとした新たな治療へと展開するための研究基盤を確立することである。ネフローゼモデル腎において観察された核内受容体LXRαの発現亢進を出発点とし、LXRαを高発現する尿細管上皮細胞というin vivoを反映した細胞モデルの作製に成功した。そのLXRα高細胞では、Mock細胞が細胞内に脂質を蓄積する条件下においても、蓄積はほとんどみられず、LXRアゴニストの添加によって、蓄積の減少がさらに進むことを見いだした。このことからネフローゼ腎においてLXRαが発現亢進することは、腎が蓄積した脂質を減少させる方向への働きかけていると考えることが出来る。またin vitroにおいてはABCA1(ATP-binding cassette transporter A1)のノックダウンにより脂質の蓄積が増加することも見いだしている。一方炎症・線維化反応と脂質の関連について、炎症性刺激(IL-1β)を添加した尿細管上皮細胞において、細胞内に蓄積する脂質が増加することを見いだしており、今後発現変動する遺伝子、たんぱくの解析を行う予定である。さらに腎選択的な薬物送達を目指した検討として、蛍光標識したリポソームを尾静脈内投与し、腎における観察・評価が可能であることを示した。そしてポリエチレングリコールにより表面修飾を施したリポソームは、糸球体内に多く見られた未修飾のリポソームと比較して、尿細管間質領域に多く分布する可能性が示唆されている。今後の検討で腎特異的な薬物送達の基盤を作りたいと考えている。23年度のGeneChip、LCM解析において有用な情報を示唆するデータは今のところ得られていないが、その場合を想定して24年度に実施予定であった脂質蓄積メカニズムの解明(in vitro)やLXRαの高発現細胞の作製にはすでに取り組み、後者では新たな知見を得ることが出来た。予定していたアプローチでおおむね進行しており、今後更なる検討をおこない業績とすることを目標に取り組む。23年度のGeneChip、LCM解析において有用な情報を示唆するデータは今のところ得られていないが、核内受容体LXRに関して、当初にはなかったサブタイプ(αとβ)による作用の違いという新たな着目点を見つけることが出来た。上記両解析から得られたデータの解析は引き続き継続しながら、LXRβのノックダウンをin vitro系で行い、αとの機能の違いについて検討し、代謝関連遺伝子を多岐にわたってコントロールしているLXRについて新たな知見を見いだしたいと考えている。23年度計画分において、LXRアゴニストのリポソーム封入が未到達であるため、内封率の評価まで早期に完了し、24年度の計画を実施する。23年度において動物実験が当初の実施計画に比べて遅れたため、次年度への繰り越しが若干生じた。次年度においてはこの度請求する研究費とあわせて、動物実験を積極的、効率的に実施したいと考えている。
感性に訴えるレシピを提案する食生活支援ロボットの開発

本研究は,ユーザの健康と嗜好を考慮した献立を提供する食生活支援システムを提案している.食生活支援システムは,栄養管理システムと感性検索システムで構成されている.栄養管理システムでは,タブーサーチ法を用いて栄養バランスを考慮したレシピの組合せを探索し,献立を生成するシステムを開発した.また感性検索システムでは,対話型遺伝的アルゴリズム処理によりユーザの嗜好を学習し,生成された献立からユーザの嗜好考慮した献立を探索するシステムを開発した.本研究は,ユーザの健康と嗜好を考慮した献立を提供する食生活支援システムを提案している.食生活支援システムは,栄養管理システムと感性検索システムで構成されている.栄養管理システムでは,タブーサーチ法を用いて栄養バランスを考慮したレシピの組合せを探索し,献立を生成するシステムを開発した.また感性検索システムでは,対話型遺伝的アルゴリズム処理によりユーザの嗜好を学習し,生成された献立からユーザの嗜好考慮した献立を探索するシステムを開発した.ユーザの好みと健康に配慮したレシピ推奨を行うシステム構築のために,献立を作成するシステム(A)と,ユーザの好みを調査するシステム(B)の2つのシステムについて基本モデルの設計を行い,数値シミュレーションによる性能検証を行った.まず(A)ではタブーサーチを用いてレシピデータベース内を検索し,長期的な栄養バランスを考慮した献立を作成する手法について検討した.栄養の種類により異なる評価関数を設計し,エネルギー,ビタミンA,脂質などの14種類栄養素の摂取量を5つのタイプ別評価関数で評価することで,栄養バランスを最適化したレシピ検索システムを開発した.また,50,000件のダミーのレシピデータを用いて性能評価シミュレーションを行い,検索速度や検索数において実用となる性能が得られていることを確認した.次に(B)では,複数の感性検索エージェントを用いた献立提案システムの基本モデルについて検討した.本モデルでは,献立の好みを特徴量として持つ検索エージェントを設計し,特徴量の違いによってエージェントの食の好みを表現した.そして,異なる好みを持つ複数のエージェントがユーザに献立を提示し,ユーザの献立採用履歴に基づいてエージェントを進化させる対話型進化計算モデルを開発した.疑似ユーザを用いた数値シミュレーションでは,ユーザとのインタラクションの過程で検索エージェントがユーザの好みをうまく反映した献立を検索するように進化していることが確認できた.さらに,両システムのベースとなる最適化手法について基礎的な検討を行った.ユーザとの対話の中で検索モデルを最適化する手法として,提案システムでは対話型遺伝的アルゴリズムを採用しているが,対話型タブーサーチや対話型PSO(粒子群最適化)などの最適化手法についての検討も行った.ユーザの好みと健康に配慮したレシピ推奨を行うシステム構築のために,献立を作成するシステム(A)と,ユーザの好みを調査するシステム(B)の2つのシステムについてレシピデータベースを用いた性能評価を行った.まず(A)では実用化を想定したレシピデータの作成を目指し,木構造を用いて食材および調理手順のデータ化を行った.このデータベースでは,食材に含まれる栄養素が調理によって変化することを考慮し,食材データに含まれる栄養素から調理後の料理の栄養素を算出することが可能となった.これにより,従来よりも正確に栄養バランスを考慮することができ,レシピ推奨システムの性能が向上した.また,データベースには複数の料理本を参考にした500件以上の実際の料理データを格納しており,実用化に向けた実験を行う準備が整った.次に(B)では,複数の感性検索エージェントを用いた献立提案システムの実システムへの実装を行った.本モデルでは,実システムを想定したユーザインタフェース設計を行うために,提示献立の並べ替え評価による進化計算手法を開発し,シミュレーションによる性能検証を行った.その結果,献立を個別に評価する従来の評価手法に対し,検索エージェントの最適化性能が向上することが確認できた.また,ユーザの好みの複雑さに対応するために,対話型免疫アルゴリズムを用いた検索エージェントの最適化手法を開発した.本手法では,ユーザの好みが多岐に渡る場合,複数のエージェントでユーザの好みを表現することが可能となり,数値シミュレーションでは5種類の異なった好みをうまく抽出できることが確認できた.これら2つのシステムは,実用を想定したレシピデータベースを使用する形で実装されており,各システムが正しく動作していることを確認することができた.
気候変動影響評価のための森林生態系動態モニタリングおよびモデルの構築

気候の異なる4つの大学演習林(九州大学:北海道,宮崎,福岡;宮崎大学:田野)で気象,水・炭素・窒素循環,樹木等の動態をモニタリングし,この観測結果に基づいて森林動態モデルと水・物質循環モデルを構築し,これを統合化して気候変動の影響評価・予測が可能なプロセスベースドモデルを構築することを目的とした.森林動態においては,長期生態研究に資する7つの森林動態モニタリングプロットを(北海道,2;宮崎,3;福岡,1;田野,1)を設置し,統一した調査方法(環境省モニタリング1000)でモニタリングを開始し,森林動態の基礎データを整備した.さらに,森林動態モニタリングに資するリモートセンシング技術を開発した.水循環においては,各種林分(スギ,ヒノキ,常緑広葉樹,竹)の蒸発散に関して樹液流計測に基づくプロセス研究を実施し,蒸発散プロセスを解明すると共に,各林分における樹液流計測に関する指針を提示した.また,国内外の長期水収支研究およびフラックス研究の成果を精査し,日本における樹木の生長・林分密度・樹種の変化が流域の水収支に及ぼす影響を明らかにするとともに,簡便な蒸発散プロセスモデルを構築した.物質循環においては,日本で観測例がほとんどない蛇紋岩帯の試験流域で総合的な水・物質循環観測を実施し,従来日本で常識とされていた水・物質循環プロセスは,基岩が異なる場合適用できないことを明示すると共に,出水時と低水時の窒素・リンの流出形態の違いを明らかにし,実用的で精度の高い窒素・リン流出モデルを構築した.気候の異なる4つの大学演習林(九州大学:北海道,宮崎,福岡;宮崎大学:田野)で気象,水・炭素・窒素循環,樹木等の動態をモニタリングし,この観測結果に基づいて森林動態モデルと水・物質循環モデルを構築し,これを統合化して気候変動の影響評価・予測が可能なプロセスベースドモデルを構築することを目的とした.森林動態においては,長期生態研究に資する7つの森林動態モニタリングプロットを(北海道,2;宮崎,3;福岡,1;田野,1)を設置し,統一した調査方法(環境省モニタリング1000)でモニタリングを開始し,森林動態の基礎データを整備した.さらに,森林動態モニタリングに資するリモートセンシング技術を開発した.水循環においては,各種林分(スギ,ヒノキ,常緑広葉樹,竹)の蒸発散に関して樹液流計測に基づくプロセス研究を実施し,蒸発散プロセスを解明すると共に,各林分における樹液流計測に関する指針を提示した.また,国内外の長期水収支研究およびフラックス研究の成果を精査し,日本における樹木の生長・林分密度・樹種の変化が流域の水収支に及ぼす影響を明らかにするとともに,簡便な蒸発散プロセスモデルを構築した.物質循環においては,日本で観測例がほとんどない蛇紋岩帯の試験流域で総合的な水・物質循環観測を実施し,従来日本で常識とされていた水・物質循環プロセスは,基岩が異なる場合適用できないことを明示すると共に,出水時と低水時の窒素・リンの流出形態の違いを明らかにし,実用的で精度の高い窒素・リン流出モデルを構築した.平成17年度には,林相の異なる森林動態調査プロットを設置し,森林構造と水・物質・エネルギー循環のモニタリングを開始することとした.落葉広葉樹天然林(北海道足寄町),常落混交広葉樹二次林(福岡県篠栗町),常緑広葉樹天然林(宮崎県田野町),針広混交天然林(宮崎県椎葉村),ヒノキ人工林(福岡県篠栗町),スギ人工林(熊本県鹿北町)に約1haの森林動態調査プロットを整備し,地形測量および毎木調査等の基礎調査を行った.また,田野演習林と福岡演習林には試験流域を整備し,水・物質・エネルギー循環の観測を行った.観測したデータの多くは現在解析中であるが,水循環における樹液流-蒸散の関係と,物質循環における窒素の動態に関して新たな知見を得た.日本のような複雑地形では,複数の単木樹液流量を計測し,林分蒸散量にスケールアップする方法が有用である.ただし,スギ林の場合,(1)樹液流量の個体差が大きいため,12本のサンプルでも十分でないこと,(2)樹幹断面内の樹液流量分布の計測は,6本程度のサンプルで十分であることが明らかにされた.また,スギ人工林流域の異なる斜面部位で単木樹液流量および林分蒸散量を測定した結果,(1)単木樹液流量は,谷近傍の方が尾根近傍に比較して多いが,(2)林分蒸散量にスケールアップすると部位間の差が小さくなることが明らかにされた.都市近郊の御手水流域試験では,(1)大気からの窒素負荷量が多く,樹冠通過後に林内に到達する無機態窒素は14.1kg Nha^<-1> yr^<-1>に達すること,(2)この無機態窒素のうち,8.9kg Nha^<-1> yr^<-1>が流域から流出し,5.2kg Nha^<-1>yr^<-1>が流域内で消費されていること,(3)溶存無機態窒素流出量の98%がNO_3^-で占められていることを反映し,有機態窒素流出に比較して溶存無機態窒素流出量の方が多いことが明らかにされた.気候変動影響評価に資する流域蒸散量の測定方法・推定方法を開発し,森林の立地,樹種,管理等による蒸発散量の動態を明らかにした.

流域斜面の上部と下部の同一林齢のスギでは,樹木サイズ・立木密度は大きく異なるが,総辺材面積・辺材面積当たり林分平均樹液流速密度に大差がないため,林分蒸散量は上部と下部で大差がなく,1箇所における必要サンプル数の樹液流速計測だけで流域蒸散量を推定できることを示唆した.また,森林の蒸発散量を立木密度や樹高と関連付けて,プロセスに基づいてモデル化することに成功した.得られたモデルを使って広葉樹林と針葉樹人工林の蒸発散量の違いを検討し,日本においては広葉樹林と針葉樹人工林で年間蒸発散量がほとんど異ならないことを新たに示し,通説の誤りを指摘した.また,森林管理が蒸発散量に与える影響もモデルによって評価し,森林管理によって年蒸発散量が年降水量の5%程度減少するとの結果を得た.4演習林(九州大学北海道・福岡・宮崎,宮崎大学田野)において水収支と物質収支の観測を行い,森林が水・物質循環に与える影響の調査を継続している.その結果,福岡演習林御手洗水流域における渓流水中の無機態窒素濃度が,日本の中でも特異的に高いことが明らかになった.現在,大気森林土壌基岩渓流に至る水・物質の動態を調べ,その原因解明による水・物質循環プロセスの解明に取り組んでいる.また,各演習林において森林動態観察プロットを整備・新設し,各プロットにおいて森林構造の観測を実施した.さらに,高時間分解能衛星データ(SPOT/VGTとTerra/MODIS)を用いて,4演習林のNDVIの季節変動パターンを明らかにした.衛星データによるNDVIの上昇と下降の時期は,植生生物季節の地上観測とも良く対応しており,衛星データから葉の出現と消滅の時期をと良く捉えられることを明らかにした.気候変動に伴う人工林・天然林の動態を明らかにするために,九州大学3演習林(北海道,福岡,宮崎)および宮崎大学1演習林(田野演習林)に計8つの観測プロットで長期森林動態モニタリングを開始し,その初期データベースを構築した.また,福岡演習林御手洗水流域において水循環・物質循環過程を高頻度でモニタリングするとともに,下層から上層に至る植生の動態をモニタリングし,これらの成果をまとめ,生態水文過程を総合的に評価しモデリングできる基盤を整備した.さらに,多様な樹種の林分(針葉樹林,常緑広葉樹林,竹林)の蒸発散過程(蒸散,遮断蒸発)を文献レビューおよび現地観測(樹液流,樹冠通過雨量,樹幹流量など)によって明らかにした.これらの結果を統合し,物質循環を組み込んだプロセスベースドモデルを構築するには至らなかったが,水循環プロセスモデルを構築し,長期水文気象データに基づいて,気候温暖化が積雪山岳流域の流出に及ぼす影響を評価した.本年度の成果は,雑誌論文に18件(うち11件は国際学術誌)で発表し,22件の学会発表を行い,2件を図書にまとめた.第4次IPCCによって地球温暖化が着実に進行していることが報告されているが,温暖化に伴う生態系や環境の変化を予測するためのプロセス研究に必要なデータや知見は十分に収集・整備されていない,したがって,本研究によって気候変動影響評価のために長期森林生態系動態モニタリングを立ち上げ,データベースを構築するとともに,森林生態系の各種プロセスを解明し,森林生態系動態モデルの基盤を整備した科学的意義は非常に高いと評価できる.
センサ用金属ー半導体接触に関する研究

金属ー酸化物半導体接触を用いた良好な選択性と高い感度を有する水素センサ及び正の抵抗温度係数(PTC)を有するサ-ミスタについて、それらの動作機構の解明と製作条件の最適化を目指して研究し、次の正果を得た。Sr _xBa_<1ーx>TiO_3半導体磁器とPd薄膜の接触からなるダイオ-ドを製作して、その順方向電流が水素によって増加することを見い出した。その障壁の高さの水素分圧依存性はPdーMOS構造と同様の吸着の関係式に従う。上記磁器を陽極酸化しその上に金を堆積した構造のダイオ-ドにおけるPTC効果について考察し、その逆方向電流が、薄い絶縁層のトンネル電流を与えるFowlerーNordheimの式に従うことを明らかにした。ガラス基板上のスパッタWO_3膜に極薄Pd膜を堆積した構造の透過形水素センサを製作し、水素による分光透過率の減衰は波長900nmにおいて最大となること、水素に対する応答時間は10^2sのけたであることを見い出した。このセンサを真空中、200°Cで熱処理すると脱水のため応答は劣化するが、引き続く水蒸気中熱処理または空気中長時間エ-ジングにより応答が部分的に回復する。W板上に形成した陽極酸化膜にPdまたはPt極薄膜を堆積した構造の反射形水素センサは約10sの応答時間を示した。X線回折によってこの陽極酸化膜はWO_3・H_2Oからなることがわかった。膜の着色機構は水素タングステンブロンズの形成による自由電子濃度の増加に基因し、膜内に含まれる水によって支援されたプロトンの拡散が着色反応を律速していると考えられる。また、良好なセンサを製作するために必要なW板の研磨法、化成電圧印加法などを最適化した。酸化物半導体としてのSr_xBa_<1-x>TiO_3(0≦x≦0.8)セラミックスにPd薄膜を真空蒸着法によって堆積し、金属-半導体接触を形成した。このダイオ-ドはアルゴン雰囲気あるいは乾燥空気中の水素に応答し、ダイオ-ドの暗電流-電圧特性が変化した。すなわち、順方向電流を一定に保ったときのダイオ-ドにおける電圧降下は水素によって減少した。なお、逆方向電流-電圧特性は水素によって変化するものと変化しないものがある。これらの結果はダイオ-ドが水素に対して不感の漏洩抵抗と水素に対して感度を有するダイオ-ドからなる並列回路にほぼ等価であることを示している。ダイオ-ドの順方向電圧降下の乾燥空気中の水素分圧に対する依存性を調べ、それはLuntstromらがPd-MOSトランジスタにおいて示した吸着の理論式に従うことを明らかにした。上記酸化物半導体の表面を陽極酸化したのち、その上に真空蒸着によってAu薄膜を堆積してダイオ-ドを形成した。この構造のダイオ-ドは逆方向バイアス時に正の抵抗温度係数を示すことが見い出された。この効果はセラミックスのキュリ-温度以上ばかりでなくキュリ-温度以下においても観測された。従来のPTC(Positive Temperature Coefficient)サ-ミスタが焼結体バルク中に分布して存在する粒界の電位障壁に基づいているのに対して、本研究におけるPTC効果は単一の表面障壁層に基づいているという特徴を有する。このダイオ-ドの逆方向電流は紫外線照射によってかなり増加することがわかった。ダイオ-ドにおける光応答の波長依存性を測定して、応答は波長300nmの光に対して最大値をとることを明らかにした。

また、吸収端に対応する光子エネルギ-は3.2eVであり、この値は半導体の禁制帯幅に一致する。このダイオ-ドにおけるPTC効果の詳細については現在検討中であるが、陽極酸化膜をトンネルする電子が関与しているものと考えられる。ガラス基板上にWO_3膜を堆積し,さらに極く薄いPd膜を堆積して水素クロミック素子を製作した。この素子を水素または重水素を1%含むアルゴン雰囲気にさらして吸光度の変化を測定し,光学密度の変化速度および変化量を算出した。水素を含む雰囲気に素子をさらした場合の光学密度の変化速度は重水素を含む雰囲気にさらした場合のそれに比べて1.52倍ほど速いことがわかった。これは,WO_3膜中におけるH^+およびD^+の拡散係数が互いに異なっているためであると考えられる。素子を真空中,アルゴン雰囲気中,空気中でそれぞれ熱処理した後,再び水素または重水素雰囲気にさらして吸光度の変化を測定した。光学密度の変化速度は処理前に比べて遅くなり,また,変化量も小さくなっていることがわかった。これは,膜中の凝結水がなくなるためと考えられ,真空中で処理した試料では波長2700nm付近のOH基による吸収帯が減衰していることが観察された。また,上記の熱処理を施した試料を水蒸気雰囲気にさらして再び凝結水を導入し,さらに吸光度測定を繰り返すと,光学密度の変化速度および変化量がある程度回復した。以上の実験結果は,つぎのような水素クロミズムの模型によって説明することができる。すなわち,雰囲気中の水素が分離して発生するプロトンが,WO_3膜中に多数存在する凝結水を含んだ細孔をイオンチャンネルとして濃度勾配により膜内に拡散し,可逆的にタングステンブロンズを形成して着色する。したがって,本素子の動作にとってWO_3膜中に水が存在することが必要である。また,その応答はWO_3膜中の水素イオンH^+の拡散過程により律速される。タングステン板上に陽極酸化法によって形成した酸化膜の表面に極薄PdまたはPt膜を堆積し,反射形構造の水素クロミック素子を製作した。この素子の近赤外線の波長領域における反射率は,素子を水素にさらすとき急速に減少することを見い出した。本年度はこの水素応答の機構および素子の最適製作条件について研究した。タングステン板を5分間機械研磨して鏡面にし,さらに1N NaOH溶液中でこの板を陽極とし白金板を陰極として40°Cで化成した。陽極電圧は1VステップでOVから数十Vまで段階的に上昇させつつ陽極酸化を行った。この膜の構造をX線回折および走査電子顕微鏡により調べ,つぎのような知見を得た。膜厚が数千A^^°の酸化膜は針状および板状の微細結晶からなり,その組成はWO_3・H_2Oである。膜厚が2000A^^°以下の場合,膜は針状の微細結晶からなり,W_<25>O_<73>の組成をもつ。前者の膜は水素に対して応答するが後者はしない。1%H_2を含むArガスに前者の膜をさらすと上記反射率は大幅に減少するとともに,可視光領域における光の干渉による反射率ピ-クは短波長側にシフトする。このセンサの応答時間は約10sである。同位体効果が存在し,重水素に対する応答は水素に対するそれに比べて遅い。このセンサは室内空気中に長期間放置してもその感度に劣化が見られないが,応答時間は長くなる。
概日時計の温度補償性メカニズムの解析

昨年度は、第一年度に新規に見出した温度補償性メカニズムであるEnzyme-limited competitionを一般化する事に成功し、温度補償性以外にも生体内リズムの周期の頑健性(化学物質の濃度変化に対するリズムの周期の頑健性(栄養補償性)など)も同様のメカニズムで説明できる事を解明した。更に、外部環境変動に対する周期の頑健性と位相の可塑性の間に、ある種の関係式が成立することを見出した。この関係式は生化学振動子一般に普遍的に適応できる事が期待できる。さらに、前述のenzyme-limited competitionの考え方を発展させ、他の生物学的な現象への適応を試みた。具体的な例として、Long-term potentiation (LTP)の際、神経細胞がいかに細胞レベルで蛋白質のリン酸化状態として記憶を維持するかという問題について、特に注目し研究をおこなった。従来のLTPのモデルでは、安定な状態として外部から受けた刺激に関しての記憶を埋め込むという考え方が一般的であった。それに対して、基質間での酵素の取り合いがあるような状況下において、非常に遅い動的な緩和過程に記憶を埋め込む事が可能である事を見出した。これは、今までの細胞の記憶の考え方とは一線を画するコンセプトであり、今後、理論と実験の両面で発展していく事が期待される。(抄録なし)昨年度は、第一の研究課題として挙げていた概日時計の温度補償性(温度変化に対する周期の頑健性)メカニズムについて、計算機シミュレーションと理論の両面から解析し、既存の実験事実をほぼ完全に説明可能な新規のメカニズム(Enzyme-limited competition)を見出した。この成果はPNAS誌に論文として掲載されたほか、多数の国内、国際学会で発表した。また、概日時計の(ATPなど)様々な化学物質の濃度変化に対する周期の頑健性(栄養補償性)に関しても、温度補償性と同様のメカニズムで説明可能であることを明らかにする事ができ、このテーマに関しては論文投稿準備中である。さらに、前述のenzyme_limitedcompetitionの考え方を発展させ、他の生物学的な現象への適応を試みた。具体的な例として、細胞がいかに蛋白質のpost-translational modificationにより記憶を保持するかという問題について、特に注目し研究をおこなった。従来の蛋白質のpost-translational modificationのモデルでは、安定な状態として外部から受けた刺激に関しての記憶を埋め込むという考え方が一般的であった。それに対して、基質問での酵素の取り合いがあるような状況下(enzyme-limited competition)において、非常に遅い動的な緩和過程に記憶を埋め込む事が可能である事を見出した。このテーマに関しては、研究成果を日本物理学会の年会で発表した他、現在論文の投稿準備をおこなっている。交付申請書に記載した研究の目的である「概日時計の温度補償性メカニズムの解明」は、完全に成し遂げることができた。今後はenzyme-limited competitionを利用した記憶のメカニズムに関して、生物学的な妥当性を理論的に解明していく予定である。(抄録なし)
配位組織型スペシャルペアを構成単位とするアンテナ超分子系と電荷分離系の最適化

本年度は人工スペシャルペアを単位とした光捕集アンテナ系、電荷分離系、光電変換系の構築に取り組み、下記の成果を得た。人工スペシャルペアをビスエチニレン-m-フェニレン基で連結した環状5量体C-EP5と環状6量体C-EP6(12.8ps)^<-1>におけるリング内の励起エネルギーホッピング速度を超高速レーザー分光を用いて調べたところ、それぞれ(21ps)^<-1>、(12.8ps)^<-1>と見積もられ、距離で有利な5量体よりも配向要素で有利な6量体の方が速いことが明らかとなった。いずれも一重項励起状態の寿命に比べ、数百倍の速さで励起エネルギー移動することができる。また、これらのポルフィリン環状体の高分解能STM像観察に成功した。人工スペシャルペアのメソ位にフタロシアニンを直接連結した化合物を合成し、光ダイナミクスを過渡吸収スペクトルを用いて調べたところ、ポルフィリン部、フタロシアニン部のいずれを励起してもフタロシアニンのカチオンラジカルが観測され、電荷分離が効率よく起こることがわかった。これはポルフィリンを励起した場合、フタロシアニンへの定量的な励起エネルギー移動を経て、フタロシアニンからポルフィリンへの電子移動により電荷分離状態が形成される。人工スペシャルペア構造がアニオンラジカルを安定化させる役割を担っていることが明らかとなった。人工スペシャルペアに各種官能基をつけ、表面をTiOH修飾したITO電極に分子を修飾し光電流発生の量子収率を調べたところ、ホスホン酸>カルボン酸>チオールの順で量子収率が高いことを明らかにした。また、Soret帯を励起した際にQ帯よりも2倍程度大きな量子収率を与えたことから、この系ではS2状態から直接電極へ電荷注入が起こっていることが明らかとなった。また、人工スペシャルペアの電極と反対側の部位に電子ドナーとしてフェロセン基を導入するとカスケード型電子移動により再結合過程が抑えられ、Soret帯励起による光電流の量子収率が19%に達した。15年度は,自己組織化によるスペシャルペア二量体構造を固定化するために,アリル基のメタセシス反応を利用する方法を開発した.これにより配位性溶媒中でも安定な組織体を得た(Bull. Chem. Soc. Jpn.).自己組織化後にこの方法を用いて,ビスイミダゾリルポルフィリン亜鉛錯体を構成単位とするアンテナ大環状ポルフィリン組織体が,構成単位の自己組織化により目的の六量体と五量体環状構造に収束することを証明した(Org. Lett.).3つのスペシャルペアポルフィリン亜鉛錯体とフリーベースポルフィリンを配位組織化させたシステムが脂質二分子膜中で,効率よいエネルギー移動反応を起こすことを示した(Tetrahedron Lett.).金電極基板上にはんだ分子を利用してイミダゾリルポルフィリンを固定し,電子受容体であるイミドを置換したイミダゾリルポルフィリン亜鉛錯体を再組織化させることにより,スペシャルペア-電子授与体:電荷分離反応中心構造の形成に成功した.

電荷分離反応中心系を用いることにより、光電流効率の飛躍的な向上が観測された(Chem. Commun.).イミダゾリルポルフィリン亜鉛錯体の配位組織化により得られたポルフィリン組織体の超高速レーザー分光法による発展研究から,ビスアセチレンをスペーサーとするポルフィリン組織体は非常に大きな二光子吸収断面積を有することを見出した(J. Am. Chem. Soc.).またイミダゾリルポルフィリン亜鉛錯体の自己組織化をポルフィリンの4つのメソ位にイミダゾリルポルフィリンを配した五量体で行うことによりシート状ポルフィリン組織体を得た(Lett. Org. Chem.).これまで自己配位組織化により,スペシャルペアを構成単位とするアンテナ超分子系と電荷分離系の最適化を行ってきた.16年度は,先に報告した光捕集アンテナLH2モデルの環状構造を証明するため,GPCにより分画した試料について,溶液のX線小角散乱を測定し,その解析結果から六量体と五量体環状構造であると推定した.走査型トンネル顕微鏡により環状構造を確認した(J.Org.Chem.).またこのLH2モデルの構造を基に,ビスイミダゾリルポルフィリン三量体三分子からなるアンテナリングLH1モデルを構築し,リング内への三座配位子の固定化によりLH1-反応中心複合体モデル化を可能にした(J.Am.Chem.Soc.).また,光捕集アンテナ錯体へ用いるため,化学的に安定で,長波長域に高い吸光度を有するフタロシアニン環を結合したポルフィリン組織体の合成に成功し,クロロフィルに勝る特性を明らかにした(Tetrahedron Lett.).反応中心のスペシャルペアの役割を解明するため,イミダゾリルポルフィリンに異なる酸化還元電位の電子アクセプターを,距離を変えて固定した二量体を合成し,ピコ秒過渡吸収測定により電荷分離速度と電荷再結合速度を測定した.相当する単量体と比較すると,二量体を形成することにより電荷分離速度は加速し,電荷再結合速度は減速し,電荷分離効率を高めることを見出した.このことにより,スペシャルペアの光合成における役割を化学的に解明した(Chem.Eur.J.).これまで自己配位組織化により,スペシャルペアを構成単位とする光捕集アンテナ超分子系と電荷分離系の最適化を追求してきた.17年度は,先に報告したビスイミダゾリルポルフィリン二量体を構成単位とする光捕集アンテナLH2環状モデルのアンテナ機能を証明するため,フェムト秒レーザーを使い超高速分光研究を行った.環状5量体,6量体内のフェニレン環が架橋するスペシャルペア間のエネルギー移動速度を8.0ps,5.3psとそれぞれと見積もることに成功し,LH2モデルにおける励起エネルギーホッピングを証明した(Chem. Eur. J.).また,光捕集アンテナ錯体へ用いるため,化学的に安定で長波長域に高い吸光度を有するフタロシアニン環にイミダゾリル基を直接導入することによって,イミダゾリルフタロシアニン二量体の合成に成功し,ポルフィリン系と同様の化学が展開できることを示した(Angew. Chem. Int. Ed.).更に報告している金基板上に光捕集アンテナ系を伸長した色素増感太陽電池系の改良を行った.配位結合で出来た錯体をグラブス触媒によるメタセシス反応により共有結合で固定し,安定な光捕集アンテナによる光電変換特性を向上させた(Chem. Eur. J.).フェロセンを"蝶番"に用いて,ポルフィリン連鎖体内のポルフィリン間の連結角度を可変にすることにより,様々なサイズの大環状ポルフィリン組織体の構築に成功した.10量体は直径10nmの巨大環状体で,STMにより単一分子像を観測した(J. Am. Chem. Soc.).,同様にフェロセンをスペシャルペア電荷分離系の還元末端に組み込む新手法を確立した(New. J. Chem.).本年度は人工スペシャルペアを単位とした光捕集アンテナ系、電荷分離系、光電変換系の構築に取り組み、下記の成果を得た。
天然記念物オオサンショウウオの保全に向けて大学博物館が開発する環境教育プログラム

野外調査を実施し、成体60個体、巣穴7個、産出卵、のべ1,347尾の幼生を確認。これまで謎であった幼生の巣立ちや人工堰堤に幼生の流下離散が制限され田へ流され死滅している事実をはじめて明らかにした。年齢査定については、1-11齢の年齢査定(N=7)に成功した。環境教育プログラムについては、調査成果をまとめた副読本を制作し、地元の小学校4年生に出前授業を3年間実施した。このような成果を受け、環境省の「日本の生物多様性保全上重要な里地里山」に「オオサンショウウオの繁殖地」として選定。出前授業先の小学校が「こどもホタレンジャー2015」にて最高賞である環境大臣表彰を受賞し研究の成果が上がった。予定通り、1.本種の分布と生息数に関する調査、2.繁殖期における繁殖行動確認調査、3.幼生の離散調査を実施した。これまでに成体51個体を確認しマイクロチップによる個体識別を行っている。9月初旬には繁殖行動を確認し、計3つの自然巣穴と卵を確認できた。その後、1月からは幼生の離散状況を把握する調査を実施し、2河川でのべ464尾の幼生を確認した。現在、幼生調査は24時間カメラも適宜使用し継続中であり、河川下流や分水への緩やかな離散の状況が確認されつつある。年齢査定については、7個体(1-21齢)の標本の引き受けを行い指骨片の染色断面画像から年齢査定を実施し、概ね上記の年齢と大きな差が見られず、年齢査定形質として有用であることが示された。本成果は、2014年度広島市安佐動物公園オオサンショウウオ共同研究発表会にて公開した。年度末には、新たな標本の引き受けも行ったので個体数を増加させ精度を高める実験を継続中である。環境教育プログラムについては、地元の東広島市立豊栄小学校と連携を行い小学校4年生(24名)に野外観察会を含む4度の出前授業を実施した。最終授業では、地域での普及啓発用の看板制作のワークショップを実施し、新年度には地域に設置を予定している。これらの成果は東広島市豊栄町で主催した「第11回日本オオサンショウウオの会全国大会」(296名参加)にて、研究代表者、児童が発表し全国の関係者、地域住民から高い評価を頂いた。また、これまでの成果をまとめた小学生を想定した副読本を東広島市教育委員会と恊働して製作中である。本副読本は市内の小中学校に100部づつ配布を予定しており、研究成果のさらなる発信・定着を行うとともにプログラム評価の実施を予定している。研究計画通り、1.本種の分布と生息数に関する調査、2.繁殖期における繁殖行動調査、3.幼生の離散調査を継続的に実施するとともに、昨年度末に実施した巣穴下流部に存在する田への用水路に設置した簡易トラップによる調査を行った。本調査では2ヶ月間に46個体の幼生を確認し、田への導水が本種の幼生に甚大な影響を与えていることを確認した。本結果は昨年度の日本オオサンショウウオの会にて発表を行った。また、幼生の巣穴からの離散状況を24時間カメラを用いて確認した結果、夜間に本種の幼生が移動することを含め、多くの新事実が明らかとなった。本成果については本年度の学会で報告予定である。現在は、離散幼生に個体識別用のワイヤータグの挿入を目指して、アホロートルを用いた挿入実験を継続中である。また、幼生の食性・生息環境調査も開始したところである。年齢査定については、昨年度までの1-21齢個体の年齢査定結果に関する論文を執筆中である。また、新たな標本の引受けも行ったので個体数を増加させ、精度を高める実験を継続中である。環境教育プログラムについては、地元の東広島市教育委員会と協働し、「オオサンショウオがいるらしい」を1万部発行した。本副読本は、東広島市の全小・中学校に全学級配布された。また、地元の東広島市立豊栄小学校と連携して継続して実施している小学4年生向けの野外観察会を含む4度の出前授業も今年度も実施し、前述の副読本を活用したプログラムを実施した。本小学校は、年度末に環境省が主催した「こどもホタレンジャー2015」にて最高賞の環境大臣賞を受賞することができ、本プログラムの成果を示すことが出来たと考えている。幼生の離散について、下流への離散動向、巣穴からの離散のタイミング、用水路(田)への流失等、当初の予想よりも多くの成果が上がっている。また、年齢査定についても、弱齢個体の齢査定については、一定の成果があがり、論文執筆中である。さらに、環境教育プログラムの中核であった副読本も一年前倒しで発行することができ、連携している地元の小学校の環境大臣表彰にも繋がり、計画以上の成果があがり始めているため。国の特別天然記念物オオサンショウウオの保全に向けた生態研究を実施した。マイクロチップによる個体識別により成体60個体を確認し,計7つの自然巣穴と産出卵,のべ1,347尾の幼生を確認した。幼生の離散調査により,これまで謎であった幼生の巣立ちのタイミングや巣穴下流の堰堤に幼生の流下離散が制限され幼生が長期間堰堤上部に高密度に溜まっていることを明らかにした。さらに田植え時期の用水路への導水によってその幼生が田へ流され死滅している事実をはじめて明らかにした(Shimizu et al.,投稿準備中)。

年齢査定については,7個体(1-11齢)の標本の引き受けを行い指骨片の染色断面画像から年齢査定を実施し,概ね上記の年齢と大きな差が見られず,年齢査定形質として有用であることが示された(Yamasaki et al.,投稿準備中)。環境教育プログラムについては,地元の東広島市立豊栄小学校と連携を行い小学校4年生(1124名)に野外観察会を含む4度の出前授業を3年間実施した。これらの成果は東広島市豊栄町で主催した「第11回日本オオサンショウウオの会全国大会」(296名参加)にて児童が発表し,児童による地域での普及啓発用の看板製作やネームプレートの製作へ展開した。また,これまでの調査成果をまとめた小学生を想定した副読本を東広島市教育委員会と協働して1万部製作・発行した。本副読本は東広島市内の全小中学校の学級図書として全クラスに配布された。このような成果を受け,2016年1月には環境省が選定する日本の生物多様性保全上重要な里地里山に東広島市豊栄町の椋梨川が「オオサンショウウオの繁殖地」として選定された.また,2016年2月には出前授業先の豊栄小学校が「こどもホタレンジャー2015」にて全国46団体中の最高賞である環境大臣表彰を受賞するなど,調査・研究活動の成果が実を結びつつある。野外調査を実施し、成体60個体、巣穴7個、産出卵、のべ1,347尾の幼生を確認。これまで謎であった幼生の巣立ちや人工堰堤に幼生の流下離散が制限され田へ流され死滅している事実をはじめて明らかにした。年齢査定については、1-11齢の年齢査定(N=7)に成功した。環境教育プログラムについては、調査成果をまとめた副読本を制作し、地元の小学校4年生に出前授業を3年間実施した。このような成果を受け、環境省の「日本の生物多様性保全上重要な里地里山」に「オオサンショウウオの繁殖地」として選定。出前授業先の小学校が「こどもホタレンジャー2015」にて最高賞である環境大臣表彰を受賞し研究の成果が上がった。野外の分布調査、幼生調査については予定通りの進捗であるが、年齢査定、環境教育プログラムについては予想以上に進展した。年齢査定については、順調に標本が集まったこと。実験結果も予想以上に年輪が確認できたことがその理由である。環境教育プログラムについては、全国大会の開催が決まったことで、地域が大変な盛り上がりをみせ、予想を上回る協力体制の構築が進んだことが最大の理由である。野外における分布調査はこれまで通り実施を予定している。本年度の新たな課題として成体の「痩せ問題」が顕在化している。現在、60固体中7個体の「痩せ」が進行しており、1個体の緊急保護を本年度に入り実施したところである。継続的に残りの個体をモニタリングし、本問題の解決策を検討したい。幼生の離散確認調査については、田への流入が明らかとなったため、本年度に入り緊急的に堰堤上部に溜まる幼生群の半数を下流に放流した。今後はこのような放流個体に個体識別用のタグを挿入し、放流効果を確認する調査を実施する予定である。環境教育プログラムについては、小学校での出前授業を継続し、上述の成果を織り込んだプログラムの普及と改善、評価を継続的に実施したいと考えている。動物生態学・博物館学野外における分布調査はこれまで通り実施を予定している。幼生の離散確認調査については、当初は過去の調査から4月までを予定していたが、本年度は離散が緩やかで長期に離散が続いている状況であるので、引き続き継続して本離散状況を調査する。
リキッドステート光エレクトロニクスの創出

先進フレキシブル・ストレッチャブル(伸縮可能な)センサの一つとして液体金属とセンシングのためのイオン液体をからなるリキッドステート(Liquid state:LS)デバイスが提案されている。これは、従来のストレッチャブルセンサの欠点である感度と大変形の両立するデバイスである。しかし、これらセンサからシステムに昇華されるために必要な光エレクトロニクスに関するLSデバイスは実現していない。そこで本研究は光センサ・メモリに電気化学という新たな方法論を提案し、LS光デバイスを実現する。
新規に見出されたボツリヌス毒素複合体の細胞認識における「機能シフト機構」の解明

本研究は、ボツリヌス食中毒の原因物質であるボツリヌス毒素複合体の構成タンパク質の一つである血球凝集素に関するものである。ボツリヌス菌が産生する毒素複合体は、赤血球や腸管上皮細胞など特定の細胞に結合する機能を有する。本研究では、C型菌Yoichi株が産生する毒素複合体のうち、HA-33タンパク質のC末端領域の一部が培養中および精製後の保存中に欠落することを見出した。さらに、この欠落によって、HA-33タンパク質のラット小腸上皮細胞への結合活性が顕著に低下することを明らかにした。以上の結果は、HA-33の翻訳後修飾によってその機能性が顕著に変化することを示すものである。当初の予定の通り、HA-33タンパク質の翻訳後修飾と細胞結合性との関連性を明らかにできたことから、概ね順調に進展していると言える。HA-33の翻訳後修飾に関わる酵素を見出すとともに、どのような機構で細胞に結合しているのかを明らかにする。当初購入を予定した細菌培養用の試薬の購入費が少なく済んだ為、次年度に実施する細菌培養のための試薬の購入費として使用する予定である。
第二次世界大戦期におけるオセアニア華僑の動態構造研究

1、研究が極めて少ない第二次世界大戦期のオセアニアの華僑の中でオーストラリア華僑については前年度論文を発表した。したがって、本年度は特に研究が極めて少ないニュージーランド華僑の実態と構造解明に本格的に着手した。ニュージーランドのウェリントンにある国立図書館、ビクトリア大学図書館、オークランドでは公立図書館、オークランド大学図書館、及びオーストラリアのタスマニア州立図書館において華僑関係史料、すなわち雑誌、書籍、論文を調査した。その結果、英文の国民党関係史料やニュージーランドにおける華僑雑誌などを多く入手するという大きな成果をあげた。ただしオーストラリアのタスマニアを経でニュージーランドに至った華僑の移動に関する史料は遺憾ながら入手できなかった。2、これらの史料に、すでに台湾などで入手していた国史舘、中央研究院のニュージーランド関連史料などを組み合わせ分析を加え、まず華僑の起源、歴史を明らかにした。その後、集中的に第二次世界大戦期を中心に華僑の移動、抗日動態を解明した。華僑個々人にも焦点をあわせ、入手した伝記などを梃子に彼らの各種動向に着目したが、オーストラリア華僑と異なり、ニュージーランド華僑の参軍例は少なく、むしろ後方支援に従事した。3、上記各都市・地域の華僑街、華僑博物館などで現地調査をし、研究に魂を入れる作業をしたが、大学業務の関係から約20日間という短期間であったため、クライストチャーチなどを調査することができなかった。4、「ニュージーランド華僑」を論文として発表したがまだ魂が入っておらず、内容、分析面で今後さらに強化する予定である。1,計画通り、第二次世界大戦期のニュージーランド華僑の史料調査、現地調査、及び研究をおこない、関連する多くの華僑が現地で出していた中文や英文各史料、書籍、新聞史料、雑誌史料を入手した。この結果、論文「ニュージーランド華僑」を書き上げ、発表した。今後、これを補強し、著書『第二次世界大戦期のオセアニア華僑』(仮題)の重要な柱とする。2,各地の華僑博物館、華僑街で現地調査、各種聞き取りをおこない、多くの研究のヒントを得た。特にニュージーランドでは、華僑は遺跡を実施していたが、戦時期には労働力不足から華僑農民による農業生産・販売が重要な意味を有した。それに伴い華僑はその社会的地位を高めたことを実証した。その上、ニュージーランド華僑とオーストラリア華僑の関連のみならず、イギリスなど世界各地の華僑についてまだ解明が不十分な部分もある。史料も一定程度入手したので、さらに研究を進めたい。3,オーストラリア華僑とニュージーランド華僑の関連、共通性と差異については、オーストラリア側から考察を終え、今回は不明点が多くあったニュージーランド華僑側からアプローチした。その結果、軍を除けば、双方の華僑の職業は類似性があるのみならず、両政府の白人優位の華僑政策は相互に影響を及ぼしており、特にオーストラリアからニュージーランドに影響があった。というよりニュージーランド政府はオーストラリアの華僑政策を参考にしていた。4,すでに拙著『戦争と華僑』(2011年)により日本、朝鮮、台湾、南洋華僑動態を解明したが、前回科研費(平成22年25年)でアメリカ、ハワイ、カナダ各華僑などについて各論文を公表した。今回それに推敲を加え、分析、新史料で補強し、結論を導き出し、拙著『戦争と華僑続編』(2018年5月)汲古書院から出版した。1,今後、ニュージーランド華僑の史料調査収集などにより研究を本格化させ、著書の1本の柱になるように完成度をさらに高める予定である。ニュージーランド華僑研究は本格的研究は管見の限り皆無に近いので、シンガポールなどで私が入手した戦争当時新聞で華僑に若干触れられており、まずその読み込みを進める。2,第二次世界大戦期を中心にオーストラリア、ニュージーランド各華僑研究をさらに深めるため、今回はイギリスで関係史料の調査収集をおこなう。ロンドン、エディンバラ、グラスゴーなどでの各大学、研究機関、国公立図書館などで、華僑や中国人留学生の位置、特色、中国抗日戦争支援の実態に関する史料を調査収集する。また、華僑博物館、軍事博物館、華僑街で現地調査をおこなう。海外旅費はこれに充てる。また、スムーズに研究を進めるため、協力者・通訳を必要としており、謝金はこれに充てる。3,関連史料は自費や学内研究費で台湾に行った時、国史舘などで少ないが調査収集しており、これら史料も再度読み込むと同時に、今回、ニュージーランドなどで調査収集した史料で再度読み込み、研究を進展させる。オーストラリア、ニュージーランド各華僑とイギリス、北米との関係も果たしてどうなっているのか。4,補強史料は東洋文庫、国会図書館、東京大学東文研などで調査収集する。国内旅費、史料コピー、焼付費などはこれに使用する。また、華僑・戦時関係の日本語・中文・欧文各図書・史料集などを購入し、実証、理論化を図る。5,夏期休暇、冬期休暇を利用してオセアニア華僑研究を深めると同時に、関連の深いイギリス華僑を含め、近い将来、「第二次世界大戦期におけるオセアニア・英国華僑動態」を実証的に解明し、構造分析、理論化し、近い将来、『戦時期におけるオセアニア・英国各華僑』(仮題)という華僑関係の第3冊目の単著の出版を目指したい。1、研究が極めて少ない第二次世界大戦期のオセアニアの華僑、特にオーストラリア華僑の実態と構造解明に本格的に着手した。特に、29年度は計画通りオーストラリア華僑に焦点を合わせ、オーストラリアのキャンベラにある国立図書館、ビクトリア州公文書館、ダーウィンの議会図書館、及び大学としてはメルボルン大学図書館、シドニー大学図書館、チャールズ・ダーウィン図書館において関連史料収集、書籍、論文を調査した。各種の華僑関係英文史料、文書、新聞史料、及び研究書籍、雑誌論文を多く入手するという大きな成果をあげた。