hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域企業体によるネットワーク統合型生産システムの開発

日本の金型産業は,地域に分散し生産設備が不十分な中小企業が中心となっているため,地域金型企業体のようなネットワーク統合型生産システムを構築し,企業群の相互情報に基づいた適切な部品外注方式と金型受注方式を考え,最適な企業間作業分散による受注量増加と短納期化を目指す必要がある.本研究では,生産設備の有効利用と短納期を目指し,個別企業が最適な外注部品選択を行う外注部品選択システムおよび共同受注金型を地域企業体に最適配分する金型配分システムを開発した.(1)受注金型情報を用いて仮スケジュールを組み,1日毎の外注部品を選択し実スケジュールを確定する外注部品選択システムを開発した.(2)金型企業を対象としたシミュレーション実験から,以下のことを明らかにした.1)仮スケジュール日数の増加は,加工メイクスパンの短縮に有効である.2)仮スケジュールと実スケジュールには,組立時刻を意識した金型単位のスケジューリング法が加工メイクスパン短縮に有効であり,外注部品選択方法は,納期遅れを起こした部品の中から納期の早い順に選択する方法が有効である.(3)複数の金型企業で構成され一括組立金型の共同受注を行う統合型生産システムを開発した.本システムでは、独立した日程計画を立案可能な各企業のスケジューリングシステムを統合し、共同受注金型を各企業に配分する。また、受注金型を各企業へ配分する配分規則Rule14が統合型生産システムの生産効率に及ぼす影響を解析した。Rule1:受注順に各企業に配分する,Rule2:金型受注時点で各企業内の総残作業量が最小の企業に配分する,Rule3:金型受注時点で各企業内のネックとなっている機械の総残作業量が最小の企業に配分する,Rule4:仮スケジュールを組みシステム特性が優れた企業に配分する.(4)シミュレーション実験から、企業が独立生産する場合と比較して、平均機械稼働率R=8761%の場合、平均メイクスパン比は2.50.3減少する.日本の金型産業は,地域に分散し生産設備が不十分な中小企業が中心となっているため,地域金型企業体のようなネットワーク統合型生産システムを構築し,企業群の相互情報に基づいた適切な部品外注方式と金型受注方式を考え,最適な企業間作業分散による受注量増加と短納期化を目指す必要がある.本研究では,生産設備の有効利用と短納期を目指し,個別企業が最適な外注部品選択を行う外注部品選択システムおよび共同受注金型を地域企業体に最適配分する金型配分システムを開発した.(1)受注金型情報を用いて仮スケジュールを組み,1日毎の外注部品を選択し実スケジュールを確定する外注部品選択システムを開発した.(2)金型企業を対象としたシミュレーション実験から,以下のことを明らかにした.1)仮スケジュール日数の増加は,加工メイクスパンの短縮に有効である.2)仮スケジュールと実スケジュールには,組立時刻を意識した金型単位のスケジューリング法が加工メイクスパン短縮に有効であり,外注部品選択方法は,納期遅れを起こした部品の中から納期の早い順に選択する方法が有効である.(3)複数の金型企業で構成され一括組立金型の共同受注を行う統合型生産システムを開発した.本システムでは、独立した日程計画を立案可能な各企業のスケジューリングシステムを統合し、共同受注金型を各企業に配分する。Rule1:受注順に各企業に配分する,Rule2:金型受注時点で各企業内の総残作業量が最小の企業に配分する,Rule3:金型受注時点で各企業内のネックとなっている機械の総残作業量が最小の企業に配分する,Rule4:仮スケジュールを組みシステム特性が優れた企業に配分する.(4)シミュレーション実験から、企業が独立生産する場合と比較して、平均機械稼働率R=8761%の場合、平均メイクスパン比は2.50.3減少する.日本の金型産業は,地域に分散し生産設備が不十分な中小企業が中心となっており,受注戦略や産業効率の点から弱い立場にある.したがって,地域金型企業体のようなネットワーク統合型産業システムを構築し,企業群の相互情報に基づいた適切な部品外注方式と金型受注方式を考え,加工・組立作業の相互補完を考慮した最適な企業間作業分散化による受注量増加と短納期化を目指す必要がある.本研究では,生産設備の有効利用と短納期化を目指し,個別企業が最適な外注部品選択を行う外注部品選択システムを開発した.(1)外注部品選択システムとして,s日間の受注金型情報を用いて仮スケジュールを組み,1日毎の外注部品を選択し,1日毎の実スケジュールを確定するシステムを開発した.本システムは,日々異なる金型を受注生産する工場を対象とするため,仮・実スケジュールに対し,ダイナミックな環境下でスケジューリング可能なディスパッチングルールを採用している.具体的には,金型の部品単位と金型単位のスケジューリングが可能な各種ルールを搭載し,選択可能である.(2)外注部品選択方法は,仮スケジュール情報を利用しない方法と利用する方法の2種類が選択可能である.前者は山積された作業負荷量から求められる各機械の予定機械稼働率を用いて外注部品を選択する方法である.後者は,仮スケジュールで得られた各部品の加工納期遅れ時間や金型納期遅れ時間を用いて外注部品を選択する方法であり,4種類の方法を搭載し,選択可能である.(3)金型企業を対象としたシミュレーション実験から,以下のことが明らかにされた.・

仮スケジュール日数の増加は,加工メイクスパンの短縮化に有効であり,未来の金型情報(4日程度)が不可欠である.・仮スケジュールと実スケジュールには,組立時刻を意識した金型単位のスケジューリング方法が加工メイクスパンの短縮化に有効である.・外注部品選択方法は,納期遅れを起こした部品の中から納期の早い順に選択する方法が加工メイクスパンの短縮化に有効である.日本の金型企業は、地域に分散し生産設備が不十分な中小企業が中心となっており、受注戦略や生産効率の点から弱い立場にある。したがって、地域に分散している中小企業群をネットワークで有機的に結合し、複数の金型企業からなるネットワーク統合生産システムを構築し、金型の共同受注と企業群の相互情報に基づいた最適な受注金型の企業間配分を行い、金型受注量増加とリードタイム削減や短納期を目指す必要がある。本研究では、複数の金型企業で構成され一括組立金型の共同受注を行う統合生産システムを構築し、その効果を調べる。具体的には、独立した日程計画を立案可能な各企業のスケジューリングシステムを統合し、共同受注金型を各企業に配分する新たな統合スケジューリングシステムを考案する。また、受注金型を各企業へ最適配分する配分規則Rule13を考案し、配分規則が統合生産システムの生産効率に及ぼす影響を解析する。Rule1:受注順に各企業に配分するRule2:金型受注時点で各企業内の総残作業量が最小の企業に配分するRule3:金型受注時点で各企業内のネックとなっている機械1台あたりの総残作業量が最小の企業に配分するシミュレーション解析から、企業が独立生産する場合と比較して、平均機械稼働率R=87%の場合、平均メイクスパン比は1.72減少し、R=78%、69%、61%の場合、平均メイクスパン比はそれぞれ0.851.0、0.530.65、0.320.38減少することが明らかにされ、作業負荷が減少するにつれ平均メイクスパンの減少量は小さくなる。この結果、統合生産システムの有効性が示された。また、Rule1、2、3の比較ではRule2、3が優れており、Rule2、3の差はほとんどない。
ヒト培養角膜内皮細胞を用いた角膜内皮炎モデルの作成

培養ヒト角膜内皮細胞は、HSV-1に対して感受性が高いことを確認した.角膜内皮炎が少ないのは低感受性によるものではなく前房内の免疫反応の役割が大きいと考えられた.培養角膜実質細胞ではCTGFの産生量はTGF-βの濃度依存性に増加した.またCTGFはTGF-βの存在下で角膜実質細胞におけるフィブロネクチンの産生に対して促進的に働き、角膜実質細胞におけるフィブロネクチンの産生に関与していると考えられた.しかしながら、α-SMAの産生および、コラーゲンゲルの収縮に対してはTGF-βの添加の有無に関わらず影響を与えなかった.培養ヒト角膜内皮細胞は、HSV-1に対して感受性が高いことを確認した.角膜内皮炎が少ないのは低感受性によるものではなく前房内の免疫反応の役割が大きいと考えられた.培養角膜実質細胞ではCTGFの産生量はTGF-βの濃度依存性に増加した.またCTGFはTGF-βの存在下で角膜実質細胞におけるフィブロネクチンの産生に対して促進的に働き、角膜実質細胞におけるフィブロネクチンの産生に関与していると考えられた.しかしながら、α-SMAの産生および、コラーゲンゲルの収縮に対してはTGF-βの添加の有無に関わらず影響を与えなかった.仔ウシ角膜内皮細胞をdish上で100%confluenceにまで培養した後、水酸化アンモニウムで細胞をlyseして作成したextracellular matrix(ECM)プレートに角膜移植に用いたドナー角膜の残りからデスメ膜についた状態の角膜内皮細胞を乗せ15%FCS,bFGFを含む培養液で培養、継代しcell lineを確立した。また本実験の対象としてはCV-1細胞を用いた。HSVはKOS,McKrae,F株の3種類を用い、接種ウイルス濃度は原則的に5と0.0001multiplicities of infection (MOI)の2種類の濃度で、(1)各細胞のウイルス吸着率(2)ウイルス総産生量(3)2次的なウイルス感染の拡がりの顕微鏡的観察を行った。(1)については5MOIのウイルス濃度で接種し,37°C90分間インキュベートした後、50%tissuecultureinfectious dose (TCID50)により、培養上清のウイルス力値を測定し吸着率を算出した。(2)については5,0.0001MOIの濃度でそれぞれ接種し、37°C、90分インチュベートしたのち、培養上清を置き換え経時的なウイルス力値をTCID50により測定した。低濃度(0.0001MOI)の条件では、そのウイルス産生量をABI PRISM 7000 Sequence Detection Systemによりreal time PCR法を用いた解析も行った。ヒト角膜内皮細胞(HCEC)を培養し、HSV-1の直接感染に対するHCECの感受性を検討した。HCECと、対象としてCV-1細胞を用いた。HSV-1(McKrae株)を5multiplicities of infection(MOI)と10^<-4>MOIの濃度で感染させ各細胞に対するHSV-1の吸着力とウイルスの複製量を評価した。また各細胞のconfluent monolayerにHSV-1を10^<-4>MOIの濃度で感染させ、ウイルスの拡がりの様相を顕微鏡学的に比較した。その結果HCECにおいては、HSV産生量が多く、視覚的にもウイルス感染の広がりはより急速であることを確認した。一方、ウイルス感染などにおいて角膜にダメージが生じた際に引き起こされる病態に角膜潰瘍がある。次に角膜の創傷治癒について検討するため、組織の線維化に関与するとされているconnectivetissuegrowthfactorに着目し、角膜実質細胞におけるその発現や役割について検討した。その結果を以下に示す。培養角膜実質細胞ではCTGFの産生量はTGF-βの濃度依存性に増加した。またCTGFはTGR-βの存在下で角膜実質細胞におけるフィブロネクチン蛋白の産生を増大させたが、単独では影響を与えなかった。α-SMAの産生および、コラーゲンゲルの収縮に対してはTGF-βの刺激の有無に関わらず影響を与えなかった。今回の検討では、CTGFはextracellular matrixであるフィブロネクチンの産生を増強させたが、多数報告されているα-SMAの産生については関与を示唆する結果は認めなかった。
新生鎖のN末端アセチル化を介したミトコンドリアの恒常性制御

N末端アセチル化は翻訳途上の新生ポリペプチド鎖(新生鎖)を基質としており、生物種を超えて保存された基本的な機構である。ヒトでは全タンパク質の80%以上がN末端アセチル化を受けており、汎用性の高い修飾反応であるが、その生理的意義は未だ多くの謎に包まれている。これまでの研究で、出芽酵母のN末端アセチル化酵素NatAの欠失変異体において、選択的ミトコンドリア分解「マイトファジー」が強く抑制されていることを見出した。本研究の目的は、NatAやその基質タンパク質がいつ・どこで・どのように、ミトコンドリアの機能やマイトファジーに関与しているかを明らかにすることである。NatA欠損細胞ではマイトファジーが強く抑制されるが、その一因として、マイトファジーの必須因子であるAtg32の発現レベルがNatA欠損細胞では低いことがある。このことから、Atg32の発現量変化がマイトファジーの促進や抑制に作用していることが考えられる。そこで、Atg32の発現制御について詳細な解析を試みた。その結果、Atg32の検出バンドの上部にスメアなシグナルが検出された。タンパク質の分解制御はオートファジーの他にプロテアソームによる制御が広く知られており、分解対象のタンパク質がユビキチン化を受けることでプロテアソームに認識され、分解される。そこで、Hisをタグ付けしたAtg32と、mycをタグ付けしたユビキチンを発現している細胞を用い、変性条件において2段階のアフィニティ精製を行った。結果として、溶出サンプルからAtg32が検出された。よって、Atg32がユビキチン化を受けていることが明らかとなった。加えて、対数増殖期の細胞をプロテアソームの阻害剤であるMG132で処理すると、Atg32の発現量低下が抑制された。よって、プロテアソームがAtg32の分解に関与していることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度においては、NatA以外のN末端アセチル化酵素NatB/C/D/Eは、長期の呼吸増殖下で誘導されるマイトファジーに重要でないこと、オートファジーやタンパク質を積み荷とした選択的オートファジーはNatA欠失細胞でも部分的な影響しか受けないことを明らかにした。これらの結果から、NatAはミトコンドリアの分解に特異的に関与していると考えられる。また、NatAのリボソーム結合部位に変異を導入すると、マイトファジーが障害されることもわかった。以上の知見から、リボソームでの合成過程でNatA依存的にN末端アセチル化される未知の新生鎖が存在し、それらの因子がマイトファジーの誘導に重要な役割を果たしていると想定できる。加えて、NatA欠失細胞は長期の呼吸増殖下で生存率が劇的に低下することから、ミトコンドリアの機能維持にも障害が起こっていると考えられる。これまでの解析により、マイトファジーに必須なタンパク質Atg32のリン酸化・局在、Atg32-Atg8(オートファジーに働くユビキチン様タンパク質)およびAtg32-Atg11(選択的オートファジーの足場タンパク質)の相互作用について、野生株とArd1およびNat1欠失変異株との間に明確な差異は見つからなかった。加えて、NatAを欠失してもタンパク質を積み荷とした選択的オートファジーは大きな影響を受けない。これらのことは、選択的オートファジーに共通して重要なAtg11やコアAtgタンパク質の機能は、NatA欠失細胞でも顕著な影響を受けていないことを意味している。一方、NatA欠失でAtg32の発現誘導が部分的に抑制される。なお、Atg32の2番目のアミノ酸はValであるが、ValをProに置換してもマイトファジーには影響しない。さらにNatA欠失細胞では、ミトコンドリアを積み荷とした構造体がほとんど見られないことから、隔離膜形成より前の段階で何らかの異常が生じていると考えられる。重要なことに、Ard1の活性部位やNat1のArd1結合部位に変異を導入すると、マイトファジーが障害される。また、Nat1欠失でArd1の発現レベルは著しく低下するが(逆も起こる)、この際Ard1を過剰発現しても、マイトファジーは回復しない。上記のマイトファジーの障害に加え、NatA欠失細胞では呼吸条件下での増殖が遅延し、長期培養での生存率も顕著に低下する。これらの表現型は、発酵条件下では見られない。以上の知見を一つの論文にまとめ、掲載することができたことからも、本研究は当初の計画以上に進展していると評価している。

ヒトでは全タンパク質の80%以上がN末端アセチル化を受けており、汎用性の高い修飾反応であるが、その生理的意義は未だ多くの謎に包まれている。これまでの研究で、出芽酵母のN末端アセチル化酵素NatAの欠失変異体において、選択的ミトコンドリア分解「マイトファジー」が強く抑制されていることを見出した。本研究の目的は、NatAやその基質タンパク質がいつ・どこで・どのように、ミトコンドリアの機能やマイトファジーに関与しているかを明らかにすることである。NatA欠損細胞ではマイトファジーが強く抑制されるが、その一因として、マイトファジーの必須因子であるAtg32の発現レベルがNatA欠損細胞では低いことがある。このことから、Atg32の発現量変化がマイトファジーの促進や抑制に作用していることが考えられる。そこで、Atg32の発現制御について詳細な解析を試みた。その結果、Atg32の検出バンドの上部にスメアなシグナルが検出された。タンパク質の分解制御はオートファジーの他にプロテアソームによる制御が広く知られており、分解対象のタンパク質がユビキチン化を受けることでプロテアソームに認識され、分解される。そこで、Hisをタグ付けしたAtg32と、mycをタグ付けしたユビキチンを発現している細胞を用い、変性条件において2段階のアフィニティ精製を行った。結果として、溶出サンプルからAtg32が検出された。よって、Atg32がユビキチン化を受けていることが明らかとなった。加えて、対数増殖期の細胞をプロテアソームの阻害剤であるMG132で処理すると、Atg32の発現量低下が抑制された。よって、プロテアソームがAtg32の分解に関与していることが示唆された。今後は、新規合成過程でNatAの基質となり、ミトコンドリアの機能やマイトファジーに働くタンパク質を同定・解析するため、(1)呼吸増殖下で培養した細胞からミトコンドリアを単離し、蛍光二次元電気泳動法によりNatA欠失変異でバンドの量や移動度が変化しているものを分離、質量分析にて候補因子を同定する。(2)得られた候補因子のN末端に変異を導入してアセチル化を阻害し、ミトコンドリアの機能やマイトファジーに影響があるかどうか調べるとともに、発現・局在・相互作用・分解などを明らかにする。(3)呼吸増殖下におけるNatA活性の変化を調べ、N末端アセチル化がどのように調節されているかを理解してゆく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
音声の文字表示による聴覚障害学生の学習支援システム

日本語の同音異義語と同口形異音語(同口形異義語)の統計的な性質を,EDR日本語電子化単語辞書(日本電子化辞書研究所)を利用して調べ,その結果にもとづいて,読唇の有効な活用や,聴覚障害学生の学習支援システムのためのワードプロセッサの漢字入力の効率化や,視覚・聴覚の併用などについて検討した.同音異義語と同口形異音語の統計的性質は次の通りである.同音異義語の数が8までの組に含まれる単語数が,総単語数の約90%になったので,これらの単語を以後の集計に使った.単語の出現回数が多くなるほど,同音異義語のある単語の占める割合が多くなった.同音異義語の数が多いほど,音節数の少ない単語が多かった.同音異義語の数が少なくなるほど,漢語の占める割合が多くなった.同音異義語の場合と比べて同口形異音語では,異義語の数が1から3では減少し,7より多くなると増加した.同口形異音語の数ごとに最も単語数の多い音節数は,どの同音異義語の数でも3音節であったが,同口形異音語の数が4以上では同じ3音節で,3以下では4音節になった.日本語の同音異義語と同口形異音語(同口形異義語)の統計的な性質を,EDR日本語電子化単語辞書(日本電子化辞書研究所)を利用して調べ,その結果にもとづいて,読唇の有効な活用や,聴覚障害学生の学習支援システムのためのワードプロセッサの漢字入力の効率化や,視覚・聴覚の併用などについて検討した.同音異義語と同口形異音語の統計的性質は次の通りである.同音異義語の数が8までの組に含まれる単語数が,総単語数の約90%になったので,これらの単語を以後の集計に使った.単語の出現回数が多くなるほど,同音異義語のある単語の占める割合が多くなった.同音異義語の数が多いほど,音節数の少ない単語が多かった.同音異義語の数が少なくなるほど,漢語の占める割合が多くなった.同音異義語の場合と比べて同口形異音語では,異義語の数が1から3では減少し,7より多くなると増加した.同口形異音語の数ごとに最も単語数の多い音節数は,どの同音異義語の数でも3音節であったが,同口形異音語の数が4以上では同じ3音節で,3以下では4音節になった.
無垢の鉄よりも4倍の比強度をもつ軽量高強度鉄の創製

本研究は、高圧の窒素あるいは水素とアルゴンガスとの混合ガス雰囲気において、鉄を溶解した後、一方向凝固させてポア(気孔)の配列したロータス型ポーラス鉄を作製し、その機械的強度を調べ、無垢の鉄よりも4倍の比強度を有する軽くて強い鉄を開発することを主な目的とした。鉄の熱伝導度は低いため、従来の鋳造法では均質な気孔を有するポーラス鉄の作製は難しかったが、我々は、新しく「連続帯溶融法」を発明し均一な気孔をもつポーラス鉄の作製に世界で初めて成功した。この製法をポーラスステンレス鋼の作製に応用した論文(鉄と鋼に出版済み)は平成17年3月日本鉄鋼協会から俵論文賞を受賞することになった。また、本製造方法は15カ国に国際特許出願し、一部の国から特許権を獲得している。窒素ガスおよび水素ガスの混合ガスを用いて作製したロータス型ポーラス鉄には0.05-0.08%の窒素、20ppmほどの水素が含まれていることを確認した。その水素はポーラス鉄の機械的強度にはほとんど影響しないが、窒素はポーラス鉄の比強度を24倍も上昇させることを見出した。この強度増加は、窒素による固溶強化によることを明らかにした。窒素、水素およびアルゴン分圧を変化させてポーラス鉄の気孔率、ポアサイズなどの制御方法をも確立した。以上の2年間の研究により、当初の目標を達成することができた。本研究では、加圧窒素や水素、あるいはメタンガスなどの混合ガス雰囲気中で鉄を溶解して一方向凝固させることにより蓮根型ポーラス鉄を作製し、その引張強度、圧縮強度、曲げ強度などを詳細に調べ、無垢の鉄よりも格段に強度の優れた軽量のポーラス鉄を創製することを主な目的とする。平成15年度には、我々が新たに発明した連続帯溶融法により長尺の蓮根型ポーラス鉄の作製に成功した。この方法は、所定のガス雰囲気中で無垢の傘属棒を一部溶解しながら長手方向に移動させることにより溶解部を移動させ、一方向凝固を起こさせる方法であり、均一にポアが分散した長尺のポーラス金属を作製することが可能である。この方法により、窒素ガスあるいは水素ガス、あるいは両方のガスの混合ガス雰囲気下で蓮根型ポーラス鉄を作製した。その結果、ポーラス鉄に含まれた20ppm程度の水素は鉄の延性をわずかに損なうものの、窒素雰囲気で作製し窒素を0。050。08%程度含んだポーラス鉄は引張強度、圧縮強度共に、優れた機械的強度を有し、無垢の鉄の2倍の比強度を示すことが明らかとなった。この蓮根型ポーラス鉄は密度が無垢の鉄の半分ほどなので、機械的強度を損なうことなく鉄を軽量化することに成功したことを意味する。また、窒素を含んだポーラス鉄も水素を含んだポーラス鉄も共に延性破壊を示した。このように、本研究の所期の目的を達成する方向で研究は進展している。今後、次年度に向けてさらに系統的な研究を継続し、より軽量で、高強度を有するポーラス鉄を創製するための最適条件を見出すことにする。
がんの早期診断及び悪性度診断としてのテロメア・テロメラーゼ

本研究は,テロメラーゼが癌の早期診断のバイオマーカーとして有用な腫瘍と,予後因子として有用な指標となる腫瘍を分類することを目的とし,外科的に切除した腫瘍検体のテロメア・テロメラーゼを検討し,それらの症例の進行度や予後との相関を検討した。成人癌516腫瘍,小児癌179腫瘍について,テロメア長,テロメラーゼ活性を測定し,臨床的背景とともに比較検討したところ、テロメラーゼ活性は全体の85%に検出され,乳癌,膵癌,小児癌では検出頻度が高く,こうした腫瘍ではテロメラーゼ活性が診断に有用と考えられた。一方,有意なテロメア長変化は33%(短縮24%,過長9%)で多くはテロメラーゼ高活性であった。テロメラーゼの活性レベルからみると,乳癌,食道癌,胃癌,大腸癌,神経芽腫では高活性腫瘍は進行例に有意に多く,予後不良で,これらの腫瘍ではテロメラーゼ活性レベルやテロメア長変化が予後因子としても有用であると考えられた。一般に悪性度が高い膵癌や横紋筋肉腫等では,病期が早期でも高活性でこうした腫瘍の早期発見にこそテロメラーゼ活性は極めて有用と考えられた。そこで,早期診断に有用な腫瘍では,臨床微量検体(細胞診や針生検材料)での有用性を検討することを目的に,乳腺腫瘍の吸引細胞診(89検体),膵腫瘍の擦過細胞診(32検体)でテロメラーゼ活性を測定し,その診断への有用性を検討した。その結果、両者で感受性、特異性ともに80%以上であった。これらの腫瘍の診断は、テロメラーゼ活性と細胞診と組み合わせることでより正診率が向上することが期待される。
大戦間期ポーランド領ルヴフのアヴァンギャルド―枠組み提起と「新しいリアリズム」考

今年度は個別作家研究の深化と新たな資料調査により、ガリツィアの文化的混淆性に対するポーランド文芸界の反応をポーランド、イディッシュ文学という面から掬いあげた。56月、ポーランドのワルシャワ・ユダヤ歴史研究所、ワルシャワ国立図書館、クラクフのヤギェウォ大学図書館で、1900年代から大戦間期の新聞、雑誌とブルーノ・シュルツの絵画作品と雑誌初出の短編を調査した。これを通し、雑誌『シグナル』を中心とするルヴフの若手文芸人の文化的マイノリティに対する関心と、ガリツィアの文化的多元性に対する積極的評価が全ポーランド的なものではなく、第一次大戦後にウクライナとポーランドの争いを経てポーランド領となったこの地の現状に対する応答として生じたことを明確にした。ルヴフ刊行のイディッシュ文学誌『贈り物』(1929-31)の調査も進め、この雑誌がイディッシュを一つの言語とみなし、イディッシュによる汎ヨーロッパ的モダニズム文学の創造を目指したこともわかってきた。シュルツの一次、二次作品の調査とそれに基づく分析は、従来ポーランド文学かユダヤ文化の中で捉えられてきたシュルツをガリツィアという土地との結びつきの中に示した。今年度は考察対象をルヴフに縁ある作家の作品に更に広げた。ブルーノ・ヤシェンスキの小説『パリを焼く』を小説空間に使用される言語、発表当時の人気と各国語への翻訳状況、検閲の問題に踏み込んで再考した。独立ポーランドにおける文化的マイノリティの問題が当時の左派文化人に共有されたインターナショナリズムと重なる部分も見えてきた。従来、研究領域と戦後国家の一国文化史に分断され、ルヴフの文芸界に対する総合的評価は十分なされていない。当時の内部の反応として大戦間期ポーランドの文学地図を見直す一定の段階まで研究を進めることができた。成果は論文にまとめたが、刊行が翌年度にずれ込んだものが多い。初年度となる今年は、戦間期ポーランド、ルヴフの前衛的な文学運動と政治的背景について、文学作品と当時の雑誌資料の分析を通して研究した。1.最左翼であったポーランド未来派のマニフェストやパンフレットのほか、前衛文芸誌を調査し、20年代から30年代の前衛的芸術運動に対するソ連の影響と西欧の影響を量るとともに、第二次大戦勃発までおよそ10年間の文学動向をルヴフ、ポーランド、ヨーロッパの各政治状況に連動したものとして多面的に検討した。2.独立回復後の「新しい」ポーランド時代における「ヨーロッパ」像と自己意識、「他者」をめぐるディスクールを文学作品、新聞・雑誌を資料に考察した。この際、1920年代後半以降の文学作品における黄禍論の現れに注目したが、これまでは、個別作家研究を越えてこれを文学的現象として捉える視点はほとんど出されていなかった。全体像を示すには更なる調査が必要であるが、現段階での概観を学会、雑誌で発表し、問題を提起することができたと思う。文学作品のみならず、戦間期の雑誌・新聞を資料に、ポーランドの多民族的状況に関するディスクールと独立回復後の「新しい芸術」観を総合的に考察することで、1930年代のルヴフにおける、民族を超克する文化圏構想の独自性とその汎ポーランド的な部分との区別の見通しがついた。研究資料の性質上、10月から11月にかけてはポーランド、フランスで、未刊行のルヴフの文芸人の資料や定期刊行物の調査・収集を行った。研究成果は随時論文にまとめ、投稿論文・記事、学会で発表している。
非晶質リン酸カルシウム薄膜を担体とした骨形成タンパク質の徐放性制御

Ti製硬組織代替デバイスの骨との迅速かつ強固な結合および抗菌性の発現を目的として、非晶質リン酸カルシウム(ACP)の溶解性を利用した高機能コーティング膜の創製を目指す。昨年度までに、抗菌性元素であるAgを含有したAg-ACPコーティング膜、ACPの溶解性抑制元素であるNbを供添加したAg-Nb供添加ACPコーティング膜を作製した。いずれのコーティング膜も抗菌性を示すこと、Ag-Nb供添加ACPコーティング膜は24時間の擬似体液浸漬においても残存し、溶解性が抑制されたことで抗菌性と骨適合性の両方を有することが示唆された。Ag添加量一定とし、Ta添加量を変化させたβ-TCP焼結体をターゲットとして、RFマグネトロンスパッタリング法によりAg-Ta-ACPコーティング膜を作製した。RF出力の増加に伴いコーティング膜中のAg濃度は減少した。これは、焼結後のターゲット中のAgは金属状態であり、高RF出力側ではターゲット表面温度が上昇することでAgが蒸発し、基板に到達するAg量が減少したためと考えられる。薄膜XRDからは、いずれの条件においても生成相は非晶質相であった。加えて、いずれの構成元素も深さ方向に対して均一に分布していることがSTEM分析およびXPS分析より明らかとなった。抗菌性評価に用いる希釈ブイヨン培地(NB)にコーティング膜を24時間浸漬し、構成元素の溶出量をICP-MSにて測定した。Taを含有したACPコーティング膜は24時間後においても残存しており、Ta濃度の増加に伴い溶解は抑制されることが明らかとなった。いずれのコーティング膜からもAgイオンの溶出が確認され、抗菌性の発現が期待される。硬組織代替デバイス表面への細菌の付着による手術部位感染が一定の割合で生じている。そこで、本研究では骨形成能に加え、抗菌性の付与に着目し、研究を行ってきた。これは、ACPの溶解性を利用したものであり、ACPを担体として抗菌性元素であるAgを徐放させるというアイディアに基づいたものである。Nbと同様に、Ta添加においてもAg含有ACPコーティング膜の溶解性を抑制しつつAgの溶出がみられたことを見出した点で、おおむね順調に進捗していると判断した。Ag-Ta供添加ACPコーティング膜の抗菌性評価を行う。一方、生体内において過剰のAgイオンの溶出は細胞毒性を招く。そこで、Ag-Ta供添加ACPコーティング膜の細胞毒性評価を行い、最適なAg含有量、Ta含有量とACPの溶解性について検討を行う。抗菌性元素としてAgに着目し、RFマグネトロンスパッタリング法により膜厚0.5μmのAg添加ACPコーティング膜をTi基板上に作製することができた。RF出力が大きい場合、コーティング膜中のAg濃度が低下してしまうが、RF出力を下げることでAgが均一に分布したAg-ACPコーティング膜を作製できた。基板とよく密着した均一かつ緻密なコーティング膜であることが分かった。大腸菌を用いた抗菌性試験の結果、Ag-ACPコーティング膜は抗菌性を有することを明らかにした。試験後の菌液からはAgイオンが検出されたことから、Ag-ACPコーティング膜から溶出したAgイオンにより大腸菌が死滅したと考えられる。一方、24時間の菌液中での培養により、Ag-ACPコーティング膜中のCaおよびPはほぼ全て溶解してしまった。そこで、Agの担体であるACPの溶解性制御に有効であるNb添加に着目し、Ag-Nb共添加ACPコーティング膜を作製した。Ag-Nb共添加ACPコーティング膜は24時間の培養により抗菌性を示し、かつコーティング膜の構成元素全てが残存していた。以上の結果から、Nb添加により、抗菌性は発現しつつAg-ACPの溶解性は抑制することができた。これは、長期間の抗菌性と骨形成能向上を可能とすると予想される。今後は、最適Ag溶出量となるよう、AgおよびNb添加量を変化させた溶出実験を行う。これは、ACPの溶解性を利用した者で有り、ACPを担体として抗菌性元素であるAgを徐放させるというアイディアに基づいたものである。Ag含有ACPコーティング膜において抗菌性を発現すること、Nbの共添加によりACPの溶解性を抑制しつつ抗菌性を発現できることを見出した点で、おおむね順調に進捗していると判断した。

RF出力の増加に伴いコーティング膜中のAg濃度は減少した。これは、焼結後のターゲット中のAgは金属状態であり、高RF出力側ではターゲット表面温度が上昇することでAgが蒸発し、基板に到達するAg量が減少したためと考えられる。薄膜XRDからは、いずれの条件においても生成相は非晶質相であった。加えて、いずれの構成元素も深さ方向に対して均一に分布していることがSTEM分析およびXPS分析より明らかとなった。抗菌性評価に用いる希釈ブイヨン培地(NB)にコーティング膜を24時間浸漬し、構成元素の溶出量をICP-MSにて測定した。Taを含有したACPコーティング膜は24時間後においても残存しており、Ta濃度の増加に伴い溶解は抑制されることが明らかとなった。いずれのコーティング膜からもAgイオンの溶出が確認され、抗菌性の発現が期待される。硬組織代替デバイス表面への細菌の付着による手術部位感染が一定の割合で生じている。そこで、本研究では骨形成能に加え、抗菌性の付与に着目し、研究を行ってきた。これは、ACPの溶解性を利用したものであり、ACPを担体として抗菌性元素であるAgを徐放させるというアイディアに基づいたものである。Nbと同様に、Ta添加においてもAg含有ACPコーティング膜の溶解性を抑制しつつAgの溶出がみられたことを見出した点で、おおむね順調に進捗していると判断した。生体内において、過剰のAgイオンの溶出は細胞毒性を招く。そこで、今後はコーティング膜の細胞毒性評価を行い、最適なAg含有量とACPの溶解性について検討を行う。ACPの溶解性制御については、Nb以外の元素の可能性についても検討する。Ag-Ta供添加ACPコーティング膜の抗菌性評価を行う。一方、生体内において過剰のAgイオンの溶出は細胞毒性を招く。そこで、Ag-Ta供添加ACPコーティング膜の細胞毒性評価を行い、最適なAg含有量、Ta含有量とACPの溶解性について検討を行う。今年度購入予定であった物品の納期が遅れ、次年度の会計となってしまったため。
非可換解析学

荒木不二洋は、2つの非可換正作用素の巾の積のトレ-スに関するリ-ブ・ティリング不等式を一般化して一般の巾指数の場合を証明した。この結果は非可換解析学のひとつの道具を与える。またスピン格子系の統計力学における一次元XY模型のマスタ-対称性を作用素環論の方法で数学的に解析し、その基本的性質を証明した。この結果は作用素環論の方法による非線型解析の典型的な例を与えるものとして重要であると考える。柏原正樹は、An、Bn、Cn、Dnの場合の包絡環の量子版の既約表現について色付きの向きづけられたグラフの構造をもつ正準基底を見出し、その応用としてテンソル積の既約表現への分解の組合わせ論的記述を与えた。また対称KacーMoodyリ-環に対するKazhdanーLuszligの予想の一般化を無限次元の旗多様体を用いて証明した。これらの結果は代数解析的方法による非可換解析学の典型的な例を与える。
眼窩前頭皮質-皮質下投射細胞の機能マッピング

前頭前野は様々な脳領域に情報を送り意思決定行動を制御している。本研究は光遺伝学的標識法と呼ばれる新しい技術を用いることで、前頭前野による情報の分配法則を明らかにすることを目的とした。動物は困難な意思決定に直面にした際、以前の成功・失敗体験に依存した行動(バイアス)を示すが、眼窩前頭皮質から線条体へ投射する細胞は「失敗した」という結果を次の試行まで覚えておくという作業記憶的な情報を伝達していた。このな基礎的な知見は、強迫性障害や薬物依存症などにおいて特定の神経投射を標的とした投薬などによって副作用の少ない治療が可能であることを示唆する。前頭前野は皮質下への出力を通して動物の柔軟な意思決定を制御している。しかし前頭前野の個々の神経細胞で処理されたさまざまな情報がどのように下位の領域へ分配され行動が制御されるのかという神経回路レベルでの情報伝達の原則については理解されていない。本研究は光遺伝学的方法を用いて異なる領域に投射する前頭前皮質の細胞を光遺伝学的方法により同定した上で、その特定の投射細胞がどのような情報を持っているのかを明らかにする。具体的には、動物(ラット)が意志決定課題を行っている最中に、腹側線条体および腹側被蓋野に投射する眼窩前頭皮質の細胞の活動を記録し、それらの細胞が意志決定に関してそれぞれどのような情報を持っているのかを決定する。初年度は、嗅覚刺激を用いた意思決定課題の動物訓練およびテトロード電極を用いた慢性ユニット記録方法を確立し、手始めに腹側線条体投射細胞の性質決定を行うことを目指した。匂い刺激弁別と報酬確率に基づく価値判断を組み合わせた意思決定行動課題はどの動物も予定通り短期間で学習することができ、慢性ユニット記録も収率がよく行動課題遂行中の神経活動を解析することにより、眼窩前頭皮質において意思決定の自信や報酬価値などの情報が符号されていることを確認した。さらにウイルスベクターの二重感染法により、腹側線条体へ投射する眼窩前頭皮質の細胞をチャネルロドプシンでラベルし、行動課題を開始する直前に青色光で刺激し活性化することでそれらを同定した。今後、これらの細胞の情報符号について詳細に決定し、さらに腹側被蓋野投射細胞との比較を行うことで眼窩前頭皮質から下位の脳部位への投射の情報伝達について明らかにする予定である。実験系の立ち上げが比較的スムーズにでき、パイロット実験により興味深い結果を得た。今後、データを取得し一般性を確認する。本研究は眼窩前頭皮質から様々な皮質下領域への情報分配の一般原則を明らかにすることを目的とした。ウイルスベクターを用いた二重感染法を用い、光感受性型のイオンチャネルであるチャネルロドプシンを特定の経路に選択的に発現させた上で、その動物(ラット)に複雑な意思決定行動課題を行なわせ、同時に眼窩前頭皮質から多数の神経細胞の活動を記録しどのような情報を符合しているのかを調べた。齧歯類の前頭前野からの情報分配の性質を明らかにするためには、これまで霊長類で行われてきた認知負荷の高い行動課題を齧歯類に適用した認知課題を新たに開発し動物が自己の視覚認知基準を頼りに反応できることを初めて示した。これにより、これまで霊長類にしか無いと思われていたメタ認知能力を齧歯類も示すことがわかり、本行動課題が齧歯類の前頭前野の情報処理過程を解析するのに適していることが示唆された。これに並行して眼窩前頭皮質の神経活動の評価も行った。眼窩前頭皮質の多くの細胞は様々な種類の意思決定要因を符号していたが、単離された眼窩前頭皮質から線条体への投射細胞のほとんど全てが行動結果の正誤を選択的に符号していた。さらにその活動は次の試行が開始されるまで持続的に保持されており、その活動レベルは次の試行の行動バイアスと相関していた。この結果から、眼窩前頭皮質から線条体への投射が行動結果を作業記憶的に保持し価値情報を更新することに選択的に関わることが示唆された。この結果から眼窩前頭皮質から特定の経路への投射が特定の種類の情報を有しており、特定の機能的役割を担っていることを示唆する。このな基礎的な知見は、強迫性障害や薬物依存症などにおいて特定の神経投射を標的とした投薬によって副作用の少ない治療が可能であることを示唆する。今後、線条体だけではなく他の投射経路との比較を通してより一般的な原則を導く必要がある。ウイルスベクターの感染効率が低く、実験データを効率的に得るためより感染効率の良いベクターを使用する。また複数の動物で同時に実験を行えるよう実験装置の複製を行う。神経科学購入予定であった消耗品の納品が期日に間に合わなくなりキャンセルしたため。消耗品に使用する。
我が国の電気関係科学技術黎明期資料の体系化に関する調査・研究

逓信総合博物館等に所蔵されている幕末から明治初年の電信機について調査するとともに,岩国市徴古館・学校教育資料館に所蔵されている藤岡市助関連資料について調査した.幕末期に生まれ,工部大学校電信科(のちの東京大学工学部電気工学科)の最初期の卒業生であった藤岡市助は,近代の産業技術としての電気技術を学び,国内でこれを実用化した人物である.江戸期の電気学と明治機以後の近代電気技術との対比においても藤岡市助の足跡は興味深い.本研究で調査した資料は,日本と世界,電気関係各事業,洋行,欧米史,工部大学校・教育,日本と岩国,時代と先見性,藤岡家,明治から昭和への生活史,郷土の偉人と次世代の若者,東京電気(東芝)の技術史等といったいくつかの視点から検討に値し,その個々が貴重であるだけでなく,総体としての意味が大きい.内容は,次のように大別される.(1)市助の講義録,論文および報告書等,(2)講義録等,(3)私物,(4)表彰,特許等,(5)著作物,(6)洋行関連,(7)写真,(8)市助の参考文献等,(9)電気事業関連書類,(10)欧米企業のパンフレット,カタログ等,(11)市助あて手紙等,(12)市助ならびに関係者を題材とした書物等,(13)新聞記事等,(14)電気製品,テスター等,(15)岩国関係古文書.先祖から市助の曾孫までの藤岡家資料も含まれている.藤岡市助関連資料について,1件1行の棒リストの作成が8割方できたが,器物資料については同定と記述が困難であるので,電気技術者である本研究代表者(高橋雄造)が中心となってこれにあたっている.今後は本研究から,資料目録の刊行,藤岡による白熱舎での国産電球製造課程の解明などへとすすむ見込みである.本年度は,逓信総合博物館等に所蔵されている幕末から明治初年の電信機について調査するとともに,岩国市徴古館・学校教育資料館に所蔵されている藤岡市助関連資料について調査した.幕末期に生まれ,工部大学校電信科(のちの東京大学工学部電気工学科)の最初期の卒業生であった藤岡市助は,近代の産業技術としての電気技術を学び,国内でこれを実用化した人物である.江戸期の電気学と明治機以後の近代電気技術との対比においても藤岡市助の足跡は興味深い.彼は,工部大学校を卒業後,母校の教員となり,明治19(1886)年に工科大学を辞職して東京電灯株式会社の技師長に就任した,以後藤岡市助は,日本で初めて,炭素フィラメント白熱電球を製造し,電車を走らせ,エレベータを設計製作するなどした.本研究で調査した資料は,日本と世界,電気関係各事業,洋行,欧米史,工部大学校・教育,日本と岩国,時代と先見性,藤岡家,明治から昭和への生活史,郷土の偉人と次世代の若者,東京電気(東芝)の技術史等といったいくつかの視点から検討に値し,その個々が貴重であるだけでなく,総体としての意味が大きい.内容は,次のように大別される.(1)市助の講義録,論文および報告書等,(2)講義録等,(3)私物,(4)表彰,特許等,(5)著作物,(6)洋行関連,(7)写真,(8)市助の参考文献等,(9)電気事業関連書類,(10)欧米企業のパンフレット,カタログ等,(11)市助あて手紙等市助あて手紙等,(12)市助ならびに関係者を題材とした書物等,(13)新聞記事等,(14)電気製品,テスター等,(15)岩国関係古文書.先祖から市助の曾孫までの藤岡家資料も含まれている.調査の過程で,徴古館の吉川家寄贈図書類中に藤岡市助著『電信小誌』,明治15年があることがわかった.この書は明治期の電気技術として最初期のものであって,記録に見えたが存在が確認されていなかった.今後,これを復刻することも考えられる.逓信総合博物館等に所蔵されている幕末から明治初年の電信機について調査するとともに,岩国市徴古館・学校教育資料館に所蔵されている藤岡市助関連資料について調査した.幕末期に生まれ,工部大学校電信科(のちの東京大学工学部電気工学科)の最初期の卒業生であった藤岡市助は,近代の産業技術としての電気技術を学び,国内でこれを実用化した人物である.江戸期の電気学と明治機以後の近代電気技術との対比においても藤岡市助の足跡は興味深い.本研究で調査した資料は,日本と世界,電気関係各事業,洋行,欧米史,工部大学校・教育,日本と岩国,時代と先見性,藤岡家,明治から昭和への生活史,郷土の偉人と次世代の若者,東京電気(東芝)の技術史等といったいくつかの視点から検討に値し,その個々が貴重であるだけでなく,総体としての意味が大きい.内容は,次のように大別される.(1)市助の講義録,論文および報告書等,(2)講義録等,(3)私物,(4)表彰,特許等,(5)著作物,(6)洋行関連,(7)写真,(8)市助の参考文献等,(9)電気事業関連書類,(10)欧米企業のパンフレット,カタログ等,(11)市助あて手紙等,(12)市助ならびに関係者を題材とした書物等,(13)新聞記事等,(14)電気製品,テスター等,(15)岩国関係古文書.先祖から市助の曾孫までの藤岡家資料も含まれている.

藤岡市助関連資料について,1件1行の棒リストの作成が8割方できたが,器物資料については同定と記述が困難であるので,電気技術者である本研究代表者(高橋雄造)が中心となってこれにあたっている.今後は本研究から,資料目録の刊行,藤岡による白熱舎での国産電球製造課程の解明などへとすすむ見込みである.
昆虫の高次脳中枢キノコ体の単離ケニヨン細胞に発現するイオンチャネル・受容体の解析

昆虫の高次脳中枢キノコ体の学習・記憶機構に果たすイオンチャネル・受容体の役割を明らかにする手始めとして、キノコ体のケニヨン細胞に発現するイオンチャネルをパッチクランプ法により調べた。フタホシコオロギのキノコ表層部を切除後、酵素処理し、単一ケニヨン細胞を分離した。以下の2種類の単一チャネルが同定された。(1)巨大コンダクタンスCa活性化Kチャネル単一チャネルコンダクタンス127pSのチャネルを同定した。チャネル外側のK濃度を変え、電流の平衡電位を調べた所、ネルンスト式に従う、逆転電位のシフトが観察された。ClチャネルブロッカーのDIDS、Niflumic acid、及び9-ACは無効であった。TEAは単一チャネルの振幅を濃度依存的に減少させたが巨大コンダクタンスCa活性化KチャネルブロッカーのIberiotoxinは無効であった。(2)電位依存性L型カルシウムチャネル100mMBa存在下で単一チャネルコンダクタンス21pSのチャネルを同定した。開確率はボルツマン関数に従い、電位依存的に増加した。平均加算電流の活性化閾値は一20mV、ピーク電位値は0mVで巨視的電流のキネティクスを再現した。BayK8644のラセミ体は単一チャネルの開口時間を延長した。Nifedipineはチャネルの開確率を減少させた。FPL64176は無効であった。1mMの8-bromo c AMPの投与によりチャネル開確率は減少した。この時チャネルコンダクタンスは約2倍に増加した。以上の結果から、フタホシコオロギのケニヨン細胞に、TEA感受性でIberiotoxin非感受性の巨大コンダクタンスCa活性化KチャネルとDHP感受性の電位依存性L型Caチャネルの存在が明らかにされた。Caチャネルは細胞内のc AMPによって抑制性調節を受けることが明らかになった。c AMPはチャネル開口確率を減少させ同時に、単一チャネルコンダクタンスを増加させることがわかった。フタホシコオロギの脳を露出しキノコ体部域を切除、これに酵素処置を施すと直径510μの単一ケニヨン細胞が単離される。この単一細胞にホールセルパッチクランプ法および細胞接着型パッチクランプ法を適用し巨視的電流と単一チャネル電流を記録した。本研究で以下に示すイオンチャネルの存在が電気生理学的・薬理学的に明らかにされた。電位依存性L型Caチャネル及びP/Q型Caチャネル巨視的電流の記録・解析により活性化閾値-30mV、ピーク電流電圧値10mVの高閾値活性化電位依存性Caチャネルの存在を明らかにした。トータル電流の部分成分はdihydropyridine (DHP)感受性を示した。また別成分はω-アガトキシン感受性を示した。電位依存性R型タイプのCaチャネルブロッカーSNX-482は無効であった。両成分はフェニルアルキルアミンのベラパミルにより強力に抑制された。単一チャネル電流の記録・解析によりコンダクタンス30pSの電位依存性Caチャネルを同定した。薬理学的解析により本チャネルはDHP感受性を持ち、単一チャネル電流の平均加算電流は巨視的電流の早い活性化と遅い不活性化のキネテイクスを再現した。一方多くの細胞でコンダクタンス約18pSでDHP非感受性の単一チャネル電流が記録されP/Qタイプの可能性が示唆された。

巨大コンダクタンスCa活性化Kチャネル巨視的電流の記録・解析により活性化閾値-30mVで早い活性化と遅い不活性化を示す外向き電流が記録された。この電流はTEAにより強力に抑制された。単一チャネルの記録・解析によりコンダクタンス130pSのCa活性化Kチャネルの存在を明らかにした。無機のCaチャネルブロッカーのCdは外向き電流を抑制した。二価カチオンのBaは数mMで外向き電流を抑制した。薬理学的解析により本チャネルは巨大コンダクタンスCa活性化Kチャネルであることが明らかにされた。昆虫の高次脳中枢キノコ体の学習・記憶機構に果たすイオンチャネル・受容体の役割を明らかにする手始めとして、キノコ体のケニヨン細胞に発現するイオンチャネルをパッチクランプ法により調べた。フタホシコオロギのキノコ表層部を切除後、酵素処理し、単一ケニヨン細胞を分離した。以下の2種類の単一チャネルが同定された。(1)巨大コンダクタンスCa活性化Kチャネル単一チャネルコンダクタンス127pSのチャネルを同定した。チャネル外側のK濃度を変え、電流の平衡電位を調べた所、ネルンスト式に従う、逆転電位のシフトが観察された。ClチャネルブロッカーのDIDS、Niflumic acid、及び9-ACは無効であった。TEAは単一チャネルの振幅を濃度依存的に減少させたが巨大コンダクタンスCa活性化KチャネルブロッカーのIberiotoxinは無効であった。(2)電位依存性L型カルシウムチャネル100mMBa存在下で単一チャネルコンダクタンス21 pSのチャネルを同定した。開確率はボルツマン関数に従い、電位依存的に増加した。平均加算電流の活性化閾値は-20mV、ピーク電位値は0mVで巨視的電流のキネティクスを再現した。BayK8644のラセミ体は単一チャネルの開口時間を延長した。Nifedipineはチャネルの開確率を減少させた。FPL64176は無効であった。1mMの8-bromo cAMPの投与によりチャネル開確率は減少した。この時チャネルコンダクタンスは約2倍に増加した。以上の結果から、フタホシコオロギのケニヨン細胞に、TEA感受性でIberiotoxin非感受性の巨大コンダクタンスCa活性化KチャネルとDHP感受性の電位依存性L型Caチャネルの存在が明らかにされた。Caチャネルは細胞内のcAMPによって抑制性調節を受けることが明らかになった。cAMPはチャネル開口確率を減少させ同時に、単一チャネルコンダクタンスを増加させることがわかった。
酸・塩基複合型有機触媒の精密設計

18年度は、研究代表者と分担者を中心に全員あるいは一部の関連するメンバーで勉強会(平成18年5月2日、東京:平成18年11月13日、京都)、討論会(平成19年2月15日、京都)、情報交換会さらにシンポジウム(平成18年8月4日、京都)を開催し、「酸・塩基複合型有機触媒の精密設計」について相互理解を図ると共に、現状の問題点と将来性について徹底的に討論を行った。また、シンポジウムについては一般公開を行い「有機触媒」の現状とその重要性を関連分野の研究者と十分に議論することにより、領域横断型の共同研究へ発展させることにより、反応機構の解明や新しい概念を有する触媒の設計に関してブレイクスルーが生まれる可能性を示唆することができた。また特に、若手研究者と大学院学生に広く理解してもらうと共に、その有用性と将来性あるいは問題点について議論し、更に多くの研究者が本研究領域に参加してもらえるように宣伝と啓蒙を行うことができた。一方、本研究調査企画のもう1つの目的である「現有する有機金属触媒から金属を含まない有機触媒への転換が今後どの程度まで可能になるか、それが日本のモノ作りを支える化学産業界にどのような波及効果をもたらすか」について討論するため、大学研究機関の研究者(有機化学、触媒化学、酵素化学、プロセス化学、グリーンケミストリー、有機工業化学)のみならず、産業界からプロセス化学の専門家を招待し、第2回シンポジウムを開催した(平成19年8月30日)。またこちらから企業研究所で講演を行うことにより、十分な意見交換と社会的および経済的な波及効果の見積もりに関する指導を受け、有機触媒を実用化するうえでの現状の問題点や将来的なテーマ設定について理解を深めることができた。上記の公開シンポジウムや企業研究者との会合を持つことにより、産学の研究者ネットワークを拡大形成することができ、当初の目的を達成することができた。