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現代中国における職業観と職業倫理の構築過程に関する研究:高学歴層を中心に

本研究は、計画経済体制下の「職業分配」制度から市場化経済への転換に伴う「自主的職業選択」制度へと就職制度が大きく変動した現代中国において、高学歴者の職業観および職業倫理はどのように構築されつつあるかを検証するものである。尾高邦雄が『職業社会学』で提示した「職業の三要素」を分析枠組みに用い、職業観の形成と政治イデオロギーの問題を変数として組み込みながら、高学歴者の職業観・職業倫理について基礎的な検討を行なった。研究の全過程を通じて、上海財経済大学人文学院経済社会学部副教授、同大経済・社会発展研究センター主任の陸緋雲博士を海外共同研究者として迎え、上海市内で実施した調査において主要な役割を担っていただいた。その結果、本研究成果報告書には、研究期間終了直前の2006年12月23日に上海財経大学で開催した成果報告会で発表された論文・ノート計5本(抄訳・全訳を含む)を中心に、計6本の論文・ノートを収録した。本研究により得られた知見は次のとおりである。まず、調査対象は職業三要素のうち「生計の維持」「能力の発揮」を重視し、「社会的役割の完遂・社会への貢献」の意識は明確でない。これに替わる要素として「発展」「成長」への志向が目立つが、これらの概念は主に個人にとってのそれを意味しており、職業観の個人主義的側面を傍証している。また、自分の従事する仕事に愛着を持ち職務に全力で取り組む、ある種の職業道徳を意味する「敬業」という概念に着目すると、調査対象の「敬業」概念に対する解釈は、個人の主体性を重視し、かつ、「敬業」精神の原初的・理念的動機と功利的動機の間に区分を設けない傾向にあった。これは、政治思想教育が強調する「個人主義」対「国家の重視」という二項対立的イデオロギーとは相容れないものであり、旧来のイデオロギー教育に依拠した「敬業」精神の浸透が難しいことを示唆する。日本と中国で刊行された学術書・論文、専門誌紙を対象に、職業観・職業倫理に関する基礎文献および先行研究を収集した。これをもとに、職業社会学における職業論の基本的概念を整理し、また中国における職業論の研究動向を整理・分析した。また、2004年8月と2005年3月の2回(計23日)にわたり、海外共同研究者の所属機関である上海財経大学人文学院経済・社会発展研究センターを拠点として現地調査を行った。実施した主な作業は以下のとおりである。・研究課題の全体計画について海外共同研究者と協議し、今後の現地調査計画を立案した。・職業観に関するアンケート調査の立案・設計を行うとともに、小規摸な試験調査を実施した。さらにその結果を検討して内容を改善し、17年度の本格実施に備えた。・職業観・職業意識に関する予備的聞き取り調査を行った。大学教員、企業経営者、企業の人的資源管理部門責任者、高度専門職在職経験者らと面談した。・上海財経大学卒業生就業センター・中国上海人材服務センターの関係者と面談し、アンケート調査の実施に向けた調整を行った。これらの調査は順調に完遂され、目下、得られた資料の整理と分析を進めている。また、今年度の予備調査をもとに17年度初頭に実施するアンケート調査について、海外共同研究者および研究補助者が中心となり、各種準備作業を鋭意展開中である。なお、本研究の成果を含むものとして、講演1件を行った。日野みどり「『敬業』概念をめぐって」(座談会

・職業精神を考える、2005年3月、於上海大学MBA教育管理中心)前年度に実施した職業観・職業倫理に関する基礎文献・先行研究の収集と分析をもとに、裏面(11.研究発表の項参照)の論文を執筆する作業を通じて、現代中国における職業観の諸相について考察した。また、前年度の予備調査をもとに、海外共同研究者および研究補助者が中心となり、以下2種類のアンケート調査を実施した。1)上海市内5大学の在籍学生(卒業予定者)・計500サンプルを対象とする職業観アンケート調査2)上海市内1大学の卒業生で実務経験者・計100サンプルを対象とする職業観アンケート調査さらに、職業生活と職業観に関する聞き取り調査計10件を実施した。研究代表者は、2005年8月と2006年2月の2回(計21日)にわたり、海外共同研究者の所属機関である上海財経大学人文学院経済・社会発展研究センターを拠点として現地調査を行った。実施した主な作業は以下のとおりである。・研究課題全体の進捗状況について海外共同研究者と協議し、今後の作業計画を確認した。・職業観に関するアンケート調査の進捗状況を検討し、補足調査の必要性について協議した。・職業観・職業意識に関する聞き取り調査を計画し、海外共同研究者・研究補助者と協同して実施した。企業経営者、企業の人的資源管理部門責任者、高度専門職従事者ら計6名と面談した。これらの調査は順調に完遂され、目下、得られた資料の整理と分析を進めている。なお、本研究の成果を含むものとして、論文1本を刊行した(11.研究発表の項参照)。本年度は本研究期間の最終年度にあたる。前年度までに実施したアンケート調査およびインタビュー調査のデータを分析し、得られた知見を論文としてまとめた。本年度に達成した研究実績を以下に記す。1.研究成果報告会の開催2006年12月23日、上海財経大学において本研究の成果報告会を開催した。この成果報告会では、計5本のテーマ報告を用意するとともにそのすべてを収録した論文集を作成し、当日配布したほか、出席者全員で討論を行なった。成果報告会の出席者は計16名で、日中双方の研究者・大学院生のほか、外資系企業人的資源管理部門マネージャー・日系企業駐在員など実務家、求人専門紙記者、日本国在上海総領事館専門調査員ら多彩な顔ぶれであり、それぞれの専門分野からの発言を得て、意義ある催しとすることができた。この意味で、本研究は日中両国間の学術交流ならびに実務レベルの交流活動としても、一定の成果を挙げたと言ってよい。成果報告会におけるテーマ報告は、上海財経大学大学院生の修士論文1本、学部生の卒業論文1本を含む。研究代表者と海外共同研究者(上海財経大学人文学院社会学部副教授・陸緋雲博士)は互いの指導する大学院生・学生による本研究データの活用に合意していたが、中国側の大学院生および学部生各1名が本研究と関連する研究テーマを選び、海外共同研究者に指導を受けながらデータを活用し、それぞれの学位論文を執筆したのである。こうして、本研究は中国側の学生の教育においても望外の成果を挙げた。2.研究成果報告書の作成上記の成果報告会において報告された内容に、前年度に発表済みの初歩的研究成果に加筆修正した論文を加え、本研究課題の研究成果報告書を作成した。
生理活性脂質リゾホスファチジン酸による血管新生・細胞浸潤・転移制御とその意義

リゾホスファチジン酸(LPA)は、in vitroで細胞増殖、細胞運動性の亢進など多彩な機能を発揮するユニークな生理活性脂質である。LPAの作用は、G蛋白質共役型受容体を介することが知られており、近年、LPA受容体ノックアウトマウスを用いた解析から、LPAが脳神経系の発達や生殖系の発育に必須であることが明らかになってきた。LPAは血清中に多く含まれていることが知られているが、本研究者はこれまで血清中のLPA産生経路を解析し、血清LPAは様々な経路で産生されることを明らかにしてきた。また、血清中の主要なLPA産生酵素リゾホスホリパーゼD(lysoPLD)の同定を行った。lysoPLDは血中に数百μMと高濃度で存在するリゾホスファチジルコリン(LPC)をLPAに変換する酵素であり、本酵素を精製した結果、1ysoPLDは癌細胞運動性促進因子であるautotaxinと同一であることがわかった。また、昨年度、autotaxin/1ysoPLDノックアウト(KO)マウスの解析を行い、KOマウスが胚致死であること、autotaxin/1ysoPLDヘテロマウスは1ysoPLD活性やLPAレベルが野生型の半分になるにもかかわらずほとんど表現型を示さないことを明らかにした。今年度は、autotaxin/lysoPLDの成体での役割を明らかにするためにautotaxin/1ysoPLDの機能を阻害するモノクローナル抗体の単離を試みた。マウスautotaxin/1ysoPLDをラットに免疫し、数十の抗autotaxin/1ysoPLDモノクローナル抗体を得た。このうち幾つかのクローンは個体レベルでautotaxin/lysoPLDの活性を落とすことが明らかとなった。リゾボスファチジン酸(LPA)は、in vitroで細胞増殖、細胞運動性の亢進など多彩な機能を発揮するユニークな生理活性脂質である。LPAの作用は、G蛋白質共役型受容体を介するヒとが知られており、近年、LPA受容体ノックアウトマウスを用いた解析から、LPAが脳神経系の発達や生殖系の発育に必須であることが明らかになってきた。また、血清中の主要なLPA産生酵素リゾホスホリパーゼD (lysoPLD)の同定を行った。lysoPLDは血中に数百μMと高濃度で存在するリゾホスファチジルコリン(LPC)をLPAに変換する酵素であり、本酵素を精製した結果、lysoPLDは癌細胞運動性促進因子であるautotaxinと同一であることがわかった。今年度は、autotaxin/lysoPLDノックアウト(KO)マウスの解析を行い、KOマウスが胚致死であること、autotaxin/lysoPLDヘテロマウスはlysoPLD活性やLPAレベルが野生型の半分になるにもかかわらずほとんど表現型を示さないことを明らかにした。そこでさらに、autotaxin/lysoPLDの機能を考える上で、本酵素の基質であるLPCの産生機構を理解することも重要であると考え、生体内におけるLPCの産生経路を解析した。その結果、LPCは複数の経路で産生されることを明らかにした。さらに、このうち特定の経路で産生されたLPCだけがautotaxin/lysoPLDの基質となることを見出した。さらにautotaxin/lysoPLDがグリオブラストーマなどある種の悪性がんに発現が極めて高いこともわかった。
銀河撮像・分光、CMB観測のシナジー解析で探る宇宙のダーク成分

すばるハイパー・シュプリーム・カム(HSC)の第1期銀河撮像カタログを用いて、宇宙大規模構造による弱い重力レンズ効果「コズミックシア」の測定を行った。銀河の測光情報から推定した赤方偏移をもとに距離の異なる銀河サンプルに分けることで、ダークマターを含む宇宙の全物質の構造が数10億光年にわたって時間成長する様子を調べた。全物質の構造の凸凹度合いを各スケールごとの関数として表すパワースペクトルの測定を行った。銀河撮像データのサーベイ領域は明るい星によるマスクのため複雑な形状をしており、そのまま球面調和展開をすると、本来のパワースペクトルを再現することはできない。そこで宇宙マイクロ波背景放射の観測にも応用されている擬似スペクトル法を用いてサーベイ形状の補正をし、本来のパワースペクトルを再現することに成功した。ベイズ推定に基づき宇宙論パラメターを決定した。特に現在の宇宙の全物質の構造の凸凹度合いを示す物理量S8を誤差3%の精度で測定することに成功した。今回用いたHSCデータは前計画の11%程度のものであるが、欧州主導のKiDS計画や米国主導のDES計画と同等以上の精度で測定することに成功したのである。またプランク衛星の宇宙マイクロ波背景放射による宇宙初期の観測結果との比較を行った。両者がどの程度食い違いがあるかベイズ推定に基づき定量化を行った。その結果、両者に明確な矛盾こそ見つからなかったものの、KiDSやDES同様プランクよりも小さいS8値であった。S8の値は宇宙の標準模型ΛCDMのもとで導出した値であり、プランクとの食い違いはΛCDMの綻びを示唆するものであり、ダークマターやダークエネルギーの正体解明にもつながるものである。本研究の目的の一つであるすばるHSCのデータを用いた初めての宇宙論解析を行い、論文としてまとめ、日本天文学会欧文研究報告誌(PASJ)にて出版されることが決定した。プランク衛星による宇宙背景放射の観測データや銀河クラスタリングによるバリオン音響振動の結果と組み合わせ、精密な宇宙論パラメターの推定を行った。また異なる観測間で矛盾がないかベイズ推定に基づき定量的な解析を行った。本研究成果については2018年9月26日に記者会見を行い、全国紙や科学雑誌、海外のメディアなどで紹介された。今後さらに精密にプランク衛星による宇宙初期の観測と重力レンズによる成長後の宇宙の観測との食い違いを調べるうえで、系統誤差の改善に取り組む。本研究ではコズミックシアのパワースペクトルを用いた解析を行ったが、宇宙マイクロ波背景放射や銀河のクラスタリング情報と組み合わせることで、さらに多くの情報を引き出すことができる。異なる観測量を組み合わせたより多くの情報を引き出すための解析手法の開発に取り組む。銀河分布とダークマター分布の関係を探るため、銀河とダークマターの各波数での相互相関の強さを表す銀河・銀河レンズスペクトルの測定方法を開発した。実際の銀河撮像・分光データは、複雑な銀河サーベイ形状の影響を受けており、真のレンズスペクトルを測定することは困難であった。そこでCMB解析で応用される擬似スペクトル法を本解析に応用し、複雑な銀河サーベイ形状の影響によらず正しい銀河・銀河レンズスペクトルを再現する方法を構築した。本手法をスローンデジタルスカイサーベイのBOSS分光銀河サンプルとCFHTLenS重力レンズの実データに応用し、銀河とダークマターの関係を探った。銀河団内のダークマターに密度プロファイルを探る上で、ダークマター密度の最も高い銀河団中心を定めることは重要であるが、銀河撮像観測から銀河団中心を見つけ出すことは困難である。現在代表的な銀河団カタログであるredMaPPerは、銀河の明るさや色、環境の性質から中心銀河の確率を導き出すが、その妥当性は調べられていなかった。そこで、銀河団と重力レンズの相互相関を通して中心銀河の割合を測定した結果、redMaPPerの示す中心銀河確率と一致する結果が得られた。本結果は、中心銀河が必ずしも銀河団内で最も明るい銀河ではなく、銀河の色や銀河数密度を含めた複合的な観点から選定する必要があることを示すものである。すばる望遠鏡を用いた銀河撮像観測Hyper-Suprime Cam (HSC)の初年度のデータが2017年3月に公開となった。超広視野のHSCカメラを用いることで、かつてない精度で重力レンズ解析が可能となる。初年度のHSCの重力レンズデータを用いてダークマター分布を探り、宇宙論解析を行うため準備を進めている。申請書に記載の通り、銀河・銀河レンズスペクトル法の開発や実際の観測データへ応用し、論文として公表した。また、銀河団中心を探る方法として、銀河団と重力レンズの相互相関を用いた研究を行った(本論文は投稿中である)。すばる望遠鏡によるHyper-Suprime Camの初年度データを用いた重力レンズスペクトル測定の準備も着実に進んでおり、2018年度内での論文出版を目指している。すばる望遠鏡に搭載した超広視野カメラ「ハイパーシュープリムカム(HSC)」を用いた銀河撮像観測の第一期カタログ(137平方度、計画全体の約10%)を用いて重力レンズ解析を行い、2次元、および、3次元のダークマター地図を再構築した(PASJ, Vol.70, SP1, S26)。これは宇宙のダークマター地図としては、史上最大の広さである。得られたダークマター地図は、銀河地図と強い相関があることも確かめられた。HSC第一期カタログ、重力レンズ解析に用いる銀河形状カタログの論文を発表した。

本研究の一連の成果は、HSCの初期成果は、日本天文学会欧文報告(PASJ)の特集号として発刊され、東京大学、国立天文台などでプレスリリースされた。重力レンズ観測から得られたダークマター分布や銀河分布による宇宙の密度ゆらぎ情報から宇宙論解析をする上での課題の一つは、重力成長の非線形性である。非線形な重力成長のため、ゆらぎの摂動論が適用できるスケールは大スケールのみに限られ、観測と比較するための理論模型の構築が困難になる。またゆらぎの非ガウス性が大きくなるため、2点統計量だけではゆらぎの情報を完全に引き出すことはできず、解析方法が複雑になる。そこで重力成長による質点の運動を、現在の密度ゆらぎを元に初期位置に戻すBAO再構築法について研究した。BAO再構築後の分布の非線形性を摂動論を用いて解析的に評価し、非線形性が小さくなることを示した。N体シミュレーションとの比較から摂動論がより小スケールまで適用できることを示した。また3点の統計量であるバイスペクトルの振幅が小さくなり、ゆらぎの統計がガウス統計に近づくことも示した。本結果は、Phys. Rev. Dに論文として出版された。本研究の主な目的である、ハイパーシュープリムカムの銀河撮像データを用いて、宇宙の3次元ダークマター地図の作成に成功した。ダークマター地図としては、現在最大のものであり、今後の観測によってさらに広領域にわたって宇宙のダークマターの構造を調べることが可能である。また得られた宇宙のダークマター分布の情報をもとに、宇宙論解析をする準備も着々と進めており、近々成果を発表予定である。すばるハイパー・シュプリーム・カム(HSC)の第1期銀河撮像カタログを用いて、宇宙大規模構造による弱い重力レンズ効果「コズミックシア」の測定を行った。銀河の測光情報から推定した赤方偏移をもとに距離の異なる銀河サンプルに分けることで、ダークマターを含む宇宙の全物質の構造が数10億光年にわたって時間成長する様子を調べた。全物質の構造の凸凹度合いを各スケールごとの関数として表すパワースペクトルの測定を行った。銀河撮像データのサーベイ領域は明るい星によるマスクのため複雑な形状をしており、そのまま球面調和展開をすると、本来のパワースペクトルを再現することはできない。そこで宇宙マイクロ波背景放射の観測にも応用されている擬似スペクトル法を用いてサーベイ形状の補正をし、本来のパワースペクトルを再現することに成功した。ベイズ推定に基づき宇宙論パラメターを決定した。特に現在の宇宙の全物質の構造の凸凹度合いを示す物理量S8を誤差3%の精度で測定することに成功した。今回用いたHSCデータは前計画の11%程度のものであるが、欧州主導のKiDS計画や米国主導のDES計画と同等以上の精度で測定することに成功したのである。またプランク衛星の宇宙マイクロ波背景放射による宇宙初期の観測結果との比較を行った。両者がどの程度食い違いがあるかベイズ推定に基づき定量化を行った。その結果、両者に明確な矛盾こそ見つからなかったものの、KiDSやDES同様プランクよりも小さいS8値であった。S8の値は宇宙の標準模型
労働者に対するインターネット認知行動療法のうつ病再発予防効果：無作為化比較試験

1)労働者のうつ病の再発要因に関する新規調査:うつ病からの職場復帰支援専門医療機関の協力を得て、うつ病からの職場復帰を経験した患者および医療従事者からヒアリングを行い「復職後の職場でのストレス対処マニュアル」を開発する。:実施中2)労働者向けうつ病再発予防iCBTプログラムの開発:申請者らのこれまでの研究成果から得られた労働者向けうつ病予防iCBT開発技術に、文献レビューおよびヒアリングから得られた知見を加え、新たに労働者向けうつ病再発予防iCBTを開発する。:実施中3)iCBTプログラムの管理システムの導入と運用準備、web調査システムの準備、およびスタッフのトレーニング:iCBTプログラムの管理運用のためe-learning管理システムHIPLUSの運用にあたり、試験運転期間を設け、東京大大学大学院医学系研究科精神保健学分野の大学院生などを対象に運用テストを行う。WEBデザイン会社にweb調査システムの作成を依頼する。事務作業を担当するリサーチアシスタント1名宿題へのコメントを担当する研究協力スタッフ(臨床心理士)4名に対して研究代表者(今村、臨床心理士)がトレーニングを実施する。:別プログラムを用いての運用テストは完了。web調査システム開発を発注準備中。スタッフのトレーニングは一部完了。4)倫理審査申請および臨床試験登録:東京大学大学院医学系研究科・医学部倫理委員会に研究倫理審査申請を行う。:準備中5)予備的効果検証の実施:うつ病による休業後に復職した労働者30名を対象にiCBTを実施する。:未完了労働者向けうつ病再発予防iCBTプログラム開発および介入実施先との調整に当初の予定よりもかなり時間がかかっているため。平成31年度(RCT開始および追跡調査の実施、データ解析、結果の公表)1)RCT開始(2019年8月):(1)研究参加者の募集および初回(ベースライン)調査の実施、(2)介入群へのiCBTプログラムの提供。2)追跡調査:全2回の追跡調査のうち1回を、初回調査から6ヶ月後(2020年2月)に、初回調査から12か月後(2020年8月)に実施する(研究期間延長を申請予定)。2)対照群へのiCBTプログラムの提供:12ヶ月後調査終了後に対照群にiCBTプログラム提供する。3)解析:web-CIDIにより診断された大うつ病エピソードを結果指標として、Kaplan-Meier法により各群の生存曲線を作成しLog-rank検定により両群の差を検定する。discrete法を用いてタイデータ処理を行ったハザードモデルによる解析を行い、ハザード比および95%信頼区間を算出する。、4)成果の公表:国内外での学会発表、原著論文として主要な国際雑誌への投稿により公表する。1)iCBTプログラムに関する文献レビュー:先行研究の系統的レビューを実施する。:完了2)労働者のうつ病の再発要因に関する新規調査:うつ病からの職場復帰支援専門医療機関の協力を得て、うつ病からの職場復帰を経験した患者医療従事者からヒアリングを行い「復職後の職場でのストレス対処マニュアル」を開発する。:医療機関から内諾を得た。H30年度実施予定。3)労働者向けうつ病再発予防iCBTプログラムの開発:申請者らのこれまでの研究成果から得られた労働者向けうつ病予防iCBT開発技術に、1),2)から得られた知見を加え、新たに労働者向けうつ病再発予防iCBTを開発する。:未完了4)iCBTプログラムの管理システムの導入と運用準備、web調査システムの準備、およびスタッフのトレーニング:iCBTプログラムの管理運用のためe-learning管理システムHIPLUSの運用にあたり、試験運転期間を設け、東京大大学大学院医学系研究科精神保健学分野の大学院生などを対象に運用テストを行う。スタッフのトレーニングは未完了。5)倫理審査申請および臨床試験登録:東京大学大学院医学系研究科・医学部倫理委員会に研究倫理審査申請を行う。:準備中6)予備的効果検証の実施:うつ病による休業後に復職した労働者30名を対象にiCBTを実施する。:未完了新規に開発中の労働者向けうつ病再発予防iCBTプログラムに、当初の予定よりも時間がかかっているため。

:準備中5)予備的効果検証の実施:うつ病による休業後に復職した労働者30名を対象にiCBTを実施する。:未完了労働者向けうつ病再発予防iCBTプログラム開発および介入実施先との調整に当初の予定よりもかなり時間がかかっているため。平成30年度(RCT開始および追跡調査の実施)1)RCT開始(2018年4月):(1)研究参加者の募集および初回(ベースライン)調査の実施、(2)介入群へのiCBTプログラムの提供、2)追跡調査:全2回の追跡調査のうち1回を、初回調査から6ヶ月後(2018年10月)に実施する。平成31年度(追跡調査の実施およびデータ解析、結果の公表)1)追跡調査:全2回の追跡調査のうち1回を、初回調査から12か月後(2019年4月)に実施する。、2)対照群へのiCBTプログラムの提供:12ヶ月後調査終了後に対照群にiCBTプログラム提供する。、3)解析:web-CIDIにより診断された大うつ病エピソードを結果指標として、Kaplan-Meier法により各群の生存曲線を作成しLog-rank検定により両群の差を検定する。discrete法を用いてタイデータ処理を行ったハザードモデルによる解析を行い、ハザード比および95%信頼区間を算出する。、4)成果の公表:国内外での学会発表、原著論文として主要な国際雑誌への投稿により公表する。平成31年度(RCT開始および追跡調査の実施、データ解析、結果の公表)1)RCT開始(2019年8月):(1)研究参加者の募集および初回(ベースライン)調査の実施、(2)介入群へのiCBTプログラムの提供。2)追跡調査:全2回の追跡調査のうち1回を、初回調査から6ヶ月後(2020年2月)に、初回調査から12か月後(2020年8月)に実施する(研究期間延長を申請予定)。2)対照群へのiCBTプログラムの提供:12ヶ月後調査終了後に対照群にiCBTプログラム提供する。3)解析:web-CIDIにより診断された大うつ病エピソードを結果指標として、Kaplan-Meier法により各群の生存曲線を作成しLog-rank検定により両群の差を検定する。(理由)介入プログラム開発および研究補助に関わる人件費等経費の使用予定が次年度となったことによる。
機能性化学産業における製品開発システムの形成プロセス分析

本研究では、1990年代から2000年代前半にかけて、日本が急速に国際競争力を発揮するようになった機能性化学産業を対象として、その製品開発システム(製品開発プロセス、組織体制、顧客関係など)の形成プロセスおよび競争優位の源泉を探った。研究方法としては、事例分析を採用した。機能性化学産業の特徴を明らかにするために、戦後、日本が長きにわたって競争優位を維持してきた自動車産業等との比較も行った。本研究の目的は、近年日本が国際競争力を発揮している機能性化学産業における製品開発システムの形成過程を明らかにすることにある。分析アプローチとしては、歴史的視点によるケース・ベースの実証分析を採用している。具体的には「競争力を持つプロセス産業」と「競争力を持つ組立産業」とで、製品開発システムの形成過程にどのような共通点や相違点があるのかを考察するために、機能性化学品と自動車を中心とした日本が国際競争力を持つ組立系の製品・産業とを比較する。また、同じプロセス産業において競争力を持つ製品群とそうでない製品群とを比較するために、機能性化学品と汎用化学品、医薬品等の比較を行う。本年度は、機能性化学産業の黎明期から機能性化学品の開発・販売を行い、長期に渡って競争優位を持続している企業を中心に調査を実施し、プロジェクト・ベースの事例分析を行った。その結果、機能性化学産業における製品開発や事業開発の既存研究で指摘されてきた粘り強い用途開発、提案型の製品開発、「顧客の顧客」戦略、技術蓄積、顧客との連携、特許戦略といった要因に加えて、本事例では、初期の製品開発を通して構築された統合型(すり合わせ型)のビジネスモデルが、持続的な競争優位に貢献したことが分かった。本事例分析を通して、本研究の主眼である日本の機能性化学産業の製品開発システムの形成過程の一部が明らかになったと考える。なお、本研究成果は、東京大学ものづくり経営研究センターのディスカッション・ペーパーとしてwebに掲載されている。分析アプローチとしては、歴史的視点によるケース・ベースの実証分析を採用する。その際、1)「競争力を持つプロセス産業」と「競争力を持つ組立産業」とで、製品開発システムの形成過程にどのような共通点や相違点があるのかを考察するために、機能性化学品と自動車を中心とした日本が国際競争力を持つ組立系の製品・産業とを比較する。また、2)同じプロセス産業において競争力を持つ製品群とそうでない製品群とを比較するために、機能性化学品と汎用化学品、医薬品等の比較を行う。研究目的の達成に向けて、本年度は、日本の大手総合化学企業を中心とした複数の企業を対象として、ヒアリング調査、文献調査を行った。総合化学企業は汎用化学品と機能性化学品の両方を手がけていることから、同一企業内においていかに2つの製品開発システムが形成されたのかは興味深い論点であり、現在分析を進めている。また本年度は、比較対象産業の1つである製薬企業の調査も行った。日本における新薬開発のケース分析を通して、同産業における製品開発システムの形成過程の分析を進めている。本年度は、研究全体の土台作りにあたるため、体系的な分析や成果のとりまとめはまだ行っていないが、本研究で得た知見の一部については、学会で発表するとともに、学術論文としても発表した。本研究は、1990年代から2000年代はじめにかけて日本が急速に国際競争力を発揮するようになった機能性化学産業における製品開発システムの形成過程および競争優位の源泉を明らかにすることを目的としている。歴史的視点による事例研究のアプローチを採用し、他の製品・産業との比較を行いながら、同産業の特徴を明らかにすることが狙いである。本年度も、昨年度までと同様に機能性化学企業・製品を対象とした実態調査を進める一方で、製品・産業間比較を視野にいれて、医薬品、飲料、システム製品をはじめとした他産業の製品開発事例の調査にも力をいれた。機能性化学品の多くは企業を顧客とするいわゆる産業財であるが、飲料のような消費財と比較することで、対顧客関係、イノベーションの発生プロセス、組織間コミュニケーションなどに関して、産業財固有の特性に起因する製品開発システムやマネジメントの一端が明確になった。研究成果の発表に関しては、昨年まで調査を進めてきた日本における機能性化学品の草分け的製品の1つで、1980年代半ばの発売から現在に至るまで長期に渡り競争優位を持続しているケースを論文としてまとめて『赤門マネジメント・レビュー』誌に発表した。また、製品開発やイノベーション・プロセスの分析にも応用可能な組織的意思決定モデルに関する論文をAnnals of Business Administrative Science誌に発表した。本研究は、1990年代から2000年代初頭にかけて、日本が急速に国際競争力を発揮するようになった機能性化学産業における製品開発システムの形成過程および競争優位の源泉を明らかにすることにある。最終年度である本年度は、機能性化学企業・製品を対象とした調査を進める一方で、これまで蓄積してきた事例を取りまとめる作業を行った。個別のケース作成にあたっては、史料的な価値を考慮して製品開発システムの形成過程を可能な限り詳細に記述するよう心がけた。作成したケースの横断的な分析を行うに際しては、機能性化学産業の製品開発の特徴をよりクリアに説明する枠組みの構築を目指した。機能性化学品の大半は産業財であることから、その製品開発システムの形成にあたっては、顧客との関係が重要なポイントとなっている。

そこで本研究では、特に顧客関係に注目した分析を行った。直接の顧客企業・産業との関係に加えて、直接の顧客の先にいる顧客(顧客の顧客)を視野に入れていることが本研究の特徴のひとつである。研究成果の発表に関しては、機能性化学品の1つである医薬品の製品開発の特徴を産業間比較の視点から説明する分析枠組みを提示した論文をAnnals of Business AdministrativeScience誌に発表した。本研究では、1990年代から2000年代前半にかけて、日本が急速に国際競争力を発揮するようになった機能性化学産業を対象として、その製品開発システム(製品開発プロセス、組織体制、顧客関係など)の形成プロセスおよび競争優位の源泉を探った。研究方法としては、事例分析を採用した。機能性化学産業の特徴を明らかにするために、戦後、日本が長きにわたって競争優位を維持してきた自動車産業等との比較も行った。ほぼ当初の予定通りに調査が進み、発表もできていると判断した。経営学昨年度までと同様にフィールド調査を進める一方で、来年度は最終年度なので、研究成果を論文としてまとめて発表する作業に力をいれたい。現在の達成度は、ほぼ当初の計画通りである。本年度は、詳細な事例分析を実施できたのが大きな成果である。昨年の達成度評価では『機能性化学企業を対象とした調査に関しては、事例の掘り下げについては当初予定していたレベルまでの調査は実施できなかったが、その代わりに、調査の範囲に関しては、2年目に予定していた総合化学企業に対する調査を前倒しで行った。これは、調査対象企業に協力いただけるタイミングを優先したことによるものである。全体としてみれば、調査の順番が一部入れ替わっただけで、研究計画の実施自体には全く影響が無いので、研究計画の達成度評価としては、ほぼ当初の予定通りに進んでいると言える』と評価したが、今年は前者の「事例の掘り下げ」を当初の予定通りに実施することができた。よって、全体として順調に進展していると評価できる。現時点での達成度は、ほぼ当初の計画通りである。機能性化学企業を対象とした調査に関しては、事例の掘り下げについては当初予定していたレベルまでの調査は実施できなかったが、その代わりに、調査の範囲に関しては、2年目に予定していた総合化学企業に対する調査を前倒しで行った。全体としてみれば、調査の順番が一部入れ替わっただけで、研究計画の実施自体には全く影響が無いので、研究計画の達成度評価としては、ほぼ当初の予定通りに進んでいると言える。研究成果の海外発表を視野に入れ、投稿に掛かる費用を考慮して支出を抑えた。26年度は、昨年度に引き続き、機能性化学企業、総合化学企業(機能性化学部門・汎用化学部門)の製品開発システム・レベル、企業・事業戦略レベルの調査を行い、ケース作成に取り組む。
中学校英語の音声インプット量分析に基づく音韻語データベースの構築

一般的な日本の中学校課程で3年間英語を学ぶことで、学習者がどのような英語音の連鎖にどの程度触れることになるのかを明らかにするため、本研究では検定教科書から得られる音声インプットに基づく音韻語データベースを構築した。分析の結果、18冊分の教科書データの中で18回以上出現した音韻語の種類数は、2音節で123種類、3音節で27種類、4音節で5種類であった。次にインプット頻度と聞き取りの関係を探るため、大学生63名に対しディクテーションテストを行った。分析の結果、単語頻度と聞き取りの正解率は無相関であったのに対し、音節連鎖頻度と聞き取りの正解率には有意な相関が見られた。一般的な日本の中学校課程で3年間英語を学ぶことで、学習者がどのような英語音の連鎖にどの程度触れることになるのかを明らかにするため、本研究では検定教科書から得られる音声インプットに基づく音韻語データベースを構築することを目的としている。日本の中学校・高等学校の教育内容として扱われる語彙のインプットに関しての研究は比較的多いが、それは文字の連なりを元にした解析であり、実践的コミュニケーション能力として真っ先に考えられるべきスピーキング・リスニングにおける語彙を考える際には、それらの研究結果を直接的に当てはめることは難しい。一般的な日本人英語学習者が中学校3年間でどのような音の連なりにどれくらいの頻度で触れているかを解析するために、音の連なりに基づく音韻語データベースを構築することは不可欠であると考える。本年度は、まず、日本の中学校で使用されている6種類の検定教科書の音韻データ化を目指した。音韻データ化に関しての手法が確立されているわけではないため、様々な試行錯誤を繰り返すことで、正確で、且つ、情報量が多いデータベースの構築を目指している段階である。データベースから得られる情報としては、現在のところ、1)音素連鎖頻度、2)音節連鎖頻度、3)単語連鎖頻度、4)品詞連鎖頻度が考えられ、それぞれの情報からどのような教育的示唆が得られるか、慎重に検討している段階である。実際に音韻コード化を行ってみると、参考とするべき辞書等に記載されている音節の区切りは概ね形態素に基づいているため、実際に発話されている音節の区切りと異なる事が多々あることがわかった。従って、実際の音節の使用事例として適当であると考えられる歌での音の区切りを参考として、音節の区切りを正確に規定している段階である。既存情報が利用できないことからも、本研究の新規性、重要性がうかがい知れるものと考えている。本研究では、一般的な日本の中学校課程で3年間英語を学ぶことで、学習者がどのような音や音の連続にどの程度触れることになるのかを明らかにするため、検定教科書から得られる音声インプットの内容と量に基づく基礎データベースの構築を試みた。また、データ化された教科書の音韻情報を量的に分析し、以下の2点について調査を行った。1)中学校の英語検定教科書では、どのような音韻語をどのぐらいの頻度で与えているか。2)中学校の英語検定教科書では、どのような音素と音節をどのぐらいの頻度で与えているか。これらは、単純計算した場合、中学3年間で3回以上教科書に出てくる音韻語となる。5音節以上の音韻語は3年間で3回以上出てくるものは無いことがわかる。2音節の音韻語は種類、頻度ともに多いが、弱音節のみから成るものが多く、より大きな音韻語の一部分となるものに過ぎない。よって、実質的な音韻語のインプットはほとんど無いに等しいと考えられる。音節頻度の分析から、教科書18冊分の音声は2,620種類の音節の組み合わせから成り、トークン数は54,624であることが明らかになった。2,620種類の音節のうち、頻度の高い上位100種類の音節によって教科書の51.55%がカバーされていることがわかる。上位200種類では64.84%、上位300種類では72.93%であり、上位500種類で8割以上の教科書音声をカバーできることがわかる。音声教育においては、上位100種類の音節の音を集中的に指導することが効率的だと考えられる。平成27年2月から平成28年1月末日まで研究代表者が産前産後・育児休暇を取得したため、平成27年は1年間研究を休止した。本報告書においては、平成28年2月と3月の研究実施内容と、平成28年度の研究計画について報告する。本研究の目的は、中学校の英語検定教科書において繰り返し出現する「音韻語」の種類と頻度について明らかにし、頻度と定着度の関係について探ることである。平成26年度に行った音韻語データベースの分析から、中学校英語検定教科書18冊において18回以上出現する3音節の音韻語は27種類あることが明らかになった。そこで平成28年度は、1)学習者はよく耳にする音の連鎖をそうでない音の連鎖より正確に聞き取ることができるのか、また、2)音節連鎖頻度と聞き取りに関係があるのであれば、天井効果が見られるのはどの頻度からか、という二つの問題に取り組む。中学3年生と高校1年生を対象に英語の聞き取りテストを行うため、平成28年2月と3月はテスト問題の作成を行った。

問題文は頻度18以上の3音節連鎖27種類を含む26個の文であり、1文の平均単語数は8.35、平均音節数は10.5である。米国ニューヨーク州出身の英語母語話者に問題文26文を自然な発話速度で読み上げてもらい、録音した。問題文の間には書き取り時間として30秒間のポーズを挿入した。ディクテーションの採点は通常単語ごとに行うが、本研究では実験文を3音節連鎖に分け、連鎖ごとに聞き取れているか採点し、3音節とも聞き取れている場合のみ点を与える。実験文26文を3音節連鎖に分けた結果、採点対象となる3音節連鎖は226個であった。226個の3音節連鎖のうち、124個は教科書データベースにおける出現頻度が1である。最も頻度が高いのはja-pa-neseで頻度77であった。今後、聞き取り実験を行った後、聞き取りの正答率と3音節連鎖頻度の相関を分析する。1年間の育児休暇を終え、平成28年2月に研究再開してから現時点に至っては、研究はおおむね順調に進展していると考える。現在本実験に向けたパイロット実験を行うところであり、このまま順調に本実験のデータ収集と分析を行うことが出来れば、8月の学会発表に間に合う予定である。学会発表終了後には、3年間の研究成果をまとめ、論文として学術雑誌に投稿する。前年度までに構築した音韻語データベースの分析から、中学校英語検定教科書18冊において18回以上出現する3音節の音韻語は27種類あることが明らかになった。平成28年度は、教科書からのインプット量と聞き取りの関係を探るため、大学生63名に対してディクテーションテストを行った。問題文は頻度18以上の3音節連鎖26種類を含む26文であり、英語母語話者に自然な発話速度(205.25WPM)で読み上げてもらい録音した。ディクテーションの採点は通常単語ごとに行うが、本研究では実験文を三音節連鎖に切り分け、三音節とも聞き取れている場合のみ点を与えた。データベース上の出現頻度が18回以上の表現を高頻度音節連鎖とし、頻度が1から3の表現を低頻度音節連鎖として、聞き取りの正解率を分析したところ、学習者は高頻度音節連鎖をより正確に聞き取っていることが明らかとなった。頻度効果が見られるのは単語頻度なのか、音節連鎖頻度なのか、または音節連鎖内の個々の音節頻度なのかを明らかにするため、この3種類の頻度と聞き取りの正解率との相関を分析した。その結果、頻度効果が見られたのは音節連鎖頻度のみであり、単語頻度と個々の音節頻度は聞き取りの正解率とは無相関であった。以上の結果から、個々の単語や音節に遭遇する頻度の高さは必ずしも聞き取りを助長することにはつながらず、特に機能語においては頻度の高さは聞き取りとは無関係であることが明らかとなった。一方、本研究で三音節連鎖として扱ったような音韻的な塊や音韻語は、遭遇する頻度が高ければそれだけ高い認識率につながることが示唆された。これは、単語に比べて音韻語は音韻的特有性(unique phonological identity)と意味的特有性(unique semantic identity)が高いからだと考えられる。一般的な日本の中学校課程で3年間英語を学ぶことで、学習者がどのような英語音の連鎖にどの程度触れることになるのかを明らかにするため、本研究では検定教科書から得られる音声インプットに基づく音韻語データベースを構築した。分析の結果、18冊分の教科書データの中で18回以上出現した音韻語の種類数は、2音節で123種類、3音節で27種類、4音節で5種類であった。
バーチャル・リアリティー下ＭＲＩ検査：心理的検討と閉所恐怖症・小児例への臨床応用

磁気共鳴画像法撮影では、直径50 cm程度の非日常的かつ狭小な装置中で、30分間以上体動しないでいる必要がある。閉所恐怖症あるいは若年小児患者では安静が保てないため呼吸、脈拍モニター装着下で、鎮静薬、静脈麻酔薬で鎮静をはかって検査を施行されている。最近開発された密封ゴーグル型スクリーンとヘッドフォン装着下にDVDを視聴すれば、MRI装置の中にいるという視覚、聴覚情報を遮断でき、閉所恐怖症あるいは若年小児もMRI検査を完了する事が可能となった。本研究からDVDバーチャル・リアリティーによって、薬物などによる鎮静が不要な「患者にやさしいMRI検査」となりうることが検証された。本研究は、研究1. DVDバーチャル・リアリティー下MRI検査:健常成人を対象にした心理的効果の基礎的検討。研究2.閉所恐怖症(Claustrophobia)を伴う患者を対象にDVDバーチャル・リアリティー下MRI検査の有用性を評価する。研究3.若年小児患者を対象にDVDバーチャル・リアリティー下MRI検査の有用性を評価する。以上3研究からなるが2年度である本年は研究1を行った、主解析(primary endpoint):全被検者を対象として被験者ごとにA撮影、B撮影中の1.心理生理学的測定: 30秒ごとの心拍数2.主観的恐怖感測定:恐怖感の程度;0(全く平穏)100(想像できうる最悪), 3.逃避行動試験:嫌がり度の程度の評価4.心理精神測定の記録。以上の妥当性に関して検討をおこなったが、かなり個人差が大きく、さらなる評価法の検討が必要であることがわかった。必要症例数の見積もりも行ったが文献的(Journal of anxiety disorders 21:367-380, 2007)に、主解析(primary endpoint)で用いた4項目がA撮影、B撮影間で10%程度変化することが予測され、有意水準α=0.05、第一種過誤率β=0.8とし、必要症例数は約60例と推定された。10人の患者に対し、施行し有用性が確認された。研究1.DVDバーチャル・リアリティー下MRI検査:健常成人を対象にした心理的効果の基礎的検討研究2.閉所恐怖症(Claustrophobia)を伴う患者を対象にDVDバーチャル・リアリティー下MRI検査の有用性を評価する。以上3研究から成る。3年度である本年は研究2、3を行った。30人の患者に対し、施行し有用性が確認された。研究3.MRI検査対象症例のうち、年少小児における有用性。対象:若年小児患者(7歳未満)で鎮静無しでのMRI検査に関して主治医ないし監護者の同意が得られた患者。・MR検査:検査時にDVDを見ながらMRI検査ができる旨を本人と監護者に説明し、DVDは小児用にアニメなど中心に10本程度検査室に常備して希望のものを選ばせる。検査中は患者さんは連絡用ブザーを持って、気分が悪い、検査が辛いなどのときに遠慮なくボタンを押すことによって連絡が取れるようにした。・解析:DVDバーチャル・リアリティー下撮影の結果、鎮静無しで撮影されたMRI画像が満足のゆく画像であるかを検討した(解析麦倉俊司)。本人あるいは保護者ならびに主治医に、終了後、本システムで快適に検査が受けられたか否かなどに関するスケーリングアンケートに答えてもらった。以上3研究からなるが初年度である本年は研究1を行った、主解析(primary endpoint):全被検者を対象として被験者ごとにA撮影、B撮影中の1.心理生理学的測定: 30秒ごとの心拍数2.主観的恐怖感測定:恐怖感の程度;0(全く平穏)100(想像できうる最悪), 3.逃避行動試験:嫌がり度の程度の評価4.心理精神測定の記録。

必要症例数の見積もりも行ったが文献的(Journal of anxiety disorders 21:367-380, 2007)に、主解析(primary endpoint)で用いた4項目がA撮影、B撮影間で10%程度変化することが予測され、有意水準α=0.05、第一種過誤率β=0.8とし、必要症例数は約60例と推定された。本研究は、研究1. DVDバーチャル・リアリティー下MRI検査:健常成人を対象にした心理的効果の基礎的検討。研究2.閉所恐怖症(Claustrophobia)を伴う患者を対象にDVDバーチャル・リアリティー下MRI検査の有用性を評価する。研究3.若年小児患者を対象にDVDバーチャル・リアリティー下MRI検査の有用性を評価する。以上3研究からなる。最終年度である本年は研究2.3に関して実際の臨床での評価を施行した。研究2.閉所恐怖症患者は15例/月、研究3.小児患者20例/月程度の臨床応用がなされた。共に外来フォローの患者が多く、繰り返し検査を施行されているため、患者さんのDVDバーチャルバーチャル・リアリティーへの認識も十分であり、約1/3の症例でDVD持参で検査に訪れる状況であった。本研究で導入されたバーチャル・リアリティーシステムは現在当院で通常の検査として臨床応用が進んでおり、閉所恐怖症あるいは小児、あるいは認知機能低下の影響で長時間のMRI検査に集中できない患者で、ゴーグル着用下に、狭いMRI装置の中にいるということを感じさせないまま、好みのDVDを見ながらMRI検査と遂行することができ、汎用されている。現在東北大学病院内でも広く認知され、患者、被験者に「やさしい」検査が実践可能となっている。現在、2台のMRI装置に搭載しているが、さらに院内、院外での認識を広め、同システムの臨床応用、啓蒙に努める事を予定している。神経・頭頚部放射線診断研究3.若年小児患者を対象にDVDバーチャル・リアリティー下MRI検査の有用性を評価する。小児患者の登録が遅れている。平成25年度に閉所恐怖症あるいは弱年小児患者のMRI検査をし、臨床応用およびデータ総括、成果発表する予定であったが、データ収集がうまく進まなかった。研究1では正常被験者における心理生理学的測定の妥当性の評価をおこなったが、個人差がかなり大きく、新たな測定法・評価法の試行が必要と考えられたため。今後は研究1では正常被験者における心理生理学的測定の妥当性の評価をおこなったが、個人差がかなり大きく、新たな測定法・評価法の試行を行う。研究2.MRI検査対象症例のうち、閉所恐怖症(Claustrophobia)を伴う患者への臨床応用を開始した。問診により、既往MRIでMRI閉所恐怖症と想定される症状があり、閉所恐怖症スケールでもそれに該当すると診断された患者。閉所恐怖症の診断は、DSM-IVなどの精神科的な診断基準に基づいて行った。最終年度であるH25年度は小児患者の登録が遅れている、研究3.若年小児患者を対象にDVDバーチャル・リアリティー下MRI検査の有用性を評価を優先的に行う予定である。
縮環π電子系の特性を活かした発光性有機固体の創製

今年度はベンゾ縮環サリチリデンアニリン系誘導体の研究に関して進展が見られた。ベンゾ縮環サリチリデンアニリン系誘導体にはベンゾ縮環の位置によって3種類の異性体が考えられる。これまで,1-アリールイミノメチルナフタレン-2-オール系と2-アリールイミノメチルナフタレン-1-オール系を合成してきたが,今年度第3の異性体である3-アリールイミノメチルナフタレン-2-オール系の合成に着手した。3-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸を原料として4段階で対応するアルデヒド体を合成し,各種アニリン誘導体との反応により3-アリールイミノメチルナフタレン-2-オールを合成した。得られた化合物は,これまで合成してきた2種のベンゾ縮環サリチリデンアニリン系誘導体群とは結晶色および吸収スペクトルが異なり,サリチリデンアニリン系に特有のケトーエノール互変異性において,エノール側に大きく片寄っていることが示唆された。これは対応するケト型構造において,縮環ベンゼン環に芳香環構造を描けないことに由来するケト型構造の不安定化によるものと考えられる。さらに合成した3-アリールイミノメチルナフタレン-2-オール体はいずれも固体発光性を示さなかった。この結果は,ベンゾ縮環サリチリデンアニリン系誘導体における固体発光性の発現にはケト型構造の存在が重要な役割を果たしていることを示唆するものである。今後,さらなる誘導体の合成と結晶構造の解明を行い,ベンゾ縮環サリチリデンアニリン系誘導体の固体発光性の発現機構を明らかにしていく。一方,シアノスチルベン系誘導体に関しては,ナフタレン-1,4-ビス(シアノスチルベン)誘導体においてフェニル基以外の置換基を有する化合物も合成し,それらも固体状態におけるフルオロクロミズムを示す結果が得られている。化合物の合成面においては特段困難な状況には遭遇しておらず,おおむね順調に行えている。相対的に,X線結晶構造解析による結晶構造の解明や発光量子収率の測定の進捗がやや遅れているように感じられるので,最終年度に向けて努力したい。今年度明らかにしたベンゾ縮環サリチリデンアニリン系誘導体に関する新たな知見は,ケトーエノール互変異性が固体発光性に大きく関わっていることを改めて認識させるものであり,これまで発光が観測されている化合物に対して,ケト構造の寄与という観点からの考察を加える必要がある。3種の異性体が合成できたことで,有機発光性固体における構造と発光性について一つの相関を見出せたと考えており,来年度中に論文化を目指したい。また,今年度は発光性デバイスへの応用を行う。比較的高い固体発光量子収率を持つナフタレン-1,4-ビス(シアノスチルベン)誘導体について有機ELへの適用を検討する予定である。さらに,来年度は本課題の最終年度であり,総括へ向けた研究課題の整理を行うと共に,新たな展開へのプロトタイプの創製を目指す。今年度は,シアノスチルベン系誘導体の研究を中心に行った。なかでも,ナフタレンの1,4-位にシアノスチルベン構造を有するビス(シアノスチルベン)誘導体に関して興味深い結果が得られた。ナフタレン-1,4-ジカルバルデヒドにフェニルアセトニトリルを塩基触媒下脱水縮合して得られたビス(シアノスチルベン)誘導体は,溶液中でも弱く発光するが,溶媒の含水量を増やすことで発光強度が増大し,いわゆる凝集誘起発光(AIE)を示す。したがって,この化合物は結晶状態において発光性を示すが,結晶化溶媒の違いによって異なる固体発光特性を示し,ジクロロメタンーヘキサンから結晶化したものは黄色に発光し,酢酸エチルーエタノールから結晶化したものは緑色に発光することがわかった。それぞれの結晶について単結晶を作成し,X線結晶構造解析を行ったところ,黄色に発光する結晶にはジクロロメタン分子が包接され,緑色に発光する結晶には溶媒分子の包接は見られないことがわかった。発光色の違いは結晶中における分子の配列様式の違いに起因していると推測される。また,黄色発光結晶を加熱すると緑色発光結晶に変化し,緑色発光結晶にジクロロメタン蒸気を接触させると黄色発光結晶へと変化した。さらに黄色発光結晶をスパチュラ等ですりつぶすことによっても緑色結晶へと変化させることができた。これらの変化は結晶中のジクロロメタン分子の脱着に基づくものと考えられる。一方,ベンゾ縮環サリチリデンアニリン系誘導体については,2-フェニルイミノメチルナフタレン-1-オール誘導体の合成に着手した。母体化合物およびメトキシ置換体,ニトロ置換体の3種の誘導体を合成することができ,X線結晶構造解析によって結晶構造を明らかにした。いずれも平面性の高い分子構造を持ち,いわゆるケト型構造をとっていることがわかった。また,研究開始当初から懸念されていた発光量子収率の測定に関しても,測定できる環境が整いつつある。結晶構造の解明に関しては,単結晶の育成の成否に依存するため予断を許さないが,少なくともこれまでのところは良好な結果が得られていると考えている。