hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血球分化障害をきたす機能未知の遺伝子の解析

研究代表者は、ある新規遺伝子のホモ変異ES細胞株が著しい血球分化障害を示すことを見出しており、本課題においてはこの遺伝子のコンディショナルノックアウトマウス(以下cKOマウス)を作製してその表現型を解析した。Vav1-creを使用したcKOマウスは胎生後期に著名な貧血を示し致死であった。胎生14.5日肝においては赤芽球の減少を認め、造血幹/前駆細胞分画のコロニー形成能が著名に低下していた。この遺伝子産物は核蛋白であり、変異型細胞において細胞周期制御やアポトーシスに関与する遺伝子の発現上昇を認めた。さらに、cKOマウスの胎生14.5日肝由来の造血幹/前駆細胞は培養中にアポトーシスを認めた。われわれの哺乳動物ゲノムに関する知見は、全ゲノム配列の決定に伴い飛躍的に進歩した。一方、ヒトやマウスで2万以上と云われる、タンパク質をコードする遺伝子の多くの機能は未知のまま残されており、その解明が待たれる。研究代表者は、所属する研究室が独自に有するマウスホモ変異ES細胞ライブラリーをスクリーニングし、一つの機能未知遺伝子(未発表データのため遺伝子Xと記載)の変異体が著しい血球分化障害を示すことを見出した。さらにこの遺伝子のノックアウトマウスを作製し、遺伝子Xのノックアウト胚は胎生6.5日において致死であることを見出した。本研究では、この遺伝子の造血系特異的な機能を解析するために、造血系に特異的なコンディショナルノックアウトマウスを作製し、その解析を行った。遺伝子Xは他組織に比して造血細胞において高い発現を認めることより、造血系特異的なノックアウトマウスが表現型を有する可能性が高いと考えられた。遺伝子Xの第3エクソンをlox配列で挟むようにターゲティングしたES細胞を胚にインジェクションして、2系統のキメラマウスを得た。造血系特異的なCre発現マウスとしてVav1-creマウスを用いて、造血細胞発生期における遺伝子X欠損の影響を観察した。交配によって得られた、X+/- Vav1-cre)とXflox/floxの仔を表現型解析に用いた。コンディショナルノックアウト胚の表現型は胎生12.5日までは他の胚と全く差を認めなかったが、胎生14.5日より貧血を認め始め、胎生16.5日には顕著であった。また胎生14.5日胎児肝より採取した造血幹細胞分画を用いたコロニーアッセイにて、コロニー形成能が著明に低下していることを見いだした。以上のことより、遺伝子Xは造血発生において極めて重要な役割を担っていることが確認された。われわれの哺乳動物ゲノムに関する知見は、次世代シークエンサーの進歩に伴い飛躍的に進歩した。しかし2万を超える遺伝子の中で現在その機能が明らかとされているものは約3分の1に過ぎない。特に造血系は多くの遺伝子が精密に制御されることによって成り立ち、関係する遺伝子の機能を一つでも多く明らかとすることは、再生医療などの観点より有用と考えられる。研究代表者は、以前所属していた研究室が独自に有するマウスホモ変異ES細胞ライブラリーをスクリーニングし、一つの機能未知の遺伝子(未発表データのため遺伝子Xと記載)の変異体が著しい血球分化障害を示すことを見出した。さらにこの遺伝子のノックアウトマウスは胎生6.5日において致死であった。本課題では、Cre発現マウスとしてVav1-creマウスを使用し、この遺伝子の造血細胞特異的なコンディショナルノックアウトマウスを作製した。コンディショナルノックアウトマウスは胎生後期に著名な貧血を認め致死であった。E14.5の胎児肝の解析では赤芽球系細胞の有意な減少を認め、また造血幹/前駆細胞分画のコロニー形成能が著名に低下していた。遺伝子Xの産物は核タンパク質であり、この遺伝子は種々の遺伝子の発現に影響を及ぼしていると考えて、野生型細胞と変異型細胞間で遺伝子発現を比較した。マイクロアレイ解析の結果、変異型細胞において細胞周期制御因子であるp21やアポトーシスに関与するPerp遺伝子の発現上昇を認めた。さらに、E14.5胎児肝から採取した造血幹/前駆細胞を培養するとコンディショナルノックアウトマウス由来の細胞において、アポトーシスが観察された。当初の計画では平成26年度までに、遺伝子Xのコンディショナルノックアウトマウスの作製と解析の大半を終了する予定であった。実際にはコンディショナルノックアウトマウスの作製を既に終了し、Vav1-cre発現マウスを用いた血球系での表現型の解析をほとんど終了している。以上より、平成26年度において概ね予定通りに研究目的を達成出来ていると考えられる。血液内科学遺伝子Xは胚発生においても、造血発生においても極めて重要な役割を担っていることが、ノックアウトマウス及び造血特異的なコンディショナルノックアウトマウスの解析から明らかとなった。

しかし現在のところ、遺伝子Xの分子学的メカニズムはほとんど明らかとなっていない。今後は、胎児肝より採取した造血細胞などを使用して、その遺伝子発現プロファイルなどから遺伝子Xのメカニズムを少しでも多く明らかにして行きたい。
多結晶有機半導体薄膜におけるキャリア散乱と輸送特性の向上に関する研究

有機半導体デバイスには機械的に曲げられる機能性を付加できる利点があるが、実用化に向けた課題は移動度の向上である。本研究では真空蒸着法によって作製した多結晶有機薄膜の移動度向上を目的とする。多結晶薄膜において、移動度を律速している要因は結晶粒界でのキャリア散乱であるため、結晶粒界を制御することが重要である。そこで、本研究では結晶粒を大きくすることにより、結晶粒界の数を減らして移動度を向上させることを研究の方針とし、最適な有機材料や蒸着条件を検討する。
脱ユビキチン化酵素BAP1の胆管癌における役割の解明

肝内胆管癌の細胞株においてBAP1の変異をヘテロに導入し、増殖能、遊走能、浸潤能、抗癌剤感受性試験を行い、またsiRNAを用いてBAP1発現をノックダウンし、同様に機能解析を行った。BAP1の発現が低下した細胞株では、遊走能、浸潤能が増強し、また肝内胆管癌に対して使用される抗癌剤のゲムシタビンへの感受性が亢進する傾向を認めた。肝内胆管癌の手術標本のBAP1発現を免疫染色にて評価し、臨床予後と比較したところ、BAP1低発現症例では、浸潤傾向が強く、進行度も高い傾向を認め、ゲムシタビンが有効であった。以上より、BAP1変異症例や低発現症例ではゲムシタビンが有効である可能性が示唆された。平成26年度の計画では、1BAP1をノックダウンした胆管癌細胞株の作成、2胆管癌組織の免疫染色を実施予定としていた。1BAP1ノックダウン胆管癌細胞株の作成:当初の予定していたzincfinger nucleaseを用いた遺伝子改変によるBAP1のノックダウンは、予想以上に効率が不良であり、本研究室では未だに樹立されていない。しかしながら共同研究者であるFlorinSelaruの実験室では2つの胆管癌細胞株(HuCCT-1、TFK1)においてzinc finger nucleaseによる片方のアリールのノックダウンに成功しており、同細胞株を使用して、以後の機能解析を行う予定である。また、zincfinger nucleaseによるBAP1のノックダウンが困難であったときの対応として、shRNAによるBAP1ノックダウンを準備しており、現在施行中である。2胆管癌標本におけるBAP1の発現解析:胆管癌の手術検体におけるBAP1の発現解析を免疫染色で行った。使用した抗体は、文献的に一番多く用いられているSanta Cruz社の抗BAP1抗体を用いた。免疫染色の条件も文献的によく用いられている方法を使い、現在までのところ、約30症例の免疫染色を終了した。染色性は特に問題なく、また症例によって発現の程度が異なっていることは確認している。臨床データの収集も染色予定の症例はほぼ終了しており、臨床因子との対応は適宜行える状態であり、こちらは非常に順調に推移している。肝内胆管癌の細胞株として、HuCCT1, RBE, TFK1の3種類を用いた。遺伝子発現を検索したところ、TFK1にはBAP1の発現を認めなかったことから、実際の実験ではHuCCT1とRBEを用いた。HuCCT1に対してはZinc finger nuclease(ZFN)にてヘテロな遺伝子変異を導入し、BAP1の発現を減らす細胞株の樹立を行った。同変異株で、増殖能、遊走能、浸潤能、抗癌剤感受性を検討したところ、BAP1変異株においては細胞増殖能では親株と比較して差を認めなかったが、遊走能、浸潤能が増強していた。抗癌剤や薬剤感受性試験を行ったところ、BAP1変異株においてゲムシタビンに対する感受性の上昇を認めた。その他の薬剤では感受性に変化は認めなかった。BAP1に対するsiRNAを用いたノックダウンをHuCCT1, RBEに行い、同様に解析を行った。HuCCT1のBAP1ノックダウンにおいても、ZFNによる変異株と同じく、増殖能には差を認めなかったものの、遊走能、浸潤能の増強を認めた。RBEでは、大きな差は認めなかった。肝内胆管癌の手術標本54例に対してBAP1の免疫染色を行い、発現程度と臨床予後との比較を行った。免疫染色の強さに応じて、陽性、弱陽性、陰性に分けて検討したところ、陽性群に比べて、弱陽性群、陰性群では局所の進行度、R0切除率が低い傾向にあり、術後短期間の生存率も低い傾向にあったが、長期的な予後には有意差は認めなかった。このことは、BAP1低発現群では、浸潤しやすいというin vitroの実験と同じ結果であった。また、臨床病期をそろえて、ゲムシタビンを投与した症例で予後を検討したところ、BAP1低発現群では予後が良好な傾向を認めた。しかし症例数が多くなく、有意差は認めなかった。1BAP1のノックダウン細胞株の作成とその機能解析はおおむね順調に推移している。zincfinger nucleaseによる遺伝子改変によるBAP1ノックダウン細胞株の作成は、その効率が予想以上に低いため、難渋していたが、共同実験者が樹立に成功しており、こちらの細胞株を使用することで、当初より平成27年度に予定して機能解析を行う予定である。また、zincfinger necleaseによるノックダウンが困難であるときに予定していた、shRNAを用いたBAP1ノックダウン細胞株を作成中である。

以上より、研究は順調に推移していると判断している。2胆管癌の臨床検体における発現解析と予後との比較は、非常に順調に推移している。使用したSanta Cruz社の抗体の染色性が良好であり、条件設定が容易であった。現在約30症例の発現解析を完了しており、すでに予後データは収集しているので、予後因子との比較はすぐに始められる状況である。当初は50例の予定で、すでに残り20症例の発現解析に着手しており、予後データもすでに収集済みである。以上より、非常に順調に推移していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。消化器外科研究はほぼ予定どおりに進んでおり、当初の予定どおりに研究を遂行するつもりである。BAP1の機能解析は、zincfinger nucleaseによるBAP1ノックダウン細胞株を用いて行う予定である。現在shRNAによるノックダウン細胞株を作成中であり、こちらが樹立できれば、同様の機能解析をこちらでも行い、2つの方法によるノックダウン細胞株で同様の結果を得ることができれば、仮説の信頼性は更に高まると思われる。臨床検体による発現解析は順調に経過しており、予定50例のうち残りの約20例の発現解析が終了次第、予後因子との比較を行う予定である。
難治性卵巣癌の微小環境が誘導する抗癌剤ホルミシスとその克服へ向けての新展開

卵巣癌は婦人科領域において最も予後不良な癌種の一つであり、抗癌剤への容易な耐性獲得がその主因である。再発卵巣癌は多発的な病変を形成するが、抗癌剤治療によって縮小する病変と増大する病変とがしばしば混在し、この病態は近年では腫瘍内の遺伝子多様性(heterogeneity)の観点で論じられてきたが、腫瘍周辺の微小環境の違いがエピジェネティックに誘導する悪性形質である可能性がある。本研究では、これら微小環境が関与する抗癌剤耐性メカニズムを解明し、再発卵巣癌に対する新規治療戦略への布石を作ることを目的とする。
非有理的有理連結多様体の双有理幾何学的研究

Qファノ多様体は(対数的)極小モデル理論の最終出力として現れ、代数幾何学の特に分類理論における重要な対象である。高次元Qファノ多様体が、双有理同値である多様体同士を同一視してもなお有限個の族で尽くせないほど数多く存在する事(双有理的非有界性)に関する研究を行い、最終的には3次元以上の各次元においてQファノ多様体の双有理的非有界性を示すことに成功した。さらなる詳細な結果として、有理連結的森ファイバー空間に関する類似の結果も得た。高次元Qファノ多様体が、双有理同値なもの同士を同一視してもな多非有界である(双有理的非有界性)ということに関して研究を行った。ここに、高次元とは3次元以上のことをさす。Qファノ多様体は代数多様体の双有理分類において非常に重要な役割を担っている。従ってそれらの多様体がどれほど豊富に存在しているのか(有界性、双有理的有界性)を研究することは有意義であることと考える。2次元以下の場合はQファノ多様体はすべて有理的、つまり射影空間と双有理同値、であり、このことからそれらり双有理的有界性は自明に従う。3次元Qファノ多様体の双有理的非有界性はLinにより示されている。6次元以上の場合に同様の結果が得られることを示していたが、今年度はさらに5次元の場合についての結果を得ることに成功した。これは、6次元以上の場合の証明方法を基とし、その技術的な課題を克服する形で証明を行った。この研究の副産物として明示的に構成された重み付きQファノ超曲面の無限族が双有理的に非有界であることがわかる。それらは非常に単純な対象であるため、今後の研究の発展も期待できることと考えている。次年度は残る4次元の場合も示して、Qフアノ多様体の双有理的非有界性に関する研究を完成させたいと考えている。これまでに行っていた5次元以上の場合の証明をそのまま4次元の場合に適用することは不可能であろうことが確認できたが、一部証明方針を変更することで、4次元を含む一般次元に適用可能な議論を現在構築中である。昨年度に引き続き、高次元Qファノ多様体が、双有理的同値な多様体同士を同一視してもなお有限族で尽きないほど数多く存在するということ(双有理的非有界性)に関する研究を行った。本研究はLinによる3次元Qファノ多様体の双有理的非有界性を起点とし、6次元以上の一般次元の場合に対しては以前に証明を与えた。また、前年度はさらなる部分的結果として、5次元における当該結果を得ていた。本年度はこれまでの一連の証明を改良することにより、3次元以上の全次元に対して統一的に議論することに成功し、結果としてQファノ多様体の双有理的非有界性の研究を完全に解決した。この結果の帰結として、次元(3次元以上)を固定した有理連結多様体の双有理的非有界性が直ちに得られるが、さらなる詳細な結果を得ることに成功した。極小モデル理論により、有理連結多様体の双有理分類は、有理連結的森ファイバー空間と呼ばれる特殊なファイバー構造が付与された多様体の双有理分類へと帰着される。本研究において、有理連結的森ファイバー空間は、次元(3以上)及びその底空間の次元(1以上)を固定しても、双有理的に非有界であることを示した。底空間の次元が0の場合のみが残るわけであるが、それらは高々端末特異点しかもたないQファノ多様体であり、有界であることが予想されている。したがって、本研究は有理連結多様体の双有理的非有界性という視点において考えうる最大限の結果を与えているとみなすことができる。
分子間水素結合制御による新規バイオリファイナリー技術の創生

熱分解をベースとしたバイオマスの変換技術は、バイオマスを液体、気体燃料およびケミカルスへとリファイナリーする技術として注目されている。しかしながら、バイオマスが“こげる"という現象が効率的な変換を妨げている。本研究課題では、“こげる"機構として分子間での水素結合が酸触媒として働く機構をこの提案し、分子間での水素結合を制御することで、“こがす"ことなく、バイオマスをより効率的に特に有用ケミカルスへと変換する新規技術の提案を目指した。研究の結果、提案された“こげる"分子機構が確証されるとともに、バイオマス資源を“効率的に炭素数23の有用ケミカルスへと変換できる技術を提案することに成功した。今年度は主に以下の2つの研究を進め、成果が得られた。まず、1分子間水素結合の重要ではない“気相"では、糖類は通常の液・固相での熱分解とはことなる機構で熱分解されることが、予想された。そこで、セルロースを含むバイオマスのガス化における重要な中間体であるレボグルコサン(1,6-anhydro-β-D-glucose)を気相のみで熱分解させる装置(エバポレータ部と熱分解部より構成)を新たに設計・試作し、気相でのレボグルコサンの熱分解挙動について検討した。その結果、通常の熱分解温度である240°Cよりもはるかに高温の550°C程度までレボグルコサンは気相では安定であり、600°C以上の高温域では、ガス(主としてCOとH2)とC1C3のアルデヒド類を主として与えることがわかった。なお、通常の液・固相での熱分解での主生成物であるチャー(炭化物)、フラン類、ケトン類は全く生成が認められなかった。これらの成果は、糖類を気相に保って熱分解することで、分子間水素結合による酸性触媒作用がなくなることで、糖類を焦がすことなく選択的に低分子ケミカルスへと変換できることが示唆され、バイオマス資源の高効率的なケミカルス、液体燃料への変換につながるものである。なお、生成ガス(COとH2)から合成石油の製造が可能である。次に、2結晶性高分子であり、溶媒に不溶なセルロースへの応用を考え、種々の非プロトン性溶媒(高沸点溶媒)および一部プロトン性の部分を持つ溶媒を用い、これらの中でのセルロースの挙動について検討した。その結果、非プロトン性溶媒のみでセルロースを効果的に熱分解することは困難であることが示唆される結果が得られた。これについては、セルロース微結晶の表面構造などが影響している可能性があることが示された。本研究課題は、糖類の基本的な熱分解反応であるグリコシル転位反応(解重合物及び重合物を生成)及び脱水反応(フラン類、炭化物を生成)の基本原理が、分子間水素結合による酸性触媒作用にあるという研究代表者の仮説を、1さらに確実なものとするとともに、2本機構をバイオマスの高選択的なリファイナリー技術へと発展させることを目的に行なわれたものである。まず、1については、種々のグリコシド類が水素結合アクセプターであるポリエーテル中及び芳香族化合物中で、通常の条件よりも100°C以上高温度域まで安定化されることを確認した。封管中、芳香族化合物共存系でグリコシド類を熱分解した実験では、溶液中での分解は起こらず、気化した後に気相で熱分解されることを明らかにした。また、気相中では、糖類に特徴的な“脱水・炭化"が全く進行せず、アルコール類などと同様に選択的に低分子化及びガス化物へと変換されることを明らかにした。さらに、芳香族化合物の脱水・炭化抑制作用は、急速加熱条件においてセルロースにおいても効果的に働き、炭化物生成が完全に抑制されることを見いだした。もう一つの重要なバイオマス構成成分であるリグニンについては、熱分解により低分子化されるが再重合により再度高分子生成物へと変換される機構が明らかになり、これが選択的な低分子化を困難にしている理由の一つであることがわかった。また、再重合の機構として、キノンメチドを経由する機構が提案され、水素結合制御によりプロトン移動を抑制することで、本機構による再重合反応を効果的に抑制できることを明らかにした。以上の成果により、木材構成成分の熱分解において、分子間水素結合が重要な役割を果たしているという研究代表者の仮説が実証され、本機構を応用することで、バイオマスを高選択的に燃料及びケミカルスへと変換する新規なバイオリファイナリー技術が可能になることが明らかになった。本年度は、非プロトン性のポリエーテル中での非還元糖の熱安定性を評価するとともに、ポリエーテル中での還元糖の熱分解により生成するケミカルスとその収量について検討した。還元糖がポリエーテル中で熱安定化されることは既に確認していたが、非還元糖については不明であった。

そこで、グルコース、マンノース、ガラクトース、キシロース及びアラビノースのメチルグリコシド類を用い、これらの反応性を溶融状態とポリエーテル中で比較検討した。その結果、溶融状態では230240°Cの温度域で熱分解が進行し、多糖、フラン類などの脱水物及び炭化物を与えたが、ポリエーテル中ではポリエーテルの分解が認められ始める280°Cまで分解量はごく僅かであり、非還元糖も還元糖と同様にポリエーテル中で熱安定化されることがわかった。これにより、ポリエーテルの熱安定化作用は糖類一般に言える現象であることが明らかになった。これは、糖分子間での水素結合が抑制されることで、糖分子へのプロトン供与(酸性触媒として作用)が抑制されたためと考えられる。一方、還元糖については、ポリエーテル中では通常の熱分解とは異なり、断片化生成物を選択的に与えることを既に見出していたが、6炭糖であるグルコースとフルクトースを用いてポリエーテル中220250°Cの温度域で反応生成物を詳細に検討した結果、C3化合物のグリコールアルデヒド(GA)、1,3-ジヒドロアセトン(DHA)及びC4化合物のエリトロース(ETR)、エリトルロース(ETRL)が高選択的に生成し、テトラエチレングリコール中での熱分解では、GAが最大41wt%、GHAが最大24wt%、ETRLが最大31wt%で得られることがわかった。これらは、制御熱分解による糖から生成可能なケミカルスとして期待される。昨年度までの研究で、非還元糖である、グルコース、マンノース、ガラクトース、キシロース及びアラビノースのメチルグリコシド類が、水素結合を抑制する非プロトン性溶媒であるポリエーテル中で熱安定化され、還元糖類のみならず、非還元糖類も分子間水素結合を阻害することで、糖の代表的な熱分解反応である、熱重合(グリコシル転位反応)および脱水反応[フラン類、チャー(炭化物)を生成]が全く進行しなくなることが確認された。これにより、分子間水素結合によるプロトン供与が酸性触媒として作用するという研究代表者らの新たな提案が支持された。また、これらの成果を踏まえ、今年度は、水素結合の重要でない気相でのレボグルコサンの熱分解挙動を液・固相での挙動と比較して明らかにした。これにより、具体的に水素結合制御を行なう熱分解場の一つとして気相での熱分解が有効であることが示された。また、このような熱分解制御を最終的にはセルロース系バイオマスへと応用することが重要な課題であるが、本年度はその検討が開始され、低分子糖類と結晶性高分子であるセルロースの違いを明確にすることができた。以上より、研究の目的に対して"おおむね順調に進展している"と判断される。今年度の目的は、水素結合を制御できる環境(例えばポリエーテル中)でのバイオマスおよびそのモデル化合物の反応性を明らかにすることであったが、研究実績の概要で述べたように、還元糖のみならず、非還元糖もポリエーテル中で熱安定化され、この現象が糖一般に認められるものであることを示した。また、還元糖は分子内により強い水素結合アクセプターであるアルデヒド基を持つことから、ポリエーテル中においても分子内水素結合を形成することが可能であり、その結果、断片化物を選択的に生成する。このような制御熱分解条件において得られるケミカルスの種類と収量を明らかにしており、研究の目的にに対して"おおむね順調に進展している"と判断した。研究の実施計画に沿って、研究を継続して進める。
離島におけるビタミンE転送蛋白欠損症の背景調査とその対策

経過報告:会議(第二回):インフォームドコンセントに関する協議ビタミンE転送蛋白欠損患者(ヘテロ)の臨床疫学調査の予備結果報告を役場職員、保健婦と協議を持った。(98年8月8日:八丈町役場第一会議室)。個人のプライバシー保護と疾患予防に関しての調査システムの確立について検討した。前年度の予備検討より、閉塞された島での調査には一部非難があったとのことで、今後慎重に行う必要がある事が討議された。例えば健診時に他の人より多くの血液を採血されることの事前理解を徹底させること。尿検査では問題がすくないこと。他の検査とのからめで行う、家系調査は困難であることなど反省事項があった。八丈町における健康診断時にビタミンE転送蛋白欠損症(ヘテロ)患者の臨床検査、血液・尿検査を行うことが了承された。・実施調査(平成10年11月6日より8日)臨床健康調査を行った。総受診者(802名)のうち登録ヘテロ患者の参加は5名であった。呼びかけに反して登録者の参加は少なかった。98年度継続調査にて、ヘテロ患者の血中レプチン濃度、過酸化脂質、血清脂質、尿中カルシウム、尿中P、を同時に測定した。結果: VEαTTRヘテロ:対照血中過酸化脂質4.4±0.24 (n=5) 4.2±0.42 (n=35)臨床的観察および考察: VEαTTPヘテロ患者1名にParkinson様振戦(軽度)を示す者がみられたが、VE αTTPとの関連については今後注意して観察をして行く必要がある。他の心電図、血圧においては両者間に著変は見られていない。今後さらに時間をかけ継続していく事が重要と示唆された。経過報告・会議の開催:ビタミンE転送蛋白欠損症の臨床疫学調査を行なうにあたり、八丈町町長、町役場職員、保健所長、保健婦と、インフォームドコンセントに関する協議を持った。(97年7月3日、八丈町役場)。臨床医療調査班員4名(大学側)、町側の責任者(町長と健康増進課職員)が担当することが決められた。・対策システムについて:1)ビタミンEについてのて啓蒙活動の強化。講習会の開催などで遺伝性疾患への知識の普及。2)栄養面から改善を図る。3)健診時での臨床調査。4)町立病院の協力の下にビタミンEの投与を行なう。・臨床調査活動について(97年11月13日16日):健診時を活用し総受診者(802名)のうち9名のビタミンE転送蛋白欠損ヘテロ患者が発見された。9名全員に血液一般、生化学脂質検査、HbA1c、分子凝固系検査、VE濃度、さらにレプチン濃度の測定を行なった。患者の内訳は、高血圧併発5名、パーキンソン病併発1名、肝機能異常2名であった。パーキンソン病併発者に対しては頭部CT、MRI検査を追加した。・尚、健診に於いて骨粗鬆症と尿中電解質の継続調査を行なっているが、今回よりビタミンE転送蛋白欠損ヘテロ患者における尿中電解質に関しても検討を加える。・今後の調査の方向性:八丈町立病院の協力のもとに、ビタミンE転送蛋白欠損症の疾患特異性の検討と、健診を受けなかった対象者への訪問調査を行ない、インフォームドコンセントを取り付けた上で、家系調査と臨床個人カルテの作成に取り組み、疾患発症との関係を追及する。さらに、ビタミンE補給を行ない積極的な予防対策を展開する。
食塩感受性高血圧の遺伝子診断と分子機構の解明

高血圧の成因については、遺伝子解析が盛んに行われており、多くの高血圧関連遺伝子が候補にあげられている。我々は、酵母の塩分耐性因子HAL1の機能的相補性を利用して、ラットの腎臓より食塩負荷により発現が増強する遺伝子を分離同定した(Salt-tolerant protein(STP))。STPは、腎臓の近位尿細管に局在し、過剰発現させた細胞系で細胞内のナトリウム濃度が上昇することから、ナトリウム再吸収に関連した因子と考えらる。その機能、発現調節についての検討を行っている。(1)当科外来及び入院高血圧患者よりgenomic DNAを抽出しSTPの変異体を検索する。現在、高血圧患者(家族歴のある者を含む)200例、正常コントロール200例のサンプルをスクリーニング中である。現在のところ、変異体は見っかっていない。(2)ヒトSTP(HSTP)のクローニングを行い、その全塩基配列を決定した。さらにヒトSTP cDNAプローブを用いて、F1SH法により染色体上の位置を決定した。ヒトSTPは第19染色体の短腕に位置しており、現在その成果についてはGeneticaに投稿中である。(3)STPの機能解析のためにトランスジェニックマウスを作成中である。(4)STPの活性化機構にリン酸化が関与しているか否かを検討している。ラット腎組織及びラットSTP発現細胞のホモジネートについて、抗リン酸化チロシン抗体を一次抗体としてウエタンブロッティングを行ったところ、リン酸化が認められた。現在、その部位の特定を行っている。(5)Liddle症候群の臨床症例の遺伝子解析我々の施設では今までに3例の症例を経験しており、それらの遺伝子解析を行った。その成果については学会誌に発表している。我々は、酵母の塩分耐性因子HAL1の機能的相補性を利用して、ラットの腎臓より食塩負荷により発現が増強する遺伝子を分離同定した(Salt-tolerantprotein(STP))。(1)当科外来及び入院高血圧患者よりgenomic DNAを抽出し変異体を検索する。現在、高血圧患者(家族歴のある者を含む)100例、正常コントロール100例のサンプルを集めスクリーニング中である。STPは、C末端にSH3 domainを有しており、ヒトでその上流に停止コドンをもつ変異体を見い出しているため、この部位に焦点をあてて検索を行っている。(2ヒトSTP cDNAプローブを用いて、FISH法により染色体上の位置を決定した。ヒトSTPは第19染色体の短腕に位置しており、現在その成果については投稿準備中である。(3) STPの機能解析のためにジーンターゲティングを計画しており、現在マウス染色体DNA libraryよりマウスSTPのクローニングを行い、ターゲティングベクターを作成中である。(4) STPのアミノ酸配列を見るとリン酸化を受けそうなチロシン残基が存在し、STPの活性化機構にリン酸化が関与している可能性がある。ラット腎組織のホモジネート及びラットSTP発現細胞について、抗リン酸化チロシン抗体を一次抗体としてウエスタンブロッティング法にてリン酸化の有無を検討中である。高血圧の成因については、多くの高血圧関連遺伝子が候補にあげられている。

STPは、腎臓の近位尿細管に局在し、過剰発現させた細胞系で細胞内のナトリウム濃度が上昇することから、ナトリウム再吸収に関連した因子と考えらる。その機能、発現調節についての検討を行っている。(1)当科外来及び入院高血圧患者について、STPの変異体の検索を行っている。C末端のSH3domainの上流に停止コドンをもつ変異体を見い出しているため、この部位に焦点をあてて検索を行っている。現在のところ、変異体は見つかっていない。(2ヒトSTP cDNAプロープを用いて、FISH法により染色体上の位置を決定した。ヒトSTPは第19染色体の短腕に位置しており、その成果については現在Geneticaに投稿中である。(3)STPの活性化機構にリン酸化が関与しているか否かを検討している。ラット腎組織及STP発現細胞のホモジネートについて、抗リン酸化チロシン抗体を一次抗体としてウエスタンブロッティングを行ったところ、リン酸化が認められた。現在、その部位の特定を行っている。(4)STPの機能解析のためにTGマウスを作成中である。
地下水・地盤統計ハイブリッド流動モデルでの地下ダムサイトの高精度復元手法の開発

一昨年度導入した解析システム本体と昨年度導入した負荷軽減のためのポリプロセス・ポストプロセッサシステムを構築し接続したことでシステム全体が強化されたこと,ならびに昨年度ポストプロセス強化に図化したものの検討をしやすくするためのカラープリンタが接続されたことを受けて,本年度は最終年度として一元管理された条件下での地下水流動の高精度復元解析を実施するとともに,その結果の図化処理の効率を上げるべく,まだ不十分な3次元可視化箇所の機能強化のために追加のソフトウェア開発を検討し,本システムを完成させることを第一の目的とした.また,これまで収集した実際のデータを利用して,実領域への適用性を検討してみた.その際に,観測データがあまり多く存在しないことが多く,再現するためのモデル構造同定には昨年度のようにパラメータ分布を1モデルとして考える方策か実際の観測データに準じるものを推定して生成する方策を行う必要が生じる.本年度は後者を考え,そこに高精度復元能力のある,地下水・地盤統計ハイブリッドモデルから得た計算値を擬似的な観測データとして同定時に用いる手法を提案した.地下ダムサイトとなりうる地形を有する仮想帯水層に対して数値実験を行ったところ,安定的に一意の同定解が得られ,再現精度が更に向上した。以上より本研究は,地下ダムサイトにおいて高精度復元されたモデルの構築ならびに地下水解析ができる手法を構築できたと言える.本研究課題「地下水・地盤統計ハイブリッド流動モデルでの地下ダムサイトの高精度復元手法の開発」では,観測データの処理ならびに計算能力の高い設備による2・3次元高精度地下水流動復元解析が不可欠であるため,当年度設備備品として「アロシステム製カスタムPC」を購入し,そこに自家製の「観測データ・解析同時処理システム」を当該研究者自らが構築し,これらの数値解析を行った.解析領域の有限要素網作成には,平成1112年度奨励研究(A)課題番号12760163によって構築した分布推定システムを改良し,2・3次元要素・節点座標データの作成を行えるようにした。さらに,その新しい2・3次元の地下水・地盤統計ハイブリッドモデルの確立を行い,それを上記設備備品にシステムとして追加構築した.その再,新たに上記ハイブリッドモデルにある地下水モデル成分と地盤統計モデル成分を分割しつっ,観測値からそれぞれのモデルパラメータを同定しなければならないという難関が生じたが,拡張Kalmanフィルタと有限要素法を組み合わせることによって,成分の分割とパラメータ同定が同時にできるようになり,飛躍的にシステムの性能が高くなった.このハイブリッドモデルの確立は,地盤統計モデルだけでは課題であり困難な問題であった時間変動と空間変動を同時に捉えることを,克服できるものである.基本的な成分を物理モデルである地下水モデルで考えているため,その時空間変動量にモデル誤差成分と考える量を地盤統計モデルで表現して調整してやることで,観測点付近の挙動を中心に全域が実挙動に近づくようにできるとともに,モデル誤差の除去に対しても同時に寄与することができた,現在,水文学関連の学会や研究集会でもモデル誤差の把握と解消に関して議論する機運が世界レベルで高まってきており,そうした問題の解決への一手法として,本手法の適用性と応用性が注目されている.本年度は前年度導入システムの負荷軽減のためのシステムを構築,接続することで,プリプロセッサ・解析・ポストプロセッサが一体となったシステムの強化と完成を第一の目標とした.当該研究目的の最終達成には,前年度の設備備品だけでは計算負荷が大きすぎて一台の処理では作業効率が著しく低下することが予想される,故に前年度設備備品であるアロシステム製カスタムPCに対して,本年度設備備品に掲げたポストプロセス能力の高いアロシステム製解析可視化システムを並列接続し,その性能アップを図った.また解析復元結果を3次元的に把握するため,その3次元可視化ソフトウェアが必要不可欠となったため,その統合化されたシステムを連動させられる機能も付けたソフトウェアをFORTRANで自ら開発してシステムに組み込んで実現させた.また,その結果を詳細に検討するために,本年度設備備品のリコー製カラーレーザープリンタを購入し活用した.それらを用いて具体的に高精度復元解析を始め,処理を順次行っていった.その結果,不均一な降水分布により発生する表面流の非一様性も解析には重大な影響を及ぼすことが分かり,表面流と地下水流を連成的に考慮した解析を行えるモデルの構築へ向けての研究も開始した.また,地盤統計モデルを用いることで,不均一な透水係数分布の同定も安定性を得られるということがわかった.本年度も昨年度同様に関係機関へ赴き,地下水位,降雨分布,土地利用状況,地下水環境問題に関しての必要な観測データや解析資料,地質分布に関する情報データを収集し,現在,最終年度に向けて実用面へのシステムの適用性を検討している.一昨年度導入した解析システム本体と昨年度導入した負荷軽減のためのポリプロセス・ポストプロセッサシステムを構築し接続したことでシステム全体が強化されたこと,ならびに昨年度ポストプロセス強化に図化したものの検討をしやすくするためのカラープリンタが接続されたことを受けて,本年度は最終年度として一元管理された条件下での地下水流動の高精度復元解析を実施するとともに,その結果の図化処理の効率を上げるべく,まだ不十分な3次元可視化箇所の機能強化のために追加のソフトウェア開発を検討し,本システムを完成させることを第一の目的とした.また,これまで収集した実際のデータを利用して,実領域への適用性を検討してみた.

その際に,観測データがあまり多く存在しないことが多く,再現するためのモデル構造同定には昨年度のようにパラメータ分布を1モデルとして考える方策か実際の観測データに準じるものを推定して生成する方策を行う必要が生じる.本年度は後者を考え,そこに高精度復元能力のある,地下水・地盤統計ハイブリッドモデルから得た計算値を擬似的な観測データとして同定時に用いる手法を提案した.地下ダムサイトとなりうる地形を有する仮想帯水層に対して数値実験を行ったところ,安定的に一意の同定解が得られ,再現精度が更に向上した。以上より本研究は,地下ダムサイトにおいて高精度復元されたモデルの構築ならびに地下水解析ができる手法を構築できたと言える.
帝国キネマ演芸から見る20世紀初頭の日本映画産業の様相

前年度に引き続き、帝キネの活動を世界映画交渉の網目のなかで捉えるべく、20世紀初頭のアジアにおける映画の伝播、流通、配給、興行について調査分析した。既にシンガポールやマニラ、ソウル、上海、台湾を調査し成果を発表しているが、2018年度は香港の事例を調査した。その成果は論文「パテ社とアジア映画供給網の形成ー香港を事例として」にまとめるとともに、香港城市大学で開催された東アジア文化交渉学会第10回国際学術大会で口頭発表を行った。また、帝キネ特約店のあった台湾の事例について追加調査を行い、台湾市場をアジア映画流通の視点から捉え直した。成果は論文「アジア映画市場の形成と日台交渉」にまとめた。本年度は天活大阪および帝キネの九州市場およびイギリスのアーバン社に関する調査を新たに行った。調査後、これまで蓄積した研究成果を見直し、帝キネの活動を包括的に捉え直した。研究成果は著書『近代アジアの映画産業』、とりわけ第1部「大阪映画産業とアジアー帝国キネマ演芸」にまとめた。また1920年代の日本の市場変容とアメリカ映画の関係を分析した共著論文“The Reception of American Cinema in Japan"を日本訳し「日本におけるアメリカ映画の受容」として発表した。加えて帝キネの衰退と日本映画産業のサウンド化との関係を明らかにすべく、サウンド移行期の調査を行った。成果は大阪の郷土誌『大阪春秋』に記事「秋田実の漫才映画三部作ー日本映画の転換期」として寄稿するとともに、カリフォルニア大学ロサンゼルス校で開催されたシンポジウムで「活弁LOVEーネオスーパー・トーキーと日本映画産業」として口頭発表した。今後は、これまで蓄積してきた研究の成果をベースに未整理・未発表資料を加えて、帝キネの全体像を読み解き歴史化する作業に努める。天活および帝国キネマ演芸(帝キネ)の上映記録、大正活映、ユニヴァーサル社について調査研究した。まず、天活大阪および帝キネの上映記録を『大阪時事新報』を網羅的に調査し、データベース化した。研究成果は、大阪ガスエネルギー・文化研究所などで発表をした。また、2015年8月に『日本映画雑誌所在調査報告書』上下巻を刊行した。これにより、今後の帝キネ関連資料調査が、より網羅的、効率的に行うことが可能になった。次に、帝キネが設立された時代の日本映画産業の状況を明らかにすべく、帝キネの比較対象として、大正活映にかんする調査を行った。大正活映は、帝キネが大阪に設立されたのと同じ1920年に横浜という東京-京都以外の地方に設立され、帝キネと同じく松竹との提携によって消滅した会社である。この大正活映との比較により、1920年代前半の日本映画産業における帝キネの立ち位置がより鮮明になった。研究の成果は、関西大学アジア文化研究センターにて「東洋汽船の映画ビジネス」の題目で発表し、ディスカッション・ペーパーにまとめた。最後は、帝キネが提携を模索するユニヴァーサル社にかんする調査を行った。帝キネがユニヴァーサル社との提携を模索した目的を明らかにするには、ユニヴァーサル社がなぜ日本に進出してきたかを明らかにする必要があった。これまでの日本映画史言説においてユニヴァーサル社は、日本初の外国映画企業として知られている。だが、なぜ、どういった状況において日本にやってくるかは、問われることがなかった。研究の成果は、論文「トム・D・コクレンとアジアーユニヴァーサル映画のアジア展開」として発表したほか、台北の中央学術院で開催されたAssociation for Asian Studies in Asia(アジア研究協会アジア会議)、および東アジア文化交渉学会第7回国際学術大会にて発表した。本年度の最大の目標は、大正元年から大正末年までの『大阪時事新報』を調査し、天活大阪および帝キネの上映記録をデータベース化することにあったが、それはおおむね達成された。ただし、本年度に計画していた九州における天活大阪および帝キネの調査は、次年度に延期した。理由は、帝キネの活動をより明確に理解するため、その活動期間における日本映画産業の状況を把握すべく、帝国キネマと同じ年に横浜という地方都市に設立された大正活映(大活)の活動調査を行い、帝キネが提携を模索するユニヴァーサル社の調査を優先させる必要が生じたからである。日治時代の台湾における天活および帝キネの活動について、関西大学図書館所蔵の『台湾日日新報』、早稲田大学演劇博物館など映画関係の研究機関が所蔵する資料、台湾の図書館が所蔵する日治時代の日本語資料を用いて調査分析を行った。また、台湾における天活および帝キネの活動を、朝鮮のそれと比較し、論文「帝国日本の映画配給ー台北の帝国キネマ演芸と西日本」(『近代大阪文化の多角的研究』なにわ大阪研究センター、2017年)に発表した。さらに、帝キネと同じ年に横浜に設立された大正活映株式会社(大活)の活動を調査分析し、帝キネと比較した。その結果、1920年代日本の映画産業はまだ分散的かつ流動的であり、東京-京都に集中していなかったことを明らかにした。研究成果として『東洋汽船と映画』(関西大学出版部、2016年9月)を出版した。また、研究発表「『Beautiful Japan』と近代日本の映画産業ー東洋汽船の映画ビジネス」を東アジア文化交渉学会で行った。加えて、帝キネを世界映画交渉の網目において捉えるべく、20世紀初頭のアジアにおける映画の伝播、流通、配給および興行について調査分析した。結果は、論文「アメリカ映画のアジア市場展開と日本の地政

学位置ー海外映画市場に関するアメリカ政府報告(1903-1919)の歴史的分析」および論文「映画配給のグローバル化ーマニラ映画館史(1919-1914)」、論文「パテ社のマニラ進出と映画館ーマニラ映画興行史(1909-1910)」に発表した。本年度に行う予定であった九州における天活および帝キネの活動調査、および東京とイギリスの調査は次年度に延期した。理由は、調査を予定していた九州関連資料に不備があることが判明し、資料の所蔵館がその不備を回復するあいだ、使用できなかったためである。2017年度中には使用可能になる予定である。この予期せぬ出来事により、九州および東京とイギリスの調査は保留となった。作業が停滞している間は、帝キネを別の2つの角度から調査分析した。ひとつは、帝キネと同時代の大阪以外の地方の映画産業の状況を調べること、もうひとつは20世紀初頭のアジア映画市場の網目の中に帝キネを捉え直すことである。これにより帝キネの映画事業を日本のミクロかつマクロに捉え直すことができた。帝キネの活動を世界の映画交渉の網目において捉えるため、20世紀初頭のアジアにおける映画の伝播、流通、配給および興行について調査分析した。既にシンガポール、マニラ、ソウルについては調査報告済みだが、今回はアジア最大の市場として欧米に注目されていた中国の上海を事例に調査した。結果は論文「グローバル映画配給と中国1896-1914ー上海を事例として」や「アメリカ/上海から見た中国映画市場1896-1922」などに発表した。また、研究の成果は北京外国語大学や浙江工商大学で行われた国際学術大会およびシンポジウムで口頭発表をおこなった。次に、そうした20世紀初頭のグローバル化するアジア映画市場に日治時代の台湾における天活大阪と帝キネの活動を位置づけようと試みた。主に台北の帝キネ特約館「芳野亭/芳乃亭」を中心に更なる調査分析をおこなった。結果は論文「20世紀初頭のアジア映画市場形成と台湾」や「アジア映画市場の形成と日台交渉」などに発表するとともに、国立台湾海洋大学で口頭発表をおこなった。同論文は中国語版が中国の出版社から出版される予定である。さらに帝キネが日本映画産業の近代化にどう向き合っていたのかを考察するため、日本におけるアメリカ映画の受容史をアメリカ在住の研究者とともに調査研究した。結果は論文“The Reception of American Cinema in Japan"をOxford Research Encyclopedia of Literatureに、その日本語版を「アジアの中の日本文化」研究センター機関誌に発表した。最後は、帝キネの消滅後、東京-京都中心に再構築されていく日本映画産業史における大阪の役割を明らかにするため1930年代から50年代の日本映画を調査分析した。結果は「松竹『春琴抄お琴と佐助』ー日本映画のサウンド化と関西弁」などの講演で発表した。2016年度に天活大阪および帝キネの九州市場を調査する計画だったが、調査に必要な新聞資料に不備があり、所蔵館が資料を修復するあいだ利用することができず、九州調査は2017年度に延期した。
マルチ変調法によるベクトルESR装置の開発

我々はベクトルESR分光法の名の下に、電子スピンを担う分子システムの遅い運動の検出をすべくベクトル飽和移動ESR法の開発を進めてきた。この手法が生体系のみならず、広く化石燃料を含む工業材料に適用可能であることを示した。飽和移動スペクトルのピーク強度と積分値が磁場変調の位相によって正弦波的に変化し、両者の間に、意味のある位相差が存在することを示した、このことは、飽和移動スペクトルが少なくとも二成分よりなり、しかも信号波の位相が各共鳴磁場において一定ではないことを示した。この知見は、ベクトル概念をもとにして、振幅と位相のスペクトルを定義し、ラピッド・パッセッジ等の掃引効果を含む飽和系ESRスペクトルの解析の糸口を与えた。平成4年度の研究では、全く新しいタイプのESR測定法、すなわち振幅のみでなく位相も考慮したベクトルESR測定法及び測定装置の開発と物性研究を行なった。すでに測定法が確立され装置が可動状態にある。信号対雑音比の改善と大量のデータの高速一括処理が可能となることによりマルチ変調ESR測定法が実用に供することが可能となった。位相情報や動的性質に関する知見を与えること、また本装置より天然石英固体における自然放射及び生体系における構成素子の揺らぎの動的解析が可能となった。異常飽和を示すメト・ヘモグロビン等の生体高分子系における測定は現在続行中であり、興味ある結果を示している。一方、現在多方面からの注目を集めるカーボンファイバーのベクトルESRによる研究を新たに始めた。この研究により、ベクトルESR法が伝導電子の挙動を解析するのに最適であることが示唆された。従来、我々は電子スピンを担う原子または分子の遅い運動の検出をすベく飽和移動ESR法の研究を進めてきた。この手法が生体系のみならず、広く石炭を含む工業材料に適用できることを示した。飽和移動スペクトルのピ-ク強度と積分値が磁場変調の位相によって正弦波的に変化し、しかも両者の間に、ある位相差が存在することが示された。このことは、飽和移動スペクトルが少なくとも二成分よりなり、しかも信号波の位相が各共鳴磁場において一定でないことを示した。この知見は、ベクトル概念をもとにして、振幅と位相のスペクトルを定義し、掃引効果を含むESRスペクトルの解析の糸口を与えた。本年度の研究では、上述の知見をもとに、全く新しいタイプのESR測定法、振幅のみでなく位相も考慮したベクトルESR測定法および測定装置の開発と物性研究を行なった。現在すでに測定法と装置が完成している。信号ー雑音比の改善と大量のデ-タの高速一括処理が可能となることによりベクトルESR測定法が実用に供することができた。位相情報や動的性質に関する知見を与えること、また本装置よりアモルファス固体や生体系における構成素子の揺らぎの動的解析を可能となった。特に異常飽和を占めすフラビン・ラジカル、メト・ヘモグロビンおよびカタラ-ゼ等の生体高分子系における測定は興味ある結果を示している。過去5年余にわたり、我々は電子スピンを担う分子システムの遅い運動の検出をすべく飽和移動ESR法の研究を進めてきた。飽和移動スペクトルのピ-ク強度と積分値が磁場変調の位相によって正弦波的に変化し、両者の間に、意味のある位相差が存在することを示した。この知見は、ベクトル概念をもとにして、振幅と位相のスペクトルを定義し、掃引効果を含む飽和系ESRスペクトルの解析の糸口を与えた。平成3年度の研究では、全く新しいタイプのESR測定法、すなわち振幅のみでなく位相も考慮したベクトルESR測定法および測定装置の開発と物性研究を行なった。

信号対雑音比の改善と大量のデ-タの高速一括処理が可能となることにより、マルチ変調ESR測定法が実用に供することが可能となった。位相情報や動的性質に関する知見を与えること、また本装置より天然石英固体における自然放射及び生体系における構成素子の揺らぎの動的解析が可能となった。他方、異常飽和を示すメト・ヘモグロビン等の生体高分子系における測定は現在続行中であり、興味ある結果を示している。我々はベクトルESR分光法の名の下に、電子スピンを担う分子システムの遅い運動の検出をすべくベクトル飽和移動ESR法の開発を進めてきた。この手法が生体系のみならず、広く化石燃料を含む工業材料に適用可能であることを示した。飽和移動スペクトルのピーク強度と積分値が磁場変調の位相によって正弦波的に変化し、両者の間に、意味のある位相差が存在することを示した。このことは、飽和移動スペクトルが少なくとも二成分よりなり、しかも信号波の位相が各共鳴磁場において一定ではないことを示した。この知見は、ベクトル概念をもとにして、振幅と位相のスペクトルを定義し、ラピッド・パッセッジ等の掃引効果を含む飽和系ESRスペクトルの解析の糸口を与えた。平成4年度の研究では、全く新しいタイプのESR測定法、すなわち振幅のみでなく位相も考慮したベクトルESR測定法及び測定装置の開発と物性研究を行なった。すでに測定法が確立され装置が可動状態にある。信号対雑音比の改善と大量のデータの高速一括処理が可能となることによりマルチ変調ESR測定法が実用に供することが可能となった。異常飽和を示すメト・ヘモグロビン等の生体高分子系における測定は現在続行中であり、興味ある結果を示している。一方、現在多方面からの注目を集めるカーボンファイバーのベクトルESRによる研究を新たに始めた。この研究により、ベクトルESR法が伝導電子の挙動を解析するのに最適であることが示唆された。
小児悪性神経膠腫再発例に対するWT1カクテルワクチンを用いた免疫療法の開発

これらの当科の研究結果が企業へ技術移管されWT1カクテルワクチンとして小児悪性神経膠腫に対する企業治験が開始された。このため本研究では将来の免疫チェックポイント阻害剤との併用療法の開発や小児悪性神経膠腫の免疫状態を検討することとした。方法:5例中4例の接種開始後36月後の末梢血中の免疫制御因子の発現をフローサイトメトリー法により検討した。結果:リンパ球上のPD-1は24%、再発例と寛解例では差異がなかった。全リンパ球中の割合は再発例で高い傾向にあった。このことからWT1ワクチンとこれらの免疫チェックポイント阻害剤の併用療法が期待できる治療法であると考えられた。「小児悪性神経膠腫再発例に対するWT1カクテルワクチンを用いた免疫療法の有効性の検討」を臨床試験としておこなった。小児悪性脳腫瘍は小児がんにおいて、白血病に次いで頻度が高い。なかでも悪性神経膠腫は小児脳腫瘍の10%を占め、治療成績はこの20年間でほとんど向上がみられず、初発例でさえ無増悪生存期間の中央値は12か月であり再発例では6か月の生存率は0%である。多くの小児がんが成人癌に比べて治療成績が良好であるが、神経膠腫再発例に対し、当科ではWT1キラーペプチド単独治療をおこない5例中2例の長期生存例がえられ(3年以上)、再発脳幹グリオーマ2例においてもワクチン接種開始後意識レベルの改善、寝たきりが登校可能となるなど最終予後は不良であったが、QOLの改善と6か月以上の生存期間の延長がみられた。また有害事象はなく安全な治療法と考えられ、絶対予後不良の神経膠芽腫、脳幹グリオーマに対し有効と考えられた。また臨床試験参加症例のうち同意がえられた症例において免疫モニタリングを行った。脳浮腫の予防としてステロイドが投与されていた3例においてもWT1特異的キラーT細胞の出現がみられた。目的:小児悪性神経膠腫再発例に対し、WT1カクテルワクチンを用いた免疫療法の開発を目的としたがまずキラーペプチド単独によるワクチン効果を検討した。悪性神経膠腫(HGG)3例、脳幹グリオーマ(DIPG)2例が登録された。HGG3例中2例が再発後51カ月CRもしくはPRで生存している。DIPGの2例は再発後15カ月、7カ月腫瘍増大が抑えられ、最終生存期間は18カ月、8カ月であった。再発後のHGGの生存期間が530週、DIPGでは60日程度とされていることから期待できる結果であった。またワクチン開始前にはみられなかったWT1特異的キラーT細胞が出現し、そのフェノタイプ解析をおこなったところeffector memory T細胞やcentral memory T細胞を検出した。治療開始後12週間で増悪し中止した悪性神経膠腫の1例ではWT1特異的キラーT細胞を検出することができなかった。結果:CD4陽性リンパ球上のPD-1は2.33.7%、CD8陽性細胞上のPD-1は2.68.4%であった。再発例と寛解例では差異がなかった。全リンパ球中の割合は2.67%であった。再発例は3.2、7%とやや高い傾向にあった。このことから抗PD-1抗体や制御性T細胞を抑制する抗CCR4抗体は有効である可能性ありWT1ワクチンとこれらの免疫チェックポイント阻害剤の併用療法が期待できる治療法であると考えられた。「小児悪性神経膠腫再発例に対するWT1カクテルワクチンを用いた免疫療法の有効性の検討」はキラーペプチド単独によるワクチン効果を検討し、長期の有効性と安全性を確認することができた。またワクチン開始前にはみられなかったWT1特異的キラーT細胞のフェノタイプ解析をおこない、effector memory T細胞やcentral memory T細胞を検出することが可能となった。治療開始後12週間で増悪し中止した1例ではWT1特異的キラーT細胞をワクチン開始後においても検出することができなかった。またこのことからWT1ペプチドワクチン療法においてはメモリーT細胞の重要性が明らかになったためヘルパーペプチドを用いたヘルパーT細胞によるメモリーT細胞刺激作用を期待したキラーペプチド、ヘルパーペプチドによるカクテルワクチンを用いた臨床試験を開始することを計画している。