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修士レベルにおける創作表現のための音楽科教員養成プログラムの日米共同開発と評価

日米の初等・中等教育の教員養成課程音楽専攻に学ぶ修士学生が携わる、音楽科授業実践へのフィールド調査などを実施した。その結果、修士学生が言語活動、身体表現活動を導入した創作表現の指導法に習熟することは、汎用的な表現力を子どもに培う上で有効であることが明らかとなった。また、米国修士・博士課程の現行カリキュラムへの分析と大学院授業への参観を実施した。これらの結果から、我が国の音楽専攻の修士学生にとって、演劇・ダンスなど他の芸術領域への習熟が可能となる、幅広い授業プログラムの導入や、国際レベルでの単位互換制度の充実に向けた大幅な改革が示唆された。本研究では、修士学生(院生)が音楽教育に携わっていく上で求められる多様な力について、日本と米国の教育現場の授業実践の分析をもとに、今日の教員に求められている指導力を明らかにしながら、独自の修士プログラムの開発をめざす。具体的には、日米の修士課程(一部、博士課程)の現行の教員養成カリキュラムを考察対象とし、特に両国における創作表現の領域に焦点をあてながら、子どもたちの今日的課題を克服していくための、我が国に資する修士プログラムの開発と評価に取り組む。初年度は、独自の修士プログラム開発の基盤として、国内外の研究協力を得て、模範となる音楽科授業プログラムの構築を行った。プログラムの構築に際しては、日米の初等・中等教育における優れた授業モデルをもとに、本研究構成員による分析を加えた。また、この研究を推進する過程では、これまで筆者が開発した分析方法とモデルの改善を図った。創作表現において扱われる、音楽の教科内容の学びについては、継続研究の成果を研究協力者の現職教員とともに、7月日本カリキュラム学会(上越全国大会)並びに10月日本音楽教育学会(弘前全国大会)において発表した。また、音楽科と他教科のかかわる授業プログラム開発の視座から、上越教育大学研究紀要等において成果報告をした。日米の教育現場における授業実践の分析をもとに、修士学生が音楽教育に携わる上で求められる多様な力について明らかにすると共に、独自の修士プログラムの開発をめざす。日米の修士課程(一部、博士課程)の教員養成カリキュラム等を考察対象とし、創作表現領域に焦点をあてながら、子どものコンピテンシー育成に資する、教員養成の修士プログラムの開発に取り組んだ。今年度も日米の初等・中等教育における優れた授業モデルをもとに、本研究構成員による分析を加えた。日米の初等・中等教育における優れた音楽授業モデルをもとに研究構成員による質的な分析を加え、最終的な授業プログラムの構築に取り組んだ。今年度は国内及び、米国、豪州の両国においても、創作表現の授業の参与観察を行った。これらの授業分析を経て得られた示唆をもとに、我が国の初等、中等教育の授業プログラムに取り入れた。この新たなプログラムを我が国で実践し、子どもの活動へのパフォーマンス評価、授業を行った修士学生、児童、生徒への授業後の振り返り記述等への分析を加えた。その結果、音楽の諸要素の学習や創作表現をアクティブラーニングによって習熟させる活動は、子どもの積極的な参加を促した。また、効果的なアプローチとして、身体表現活動や、演劇的なシチュエーションを音楽学習に取り入れることで、即興的に創作する活動など、子どもの創造的な活動の幅を拡げ、より活発化させることに有効であることが明らかとなった。これらの結果から、米国の修士カリキュラムに倣い、我が国の音楽専攻の修士学生にも、演劇、ダンスといった他の芸術領域に習熟できるカリキュラムを設けるなど、修士カリキュラムの改善が示唆された。本研究結果を受け、浮き彫りとなった課題を今後の研究の展開に生かしていきたい。その他、研究の一環の成果発信として、本研究成果の一部をISMEアジア大会、(APSMER 2016)香港大会、日本音楽教育学会宮崎大会(全国大会)での学会発表、及び上越教育大学研究紀要などに投稿発表した。今年度までは主として国内の成果を踏まえることに専念し、研究に時間を要した。その一方で、国際学会において実践成果の投稿が採択されるなどの評価を得た。国際音楽教育学会(ISME)国際大会および、国内学会においても研究年度の2年間に亘り継続して成果の一環を発信した。音楽教育新たな研究計画に加えた豪州を含む海外視察の実施は次年度において推進していく方策である。当初は日米のみを研究調査の対象に設定していた。しかし、本研究協力者と課題を推進する過程において、豪州における先進的な授業モデルの情報が極めて有効であることが明らかとなった。これを契機として、新たな研究対象国である、豪州でのプログラム開発の調査研究も対象とすべく、今年度は、現地での授業視察の機会を設けることを新たに組み込んだ。豪州における授業視察が新たな研究計画に加わリ、その他の海外授業視察と併せて渡航に関わる諸経費が最も多く見込まれる年度となる。【現在までの達成度】においても述べたように、当初設定した国際共同研究の対象国である米国に新たに豪州を加えた。

これによって豪州の先進的な授業モデルから、研究遂行上、新たな調査訪問によって、先駆的な実践の情報を現地から入手する。今後の推進において、3か国を対象とした、より優れたモデルの獲得によって、我が国に資する実践を推進していく可能性が拡大したものと捉えている。これを契機として、新たな研究対象国である豪州でのプログラム開発も対象としながら、今年度の計画において、現地での授業視察の機会も新たに研究計画に組み込むこととなった。今年度は渡航に関わる諸経費が多く見込まれるため、従前の残高と併せた使用計画で執行していく。H26年度は投稿論文の採択を経て、国際音楽教育学会ブラジル大会での発表を控えている。開催国が極めて遠方であり、渡航にかかわる諸経費等が従前の国際学会以上に多く見込まれる。そのため、昨年度の残高と併せて使用していく計画である。上記のとおり、遠方での国際学会渡航資金に備え、昨年度の残額と併せて成果発表の資金に充当していく。加えて、国内学会での成果発表及び、日米共同研究にかかわる諸経費なども見込みながら、使用していく計画である。
アジア系アメリカ文学のジェンダー・セクシャリティ論的研究

今年度(平成13年度)は、アメリカにおけるジェンダー・セクシャリティ研究(特にアジア系女性学者によるフェミニズム・ポストコロニアル批評)をふまえた上で、アジア系アメリカ人のセクシャリテイ、特にアジア系アメリカ人に多く見られる異人種間結婚・混血の文化的背景を研究した。その課題を解明するための必要文献について、国内で入手可能なものは購入、部分複写、貸借したが、国内で入手困難なものは、UCLA図書館に出張し資料収集につとめた。この機会を利用し、本研究について、UCLAのアジア系アメリカ研究センター及び英文科の教授陣から助言を受けた。とりわけ、同大学特任教授ラッセル・レオン氏からはアジア系アメリカ文学とセクシャリティ研究の関係について、同大学教授ユージ・イチオカ氏からは異人種間結婚の歴史的背景について貴重な助言を受けた。収集した資料は、コンピューターを活用し整理した上で、体系的かつ精緻な文献研究を行い、アジア系アメリカのジェンダー・セクシャリティについての多くの知見が得られた。その一つとして、アジア系アメリカ人は人種、ジェンダー、セクシャリティにおいて常に階層序列的二項対立の下位で抑圧されてきたが、それに対する対抗手段として、二項対立を超越もしくは破壊しうる諸概念-混血、ハイブリディティ、クレオール-を持ち出し、文学作品の中で自己表現を試みたことが明らかになった。なお、本研究成果の一部は、共著書『境界を越えるアメリカ演劇』所収の拙論「周縁から中心へ-アジア系アメリカ演劇の若き旗手D・H・ホワン」において発表された他、アジア系アメリカ文学研究会フォーラム「多様化するアジア系アメリカ演劇」(平成13年9月29日)、および日本アメリカ文学会関西支部フォーラム「身体、ジェンダー、エスニシティ」(平成13年12月15日)においてパネリストと口頭発表した。本年度(平成12年度)は、アメリカにおけるジェンダー・セクシャリティ研究(特にラッセル・リオンやディヴィッド・L・エンなどアジア系男性学者のセクシャリティ研究)をふまえた上で、アメリカ社会においてステレオタイプ化されたアジア系アメリカ人男性の「非男性性」という視点からアジア系アメリカ文学、特にアジア系アメリカ人作家による演劇テクスト中心に研究を行った。同時に、そうしたアジア系アメリカ男性の「非男性性」が生れてきた文化的背景を解明するための必要文献(文学作品の他、新聞記事・雑誌等も含む)の他、関連するジェンダー・セクシャリティ論関係文献を中心に収集した資料群に対し、アジア系アメリカ特有のジェンダー・セクシャリティという視点から精緻な文献研究を行い、アジア系アメリカ人の「非男性性」の社会文化史的生成過程の一端を解明した。すなわち、西洋(人)が東洋(人)を支配するための形式オリエンタリズムというメカニズムに基盤を置きつつ機能しているアメリカ社会・文化において、アジア系アメリカ人男性は、女性化/従属化され、「非男性性」という一種のステレオタイプを背負わされていったと考えられる。今年度の研究成果の一部は、平成13年3月発行予定の『アジア系アメリカ文学』(大阪教育図書)収録の拙論「アジア系アメリカ演劇におけるマスキュリニティとクイアネス」において発表される。さらにこうした今年度の研究成果は、来年度(平成13年度)において、トリン・T・ミンハやガヤトリ・スピヴァックなどのアジア系女性によるポストコロニアル・フェミニズム批評理論に依拠しながら、アジア系アメリカ人に多く見られる異人種間結婚・混血という視点からアジア系アメリカ文学研究を行うことにより、アジア系アメリカ人の人種とジェンダー・セクシャリティの相互関係の包括的分析へと展開される予定である。
SC途絶リスクマネジメントの方法論およびシステム構築に関する研究

サプライチェン(SC)途絶リスクをマネジメントするための方法論とシステム開発を行った.方法論として,(1)リスクドライバーとその構造モデルの構築,(2)レジリエンスとその構造モデルの構築,(3)ロバストSCネットワーク設計モデルの構築,および(4)SC安全在庫の動的配置モデルの構築を行い,これらの手法を活用するためにSC見える化システムの開発を行った.研究成果は雑誌論文84本,会議論文182本,1冊の図書,その他多数の招待講演やシンポジウムを通じて社会に公表・発信を行った.特に,各種モデルを実用化するためにはSC見える化の実現が必要不可欠であることが分かり,現在その普及活動に取り組んでいる.本年度はSCDRMの基盤となるSCM見える化システム構築を中心に研究を行った。SCM見える化システムはSCVSと呼ぶことにし、XEADモデラーおよびXEADドライバーを用いて構築した生産管理システムに受発注機能を追加し、企業間取引情報および特定商品の調達BOMを統合することで、大量の製品や部品が流れる複雑な供給ネットワークから特定商品のものの流れを抽出することで、物流の見える化を実現するシステムを構築した。具体的には、企業の生産管理システムとセンターとの間で物流情報に対して同期化を行い、企業プロフィル、特定商品の調達BOMを用いてモノの流れを追跡するシステムを設計・開発し、慶應大学理工学部のSCM授業でロールプレー式実験を行った。実験では、川上企業の情報共有および川下企業の情報共有の二つの視点、およびサプライチェーン途絶ありとなしの二つのカテゴリーに分け、2グループ間のコンペ形式で計4回の実験を行い、見える化システムの有効性を確認した。サプライチェーンリスク評価については、92本の関連論文を集め、リスク、サプライチェーンリスク、サプライチェーンリスクマネジメントの3つのカテゴリーに分けてその定義や特徴を分析し、体系化を行った。リスク評価においてはさらにサプライチェーン・レジリエンスについても既存研究論文をレビューし、テキストマイニングを用いてレジリエンス構造モデルを構築した。企業のレジリエンス評価のために、富士ゼロックスおよび荏原製作所のグローバルサプライチェーンマネジメント部と連携し、スコアカードを設計した。ロバスト・サプライチェーンの設計については、Gravesらの既存研究を拡張し、2社購買を導入したうえで、サプライチェーンが途絶しても損失を最小にできるモデルを構築し、GrobiとPysonを用いた動的最適化モデルの解法を提案し、数値実験を通じて有効性を確認した。(1)PC版およびスマホ版SCVSを構築し,SC途絶実験を行い,見える化システムの有効性を確認し,途絶企業だけではなくSC上のすべての企業にメリットがあることを発見した.また,Textminingツールの信頼度および共起ルール数を用いてResiliance3階層モデルを構築し,これをベースとして具体的なResiliance強化策を考案する方法論を提案した.SC途絶を考慮したEppen-Martin安全在庫モデルを拡張し,Backup Supplierを活用した安全在庫の計算方法を提案した.さらに,途絶リスクによる被害を軽減するために,最適Option価格決定モデルを構築した.(2)SC途絶リスクにおける生産回復と在庫の変化についてシミュレーションモデルを構築し,東日本大震災における自動車生産の推移データを用いてモデルの検証を行った.自動車Supplierのインタビューの結果,大規模災害の場合,在庫を多く持たない方がSC全体の生産回復も早いという経験則があることが分かった.そこでそれを理論的に実証するための数学モデルを開発した.この結果,製品の付加価値と在庫コストの関係を踏まえた上で,SC途絶リスクに関して適切な在庫量について知見が得られた.(3)持続可能な生産・物流システムの重要要因となるSCのリスク,およびその対策に関するマネジメントシステムの提案を行った.ここでは,システムの不確実性を考慮し,従来型の発生した問題への事後処理ではなく,事前にリスクを予測し対策を講じる先手管理型マネジメントシステムのフレームワークの提唱を行った.(4)SCの弾性力強化について,SC内のものの流れや作業環境,戦略の在り方に着目し,これらがSCのパフォーマンスに与える影響の検証を数理モデル,シミュレーションならびに企業からの実データといった観点から多角的に行った.(1)実用的なSCVS構築のため,トヨタの10階層13000社30000拠点の供給ネットワークのデータベースを参考に,大規模シミュレーションシステムを構築し,一番深い階層,ミドル階層,およびトップ階層で途絶が発生したときのシミュレーション実験を行った.大規模シミュレーションであるために,シミュレーションにかかる時間とコストを考慮し,大部分を一部エージェント化し,各階層には1社を被験者が担当することにした.システムが正常に稼働することを確認し,実験結果からもSCVSの有効性を確認した.特に,途絶時に途絶していない企業における損失(間接被害)が少なくなり,企業数が多い分だけ間接被害が多くなることが分かった.(2)レジリエンスに関する研究では107本の英文論文に対してTextminingを行い,信頼度および共起ルール数を用いてレジリエンス構造モデルを構築し,前年度の研究成果を発展させた.リスクの構造化においてはサプライチェーンにおけるリスク事象をリストアップし,20人の専門家に発生頻度と影響の度合いについて10段階評価をし,それを集約してリスクマッピング図を作成した.(3)新しいSC途絶を考慮した安全在庫について,Eppen-MartinモデルをSC途絶安全在庫の計算に適用する時の問題点を理論的に解明し,畳み込み演算と母関数を用いて新しい安全在庫の計算方法を提案した.(3)グローバルサプライチェーン(GSC)が増えていることを踏まえ,為替リスクや他国における政策や制度変更に対処するための1つの手段として,Transfer Price (TC)モデルを構築し,部品,製品,マーケットからなる3段階GSCにおける最適TP決定方法を提案した.

また,供給途絶を軽減するために,サプライヤーがより積極的に途絶対策に関する投資を行うような取引設定モデルを構築し,バイヤーの最適価格設定,およびサプライヤーの最適能力設定方法を提案した.SCVSを基盤とし,4つの柱を立てて研究を進めてきているが,現在SCVSはシステムとして完成されており,小規模,大規模実験で有効性を確認している.また,当初予定していた4つの柱に関する理論研究はほぼ所定目的を達成し,現在拡張研究を行っている.特に安全在庫の計算においては,ロバスト最適化との組み合わせができることが新たにわかり,第3柱と第4柱の相乗効果が期待できる.今後,理論研究においては拡張研究,実務研究においては企業における実用化実験が課題となる.当初予定していた4本柱の学術研究ではいずれのテーマにおいても研究成果を上げることができ,学術論文として公表,または準備中であり,さらに次のステップとして「コントロールセンター」の概念や,「スマート工場」のプロジェクトを立ち上げることができたことが主な理由である.また,SCVSについては特許申請後,その思想については学術論文として公表し,またシステムとしては実験用のデモ版を完成したことも重要な理由である.本研究ではサプライチェーン見える化をベースにおき,リスクドライバーとその構造モデル,レジリエンスとその構造モデル,ロバストサプライチェーン構築に関するモデル,および安全在庫のダイナミックな配置を柱として研究を進めてきました.各種モデルについてはおおむね研究目的を達成でき,一部企業においても応用を始めていますが,調達先の調達先が見えない,サプライチェーンが見えない,データが取れないなどの理由により,先進的なモデルを開発してもそれを実用化しようとしたときに障害となっています.そこで,我々はサプライチェーン見える化システム(SCVS)を3要素設計で開発し,デモシステムを作成し,まずはこのシステムの原理原則や考え方,およびシステムの導入など,SCVSの普及を精力的に進めてきました.今年度は業界の団体,政府機関,企業,学会と連携し,SCVSの普及を目的とした研究会の発足に向けて合宿研究会など多くの研究集会を開催しました.また,製品のBOMデータが見える化において必要不可欠でありますが,そのデータは企業秘密であるという慣習が障害となり,この問題の解決に向けてサイバー空間をパブリック空間とプライベート空間に分け,お金を銀行に預けるような「情報バンク」構想に向けて活動を始めています.サプライチェーン見える化システムを構築するために,農産品を対象にした研究をはじめ,昨年度は栽培履歴データ取得システムを開発し,センサーとスマホを用いて,メニューとテンプレートを活用しながらボタン押すだけで簡単にデータ入力できるようにし,生産者が継続的にデータを入力してくれる仕組みも開発しました.
機能性流体でコアを充填した光ファイバによる電磁界分布センシング技術の開発

まず、毛細管現象を用いて中空コア光ファイバの内部を電気粘性流体で満たすことに成功した。次に、実験系の感度を向上させた上で、そのブリルアン散乱(微弱な音波による散乱)の信号を直接観測しようと試みたが、光伝搬損失が極めて高いために成功しなかった。そこで、ブリルアン散乱特性を間接的に推定するために、パルス-エコー法により電気粘性流体中の音速を測定する実験系を構築した。これを用いて、電気粘性流体中の音速や粒子濃度依存性、電界強度依存性を測定した。以上により、電気粘性流体中のブリルアン散乱の観測を電磁界の分布型センシングまで発展させるための土壌を整えたといえる。本研究の目的は、「中空コア光ファイバのコアを機能性流体で満たし、ブリルアン散乱信号の解析に基づく電磁界の分布型センシングを実現すること」である。この目的を達成するため、本年度は(1)中空コア光ファイバに毛細管現象を用いて液体を充填する手法の検討、(2)本目的に適した機能性流体の選定と準備、(3)液体中の微弱なブリルアン散乱光を検出する実験系の検討、を行った。以下、それぞれについて詳細を述べる。(1)中空コア光ファイバは高価なので、導波機能は有さないものの同様の構造を有するキャピラリーチューブを用いて基礎実験を行った。中空部分の内径の異なる数種類のチューブを用意し、それぞれに対して着色した液体(脱気水・エタノール・電気粘性流体)を毛細管現象により注入した。各内径に対して液体の浸入距離の時間変動を測定したデータは、今後の実験の基礎となる。(2)機能性流体には電気粘性流体や磁気粘性流体、磁性流体、電界共役流体などが知られているが、本研究ではまずは電気粘性流体に着目した。中でも、近年香港科技大学のグループにより発見された巨大電気粘性流体は本研究に適していると考えられ、彼らに材料提供を依頼した。(3)ブリルアン散乱信号を観測するためには、液体中の光の伝搬損失が低いほど好ましい。これまでに巨大電気粘性流体の光伝搬損失の詳細は報告されていないため、我々は香港科技大学のグループに依頼し、光伝搬損失を低減した材料開発を進めて頂いている。一方で、光伝搬損失が比較的高い材料でもブリルアン散乱信号を検出できるような観測系が必須であり、既存の系に対してダブルロックイン検波を施すことでこれを実現する取り組みを続けている。本研究の最終目的は、「中空コア光ファイバのコアを機能性流体で満たし、ブリルアン散乱信号の解析に基づいて電磁界の分布センシングを実現すること」である。この目的を達成するため、本年度は、(1)電気粘性流体中のブリルアン散乱検出の試行、(2)電気粘性流体中の音速(ブリルアン散乱特性に直結)を測定する実験系の構築、(3)電気粘性流体中の音速の濃度依存性の解明、(4)電気粘性流体の音速の電磁界強度依存性の測定系の設計、を行った。(1)昨年度までに開発した毛細管現象に基づく手法により電気粘性流体をキャピラリーチューブに充填し、実際に光学系に組み込んでブリルアン散乱の観測を試みた。検出自体には成功しなかったが、ブリルアン散乱信号検出のためには、電気粘性流体自体の光伝搬損失を低減する必要があることや、チューブ自体に導波機能を持たせる必要があることが明らかになった。(2)そこで、現段階でもブリルアン散乱(音響波による散乱)特性を推定するために、電気粘性流体中の音速を測定する実験系を構築した。この実験系では、電気粘性流体を円柱状の容器に注入し、振動子から矩形パルス信号を伝搬させる。透過波が検出される時間を振動子の位置の関数として測定すれば、その傾きから音速が計算できる。(3)音速測定の結果、今回用いた巨大電気粘性流体中では957 m/sと見積もられ、水中の値(約1480 m/s)の約2/3であることが判明した。また、質量パーセント濃度依存性も調査し、濃度の増加に伴って音速も増加することを明らかにした。(4)電磁界センシングへの応用を見据え、電気粘性流体中の音速の電磁界強度依存性を調査することは極めて重要である。そこで、(2)で構築した測定系を小型化し、流体と接する2箇所に電極を取りつけることで、目的の測定を可能にする実験系を設計した。本年度の研究実施計画として、(1)機能性流体中の音速の電磁界依存性の調査、(2)ロックイン機構を有するブリルアン散乱観測系の構築、(3)中空コア光ファイバ中に充填した機能性流体中のブリルアン散乱の観測、を掲げていた。(2)を達成し、それを用いて(3)(中空コア光ファイバではなくキャピラリーチューブを用いた)を試行したが、ブリルアン散乱の観測自体は成功しなかった。しかし、流体自体の光伝搬損失の低減とチューブ自体への導波機能付与の重要性を明らかにすることができた。さらにこれを受けて、(1)を推進した。機能性流体中の音速を測定する実験系を新たに構築するとともに、それを用いて、巨大電気粘性流体中の音速は水中の値の約2/3であること、および、質量パーセント濃度の増加に伴って音速も増加することを明らかにした。電磁界依存性を測定する実験系も設計は完成しており、現在機械加工をしている最中である。

以上の結果は、学会発表をするとともに、論文誌にも投稿すべく原稿を執筆中である。また、学会発表の際に、本手法に興味を持たれた農工大の先生との共同研究が開始している。以上のように、当初予定していた実験自体に全て成功しているわけではないものの、思わぬところで波及効果もあり、研究はおおむね順調に進展していると判断した。本研究の最終目的は、「中空コア光ファイバのコアを機能性流体で満たし、ブリルアン散乱信号の解析に基づいて電磁界の分布センシングを実現すること」である。昨年度までに、(i)毛細管現象を用いて電気粘性流体を中空コア光ファイバに充填する手法の開発、(ii)ブリルアン散乱特性に直結する電気粘性流体の基礎的な音響特性の解明、(iii)電気粘性流体中の音速の電界強度依存性の測定系の設計、を行った。これらの成果を踏まえ、最終年度は、(1)電気粘性流体中の音響特性の電界依存性の調査、(2)電気粘性流体中のブリルアン散乱の検出、(3)刺激応答性ハイドロゲル中のゾル-ゲル転移中の音速変化の解明、(4)極めて高い空間分解能を有する分布型センシングシステムの開発、を推進した((3)(4)には成功)。以下、(1)(4)を詳述する。(1)昨年度までに設計した測定系を用いて、パルス-エコー法により電気粘性流体中の音速の電界依存性を測定した。異方性を考慮し、電界印加方向と平行および垂直な方向での音速を測定した。しかし、装置の最大出力までの電界強度範囲では、明確な音速の電界依存性は観測されなかった。(2)従来の検出系にロックイン検波などの感度向上の工夫を施してブリルアン散乱信号の直接検出を試みたが、信号対雑音比が低く、明確な信号は検出できなかった。(3)農工大と共同で、イモゴライト(円筒状粘土鉱物)による刺激応答性ハイドロゲル中の音速、およびそのゾル-ゲル転移中の変化を測定し、そのゾル-ゲル転移のメカニズム解明に寄与した。(4)ごく短距離に渡る電磁界変化の検出のため、世界最高の空間分解能を有する分布型ブリルアンセンサを考案、実装し、ポテンシャルを証明した。本研究の成果により、今後電気粘性流体中のブリルアン散乱の観測を分布型センシングまで一気に展開できる土台を整えたといえる。まず、毛細管現象を用いて中空コア光ファイバの内部を電気粘性流体で満たすことに成功した。次に、実験系の感度を向上させた上で、そのブリルアン散乱(微弱な音波による散乱)の信号を直接観測しようと試みたが、光伝搬損失が極めて高いために成功しなかった。そこで、ブリルアン散乱特性を間接的に推定するために、パルス-エコー法により電気粘性流体中の音速を測定する実験系を構築した。これを用いて、電気粘性流体中の音速や粒子濃度依存性、電界強度依存性を測定した。以上により、電気粘性流体中のブリルアン散乱の観測を電磁界の分布型センシングまで発展させるための土壌を整えたといえる。本年度の研究実施計画として、(1)用いる機能性流体の選定と準備、(2)中空コアへの充填、(3)ブリルアン散乱信号の検出を掲げていた。(1)については、達成することができた。(2)については、中空コア光ファイバではなくキャピラリーチューブを用いた実験ではあるが、達成することが出来た。(3)も試行したものの、基本的な実験系ではブリルアン散乱信号を検出することができなかった。
液晶性高分子から構成される新しい非線形光学材料の開発

1)高分子液晶非線形光学材料の合成スチルベンおよびアゾベンゼン骨格に、電子吸引基であるスルホニル基を導入したSHGクロモフォアを側鎖に有する高分子を合成した。高分子主鎖とクロモフォアとの間に炭素数810のアルキル鎖を導入することで液晶相を形成する高分子を得ることができた。スチルベン骨格をクロモフォアとするものよりも、アゾベンゼン骨格によるものの方が高い液晶性を示した。偏光顕微鏡観察により、液晶相はネマチック相であることが確認された。いずれの高分子も、クロロホルム溶液からキャストすることによって透明なフィルムを得ることができた。2)非線形光学効果の評価1)で得られた材料の非線形光学効果、とくに第2高調波発生(SHG)効率をメーカーフリンジ法によって評価した。ポーリング処理を施したフィルムの第二高調波発生効率χ^<(2)>の値は0.51.7×10^<-9>であった。χ^<(2)>の値は液晶相を示したサンプルで大きくなったが、これは配向したクロモフォアの熱安定性が高くなることに起因すると結論された。3)ハイパーレイリー散乱法による分子超分極率の評価SHGの源となる分子超分極率をハイパーレイリー散乱法(HRS法)によって求めた。高分子中でのクロモフォアの分子超分極率は、対応するモノマーよりも大きいことが明かとなった。
斜面都市空間の環境デザインに関する調査研究

本研究は、斜面に立地する都市に特有の諸問題の解決と,斜面独得の生活空間としてのプラス面を積極的に生かすための建設技術の体系化を目的として行ったものである。土木、建築,造園などの既存の各技術分野における諸蓄積を整理し,一方で国内・外の既成の斜面都市環境についての総合解析を行なった結界,限存の技術蓄積のみでは明らかに不十分であり、とくに自然環境の回復・復元に関する新規技術開発と,現地適用のあり方に関するソフトな技術開発の必要性が明らかとなった。前者についてはいわゆる近自然工法,エコアップ・テクノロジ-の斜面都市空間への適用と展開としてメニュ-整理を行った。後者については,急激な生活変化望まない居住者(高齢者が多い)の生活ペ-スを大きく乱さないで,既成斜面住居地を徐々に改善していく手法の確立が必要であると考え,現地調査を行った。具体的には,長崎市内の既成斜面住居地の一部(長崎市館内地区)にモデル調査地区を設定し,地区内居住環境に関する空間構成調査および住民のヒアリング調査を行ない,地区改善のための具体的な技術的試案について,現地における反応を確かめながら試行錯誤をくり返し,有効性を確認して環境デザインメニュ-としての整理を試みた。また,世界的にみたとき斜面都市の多くはその特徴的な都市景観そのものが観光資源として高く評価されていることに着目し,既成の滅面都市環境の積極的活的の方向として,都市景観形成の視点からの環境デザインメニュ-についても考察を加えた。なおこの点については今後さらに研究展開が必要であると考えている。
単純ヘルペスウイルス1型再活性化による顔面神経麻痺の病態に関する研究

我々は、原因不明であったベル麻痺(特発性顔面神経麻痺)の発症に、単純ヘルペスウイルス1型(以下HSV-1)再活性化が関与していることを明らかにし、さらにベル麻痺の臨床像に類似した、HSV-1再活性化による顔面神経麻痺モデルの作製を試みた。Balb/cマウスの耳介にHSV-1を接種し、初感染後に膝神経節においてHSV-1が潜伏感染することをを明らかにし、さらに免疫抑制と局所刺激等を加え、HSV-1の再活性化を誘発し麻痺を発症させることに成功した。免疫抑制は、マウスのT細胞レセプター抗体(抗CD3ε2C11抗体)をハイブリドーマより精製し、細胞性免疫の選択的抑制を行った。局所刺激は初回接種部位である耳介皮膚を擦過した。その結果、顔面神経麻痺の発現頻度は15%であった。本モデルの病態を検討するべく、電子顕微鏡を用いて側頭骨内顔面神経の病理組織を検討した結果、HSV-1感染が成立していること、またそれによる脱髄、軸索変性が生じていることが明らかとなった。また、RT-PCR法を用いて潜伏感染関連遺伝子(LATs)、ウイルス増殖時の発現遺伝子(ICPO、TK)の発現動態を経時的に検討した。今回の検討結果より膝神経節に潜伏感染していたHSV-1が、免疫抑制と局所刺激により再活性化し増殖した結果、脱髄および軸索変性といった顔面神経障害が生じることに麻痺が発現する事が明らかとなった。今後は細胞性免疫の中でもCD4陽性T細胞およびCD8陽性T細胞を選択的に抑制し麻痺発現との関連性についてさらに検討していく予定である。近年、原因不明であったベル麻痺(特発性顔面神経麻痺)の発症に、単純ヘルペスウイルス1型(以下HSV-1)再活性化が関与していることが明らかとなってきた。しかし、現在のところベル麻痺のモデル動物は存在しないためHSV-1再活性化による麻痺発症の詳細な機構は不明である。そこで、われわれはベル麻痺の臨床像に類似した、HSV-1再活性化による顔面神経麻痺モデルの作製を試みた。Balb/cマウスの耳介にHSV-1を接種し、初感染後に膝神経節においてHSV-1が潜伏感染することを明らかにし、さらに免疫抑制と局所刺激等を加え、HSV-1の再活性化を誘発し麻痺を発症させた。膝神経節におけるHSV-1の潜伏感染は共生培養法を用いて証明し、さらにLATS遺伝子発現の証明を行っている。免疫抑制は、マウスのT細胞レセプタ-抗体(抗CD3ε2C11抗体)をハイブリド-マより精製し、細胞性免疫の選択的抑制を行った。以後、連日全身状態と髭や鼻翼の動き、また瞬目反射にて顔面運動を詳細に観察した。また同時に再活性化刺激後10日目に膝神経節を含む側頭骨内顔面神経を採取し、PCR法を用いてHSV-1DNAの発現頻度(再活性化の頻度)を検討した。その結果、HSV-1再活性化による顔面神経麻痺モデルの作製に成功し、麻痺発現の頻度は15%、再活性化の頻度は66.7%であった。今回の検討結果より麻痺発現には免疫抑制と局所刺激の双方が必要であり、また再活性化したHSV-1が増殖した結果、神経障害がある閾値を超えた時点で麻痺が発現するものと推察された。今後は電子顕微鏡を用いて、神経障害の機序をより詳細に検討していく予定である。
クロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの開発

本研究課題では、研究代表者が考案した円筒クロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの設計試作を行った。そして、提案モータの理論モデルの構築、電磁界解析および実機実験による性能評価と原理実証、運動制御の実装実験を達成することができた。この結果、医療支援ロボット等のモーションシステムへの応用可能性までを示すことができた。このように三年間の研究期間において、当初予定していた研究内容の全てを完遂することができた。本研究課題では、狭隘空間において直動運動と回転運動を同時かつ独立に実現可能な二自由度ダイレクトドライブモータの開発を目的としている。この目的を確実に達成するために、全体の研究課題をA.クロスカップル構造の可動子を有する革新的な二自由度ダイレクトドライブモータの設計試作、B.クロスカップル構造の可動子を協調的に駆動するための独創的なモータドライブ技術の開発、C.多様な運動機能を同時かつ独立に発現するためのモーションコントロール技術の開発、という三つの研究計画に分割し、並行して実施している。研究期間初年度の平成26年度では、まず研究計画Aにおいてクロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの設計と試作を行った。具体的には、シャフト部はラジアル方向に着磁したセグメント磁石を市松模様に配置し、コイル部は二つの三相交流巻線を螺旋状にたすきがけ配置するように設計した。将来のハプティクス応用を見据えて、力触覚伝達特性を損なわないようにコギング力が発生しないコアレス構造としたモデルに対して、電磁界解析を行ったところ、推力とトルクを同時かつ独立に発生できることを確認した。次に、この解析結果を受け、設計モデルに基づいてクロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの試作を実際に行った。研究計画Bにおいては、内外の螺旋状巻線を協調的に励磁するためのモータドライブ理論の研究に着手した。研究計画Aのモータ試作において、当初計画よりも著しく研究が進展したため、市販のモータドライバを二台用いたモータ特性評価試験や、モータ駆動実験にまで取り掛かることができた。研究計画Cでは、二自由度モータのための運動制御理論研究に着手した。研究計画Bの進捗を受け、市販のモータドライバを二台用いた閉ループでの運動制御実験を行い、直動動作と回転動作をそれぞれ独立に実現できることを確認した。今年度においては、まず前年度に試作した円筒クロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの性能評価試験を継続して実施した。具体的には、試作モータに合わせて新たに構成したディジタル制御システムを用いてモータ駆動し、電流制御下での推力/トルク特性を6分力変換器により測定評価した。前年度の電磁界解析結果と一致する実験結果を得ることができ、推力とトルクを独立かつ同時に発生できることを示した。これにより、円筒クロスカップル形二自由度モータの動作原理を実証することができた。さらに、本モータの電圧方程式、推力/トルク方程式を導出し、数理モデルの構築まで達成した。運動制御理論研究においては、実機におけるモデル化誤差等に起因する推進運動とロール回転運動との干渉を抑圧し、かつ外乱に対してロバストな運動制御法を提案した。運動制御シミュレーションと実機実験により、提案制御法の有用性を確認した。これらの研究成果から、当初に予定していた研究期間全体における研究計画の大部分を完了することができた。三年間の研究期間の二年目にあたる平成27年度においては、前年度のモータの設計試作と基礎実験に続いて、駆動実験による原理実証と性能評価、数理モデル構築、運動制御の基礎理論構築とその有用性検証までを達成し、当初の研究計画の大部分を完了することができた。このように、当初想定していたよりも極めて順調に研究を遂行することができている。昨年度までに、円筒クロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの構造設計、設計モデルに対する電磁界解析による特性検証、提案モータの数理モデルの構築、設計モデルに基づいた円筒クロスカップル形二自由度モータの試作と性能評価実験、および試作モータでのロバストな位置/角度制御の実現など、当初予定していた研究内容の大部分を達成しており、当初想定していたよりも極めて順調に研究を遂行することができていた。そこで、研究期間の最終年度である平成28年度では、開発した二自由度モータのための力/トルク制御に関する運動制御理論研究を実施した。環境との接触時に発生する反力および反トルクを同時かつ精密に制御する手法を考案し、試作モータを用いた実証実験を行った。具体的には、提案モータでの作業空間となる直動方向と回転方向に対する反力推定オブザーバと反トルク推定オブザーバとをそれぞれ用いた力/トルク制御手法と、螺旋状巻線によって発生するローレンツ力が生成する運動軸である内外の螺旋方向に対して直接的に反力/反トルク合成オブザーバを構成する力/トルク制御手法との二つの手法を考案し、それぞれについてのシミュレーションと実証実験を行った。両手法ともに独立に力とトルクとを制御できることを確認した。これにより、人間支援ロボットなど環境との接触が伴うモーションシステムへの応用可能性まで示すことができた。以上から、三年間の研究期間において、当初の研究目標を十分に達成することができた。当初の研究計画では、クロスカップル形二自由度ダイレクトドライブ

モータの設計試作を平成26年度末までに完了する予定であったが、モータの開発構想を当初から入念に練っていたことが功を奏し、6月末には設計が完了し、またモータ試作も9月中旬に完了するなど、研究が著しく進展した。この結果、平成27年度に実施する予定であった、モータの特性評価試験や駆動実験などの各種実験にまで、平成26年度の後半から前倒しして実施することができた。このように当初想定していたよりも順調に研究を推進することができ、研究目的を十分に達成できている。研究期間最終年度にあたる平成28年度では、円筒クロスカップル形二自由度モータの力制御まで達成し、人間支援ロボット等への応用可能性を示すことを目的とする。また、これまでに得られた成果を纏め、国際的な学術論文誌での論文発表を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。メカトロニクス次年度以降では、二自由度モータの性能評価実験と運動制御実験を継続して行う。そして、得られた実験データに対して電磁界解析結果や運動シミュレーション結果との比較検討を行う。これらの結果から、クロスカップル形二自由度ダイレクトドライブモータの原理を実証するとともに、駆動理論と運動制御理論の確立を目指す。また、小型高出力化に向けた二自由度モータ設計に関する研究を推進することで、実用性の向上を図る。
強磁場下におけるポリシラン膜の配向

ポリシランは主鎖上に存在するσ共役ドメイン間のホッピングにより生孔移動を行うため、主鎖が規則正しく配向することにより2桁程度移動度が速くなると言われている。この研究では強磁界を利用したポリシラン主鎖の配向を試み以下の結果を得た。1)012テスラの磁界下で、ポリシラン溶液の紫外吸収の吸光度変化を調べた。ポリシランの紫外吸収はσ共役ドメインが原因となっており、その異方性のため光の進行方向が主鎖に対して垂直の時吸光度が一番大きくなる。このことを利用して、いくつかのポリシラン(poly(methylphenylsilane),poly(methylviphenylsilane),ploy(methy14,7,10,13-tetraoxatetradecylsilane))の主鎖が磁場に垂直の方向に並ぶことを初めて見出した。2)5テスラ、12テスラの磁界下でポリシラン感光体を作製し、タイム・オブ・フライト法により正孔移動度を測定した。これらの移動度の温度依存性、電界依存性をDisorder formalismにより解析を行った結果、ポリシラン主鎖が磁界に垂直に配列しているモデルにより説明することが出来た。3)SQUIDを用いてポリシランの磁化率を測定した。測定値をパスカルの加成側による計算値と比べると、反磁性磁化率が大きく、これはポリシラン主鎖上のσ共役の実験的証拠の一つと考えられる。実際の応用では、感光体膜面と磁場と平行(感光体ドラムを磁場に平行)に設置すれば、正孔移動度の向上が期待される。ポリシランは主鎖上に存在するσ共役ドメイン間のホッピングにより正孔移動を行うため、主鎖が規則正しく配向することにより2桁程度移動度が速くなると言われている。このことを利用して、いくつかのポリシラン(poly(methylphenylsilane),poly(methylbiphenylsilane),poly(methyl4,7,10,13-tetraoxatetradecylsilane))の主鎖が磁場に垂直の方向に並ぶことを見出した。移動度の温度依存性、電界依存性をホッピングサイトがエネルギー的および位置的ガウス分布しているモデル(Disorder formalism)により解析を行った。エネルギー的揺らぎを示すパラメータ(σ)は、90.2meV(0テスラ)、85.7meV(5テスラ)、82.6meV(12テスラ)また、位置的揺らぎを示すパラメータ(Σ)は、2.54(0テスラ)、2.01(5テスラ)、1.84(12テスラ)といずれも系統的に変化した。これらは、ポリシラン主鎖が磁界に垂直に配列しているモデルにより説明することが出来る。以上、紫外吸収の吸光度および正孔移動度により、ポリシラン主鎖が磁界に垂直に配列することを初めて見出した。(1)(6)はalkyl基のみを含むポリシランで磁界下での動きは見られなかった。(7)(9)はphenyl基を含むポリシランで5テスラでは動きは見えないが、poly(methylphenylsilane)で示されたように、512テスラで動く可能性はあり、今後の課題としたい。(10)は長いエーテル性極性置換基を持ち、磁界下で、主鎖が動くことが観察された。

以上の結果から、磁界による主鎖の動きは、シリコン主鎖に特有のものではなく、磁場異方性を持つ置換基の動きにより誘発されると考えられる。引き続き本年度は、SQUID(超伝導量子干渉素子)を用いてポリシランの磁化率の測定を行い、強磁場下での主鎖の動きの定量化を試みた。(1)と(3)のポリシランについてのシリレン1ユニット当りのSQUID測定値は、それぞれ,-5.21x10^<-5>emu、-8.6x10^<-5>emuであった。このことは、(3)は5テスラで主鎖の動きが観測されるのに比べ,(1)は12テスラで始めて応答するという実験結果と一致する。また、パスカルの加成則を用いて計算した磁化率は、(1)、(3)それぞれについて、-8.0x10^<-5>emu、-17x10^<-5>emuであった。SQUIDによる実測値は計算値より明らかに絶対値が小さい,つまり反磁性が小さくなっている。この計算値との大きなズレは、ポリシラン主鎖上のσ電子共役の実験的証拠の1つと考えられる。
高効率素子に向けたワイドギャップ半導体／ダイヤモンド直接接合及び界面相構造の解明

以下の3つの側面で研究を実施した。(1)異種材料の低温直接接合は、接合された材料間の熱膨張係数差により耐熱性不足が懸念される。事前検討により、ダイヤモンドとSiの熱膨張係数差にもかかわらず、ダイヤ/Si直接接合界面は1000°Cという優れた耐熱性を持つことを明らかにしている。本研究では、ワイドギャップ材料との接合実現、素子化検討の準備段階として、ダイヤ/Si接合の耐熱性を活かして、Si基板に接合されたダイヤ上にFET用のダイヤ層をエピタキシャル成長した。更にFET作製、動作実証を行った。ダイヤ層製膜やその後のプロセスでは最高温度800°Cまで試料が加熱される。FET動作実現に至ったことにより界面が実用レベルの耐熱性を持つことを実証した。(2)更に、界面のダイヤ/Si直接接合の熱処理による応力変化、界面の組成変化をラマン散乱、Si基板除去後のXPS測定により行った。その結果、熱処理によって界面に発生する応力が小さくなることを明らかにするとともに、原因として熱処理時に生ずるSiとダイヤの中間層(SiC)が歪の効果を緩和している可能性を示した。(3)応用面では、多結晶ダイヤ/Al接合、多結晶ダイヤ/Cu接合を実現した。ダイヤ/Al接合の昇温下での断面TEM観察を行い、金属の融点付近までに耐熱性を実証した(ダイヤ/Al:600°C、ダイヤ/Cu:1000°C)。更に、ダイヤモンド/GaAs直接接合を実現し、GaAs素子に通電してサーモグラフィーによる温度上昇を評価した。サファイア上のGaAs素子と比較して温度上昇が小さいことを確認した。ダイヤモンドと様々な半導体との接合界面形成、評価は順調に進んでいる。それに加えて、当初計画では予定していなかった、多結晶ダイヤモンドの接合に着手した。ヒートシンク用材料であるAlやCuと多結晶ダイヤが接合可能であること、断面TEM観察により接合界面が金属材料の融点付近の温度に対しても安定しており優れた耐熱性を示すこと、を明らかにした。すなわち、ダイヤモンドを実装基板とするパワーモジュールにおいて、ダイヤとヒートシンク間にも直接接合を導入可能であることが示されており、実用上の価値は極めて高い。また、今回の結果はダイヤモンド/金属接合界面の混晶形成という材料科学上新たな展開を提供しており、学術に関する貢献も大きいと認識される。以下の方向性で研究を進める。(1)ダイヤ/Si接合で行った熱処理後のラマン散乱やXPSによる界面評価を他の接合へと展開し、直接接合界面に共通する優れた耐熱性の起源を明らかにする。(2)従来の異種材料の接合では、様々な中間層が用いられており、中間層の熱抵抗が界面の熱抵抗を制限していた。我々の強みである中間層無という特徴を生かしてナノスケールでの界面物性の実験検討を行う。具体的には、接合界面における界面熱抵抗の決定メカニズムの解明を目指し、ダイヤと異種材料の直接接合界面の熱抵抗を測定する。これらの研究により、ヒートスプレッダ、低熱抵抗・高耐熱性実装材料としてダイヤモンドの究極のポテンシャルを明らかにする。(3)実用面では、様々な材料との接合実現によって達成したノウハウを生かして、ダイヤモンドとGaN等のワイドギャップ半導体との直接接合を実現する。他機関ではいまだ実現されていない、中間層を導入しないGaN/ダイヤモンド接合を実現することにより、GaN-on-diamond研究開発において世界をリードする成果をあげる。

すなわち、ダイヤモンドを実装基板とするパワーモジュールにおいて、ダイヤとヒートシンク間にも直接接合を導入可能であることが示されており、実用上の価値は極めて高い。また、今回の結果はダイヤモンド/金属接合界面の混晶形成という材料科学上新たな展開を提供しており、学術に関する貢献も大きいと認識される。以下の方向性で研究を進める。(1)ダイヤ/Si接合で行った熱処理後のラマン散乱やXPSによる界面評価を他の接合へと展開し、直接接合界面に共通する優れた耐熱性の起源を明らかにする。(2)従来の異種材料の接合では、様々な中間層が用いられており、中間層の熱抵抗が界面の熱抵抗を制限していた。我々の強みである中間層無という特徴を生かしてナノスケールでの界面物性の実験検討を行う。具体的には、接合界面における界面熱抵抗の決定メカニズムの解明を目指し、ダイヤと異種材料の直接接合界面の熱抵抗を測定する。これらの研究により、ヒートスプレッダ、低熱抵抗・高耐熱性実装材料としてダイヤモンドの究極のポテンシャルを明らかにする。(3)実用面では、様々な材料との接合実現によって達成したノウハウを生かして、ダイヤモンドとGaN等のワイドギャップ半導体との直接接合を実現する。他機関ではいまだ実現されていない、中間層を導入しないGaN/ダイヤモンド接合を実現することにより、GaN-on-diamond研究開発において世界をリードする成果をあげる。ダイヤモンドと金属材料の直接接合に関する研究成果の学会(国際会議)発表を、特許の出願・公開のタイミングを考慮して2019年度に行う事としたため次年度使用額が発生した。該当金額は2019年度に旅費及び学会参加費(その他)として使用の予定である。
家兎VX2舌癌における頚部リンパ節の転移ならびにリンパ節細胞反応

VX2癌細胞浮遊液をウサギ左側舌辺縁の筋層内に移植後、3、7、14、21日目に屠殺し、移植舌癌の浸潤状態と頚部リンパ節における癌の転移状態および細胞反応(リンパ洞の大型単核細胞の増生、傍皮質の肥厚、胚中心の過形成)を組織学的に観察した。1.移植舌癌は経日的に増殖し、移植後14日目以降には舌中隔を破壊し反対側に及ぶ腫瘍も観察された。2.頚部リンパ節転移は移植後14日目以降に認められ、経日的に浸潤増殖した。なお、深頚リンパ節においては、反対側にも転移が認められた。3.頚部リンパ節の細胞反応は転移形成が認められる以前より観察され、経日的に変化した。リンパ洞の大型単核細胞の増生と傍皮質の肥厚は移植後の早期からみられ、胚中心の過形成は移植後の後期に顕著であった。4.リンパ節の細胞反応は移植後の同一時期で比較すると、舌からの遠位のリンパ節ほど微弱であった。以上の結果から、移植舌癌の増殖にともなってリンパ節の細胞反応は経日的に一定のパターンを示しながら変化するので、リンパ行性転移の進行状況を把握する指標になり得ると思われた。また、転移巣が組織学的に発見されないときでも、著しい細胞反応が認められるリンパ節では、癌細胞によって強い反応性変化を示している可能性があり、潜在性リンパ節転移を診断する一助にもなり得ることから、臨床応用への可能性が示唆された。今後は、免疫組織化学染色を施し頚部リンパ節を観察することにより、リンパ節の細胞反応と標識されたT細胞やB細胞の関連性を検討し、新たなリンパ節転移評価法の確立を目標とする。
グローバリゼーションの歴史的前提に関する学際的研究

(1)研究会第1回研究会(パスカル・グリオレ氏)、第2回研究会(高橋公明氏)、第3回研究会(曹喜〓氏)、第4回研究会(上白石実氏)、第5回研究会(阿諏訪青美氏)、第6回研究会(安原眞琴氏)、第7回研究会(位田絵美氏・田中葉子氏)、第8回研究会(申東珪氏)、第9回研究会(出口久徳氏)、第10回研究会(郭麗氏)、第11回研究会(パティ・カメヤ氏)、第12回研究会(ジャン・ヒュセイン・エルキン氏・ミハエル・キンスキー氏)(2)シンポジウム平成12年7月22日「16世紀前後における文化交流の諸相」(報告:岸野久氏、村井早苗氏、ユルギス・エリソナス氏)、平成13年10月31日11月2「日本文化の境界と交通」(スミエ・ジョーンズ氏、田中健夫氏による基調講演のほか、4つのセッション「異文化交流の諸相」「都市」「男の女・女の男-ジェンダーの境界」「絵画と文字」に、8ヶ国24名の報告者とコメンテーターの参加を得、また、のべ約200名の一般の参加者を含めて活発な議論を行った。)、平成14年6月29日「遊女の声を聞く-中世から近世へ-」(報告:小峯和明氏、渡辺憲司氏、菅聡子氏)(3)調査平成12年度対馬調査、北海道西海岸調査、韓国出土絵画資料調査、ワシントン調査、福岡調査、鬱陵島調査、長崎・五島調査、台湾・沖縄調査平成13年度中国青島・韓国西岸調査、ベトナム調査、中国調査、マカオ調査平成14年度インドネシア調査、ソウル・済州島調査、サハリン・極東ロシア調査、スペイン調査、対馬調査、(4)日本学研究所年報の発刊上記の成果の報告を中心に、第1号(2002年3月刊)、第2号(2003年3月刊)を発刊。また、当科研の成果を中心に第3号、第4号を2003年度中に発刊する予定である。1、研究会(1)5月13日第一回総会(顔合わせを兼ねた研究方針の討議)、第一回例会(パスカル・グリオレ氏「散らし書きの歴史と文字の中の女性と男性」)、(2)6月10日第二回総会(研究方針の決定)研究会(天野哲也氏によるスライドを使用したサハリンの遺物・現況に関する報告)第二回例会(高橋公明氏「文学空間のなかの鬼界島と琉球」)、(3)10月21日第三回研究会(曹喜〓氏「韓国の「日本文化開放」」)、(4)11月18日第四回研究会(上白石実「近世後期川根茶業の展開と地域形成」)、(5)12月9日第五回研究会(阿諏訪青美氏「さい銭のゆくえ-中世後期の「信仰経済」-」)2、公開シンポジウム7月22日公開シンポジウム16世紀前後における文化交流の諸相(岸野久氏、村井早苗氏、ユルギス・エリソナス氏)3、調査旅行(1)7月1日3日対馬予備調査、(2)7月23日30日北海道西海岸調査(函館・上ノ国・余市・小樽・稚内・礼文島・利尻島の調査。