hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無限自由度の可積分系および無限次元代数

後者はボゾン表示をもち、その言葉で転送行列の最大固有ベクトルを具体的に与えることができた。これによって境界のS行列を決定し、また相関関数とくに境界での自発磁化などの量に閉じた形の表示を与えることが出来た。増田は、非コンパクト型量子群SU_q(1,1)に関する座標環上の余積の構造を決定するためにKac-Takesaki佐用素形を決めた。野海は、量子対称空間U(n)/SO(n),U(2n)/Sp(2n)を構成、その帯球函数を考察することにより、A_<n-1>型Macdonald多項式の表現論的実現を与えた。さらに、古典型対称対に対して対応する反射方程式の定数解を見い出し、それを用いて古典型のコンパクトリーマン対称空間を系統的に量子化する方法を与えた。また、グラスマン多様体G_<k,n>に付随する超幾何級数のある自然なq類似が、隣接関係式として、U_q(gl_n)の表現の対称性をもつことが示した。梁はA-D-E単純特異点型の位相的ミニマル模型が2次元位相重力に結合した系における高次種数展開の定式化を調べ、A-D-E型以外の位相的ミニマル模型は種数が1を越えると、整合性を失うことを指摘した。また、位相的CP^1模型が位相重力に結合した系を記述する行列模型を構成した。さらにN=2超対称ランダウ・ギンツブルグ型オ-ビフォルド模型における双対対称性、およびミラー対称性をelliptic genusを用いて考察した。土屋は、共形ブロックに、ヤンギアンの作用を定義するとともに、退化ヘッケ環の中心が保存量として作用することを示した。柏原は、アフィンリー環のカジダン・ルスティッヒ予想を証明した。伊達は、Onsagerによりイジング模型の研究に際して導入された無限次元代数を生成元の一次関係式で生成されるイデアルで割って得られる代数の構造を調べた。このような一次関係式は有限の大きさの格子模型を考える場合に自然に現れる。特に一次関係式が退化した場合について計算を実行した。稲見は、超対称なサイン・ゴルドン理論を境界がある場合へ拡張し、可積分性と超対称性を保つような境界上の相互作用を求めた。また有質量Thirring模型とO(N)Gross-Neveu模型について、可積分な境界ポテンシャルを求めた。神保と三輪は、U_q(S1_2)のレベル1の表現に同じ代数のレベル0の作用を構成し、Macdonald多項式を用いて後者に関する既約分解を与えた。神保はまた、モノドロミ-保存変形の立場から、パンルベVI型方程式のq差分化を構成し、双線形化・Schlesinger変換を導出した。神保と三輪は、XXZ模型の相関関数に関し、いわゆるgapless regimeにおいて積分によってQKZ方程式の一つの解を構成し、それが相関関数を記述することを予想し、答が知られている特殊な場合に、それが正しい結果を再現することを検証した。柏原と三輪は、Petersen,Yungとともに、完全結晶表現から出発してq-変形Fock表現を構成し、ボゾンを用いてそれを既約表現に分解した。更に、ボゾンの変換関係を、頂点作用素を用いて具体的な例について求めた。増田は、Woronowicz、中神祥臣と共に非コンパクト型量子群のユニタリー表現論の一般論に関する研究を行ない、量子運動群E_q(2)に応用した。野海は、杉谷哲也と共に、古典型のコンパクトリーマン対称空間のすべてについて、標準的な量子化の構成と帯球函数の決定を完成した。
ワークシェアリングの雇用効果と労使関係-オランダとフランスの比較

本研究の目的は、ヨーロッパ諸国において、労働時間の短縮によって失業を減らそうとする「ワークシェアリング」が、どのような労使関係プロセスを通じて実施され、どれほどの雇用効果を上げているのかを、現地での実態調査を通じて明らかにすることである。研究対象国は、1980年代より女性め「パートタイマー化」を進めてきたオランダと、1998年および2000年に「週35時間労働法」を制定してフルタイマー雇用を創出しようとしてきたフランスである。本研究は3年計画であり、初年度の平成14(2002)年度には、両国の政府や大学を訪ねて、ワークシェアの現状、研究調査の状況、調査対象企業の候補選定などについて討論し、フランスについては既存調査を参照し、現地調査は主にオランダについて行なうこととした。オランダの経営者・使用者へのヒアリングは、平成1415(200203)年度に金融(銀行)、メーカー(食品)、公務(自治体)の3部門で、人事担当者からパートタイマー化の実態や労使関係について行なった。平成1516(200304)年度は、労使関係のもう一方の当事者である労働組合及び経営評議会へのヒアリングを実施した。これによりオランダ3部門における労使関係及びワークシェアリングの実態を明らかにすることができた。フランスの週35時間導入のための産業・企業交渉の過程と雇用創出効果については、Commissariat General du Plan (2001), Reduction du temps de travail, La Documentation Francaise.など、多くの政府による評価報告書に基づいて検討を行なった。ワークシェアの効果や労使関係に関する両国の比較の成果は、研究成果報告書を参照されたい。なお、2003年4月及び04年5月の2回、学内の研究会で研究調査の中間報告を行なっている。ワークシェアリングとは、限られた雇用量を、時短により失業者を含むより多くの労働者で分かち合うとする雇用の維持・創出策である。本研究が注目するのは、1980年代よりとくに女性を対象に「パートタイマー化」を進めてきたオランダと、98年および2000年に「週35時間労働法」を制定してフルタイマー雇用を創出しようとしてきたフランスの2カ国である。本研究は3年計画である。初年度に当たる平成14(2002)年度には、まず、2002年10月、フランス、オランダ両国を訪れ、雇用連帯省DARES(フランス)、アムステルダム大学AIAS(労働研究機構、オランダ)などを訪ねて、両国のワークシェアリングの現状、この問題をめぐる研究調査の状況、調査対象産業(企業)の候補などについて討論を行った。これが本年度第1回調査である。この訪問の成果に基づいて、初年度は調査対象をオランダに絞ることとし、調査対象部門を、1990年代後半から積極的にパートタイマー化を進めてきた銀行に決定した。その後、アムステルダム大学AIAS、オランダ大使館、銀行経営者協会などの協力を得て銀行へ調査を依頼し、2003年3月、オランダの2大銀行、ABN-AMRO銀行およびRabobank銀行の人事部にてワークシェアリングに関するヒフリング調査を行なった。また、オランダ銀行産業労組においてもヒアリングを実施した。この第2回調査の成果は、分析検討の上、早急に報告する予定である。

研究対象国は、1980年代より女性の「パートタイマー化」を進めてきたオランダと、1998年及び2000年に「週35時間労働法」を制定してフルタイマー雇用を創出しようとしてきたフランスである。本研究は3年計画である。初年度の平成14(2002)年度には、両国の政府や大学を訪ねて、ワークシェアリングの現状、研究調査の状況、調査対象企業の候補選定などについて討論を行った。その結果、フランスについては既存調査を参照し、現地調査は主にオランダについて行なうこととした。2003年3月より、パート化に熱心な銀行を主な対象として聞き取りを開始した。対象は、ABN-AMRO銀行(2003年3月)、ING銀行(2003年9月)、ユニリーバ社(2003年9月)、アムステルダム市(2003年9月)であり、人事担当者からパートタイマー化の実態や労使関係に関する聞き取り、協約他の資料収集を行なった。2002年度調査に関する中間報告は、2003年4月、学内の研究会で行なった。平成15(2003)年度は、企業側に続いて、労使関係のもう一方の当事者である労働組合及び経営評議会(労使協議システム)に対して、2004年3月ヒアリングを実施した。対象は、ABN-AMRO銀行経営評議会、ING銀行経営評議会、銀行労働組合、公務員労働組合、食品労働組合であった。これにより、製造(食品)、サービス(銀行)、公務員(市役所)などパート化が進む部門での、労使関係及びワークシェアリングの実態を明らかにすることができた。現在、調査結果のまとめを行なっており、その成果を早急に報告する予定である。本研究の目的は、ヨーロッパ諸国において、労働時間の短縮によって失業を減らそうとする「ワークシェアリング」が、どのような労使関係プロセスを通じて実施され、どれほどの雇用効果を上げているのかを、現地での実態調査を通じて明らかにすることである。研究対象国は、1980年代より女性の「パートタイマー化」を進めてきたオランダと、1998年および2000年に「週35時間労働法」を制定してフルタイマー雇用を創出しようとしてきたフランスである。本研究は3年計画であり、初年度の平成14(2002)年度には、両国の政府や大学を訪ねて、ワークシェアの現状、研究調査の状況、調査対象企業の候補選定などについて討論し、フランスについては既存調査を参照し、現地調査は主にオランダについて行なうこととした。オランダの経営者・使用者へのヒアリングは、平成1415(200203)年度に金融(銀行)、メーカー(食品)、公務(自治体)の3部門で、人事担当者からパートタイマー化の実態や労使関係について行なった。平成1516(200304)年度は、労使関係のもう一方の当事者である労働組合及び経営評議会へのヒアリングを実施した。これによりオランダ3部門における労使関係及びワークシェアリングの実態を明らかにすることができた。
植物のアルミニウム感知機構の解明

アルミニウムは世界の耕地面積の3ー4割を占める酸性土壌での主な生育阻害の要因となっている。これまでの研究によりアルミニウムを無毒化する直接的な機構、具体的には、細胞外でのキレートや液胞内への隔離に関与する遺伝子は同定されている。一方で、アルミニウムを感知機構する機構についてはわかっていない。本研究では、アルミニウム処理により発現が誘導されるAtALMT1の発現応答が野生型とは異なるシロイヌナズナ変異株を解析した。初年度は、これら変異株のマッピングを更に進めるとともに、有望な8系統について次世代シークエンサーによる解析を行い、原因遺伝子の同定を目指した。その結果、アルミニウムの有無に関わらずAtALMT1の発現レベルが低い1系統に関して原因遺伝子を同定した。また、AtALMT1のアルミニウムによる誘導がかかりにくくなった系統については、アリルと考えられる2系統を次世代シークエンスにより解析した。その結果、同じ遺伝子の異なる位置にそれぞれ変異を有しており原因遺伝子と判断した。原因遺伝子は、F-boxドメインを有している機能が未知のタンパク質であった。これまでにアルミニウムとの関連性は示されておらず、新規のアルミニウム感知に関与する遺伝子である。原因遺伝子が決まっていない残りの系統についてはマッピングをすすめ、マップ領域をさらに狭めた。また、AtALMT1の組織特異的な誘導パターンの変化を調べるためにプロモーターを含むゲノム配列をGFPに融合したコンストラクトを作成し、植物に導入中である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
COPD及び結核等肺病予防をめざした地域卒煙グループプログラムの開発及び検証

継続的な喫煙者はCOPD及び結核等肺病のハイリスク者であるが,卒煙対策はニコチン代替療法及び心理的依存へのプログラムに関する研究が進む一方で,喫煙を振り返り`卒煙しよう'とする行為への動機づけに関する研究は少なく,実践に活用できるよう蓄積していく必要がある.本研究では喫煙者へのCOPD・結核等肺病疾患予防及び重症化予防として,卒煙グループを適用した介入研究を行い,評価することを目的とする.文献検討及びインタビューにより卒煙プログラム案を作成し,フォーカスグループディスカッションによりプログラム案を検討,モデル地域での実施及び評価を行い,卒煙プログラムを開発し普及を図る.継続的な喫煙者はCOPD及び結核等肺病のハイリスク者であるが,卒煙対策はニコチン代替療法及び心理的依存へのプログラムに関する研究が進む一方で,喫煙を振り返り`卒煙しよう'とする行為への動機づけに関する研究は少なく,実践に活用できるよう蓄積していく必要がある.本研究では喫煙者へのCOPD・結核等肺病疾患予防及び重症化予防として,卒煙グループを適用した介入研究を行い,評価することを目的とする.文献検討及びインタビューにより卒煙プログラム案を作成し,フォーカスグループディスカッションによりプログラム案を検討,モデル地域での実施及び評価を行い,卒煙プログラムを開発し普及を図る.
現代南アジアにおけるムスリム社会の多極化の傾向－テロとツーリズム

本研究は、南アジアのムスリム社会におけるイスラーム主義運動の台頭やイスラーム・ツーリズムの拡大などの多様な傾向を、急速な経済成長を続ける南アジアの地域社会の変動を通して検証し、イスラーム化の新たな動向を明らかにすることを目的とする。学際的な南アジアの地域研究者を組織し、イスラーム主義運動や宗教の消費社会化などの近年のイスラーム運動をめぐる多極化の傾向を、バングラデシュなどの地域社会の事例を取り上げることで、南アジアのムスリム社会の多極化の傾向を分析し、現代の社会変動との相互関係を検証する。近年の南アジアにおける目覚ましい経済成長を背景に、ムスリム社会におけるイスラーム化の新しい動向を明らかにする。イスラーム主義運動の台頭やイスラームツーリズムの拡大といった、イスラームの多極化と、地域社会の変動について検証する。ツーリズムや消費文化、思想運動などの新たな課題を取り上げ、同地域の新しいムスリム社会の課題を取り上げる。これまでの貧しい農村社会を背景とするイスラーム急進主義の出現という構図を脱し、都市やネット空間における急進主義、経済発展や出稼ぎに伴う農村社会の変動との関連を探ろうとする試みは学術的に評価される。とりわけツーリズムへの着目は新たな視点である。研究組織の役割分担も適切であり、研究分担者等の研究テーマは明確である。
中世における村落神話と「ならかし」の論理に関する研究

本研究課題解明のために、以下の史料調査・現地調査をおこなった。平成10年度(1)法林寺所蔵文書(奈良県天理市田町)の調査・撮影と現地調査(2)勝手神社文書(滋賀県蒲生郡竜王町岡屋)の調査・撮影と現地調査(3)苗村神社文書(滋賀県蒲生郡竜王町綾戸)の調査・撮影と現地調査(4)左右神社文書(滋賀県蒲生郡竜王町綾戸)の調査・撮影と現地調査(5)竹田神社文書(滋賀県蒲生郡蒲生町鋳物師)の調査・撮影と現地調査平成11年度(1)大元八幡神社文書(岡山県川上郡成羽町)の調査・撮影と現地調査(2)奥野家文書(大阪府堺市)の調査・撮影と現地調査(3)滝尻弥勒堂所蔵文書(大阪府河内長野市)の調査・撮影と現地調査(4)鬼住区有文書(大阪府河内長野市)の調査・撮影と現地調査(5)貴志御霊神社文書(兵庫県三田市)の調査・撮影と現地調査(6)山田感神社文書(兵庫県三田市)の調査・撮影と現地調査(7)舳倉島奥津比〓神社(石川県輪島市)の関連地域・関連文書の調査平成12年度(1)野村神社所蔵文書(滋賀県近江八幡市野村町)の調査・撮影と現地調査(2)中岡義隆家文書(京都府相楽郡木津町)の調査・撮影と現地調査(3)舳倉島奥津比〓神社(石川県輪島市)及び七ツ島(同市)の現地調査(4)菅生神社文書(大阪府南河内郡美原町)の調査今後もさらに範囲を拡げて史料調査・現地調査をおこない、「中世における村落神話と『ならかし』の論理」のありかたを解明していきたい。本年度は、上記の研究課題を達成するための資・史料の調査をおこなった。(1)法林寺所蔵田村郷由緒書(奈良県天理市田町)奈良県天理市田町の法林寺に所蔵する田村郷由緒書ほかの史料を実見し撮影した。また中世の田町郷に関する現地調査をおこなった。調査の前後に天理市教育総合センター・川本則高氏、天理大学・幡鎌一弘氏、奈良大学兼法林寺住職・市川良哉氏らから、諸種の教示を受けた。(2)勝手神社文書(滋賀県蒲生郡竜王町岡屋)、苗村神社文書(同町綾戸)・左右神社文書(同町橋本)勝手神社文書は、宮司・林正治氏、社守・徳谷安治氏、氏子総代・松浦嗣郎氏、同・辻沢治氏の承諾と立ち会いのもと、実見し写真撮影をした。また祭祀等に関する聞き取り調査をおこなった。苗村神社文書は現在、閲覧不可なので、町役場所有写真の複写をおこなった。左右神社文書は、橋本区長・田村豊明氏の同意を得て、滋賀県安土城郭研究所の文書写真を複製した。また同社の行事に関する聞き取り調査をおこなった。竜王町教育委員会・富田尚弘氏の全面的な協力を得た。(3)竹田神社の神能菅田(滋賀県蒲生郡蒲生町鋳物師)蒲生町教育委員会町史編纂室の協力により、同室所蔵の文書写真を複写した。また竹田神社およびその周辺地域を実地調査した。(4)野口家文書(和歌山県)、渡辺家文書(成羽八幡神社旧記、岡山県)、岩家文書(成合村春日大明神神事例式写、大阪府)、小椋神社親村所蔵文書(滋賀県)、若宮八幡宮の若宮八幡縁由記附記(滋賀県)の調査を準備中である。上記の研究課題を達成するため、本年度は以下の史料調査・現地調査をおこなった。

1,大元八幡神社文書(岡山県川上郡成羽町)成羽八幡神社旧記を中心とする、大元八幡神社宮司・渡辺宣也家所蔵文書の調査・撮影をおこなった。また、大元八幡神社を中心とする成羽町の現地調査をおこなった。2,奧野家文書(大阪府堺市)堺市博物館に寄託中の奧野家文書の調査・撮影をおこなった。同文書は、桜井神社(大阪府堺市)の中村結鎮頭の頭役帳である。3,滝尻弥勒堂所蔵文書(大阪府河内長野市)河内長野市滝畑民俗資料館保管・滝尻弥勒堂所蔵法華経奧書及び滝尻弥勒堂所蔵文書の調査・撮影をおこなった。また、河内長野市滝畑地区の現地調査をおこなった。4,鬼住区有文書(大阪府河内長野市)河内長野市史編修室所蔵・鬼住区有文書写真版および神ガ丘区長・尾花政昭氏保管の鬼住区有文書の調査・撮影をおこなった。また河内長野市神ガ丘地区の現地調査をおこなった。5,貴志御霊神社文書・山田感神社文書(兵庫県三田市)御霊神社内殿扉の実見、御霊神社神事講名簿及び山田感神社頭役帳の調査・撮影をおこなった。また、御霊神社山田感神社の祭祀の現地調査をおこなった。6,舳倉島奧津比び神社(石川県輪島市)『今昔物語集』巻26「加賀国諍蛇蜈島行人、助蛇住島語第九」の記事に関連する現地調査をおこなった。具体的には、舳倉島奧津比び神社及び舳倉島(石川県輪島市)、重蔵神社(同市)、熊田神社(同県根上町)の現地調査をおこなった。本研究課題解明のために本年度は、以下の史料調査・現地調査をおこなった。(1)野村神社所蔵文書(滋賀県近江八幡市野村町)の調査・撮影と現地調査野村神社文書は中世野村郷の村落文書である。中世文書及び大般若経に混在していた中世文書を撮影し、あわせて現地調査をした。(2)中岡義隆家文書(京都府相楽郡木津町)の調査・撮影と現地調査中岡家は、中世の天神社(現在の岡田国神社)の神主家である。同文書寄託先の京都府立山城郷土資料館にて、同家の中世・近世文書を撮影し、現地調査をした。(3)舳倉島奥津比〓神社(石川県輪島市)及び七ツ島(同市)の現地調査七ツ島、舳倉島および同島の奥津比〓神社などの現地調査をおこなった。(4)菅生神社文書(大阪府南河内郡美原町)の調査菅生神社所蔵『北野宮縁起絵巻』は、村落神社に伝来する縁起絵巻である。この絵巻は、奈良国立博物館に寄託中であるため、今回は、絵巻奥書の写真版を入手した。現地調査は未了である。以上の調査により、下記の2点を主な成果として確認することができた。(1)文学作品や近世史料などからも一定の手続きをとって村落神話が抽出できること。(2)未発掘・未調査の史料が少なくないと思われること。今後、このような点に留意し、さらに範囲を拡げて史資料の調査収集と現地調査を継続して、当該研究課題のさらなる解明につとめたい。
還元性電解水の分析とリポソーム溶液における活性酸素への影響

活性酸素の問題、特に脂質過酸化の機構を解明するうえで、リポソームはよいモデル系となることが知られている。そこで本研究では、還元性電解水(陰極液)の活性酸素消去効果の評価、リポソーム脂質過酸化に対する陰極液の影響評価、還元作用の膜透過性検討の3つを目的としている。本年度は、昨年度の成果に基づいてさらに研究を進めた。1.陰極液の活性酸素消去効果CLA化学発光法により、in vitroで活性酸素消去作用の有無を検討したところ、通常の電解条件で得られる陰極液では活性酸素に対する効果は見られなかったが、非常に高い電解電圧(40-60V)で生成した陰極液で強い消去効果を確認した。対照実験により、この効果はアルカリ性や溶存水素ガス、混入チタンによるものではないことが判明した(投稿準備中)。これらの結果は九州大学白畑らの結果と一致する。2.今後の研究展開現在種々の電解条件下でICP-MS成分分析と活性酸素消去の検討を続けており、in vitroでの還元性の有無と主因を特定する予定である。さらに、リポソーム溶液を調製し、陰極液存在下で脂質過酸化をモニターしてその影響を定量的に検討し、リポソーム細胞モデルにおける活性酸素消去作用の有無、及び活性成分を決定する計画である。そこで本研究では、還元性電解水(陰極液)の微量成分分析、リポソーム脂質過酸化に対する陰極液の影響評価、還元作用の膜透過性検討の3つを目的とした。このうち本年度は、主として最初の目的に基づいて研究を進めた。1.陰極液の微量成分分析還元性の主因を明らかにする目的で、陰極液の作製と電気伝導度・pH・ORP測定、並びにICP-MSによる微量成分分析を行った。大学に現有の設備を利用した。流量・電圧などの電解条件を変化させ、成分組成に質的な変化が現れるかどうかを検討した。その結果、陰極液中に微量ではあるが有意の差でZr(0.4ppb)、Sn(2ppb),Pt(0.06ppb)を検出した。さらにCLA化学発光法により、in vitroで活性酸素消去作用の有無を検討したところ、通常の電解条件で得られる陰極液のpH(8.1-10.4)並びにORP(+180--100mV)の範囲では、活性酸素に対する効果は見られなかった。2.今後の研究展開現在さらに強い電解電圧条件下で成分分析と活性酸素消去の検討を続けており、in vitroでの還元性の有無と主因を特定する予定である。
知的障害を呈する神経堤発達障害の病因遺伝子の同定と機能解析

[緒言]発達障害患者には、脳発達障害・特徴的な顔貌・先天性心奇形・骨形成異常などの様々な症状が合併して出現する。このような症候性知的障害の病因となる遺伝子は正常の脳あるいは他の器官の形成に必須であり、おそらく胎生期の脳神経の分化・発達に重要な役割をしていると考えられる。我々は2年前より、愛知県心身障害者コロニーの中央病院小児外科で30年以上にわたり加療してきた患者の中から、脳発達障害(知的障害、てんかん、運動発達遅滞)と神経堤障害(小頭症、特徴的顔貌、先天性心奇形、巨大結腸症)を呈する5名の患者に注目して、病因遺伝子の同定を行ってきた。本年度、同遺伝子を同定したので報告する。[結果と考察]1名の患者に染色体2q22と13q22との間で相互転座が認められたため、2q22の転座部位の詳細な解析を行い、同部位に局在するZFHX1B(Smad-interacting protein 1 : SIP1をコードする)遺伝子が本症の病因遺伝子であることを初めて明らかにした(文献1)。同遺伝子異常は他4名中3名の患者にも同定され(ナンセンス変異とフレームシフト変異)、全ての変異はdenovoで出現していた。Sip1は、1999年にマウス胚よりSmad1に結合する蛋白質として単離されている。同蛋白質はtwo handedのzincfingerドメインを持ち、標的遺伝子の転写の抑制を行っていると考えられている。その後、新たに巨大結腸症のない7症例からもZFHX1B遺伝子の遺伝子異常が同定された。遺伝子異常が認められる11症例の臨床症状と遺伝子変異の関連を検討した結果、(1)染色体転座のある症例以外の全患者から、ナンセンスあるいはフレームシフト変異が同定された。(2)上記臨床症状の全てが出現している症例は少なく、本症に見られた先天性心奇形(PDA)は巨大結腸症を伴った症例に限られていた。さらに(3)同じ遺伝子変異がある患者でも症状が異なることが明らかになった。(文献2)。以上、ZFHX1B遺伝子変異は、精神運動発達遅滞と特徴的な顔貌のみが見られる症例から、あらゆる神経堤障害が合併している症候性知的障害の症例まで様々な患者から同定された。愛知県心身障害者コロニーにおいて11名の患者が見出されたことは、ZFHX1B遺伝子が神経堤障害を呈する症候性知的障害の主要な病因遺伝子であることを示唆している。(文献2)。
クラスターガス状態と低密度核物質

強相関系である原子核には、平均場描像では理解できない様々な多粒子相関が現れるが、クラスター状態はその代表例である。最近クラスターガス状態という新しい存在形態が明らかにされ、宇宙における元素合成で重要な役割をしている12Cホイル状態はその典型例である。また、中性子星の表面などの低密度核物質にはアルファ凝縮状態という特異的な状態が出現すると考えられている。本研究の目的は、1クラスターガス状態の拡がりと深さをp殻およびsd殻領域において追究する、さらに、2第一原理による新しい核物質計算法であるテンソル最適化フェルミ球法(TOFS)の理論を発展させて、無限核物質のエネルギーの収束性問題やこれと密接に関連した短距離相関とテンソル相関の役割など原子核物理学の基本問題を解明することである。本年度は上記2に研究の焦点を置き、大きな進展があった:エルミート形式に基づいた指数関数型相関関数を用いたTOFSにおいて連結クラスター展開定理が成立することを証明し、これを利用してベキ級数型相関関数を持つ場合の核物質計算法を定式化した。核力として中心斥力を持つAV4'の核物質計算を行い、Brueckner-Hartree-Fock(BHF)法など既存の方法と同等の結果が得られることを示した。一方、1については、南京大のQing Zhao氏らと、ホウ素9原子核に対してTHSR波動関数による定式化と構造研究を行った。アルファクラスターとバレンス陽子の間の相関の記述を改良し、負パリティ状態のみならず正パリティ状態の構造が非局在化描像により良く理解できることを示した。また、大阪工大の明孝之氏らと、テンソル最適化反対称化分子運動力学法(TOAMD)において高運動量核子対を考慮することにより短距離相関やテンソル相関をより良く記述する方法を発展させ、この方法をヘリウム4核に適用した。テンソル最適化フェルミ球法(TOFS)における連結クラスター展開定理の証明については論文にまとめて投稿し、Annals of Physics誌(Elsevier)に掲載決定となっている。また、TOFS法の初めての適用として、中心斥力を持つAV4'核力を用いた核物質計算結果の成果は論文としてまとめ、現在投稿中である。なお、連結クラスター展開定理の証明の概要については、2019年3月の日本物理学会第74回年次大会で発表した。一方、ホウ素9原子核にTHSR波動関数による定式化と構造研究の成果はPhysical Review C誌に論文として発表された(日中仏独の共同研究)。さらに、テンソル最適化反対称化分子運動力学法(TOAMD)による成果については、Physical Review C誌に論文として発表された。31年度は本研究計画2年目であり、これまでの研究を一層進展させると同時に、既に得られている重要な研究成果をまとめて国際会議における発表と論文の作成及び掲載を目指す。以下に、主として実施する個別テーマの推進方策を示す。(a)テンソル最適化フェルミ球(TOFS)理論による核物質計算:核力としてテンソル力など非中心力を含むAV6'やAV8'を用いた核物質計算では核物質のエネルギーが計算法に依存し、収束性の問題があることが知られている。この原子核物理学の基本問題を解明するために、新しい計算法であるTOFSにより分析を進めて、核物質中における短距離相関とテンソル相関の役割やエネルギーの収束性などについて明らかにする。(b) 20Neにおけるクラスターガス状態を調べるため、ガウス関数基底を用いた12C+α+α直交条件模型で分析を行う。この模型は3体の自由度をフルに取りいれることができる。12CについてはSU(3)模型波動関数で記述し、12Cの基底回転帯状態(0+、2+、4+)と2つのα粒子運動状態の結合を考慮に入れる。この模型を用いて、結合状態近似の下で12C+α+αガス状態と単極子遷移強度の分析を行い、実験データと比較・検討する。さらに複素回転座標法と組み合わせて単極子強度関数の分析も行う。(c)上記(b)の進展を踏まえて、5α直交条件模型の予備計算を今年度の後半から開始し、次年度に本格的な数値計算を開始する。16Oにおける4α計算の経験あるので、これを踏まえてプログラミングと数値計算を行う。

一方、1については、南京大のQing Zhao氏らと、ホウ素9原子核に対してTHSR波動関数による定式化と構造研究を行った。アルファクラスターとバレンス陽子の間の相関の記述を改良し、負パリティ状態のみならず正パリティ状態の構造が非局在化描像により良く理解できることを示した。また、大阪工大の明孝之氏らと、テンソル最適化反対称化分子運動力学法(TOAMD)において高運動量核子対を考慮することにより短距離相関やテンソル相関をより良く記述する方法を発展させ、この方法をヘリウム4核に適用した。テンソル最適化フェルミ球法(TOFS)における連結クラスター展開定理の証明については論文にまとめて投稿し、Annals of Physics誌(Elsevier)に掲載決定となっている。また、TOFS法の初めての適用として、中心斥力を持つAV4'核力を用いた核物質計算結果の成果は論文としてまとめ、現在投稿中である。なお、連結クラスター展開定理の証明の概要については、2019年3月の日本物理学会第74回年次大会で発表した。一方、ホウ素9原子核にTHSR波動関数による定式化と構造研究の成果はPhysical Review C誌に論文として発表された(日中仏独の共同研究)。さらに、テンソル最適化反対称化分子運動力学法(TOAMD)による成果については、Physical Review C誌に論文として発表された。31年度は本研究計画2年目であり、これまでの研究を一層進展させると同時に、既に得られている重要な研究成果をまとめて国際会議における発表と論文の作成及び掲載を目指す。以下に、主として実施する個別テーマの推進方策を示す。(a)テンソル最適化フェルミ球(TOFS)理論による核物質計算:核力としてテンソル力など非中心力を含むAV6'やAV8'を用いた核物質計算では核物質のエネルギーが計算法に依存し、収束性の問題があることが知られている。この原子核物理学の基本問題を解明するために、新しい計算法であるTOFSにより分析を進めて、核物質中における短距離相関とテンソル相関の役割やエネルギーの収束性などについて明らかにする。(b) 20Neにおけるクラスターガス状態を調べるため、ガウス関数基底を用いた12C+α+α直交条件模型で分析を行う。この模型は3体の自由度をフルに取りいれることができる。12CについてはSU(3)模型波動関数で記述し、12Cの基底回転帯状態(0+、2+、4+)と2つのα粒子運動状態の結合を考慮に入れる。この模型を用いて、結合状態近似の下で12C+α+αガス状態と単極子遷移強度の分析を行い、実験データと比較・検討する。さらに複素回転座標法と組み合わせて単極子強度関数の分析も行う。(c)上記(b)の進展を踏まえて、5α直交条件模型の予備計算を今年度の後半から開始し、次年度に本格的な数値計算を開始する。16Oにおける4α計算の経験あるので、これを踏まえてプログラミングと数値計算を行う。30年度に当初参加する予定であった国際会議に事情のため参加ができなかったために次年度使用額が生じた。これは次年度の論文投稿費や別刷代、ソフトウェア購入代、来日予定の外国人共同研究者との研究打ち合わせなどに使用する予定である。
認知症患者のバランス障害に対する前庭刺激効果の解明および臨床応用

認知症を合併する高齢者はバランス障害をきたしやすい。原因の一つに大脳障害に由来する前庭機能異常が関与することを我々は先行研究で明らかにした。本研究では前庭代償を誘導し、つまり前庭刺激が大脳を賦活化することを利用し、バランス障害の進行を遅らせることを目的とした。アルツハイマー病患者で6ヵ月間2週間ごとの前庭刺激を反復し経過観察を実施した。観察期間に認知症は進行したが、転倒やふらつきを認めず、眼球運動検査からもバランス障害の進行を示す有意な結果を認めなかった。前庭刺激がアルツハイマー病のバランス障害の進行を遅らせる可能性が示唆された。(目的)末梢前庭への刺激が複数の大脳の前庭関連部位を賦活化することを利用し、アルツハイマー病(AD)患者が合併するバランス障害に対する、前庭刺激の効果を明らかにする。(方法)AD患者に対しADL評価、画像検査を行い、眼球運動や平衡機能検査でバランス障害を評価した後、前庭刺激群(2週間に1回の頻度で半年間実施)とコントロール群である非刺激群の2群に分け、6ヵ月後のバランス障害の変化を群間比較検討する。自覚症状及び平衡機能検査の変化に加え電気眼振図検査を実施し、他覚的に前庭バランス障害を評価し、バランス障害の評価のパラメータに温度眼振のvisual suppressionの抑制率(SR) (%)の変化やpursuitに含まれるサッカードを用いることの有効性も併せて検討する。本年度はAD患者の非刺激群において、症例登録から6ヵ月後のバランス障害変化を検証し明らかにした。AD患者においてバランス障害悪化や変化の有意な自覚はないが、電気眼振図上SRの低下傾向を認め、pursuitのサッカード数が有意に増加し、バランス障害の変化が明らかになった。前庭刺激群は現在データ収集継続中である。AD患者はバランス障害の悪化や変化の自覚に乏しいものの、6ヵ月の比較的短期間の経過で前庭バランス障害が有意に変化することが明らかになった。この変化が前庭バランス障害の進行を示唆することを検討評価中である。また、AD患者はバランス障害の変化を自覚症状として捉えにくいため、バランス障害による転倒などの事故を誘発する可能性も示唆された。引き続き前庭刺激群の症例を募集し、バランス障害変化に対する前庭刺激効果を比較検証する。(目的)末梢前庭への刺激が複数の大脳の前庭関連部位を賦活化することを利用し、認知症及びアルツハイマー病(AD)患者が合併するバランス障害を評価し、前庭刺激によるバランス維持の効果を検証する。(方法)認知症の一つである前頭葉側頭葉型認知症(Frontal temporal dementia:FTD)患者でもAD患者と同様にADL評価、画像検査を行い、平衡機能検査でバランス障害を評価した。AD患者では前庭刺激群(2週間に1回の頻度で半年間実施)と非刺激群の2群に分け、6ヵ月後の認知症進行とバランス障害の変化を各パラメータで群間比較検討した。電気眼振図検査を実施し、他覚的に前庭バランス障害を評価するため温度眼振のvisual suppressionの抑制率の変化とpursuitのサッカードを用いて6ヵ月間の変化を追跡観察した。本年度は認知症の内でもFTD患者の前庭バランス障害を検証した。FTD患者では年齢をマッチングした健常老年コントロール群と比較してvisual suppressionが有意に低下した。Visualsuppresion障害と歩行障害との間に有意な関連性が示唆された。このことから、FTDの歩行障害が視覚を介した全手バランスの調節機能が関与している可能性を裏付けた。ADで示されたvisualsuppresionよりも高度な障害となることが示唆された。以上の結果を論文投稿中である。また6ヵ月間のAD患者の認知症進行は刺激群と非刺激群で有意な差はなく、バランス障害も非刺激群で悪化の傾向を認めるものの両群での有意差を検出できなかった。引き続きAD患者の前庭刺激群の観察研究を行い、同意を得て再度反復前庭刺激を実施する。前庭刺激期間と前庭非刺激期間のバランス障害変化を評価する為データを収集し、認知症病状進行に対する、バランス障害の進行抑制あるいは状態維持効果を検証する。登録したアルツハイマー病患者の反復前庭刺激6か月間が終了し、刺激後6か月後のバランス障害評価が終了している。今後可能であれば再度前庭反復刺激を実施してバランス障害進行の抑制効果を検証予定である。(目的)アルツハイマー病(AD)や前頭側頭葉変性症(FTD)のバランス障害に視覚による前庭調節機構の障害が大きく寄与していることを我々は報告した(Nakamagoe et al. 2015, 2016)。また温度眼振のvisual suppressionの抑制率がADやFTDのバランス障害の重要なパラメータであることも併せて報告した。今回の研究では末梢前庭への刺激が複数の大脳の前庭関連部位を賦活化することを利用し、AD患者などの認知症が合併するバランス障害を評価し、前庭刺激による高次機能やバランス維持の効果を検証する。(方法)AD患者では前庭刺激群(2週間に1回の頻度で半年実施)と非刺激群の2群に分け、6ヶ月後の認知症進行とバランス障害の変化を各パラメータで群間比較検討した。

電気眼振図検査下で追従眼球運動や温度眼振検査を実施し、高次機能検査や他覚的に前庭バランス障害を評価するための温度眼振のvisual suppressionの抑制率(SR)の変化と追従眼球運動の代償性サッカードを用いて6ヶ月の変化を追跡した。(結果)高次機能評価ではMini-Mental State Examination (MMSE)は両群で有意差を認めず、観察期間でも有意な低下を認めなかった。SRは両群で有意な差を認めなかったが、刺激群では認知症の有意な悪化も認めなかった。追従眼球運動の代償性サッカードの頻度は観察期間で有意に増加したが、刺激群と非刺激群間で有意な差は認めなかった。(結論)前庭刺激によりADの高次機能障害の進行を抑制する可能性が考えられ、前庭や追従眼球調節の中枢神経回路障害の進行抑制効果も期待されたが、前庭非刺激群との明らかな差を認めなった。今後認知症の進行期でバランス障害を観察することで、前庭刺激の有効性を示せる可能性は示唆された。認知症を合併する高齢者はバランス障害をきたしやすい。原因の一つに大脳障害に由来する前庭機能異常が関与することを我々は先行研究で明らかにした。本研究では前庭代償を誘導し、つまり前庭刺激が大脳を賦活化することを利用し、バランス障害の進行を遅らせることを目的とした。アルツハイマー病患者で6ヵ月間2週間ごとの前庭刺激を反復し経過観察を実施した。観察期間に認知症は進行したが、転倒やふらつきを認めず、眼球運動検査からもバランス障害の進行を示す有意な結果を認めなかった。前庭刺激がアルツハイマー病のバランス障害の進行を遅らせる可能性が示唆された。(目的)アルツハイマー病(AD)や前頭側頭葉変性症(FTD)のバランス障害に視覚による前庭調節機構の障害が大きく寄与していることを我々は報告した(Nakamagoe et al. 2015, 2016)。また温度眼振のvisual suppressionの抑制率がADやFTDのバランス障害の重要なパラメータであることも併せて報告した。今回の研究では末梢前庭への刺激が複数の大脳の前庭関連部位を賦活化することを利用し、ADなどの認知症患者が合併するバランス障害を評価し、前庭を反復刺激することによる高次機能やバランス維持への効果を検証する。(方法)AD患者を前庭刺激群と非刺激群の2群に分け、前庭刺激群では2週間に1度のカロリックによる前庭刺激を半年間実施した。両群の6ヶ月後の認知症進行とバランス障害の変化を各パラメータで群間比較検討した。(結果)認知症の進行は両群とも6か月で有意な進行を認めなかった。前庭刺激群で足踏み検査での偏倚角度とSRは前庭刺激群で改善の傾向を認めた。また前庭刺激群では代償性サッカードのpursuitにおける頻度が刺激により増加していた。(考察)前庭刺激はADの前庭中枢の神経回路障害に対し影響を与えることが示唆された。つまり前庭反復刺激により代償機能を賦活させ、バランス維持効果が期待される。前庭刺激群及び非刺激群ともに症例数が少ないことから比較解析が不十分なことが限界である。
機能的核磁気共鳴画像を用いたヒトのコミュニケーションに関する脳機能マッピング研究-とくに高機能自閉症者の特定脳機能障害の同定-

言語ならびに認知機能の発達障害を主要症状とする自閉症は、ヒト相互のコミュニケーションを成立させる上で欠かせない、相手の感情や意図を察知する能力の障害に病態の本質があると考えられている。我々は研究費補助を受けた期間に、脳活動をリアルタイムで、しかも非侵襲的に測定可能な核磁気共鳴画像法(f-MRI)を駆使して、自閉症者に認められるヒトのコミュニケーションに関わる脳機能レベルでの障害部位の特定を試みた。スキャン中のタスクは、Ekmanらによる表情作成法に準じて作成した、3種の主だった表情('happy'、'disgust'、'fear')の認知タスクとし、30秒毎の"on/off box car"デザインを用い、5分間を一つの表情認知タスクとした。高機能自閉症者5例、健常者9例(両群とも右利き)を研究対象に、各々の表情をon conditionとし、neutral faceをoff conditionとし、タスク下における両群間の脳活動上の相違を、non-parametric解析法(XBAM)を用いて検証した。'disgust'認知に関して、自閉症者は正常比較群に比較して、左側insula、左側inferior frontal gyrus、及び左側putamenにおいて有意に低下した脳活動が認められ、また一方、'fear'タスクにおいても、自閉症例では左側middle frontal gyrusに活動の低下が確認された。しかし、'happy'タスクにおいては、2群間に相違は認められなかった。本研究から、2群間で差異が認められたlimbicsystemの一角を成す脳部位が、ヒトの表情認知に関与し、また同部位の異常が自閉症の病態形成に関与していることを示唆された。さらに、自閉症者はすべての表情認知において障害を受けているわけではないことが伺われた。本研究はコミュニケーションに際立った傷害を呈する高機能自閉症患者を対象に、ヒトのコミュニケーションに関わる脳部位及び機能の障害を解明することを目的とする。その解明に、最新技術である機能的核磁気共鳴画像f-MRIを用いるが、その際に用いる負荷テストである表情認知タスク(種々の感情、例えば、happy disgustなど)、及びeyes task(『こころの有様全般』の認知に関するタスク)は、共同研究者である同志社大学・心理学の内山により完了した。また、同時に負荷テスト時の特殊な画像撮影法(精度の高い画像データを収集するためのMRI機器の設定)も、この領域で最先端のイギリスのInstitute of Psychiatry(IOP)の支援を得て、無事完了した。収集する個人レベルでの膨大な量のデータを解析するためのワークステーションの準備も整備できた。また、従来用いられているf-MRIデータの解析プログラムSPMのセッテングも終了したが、先のIOPにより開発された新たな解析法であるnon-parametric解析のプログラムであるGBAMも入手した。さらに、最近目覚しい進歩を遂げている脳形態学的測定法に着目し、そのプログラムであるSMaRTとMeasureを用いた脳形態学的測定も始めている。本年度は、研究を追行する上でのインフラの整備に重点を置かざるを得なかったが、現在、データ収集(当初の目標である自閉症10例と、比較健常者としては統計的パワーを増大するため予定の倍の20例)に着手し始めたところである。次年度の初期には、データ収集を全て完了し、解析、結果のまとめ、最終的に、国際専門誌での複数の報告を目標(脳画像研究のメジャーな国際学会での発表を副目標)に成果を積極的に発表する予定である。

我々は研究費補助を受けた期間に、脳活動をリアルタイムで、しかも非侵襲的に測定可能な核磁気共鳴画像法(f-MRI)を駆使して、自閉症者に認められるヒトのコミュニケーションに関わる脳機能レベルでの障害部位の特定を試みた。スキャン中のタスクは、Ekmanらによる表情作成法に準じて作成した、3種の主だった表情('happy'、'disgust'、'fear')の認知タスクとし、30秒毎の"on/off box car"デザインを用い、5分間を一つの表情認知タスクとした。高機能自閉症者5例、健常者9例(両群とも右利き)を研究対象に、各々の表情をon conditionとし、neutral faceをoff conditionとし、タスク下における両群間の脳活動上の相違を、non-parametric解析法(XBAM)を用いて検証した。'disgust'認知に関して、自閉症者は正常比較群に比較して、左側insula、左側inferior frontal gyrus、及び左側putamenにおいて有意に低下した脳活動が認められ、また一方、'fear'タスクにおいても、自閉症例では左側middle frontal gyrusに活動の低下が確認された。しかし、'happy'タスクにおいては、2群間に相違は認められなかった。本研究から、2群間で差異が認められたlimbicsystemの一角を成す脳部位が、ヒトの表情認知に関与し、また同部位の異常が自閉症の病態形成に関与していることを示唆された。さらに、自閉症者はすべての表情認知において障害を受けているわけではないことが伺われた。
脳親和性細胞を用いた脳虚血に対する新しい治療法の開発

我々はこれまで分離培養したミクログリア、又は株化ミクログリアをラットの血中に投与すると、血液脳関門を通過して脳実質内に侵入することを報告してきた。続いて、in vitroにおいて90%以上の高い効率でLac Z遺伝子を導入することに成功し、この細胞をラットの血中に投与すると、脳内においてβ-ガラクトサイーデースが発現することをX-gal染色にて確認した。また、β-ガラクトサイーデースの発現が脳に特異的であることをβ-ガラクトサイーデースアッセイを行い、脳と他臓器と比較することにより明らかにした。今回我々は、平成11年度の科学研究費を用いて外因性ミクログリアの脳内病巣への遊走能及び、脳内病巣に対する影響を調べた。PKH-26にて蛍光標識したミクログリアを砂ネズミの一過性前脳虚血虚血モデルの血中に投与し、タイムコースをとったところ、細胞注入24時間後には脳全体への蛍光細胞の侵入は認められたものの、海馬には蛍光細胞はほとんど認められなかった。しかしながら、TUNEL法にてCA1における遅発性神経細胞死(DND)が確認される時期に一致して蛍光細胞がCA1に集積するのをTUNEL染色とPKH-26染色による二重染色法にて確認した。また、蛍光細胞が、ミクログリアであることを確認するために、抗サイモシン抗体、及びレクチンにて染色した。その結果、海馬におけるPKH-26陽性細胞が全てサイモシン、又はレクチン陽性であることよりミクログリアであることが確認された。また、一過性脳虚血モデルの海馬CA1におけるTUNEL陽性細胞と正常錐体細胞をカウントしたところ、コントロール(sham operation)と比較して、CA1におけるTUNEL陽性細胞が少なく、正常錐体細胞が多かったことより、ミクログリアにはDND抑制作用があることが証明された。我々は、これまでミクログリア(単球系由来と考えている細胞)をラットの動脈内に注入すると脳に浸入することを報告した。また、遺伝子を導入したミクログリアも血中より脳に特異的に浸入することを発見した。つまり、ミクログリアを担体として用いた脳疾患の遺伝子治療への応用の可能性が示唆され、現在"Brain targeted gene delivery system"の開発を目指している。平成10年度の科学研究費を用いて、ミクログリアの脳内虚血病巣への遊走能を調べた。砂ネズミの両側頚動脈を5分間遮断し、1週間後に海馬(CA1)に遅発性神経細胞死が生じているのをNissle染色、TUNEL法にて確認した。この動物モデルに蛍光染色(PKH26)を施したミクログリアを注入したところ、CA1に蛍光発色した細胞が集っているのが確認された。凍結脳切片をLctin及びthymosinを用いて染色したところ、蛍光発色(PKH26)細胞すべてがLctin、thymosin陽性であったことより、海馬(CA1)に集積している細胞がミクログリアであることが証明された。つまり、血中投与した外因性ミクログリアが海馬の虚血病巣に遊走することより、ミクログリアが脳虚血疾患の遺伝子治療の担体として有用であることが証明された。現在、我々は、INF-γ、LPSにより前処理したミクログリアを一過性前脳虚血モデルの血中に投与後、CA1のTUNEL陽性細胞をcountしたところ、コントロール(medium投与)群に比して、INF-γ処理ミクログリア投与群のTUNEL陽性細胞数が、有意に少ないことを確認した。つまり、INF-γ処理ミクログリアに神経細胞死抑制作用があることが示唆され、現在詳細を検討中である。

我々はこれまで分離培養したミクログリア、又は株化ミクログリアをラットの血中に投与すると、血液脳関門を通過して脳実質内に侵入することを報告してきた。続いて、in vitroにおいて90%以上の高い効率でLacZ遺伝子を導入することに成功し、この細胞をラットの血中に投与すると、脳内においてβ-ガラクトサイ-デースが発現することをX-gal染色にて確認した。また、β-ガラクトサイ-デースの発現が脳に特異的であることをβ-ガラクトサイ-デ-スアッセイを行い、脳と他臓器との比較することにより明らかにした。今回我々は、平成11年度の科学研究費を用いて外因性ミクログリアの脳内病巣への遊走能及び、脳内病巣に対する影響を調べた。PKH-26にて蛍光標識したミクログリアを砂ネズミの一過性前脳虚血虚血モデルの血中に投与し、タイムコースをとったところ、細胞注入24時間後には脳全体への蛍光細胞の侵入は認められたものの、海馬には蛍光細胞はほとんど認められなかった。しかしながら、TUNEL法にてCA1における遅発性神経細胞死(DND)が確認される時期に一致して蛍光細胞がCA1に集積するのをTUNEL染色とPKH-26染色による二重染色法にて確認した。また、蛍光細胞が、ミクログリアであることを確認するために、抗サイモシン抗体、及びレクチンにて染色した。その結果、海馬におけるPKH-26陽性細胞が全てサイモシン、又はレクチン陽性であることよりミクログリアであることが確認された。また、一過性脳虚血モデルの海馬CA1におけるTUNEL陽性細胞と正常錐体細胞をカウントしたところ、コントロール(sham operation)と比較して、CA1におけるTUNEL陽性細胞が少なく、正常錐体細胞が多かったことより、ミクログリアにはDND抑制作用があることが証明された。
B中間子の精密測定による超対称性素粒子反応の研究

1.B中間子CP非保存現象の精密測定による新しい物理の探索中性B中間子がファイphi中間子とKS中間子に崩壊する過程のCP非対称度が、標準理論による期待値からずれている可能性を見つけた。本研究で1億5200万個のB中間子反B中間子ペアのデータから、1つの中性B中間子がphi中間子とKS中間子に崩壊する事象を68例見つけた。それらの事象について、時間に依存するCP非対称について測定を行なった。その結果、非対称度の測定値は、S=-0.96+-0.52で、J/psi KSの非対称度測定から得られているS=+0.733+-0.057+-0.028からずれている。このずれが新しい物理に起因するかどうか確定するには、更に統計精度を向上させる必要があるが、全く予想もしていなかった大変興味深い結果である。2.中性B中間子のpi+pi-崩壊における大きなCP非対称の発見中性B中間子の二つの荷電パイ中間子への崩壊は、CP非対称の出現が期待される崩壊モードの一つであるが、分岐比が10-6と小さく、かつグルーオンを含むプロセスからの寄与もあり、CP非対称かどうか決定することができなかった。本研究で統計精度の向上に成功し、約370個のpi+pi-崩壊を含むB中間子反B中間子ペアを用いてCP非対称パラメータの解析を行い、世界で初めてCP非対称を証明することに成功した。3.B中間子の非常に稀な崩壊の測定超対称性など標準理論を越える新しい物理の出現が期待されるbクォークの電子陽電子ペア又はミューオンペアへの分岐を世界で初めて測定した。我々は、2つのモードの平均として、(4.39+-0.84(+0.78-0.73))×10-6と決定し、新しい物理からの寄与に強い制限を与えた。平成13年度は,高エネルギー加速器研究機構のBファクトリーを用いてBelle実験において,「B中間子系におけるCP非保存の発見」がなされた記念すべき年度である.我々のグループは,我々が建設しオペレートした半導体検出器からのデータを解析し,B中間子崩壊の時間発展を測定した.この測定が,CP非保存の発見に直接結びついた.同時に,チャーム中間子とB中間子の寿命の精密測定も完了させ論文を完成させた.どちらの測定精度も現在,世界最高である.これらの結果は,当研究室の3名の博士論文としてもまとめられた.これらの解析には,当補助金により増強したマルチCPU-PCサーバがフルに使われた.また,超対称性粒子の存在を確認する手がかりとなるB中間子崩壊の探索およびその運動学的物理量の測定についてシミュレーション等を用いて準備を開始した.我々は,当研究のもう一つの目標である短いストリップを用いた第2世代半導体検出器の建設を開始した.また,これまでのR&D(放射線耐性の高い読み出しICの開発など)の結果を(レフェリー付き学術雑誌に)論文として公表した.ビームに最も近い点(ビーム衝突点より約1.5cm)に設置される第1層の検出器については,ビームによる放射線バックグランドからの保護の検討が進んでいる.が,平成14年度は,ビーム衝突点から約2cmに位置する第2層をまず設置することとし,大電流ビームによるバックグランド下での経験を積み,その後に第1層を設置する予定である.研究は,予定通り進行していると結論できる.平成14年度は、平成13年度に発見されたB中間子系におけるCP非保存現象をさらに高い精度で測定した。