hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
南極周辺海域における磁気特性をもちいた第四紀気候変動の解明

京都大学では超伝導磁力計を使用させていただき,自然残留磁化などを測定した.東洋大学では,試験研究として他地域の試料を用いた振動型磁力計などによるヒステリシス特性解析をおこない,次年度の研究条件を整備した.同様に,今回,本実験をおこなうために,パルス型磁力計を大東文化大学に導入し,帯磁率・非履歴性残留磁化・飽和常温残留磁化は大東文化大学で測定した.以上の試験研究を経て,次年度は他のコアすべてについて,同様の古地磁気解析・岩石磁気物性解析をおこなう予定である.本研究対象の南極海周辺域堆積物コアは,旧石油公団により採取されたもので,現在保管・管理を,産業総合研究所の地質標本館がおこなっているものである.研究担当者および分担者は,南極海周辺域の古環境変遷の解析のため,昨年度に引き続き,これらのコアの一部から,産業総合研究所において,南極半島東側・クイーンモードランド沖などの8本のコアから,可能な限り連続的に,約2000個の7cc定方位プラスティックキューブサンプルを採取した.昨年採取したコアと共に,試験的に交流消磁テストをおこなった結果,試料である堆積物の自然残留磁化は安定であり,古地磁気用試料として解析しうることが判明した.そこでこれらの試料について,交流消磁をおこない,自然残留磁化をもとめ,さらに,初期帯磁率・非履歴性残留磁化・各種等温残留磁化・帯磁率異方性,磁気ヒステリシス特性,極低温磁気特性などの測定をおこなった.これらの測定は,高知大学海洋コア総合研究センター,同志社大学工学部,および,京都大学人間環境学研究科にておこなった.それらの測定値から,自然残留磁化を測定したところ,昨年度採取した2600試料については,安定した再現性のよい自然残留磁化を得ることができ,自然残留磁化と非履歴性残留磁化から求めた相対的古地球磁場強度を用いて,コア間の対比ができることが判明した.さらに,各種等温残留磁化や非履歴性残留磁化や初期帯磁率から求めたパラメーターが,明確な変化をすることが判明した.一方,これらのコアに含まれる磁性鉱物は磁鉄鉱を含むことが判明した.次年度は,さらに解析を続行し,他のデータとも比較し,氷床の消長との関連などについて解析をおこなう予定である.本年度は,高知大学の海洋コア総合研究センターならびに京都大学にて,岩石磁気測定や粒度分析をおこなった.それらのデータの解析結果,採取後20年近く経過しているコアであっても,採取時のデータと比較して,残留磁化の磁化方位は概ね保存されており,堆積物は大きくは変質しておらず,調査可能なコアであると判断された.また,堆積物中の磁性鉱物は,3種類の磁気特性テスト(等温残留磁化付加テスト,高温熱磁化分析,低温残留磁化分析)の結果,ほとんどがマグネタイトおよびマグヘマイトであった.このことは南極周辺海洋底が,比較的酸化環境であることを示唆する.これらの堆物の起源は粒度分析よりほぼ南極大陸と推定されるが,その一例として,昭和基地近辺の陸上モレーン堆積物の磁性鉱物の検討を行ったところ,マグヘマイト化(低温酸化)していないマグネタイトであることが判明し,他大陸より低温の南極大陸上ではマグヘマイトは形成されにくいことも予想された.以上の結果から,マグヘマイト化は南極周辺海域で進んだ可能性が高く,この海域は基本的に酸化環境であると結論される.特に,ウイルクスランド沖,およびデュモンデュルビル海のコアについては,古地磁気層序学に,数種類の岩石磁気特性を併用し,コア相互の対比が可能であることが明らかになった.さらにデュモンデュルビル海の3本のコアについては,過去70万年間に明確な数回の磁気特性の変動が見られた.磁気特性の変動は,南極大陸を起源とする堆積物の変化,すなわち氷床が運搬する堆積物の変化を表すので,これらの変動は氷床変動を表していると推定した.今後の課題としては,上記の数回の岩石磁気特性の変動が,南極周辺海域全般でどれだけ確認できるかという点と,古生物学的手法(たとえば珪藻を用いたアイスアルジーに関する環境変動解析)を併用した,氷床変動の確認という点が上げられる.
ACE阻害剤による脳内ペプチドの発現変化と記憶保持との関連

【目的】中枢移行性のアンジオテンシン変換酵素阻害剤(ACEIs、カプトプリル他)は記憶保持増強効果を有することが報告されているが、その作用機序は未だ解明されていない。本研究では、カプトプリル投与ラットにおいて発現変化した脳内ペプチドの記憶保持機構への関与を明らかにすることを目的とする。【方法】脳内ペプチドは、強酸性条件にて加熱処理を行った後固相抽出を行った。抽出した各試料をSELDI-TOF-MSにてプロフィリングを行い、各群間での発現変化を比較検討した。次に中枢移行性ACE阻害剤カプトプリル投与ラット脳において特異的に発現した質量についてLC-MS/MS法にて構造解析を行った。【結果】中枢移行性ACEI(カプトプリル: 5、10、20mg/kg)投与群においてLC-MS/MS法にて構造解析を行った結果、分子量1654.53を示す物質の存在が確認できた。さらに、フラグメントイオンとして、m/z=1241.68(100%), 986.67(21%), 644.51(19%)などが検出できた。一方、構成アミノ酸の存在を示すインモニウムイオンは、Hisの存在を示すm/z=110.18のみであった。なお、他のインモニウムイオンのシグナルは検出限界以下であった。以上から今回見出した物質は非ペプチド性物質の可能性が高く、今後更なる精製を行い、NMR等による構造解析が必要と思われた。
難治性アカシジアとレストレス・レッグズ症候群の病態の解明に関する電気生理学的研究

1516年度の研究期間中に予定通り以下のような検討を実施し、新たな知見を得た。1)レストレス・レッグズ症候群を対象とした研究(1)睡眠ポリグラフ検査結果所見(2)薬物治療成績19例中7例に薬物療法を実施し、clonaepam単剤が奏効したものが5例、clonazepam単剤が奏効せずメシル酸ペルゴリドの併用投与が奏効したものが2例であった。さらに新たに鉄剤投与例3例の投与前後の睡眠ポリグラフ検査結果を比較検討した。対象は3例(男性1例、女性2例;平均年齢67.2±8.4歳)で、詳細な睡眠パラメーターの結果は紙面の都合上省略するが、いずれも自覚的な症状が軽快し、PLM indexは投与前(116.34±193)から投与後(22.63±21.89)へと有意に低下した。2)抗精神病薬誘発性アカシジアを対象とした研究(1)アカシジアの研究成績これまでに得られたわれわれのデータではアカシジアの治療後にはPLM(睡眠時ミオクローヌス)>5の割合が減少し、総睡眠時間とStage2及びSWSが増加し、Arousal Indexが減少し、Inter-Movement Intervalが延長した。(2)健康成人を対象とした研究成績新たに健康成人を対象に非内服夜と抗精神病薬であるrisperidone(1mg)内服夜の睡眠ポリグラフ検査に及ぼす影響を検討した。対象は8例の健康成人(男子大学生)で、第1夜を順応夜、第2夜を基準夜、第3夜を薬物夜とし、睡眠ポリグラフ検査を実施した。基準夜と薬物夜との間で、Stage REMの有意な減少を認めた。またStagelは有意な変化を示さなかったが、Stage2は有意に増加した。さらに両者の間で、SWS、睡眠効率、睡眠潜時、REM潜時に有意な差は認められなかった。3)研究成績のまとめ以上の研究成果から、難治性アカシジアやレストレス・レッグズ症候群の病態にPMLが関連し薬物治療効果のマーカーとなること、またレストレス・レッグズ症候群では脳脊髄液中のフェリチン濃度が低く、この病態が鉄剤が奏功することと関連していることが明らかとなった。また健康成人へのrisperidoneの投与が睡眠効果を有し、今後の統合失調症を対象とする新たな睡眠研究の基本データが得られた。本年度は予定通り以下のような検討を実施し、新たな知見を得た。1)レストレス・レッグズ症候群を対象とした研究レストレス・レッグズ症候群(19例:男性10例、女性9例;平均年齢59.1±15.9歳)を対象に睡眠ポリグラフ検査を実施し、19夜の平均値としての睡眠構造所見は以下のごとくであった。

Time in bed 534±66.6分、Sleep period time 508.1±64.9分、Total sleep time 397.9±89.3分、唾眠効率74.8±75.3%、睡眠潜時27.1±17.6分であり、Sleep pPeriod timeに占める各睡眠段階の割合はWake 15.87±14.9%、REM 3.1±3.9%、Stage1 15.8±10.1%、Stage2 58.6±19.6%、Stage3 1.2±2.1%、Stage4 0.1±0.2%であった。またPLM(睡眠時ミオクローヌス)indexは143.23±212.96であった。19例中7例に薬物療法を実施し、clonazepam単剤が奏効したものが5例、clonazepam単剤が奏効せずメシル酸ペルゴリドの併用投与が奏効したものが2例であった。以上の結果をもとに、現在鉄剤投与例と新たな症例とを追加検討し、PLM(睡眠時ミオクローヌス)と他のデータとの関連を分析中である。2)抗精神病薬誘発性アカシジアを対象とした研究昨年度に得られたわれわれのデータではアカシジアの治療後にはPLM(睡眠時ミオクローヌス)>5の割合が減少し、総睡眠時間とStage2およびSWSが増加し、Arousal Indexが減少し、Inter-Movement Intervalが延長したことから、新たに健康成人10例を対象に非内服夜と抗精神病薬であるrisperidone(1mg)内服夜の睡眠ポリグラフ検査におけるPLM(睡眠時ミオクローヌス)の変化やREM、non-REM(%)の変化を検討した。現在データの解析途中であり、16年度の検討結果とともに報告する。15年度の研究成果の上に、16年度は予定通り以下のような検討を実施し、新たな知見を得た。1)レストレス・レッグズ症候群を対象とした研究そこで新たに鉄剤投与例3例の投与前後の睡眠ポリグラフ検査結果を比較検討した。対象は3例(男性1例、女性2例);平均年齢67.2±8.4歳)で、詳細な睡眠パラメーターの結果は紙面の都合上省略するが、いずれも自覚的な症状が軽快し、PLM indexは投与前(116.34±193)から投与後(22.63±21.89)へと有意に低下した。2)抗精神病薬誘発性アカシジアを対象とした研究これまでに得られたわれわれのデータではアカシジアの治療後にはPLM(睡眠時ミオクローヌス)>5の割合が減少し、総睡眠時間とStage2及びSWSが増加し、Arousal Indexが減少し、Inter-Movement Intervalが延長した。そこで新たに健康成人を対象に非内服夜と抗精神病薬であるrisperidone(1mg)内服夜の睡眠ポリグラフ検査に及ぼす影響を検討した。対象は8例の健康成人(男子大学生)で、第1夜を順応夜、第2夜を基準夜、第3夜を薬物夜とし、睡眠ポリグラフ検査を実施した。基準夜と薬物夜との間で、Stage REMの有意な減少を認めた。また、Stage1は有意な変化を示さなかったが、Stage2は有意に増加した。さらに両者の間で、SWS、睡眠効率、睡眠潜時、REM潜時に有意な差は認められなかった。
実代数的　Ｋ　理論における　Ｑｕｉｌｌｅｎ　の　Ｑ　構成

K理論空間の層の主束の概念を導入し、その理論を構築する研究を行った。特に、これらの主束がTateベクトル束と呼ばれる無限次元ベクトル束と密接に関係していることを示した。近年のLurieやToen, Vezzosiその他の仕事によって、ホモトピー論および高次圏の理論を取り入れて旧来の代数幾何を拡張した導来代数幾何と呼ばれる枠組みが確立した。この枠組みを用いれば特に、高次のコホモロジーを幾何的に記述することが可能である。群を係数とする1次コホモロジー類はその群の主束の同型類によって分類されるが、2次のコホモロジー類は主束のモジュライ、すなわちその群の分類空間の主束によって分類される。導来代数幾何においては一般化された群対象、すなわち結合性や単位元、逆元の存在などがup-to-homotopyのみで成り立つような空間の層に係数をとったコホモロジーを考えることができ、これにより、さらに高次のコホモロジーも一般化された主束の概念を用いて記述することが可能となる。そのような意味で代数的K理論が与える空間の層を無限大トポスの群対象とみなし、K理論空間の層を係数とするコホモロジーを考えることが意味を持つ。そのコホモロジー類を分類するのがK理論空間の層の主束である。本研究において得られた最も重要な結果は、K理論空間の層の主束のモジュライ空間が、Tateベクトル束の完全圏から定まるK理論空間の層と同値となる、という定理である。Tateベクトル束はファイバーが局所線形コンパクト位相ベクトル空間になるような無限次元ベクトル束であり、典型的には形式的ループ空間の接束として現れる。ループ群の表現論においてはTate中心拡大と呼ばれる重要な2次コホモロジー類が古典的に知られていたが、上述の定理はこの背後にある幾何学的事象の全体像を明らかにしたと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の主な研究成果は、完全圏のK理論のdeloopingに関する一般的な定理に幾何的な意味付けを与え、それを用いることによって、ループ群のTate中心拡大を導来代数幾何の枠組みにおける簡明な方法で構成し直したことである。ループ群の表現論においては、Tate中心拡大と呼ばれる対象が重要な役割を担う。Tate中心拡大は、古典的には行列式理論と呼ばれる概念を用いた構成によって与えられたが、BeilinsonとDrinfeldは代数的K理論とホモトピー論を用いることでTate中心拡大により簡明な解釈を与えられるはずであるという構想を提唱した。彼らの構想は"vague picture"として提示され、その正確な定式化と証明を問題として掲げた。本年度の研究において、Lurie等によって近年になって発展させられた無限トポスの理論を用いればBeilinson-Drinfeldの"vague picture"を正確かつより包括的な形で定式化できること、さらに、過去に証明していた完全圏のK理輪におけるdelooping定理がまさにその証明を与えていることを明らかにした。具体的には、K理論空間自体を無限トポスにおける群対象とみなし、そのtorsorsの分類空間がTateベクトル束のK理論空間と同値となる、という分類定理を示した。この結果はまた、Tate中心拡大の理論を高次元に拡張するための方法も示唆している。実際、旧来の行列式理論を用いた具体的な構成は、次元が高くなるほど構造が複雑になり、3次元以上では扱うことが実質的には困難になる。それに対してく分類定理を用いた構成は抽象的でより簡明であり、その高次元における類似を直ちに定式化することができる。その意味でこの結果は高次元化への適切な道筋を与えていると考えられる。その道筋に沿って実際に高次元化を行うのは今後の課題である。

ループ群の表現論においてはTate中心拡大と呼ばれる重要な2次コホモロジー類が古典的に知られていたが、上述の定理はこの背後にある幾何学的事象の全体像を明らかにしたと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究において与えた分類定理は当初の計画において想定していたものではなく、研究が進む中で得られた予想外の良い結果であった。この意味で本研究は当初の計画以上に進展していると言える。今後は、本年度の研究において与えた分類定理を高次Tateベクトル束に拡張することを目下の目標として研究を進める。この分類定理においては、負の1次K群がNisnevich局所的に消えるというDrinfeldの定理が用いられているが、2次以上の負のK群についてはNisnevich局所自明性が成り立たない。この問題点に対応するために、Robaloによる非可換Nisnevich位相の理論などを利用しつつ研究を進めていく予定である。
扁平上皮癌に対する樹状細胞を用いた温熱免疫細胞療法

頭頸部癌に対する温熱療法は、頸部リンパ節移動に対してのRF加温が施行されることが多いが、生体深部や口腔内の加温は現状では困難である。さらに、免疫学的には扁平上皮癌細胞は免疫原性が特に低いために、従来の細胞免疫治療では十分な治療効果は得られていない。我々は磁性体微粒子を用いた温熱療法により、加温によって壊死した癌細胞が、ワクチンとして全身性に抗腫瘍免疫を活性化させ得ることを示してきた。今回、温熱療法と抗原提示細胞である樹状細胞を用いて温熱免疫細胞療法の基礎的研究を行なった。MCLの核となる磁性微粒子には酸化鉄微粒子であるマグネタイト(Fe304)を用いた。我々の開発したマグネタイトによる温熱療法は、マグネタイトだけが発熱する周波数を交番磁場は発生装置によって照射することで癌を特異的に加温することが可能である。マグネタイトをカチオニックリポソームで包埋したMagnetite cationic liposome(MCL)は、病変部に局所投与することにより注入部位に蓄積し、病変部のみを特異的に加温することが可能であった。in vitroにおいて加温したSCCVII細胞と未熟樹状細胞を48時間共培養した後では、MHC class I、II、共刺激分子CD80、86の発現が増強していた。In vivoにおいて扁平上皮癌に対してMCLを用いた温熱療法に樹状細胞を併用することにより、樹状細胞が成熟し、CTL活性、NK活性が上がり腫瘍特異的な免疫能が賦活され得る可能性が示唆された。この治療法の確立は頭頸部癌、特に口腔癌治療において、原発巣のみならず、頭部リンパ節転移や遠隔転移に対しても効果のある可能性が示唆された。1.未熟樹状細胞の培養2.SCCVII細胞を移植したC3Hマウスに対してMCLを用いた温熱療法の殺細胞効果を検討SCCVIIを移植したマウスにMCLを注入し温熱を加えると、腫瘍部のみが選択的に加温され、腫瘍細胞のNecrosisが確認できた。3.SCCVIIに温熱を加えることで発現する熱ショックタンパク質の確認SCCVII細胞に温熱を加えて作成したCell LysateからWestern blot、ELISAにてHSP70の発現を確認した。4.SCCVIIと樹状細胞の共培養実験樹状細胞は、C3Hマウス大腿骨から採取した骨髄を用いて従来の方法に従い作成した。加温したSCCVII細胞と未熟樹状細胞を48時間共培養することで、樹状細胞の成熟をMHC classI、II、共刺激分子CD80、86をflow cytometryにて確認した。その結果は、加温したSCCVII細胞と未熟樹状細胞を48時間共培養した後では、MHC classI、II、共刺激分子CD80、86の発現が増強していた。温熱を加えた腫瘍細胞が未熟樹状細胞をより成熟誘導させると考えられた。扁平上皮癌に対してMCLを用いた温熱療法に樹状細胞を併用することにより、腫瘍特異的な免疫能が賦活され得る可能性がin vitroにおいて示唆された。前年度はin vitroの研究結果より、SCCVIIに対して43°C、30分間の温熱を加えた腫瘍細胞が未熟樹状細胞を成熟誘導させ、腫瘍に特異的な免疫能が賦活されること示した。このことを踏まえて、本年度はC3Hマウスの背側皮下に移植したSCCVII(扁平上皮癌)に対してMagnetite cationic liposome(MCL)を用いた温熱療法に樹状細胞を注入することによる抗腫瘍効果をin vivoにて実験を行った。1.C3H

マウスの背側皮下にSCCVIIを1×10^6個移植し、MCL(2mg/body)を腫瘍部に注入し温熱を加えると腫瘍部のみが選択的に加温されることが確認できた。また、温熱療法によって腫瘍細胞の壊死が確認できた。2.同様にSCCVIIを1×10^6個背側皮下に移植したC3Hマウスにおいて(1)コントロール群、(2)樹状細胞注入群(2×10^6個の樹状細胞を腫瘍部に注入)、(3)温熱治療群(MCL2mg/bodyを腫瘍部に注入し43°Cで30分間温熱を加える)、(4)樹状細胞注入+温熱治療群について抗腫瘍効果を検討した。計測の日数は腫瘍径の平均が約5mmとなったところから開始し、3日おきに腫瘍径の平均値を計測した。抗腫瘍効果の判定は、腫瘍径を長径と短径を計測しその平均値を計算した。これらの4群のうちコントロール群と樹状細胞注入群に関して、樹状細胞注入群がコントロール群に対して腫瘍の増殖速度が緩やかであり、抗腫瘍効果を認めた。現在、温熱治療群と樹状細胞注入+温熱治療群の実験を施行している。また、今後の研究の展開として腫瘍の完全消失を認めたC3Hマウスに関して腫瘍細胞を再度移植しrechallenge testを施行し抗腫瘍効果を確認するとともに免疫器官(リンパ節・脾臓)への樹状細胞の遊走を確認する。頭頸部癌に対する温熱療法は、頸部リンパ節転移に対してのRF加温が施行されることが多いが、生体深部や口腔内の加温は現状では困難である。さらに、免疫学的には扁平上皮癌細胞は免疫原性が特に低いために、従来の細胞免疫治療では十分な治療効果は得られていない。我々は磁性体微粒子を用いた温熱療法により、加温によって壊死した癌細胞が、ワクチンとして全身性に抗腫瘍免疫を活性化させ得ることを示してきた。今回、温熱療法と抗原提示細胞である樹状細胞を用いて温熱免疫細胞療法の基礎的研究を行なった。MCLの核となる磁性微粒子には酸化鉄微粒子であるマグネタイト(Fe304)を用いた。我々の開発したマグネタイトによる温勢療法は、マグネタイトだけが発熱する周波数を交番磁場発生装置によって照射することで癌を特異的に加温することが可能である。マグネタイトをカチオニックリポソームで包埋したMagnetite cationic liposome(MCL)は、病変部に局所投与することにより注入部位に蓄積し、病変部のみを特異的に加温することが可能であった。in vitroにおいて加温したSCCVII細胞と未熟樹状細胞を48時間共培養した後では、MHC class I、II、共刺激分子CD80、86の発現が増強していた。In vivoにおいて扁平上皮癌に対してMCLを用いた温熱療法に樹状細胞を併用することにより、樹状細胞が成熟し、CTL活性、MK活性が上がり腫瘍特異的な免疫能が賦活され得る可能性が示唆された。この治療法の確立は頭頸部癌の治療において、腫瘍原発巣のみならず、頸部リンパ節転移や遠隔転移にも効果のある治療法と思われた。
次世代定量プロテオミクスによるがん悪性進展機構の解明

生体内で生じたがん細胞は様々な生体内環境に対して適応することで生き残り、より悪性度の高いがん細胞へと進化する。がん細胞において解糖系の亢進など代謝ネットワーク構造変化(=代謝リモデリング)が生じていることは古くから知られており、環境適応によるがんの生存戦略に一役かっている可能性が高い。しかしながら、がん悪性進展と代謝リモデリングの関係性に関する研究は、1)代謝リモデリングを総体的・定量的に捉える手法の不足、2)がん悪性進展の途中過程を捉えることができないこと、によって大きく遅れている。本研究は独自のプロテオーム解析技術と悪性進展モデルを利用することでこれらの問題点を解消し、がん悪性進展における代謝リモデリングの意義を明らかにすることを目的とする。平成29年度は以下の2つの項目を実施した。1)試験管内悪性化モデルの構築:ヒト正常2倍体細胞から各種がん原遺伝子導入及びコロニー培養、移植培養によって段階的に悪性進展させたモデル細胞株を樹立した。元来造腫瘍能を有さないhTERT/SV40ER/c-Myc発現細胞(TSM細胞)はコロニー培養を繰り返すことでより高いコロニー形成能と造腫瘍能を獲得した。2) iMAQT法による悪性進展関連代謝リモデリングの定量解析: iMPAQTデータベースの情報を元に、主要なヒト代謝酵素に対するMRMトランジッションの設定および内部標準合成ペプチドの作製を行い、迅速に代謝酵素を計測可能なMRM測定メソッドを構築および最適化した。次に、上記試験管内悪性化モデル細胞を対象に、代謝酵素の網羅的絶対定量を実施して悪性進展関連代謝ネットワークを同定した。その結果、がん悪性化に伴い、グルタミン関連代謝ネットワークの再構築が生じており、そのネットワーク構造への人為的介入によってがん細胞特異的に増殖を抑制できることが明らかとなった。その結果、がん悪性化に伴い、グルタミン関連代謝ネットワークの再構築が生じていることが明らかとなった。このように、今年度は当初の計画通りに順調に進展しており、次年度の計画に関しても技術的問題はない。平成29年度は以下の2項目を実施した。1)試験管内悪性化モデルの構築:ヒトの胎児肺に由来する線維芽細胞であるTIG-3はhTERT/SV40/cMycでトランスフォームさせると(TSM細胞)、通常の2次元培養での増殖能は著しく増加するが、足場非依存増殖能(コロニー形成能)は低く、ヌードマウスでの造腫瘍能もほとんど有さない。この細胞を前がん状態細胞と仮定し、この細胞を試験管内で悪性進展させる方法を考案した。具体的には足場非依存培養を繰り返し行うことで生き残った(コロニー形成した)細胞は親クローンに比べて高いコロニー形成能を有し、造腫瘍能の高い細胞(Anchorage-independent growth: AIG細胞)へと変化することが判明した。また、形成された腫瘍や転移巣からも細胞株を取得した。2)iMPAQT法による悪性進展関連代謝リモデリングの定量解析:iMPAQTは大規模なターゲットプロテオミクス(MRM: multiple reaction monitoringなど)を実施する定量プロテオミクス・プラットフォームである。本研究では環境要因で生じる悪性化プロセスに関与すると思われるカテゴリー(代謝酵素、シグナル伝達因子、クロマチン制御因子等)を中心に、測定対象タンパク質の選定とメソッド最適化を実施した。上記悪性化モデル細胞における代謝酵素発現量変化をiMPAQT法で解析したところ、多数の代謝酵素の変化が認められた。特に、グルタミン代謝に関わる一連の経路が前がん状態細胞と比較して大きく変化しており、がん悪性化においてグルタミン代謝がネットワーク単位で再構築されていることが明らかとなった。

しかしながら、がん悪性進展と代謝リモデリングの関係性に関する研究は、1)代謝リモデリングを総体的・定量的に捉える手法の不足、2)がん悪性進展の途中過程を捉えることができないこと、によって大きく遅れている。本研究は独自のプロテオーム解析技術と悪性進展モデルを利用することでこれらの問題点を解消し、がん悪性進展における代謝リモデリングの意義を明らかにすることを目的とする。平成29年度は以下の2つの項目を実施した。1)試験管内悪性化モデルの構築:ヒト正常2倍体細胞から各種がん原遺伝子導入及びコロニー培養、移植培養によって段階的に悪性進展させたモデル細胞株を樹立した。元来造腫瘍能を有さないhTERT/SV40ER/c-Myc発現細胞(TSM細胞)はコロニー培養を繰り返すことでより高いコロニー形成能と造腫瘍能を獲得した。2) iMAQT法による悪性進展関連代謝リモデリングの定量解析: iMPAQTデータベースの情報を元に、主要なヒト代謝酵素に対するMRMトランジッションの設定および内部標準合成ペプチドの作製を行い、迅速に代謝酵素を計測可能なMRM測定メソッドを構築および最適化した。次に、上記試験管内悪性化モデル細胞を対象に、代謝酵素の網羅的絶対定量を実施して悪性進展関連代謝ネットワークを同定した。その結果、がん悪性化に伴い、グルタミン関連代謝ネットワークの再構築が生じており、そのネットワーク構造への人為的介入によってがん細胞特異的に増殖を抑制できることが明らかとなった。平成30年度は以下の2項目を実施する。1)がん悪性進展モデルのトランスオミクス解析:作製した悪性進展モデルを対象にメタボロームなどの情報を階層横断的に取得する。また、プロテオーム階層に関しては発現量解析に加えて、各種翻訳後修飾の定量解析も実施する。例えば、シグナル伝達において重要なリン酸化やヒストンコードに重要なアセチル化やメチル化を定量するためのメソッド構築とそれを利用したターゲットプロテオミクスによる定量を実施する。2)がん悪性進展と代謝リモデリングの関係性検証:これまでに得られた各種オミクスデータから、KEGG等の経路情報に基づいて悪性進展過程において変化するネットワークを抽出・可視化し、悪性度と関連する重要ネットワーク構造や、複数の局所ネットワーク間の関連性を推定する。上記、がん悪性進展に関与する分子ネットワークが見出された場合、該当するネットワーク機能を構成要素の撹乱によって評価する。既に、前年度の実験で悪性化モデルにおいてグルタミン代謝関連酵素群の増減が認められ、ネットワーク単位での代謝再編成が生じていることが明らかとなった。これらのネットワークの構造をノックダウンなどの人為的に操作し、がん細胞の生存に影響を与えるかを評価する。
骨髄抑制の少ない新規インターフェロン様蛋白limitinの癌治療への応用

新規interferon(IFN)様サイトカインLimitinを癌治療の分野において臨床応用することを目的として、recombinat Limitin蛋白の作製と性状解析、Limitinの腫瘍増殖に対する作用や免疫系への作用の解析、およびヒト型Limitin遺伝子の同定を試みた。本研究で申請者らは、CHO細胞にLimitin蛋白を強制発現し、recombinant Limitin蛋白を作製・精製した。Limitin蛋白をWestern blotにより解析し、Limitinの分子量が約20kDであること、Limitinが糖蛋白であること、Limitin蛋白内にS-S結合を有することを確認した。さらに、Limitinがヘパリン結合能を有し、熱や酸に安定であることを見出した。Limitinは多くの血液細胞株に対しapoptosisやG1 arrestを誘導するだけでなく、慢性骨髄性白血病のモデル細胞株(bcr-ab1を遺伝子導入したFDCP-1細胞株)の増殖を著明に抑制した。また、卵白アルブミンを抗原とするT細胞機能解析系を確立し、Limitinがperforin-granzymeを介した細胞障害性Tリンパ球活性をin vitro, in vivoともに増強することを明らかにした。Limitinは腫瘍細胞増殖抑制作用や腫瘍免疫増強作用を持つことより、IFN-αやIFN-βと同様に癌治療効果が期待できることを本研究により確認できた。一方、申請者らは、Limitinが骨髄球前駆細胞や赤芽球前駆細胞の増殖に影響を及ぼさないだけでなく、今回Limitinが造血幹細胞や巨核球前駆細胞の増殖抑制作用がIFN-αと比較して軽微であることを新たに見出した。本研究により、LimitinはIFN-αと比較して骨髄抑制作用が少ないことが確実となった。ヒト型Limitinの同定を試みる際のlibraryのsourceを検討するために、免疫組織やRT-PCRで生体内におけるLimitin産生細胞について解析した。Limitinの産生細胞は、主に成熟Tリンパ球であり、特に胸腺でLimitin遺伝子発現が高いことを見出した。この結果から、ヒト胸腺由来cDNA libraryがヒト型Limitin遺伝子をスクリーニングする際の有力な候補と考えられた。
代謝工学による種子油量改変法の開発

脂肪酸合成には主に二つの酵素が必要である。アセチルCoAからマロニルCoAを生成するアセチルCoAカルボキシラーゼ(ACCase)と脂肪酸合成酵素である。中でもACCaseは鍵酵素であり、脂肪酸合成の最初のステップを触媒し、油合成量を決めている。したがって、この酵素を増やせば、油含量も増えると考えられる。多くの植物では、この酵素は四つのサブユニットからなり、その一つは葉緑体ゲノム、残りは核ゲノムにコードされている。これまでの研究で葉緑体コードの遺伝子accDは、発現量が少ないことがわかっている。強力なプロモーターをもつaccD遺伝子を作り、それを葉緑体形質転換法で葉緑体に入れれば、油含量も増えると考えられる。この仮説を実証することが、この研究の目的である。葉緑体形質転換の結果、次のことがわかった。1.得られた形質転換体は野生型と同様に育った。2.accDタンパク質の量の増大によってACCaseの量も増大した。このことは、ACCaseの量を決めるメカニズムの一つとして、タンパク質の会合の段階での制御があることを示唆している。3.脂肪酸含量が葉において増大したが、根ではこれは観察されなかった。4.形質転換体の葉で、モノガラクトシルジアシルグリセロール量の増加が観察された。5.葉の寿命の延長と種子数の2倍の増加が観察された。結果として、形質転換体は、野生型と比べて2倍量の脂肪酸を生産した。将来、この代謝工学による方法を油糧作物に適用することにより、種子油を増産させることが可能になるであろう。種子油は食用としてだけではなく工業原料としても利用されるので、より多くの油を生産することが期待されている。油の主成分である脂肪酸はプラスチドで合成される。この合成速度は鍵酵素であるアセチルCoAカルボキシラーゼで調節され、この酵素を増加させると脂肪酸合成が促進されると推定されている。本研究ではこの酵素を増加させるため、遺伝子を操作し、得られた形質転換タバコの脂肪酸含量を測定した。本酵素は4種類のサブユニットからなる。3種類の核ゲノムコードタンパク質と1種類の葉緑体ゲノムコードタンパク質とからなる。これまでの実験で葉緑体ゲノムの遺伝子accDの発現量が少なく、そのために酵素量が少ないことが示唆されたので、accDの発現量だけを増加させることを試みた。すなわち、accDのプロモータを削除し、多量発現を指令するrrnプロモータと置換した。形質転換は相同組換えで実施した。得られた形質転換タバコは野性株と同様に育った。しかし、葉の寿命が野性株のものより延びた。またアセチルCoAカルボキシラーゼ量が増加した。形質転換体では葉と種子の脂肪酸含量が野性株より増加した。また種子数が野性株よりも増加した。葉の寿命が延び、光合成が盛んに行われるため光合成産物が増加し、そのため種子数が増加したと推定される。この方法は脂肪酸を増加させるだけではなく、種子数を増加させたので、植物の生産力を飛躍的に向上させた。将来さまざまな栽培植物にこの方法を適用することにより、種子油を増産させることが可能になるであろう。強力なプロモーターをもつaccD

遺伝子を作り、それを葉緑体形質転換法で葉緑体に入れれば、油含量も増えると考えられる。この仮説を実証することが、この研究の目的である。葉緑体形質転換の結果、次のことがわかった。1.得られた形質転換体は野生型と同様に育った。2.accDタンパク質の量の増大によってACCaseの量も増大した。このことは、ACCaseの量を決めるメカニズムの一つとして、タンパク質の会合の段階での制御があることを示唆している。3.脂肪酸含量が葉において増大したが、根ではこれは観察されなかった。4.形質転換体の葉で、モノガラクトシルジアシルグリセロール量の増加が観察された。5.葉の寿命の延長と種子数の2倍の増加が観察された。結果として、形質転換体は、野生型と比べて2倍量の脂肪酸を生産した。将来、この代謝工学による方法を油糧作物に適用することにより、種子油を増産させることが可能になるであろう。
Gemininのユビキチン化による造血幹細胞の活性制御機構の解析

ポリコーム複合体1(Ring1B-Bmi1-Rae28-Scmh1野生型)およびRDCOXB4複合体(Roc1-Ddb1-Cul4a-HOXB4野生型)が共にGemininに対するE3ユビキチンリガーゼ活性を持ち、そのタンパク質発現を低下させることで造血幹細胞活性を支持していることを明らかにした。次いでGemininの造血過程における発現動態をトレースするためにGeminin-EYFP融合遺伝子ノックインマウスを確立することに成功した。報告者の研究グループは、造血幹細胞活性を支持するのに必須の役割を果たしているポリコーム複合体1(Ring1 A=Bmi1=Rae28=Scmh1)がGemininに対するE3ユビキチンリガーゼ活性を持つことをすでに明らかにしていたが、平成20年度の研究によりRae28またはScmh1を欠いた複合体では、Gemininに対するE3ユビキチンリガーゼ活性が完全に消失することを新たに明らかにした。このことは、Rae28とScmh1が直接結合することやScmh1がポリコーム複合体1とGemininとの結合ドメインを提供することなどの報告者らが見出した知見によく合致した実験結果である。また報告者らは同様の実験系を用いて、造血幹細胞制御の重要な内的因子であるHOXB4が、Cul4a=ROC1=DDB1ユビキチンリガーゼコアコンプレックスと複合体をつくり、Gemininに対するE3ユビキチンリガーゼ活性を持つに至ることを世界に先駆け証明した。Geminin結合能が阻害されたHOXB4変異体では、Gemininに対するユビキチン化能もまた完全に失われた。報告者らは、ポリコーム複合体1のメンバーのひとつであるRae28の欠損によりもたらされる造血幹細胞活性の低下が、HOXB4遺伝子の導入により遺伝学的に完全に相補されることを見出しており、それぞれ異なるGemininのユビキチン化制御機構が、造血幹細胞の活性制御に根幹的な役割を果たしていると考え解析を進めている。報告者らの研究グループは、造血幹細胞制御の二大内的因子とも位置づけられるポリコーム複合体1(Ring1B-Bmi1-Rae28-Scmh1)とHOXB4(HOXB4-Cul4a-Ddb1-Roc1)が共に、DNA複製ライセンス化制禦因子であるGemiininに対するE3ユビキチンリガーゼとして働くことを生化学的な手法を用いて見出し、Gemininのタンパク質代謝により造血幹細胞の活性が制御されている可能性を示した。本研究において造血幹細胞制御におけるGemininの役割をより直接的に証明するために、報告者らはsiRNAを用いたGeminiinのノックダウンを施したマウス骨髄細胞を用いてメチルセルロース法によるコロニーアッセイを行なった。その結果、Geminiinのノックダウンによりコロニー数が増加するとともに、一コロニーあたりの細胞数が著しく増加することを見出した。また報告者らは、致死的放射線照射を施したマウスに対する骨髄再構築実験により、レトロウイルスベクターを用いてGemininを過剰発現させた胎仔肝細胞では造血幹細胞活性が著しく低下することも見出しており、これらの結果によりGemininが造血幹細胞活性制御に中枢的な役割を果たしていることを証明することができた。さらに、報告者らは、造血幹細胞におけるGemininの動態を可視化するためにGeminin-GFP融合遺伝子ノックインマウスを樹立することに成功し、次年度以降これを用いた解析を行なう予定としている。報告者らの研究グループは、造血幹細胞制御の二大内的因子とも位置づけられるポリコーム複合体1(Ring1B-Bmi1-Rae28-Scmh1)とHOXB4(HOXB4-Cul4a-Ddb1-Roc1)が共に、DNA複製ライセンス化制禦因子であり幹細胞の未分化性因子でもあるGemininに対するE3ユビキチンリガーゼとして働くことを生化学的な手法を用いて見出し、ここに記載された因子がすべて酵素活性の発現に必須であることを本研究で明らかにした。さらに造血幹細胞制御におけるGemininの役割をより直接的に証明するために、報告者らはGeminiのノックダウンを施したマウス骨髄細胞を用いてメチルセルロース法によるコロニーアッセイを行なった。また報告者らは、致死的放射線照射を施したマウスに対する骨髄再構築実験により、レトロウイルスベクターにてGemininを過剰発現させた胎仔肝細胞では造血幹細胞活性が著しく低下することも見出しており、これらの結果によりGemininが造血幹細胞活性制御に中枢的な役割を果たしていることを証明することができた。さらに、報告者らは、造血幹細胞におけるGemininの動態を可視化するためにGeminin-EYFP融合遺伝子ノックインマウスを樹立することに成功した。

本研究をさらに発展させることにより、自己複製を含めた造血幹細胞制御におけるGemininの役割が明らかになり、ev vivoでの造血幹細胞の増幅や発生誘導を可能にする技術の開発に貢献することが期待される。
幕藩制下における領主的海運の編成と廻船の動向

本研究では、幕藩領主層が年貢米の運輸手段である廻船を如何にして調達・編成したかについて、丹後天領と長門萩藩を対象として検討した。この問題に関しては「全国的廻船市場の成立」が重要である。これは、江戸・大阪の二大中央市場において、廻船問屋を介して必要な質・量の廻船を調達できる状況で、元禄期以降に成立を見た。この結果、幕府や諸藩の多くは廻船調達を安定的に実現可能となったのである。では、対象地域ではどの様な影響が見られたのだろうか。丹後を含む北国(山陰東北)地域は、海運業の後進地域で、近世初頭には必要な廻船を領内で完全調達できず、初期豪商の海運力に依存する反面、領内廻船を保護育成する必要に迫られていた。その結果、正徳期頃までほぼ独占的に同地の廻米を請負い、廻船集団を形成するまでに成長したのが丹後国熊野郡の湊宮廻船であった。ところが、廻船市場の成立で、良質の大型廻船が上方で調達可能になった結果、中型船主体の湊宮廻船はその特権を否定され、ついに廻米分野から完全に締め出され、以後、衰退の道をたどっている。これに対して、萩藩の場合は対照的だ。萩藩領は瀬戸内海に面した海運業先進地域に該当し、藩では早い段階から領内廻船を把握・編成して、一種の役として半強制的にこれを雇船し、完全に藩内船で廻米を遂行していた。この防長廻船は、元禄頃から大型化するものが出現し、大阪・江戸の廻船問屋との関係を強めて、廻船市場の一翼を担う存在に成長していき、結果、船主の中には、船籍を偽称するなど、藩の雇用を忌避する動向が見られ始める。領内廻船の活動が活発化する一方で、藩はその掌握・調達が困難な状況に直面したのである。以上のように、近世初中期の領主海運の編成は、廻船市場の成立を軸に、領主層・廻船の双方に影響を及ぼしながら、地域により多様な展開を示していったと考えられ、今後、実証的研究を蓄積して総体的な検討を試みたい。
ヒト・メサンギウム細胞におけるAGE受容体(RAGE)の機能と発現調整の検討

TKpromoterの上流にNFKB結合部位を6箇所有するルシフェラーゼ・リポータープラスミドを用いたNFKBの活性化の検討で、wild typeのHepG2細胞ではAGE-BSAによりNFKBの活性化は認められなかったが、h-RAGE発現ベクターによりh-RAGEを発現させるとAGE-BSAによるNFKBの活性化を認めるようになった。この結果はAGE-BSAがh-RAGEを介しNFKBを活性化する可能性を強く示唆するものであり、h-RAGEがAGE-BSAの機能的な受容体であることが初めて示された。ヒトメサンギウム細胞における検討では、NFKBの典型的な活性化因子であるTNFαによりNFKBのサブユニットの一つp65の著しい核内移行を示した。一方、リポータープラスミドを用いた検討では、プラスミドの導入量が少ない時はNFKBの活性化は2倍程度にすぎなかったが、プラスミドの導入量が閾値をすぎて増加すると活性化の程度が著しく増加した。ヒトメサンギウム細胞では、NFKBのサブユニットのひとつp50は非刺激状態でも核内に存在するため、新たに活性化されたNFKBが核内に移行してもNFKBの結合部位に結合できないために活性化が起こりにくいが、リポータープラスミドの過剰状態となると、freeのNFKB結合部位が出現するため新たに核内移行したp65による転写活性の上昇が明らかとなることが示唆された。以上の検討から、より生理的条件に近いと考えられる、リポータープラスミドの導入量を制限した状態で検討を行ったところ、AGE-BSAはTNFαと同程度に約2倍にNFKBを活性化した。一方、p65の核内移行はAGE-BSAでは明らかではなかった。以上より、AGE-BSAによるNFKBの活性化は従来しられているNFKBの活性化の機序と異なることが示唆された。humanRAGEの機能確認wild-typeのcos細胞に6xNFKB-lucを導入しAGE-BSAを作用させたところNFKBが活性化した。各種細胞で同様の検討を試みたところ、Hela細胞、メサンギウム細胞ではAGE-BSAによりNFKBが活性化したが、HepG2細胞ではAGE-BSAによるNFKBの活性化は認めなかった。現在、wild typeのHepG2細胞におけるh-RAGEの発現をwestern blotで検討するとともに、RAGE蛋白質の過剰発現によりAGE-BSAによるNFKB活性化が起こるか否かを検討している。メサンギウム細胞におけるRAGEの発現調整とそれに伴うAGE感受性の検討メサンギウム細胞でh-RAGEのmRNAの発現をRT-PCRにて確認したが、western blotでは、抗体のaffinity purifyなどにもかかわらず、有意なバンドを確認できていない。膜画分によるwestern blotならびに、細胞膜蛋白を細胞外よりビオチン化による細胞膜上のRAGE発現量の定量化を試みたい。また、メサンギウム細胞におけるAGE-BSAによるNFKBの活性化へのRAGEの関与を確認するため、anti-sense h-RAGEの発現プラスミドを用て検討している。又、6xNFKB-lucをメサンギウム細胞に導入し、各種体液性因子がAGE-BSAにによるNFKBの活性化に与える影響を検討中である。
インドの産業発展と日系企業

本研究は、インドの産業発展の現状を地域研究・経済学・経営学・地理学の観点から実証的な分析を行った。また、(1)進出日系企業100社超へのアンケート調査と(2)合計30社の企業に対するハイブリット調査を実施し、インドにおける日系企業の実態と課題に関する実証的な分析も行った。研究成果としては、代表者の論文がJournal of Policy ModelingやEconomics of Governanceなどはじめとする定評ある海外学術雑誌に論文が掲載されたこと、最終年度末に全14章からなる『インドの産業発展と日系企業』(神戸大学経済経営研究所叢書77)を出版できたことを特記しておきたい。2インドの日系企業約700社に対してアンケート調査を実施し、約100社から回答を得た。3日本で2回(いずれも神戸大学)、インドで1回(デリーの国際交流基金)、研究会を開催した。さらに、代表が2回、分担研究者が2回(いずれも、デリー、タミルナード州、AP州)、連携研究者が2回(上記諸州に加えて、マハラシトラ州)、インド現地調査を行った。2インド進出日系企業の独自調査とインド企業省データを結合した、全く新しいタイプのデータベース(2013年度)を完成させた。さらに、インド自動車部品工業会加盟企業データにインド企業省データを結合したデータベースも構築した。3日本で2回(神戸大学と北海道大学)、インドで1回(国際交流基金ニューデリー)、本研究テーマに関するコンファレンスを開催した。また、全ての分担研究者と連携研究者がインド現地調査を実現できた。2015年度は、本研究課題に関わる重要な研究業績を2点挙げることができた。(1)1点目は、Canadian Journal of Development Studiesに掲載されたKato and Sato(2015)である。この論文は、インドでは腐敗(汚職)が政府規制に晒されている製造業のパフォーマンスを改善させる効果を持つことを明らかにした(腐敗の潤滑油効果)。しかし、この論文は、いったん規制緩和がなされれば、そのような効果は消滅し悪影響の方が大きいことも同時に明らかにしている。(2)Journal of Policy Modelingに掲載されたFujimori and Sato(2015)は、インドへの外国直接投資がその後方連関効果を通じて製造業の総要素生産性(TFP)を高めることを明らかにした。こうした産業連関効果を通じて、直接投資がインド製造業のパフォーマンスを高めることを定量的に厳密に明らかにしたのはおそらくこの論文が初めてである。上記の研究に加えて、代表者による``India's Macroeconomic Performance in the Long Run''がRoutledge New Horizons in South AsianStudiesの一巻のなかに収録されたことも特記しておきたい。この論文は、インドの産業発展を考えるうえで前提条件となるインドのマクロ経済史をコンパクトにまとめたものである。研究協力者、連携研究者や分担研究者による個別産業調査に加えて、2015年8月9月にかけて、安保哲夫東京大学名誉教授の指導のもと、インド進出日系企業の15工場の日本的生産経営システムの移植状況を調査する「ハイブリット調査」を実施できたのは、本研究課題の方法論上画期となるものであった。15工場の会社記録を作成し、一部工場のハイブリッド評価を行った。(2)これまで連携研究者と分担研究者による個別産業調査を行ってきたが、2015年度には、安保哲夫東京大学名誉教授の指導のもと、世界的に高く評価されてきた海外進出日系企業の「ハイブリット調査」(海外にどれだけ日本的生産経営システムが適用され、それがどの程度海外の現実に適応さているのかを評価する)をインドで本格的に実施することができた。このことを特記したい。調査対象になった工場はインドのみならず日本をも代表する日系製造メーカーである。15工場分の会社記録を作成し、そのハイブリッドの状況の評価を一部工場について行うことができた。この「ハイブリット調査」の実施によって、インド工場のケーススタディを超えて、世界のなかの進出日系企業のなかで、インド進出日系企業の特徴を明らかにすることができることが予想される。これは、当初、予想もしなかった研究上の進展であった。(3)RIEBディスカッションペーパーとして、本研究課題の方向性を示すような「インド産業発展の軌跡と展望」を執筆し公開した。また、代表者は、脱稿してはいないが、このほかに「インド自動車部品産業の対外経済活動と生産性」やインド進出日系企業調査をベースにした研究論文執筆に注力することができた。また、西山博幸兵庫県立大学教授と藤森梓大阪成蹊大学講師との共同研究で、インド進出日系企業の生産性と立地戦略の関係に関する理論的・実証的研究を行い、暫定的な研究結果を出すことができた。本研究「インドの産業発展と日系企業」は、近年のインドの経済発展や産業構造変化に注目し、とりわけ、インド進出日系企業がそれらに果たした、そしてこれから果たすであろう役割を定量的・定性的に明らかにすることを目的とするものであった。特記すべき研究上の進展としては、2点取り上げたい。(1)2015年度に引き続き、2016年度においても、インド進出日系企業を中心とした15工場のハイブリット調査を実施した。日本的生産経営システムの適用状況を明らかにするハイブリットモデルの調査工場は2015年度とあわせて30社に達し、これまで安保哲夫東大名誉教授たちが行った全世界のハイブリット調査との比較を行うに足る数と質の調査を実現できた。(2)東洋経済新報社の「海外進出企業一覧」のデータを利用して、代表者は藤森梓

大阪成蹊大学講師と西山博幸兵庫県立大学教授との共同研究成果の草稿Firm Heterogeneity and the Behaviour of Japanese ManufacturingMultinationalsin Indiaを脱稿し、その内容を神戸大学のセミナーで報告し、さらに2017年6月にはアジア政経学会で報告することが決定した。これは、企業不均質性の貿易理論をベースにして、インド進出日系企業の特徴をおそらく世界ではじめて本格的に分析したものである。現在、さらに改定を加えて、海外学術雑誌への投稿を準備している。研究実績としては、2013年末から14年初頭に実施したインド進出日系企業のアンケート調査の結果を利用して執筆した佐藤隆広「インド進出日系企業からみた日印経済関係」が、堀本武功編『現代日印関係入門』東京大学出版会の第8章として2017年2月に公刊されたこと、さらに佐藤隆広編『インドの産業発展と日系企業』を神戸大学経済経営研究所の叢書77として公刊した2点を特記したい。本研究は、インドの産業発展の現状を地域研究・経済学・経営学・地理学の観点から実証的な分析を行った。また、(1)進出日系企業100社超へのアンケート調査と(2)合計30社の企業に対するハイブリット調査を実施し、インドにおける日系企業の実態と課題に関する実証的な分析も行った。研究成果としては、代表者の論文がJournal of Policy ModelingやEconomics of Governanceなどはじめとする定評ある海外学術雑誌に論文が掲載されたこと、最終年度末に全14章からなる『インドの産業発展と日系企業』(神戸大学経済経営研究所叢書77)を出版できたことを特記しておきたい。代表者の佐藤は、本来なら、「オートバイ産業の生産性分析」と「インド進出日系企業の活動」の2つのディスカッションペーパーの執筆を予定していたが、昨年度中には完成させることができなかった。これは、2014年10月にインド在外研究中の佐藤が盗難事件に遭ってしまい、3カ月の在外研究期間の大部分において研究遂行上大きな支障を来たしたからである(在外研究は2014年10月後半から2015年1月中旬まで)。その他の進捗状況については、当初予定していたとおりに進んでいると言える。とくに、既存統計では十分に補足できないような情報が存在しているインド自動車部品工業会の加盟企業リストに、インド企業省の当該企業データをマッチさせたデータベースを構築した。これは、高費用のため断念したアンケートにもとづく大規模インド現地企業調査に代替できるようなユニークなデータセットである。さらに、代表の佐藤は、インドに存在する9つの海外技術者研究協会(AOTS)同窓会のうち、7つの同窓会を訪問し、日本的経営や技術を学んだ経験のあるインド現地企業からヒアリングを行うことができた。(1)2016年度中に、再度、「ハイブリッド調査」を実施する。