hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子支持銅コロイドによるニトリル類の選択的水和反応

アクリルアミドは、接着剤,紙力増強剤,および土壌改良剤として有用であり、工業的にはアクリロニトリルの水和により製造されている。我々は、既に、適当な高分子の存在下で銅(【II】)塩を還元することにより高分子に保護された銅超微粒子の調製に成功し、これらの銅超微粒子がアクリロニトリルの水和の触媒として、高い活性と選択性を有することを明らかにした。本研究では、これらの知見をさらに発展させ、一層活性の高い銅超微粒子触媒を調製するための諸条件を確立することを目的とした。ポリビニルピロリドン,ポリビニルアルコール,メチルセルロース,およびエチルセルロースを触媒とすることにより、大きな活性を有する触媒を開発することに成功した。これらの金属銅超微粒子の活性は、保護高分子の不在下に硫酸銅(【II】)を還元することにより調製した金属銅の沈澱の活性よりも7080倍も大きい。また、生成物は、すべてアクリルアミドであった。通常の触媒によりアクリロニトリルを水和した際には、エチレンシアノヒドリンの副生が観測されるのが常であるが、高分子保護金属銅超微粒子を触媒とした場合には、副反応は全く認められなかった。触媒反応後の高分子保護金属銅超微粒子を電子顕微鏡測定したところ、その平均粒径は、反応以前の値と同一であった。この結果は、高分子保護金属銅超微粒子が触媒反応中も会合することなく良好な分散状態を保っていることを示す。ポリビニルピロリドンを保護高分子とする金属銅超微粒子の触媒活性は、ポリビニルピロリドンの量の増大とともに増加し、一方、活性-重合度のプロットには重合度1000付近に極大を生じる。以上より、アクリロニトリルの水和に対して活性の高い金属銅超微粒子を調製するためには、保護高分子の存在が不可欠であり、その量および分子量が活性に大きな効果を有することが明らかになった。
大気CO2濃度の上昇が樹木の温度ストレス感受性に及ぼす影響評価

高CO_2環境下では光合成による同化産物の生成が促進されるが、貧栄養条件や生育停止期における個体成長の低下は葉への糖・デンプンの集積を引き起こし、光合成の「負の制御」(ダウンレギュレーション)が生じることが知られている。本研究では、落葉広葉樹を対象として、高CO_2環境における糖・デンプンの集積が個葉の温度ストレス感受性へ与える影響を光合成機能面から解明することを目的とした。秋季の気温低下に際して高CO_2処理が光阻害に与える影響を評価するため、森林総合研究所実験林苗畑に設置した開放型CO_2暴露装置内に1年生シラカンバ苗木を植栽し、一晩暗順化後のFv/Fmの季節変化を測定した。通常大気のCO_2濃度が380ppmであるのに対して、高CO_2処理はCO_2を付加することで濃度が550ppmになるように制御を行った。Fv/Fmの測定は8月から11月まで行い、測定期間における日平均気温は30°Cから10°Cまで低下した。8月ならびに10月に行った光合成ガス交換測定により、550ppmのCO_2処理によって光合成のダウンレギュレーションが生じていることが示唆された。一方で、11月までの秋季の気温低下にともなうFv/Fmの低下はほとんど見られず、CO_2処理による影響も認められなかった。これらの結果より、大気CO_2濃度の上昇は光合成のダウンレギュレーションが生じた場合においても、秋季の気温低下に伴うシラカンバの葉の光阻害感受性に影響を及ぼさないことが示唆された。これらの知見は、将来予測される高CO_2環境下での温度影響を考慮した森林動態の把握に基礎的知見を提供するものである。材料として、1年生シラカンバ苗木を森林総合研究所温暖化影響実験棟の自然光型人工気象室において栽培した。CO_2付加を行わない通常大気(約400ppm)をコントロールとし、育成チャンバー内のCO_2濃度を800ppmに上昇させたものを高CO_2処理区とした。光合成のダウンレギュレーションを誘導するために、窒素養分の供給は1個体あたり90mgに制限した。CO_2処理を開始してから展開した葉齢およそ50日の葉を対象にして、携帯型光合成測定装置(L-6400,Li-Cor社)を用いて光合成測定を行った。葉内CO_2濃度と光合成速度との関係から、本研究における制限された施肥条件において高CO_2処理による光合成のダウンレギュレーションが生じることが確認された。温度に対する光合成反応の結果より、光合成のダウンレギュレーションが起きているにもかかわらず、葉温が30°Cを越える高温域では高CO_2による光合成速度の促進効果が認められた。一方で、光阻害感受性に関しては高温域におけるCO_2処理間の違いは認められなかった。これらの結果から、大気CO_2濃度が上昇した環境下では、窒素が制限された場合においても高温域での光合成速度は上昇する一方で、光阻害を指標とする高温域でのストレス感受性には変化が見られないことが示唆された。
顕微偏光解析による高精度屈折率計測法の開発とそのテフロクロノロジーへの応用

本研究は、火山の爆発的噴火で火山ガスとともに噴出される「粒径が数mm程度の"テフラ"に含まれる数100 μmの大きさの斑晶鉱物や火山ガラスの屈折率を、偏光解析法(エリプソメトリー)によって高精度で決定できる顕微偏光解析装置を開発する」ことを目的とする。「旧石器」が産出する地層の「層序年代」を「テフロクロノロジー」によって明らかにする時に、班晶鉱物や火山ガラスの「屈折率」を従来の浸液法に変わって光学的に直接計測する手法を確立する。H28年度からH30年度の研究期間で下記の成果を得た。1.数100 μmの大きさのテフラ試料を顕微観察するために、空間的に十分な作動距離を持つ約20倍の反射対物ミラーを設計した。凹面・凸面基板上に金膜をイオンビーム成膜し、機械加工で自作したホルダーに組み込んだ。分解能(解像度)テストターゲットを用いて結像特性を評価し、斑晶鉱物や火山ガラスの観察に十分な約4 μmの分解能を持つことを確認した。2.作製した対物ミラーと現有の消光型エリプソメーターを組み合わせて顕微偏光解析装置を構築した。入射光を試料へと導く折り返しミラーは対物ミラーと同時成膜して作製した金膜付きの直角プリズムを用いた。複数の試料を観察し、消光状態は良好で精度良く消光方位角を決定できることを確認した。3.対物ミラーなど光路中の光学系が偏光に与える影響を光学定数既知の2つの参照試料を用いて決定する計測及び解析法を考案し、作製した計測システムの偏光特性を決定した。今後、作製した計測システムと解析法を用いて斑晶鉱物や火山ガラスなどの屈折率を精密計測し、データベース化を目指す。平成28年度は、微小領域の偏光解析に不可欠な偏光計測部と顕微光学部の仕様を検討した。具体的な成果は次の通りである。1.数100 μmの大きさのテフラ試料を顕微観察するために、現有の拡大光学系と結像レンズ、透過照明用の光源を光学ベンチ上に配置して透過型の顕微鏡を構成した。テスト試料の透過像が得られるように焦点位置調整を行った後、He-Neレーザーの光路上に反射ミラーを導入して偏光子を通過したレーザー光を拡大光学系へ導き、試料からの反射光を同様に反射ミラーでと折り返して位相子と検光子を通して2次元検出器へ入射し消光型エリプソメーターを構築した。2.次年度に作製する反射型対物ミラーの仕様を検討するために、作動距離20 mm前後で20倍の倍率が得られる曲率半径の市販の平凸レンズと平凹レンズを選択し対物ミラーの試作を行った。凹・凸面上にはイオンビームスパッタリング法で金の厚膜を成膜した。白色干渉顕微鏡で曲面上の金属膜の表面粗さを評価した。反射型対物ミラーの凸面ミラーは空中に浮いた配置にしなければならないため、2本の梁で支える凸面ミラーホルダーを設計し、CNCフライス装置でこれを自作した。xyz軸に加えて傾きとあおりが調整できる5軸ステージを2台用意し、これらに凹・凸面ミラーを配置し光学調整を行い、光学特性評価を開始した。次年度に予定していた反射型対物ミラーの試作を開始するなど研究計画は前倒しで進捗している。平成29年度は、反射型対物ミラーを用いた顕微光学部を製作し、現有の多入射角消光型エリプソメーターへ組み込み、顕微偏光解析装置を作製した。具体的な成果を下記に示す。1.自作した3本梁型のホルダーで対物ミラーを構成する凸面ミラーを保持し、これと凹面ミラーをそれぞれ精密ホルダーに設置後に組み合わせて一体型の反射型対物ミラーを作製した。さらに、対物ミラーと透過照明を用いて透過型顕微鏡を構築した。市販の分解能(解像度)テストターゲットを用いて結像特性を評価したところ、ターゲット中で最も分解能が高い228 (line pair/mm)の撮像に成功した。本研究で試料とするのは数100 μmの大きさの斑晶鉱物や火山ガラスであることから十分な空間分解能を有する対物ミラーを実現できた。

2.直線配置した消光エリプソメーターからの入射光をAuを成膜した直角プリズムで反射対物ミラーに導き、対物ミラー通過後の試料からの反射光を同一の直角プリズムで検出系へと折り返す顕微偏光解析装置を構築した。消光状態および消光位置を4ゾーン計測したときの値のバラつきは通常の消光エリプメトリーと同程度であることが確認できた。3.光学定数既知の2つの参照試料を用いて計測試料の複素振幅反射率比を得るための解析法を考案した。観察に使用する個々の反射ミラーの偏光特性を決定することなく、参照試料を用いて全光学系の偏光特性を決定する新しい解析法を考案するなど当初の計画通りに研究は進んでいる。本研究は、火山の爆発的噴火で火山ガスとともに噴出される「粒径が数mm程度の"テフラ"に含まれる数100 μmの大きさの斑晶鉱物や火山ガラスの屈折率を、偏光解析法(エリプソメトリー)によって高精度で決定できる顕微偏光解析装置を開発する」ことを目的とする。「旧石器」が産出する地層の「層序年代」を「テフロクロノロジー」によって明らかにする時に、班晶鉱物や火山ガラスの「屈折率」を従来の浸液法に変わって光学的に直接計測する手法を確立する。H28年度からH30年度の研究期間で下記の成果を得た。1.数100 μmの大きさのテフラ試料を顕微観察するために、空間的に十分な作動距離を持つ約20倍の反射対物ミラーを設計した。凹面・凸面基板上に金膜をイオンビーム成膜し、機械加工で自作したホルダーに組み込んだ。分解能(解像度)テストターゲットを用いて結像特性を評価し、斑晶鉱物や火山ガラスの観察に十分な約4 μmの分解能を持つことを確認した。2.作製した対物ミラーと現有の消光型エリプソメーターを組み合わせて顕微偏光解析装置を構築した。入射光を試料へと導く折り返しミラーは対物ミラーと同時成膜して作製した金膜付きの直角プリズムを用いた。複数の試料を観察し、消光状態は良好で精度良く消光方位角を決定できることを確認した。3.対物ミラーなど光路中の光学系が偏光に与える影響を光学定数既知の2つの参照試料を用いて決定する計測及び解析法を考案し、作製した計測システムの偏光特性を決定した。今後、作製した計測システムと解析法を用いて斑晶鉱物や火山ガラスなどの屈折率を精密計測し、データベース化を目指す。本年度は、反射型対物ミラーを用いた顕微光学部を製作し、偏光計測部との統合を目指す。具体的には、1.前年度に試作した反射型対物ミラーの結像特性と消光性能を評価し、所望の特性が得られない場合には、改めて光学設計して対物ミラーを作製する。2.対物ミラーの入射角とジョーンズ行列決定のために、対物ミラーと同時に成膜した平面基板上の金属膜の光学定数を多入射角エリプソメトリーで計測する。なお、金属膜は、経時変化の影響が小さい金(Au)、白金(Pt)などの貴金属とし、これらの光学定数の文献値から最適な物質を選択する。計測した平面ミラーを試料として、顕微エリプソメトリー計測して偏光解析パラメーターから対物ミラーのジョーンズ行列を決定する。3.光学定数既知の試料を用いて顕微エリプソメトリー計測し、その性能を評価する。偏光状態の計測精度が所定の値を満たさない場合には、金属反射膜無しの凹面・凸面ガラス基板を使って、対物ミラーを構成する。ガラス表面のため、反射率は低下するが、透明物質として取り扱えるため、ジョーンズ行列の決定などは容易になることが予想される。4.凹・凸面ミラーのアライメント範囲と精度を考慮して粗微動機構を組み込んだ一体型のミラーホルダーを設計する。5.収集したテフラから大きさが数100 μmの大きさの斑晶鉱物や火山ガラスを選別し計測試料とする。6.平面基板上に選別した試料を光学接着剤で貼り付け後、研磨して平坦な表面を出す。
障害耐力のあるプロセッサ相互結合ネットワーク構築化に関する研究

本研究の有効性は、プロセッサ数が大になった時、多段スイッチング網に比べてプロセッサ直接接続形のネットワークがどれだけ優れているかという結果に集約できる。この為、本研究代表者は初年度には、(1)多段スイッチング網(オメガ網)の無故障時及び故障時における各種のBPC置換の実現能力を最小所要ステップ数を評価尺度として判定して報告した(電子情報通信学会論文誌E,1992年7月号)。続いて、最終年度には、(4)構築したアルゴリズムを用いて各種BPC置換を実現する場合に要する転送ステップ数を算定評価することについては、Chordal Ringに関してのみ成果を得た。これは、上記(3)の第2番目の論文に記述している。本年度は、円柱結合網、トーラス結合網及び超立方体結合網での任意のBit Permute Complement置換を実現するアルゴリズムを構築し、各網の処理能力を評価した。まず、基本的な置換であるビット反転、ベクトル反転、完全シャッフル、ビットシャッフル、行列転置等の任意のBit Permute Complement置換を上記の各結合網で、無故障時に実現するアルゴリズムを構築した。実用性のある転送アルゴリズムである為には、アルゴリズム実行に伴うノードでの必要レジスタ数ができるだけ小さいことが重要である。円柱結合網では2個、トーラス結合網及び超立方体結合網では1ですむアルゴリズムが開発できた。次に、構築されたアルゴリズムを用いて各種Bit Permute Complement置換を実現する場合に要する転送ステップ数を算定評価した。この場合補助で購入したパーソナル・コンピュータを有効に使用した。又、アルゴリズムの構築に関しては、従来の各種アルゴリズムを参考にする必要上、国際会議資料をチェックする必要があり、各種の資料を購入した。さらに、東京出張を3度行い、他研究者との意見交換を行った。得られた成果の初期のものは、First International Confernce on Computer Communications and Networks及びJoint Comference on Circuit/Systems、Computers and Communicationsなる国際会議(それぞれ、韓国、アメリカ)に出席し発表し、オリジナリティを確保した。本年度は、最終年度で、研究目的は対象としている各網にアーク故障が存在する時、任意のBPC置換を実現するアルゴリズムを構築して、各網の故障対応能力を評価することができた。この為、本研究代表者は、(2)構築されたアルゴリズムを用いて各種BPC置換を実現する場合に要する転送ステップ数を算定評価することについては、Chordal Ringに関してのみ成果を得た。これは、上記第2番目の論文に記述している。
歯根の発達、形成及び第三象牙質産生に関する因子の解明に関する研究

(目的)ヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)は種々の細胞増殖因子や基底膜細胞外マトリックス成分などの広範な蛋白質と結合してこれらの蛋白質の活性や機能を制御したり、細胞内に特異的なシグナル応答を導く。我々が作成した象牙芽細胞様細胞が多く含まれるcDNA libraryから無作為に200個めクローンを採取し塩基配列を調べたところ、Glypican-1が含まれていた。Glypican-1(GPC-1)は細胞膜表面に存在する細胞膜型HSPGである。歯髄の治癒過程におけるGPC-1の発現を酵素抗体法によって調べたところ象牙芽細胞様細胞で発現していた。本研究の目的はGPC-1以外の細胞膜表面に存在する細胞膜型HSPG(Syndecan-1、Syndecan-2、Syndecan-3、Syndecan-4)の発現と象牙芽細胞様細胞の分化や第三象牙質産生との関係をラット培養歯髄細胞を用いて検討することである。(材料及び方法)5週齢の雄性Wisterラット(同腹)7匹の下顎切歯より歯髄組織を摘出し、Collagenase、trypsin、EDTAを含む酵素液にて細胞を分離し5%CO_2条件下にてα-MEM培地に10%FBSを加え培養し1週間後に6ウェルプレートに1x10^5個/wellにて継代した。300μg/ml βGlycerophosphate、50μg/ml Ascorbic acidをさらにα-MEM(FBS)に加えて培養した。培養液は2日ごとに交換した。培養3日、6日、10日、15日にてそれぞれTotal RNAを抽出しc-DNAを合成し、GPC-1、Syndecan-1、Syndecan-2、Syndecan-3、Syndecan-4 geneの発現をRT-PCRによって調べTGF-betaI、Dspp、Osteocalcin geneと比較した。(結果)培養歯髄細胞におけるSyndecan-1、Syndecan-2、Syndecan-3、Syndecan-4 geneの発現が認められSyndecan-2、Syndecan-3は培養日数の経過による発現量の変化はあまり顕著でなかった。Syndecan-1とGlypican-1の発現は培養日数の経過とともに増加していた。(考察及び結論)培養歯髄細胞における細胞膜型HSPGのSyndecan-1とGlypican-1の発現は象牙芽細胞様細胞の分化の過程によって培養時間とともに増加していた。細胞膜型HSPGの象牙芽細胞様細胞の分化や第三象牙質産生への関与の可能性が示唆された。
悪性骨軟部腫瘍転移巣の化学療法に関する基礎的・臨床的研究

61年度より肺転多形成ヌードマウスの後肢部骨肉腫を摘出し、これらを4群に分けて化学療法の効果を検討した。即ち、第一群は化学療法を行わない群、第二群は通常の化学療法群、第3群は高濃度の化学療法群、第4群は他の薬剤(cisーplatinum,Ifomide)追加投与群とした。これらヌードマウスの皮下腫瘍および肺転移腫瘍に対し、Flowcytometryを用いて化学療法の効果を検討した。Flworesceine diacetate(FDA)を用いた腫瘍細胞のcell viabilityの検討で第4群に著しいviabilityの低下が認められ、従来より行っていたADR+MTX群より、これらにcisーplatinumあるいはIfomideを加えた化学療法の方が、より効果的と考えられた。化学療法によるDNApatternの変化は認められなかった。これらの結果から、昭和62年度および63年度に骨原発悪性腫瘍患者10名(内骨肉腫6例、Ewing肉腫2例、悪性線維性組織球腫1例、血管肉腫1例)悪性軟部肉腫5名(悪性線維性組織球種2例、脂肪肉腫2例、横紋筋肉腫1例)に対してADR+MTX+Cisーplatinum+Ifomideを用いた化学療法を行い良好な結果を得た。即ち、6例の骨肉腫の内5例と血管肉腫の1例でpartial response以上の効果が認められEwing肉腫2例および悪性線維性組織球腫の1例はcomplete responseが得られている。軟部肉腫では、現在化学療法中の悪性線維性組織球腫の1例および術後10カ月の再発をきたした脂肪肉腫の1例を除いた3例でpartial response以上の効果が認められた。以上、悪性骨・軟部腫瘍15例の内13例でpartial response以上の効果が認められ、ヌードマウスをもちいた化学療法の実験の有効性が証明されたとともに、ADR+MTX+Cisーplatinum+Ifomideを用いた化学療法の有用性が証明された。長期継代された悪性軟部腫瘍を用いて化学療法実験を行い、inrivoに於ける薬剤感受性試験とした。投与schedueは腫瘍細胞をfreecellの状態で2×【10^6】個、皮下尾静脈より注入し、その1週間後より化学療法を行う。2種類の腫瘍においてA driamycinとMTX,大量療法の判用群とcis-platin群、それに無処置のcontrolの3群で比較した。横紋筋肉腫由来Kushi株では、皮下腫瘍,肺腫瘍とも出現する。この系ではAdriamycinとMTXによる化学療法を行い、combination Chemotherapyでの抗腫瘍効果を観察した。control群では肺腫瘍の増殖は著しく、40日から60日の間に腫瘍死する。この時の肺腫瘍重量は1.33gから1.45gで、体重の約9%になっている。一方化療群では皮下腫瘍は全く認められず、肺腫瘍はいずれも出現するものの小さく、体重に対する比率は約3%と小さい。8週屠殺時までの死亡はなく、延命効果が認められた。また生存日数でみるとcontrol群の平均生存日数が47日であるのに対し、治療群は56日以上である。肺腫瘍でも大きな差が認められ、Adriamycin,MTXによる腫瘍抑制効果がみられた。次にヒト骨肉腫をヌードマウスに皮下移植し継代維持している系の自然肺転移の有無を検索した。60例のヒト骨肉腫をヌードマウス背部皮下に移植し36例に移植成立している。

このうち3代以上に継代された23系のヌードマウスの肺を経時的に病理組織学的に観察した結果2株に明らかな自然肺転移が認められた。su株は継代4代時に肺転移を起し、110代を経過しても同様に転移巣を形成する。腫瘍の背部皮下移植後8週で34個/1切片の転移巣を形成した。TANI株は継代17代時の検索時に転移が認められた。21代の現在は腫瘍の皮下移植12週で10個以上/1切片の転移巣を形成する。両株とも類骨形成能が存在し、今後の肺転移およびその化学療法の研究に有用な実験モデルである。肺転移形成ヌードマウスの後肢部腫瘍(骨肉腫等)を摘出し, 4群に分けた.既ち,第1群は化学療法を行わない群,第2群は通常の化学療法群,第3群は高濃度の化学療法群,第4群は他の薬剤(CisーPlatinum,Ifomide)追加投与群とした.これらヌードマウスの皮下腫瘍および肺転移腫瘍に対し, Flow cytometryを用いて化学療法の効果を検討した.Fluoresceine diacetate(FDA)を用いた腫瘍細胞のcell viabilityの検討で,第4群に著しいViabilityの低下が認められ,従来より行っていたADR+MTX群より,これらにCisーPlatinumあるいはIfomideを加えた化学療法のほうが,より効果的と考えられた.化学療法によるDNApatternの変化は認められなかった.これらの結果から,昭和62年度は骨原発悪性腫瘍患者(骨肉腫・Ewing内腫血菅内腫)4名に対して, ADR+MT×+Ifomide療法を,悪性軟部腫瘍(横紋筋肉腫・悪性線維性組織球腫)2名に対してADR+cisーplatinum+Ifomide療法を行った.骨肉腫患者2名及び血菅肉腫患者1名はPartial responseを示し, Ewing肉腫の1名は手術療法を全く行い得なかったにもかかわらず,発症後1年を経過した現在100%腫瘍の浸潤及び肺転移を抑えることが可能であった.亜性軟部腫瘍患者の内,横紋筋肉腫の1名はpartial responseを示し,骨盤に発生した悪性線維性組織球腫の1名は術後6カ月の現在再発・転移を認めておらず,化学療法の効果と考えられた.経過観察期間は短いが,本化学療法は悪性骨及び軟部腫瘍に対して充分な効果が期待されると考えられる.昨年度まで継続して行ってきた、肺転多形成ヌードマウスを用いた化学療法剤に対する感受性テストの結果から、骨肉腫の化学療法においては、以下のことが判明した。即ち、骨肉腫の化学療法においては、ADR+MTXを用いた群より、これらにCis-PlatinumあるいはIfomideを加えた化学療法のほうが効果が高いと考えられた。この結果から、62年度は4名の骨原発悪性腫瘍患者および2名の悪性軟部腫瘍患者に対して良好な結果を得た。今年度はこの結果からさらに臨床経験を増やした。この内骨原発悪性腫瘍は6例(内、骨肉腫4例、Ewing肉腫1例、悪性線維性組織球腫1例)、悪性軟部腫瘍3例(内、悪性線維性組織球腫1例、脂肪肉腫2例)である。骨肉腫患者のうち1例は全く効果を示さなかったが1例はcomplete response、2例はPartial responseを示した。
カテコール系接着ポリマー含有シリコーンの義歯床粘膜面応用に関する研究

義歯安定剤を使用することなく口腔粘膜に接着する粘着シリコーンの開発を進めている。本研究では、開発中のシリコーンサンプルの付着性、付着力について検討した。シリコーンサンプルは、操作性は向上したものの、コントロールに比べて低い付着性、付着力を示した。人工唾液存在下では、どのサンプルとも付着性を示さなかった。そこで、カテコール系接着ポリマーを粘着シリコーンに応用することで、水の存在下においても接着性を有するシリコーン開発を試みている。化学反応時、時間経過後に有毒物質が放出されない材料にすべく改良中である。加齢,唾液腺障害,全身疾患の症状,薬剤の副作用,顎・顔面腫瘍の手術,放射線療法などにより唾液分泌量の減少などが起こり,義歯の維持・安定を得るのが困難な患者は多い.これら患者は義歯安定剤使用を余儀なくされることもあるが,強力な義歯安定剤は除去困難であり,口腔粘膜や義歯の残留物が口腔粘膜の炎症を引き起こす事が多々ある.よって,接着性を有する義歯開発が求められている.これまでに,接着性を有する粘着シリコーン開発に着手し,キャタリスト,ベース混和率を変化させる事により,粘着性を有するシリコーンを開発した.しかし,極少量キャタリスト計量に熟練を要する,サンプルに多数気泡が混入するなどの問題があった.そこで,キャタリストと架橋剤の比率を変化させる事により粘着性を出し, 2種類の同量のシリコーンを反応させることによって製作できる改良型粘着シリコーンを開発した.この改良型シリコーンは,気泡をほとんど含まず,粘着性を示した.しかしながら,人工唾液の存在下において,改良型粘着シリコーンは接着力が低下してしまうため,この粘着シリコーンに親水性を付与する必要がある.そこで本研究では,義歯床粘膜面応用を目標とした,親水性粘着シリコーンの開発・安全性の検討を行う.これまで, o-ニトロベンジルを使い,カテコール基を空気酸化されない物質に変換し,これを含む水溶性ポリマーを粘着シリコーンに応用することで,水の存在下においても接着性を有する粘着シリコーン製作を試みている.化学反応時,時間経過後に有害物質が放出されない材料にすべく,改良中である.加齢,唾液腺障害,全身疾患の症状,薬剤の副作用,顎・顔面腫瘍の手術,放射線療法などにより唾液分泌量の減少などが起こり,義歯の維持安定を得るのが困難な患者は多い.これら患者は義歯安定剤使用を余儀なくされることもあるが,強力な義歯安定剤は除去困難であり,口腔粘膜や義歯の残留物が口腔粘膜の炎症を引き起こす事が多々ある.よって,接着性を有する義歯開発が求められている.これまでに,接着性を有する粘着シリコーン開発に着手し,キャタリスト,ベース混和率を変化させる事により,粘着性を有するシリコーンを開発した.しかし,極少量キャタリスト計量に熟練を要する,サンプルに多数気泡が混入するなどの問題があった.そこで,キャタリストと架橋剤の比率を変化させる事により粘着性を出し, 2種類の同量のシリコーンを反応させることによって製作できる改良型粘着シリコーンを開発した.この改良型粘着シリコーンは気泡をほとんど含まず,粘着性を示した.しかしながら,人工唾液の存在下において,改良型粘着シリコーンは接着力が低下してしまうため,この粘着シリコーンに親水性を付与する必要がある.そこで本研究では,義歯床粘膜面応用を目的とした親水性粘着シリコーンの開発・安全性の検討を行う.これまでに, o-ニトロベンジルを使い,カテコール基を空気酸化されない物質に変換し,これを含む水溶性ポリマーを粘着シリコーンに応用することで,水の存在下においても接着性を有する粘着シリコーン製作を試みている.化学反応時,時間経過後に有毒物質が放出されない,また,時間経過により粘着強度の変化がおこりにくい材料にすべく改良中である.現在, o-ニトロベンジルを使い,カテコール基を空気酸化されない物質に変換し,これを含む水溶性ポリマーを粘着シリコーンに混和した,親水性粘着シリコーン製作を試みている.化学反応時や時間経過後に有毒物質が放出されない様,また,時間経過により粘着強度の変化がおこりにくい材料にすべく改良中である.加齢、唾液腺障害、薬剤の副作用、顎・顔面腫瘍の手術、放射線療法などにより、唾液分泌量の減少などが起こり、義歯の維持安定を得るのが困難な患者は多い。これら患者は義歯安定剤使用を余儀なくされることもあるが、強力な義歯安定剤は除去困難であり、口腔粘膜や義歯の残留物が口腔粘膜の炎症を引き起こす事が多々ある。よって、接着性を有する義歯開発が求められている。これまでに、接着性を有する粘着シリコーン開発に着手し、キャタリスト、ベース混和率を変化させることにより、粘着性を有する粘着シリコーンを開発した。しかし、極少量キャタリスト計量に熟練を要する、サンプルに多数気泡が混入するなどの問題があった。そこで、キャタリストと架橋剤の比率を変化させる事により粘着性を出し、2種類の同量のシリコーンを反応させることによって製作できる改良型粘着シリコーンを開発した。この改良型粘着シリコーンは気泡をほとんど含まず、粘着性を示した。しかしながら、人工唾液の存在下において、改良型粘着シリコーンは接着力が低下してしまうため、この粘着シリコーンに親水性を付与する必要がある。そこで本研究では、義歯床粘膜面応用を目的とした親水性粘着シリコーンの開発・安全性の検討を行う。

これまでに、o-ニトロベンジルを使い、カテコール基を空気酸化されない物質に変換し、これを含む水溶性ポリマーを粘着シリコーンに応用することで、水の存在下においても接着性をゆうする粘着シリコーン製作を試みている。化学反応時、時間経過後に有毒物質が放出されない、また、時間経過により粘着強度の変化がおこりにくい材料にすべく改良中である。義歯安定剤を使用することなく口腔粘膜に接着する粘着シリコーンの開発を進めている。本研究では、開発中のシリコーンサンプルの付着性、付着力について検討した。シリコーンサンプルは、操作性は向上したものの、コントロールに比べて低い付着性、付着力を示した。人工唾液存在下では、どのサンプルとも付着性を示さなかった。そこで、カテコール系接着ポリマーを粘着シリコーンに応用することで、水の存在下においても接着性を有するシリコーン開発を試みている。化学反応時、時間経過後に有毒物質が放出されない材料にすべく改良中である。現在, o-ニトロベンジルを使い,カテコール基を空気酸化されない物質に変換し,これを含む水溶性ポリマーを粘着シリコーンに混和した,親水性粘着シリコーン製作を試みている.フィラー含有シリコーン内のフィラーが散在している様に,アクリルアミドポリマー粉末量を調整している.また,化学反応時や時間経過後に有害物質が放出されない材料にすべく,改良中である。化学反応時,時間経過後に有毒物質が放出されない様,また,時間経過により粘着強度の変化がおこりにくい材料の開発を目標として,引張接着試験,曲げ・圧縮強度,人工唾液(サリベート:帝人ファーマ)存在下における瞬間接着レベル(the rolling ball tag test),接着度(クリープメーター:山電)などのデータを参考に,最適なアクリルアミドポリマー粉末量を検索する.補綴学分野フィラー含有シリコーン内のフィラーが散在している様に,アクリルアミドポリマー粉末粘着シリコーン内に散在させる様に混和する事を目標として,引張接着試験,曲げ・圧縮強度,人工唾液(サリベート:帝人ファーマ)存在下における瞬間接着レベル(The rolling ball tag test),接着度(クリープメーター:山電)などのデータを参考に,最適なアクリルアミドポリマー粉末量を検索する.また,アクリルアミドポリマーの組成を変化させ,化学反応時,時間経過後に有害物質が放出されない様に調整する.化学反応時や時間経過後に有毒物質が放出されない様,また,時間経過により粘着強度の変化がおこりにくい材料を検索中である.今年度は混和材料,分量の最適候補が絞れなかったため,引張接着試験,曲げ・圧縮強度,架橋構造変化観察についての解析を行えなかった.次年度は,数パターンの最適量候補を絞りサンプルを作成し,これら解析を行う予定である.よって,当該年度購入予定の試験試薬等を次年度購入としたため.
骨軟部腫瘍の肺転移抑制を目指した免疫療法の開発

滑膜肉腫の発症例数は日本国内で年間500例に満たないが、AYA世代に発症ピークがあり高頻度に肺転移を生じることから予後不良となるケースの多い腫瘍として知られている。腫瘍の転移・浸潤は腫瘍患者の予後を大きく左右する因子であるものの、現在までに滑膜肉腫に限らず腫瘍の転移・浸潤を効果的に抑制する治療法、薬剤は報告されていない。また、転移巣の腫瘍細胞は抗がん剤や放射線治療に対して抵抗性を示す場合が少なくなく、そのため転移が生じた場合の治療選択肢は非常に少ない。一方で、生体内では日常的にがん細胞が生じ、免疫システムによって駆逐されていると推測され、老年期にがんの発症例が増加するのは免疫システムの衰えが原因の一つと考えられる。滑膜肉腫が好発するAYA世代は生涯を通して最も免疫機能が高まる時期であり、滑膜肉腫細胞が増殖、転移するためには免疫システムによる監視機構をくぐり抜ける必要がある。本研究では滑膜肉腫細胞株でNK細胞により認識される腫瘍細胞表面分子MICA/Bの発現に着目し解析を進めている。これまでに、多くの滑膜肉腫細胞株でMICA/Bの発現が抑制されておりTwist1の発現と排他的であること、Twist1はMICA/Bの発現を抑制すること、低酸素環境や浮遊環境など転移を促進する細胞環境や肺のような柔らかい環境での生育状態を模したスフェロイド形態で滑膜肉腫を培養するとTwsit1の発現が上昇し、MICA/Bの発現が低下することを見出している。MICA/Bの発現低下は滑膜肉腫の増大、転移を促進すると考えられることから、MICA/Bの発現賦活化を目指して薬剤スクリーニングを行った結果、低濃度のHDAC阻害剤(Romidepsin、SAHA、トリコスタチンA)が効果的にMICA/Bの発現を賦活化することが判明している。滑膜肉腫においてNK細胞により認識される細胞表面分子MICA/Bが低濃度HDAC阻害剤で効果的に発現誘導されることが明らかになった。そこで、様々な環境下での応答性やTwist1との関連性について更に詳細に解析を進めている。ここではRomidepsinを主に使用し、細胞株はTwist1(+)/MICA/B(-)のYamato-SS株、Twist1(-)/MICA/B(+)のAska-SSを対象に解析を行っている。Aska-SSにおいて、MICA/Bは元から高発現している。低濃度Romidepsin処理により低酸素環境下、浮遊培養環境下、スフェロイド形態のいずれにおいてもMICA/Bの発現が増大し、それは通常の接着培養条件下における増大とほぼ同等の効果であった。一方、MICA/Bの発現がほとんど見られないYamato-SSでは、低濃度Romidepsin処理により3条件下においてMICA/Bの発現は不活化されるものの、通常の培養環境下と比べて大幅に低いものであった。Romidepsinの代謝分解による影響を疑い、同様の環境下でRomidepsinの濃度を増加させてMICA/Bの発現を追跡したが、濃度増加による改善効果は見られなかった。Yamato-SSにおいて、3条件はいずれもTwist1の発現を増強させる。このことから、Twist1の発現を抑制すればRomidepsinによるMICA/Bの誘導効率を改善できると考え、Yamato-SSでshRNAによりTwist1をノックダウンし、3条件下でRomidepsinによるMICA/Bの発現を観察した。その結果、Yamato-SSにおけるRomidepsinによるMICA/Bの賦活化効果はAska-SSとほぼ同等にまで上昇したことから、Twist1は間接的ながん免疫療法のための分子標的と考えられた。ここまでの研究結果から滑膜肉腫におけるMICA/Bの賦活化とTwist1による阻害効果の関係が明らかになった。今後は動物実験にて、前臨床試験のパイロット実験として滑膜肉腫細胞株を移植したヌードマウスに低濃度Romidepsinを腹腔内投与し、移植した腫瘍細胞にMICA/Bの賦活化を観察する。また、滑膜肉腫に限らず、AYA世代に好発し、高頻度に肺転移を生じる骨軟部腫瘍では、MICA/BのようなNK細胞によって認識される細胞表面分子を発現低下させることによってNK細胞などによる免疫監視機構をすり抜けている可能性が少なからずあると推測される。そこで、正常な免疫を持つC3Hマウスに移植しても拒絶されず、背部皮下移植から肺転移を生じるマウス骨肉腫細胞株LM8を用いて、NK細胞との関係性と、NK細胞活性の強化による転移抑制の可能性を探り、肺転移抑制を目的とした免疫療法の分子基盤を明らかにする。

本研究では滑膜肉腫細胞株でNK細胞により認識される腫瘍細胞表面分子MICA/Bの発現に着目し解析を進めている。これまでに、多くの滑膜肉腫細胞株でMICA/Bの発現が抑制されておりTwist1の発現と排他的であること、Twist1はMICA/Bの発現を抑制すること、低酸素環境や浮遊環境など転移を促進する細胞環境や肺のような柔らかい環境での生育状態を模したスフェロイド形態で滑膜肉腫を培養するとTwsit1の発現が上昇し、MICA/Bの発現が低下することを見出している。MICA/Bの発現低下は滑膜肉腫の増大、転移を促進すると考えられることから、MICA/Bの発現賦活化を目指して薬剤スクリーニングを行った結果、低濃度のHDAC阻害剤(Romidepsin、SAHA、トリコスタチンA)が効果的にMICA/Bの発現を賦活化することが判明している。滑膜肉腫においてNK細胞により認識される細胞表面分子MICA/Bが低濃度HDAC阻害剤で効果的に発現誘導されることが明らかになった。そこで、様々な環境下での応答性やTwist1との関連性について更に詳細に解析を進めている。ここではRomidepsinを主に使用し、細胞株はTwist1(+)/MICA/B(-)のYamato-SS株、Twist1(-)/MICA/B(+)のAska-SSを対象に解析を行っている。Aska-SSにおいて、MICA/Bは元から高発現している。低濃度Romidepsin処理により低酸素環境下、浮遊培養環境下、スフェロイド形態のいずれにおいてもMICA/Bの発現が増大し、それは通常の接着培養条件下における増大とほぼ同等の効果であった。一方、MICA/Bの発現がほとんど見られないYamato-SSでは、低濃度Romidepsin処理により3条件下においてMICA/Bの発現は不活化されるものの、通常の培養環境下と比べて大幅に低いものであった。Romidepsinの代謝分解による影響を疑い、同様の環境下でRomidepsinの濃度を増加させてMICA/Bの発現を追跡したが、濃度増加による改善効果は見られなかった。Yamato-SSにおいて、3条件はいずれもTwist1の発現を増強させる。このことから、Twist1の発現を抑制すればRomidepsinによるMICA/Bの誘導効率を改善できると考え、Yamato-SSでshRNAによりTwist1をノックダウンし、3条件下でRomidepsinによるMICA/Bの発現を観察した。その結果、Yamato-SSにおけるRomidepsinによるMICA/Bの賦活化効果はAska-SSとほぼ同等にまで上昇したことから、Twist1は間接的ながん免疫療法のための分子標的と考えられた。ここまでの研究結果から滑膜肉腫におけるMICA/Bの賦活化とTwist1による阻害効果の関係が明らかになった。今後は動物実験にて、前臨床試験のパイロット実験として滑膜肉腫細胞株を移植したヌードマウスに低濃度Romidepsinを腹腔内投与し、移植した腫瘍細胞にMICA/Bの賦活化を観察する。また、滑膜肉腫に限らず、AYA世代に好発し、高頻度に肺転移を生じる骨軟部腫瘍では、MICA/BのようなNK細胞によって認識される細胞表面分子を発現低下させることによってNK細胞などによる免疫監視機構をすり抜けている可能性が少なからずあると推測される。
民俗芸能の視聴覚教材化に関する研究

19961997年度の調査・研究によって得られた成果は以下の通りである。1,民俗芸能は拠点でなく伝播=線で捉えることが重要で、そのことで民俗芸能の意味・意義が理解できる。2,民俗芸能は、住民の生活・習慣、言語、労働、信仰、性別などと切り離して考えられない。3,八重山の「ガ-リ-」→宮古島の「クイチャー」→沖縄本島の「カチャーシ-」→奄美大島の「六調」→九州西海岸の「ハイヤ節」、そして徳島の「阿波踊り」と、群舞・乱舞・自由・手を上に挙げるという特徴はつながり、黒潮の道を通って伝播したことを明らかにできた。4,「阿波踊り」はさらに高知の「よさこい祭り」に影響を与えた。その「よさこい祭り」は伝統的な伝播の方法を一挙にかえて空路札幌に「YOSAKOIソ-ラン祭り」を誕生させた。また「阿波踊り」は日本全国に伝播し、東京都高円寺では「東京阿波踊り」を根付かせ、新たな発信基地となっている。5,宮城県の「鹿踊」は、伊達藩の移封で四国宇和島に伝わった。その両者は形こそ似ているものの、テンポ・表現は大きく変容している。伝播と変容は、新しい芸能を誕生させるが、その地域の影響を大きく受けることが明らかとなった。6,高知県四万十川流域では、過疎化状況のもとで民俗芸能の伝承を行なっている。それは共通した「花取踊り」を表出し、さらに狭い地域間で独自色を持つ。民俗芸能と地域の生活との結びつきの事例である。これらは日本音楽教育学会や徳島県文化財指導者講習会で成果を発表した。論文は1998年3月と10月に掲載される。また視聴覚ソフトは現場での需要が届いており、現在作成中である。今後はさらに民俗芸能の伝播の欠落部分を埋めていくと同時に、黒潮の道をさらに南に延ばしていくことと、日本国内での伝播のルールを解明していく予定である。1996度は、今日までのフィールドワークに基づく基礎研究を手がかりとして、初めての調査も加えながら映像を収録した。さらに、市町村役場・図書館・音楽資料室などで追加資料調査も実施した。1,高知県四万十川流域とその周辺の民俗芸能調査(6地区)2,四国の民俗芸能のルーツに当たる民俗芸能調査(3地区)3,東京芸術大学付属図書館・他での資料調査以上から、鮮度の良好な映像を収録することができたことに加え、より具体的に四国の民俗芸能のルーツや伝播先を確認することが可能となった。このことは、民俗芸能の全体像の解明とともに、地域の特色に応じて変容している姿を把握でき、視聴覚教材としての質をより高めることとなった。1997年度は1996年度の研究から得た成果と課題に基づき、以下の諸点を重点的に調査・研究する。また、1997年当初に新発売されたDVデッキを購入し、視聴覚教材の編輯・作成を行なう。1,高知県四万十川流域の祭りと芸能、中でも「花取り踊り」を軸として、住民の暮らしとの関わり。2,四国の民俗芸能とそのルーツ・系譜・伝播の解明。(1)徳島県「阿波踊り」(牛深市・名瀬市・那覇市・平良市等)。(2)愛媛県「五ッ鹿踊り」(仙台市等)。(3)高知県「花取り踊り」(愛媛県・徳島県等)(4)高知県「よさこい鳴子踊り」(札幌市)。

編輯・作成された視聴覚教材は、諸学校での実践、日本音楽教育学会での発表、学会誌等への投稿を行うとともに、研究成果報告書(VTR視聴覚教材)作成する。1997年は、1996年度の調査・研究に引き続き研究を行なった。さらに、市町村役場・図書館・音楽資料館での調査も加えながら映像を収録した。1,沖縄県宮古郡城辺町[クイチャー]2,九州西海岸(鹿児島市・平戸市)[ハイヤ節]3,宮城県(仙台市、一迫町)[鹿踊]4,四国西南部(宇和島市、須崎市、土佐市)[花取踊り・鹿踊り]5,高知市・札幌市[よさこい祭り/YOSAKOIソ-ラン祭り]6,徳島市・東京都高円寺[阿波踊り]7,東京芸術大学付属図書館・他での資料調査調査主として以上から現地でのフィールドワーク、聞き取り調査、文献調査を実施し、民俗芸能の伝承・伝播・創造を明らかにした。その結果拠点研究やその教材化に重点が置かれていた民俗芸能、また住民の生活と音楽・民俗族芸能との関わりを、線としてまた舞踊・音楽の分野からアプローチすることができた。それは<阿波踊りのルーツとしての<黒潮の道>であり、仙台から宇和島への伝播の道であり、高知の「よさこい祭り」の札幌への空路の伝播であった。四国の民俗芸能を軸として、「阿波踊り」、「五鹿踊り」「よさこい祭り」のルーツ、伝播、変容、創造を研究できた。それは報告書の形で出版した。また、映像はVTRテープに編集作業中であり、完成すれば神戸大学発達科学部附属小・中学校や各地(東京都・神戸市をはじめとする諸学校に実践を行なう計画である。また、口頭発表としては、1997年10月5日の日本音楽教育学会(北海道教育大学)や、1998年1月22日の徳島県文化財指導者講習会で成果を発表した。論文は1998年3月末と10月末に発表する予定である。さらに「民俗芸能の伝播と創造」の視聴覚ソフトを作成する計画を立てている。
戦後沖縄の都市形成期における離島出身者の就業構造

本研究は、戦後沖縄の都市形成期における離島出身者の就業構造の特質を、エスニシティとジェンダーに着目して、社会地理学的な観点から明らかにした。1950年から米軍基地の建設が本格化したことで沖縄島に巨大な労働市場が形成され、先島諸島や奄美諸島を中心とした離島から、膨大な労働力を吸収して、都市化が一気に進展する。この過程で出身地別・性別によって職種・労働市場が明確な分化を遂げたことが明らかとなった。空間的な周辺性と社会的な周縁性(被差別性)を有した離島出身者の沖縄島内における就業構造を中心とした社会地理を明らかにすることが本研究の目的である。最初に必要となるのは、人口移動の様態を把握することにあるため、平成26年度の上半期は沖縄島における離島出身者の年齢階級別/男女別人口分布を明らかにすべく、琉球政府が実施した臨時を含む国勢調査(1950年・1955年・1960年)から、統計上の人口規模・市町村分布をデータベース化した。予想されたことではあるが、首都たる那覇への人口集中のみならず、コザ・宜野湾・浦添といった基地都市への大規模な人口移動が確認された。詳細な分析は平成27年度の課題である。これまでの社会地理学の知見にしたがうならば、一定の地理的範域において特定の居住環境や労働市場に民族的な次元が顕現することもあるわけだが、上記の国勢調査その他統計資料の分析からは、出身島別の人口規模・分布をある程度まで把握できたとしても、居住分化や就業構造まで明らかにすることはできない。離島出身者が就業した職種とその立地、そして集住や居住分化の空間形態を明らかすべく、郷友会の会員名簿の収集に努めた。結果、先島諸島(宮古・八重山)出身者の在沖郷友会に関する名簿を入手し、現在、データベース化を進めているところである。この点と関わって、那覇市の区画整理事業にともない誕生した街区(若狭)に多くの宮古島出身者たちが、ホテル・旅館の経営者として参入していることが判明した。これはチェーンマイグレーションないし同郷者のソシアビリティをうかがわせる例であり、ホテル・旅館業における経営者の特性を考察すべく、沖縄県公文書館所蔵の『旅館営業台帳』をデータベース化し、現在、分析を進めている。なお、この成果は平成27年度の歴史地理学会大会で発表する予定である。空間的な周辺性と社会的な周縁性(被差別性)を有した離島出身者について、沖縄島内における就業構造を中心とした社会地理を明らかにすることが、本研究の目的である。平成27年度は研究期間3年間の中間年にあたるため、前年度の基礎調査を踏まえて、ある程度までフィールドを絞り込んで、実地調査ならびに研究を進めた次第である。具体的には、1)那覇における旅館業の集積、2)基地都市コザにおける商業地区の形成、そして3)南大東島における商業地区の形成、である。まず、1)に関しては、沖縄県公文書館の所蔵する『旅館営業台帳』(社会局公衆衛生課、1958年12月1961年12月)の分析ならびに現地調査を実施した。その結果、沖縄島の北部(国頭)と南部(島尻)、そして宮古列島からの移入が顕著であることが判明したーしたがって、今後は、離島のみならず、沖縄島内の周辺部も含めて分析する必要がある。なかでも目を引くのは、宮古列島の出身者で、その立地選択にも特色があった。次いで2)に関してであるが、基地都市に固有の商業地(歓楽街)の形成について、やはり県公文書館所蔵の『事業所基本調査事業所調査票』(1970)を基礎資料として分析を進めた。具体的には、白人兵を主たる顧客とする「センター通り」と「ゲート通り」、そして黒人兵の集まる「照屋」地区の商業環境を復原している。その上で、字誌や各種の記念誌、新聞記事、さらには聞き取り調査で経営者の出身地を特定し、複合的な調査を進めてた次第である。最後に3)に関しては、当初の研究計画では想定していなかった(ほぼ唯一の事例と言ってよい)大規模な離島間人口移動を引き起こした南大東島に関して、中心部(在所)の事業所経営者の出身地を中心に、聞き取り調査を実施した。その結果、伊是名・伊平屋、さらには久米島からの移動が認められ、サトウキビのモノカルチャー経済に起因する商業空間の形成されたことが明らかとなった。上記のように、2年目の調査・研究は、おおむね順調に進展している。とりわけ、1年目の基礎的な調査・研究から対象を絞り込んだ結果、ある程度、成果の公表に目途が立ったという点が、「おおむね順調」と自己評価する理由である。まず、上記1)に関しては、第58回歴史地理学会大会(於:山形県立米沢女子短期大学)で発表した。また、2・3)に関しても、すでに基礎的な調査を終え、地図化を進めているところである。もう少し別の事例もほしいところではあるが、最終年度の総括に向けて、骨格となる事例は出そろったと考えている。本研究は、戦後沖縄の都市形成期における離島出身者の就業構造の特質を、エスニシティとジェンダーに着目して、社会地理学的な観点から明らかにすることを目的としている。戦後、米軍の統治下に置かれた南西諸島は、1953年12月に奄美諸島が本土復帰するまでの間、一体的に管轄されていた。

注目されるのは、この過程で出身地別・性別によって職種・労働市場が明確な分化を遂げたことである。具体的に取り上げたのは、那覇における旅館業の集積、基地都市コザにおける商業地区の形成、そして南大東島における商業地区の形成の3点であり、それぞれの商業集積地における離島出身の位置どりを検討した。まず那覇に関しては、沖縄県公文書館の所蔵する『旅館営業台帳』の分析を通じて、沖縄島の北部(国頭)と南部(島尻)、そして宮古列島からの移入が顕著であることを明らかにした。次いでコザに関しては、基地都市に固有の商業地(歓楽街)の形成について、やはり県公文書館所蔵の『事業所基本調査事業所調査票』(1970)を基礎資料として分析を行なった。白人兵を主たる顧客とする「センター通り」、そして黒人兵の集まる「照屋」地区の商業環境を復原した上で、字誌や各種の記念誌、さらには聞き取り調査を通じて経営者の出身地を特定し、チェーンマイグレーションの可能性を見いだしている。最後、南大東に関しては、当初の研究計画では想定していなかった離島間人口の移動を引き起こした南大東島に関して、中心部(在所)の事業所経営者の出身地を中心に分析をくわえた。その結果、伊是名・伊平屋、さらには久米島からの移動が認められ、サトウキビのモノカルチャー経済に起因する商業空間の形成されたことが明らかとなった。本研究は、戦後沖縄の都市形成期における離島出身者の就業構造の特質を、エスニシティとジェンダーに着目して、社会地理学的な観点から明らかにした。1950年から米軍基地の建設が本格化したことで沖縄島に巨大な労働市場が形成され、先島諸島や奄美諸島を中心とした離島から、膨大な労働力を吸収して、都市化が一気に進展する。この過程で出身地別・性別によって職種・労働市場が明確な分化を遂げたことが明らかとなった。1年目は基礎的な調査にあたり、当初想定していた以上に関連する資料を収集することができた。そのため、収集した資料の整理とデータベース化に時間を割かれ、研究成果の発信までにはいたっていないものの、今後二年間の基盤を構築することができたと考えており、「おおむね順調に進展している」と言えよう。平成28年度は、本課題研究期間の最終年度である。ここまでの2年間で蓄積した資料・情報・知見をあらためて整理しつつ、研究成果のまとめに向けた調査・研究を引き続き実施する予定である。まず、上記1)に関しては、必要な追調査をした上で論文にまとめ、学内の紀要などに投稿することとしたい。とくに経営者への聞き取りが実施できていない状況ゆえ、どうにかこの点をクリアしたいと考えている。同2)に関しては、「センター通り」を対象とした研究を、追調査を実施の上で論文にまとめる予定である(すでに学内の紀要にエントリーしている)。黒人街「照屋」に関しては、事業所の経営者情報を整えた上で、予察的に2016年人文地理学会大会(於:京都大学)でポスター発表する。なお、ゲート通りに関しては、店舗の配列を復原するにあたり現地調査が必要であり、夏期休暇中にフィールドワークを行ない、「センター通り」と同じ水準で論文にまとめることとしたい。また、補足的に、コザ市内におけるホテル業の立地展開と離島・周縁部出身経営者との関わりについても検討をくわえる。同3)に関しては、平成27年度末に実施した現地調査により、事業所の経営者情報をほぼ把握することができた。
ADAM ファミリー関連タンパク質の立体構造と作用機構の解明

本研究では様々な膜タンパク質のエクトドメインシェディングに関わるADAMプロテアーゼの作用機構を理解するために関連タンパク質のX線結晶構造解析を行った。ラッセルクサリヘビ毒由来のRVV-XはADAM型の重鎖とC型レクチン様の軽鎖二本を持つ三量体プロテアーゼであり、結晶構造からRVV-Xが基質である血液凝固第X因子を認識・切断する仕組みを明らかにした。これはADAMによる基質認識機構の良いモデルとなる。膜結合プロテアーセであるADAM(A disintegrin and metalloproteinase)ファミリータンパク質は各種サイトカイン、増殖因子の切断遊離によるシグナル伝達や接着分子、細胞外マトリックス分子(ECH)、レセプター分子等の切断代謝に関与している。ADAMは細胞の恒常性維持のみならず癌化などの病態にも深<関与するため重要な創薬対象となっている。しかし構造生物学的知見が非常に乏しく、生理的な作用機構について良く分かっていない。本年度はADAMファミリーに属するタンパク質群のうち生理的な基質が明確であるラッセルクサリヘビ蛇毒由来の血液凝固第X因子活性化酵素であるRW-Xをモデル分子として着目し、結晶化・X線結晶構造解析を行い、基質認識機構の考察を行った。RVV-XはADAMと相同の重鎖に加え、C型レクチン様の二つの軽鎖を有するヘテロ三量体タンパク質である。結晶構造からは興味深い事に以前に我々が提案した超可変領域(Hyper variable region (HVR))が軽鎖の一つの相互作用部位となっていることか明らかになった。さらに2つの軽鎖は第X因子結合タンパク質であるX-bpと非常に高い立体構造の相同性を示し、軽鎖部分が第X因子のGlaドメインを特異的に認識するエクソサイトを形成することが示唆された。これを基にドッキングモデルとRW-Xによる第X因子活性化メカニズムを提案した。RVV-Xの結晶構造はADAMファミリータンパク質が分子進化的に基質特異性を獲得したことを示す興味深い事例であるとともに、空間的に離れた部位に存在するエクソサイトが他のADAMファミリータンパク質においてもターゲット特異性の決定に重要である可能性を示唆した。