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コミュニケーション能力育成のための教授法と教師の指導力向上研究

本事業では過去3年間にわたり、宮崎大学と宮崎県教育研修センターが協働で「英語教員指導力向上プログラムーコミュニケーション能力育成のための教授法と教師の指導力向上」研修を毎年4回開催し、研究期間中毎年2月には宮崎県内の教員向けに成果発表会を開催し、研修参加者の研究成果を共有してきた。また成果発表会の予稿集を県内の全中学校・高等学校に郵送し、成果の普及に努めた。研修参加者はリフレクティブ・ティーチングを実践し授業改善に努めるとともに、指導力向上のための研究を進めた。さらに生徒のコミュニケーション能力を育成するための指導法研究にも取り組み、教室での活動を意味あるものにする研究にも取り組んだ。宮崎大学と宮崎県教育研修センターとの協力による「コミュニケーション能力育成のための教授法と教師の指導力向上研究」と題した本研究は、参加募集定員いっぱいの12名の参加者が集まり、年間4回の研究会を実施した。第1回目は代表研究者のリフレクティブ・ティーチングの共同研究者である神戸市外国語大学の玉井健氏、第2回目は関西大学の田尻悟郎氏を講師に招聘し、コミュニケーション能力育成のためのワークショップを開催した。第3回目の研究会での中間発表のあと、平成25年2月に開催した成果発表会には宮崎県各地より90名近い現職教員や大学院生が参加し、12名の参加者全員が研究発表を行った。また成果発表会の予稿集は、印刷・製本を行い、宮崎県下の全中学校・高等学校に郵送し、啓蒙に勤めた。終了後の参加者のアンケートでは、「大変だったが自分の授業を見直すよい機会になった」、「異校種の先生方との意見交換ができたので、中高連携のきっかけになると思う」、「ワークショップで授業プランの立て方を再検討するとができた」など、全員が高い評価をした。なかでも田尻氏のワークショップは、大多数の聴衆を相手にする講演とちがい、12名の参加のみを対象にしたものであり、田尻氏も個別の質問や疑問に答え、自分の経験に基づいた教授案作りを指導するなど、氏のこれまでの実践を惜しみなく参加者と共有し、予定の時間を1時間以上オーバーするほど熱心に指導してもらった。また2012年7月にオックスフォード大学で開催された言語教師サマープログラムでは、リフレクティブ・ティーチングに関するセミナーなどに加え、世界27カ国から参加した大学教員、中等学校教員、学校管理者などと活発な情報交換を行い、教師の授業力向上に向けて、日本の教師教育でも導入できそうな貴重な情報を得ることができた。宮崎大学と宮崎県教育研修センター共催で平成25年度も「英語教員指導力向上プログラムーコミュニケーション能力育成のための教授法を教師の指導力向上研究」を実施した。参加者は中学校2名、高等学校2名の4名で、県教委指導主事2名と協働で4回の研修を実施した。第1回目は神戸市外国語大学の玉井健氏によるリフレクティブ・ティーチングのためのワークショップ、2回目は研究代表者によるコミュニカティブ・ランゲージ・ティーチング指導法と発音指導法の演習、3回目は研修参加者による授業改善の試みの中間発表、そして2月には成果発表会を開催し、研究成果を一般参加者に報告した。成果発表会では、午前中研究代表者による「リフレクティブ・ティーチングのケーススタディー」、および関西大学田尻悟郎教授による「今英語教員が向上させるべき指導力とは』の2つの講演を行い、午後は研修参加者が「指導力向上と授業改善」に関する個々の研究発表を実施した。発表会参加者は宮崎県全域から90名を越える参加者があった。受講者のアンケートからは、この研修に参加し、自分の授業を振り返り指導力向上に役立ったといったような感想が寄せられた。また宮崎県教育研究センター長より、受講者のアンケートとともに感謝の書類が届けられた。また研究代表者は7月に英国で開催されたECLL Conferenceで研究発表を行い、日本での教員研修や英語指導法の実態を報告し、会議参加者から好評を得た。科研費の補助を受けて実施した本事業を総括すると、成果として英語教育に関する先端の研究を実践している講師を招き、示唆に富む講義を受けられたこと、プログラム作成などの経費が充実できたこと、また海外の学会で本事業の研究成果を発表する機会が得られたことなどが挙げられる。本研究の目的は2つある。第1は「英語の使える日本人育成」のためのコミュニカティブ・ランゲージ・ティーチング(CLT)の教授法研究である。この研究では外国語として英語を学ぶ日本語話者に適した教授法の開発を研究した。具体的には単なる「コミュニケーションの真似事」ではなく、学習者が「意味のあるコミュニケーション」をするための理論の研究と、その理論と実践との融合を目指す指導法研究を行った。英語教員を目指す学生を対象にした英語科教育法の講義で、「内容中心教授法」と「課題達成教授法」の試行を行い、日本の教育現場に適切な「内容」と「課題」を研究した。

これをベースにして、宮崎県教育研修センターと共同で実施した「英語教員指導力向上プログラム」に参加した中学校5名高等学校5名の教員を対象に、CLTのワークショップを行い、各自の教育現場でCLTを生徒に意味深いものにする教授法の体験習得を目指した。この研究の成果を、2012年2月の米国ハワイ州で開催された、Hawaii TESOL Annual Conference学会で口頭発表した。第2の目的は、「リフレクティブ・ティーチングによる授業改善」である。この目的達成のため、「英語教員指導力向上プログラム」の2011年6月に実施した第1回研修では、研究代表者による講義に続き、学外招聘講師による、リフレクティブ・ティーチングのワークショップを実施し、参加者が自分で授業改善に着手するための枠組みの習得を目指した。その後参加者は合計4回にわたり自分の授業をビデオ撮影し、ジャーナルや生徒へのアンケートなどとともに自分の授業を振り返り、日々授業改善に取り組んだ。この成果は2012年2月に実施した「英語教員指導力向上プログラム成果発表会」での発表と、研究内容を紹介した予稿集に冊子としてまとめられ、啓蒙のため宮崎県内の全中学・高校にも送付した。研究初年度の研究成果を平成24年6月の関西英語教育学会で発表し、宮崎県教育委員会との連携によるこの研究は、これからの大学と地方教育委員会の協力による教員の指導力向上のあり方を示唆したものであるとの意見が寄せられ、高い評価を得た。第1回の研究会では、午前中は研究代表者のリフレクティブ・ティーチングに関する講義に続き、午後は神戸市外国語大学の玉井健教授によるワークショップを開催し、午前中の講義内容を自分の教育現場で実践する手がかりを各参加者が見つけられるよう工夫した。8月の第2回の研究会では、関西大学の田尻悟郎教授を講師に迎え、午前、午後を通してコミュニケーション能力を高めるための活動の組み立て方や、田尻氏自身による模擬授業、田尻氏の製作したCAN-DOリストの使い方など盛りたくさんの内容で実施した。予定終了の時刻を大幅に上回る熱心な質疑応答が続けられ、参加者からも高い評価を得ることができた。特筆すべきこととして、田尻氏のワークショップでは指導法や教授法に焦点を当てるのではなく、生徒と教師の関係がコミュニケーション活動を意味あるものにするという立場からの指導であったことである。11月の第3回研究会は、最後の成果発表会に向けて参加者たちの中間発表にあて、データの集め方や分析の仕方について討議を行った。平成25年2月に実施した成果発表会は、宮崎大学の大講義室で実施され、県内各地より現職教員など合計90名近い参加者あり、研究発表に続き活発な質疑応答があった。また成果発表会参加者のアンケートにも、「大変参考になった」とか「自分も来年度は授業研究に着手してみたい」というように好評を得た。最後に平成24年7月下旬から約3週間実施されたオックスフォード大学での夏季セミナーでは、リフレクティブ・ティーチングに関する最新の情報を得えることができ、実り多い研修であった。
入院している被虐待児をケアするためのガイドラインの作成

本研究は入院している被虐待児や不適切な養育の親に対して支援を行うためにケアのガイドライン作成を目的とした。虐待された子どもや不適切な養育の親に関わっている熟練した看護師への面接調査の結果から、ケアの実践知を明らかにした。結果、共感的理解、ケアの構造化、安全な病棟風土などの重要性が示唆された。さらに、質問紙調査結果から、虐待された子どもや家族ケアに対する看護師自己効力感を高める要因には子ども虐待の知識、積極的な子育て支援の必要性に対する認識、相談や協力してもらえるサポートシステムなどがあった。これらの結果をもとにケアのガイドラインを作成した。本研究の目的は、入院している被虐待児のケアのガイドラインを作成することである。前年度に引き続き、被虐待児のケアに熟練している看護師を対象に面接を行った。合計9名に対し、被虐待児とその家族に対する日常的なケア、チーム間での協力、他機関との連携方法などに関して調査した。結果、入院している被虐待児やその家族にかかわる時、看護師にはさまざまな認知や感情が生じやすく、それらのコントロールを優先しなければならないことが明らかになった。そこで、被虐待児をケアする看護師の認知・感情過程の分析を行った。被虐待児へのかかわりの初期には、看護師は≪ケアへの戸惑い≫≪子どものケアへの自信の揺らぎ≫を経験し、次第に≪子どもへの嫌悪感・拒否感≫を抱くようになったり、あるいは≪子どもや家族から距離がとれない≫状態に陥るといった状況が存在した。しかし、この時点では、子どもや家族に≪振り回されている自分に気づかず≫、看護師自身は≪ネガティブな感情を抱くことへの罪悪感≫をもつようになり、≪周囲からの孤立感≫≪やりがいを見いだせない≫≪心理的な極限状態≫にまでに陥っていた。このような看護師自身の認知や感情は子どもへのケアにも当然影響を与えることが考えられる。一方、成熟したチーム内では、受け持ち看護師を中心としながらも≪チームで対応する≫ことで、≪客観的に状況を理解≫できるようになる。また、≪看護師の安全が守られる≫体験を通じて、≪子どもの成長がみえる≫ようになり、≪長期的なケア効果を実感≫でき、≪ケアに対する価値観の変容≫が生じていた。そして看護師はケアの≪限界の受け止めとケアの意味を確信する≫までに至ることができていた。以上、被虐待児をケアする看護師が陥りやすい認知・感情過程やそれらが生じる由来を理解することやチームで看護することの意味や具体的方法について、ガイドラインに含めていく必要性が示唆された。今年度は不適切な養育の子どもと家族を支援する小児看護師の自己効力感に関連している要因を明らかにすることを目的とし、全国300床以上の病院および小児専門病院を対象に質問紙調査を行った。小児看護師への質問紙調査の結果をもとに不適切な養育の子どもと家族へのケアのガイドラインを作成することで、小児看護師の自己効力感を高め、積極的な子育て支援につながることを期待する。調査対象者は300床以上で小児病棟を有する病院、児童精神科を有する病院および小児専門病院の看護師950人に質問紙を配布し、個別に郵送で回収した。質問内容は、看護師の属性、不適切な養育の子どもと家族に対する認識および支援に関する看護師の自己効力感について、「そう思う」から「そう思わない」までの5段階リッカート法で回答を得た。有効回収率は56.6%。看護師の6割近くが総合病院勤務であり、約半数が虐待関連の研修を受けた経験をもっていた。病院に虐待対応委員会があるのは4割であり、通告の義務については8割が知っていると回答した。7割以上の看護師が「他機関連携が必要」とし、6割が「虐待を疑えば他機関に連絡することができる」と回答した。不適切な養育の家族には、7割以上の看護師が「積極的な子育て支援が必要」としたが、半数近くは「家族にどう関わってよいかわからない」とし、「拒否的な親に関わることができる」としたのは3割であった。さらに、子どもの試し行動やパニック行動に「対応することができる」としたのは2割にも満たなかった。機関連携に対する看護師の認識は高まっているが、子どもと家族の関わりについて自己効力感が高い看護師は少なく、子どもと家族への関わりの困難さが示唆された。さらに分析を詳細に実施し、その要因の探求につなげたい。本研究の目的は、入院している被虐待児に対するケアのガイドラインを作成することである。平成23年度は、被虐待児へのケアのガイドラインを作成するための基礎資料として、被虐待児およびその親のケアニーズを抽出するため、熟練した看護師を対象に面接調査の実施を計画した。被虐待児あるいはその疑いのあるこどもの入院を多く受け入れている病院を選定し、看護部長に研究の趣旨および内容の説明を行い、研究協力の同意を得た。

看護部長より推薦していただいた看護師に直接研究の目的、方法、内容および倫理的配慮について説明を行い、研究参加への同意を得た。小児病棟および心療科病棟(3病棟)でケア経験の豊富な看護師5名を対象に面接調査を実施した。研究参加者は、入院児の8割が被虐待児である心療科病棟と、常に被虐待児およびその疑いのあるこどもが入院している小児病棟の看護師で、小児看護の経験年数は5年から18年まで(平均11年)であった。いずれの看護師も被虐待児やその家族への関心は高く、院内の虐待対策委員会に所属していたり、被虐待児が多く入院する病棟を自ら希望して入職していた。こども虐待に関する研修会や研究会にも積極的に参加をしていた。研究参加者には、被虐待児とその親に対する具体的なケアや、その中で生じてくる困難な体験について自由に語ってもらった。面接調査の中で看護師からは、被虐待児をケアする上で看護師自身の感情が揺さぶられさまざまな混乱が生じること、感情の混乱をどのように受け止め対処したか、また、親とのかかわりでは最初の面接での対応が重要であること、チームとして具体的にどのようにかかわったかなどが語られた。これらのデータを詳細に分析し、入院している被虐待児とその親のケアニーズを抽出する。本研究は入院している被虐待児のケアのガイドラインを作成することである。被虐待児のケアに熟練している看護師を対象に面接調査を実施し、ケアの実践知を明らかにした。特に、PTSDのある被虐待児をケアする時、看護師にも二次的外傷後ストレス障害が生じやすく、看護師はそれらを予防するための方略を理解しておく必要がある。調査結果から、看護師は二次的なストレス障害時に生じるなどさまざまな感情や認知を体験しており、それらの感情や認知の変容をもたらす要因として【知的理解】【子どものことがわかるという体験】【看護師自身が安全と感じることのできる環境】【ケアの構造化】【チームの見守り】の5つが抽出された。これらの要因と看護師の自己効力感との関連を検証するために、300床以上の小児病棟を有する病院および小児専門病院の看護師950名を対象に質問紙調査を実施し、538名(有効回答率56.6%)から回答を得た。対象者の6割近くが総合病院に勤務し、病院に虐待対応委員会が設置されていたのは4割程度であった。虐待の通告義務について8割近くの看護師が認知しており、9割が虐待を疑えば他機関と連携する必要性を認識していた。しかし、実際に連携することができると回答したのは6割であった。また、子どもや親に対する関わりに関する自己効力感はいずれも2割から4割程度と低く、子どもや親へのケアに対する看護師の困難が明らかになった。自己効力感を高める要因を探るため、重回帰分析を実施した結果、「子ども虐待に関する知識」「積極的支援の必要性に関する認識」「不適切な養育の家族に関わった経験」「相談できる人や場の存在」などが看護師の自己効力感に関連していることが明らかになった。これらの結果をもとに看護師のためのケアガイドラインを作成した。小児看護学平成24年度までに合計9名の熟練看護師への面接調査を終了し、現在、面接内容を分析している途上にある。
肥満からの肝発癌における腸内細菌叢の役割解明とそれに基づいた発癌予防策の確立

肥満に伴う腸内細菌叢(フローラ)の変化や腸管バリア機能の破綻が肝発癌へどのように関与するのか、その役割を解明する。その後、臨床試験で肥満症例に対し肥満治療を行い、治療後の腸内フローラ、腸管壁バリア機構、肝機能、脂肪肝、線維化の評価を非肥満症例と比較検討し、1年の経過観察での癌再発の状況について検討する。そして肥満症例と非肥満症例の糞便を脂肪肝炎から肝癌を発癌するモデルマウスに移植して発癌状況を評価し、肥満治療+運動療法による発癌抑制効果を検討する。
女性の活躍と人事マネジメント戦略の国際比較研究

本研究は女性の活用と効果的な人事マネジメント戦略が、いかに企業のイノベーションの創造と競争力向上に寄与しているのかを、ジェンダー平等が進む北欧諸国のひとつであるスウェーデンと日本の企業の事例を比較・分析して考察する。研究は各国の企業とそこに勤務する男女従業員への聞き取り調査から得られた質的なデータを基に、経済・ビジネス環境及び政府の女性政策などとの関連を考慮しながら分析される。実施にあたっては、申請者がこれまで蓄積した女性のキャリア形成の国際比較調査からの知見を更に発展させ、ジェンダー研究・マネジメント研究の各分野に新たな知見を加え、我が国の女性活躍の一助となる研究の実現を目指す。
消化管癌の新規バイオマーカー開発をめざしたDNA脱メチル化関連酵素の網羅的解析

消化器癌細胞におけるDNAの脱メチル化機構に関わるジェネティックおよびエピジェネティックな異常の発見と生物学的悪性度の関連を検討することが当研究の目的である。今年度は当施設で行った大腸癌手術約500件のうち、200例以上から患者側より研究のための試料提供に関する同意をいただき、切除標本の癌部、非癌部から凍結切片を採取してDNA,RNAの抽出を行った。それらを順次、次世代型シーケンサーによる全exon解析しdata蓄積を行っているところである。またDNAはマイクロアレイによる全遺伝子発現解析を行いdata蓄積しているところである。一方、共同研究施設である熊本大学の食道扁平上皮癌切除症例のうち凍結切片77例から抽出したDNAとRNAを用いて5-hmCの定量とTET酵素群の発現を定量した。すると癌部の5-hmC発現レベルは非癌部よりも有意に低いことが判明した(P<0.0001 by paired t-test)。またTET1とTET3の発現量は癌部と非癌部で有意差がなかったが、TET2では非癌部に比べ癌部での発現量が有意に低値であった(P < 0.0001)。また、5-hmCとTET酵素群の発現量の相関関係について解析した結果、TET1とTET3はそれぞれP = 0.306、P = 0.927で有意な相関関係は認めなかった。一方、TET2はP = 0.003で有意な相関関係を認めた。これらの結果はOncotargetという癌研究分野の一流誌に既に掲載された。
X線CTおよび連続組織切片を用いたデスモスチルスの成長様式と生活史の研究

本研究は,中新世前中期にかけての北太平洋沿岸に生息していた絶滅海生哺乳類のデスモスチルスについて,頭蓋および下顎骨標本に殖立する歯の発生・萌出・交換の様式および歯の微細組織に残された成長線の解析に基づいて,この仲間の個体の成長様式と生活史を復元することが目的である.本研究では,国立科学博物館およびアメリカ合衆国国立自然史博物館所蔵に所蔵されている頭蓋標本14点および下顎骨標本20点について,頭蓋のX線CTスキャンを用いた断層画像解析と歯の組織の肉眼および顕微鏡観察を行なった.その結果,知られているすべての若齢個体の頭蓋標本で,初生歯(乳歯)と代生歯との関係を確認できたとともに,乳歯を持つ若齢個体においてはそれぞれの乳歯に対する未萌出の代生歯の有無と成長段階との関係を確認できた.これにより,これまで問題となってきた歯種判断の混乱の解決に加えて,発生のタイミングに基づいた機能歯の歯種とその組み合わせおよび成長段階との関係を初めて実証的に明らかにできた.本研究ではまた,頭蓋14標本のうち10標本について,雌雄差に起因する特徴が認められた.雌雄差は,頭蓋のプロポーションと犬歯および臼歯の相対的な大きさ等で,これによりデスモスチルス属2種には,それぞれ明確な性的2型がみられることが明らかとなった.歯の組織学的な研究では,雌と判断された個体の中で第2および第3臼歯の硬組織に生理的な変化を示すと思われる線条(周波条)が残されている個体も認められた.一般に歯の硬組織に残される線条には,出生,離乳,出産,疾病などの生理的生体イベントと対応関係を持つものがあるとされるが,本研究においてデスモスチルスの性別と相対年齢を明らかにできたことから,個体の性成熟後にも歯の発生が継続するデスモスチルスでは,雌の第2・3臼歯に認められる周期的線条は,出産などの繁殖に対応している可能性が示唆された.本研究は,中新世前中期にかけての北太平洋沿岸に生息していた絶滅海生哺乳類のデスモスチルスについて,頭蓋および下顎骨標本に殖立する歯の発生・萌出・交換の様式および歯の微細組織に残された成長線の解析に基づいて,この仲間の個体の成長様式と生活史を復元することが目的である.本研究では,国立科学博物館およびアメリカ合衆国国立自然史博物館所蔵に所蔵されている頭蓋標本14点および下顎骨標本20点について,頭蓋のX線CTスキャンを用いた断層画像解析と歯の組織の肉眼および顕微鏡観察を行なった.その結果,知られているすべての若齢個体の頭蓋標本で,初生歯(乳歯)と代生歯との関係を確認できたとともに,乳歯を持つ若齢個体においてはそれぞれの乳歯に対する未萌出の代生歯の有無と成長段階との関係を確認できた.これにより,これまで問題となってきた歯種判断の混乱の解決に加えて,発生のタイミングに基づいた機能歯の歯種とその組み合わせおよび成長段階との関係を初めて実証的に明らかにできた.本研究ではまた,頭蓋14標本のうち10標本について,雌雄差に起因する特徴が認められた.雌雄差は,頭蓋のプロポーションと犬歯および臼歯の相対的な大きさ等で,これによりデスモスチルス属2種には,それぞれ明確な性的2型がみられることが明らかとなった.歯の組織学的な研究では,雌と判断された個体の中で第2および第3臼歯の硬組織に生理的な変化を示すと思われる線条(周波条)が残されている個体も認められた.一般に歯の硬組織に残される線条には,出生,離乳,出産,疾病などの生理的生体イベントと対応関係を持つものがあるとされるが,本研究においてデスモスチルスの性別と相対年齢を明らかにできたことから,個体の性成熟後にも歯の発生が継続するデスモスチルスでは,雌の第2・3臼歯に認められる周期的線条は,出産などの繁殖に対応している可能性が示唆された.本研究は,中新世前期中期にかけての北太平洋沿岸に生息していた絶滅海生哺乳類のデスモスチルスについて,頭蓋および下顎骨標本に殖立する歯の発生・萌出・交換の様式および歯の微細組織に残された成長線の解析に基づいて個体そのものの成長様式と生活史を実証的に復元することが目的である.本年度は独立行政法人産業技術総合研究所地質標本館およびアメリカ合衆国国立自然史博物館所蔵の頭蓋標本10点と下顎骨標本16点の肉眼観察を行い,とくに乳臼歯列を持つ頭蓋標本4点と下顎骨標本2点については高解像度X線CT解析を行なって,デスモスチルスの各標本に殖立する歯の歯種と発生段階の決定を行ない,それに基づいて最も合理的な歯式と歯の萌出・交換様式の推定を試みた.本年度の研究の結果,歯種に関しては少なくとも標本レベルで成獣の切歯については上顎に0本と下顎に1本(稀に2本),犬歯については上顎に0本もしくは1本(種間差)と下顎に1本,前臼歯については上顎に1本(稀に2本)と下顎に1本,臼歯については上下顎にそれぞれ3本が認められた.

標本に見られる歯種と歯数の相違は,この動物だけに見られる特異な歯の萌出様式が原因であると予想されたので,幼獣および亜成獣の頭蓋および下顎標本のCT解析を行なった結果,上顎では第3前臼歯と第4前臼歯が,下顎では第4前臼歯のみが乳臼歯と交換する2生歯性であることが明らかになり,これまで主張されていた1生歯性仮説や上下顎とも3本の前臼歯が存在するとした仮説はそれぞれ棄却された.また,X線CT解析による歯の萌出の順序とタイミングを検討した結果,第3前臼歯の石灰化は第1臼歯の石灰化にやや遅れて起こる一方で,第4前臼歯の石灰化は第2臼歯の石灰化とほぼ同時期に起こっているらしいことが明らかになり,このような各歯の萌出様式の特異性がこれまでデスモスチルスの歯式はおろか歯種の決定にまでまちまちな見解が述べられてきた原因であったことが明確となった.なお,本研究の成果の一部は2002年10月にオクラホマ大学で開催された第62回脊椎動物古生物学会議にて公表した.本研究は,中新世前期中期にかけての北太平洋沿岸に生息していた絶滅海生哺乳類のデスモスチルスについて,頭蓋および下顎骨標本に殖立する歯の発生・萌出・交換の様式および歯の微細組織に残された成長線の解析に基づいて個体そのものの成長様式と生活史を実証的に復元することが目的である.本年度はアメリカ合衆国国立自然史博物館所蔵の頭蓋標本3点と下顎骨標本5点について昨年度完了できなかった部分の肉眼観察を追加して行ない,乳臼歯列を持つ頭蓋標本1点と下顎骨標本1点を昨年度に追加して高解像度X線CTによる断層写真撮影を行なった.それぞれについて,歯種と発生段階の決定を行ない,デスモスチルス類に対する最も合理的な歯式と歯の萌出・交換様式をほぼ決定した.本年度の研究の結果,歯種に関しては成獣の切歯は上顎に0本と下顎に2本,犬歯は上顎に0本か1本(種間差)と下顎に1本,前臼歯は上顎に1本か2本(個体変異)と下顎に1本,臼歯は上下顎にそれぞれ3本であったことが明らかとなった.CTスキャンデータに基づく歯種と萌出の順序から,上顎では第3乳臼歯と第4乳臼歯はそれぞれ前臼歯と垂直交換し,萌出の順序は第4前臼歯に対して第3前臼歯が著しく先行することが明らかとなった.また,上顎第1臼歯は第3前臼歯とほぼ同時期に萌出をはじめるため,第4前臼歯は前後の歯に対して萌出が著しく遅滞していることが示唆された.下顎では第3乳臼歯は交換が起こらず比較的早期に脱落し,第4乳臼歯のみが前臼歯と交換することが明らかになった.また,第3前臼歯が存在しないことが,第1臼歯の萌出と機能維持に大きな意味を持つことが示唆された.以上から,デスモスチルス類に認められる頬歯の逐次的萌出と一生歯性への傾向は,上下顎の第4前臼歯の発生と萌出が一般的な哺乳類に見られる交換様式から著しく外れて遅延することに起因して生じたことが強く示唆された.本研究は,中新世前期中期にかけての北太平洋沿岸に生息していた絶滅海生哺乳類のデスモスチルスについて,頭蓋および下顎骨標本に殖立する歯の発生・萌出・交換の様式および歯の微細組織に残された成長線の解析に基づいて,この仲間の個体の成長様式と生活史を復元することが目的である.本研究の最終年度である本年度は,国立科学博物館およびアメリカ合衆国国立自然史博物館所蔵の頭蓋標本2点について,頭蓋のX線CTスキャンを用いた断層写真解析と歯の肉眼観察を行なった.その結果,これらが同一種の雌と雄の成獣であると判断されたと同時に,これまで検討対象としてきた頭蓋14標本のうち10標本についてもこれを基準として雌雄の別が判断された.雌雄差は,頭蓋のプロポーションと犬歯および臼歯の大きさで明確に区別でき,雌と判断された個体の中には,第2および第3臼歯の硬組織内に生理的な変化を示すと思われる線条が残されている個体も認められた.一般に歯の硬組織に残される線条には,出生,離乳,出産,疾病などの生理的生体イベントと対応関係を持つものがあるとされるが,本研究においてデスモスチルスの性別と相対年齢を明らかにできるようになったことから,個体の成熟後も歯の発生が継続するデスモスチルスの雌の成獣では,第2・3臼歯に認められる線条が繁殖に対応している可能性が示唆された.
授業研究による現職教育の起源-群馬県玉村・芝根小学校の事例研究

1930年代から1950年代にかけて、群馬県玉村小学校・芝根小学校・島小学校の教師たちが取り組んだ授業研究は、子どもの学力向上とともに教職の専門性の確立も進めた事実を示した。斎藤喜博を中心とした教師集団が行った授業研究は、今日の現職教育の指針となる。主な点は、次の3点である。(1)教育政策の転換や社会変動に流されず、自らの実践に根ざす教師の自律的な指導力形成の道を開いた。(2)教材の追求によって子どもの可能性を伸ばす、授業の思想と方法を生んだ。(2)教師が研究集団を組織する方法が、子どもの学習を高める方法の創造を促した。日本の1930年代から50年代に群馬県玉村・芝根小学校で持続された、授業研究による現職教育の実態を解明する作業を進めた。今日の切実な課題である、教員の指導力形成に対して、授業の創造を中心とした校内研修がもたらす効果と意義を示すためである。戦時下から敗戦という政治や社会の変化にもかかわらず、教師が目の前の子どもへの学習指導力の向上に一貫して努めた事実のうち、以下の点は特筆すべきことである。1.学級での子どもに関する事例研究が『教育論叢』誌において1937年から1941年まで続けられた。戦時体制のもとで教育政策も皇国民錬成へと向かう中でも、編集者の瀬川瀬太郎を中心に、子どもの学級生活の事例をふまえた教育研究が目指された。政治に左右されない、教師による教室での実践の自律性を示すものであった。2.玉村小学校の学習指導法研究は、『教育論叢』誌との関連が強い。玉村小での教育研究を推進した斎藤喜博は、教職3年目から、自らの実践と思想を記した論稿を『教育論叢』誌に載せている。『教育論叢』誌の編集者、瀬川瀬太郎が、玉村小の校内研究誌『草原』に寄稿したり、玉村小を訪れたこともある。さらに、斎藤の出版も助けた。3.玉村小学校の教育研究と現職教育の思想と方法が、島小学校の授叢研究の原型である。子ども全員の学力を伸ばすように、一斉教授をやめて、個人の学習から集団の学習へと組織する方法を追求した。そのために、教師たちがお互いに授叢を参観し、子どもの学習の事実から研究を進めた。方法を創る根底となる、子どもの学習を見る目が鍛えられた。教師が自分の実践を記録することが重視され、校内研究誌『草原』が刊行された。子どもの事実から方法を創り、方法によって新しい事実を創るというリアリズムの思想が、1952年からの島小における「授叢の創造」でも貫かれた。1930年代の群馬県玉村小学校、1940年代の芝根小学校における学習指導法研究で培われた現職教育の思想と方法が、1950年代の島小学校教師集団による授業研究へと継承された事実を明らかにした。3校の実践は、政策の変動に流されず、教師の専門性の根拠として、教室での「授業の創造」に力点が置かれた。3校の授業研究に共通すう特徴は、次の点である。1.政策に左右されず、教師の努力が、教室での学習指導法の創造に注がれた。玉村小学校の研究は、世情が軍国主義に傾く中で進められ、芝根小学校での研究は、戦時の国民学校体制の中で続けられた。敗戦から半年足らずの、1946年2月4日に公開授業研究会を開いた。教員への勤務評定の実施など、国家による教育への管理が強まる中、島小学校では、子どもと教師を解放し、教材の追求のよって可能性を伸ばす授業の組織を持続した。2.教育界の流行に乗らず、教室の子どもの事実に即して、学ぶ力をつける方法を創った。1930年代は「生活教育」、1940年代は「皇国民錬成」のスローガンがもてはやされる中、玉村小学校と芝根小学校では、斎藤喜博を中心に、すべての子どもに読み書き計算の基礎学力を養う実践が継続された。生活経験を重視する戦後新教育から教科の学力向上への転換が叫ばれた時代、島小学校では、文化を継承、創造する「未来につながる学力」を形成した。3.教師たちが集団で取り組み、子どもの学習する姿を発見する、授業研究を進めた。教師たちが集団で授業を見て、子どもの学習の事実について批評した。つまずきや思考の道筋などの具体的な姿をふまえて、可能性を引き出す教材解釈や指導法を、集団で探った。
触媒型ラジカル反応場を利用する新炭素-炭素結合形成

カルボニル化によるアミド合成は遷移金属触媒の力を借りて行うのが常であったが本研究により遷移金属触媒を用いることなくアルキルハライドと一酸化炭素とアミンからアミドを合成する新方法を開発することに成功した。この反応はラジカル反応とイオン反応のハイブリッド型の反応を採用した結果,良好に達成された。2-ヨードオクタンとジエチルアミンを溶媒に溶かし、20気圧の一酸化炭素圧下に80°Cで8時間加熱したがまったく反応は進行しなかった。しかし、ヨージドに対して25mol%のAIBNならびに10mol%のアリルトリブチルスズを入れて同様な反応を行ったところ、反応は良好に進行し、期待したアミドが91%の単離収率で得られた。またアリルトリブチルスズのかわりにトリス(トリメチルシリル)シランを用いた場合も反応は良好に進行した。この反応には各種の2級ならびに3級のアルキルヨージドならびに1級アミンならびに2級アミンを用いることができる。また開始剤を用いず光照射条件も検討したが,同様に反応が良好に進行した。この反応は、開始剤より生成したスズラジカルがアルキルヨージドのヨウ素を引き抜き反応が開始する。つづくラジカル連鎖過程はふたつの可逆反応によって構成されており、いずれの反応も必ずしも熱力学的に好ましい反応ではないが、つづくイオン反応によるアシルヨージドの捕捉が組み合わさることで期待したアミド合成が達成されたものと考えられる。遷移金属触媒反応では触媒ならびに配位子の回収のために多くの努力が向けられているが、概念的にことなる本新合成法ではこうした問題を回避できる。
スペックルフリーInGaN系ナノコラムフォトニック結晶レーザー

ナノコラムフォトニック結晶レーザーの実現可能性を確認するため,理論的な検討を行った。AlGaN層上にGaNナノコラムが三角格子状に配置した構造について,垂直方向の光閉じ込めモードの計算と,面内方向のフォトニック結晶におけるバンド端波長の計算を組み合わせ,キャビティー構造を設計した。設計された三次元構造について電磁界シミュレーションを行ったところ,特定の波長について光の閉じ込めが認められ,設計手法の妥当性が確かめられた。実験的な検討として,サンプルの作製と光励起によるレーザー発振の実証を試みた。AlGaN/GaN分布ブラッグ反射鏡上に,InGaN系活性層を含むGaNナノコラムをTiマスク選択成長法を適用した分子線エピタキシー法で配列成長させた。このサンプルについてNd:YAGレーザーによる光励起発光特性を調べた。周期260nmの三角格子配列ナノコラムについて,0.2MW/cm2以上の励起強度で波長506.6nmに線幅2nm以下の鋭いピークが得られ,ピーク強度の励起強度依存性はしきい値を持った非線形特性を示したことから,ナノコラムフォトニック結晶によるレーザー発振が実証された。また,直径に変化を加えることで発振帯域が増大し,スペックルノイズが低減できることや,複数本のナノコラムの集合を格子点に配置した周期構造(クラスタ配列ナノコラムフォトニック結晶)によって極細線ナノコラムでもΓ点レーザー発振が可能になる手法などを提案した。電流注入デバイスの試作と評価も行った。デバイス結晶は,前述の構造上にp型層を加えた構造で,ナノコラム上部およびナノコラム下部のn型膜結晶に電極を成膜することでデバイスを完成させた。IV特性は立ち上がり電圧6V程度の整流性を示し,緑色の発光が得られた。しかしながらレーザー発振は確認できず,結晶成長条件や電極プロセスなどに課題が残されていることが分かった。理論検討として,AlGaN層上に規則配列したGaNナノコラムについて電磁界解析を行い,キャビティーの設計とその妥当性を検証した。設計手法としては,垂直方向の積層構造における光閉じ込めモードの一次元計算と,面内方向のフォトニック結晶におけるバンド端の二次元モデルによる計算を組み合わせた手法を用いた。設計した三次元構造について時間領域差分(FDTD)法を用いて電磁界シミュレーションを行ったところ,特定の波長について光の閉じ込めが認められ,設計手法の妥当性が確かめられた。GaNナノコラム下部のAlGaN系積層構造による光閉じ込め効果の実験的な検証も行った。まず,c面サファイア基板上の平坦膜GaNにAlGaN/GaN分布ブラッグ反射鏡(DBR)を成長した。AlGaNのAl組成は20%で,中央反射波長が520nmとなるように各層膜厚を制御し,12ペアの成長とした。DBRの表面に電子線リソグラフィーによってパターニングした膜厚5nmのTiマスクを用いて,GaNナノコラムをMBE法により選択成長し,その先端にInGaN量子井戸構造を成長した。作製したサンプルについてYAGレーザー(波長355nm,パルス幅5ns)による光励起発光特性を調べた。周期260nmの三角格子配列ナノコラムについて測定した結果,0.2MW/cm2以上の励起強度で波長506.6nmに線幅2nm以下の鋭いピークが得られた。ピーク強度の励起強度依存性はしきい値を持った非線形特性となった。ナノコラムフォトニック結晶キャビティーによるレーザー発振と考えられるこの発光について,パルスごとの特性のばらつきを調べた。比較サンプルとして測定したGaNテンプレート上に直接成長したナノコラムに比べ,DBR上に成長したものでは発光強度と波長が安定化し,直線偏光に近い偏光特性となった。これはAlGaN層導入によりキャビティーモードが安定化したためと考えられる。前年度,光励起においてレーザー発振を確認できたInGaN系ナノコラムを電流注入デバイスへと発展させるため,サンプルの試作と評価を行った。デバイス結晶の構造は,連続膜のAlGaN/GaN分布ブラッグ反射鏡(DBR)上にn型GaN・InGaN/GaN MQW活性層・p型層からなるナノコラム構造を,Tiマスク選択成長法を適用した分子線エピタキシー法で作製した構造で,ナノコラム上部のp型層およびエッチングによって露出させたナノコラム下部のn型膜結晶上にITO透明電極を成膜することで電流注入デバイスを完成させた。電流電圧特性は立ち上がり電圧6V程度の整流性を示し,緑色の発光が得られた。パルス電圧源を用いることで25V以上の電圧を印加し,直径30μmの電流注入領域に100mA以上の電流を流すことができたが,レーザー発振は確認できず,結晶成長条件や電極プロセスなどに課題があることが分かった。スペックルフリー光源を実現するための新たなアプローチとして,単一のデバイスから広帯域レーザー光を得る手法を検討した。これまでは均一な構造(周期・直径)のナノコラムアレイを利用して単一の波長でレーザー発振を得ていたが,構造に変化を加えることで多波長のマルチモード発振が可能になると考えられる。本研究で用いたのはAlGaN/GaNDBR上にInGaN MQW活性層を含むGaNナノコラムアレイが成長したサンプルで,Nd:YAGレーザーを用いた光励起測定における直径20μmの励起領域下にて,周期250nmの三角格子状に配列したナノコラムの直径が151190nmの範囲で変化した構造を測定対象とした。励起パワー密度0.43

MW/cm2以上のとき,491525nmの波長範囲において11ピーク以上の多数の鋭いスペクトルから構成される広帯域マルチモード発振が得られた。この原理に基づいたレーザー光源をディスプレイに応用した場合,スペックルノイズの指標であるスペックルコントラストは5%以下に抑えられると予想される。電流注入デバイスの試作によって発光ダイオードとしての動作が確認され,電流注入発振の実現に向けた課題が見いだされた。そのいくつかについて対策が取られた。たとえばITO透明電極とプローブを当てるための金属電極の間の接触に問題があり,特性がばらつく原因となっていることが分かったため,工程を見直し,これを改善した。また,p型層については,p-AlGaN電子ブロック層,p-GaN層,p-InGaNコンタクト層という3層の構造を用いているが,各層に大きな問題が生じていないことまで確認され,今後成長条件を最適化することで特性の改善が見込まれる。デバイスの評価において特に顕在化した課題として発光がマルチピークである点が挙げられる。これを解決するために,活性層として用いるInGaNをGaNナノコラム上に厚く成長したInGaNバルクナノコラムを評価することで検討した結果,その原因のひとつとしてナノコラム内部のInGaN層においてIn組成の分布が発生していることが明らかになった。この実験の中で,InGaNをなるべく高温で成長するなどの工夫によってナノコラムの中心にIn組成の高いInGaNを凝集できることが判明した。これを量子井戸に応用することによって均質な発光特性を持つ活性層が得られ,レーザー発振の実現が可能になると考えられる。ナノコラムフォトニック結晶レーザーの実現可能性を確認するため,理論的な検討を行った。AlGaN層上にGaNナノコラムが三角格子状に配置した構造について,垂直方向の光閉じ込めモードの計算と,面内方向のフォトニック結晶におけるバンド端波長の計算を組み合わせ,キャビティー構造を設計した。設計された三次元構造について電磁界シミュレーションを行ったところ,特定の波長について光の閉じ込めが認められ,設計手法の妥当性が確かめられた。実験的な検討として,サンプルの作製と光励起によるレーザー発振の実証を試みた。AlGaN/GaN分布ブラッグ反射鏡上に,InGaN系活性層を含むGaNナノコラムをTiマスク選択成長法を適用した分子線エピタキシー法で配列成長させた。このサンプルについてNd:YAGレーザーによる光励起発光特性を調べた。周期260nmの三角格子配列ナノコラムについて,0.2MW/cm2以上の励起強度で波長506.6nmに線幅2nm以下の鋭いピークが得られ,ピーク強度の励起強度依存性はしきい値を持った非線形特性を示したことから,ナノコラムフォトニック結晶によるレーザー発振が実証された。また,直径に変化を加えることで発振帯域が増大し,スペックルノイズが低減できることや,複数本のナノコラムの集合を格子点に配置した周期構造(クラスタ配列ナノコラムフォトニック結晶)によって極細線ナノコラムでもΓ点レーザー発振が可能になる手法などを提案した。電流注入デバイスの試作と評価も行った。
糖尿病における免疫反応関連因子AIF-1,Resistinに関する病態学的研究

我々は前年度にresistinに対するELISA法による測定法の開発に成功し、本法を用いて、マウス血清、マウス脂肪組織、ヒト血清中のresistinを測定した。マウスでは肥満モデルマウスにおいてコントロールマウス、と比較して血清中、脂肪組織中ともにresistinは低値を示したが、ヒトではBMIと血清中resistinの間に弱いながらも正の相関があることを示した。さらに今年度は2型糖尿病患者血清中resistin濃度や他のアディポサイトカイン濃度と各種臨床パラメータとの関係を検討した。その結果、2型糖尿病患者血清中のresistin濃度は検討した14項目の臨床パラメータとは相関がみられなかった。しかし、スタチン系薬剤を3T3-L1脂肪細胞およびヒト単球/マクロファージに添加すると、resistin mRNAの発現が用量依存的に減少したこと、また、スタチン系薬剤を半年間服用した2型糖尿病患者血清中resistin濃度は服用前と比較して減少傾向が見られたことから、ヒトresistinは炎症病態の惹起に関連していることが示唆された。今後さらにresistinについては、ヒトとげっ歯類における役割を検討する予定である。一方、AIF-1については、サンドイッチ型ELISA法による測定法を確立し、1型および2型糖尿病患者血清中のAIF-1濃度を測定した。現在、AIF-1の臨床的意義について検討中である。Allograft inflammatory factor(AIF)-1は1995年に複数のグループから発表され,Interferon-γで誘導され,分子内にCa結合EFハンドをもつタンパク質で,HLAクラスIIIにコードされ,IBA1やMRF-1,daintainとも呼ばれ,単核球に発現している因子である.また糖尿病を発症したラットの膵島にはAIF-1を発現した多量のマクロファージが集積していることが知られている.一方、resistinは2001年にSteppanらによって発見されたシステインに富んだ分泌タンパク質であり、肥満と糖尿病を結びつける脂肪組織由来のホルモンとして報告された。しかし、マウスでは脂肪組織がresistinの主な源であるが、ヒトでは主に単核球において分泌や発現がみられることから、げっ歯類とヒトではresistinの役割が異なることが考えられる。実際、ヒトでは単球で炎症性サイトカインによりその分泌が亢進することが知られている。我々は糖尿病におけるこれら2つの因子の病態学的意義の解明を目的として、今年度はAIF-1とresistinのELISA法による測定法の確立を試みた。AIF-1に関しては抗体の作製が終了し、ELISA法による測定法を確立中である。一方、resistinに関しては、マウスおよびヒトのresistinに対するELISA法による測定法の開発に成功し、本法を用いて、マウス血清、マウス脂肪組織、ヒト血清中のresistinを測定した。マウスでは肥満モデルマウスにおいて、コントロールマウスと比較して血清中、脂肪組織中ともにresistinは低値を示したが、ヒトではBMIと血清中resistinの間に弱いながらも正の相関があった。
サービスロボットによる実インタラクションデータからの語彙学習

ロボットが人の命令を理解し動作するためには,認識可能な単語や文法,および,それらに対応する行動を事前に設計する必要がある.しかし,事前知識に無い単語が発話された場合,ロボットは動作できない.そこで本研究ではインタラクションを通してユーザの言い回しを学習し,既存の知識を拡張させていく語彙学習手法を開発した.また,移動指示の命令では相対的位置概念が用いられる.このような概念を学習するためには,基準となる物体(参照対象)を推定する必要がある.本研究では,ロボットが自律的に獲得した地図情報から,参照対象候補を抽出し,参照対象の推定と位置概念の学習を同時に行う手法を提案した.本研究では,ユーザの自由な言い回しから高精度に単語学習が可能な手法と学習した知識を利用した語彙学習手法を併用することで,より実用的な語彙学習手法を開発することを目的としている.また,ナビゲーションタスクなど自然なインタラクションの中で学習を行う手法を検討する.平成25年度に実施した取り組みを以下に示す.(1)既知の言い回しの音声から未知語を学習する手法を実装した.本手法はオープンソースの音声認識エンジンであるJuliusを利用し,任意の音韻系列を認識可能な記述文法を定義することにより実現した.(2)ナビゲーションタスクでは「テレビの前」など,物体の位置を基準とした相対位置(前,後,左,右,手前,奥など)を表す単語が使用される.そのような相対位置を表す単語を正しく学習するための手法を開発した.(3)多様な学習・評価データを収集するためのシミュレーション環境を構築した.シミュレーションには国立情報学研究所で開発されたSigverseを用いた.シミュレーションではロボットを音声で操作し,任意の場所に移動させたり,物体を運ばせたりすることが可能である.また,(1)の手法を用いて,任意のオブジェクトに対し名前付けが可能である.このシミュレーションを通し(1)の有効性を確認した.さらに,語彙学習機構がコミュニケーションに与える影響や,位置を表す単語の使用実態についても調査を実施した.(4)シミュレーションだけでは,実際のサービス運用時のような多様なデータは得られない.そのため,ロボットが建物内を案内するナビゲーションタスクを対象とし,実ロボットによる実験環境を構築する.平成25年度は当研究室で開発している警備用ロボットASKAに,音声対話機能と全方位カメラを用いた物体認識機構を実装した.ASKAを用いたナビゲーション実験は次年度より実施する.本研究では,ユーザの自由な言い回しから高精度に単語学習が可能な手法と学習した知識を利用した語彙学習手法を併用することで,より実用的な語彙学習手法を開発することを目的としている.また,ナビゲーションタスクなど自然なインタラクションの中で学習を行う手法を検討する.平成26年度に実施した取り組みを以下に示す.(1)ナビゲーションタスクのインタラクションデータを収集した.(2)ロボットが人の命令を理解し,動作するためには,認識可能な単語や文法,および,それらに対応する行動を事前に設計する必要がある.しかしこの場合,事前知識に無い単語が発話された場合,ロボットは動作することができない.例えば,「発話:前に進んで」に対し「行動:前進」を実行するように設計されている場合,「前方に行って」と発話してもロボットは適切に行動できない.そこで,命令理解のための事前知識を用いた音声認識と,ユーザの自由な言い回しから単語学習を行う手法を併用することで,未知の単語を含む命令発話から,その単語の音韻系列と対応する意味IDを推定する手法を開発した.本手法を利用すると,先の例の場合には,「前方」が「前」と同義であり,「に行って」が「に進んで」と同義であることを学習する.このようにインタラクションデータを元にロボットが語彙を拡張していくことで,ユーザの多様な言い回しに対応することが可能となる.(3)ユーザがロボットに物体を見せながら,その名前を教える場合,ユーザが物体を任意に回転させるため,物体全周の画像が均等に得られないという問題がある.そこで,自己組織化マップとBag of Featuresを併用することで,見えの変化を自動的に吸収できる語意学習手法を開発した.Bag of Features単体と比べ,識別性能の向上が確認された.ロボットが人の命令を理解し動作するためには,認識可能な単語や文法,および,それらに対応する行動を事前に設計する必要がある.しかし,事前知識に無い単語が発話された場合,ロボットは動作できない.そこで本研究では,ナビゲーションタスクなど自然なインタラクションの中でユーザの言い回しを学習し,既存の知識を拡張させていく語彙学習手法の開発を目的としている.平成26年度は命令理解のための事前知識を用いた音声認識と,ユーザの自由な言い回しから単語学習を行う手法を併用することで,未知の単語を含む命令発話から,その単語の音韻系列と対応する意味IDを推定する手法を開発した.平成27年度は,本手法を搭載した2種類の移動ロボットを開発した.1台目は人の音声を認識し前後左右に移動するロボットであり,被験者実験を通して提案手法の有効性と問題点を確認した.2台目は車両キズ検査用ロボットである.ナビゲーションロボットは,可能な動作が移動と回転のみであり,人の命令の種類が少なく,提案手法の有効性が十分に評価できなかった.

一方でキズ検査タスクでは,移動以外にも,検査の実行や,結果の表示,パラメータの変更などの動作が必要となり,命令も多様化するため,提案手法の有効性が明確になると考えている.車両キズ検査ロボットを用いた実験は平成28年度に実施する.また,ナビゲーションタスクでは「○○の左」や「○○の奥」等の相対的位置概念が用いられる.このような概念を学習するためには,基準となる物体(参照対象)を推定する必要がある.我々の先行研究では,参照対象の推定と位置概念の学習を同時に行う手法を提案している.しかし,参照対象の候補とその位置が既知であることを仮定していたため,実際のロボットにそのまま適用することができなかった.そこで平成27年度は,ロボットが自律的に獲得した地図情報から,参照対象候補を抽出する手法を開発した.ロボットが人の命令を理解し動作するためには,認識可能な単語や文法,および,それらに対応する行動を事前に設計する必要がある.しかし,事前知識に無い単語が発話された場合,ロボットは動作できない.そこで本研究ではインタラクションを通してユーザの言い回しを学習し,既存の知識を拡張させていく語彙学習手法を開発した.また,移動指示の命令では相対的位置概念が用いられる.このような概念を学習するためには,基準となる物体(参照対象)を推定する必要がある.本研究では,ロボットが自律的に獲得した地図情報から,参照対象候補を抽出し,参照対象の推定と位置概念の学習を同時に行う手法を提案した.概ね当初の計画通りに,研究が進んでいる.当初は,「言い回しの学習が進むにつれ学習が効率化していく」ことも平成26年度に示す計画であったが,順番を入れ替えて平成27年度実施予定であった「命令発話からの学習機構」を先に開発した.学習の効率性に関する評価実験は平成27年度に実施予定である.情報工学平成26年度に開発した手法は,命令に含まれる未知の単語に対応するものであったが,平成27年度は,未知の文法や意味に対応できるように手法を改良する.また,ナビゲーションタスクと物体名の学習タスクを混在した環境下での実験を進める.実ロボットによる実験環境構築がやや遅れている.当初の計画では,平成25年度は当研究室で開発している警備用ロボットASKAとヴィストン株式会社のメガローバーをベースとしたものの2種類をプラットフォームとして実験環境を構築する予定であったが,ASKAの開発に注力するため,メガローバー版の開発は次年度に実施することとした.しかし,学習アルゴリズムの開発については,概ね計画通りに進行しているため今後の研究計画に支障はないと考えている.当初計画ではシステム開発の人件費として平成25年度,平成26年度併せて150,000円を計上していたが,研究代表者本人がシステム開発を実施したため現時点では未使用となっている.また,平成25年度,平成26年度には学生の旅費が発生しなかったためである.平成26年度には,ロボットを用いたナビゲーション対話を収集し,1年目に開発した手法の有効性を評価すると共に手法の改良を行う.また,教示発話と命令発話が混在するデータを収集する.平成27年度は学生の研究調査旅費を本件から支出する.また,実験に必要なロボット用部品を追加で購入する予定である.当初の計画では,平成25年度は当研究室で開発している警備用ロボットASKAとヴィストン株式会社のメガローバーをベースとしたものの2種類をプラットフォームとして実験環境を構築する予定であったが,ASKAの開発に注力するため,メガローバー版の開発は次年度に実施することとした.そのため,メガローバーおよび関連部品の予算を次年度に執行することとした.