hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイレクトリプログラミング法によるリンパ管内皮細胞の作製

体液の恒常性を維持しているリンパ管の機能不全により引き起こされるリンパ浮腫は、国内外で多くの患者がいるにも関わらず、有効な治療法は開発されていない。本課題においてはリンパ管内皮細胞を誘導する因子を同定し,線維芽細胞に導入することでリンパ管内皮細胞を作製することを試みてきた。これまでProx1などの複数の転写因子を導入することでリンパ管内皮細胞のマーカーの内因性発現が上昇すること、さらにリンパ管内皮細胞をTGF-β等の阻害剤を添加することでリンパ管内皮細胞の増殖と特異マーカーの発現が亢進することを見出してきた。以上の成果は、リンパ浮腫の再生医療に向けた大きな一歩となることが期待される。特定の組み合わせの転写因子を導入することにより線維芽細胞から神経や肝臓などの細胞を作製できることが報告されている。本研究課題においてはリンパ管内皮細胞を誘導する因子を同定し,線維芽細胞に導入することでリンパ管内皮細胞を作製することを試みる。さらに得られた細胞(induced lymphatic endothelial cell: iLEC)の遺伝子発現や機能を培養細胞レベルならびに個体レベルで検証し、リンパ浮腫の再生療法を試みることを目的とする。平成25年度はリンパ管内皮細胞の増殖に対する骨形成因子(bone morphogenetic protein: BMP-9)の役割を検討し、リンパ管内皮細胞の増殖に対してTGF-βファミリーメンバーである骨形成因子(BMP9)が抑制的に機能することを、ヒト皮膚由来リンパ管内非細胞(human dermal lymphatic endothelial cell: HDLEC)やBMP9遺伝子欠損マウスやその受容体(ALK1)遺伝子欠損マウスなどを用いて詳細に解析し、PNAS誌において発表した。以上の研究成果はリンパ管の形成機構をより詳細に解明することにより、リンパ性浮腫やがんリンパ節転移の治療につながるという点で意義は大きいとともに、iLECの培養においてBMP-9シグナルを阻害することが有効であることが示唆された点で本研究課題へ貢献したと考えられる。リンパ管は末梢組織で血管から漏出した間質液、などを血管系へと環流することにより血液の量や組成を一定に保ち、閉鎖循環系を維持している。リンパ管の形成異常により引き起こされる疾患としてリンパ浮腫があり、国内外で多くの患者がいるにも関わらず、有効な治療法は開発されていない。リンパ管を構成するリンパ管内皮細胞を用いた再生医療的な治療法には期待が集まっているため、リンパ管形成機構の解明は急務である。本課題においてはリンパ管内皮細胞を誘導する因子を同定し,線維芽細胞に導入することでリンパ管内皮細胞を作製することを試みている。さらに得られた細胞(induced lymphatic endothelial cell: iLEC)の遺伝子発現や機能を培養細胞レベルならびに個体レベルで検証し、リンパ浮腫の再生療法を試みる。得られた結果はリンパ管内皮細胞分化の分子基盤を解明することで学術的に大きな波及効果を持つのみならず、リンパ浮腫の新規治療法の開発に役立つことが期待され、社会に対する貢献は大きい。今年度はiLECの分化誘導に必要な因子の同定を行った。具体的には中胚葉から血管内皮細胞の分化ならびに血管内皮細胞からリンパ管内皮細胞への分化に重要な役割を果たす12種類の転写因子を発現するレトロウィルスを作成し、マウス胚性線維芽細胞(mouse embryonic fibroblast: MEF)に感染させた。得られた細胞の遺伝子発現を定量的RT-PCRなどの手法で解析したところ、興味深いことにリンパ管内皮細胞のマーカーの一部が発現していることを見出した。現在得られた細胞がリンパ管内皮細胞としての生物学的形質を有しているか検討を進めているところである。さらに得られた細胞(induced lymphatic endothelial cell: iLEC)の遺伝子発現や機能を培養細胞レベルで検証することを試みる。今年度はiLECの分化誘導に必要な培養条件の検討を行った。具体的にはリンパ管内皮細胞に対してtransforming growthfactor-β(TGF-β)を加えたところ、細胞の増殖が阻害され、さらにリンパ管内皮細胞のマーカーの発現が低下することを見出した。さらに、内因性TGF-βシグナルを阻害するためにTGF-β受容体キナーゼ阻害作用を有する低分子化合物を加えたところ、リンパ管内皮細胞の増殖と特異マーカーの発現が亢進した。さらに、以前本課題でリンパ管内皮細胞の増殖を亢進する作用を有する骨形成因子(BMP)-9シグナルの阻害剤と併せてTGF-β阻害剤を用いたところ、さらに顕著な増殖促進作用が見出された。以上の結果から内因性のTGF-βならびにBMP-9シグナルを同時に抑制することにより、ダイレクトリプログラミングにより得られるiLECの培養の効率の上昇が期待される。

平成27年度においてはiLECの培養条件を従来の予定であるリンパ管内皮細胞分化誘導因子の同定が完了し、iLECの性状解析を進めているところであるので、本課題はおおむね順調に進展していると考えられる。リンパ管は末梢組織で血管から漏出した間質液、などを血管系へと環流することにより血液の量や組成を一定に保ち、閉鎖循環系を維持している。リンパ管の形成異常により引き起こされる疾患としてリンパ浮腫があり、国内外で多くの患者がいるにも関わらず、有効な治療法は開発されていない。リンパ管を構成するリンパ管内皮細胞を用いた再生医療的な治療法には期待が集まっているため、リンパ管形成機構の解明は急務である。本課題においてはリンパ管内皮細胞を誘導する因子を同定し,線維芽細胞に導入することでリンパ管内皮細胞(induced lymphatic endothelial cell: iLEC)を作製することを試みてきた。これまでProx1などの複数のリンパ管内皮細胞に発現する転写因子を導入することでPodoplaninなどのリンパ管内皮細胞のマーカーの内因性発現が上昇すること、さらにリンパ管内皮細胞をTGF-βやBMP-9の阻害剤を添加することでリンパ管内皮細胞の増殖と特異マーカーの発現が亢進することを見出してきた。今年度はiLECの分化誘導効率をさらに改善するために必要な転写因子の同定を行った。我々は以前Etsファミリー転写因子であるEts2が、リンパ管内皮細胞の増殖・運動を亢進するVEGF受容体(VEGFR3)の発現を誘導することで、リンパ管新生を亢進することを報告した。一方、リンパ管新生はPDGF受容体によるシグナルによっても亢進することを我々は報告しており、今回同定した因子はPDGF受容体の発現を上昇させることでリンパ管新生を亢進することを見出した。以上の結果から、異なるEtsファミリー因子が協調してリンパ管新生を調節していることが明らかとなり、より効率良くiLECを分化誘導できるようになることが示唆された。体液の恒常性を維持しているリンパ管の機能不全により引き起こされるリンパ浮腫は、国内外で多くの患者がいるにも関わらず、有効な治療法は開発されていない。本課題においてはリンパ管内皮細胞を誘導する因子を同定し,線維芽細胞に導入することでリンパ管内皮細胞を作製することを試みてきた。これまでProx1などの複数の転写因子を導入することでリンパ管内皮細胞のマーカーの内因性発現が上昇すること、さらにリンパ管内皮細胞をTGF-β等の阻害剤を添加することでリンパ管内皮細胞の増殖と特異マーカーの発現が亢進することを見出してきた。以上の成果は、リンパ浮腫の再生医療に向けた大きな一歩となることが期待される。本研究課題においては(1)リンパ管内皮細胞分化誘導因子の同定、(2) iLECの性状解析、(3) iLECによるリンパ管組織の再構築と機能の補助などを計画している。平成26年度においては従来の予定であるリンパ管内皮細胞分化誘導因子の同定が完了し、iLECの性状解析を進めているところであるので、本課題はおおむね順調に進展していると考えられる。
細菌病原因子としての分子シャペロン-DnaK およびGroEL による病原細菌表層構造構築の分子機構-

(1)Listeria monocytogenes Dnakシャペロンの細胞表層構築機構における役割: L. Monocytogenesの分子シャペロンDnaK変異株では、分子サイズ30kDaの細胞壁主要成分が欠失していた。この蛋白質のN末端アミノ酸配列ならびにそれに基づいた遺伝子のクローニングと決定された塩基配列から、この蛋白質はべん毛の主成分フラジェリンであることを明らかにした。さらに、フラジェリン遺伝子の発現を解析し、DnaKはフラジェリン遺伝子の転写を制御していることを明らかにした。又この変異株は、マクロファージによる貧食効率が顕著に低下していたが、DnaKはフラジェリンの発現を制御することにより貧食に関わっていると考えられる。(2) Helicobacter pyloriの表層発現型GroELの役割: H. PyloriのGroELに対するモノクローナル抗体を作製し、これらを用いてGroELが細菌表層に発現していることを明らかにした。さらにこの表層局在GroELが、胃上皮細胞の付着に関与するとともに、炎症性サイトカインIL8産生誘導を引き起こすこと、又、SPFマウスに胃上皮に炎症をひきおこすことを明らかにした。本研究結果は、表層局在GroELが本菌の病原因子のひとつである可能性が示唆するものである。
植物細胞内におけるビタミンB2の代謝調節機構の包括的解明

ビタミンB2であるリボフラビンを前駆体とするFADやFMNは、生物のあらゆる生理機能の根幹に関わる補酵素であるため、細胞内レベルは恒常的に維持されている。植物においてリボフラビンは葉緑体のみで合成され、各オルガネラに輸送された後にFADやFMNが合成されると考えられる。また、それらフラビン化合物の分解系も複数存在している。しかし、その合成/分解系制御の分子機構やオルガネラ間の輸送機構については全く不明である。そこで我々は、シロイヌナズナにおけるフラビン化合物レベルの恒常性維持に関わる新規因子を同定するために、トランスクリプトーム解析により細胞内FADレベル変化に応答して発現変動する転写因子および輸送体をコードする遺伝子をそれぞれ47個、17個同定した。47個の転写因子をコードする遺伝子のうち、24種類の遺伝子破壊株を単離し、得られた遺伝子破壊株の細胞内フラビン化合物レベルについてLC-MS/MSを用いて解析した。その結果、24種類の遺伝子破壊株のうち、2種類の遺伝子破壊株におけるフラビン化合物レベルは、野生株と比較して著しく減少していた。したがって、これら2種類の転写因子は植物におけるフラビン化合物レベルの調節に関与する新規因子である可能性が示唆された。一方、17個の輸送体関連遺伝子については、RF生合成遺伝子を欠損したRF要求性酵母を用いた相補試験を行なった。RF要求性酵母は外部から高濃度のフラビン化合物を添加しなければ生育できないが、1種類の輸送体関連遺伝子を導入したRF要求性酵母は、低濃度のRF添加培地でも生育可能であった。したがって、本輸送体関連遺伝子が植物のフラビン化合物輸送に関連する新規因子であることが示唆された。1フラビン化合物輸送体の同定と生理機能解析酵母のRF要求株を作製し、トランスクリプトーム解析により同定した17個の輸送体関連遺伝子(FRTPs)およびそのホモログなどの候補遺伝子を発現させ、低濃度のフラビン化合物を含む培地における生育の可否を判定することで、フラビン化合物輸送体のスクリーニングを試みた。その結果、FRTP4遺伝子導入株のみが低濃度RF添加培地で生育可能であったことから、FRTP4がシロイヌナズナのフラビン化合物輸送に関わる新規因子であることが示唆された。さらに、FRTPsに含まれていたPurine permease (PUP)にも注目し、シロイヌナズナの21種類のPUPについても同様の酵母を用いた相補試験を行なった。その結果、21種類のPUPのうち、PUP-a導入株が低濃度RF添加培地において生育可能であったことから、PUP-aもまた植物のフラビン化合物輸送に関与することが示唆された。2フラビン応答性転写因子(FRTFs)がフラビン化合物代謝系制御に果たす役割FRTFsとフラビン代謝系の制御との関連性を明らかにするために、各FRTFのシロイヌナズナ遺伝子破壊株を単離した。これら遺伝子破壊株のフラビン化合物量を定量した結果、24種類の遺伝子破壊株のうち、KO-frtf11および19株の細胞内フラビン化合物レベルは野生株と比較して顕著に減少していた。さらに、両株における既知のフラビン合成系遺伝子の発現量を解析した結果、野生株と比較してKO-frtf11株ではRF合成に関わるAtRibA1、COS1およびRS、KO-frtf19株ではAtRibA1、PyrR、PyrDおよびCOS1の発現量が顕著に低下していた。したがって、FRTF11および19は、植物細胞内フラビン化合物レベルの調節に関与することが示唆された。現段階では大きな遅れもなく、研究計画通りに進捗している。したがって、今後は当初の予定通り以下のように研究を進めていく。1フラビン化合物輸送体の同定と生理機能解析これまでに同定したフラビン輸送体候補遺伝子FRTP4とPUP-aの生理機能の解析を進める。蛍光タンパク質を用いた細胞内局在性の解析、プロモーターGUSを用いた組織特異的発現の解析、遺伝子破壊株の単離、過剰発現株の作出を進める。さらに、培養細胞系を用いたフラビン輸送活性の評価系の確立を試みる。2フラビン応答性転写因子(FRTFs)がフラビン化合物代謝系制御に果たす役割新規候補遺伝子であるFRTF11および19の破壊株に加え、過剰発現株の作出を進める。作出した遺伝子破壊株や過剰発現株を用いてトランスクリプトーム解析を行い、発現変動している遺伝子の探索を行い、FRTF11および19の下流遺伝子の探索を進める。

その結果、24種類の遺伝子破壊株のうち、2種類の遺伝子破壊株におけるフラビン化合物レベルは、野生株と比較して著しく減少していた。したがって、これら2種類の転写因子は植物におけるフラビン化合物レベルの調節に関与する新規因子である可能性が示唆された。一方、17個の輸送体関連遺伝子については、RF生合成遺伝子を欠損したRF要求性酵母を用いた相補試験を行なった。RF要求性酵母は外部から高濃度のフラビン化合物を添加しなければ生育できないが、1種類の輸送体関連遺伝子を導入したRF要求性酵母は、低濃度のRF添加培地でも生育可能であった。したがって、本輸送体関連遺伝子が植物のフラビン化合物輸送に関連する新規因子であることが示唆された。1フラビン化合物輸送体の同定と生理機能解析酵母のRF要求株を作製し、トランスクリプトーム解析により同定した17個の輸送体関連遺伝子(FRTPs)およびそのホモログなどの候補遺伝子を発現させ、低濃度のフラビン化合物を含む培地における生育の可否を判定することで、フラビン化合物輸送体のスクリーニングを試みた。その結果、FRTP4遺伝子導入株のみが低濃度RF添加培地で生育可能であったことから、FRTP4がシロイヌナズナのフラビン化合物輸送に関わる新規因子であることが示唆された。さらに、FRTPsに含まれていたPurine permease (PUP)にも注目し、シロイヌナズナの21種類のPUPについても同様の酵母を用いた相補試験を行なった。その結果、21種類のPUPのうち、PUP-a導入株が低濃度RF添加培地において生育可能であったことから、PUP-aもまた植物のフラビン化合物輸送に関与することが示唆された。2フラビン応答性転写因子(FRTFs)がフラビン化合物代謝系制御に果たす役割FRTFsとフラビン代謝系の制御との関連性を明らかにするために、各FRTFのシロイヌナズナ遺伝子破壊株を単離した。これら遺伝子破壊株のフラビン化合物量を定量した結果、24種類の遺伝子破壊株のうち、KO-frtf11および19株の細胞内フラビン化合物レベルは野生株と比較して顕著に減少していた。さらに、両株における既知のフラビン合成系遺伝子の発現量を解析した結果、野生株と比較してKO-frtf11株ではRF合成に関わるAtRibA1、COS1およびRS、KO-frtf19株ではAtRibA1、PyrR、PyrDおよびCOS1の発現量が顕著に低下していた。したがって、FRTF11および19は、植物細胞内フラビン化合物レベルの調節に関与することが示唆された。現段階では大きな遅れもなく、研究計画通りに進捗している。したがって、今後は当初の予定通り以下のように研究を進めていく。1フラビン化合物輸送体の同定と生理機能解析これまでに同定したフラビン輸送体候補遺伝子FRTP4とPUP-aの生理機能の解析を進める。蛍光タンパク質を用いた細胞内局在性の解析、プロモーターGUSを用いた組織特異的発現の解析、遺伝子破壊株の単離、過剰発現株の作出を進める。さらに、培養細胞系を用いたフラビン輸送活性の評価系の確立を試みる。
複合電磁環境に対する適応無線通信システムに関する研究

本研究では,マルチメディアトラヒックに対して,与えられた周波数資源及び電磁環境の範囲内で最適なアクセス制御方式を選択するための制御アルゴリズムの開発,具体的には,TDMA, CDMA及びランダムアクセス方式を,システムの導入環境,サービス形態,電磁環境特性などに応じて選択し,常に最適なシステム形態でサービスが提供できる技術を完成させた.本研究においては,以上の要求を満足させるための技術分野として,(1)電磁波干渉が存在しても安定した通信回線を確保するための適応伝送技術,(2)受信機に混入する電磁波干渉を抑えるための干渉・雑音対策技術,(3)電磁波干渉の影響を避けながら適応的に周波数資源を割り当てる適応周波数資源割当技術,(4)電磁環境やシステム内のトラヒックに応じてより効果的なアクセス方式を選択する適応アクセス制御技術を研究の中心にすえている.その中でも特に,TDMAにおいては,帯域の狭い多数のサブチャネルを用いてブロードバンド伝送を行う直交周波数分割多重(OFDM : Orthogonal Frerquency Division Multiplexing)を適用したOFDM/TDMAシステムにおいて,電磁環境の状態に応じて適応的にサブキャリアを選択することでTDMAスロット割り当てを大幅に簡略化する適応サブキャリア選択方式や,ダイナミックな遅延スプレッドの変動に対してOFDMの一定の伝送品質を確保するための適応ガードインターバル制御方式を開発し,TDMA方式の大幅な伝送能力向上をも実現した.また,システムの総合特性の評価を行った結果,TDMAとCDMAには,ともに万能ではなく,電磁環境条件に応じてそれらを使い分けることが有効であること,適応無線制御や適応周波数割り当て制御を用いることで,電磁環境のダイナミックな変化に対して柔軟に対応できることが明らかになった.本研究は,多様な無線システム環境において,かつ限りある周波数資源の範囲内で,要求されるサービス品質の異なる多様なサービスを柔軟に提供するため,伝搬路特性,トラヒック特性に応じて,アクセス方式,無線伝送方式,周波数資源の運用方式をダイナミックに制御する,高度適応無線アクセス/伝送制御技術の開発を目的としている.本年度は,特にマルチメディアトラヒックとチャンネルの輻輳の関係について解析し,輻輳の発生を回避するための必要条件について解析した.まず,トラヒックモデルとしては,携帯電話において,音声通信を主要サービスに設定し,そこにWWWへのアクセスが加わった場合を検討した.また,検討対象のシステムとしては,TDMA (Time Division Multiple Access)を適用したシステムとCDMA (Code Division Multiple Access)を適用したシステムを想定した.まず,TDMAシステムにおける輻輳の原因は,チャネル占有時間の長いユーザが多くなった場合に,ランダムアクセス用のチャネルを確保すると共に,その割合を、トラヒック状態に応じて制御することが,輻輳の発生回避に効果的であることが明らかになった.一方,CDMAシステムにおける輻輳は,ゾーン周辺の端末ほど隣接セルへ高いレベルの干渉を与え,その結果,ゾーン全体で高速伝送サービスの可能性を低下させていることが明らかとなった.また,ゾーンからの距離に応じて割当伝送速度を制御すると,ゾーン全体の輻輳の発生を回避するために有効であるという点も明らかにした.今後,これらの結果に基づき,具体的なトラヒック制御アルゴリズムの開発を行う予定である.本研究では,マルチメディアトラヒックに対して,与えられた周波数資源及び電磁環境の範囲内で最適なアクセス制御方式を選択するための制御アルゴリズムの開発,具体的には,TDMA, CDMA及びランダムアクセス方式を,システムの導入環境,サービス形態,電磁環境特性などに応じて選択し,常に最適なシステム形態でサービスが提供できる技術を完成させた.本研究においては,以上の要求を満足させるための技術分野として,(1)電磁波干渉が存在しても安定した通信回線を確保するための適応伝送技術,(2)受信機に混入する電磁波干渉を抑えるための干渉・雑音対策技術,(3)電磁波干渉の影響を避けながら適応的に周波数資源を割り当てる適応周波数資源割当技術,(4)電磁環境やシステム内のトラヒックに応じてより効果的なアクセス方式を選択する適応アクセス制御技術を研究の中心にすえている.その中でも特に,TDMAにおいては,帯域の狭い多数のサブチャネルを用いてブロードバンド伝送を行う直交周波数分割多重(OFDM : Orthogonal Frerquency Division Multiplexing)を適用したOFDM/TDMAシステムにおいて,電磁環境の状態に応じて適応的にサブキャリアを選択することでTDMAスロット割り当てを大幅に簡略化する適応サブキャリア選択方式や,ダイナミックな遅延スプレッドの変動に対してOFDMの一定の伝送品質を確保するための適応ガードインターバル制御方式を開発し,TDMA方式の大幅な伝送能力向上をも実現した.また,システムの総合特性の評価を行った結果,TDMAとCDMAには,ともに万能ではなく,電磁環境条件に応じてそれらを使い分けることが有効であること,適応無線制御や適応周波数割り当て制御を用いることで,電磁環境のダイナミックな変化に対して柔軟に対応できることが明らかになった.

本研究は,多様な無線システム環境において,かつ限りある周波数資源の範囲内で,要求されるサービス品質の異なる多様なサービスを柔軟に提供するなめ,伝搬路特性,トラヒック特性に応じて,アクセス方式,無線伝送方式,周波数資源の運用方式をダイナミックに制御する,高度適応無線アクセス/伝送制御技術の開発を目的にしている.本年度は,昨年度に開発したマルチメディアトラヒックシミュレータを用いてマルチメディアトラヒックを発生させ,発生したトラヒックに対してダイナミックに周波数資源を割り当てる適応周波数資源割当システムに関して検討した.具体的なシステム構成としては,CDMAシステムに可変伝送速度機能を付加したものとし,音声等の即時性が要求されるメディアに対しては一定の無線リソースを割り当てる一方,WWWによるファイルのダウンロードなどのように,即時性は要求されないができるだけ速い伝送が要求されるメディアに対しては,空いている無線リソースを最大限割り当てることによって高速伝送を実現するシステムについて検討した.CDMAシステムにおいて可変伝送速度機能を付加する場合,伝送速度を変えることによる隣接セルへの干渉の影響の解析が重要となる.そこで,伝送速度と隣接セルへの干渉の影響の関係を解析した.その結果,端末の位置を考慮し,基地局から近いほど高い優先権でより多くの無線リソースを割り当てるリソース制御を行うことで,隣接セルへの影響が低減でき,かつ,システム全体のメッセージ遅延特性を向上できることを明らかにした.また,あるセルで異常トラヒックが発生した場合に,トラヒック状況で決定される呼損率と伝搬路状況で決定されるパケット誤り率の両者を考慮してアクセスするゾーンを決定する適応ゾーン選択アルゴリズムについても検討し,ゾーン選択の際に変調方式及び送信電力を一括して選択することによって,異常トラヒックが発生してもその影響を大きく低減できることを明らかにした.今後,TDMAとCDMAを複合した可変アクセス制御へ発展させる予定である.本年度は,環境環境と伝送されるメディアにとって最適なアクセス制御方式を選択するための制御アルゴリズムの開発,具体的には,TDMA, CDMA及びランダムアクセス方式を,システムの導入環境,サービス形態,電磁環境特性に応じて選択し,常に最適なシステム形態でサービスが提供できる技術を完成させた.また,先に開発した適応無線伝送制御システムや適応周波数割当アルゴリズムとアクセス制御アルゴリズムを一体化したシステムの開発を行った.その中でも特に,TDMAにおいては,帯域の狭い多数のサブチャネルを用いてブロードバンド伝送を行う直交周波数分割多重(OFDM: Orthogonal Frequency Division Multiplexing)を適用したOFDM/TDMAシステムにおいて,電磁環境の状態に応じて適応的にサブキャリアを選択することでTDMAスロット割り当てを大幅に簡略化する適応サブキャリア選択方式や,ダイナミックな遅延スプレッドの変動に対してOFDMの一定の伝送品質を確保するための適応ガードインターバル制御方式を開発し,TDMA方式の大幅な伝送能力向上をも実現した.また,本研究の最終年度として,システムの総合特性の評価を行った結果,TDMAとCDMAには,ともに万能ではなく,電磁環境条件に応じてそれらを使い分けることが有効であること,適応無線制御や適応周波数割り当て制御を用いることで,電磁環境のダイナミックな変化に対して柔軟に対応できることが明らかになった.
国際法の「刑事化」― 垂直的秩序構造の認識と影響

現在の国際法においては、裁判を実施する国際機構と責任が追及される個人との間に垂直的な法関係が想定される国際刑事裁判が、主権国家の並存という社会関係を反映して、水平的な法関係を基礎とする伝統的な国際法規範に影響を与え、垂直的な国際秩序認識を基盤とするさまざまな国際法現象が発生している。これは、国際法の「刑事化」(criminalization)と評すべき現象である。刑事化の一側面である「外在的規範への拡張」に関する検討を行い、1「刑事化」の及んでいる外延を確定するとともに、本来は国際刑事裁判とは独立した国際法規範が、2なぜ刑事的な発想で変化するのか、3変化は伝統的な規範内容をどのように浸食しているのかを分析した。具体的には、1990年代以降の安保理および人権理事会による事実調査機関設置の実行、とりわけリビア、シリア、中央アフリカなどに関するCOIの設置決議および報告書を横断的に分析し、刑事裁判との関連がどのように認識されているのかを考察した。また、伝統的な事実調査を担う「国際人道事実調査委員会」(International Humanitarian Fact-FindingCommission)との比較を通じて、国際人道法の刑事化傾向に問題点を析出した。平成27年度に検討を計画していた事項については、関連する事例・判例等の分析はほぼ完了することができた。ただ、当初予定していたスイス・オランダにおける研究者・実務家に対するインタビューは、先方のスケジュールに適合した出張日程を確保することができなかったため、2016年度における実施へと先送りになった。平成28年度は、国家間の水平的秩序を象徴してきた主権免除に関する国際法規範が、責任追及の旗印のもとで動揺し、部分的に免除を否定する方向に傾斜しつつある点を分析した。とりわけ、国家元首等の免除に関連する論点について、「外在的規範への拡張」に位置づけられる国家間関係における問題と「内在的派生」と言える非締約国の元首などに対する問題とに区分して考察を行った。逮捕状事件において、国際司法裁判所(ICJ)は伝統的な国家元首等の他国管轄権からの免除を再確認したが、ICCの活動と平行して、(元)国家元首等を国内裁判で訴追する動きは依然として活発である。この動向は、垂直的秩序への実質的な移行を示しているとも考えられ、背後に国際秩序認識の変化を見てとることができる。他方で、アフリカ連合の反発やこれに歩調を合わせたいくつかの国のローマ規程からの脱退は、水平的秩序への回帰を模索する動きであり、これら並行的な動きを理論化する道を探った。この間、8月にはパリに出張し、国際刑事法関係の学者数人にインタビューを行うとともに、2月には国際人道事実調査委員会の年次会合に出席する機会をとらえて、ジュネーブにおいてCommission of Inquiry(COI)に関する資料収集等を行った。また、27年度に傾注した垂直的指向性を持った事実調査に関する研究に関連して、国境なき医師団のラウンドテーブルにおいて招聘講演を行い、事実調査が刑事化する傾向にあることを指摘した。また、刑事分野における国際協力が死刑などをめぐる「価値観の絶対的相違」によって阻害されてきている問題性を、EU-Japan Forumにおいて発表した。この報告において、本研究課題が問題とする垂直的な秩序意識が、いわば「善意」の人権保護認識にもとで形成されてきており、それがむしろ水平的な側面での積極的な協力を停滞させるジレンマを指摘した。平成28年度に検討を計画していた事項については、関連する判例・文献の検討はほぼ完了することができた。ただ、27年度に研究事項であった事実調査の「刑事化」に関して海外での報告依頼等もあり、27年度と28年度の研究内容が混在する結果となったため、28年度に予定していた国家元首等に関する免除に関する「理論的」整理については、若干を29年度に持ち越す結果となった。平成27年度は、国際法の刑事化の一側面として、人権保護と刑事化との関係性を中心に検討を行った。具体的には、国際人道法違反の被害者救済が刑事裁判と平行して実施され、刑事責任の問題と民事賠償がリンクし始めている現状を分析した。加えて、こうした国際刑事裁判の実行が、刑事責任を追及するメカニズムを持たない紛争の場合においても、積極的に賠償メカニズムを設置する傾向(victim-oriented approach)を生んでいることを明らかにした。この研究内容は、2017年度夏に英語著書の一部として結実し、11月にドイツ・マックスプランク研究所が主催した「武力紛争被害者に対する賠償」の国際ワークショップで報告・ブラッシュアップされ、2019年にCambridge University Pressから出版されることになった。加えて、国際法における刑事的規制の強化が国際人権法と抵触する可能性と、それについて国連機関間においてfragmentationが起こっている現状を研究した。具体的には、国際組織犯罪防止条約の批准と共謀罪の国内導入について深刻な意見対立が見られた日本の状況を素材として、ウィーンに本部をおくUN Office on Drugs and Crimeの見解とジュネーブのOHCHRの見解との間に齟齬が生じていることを明らかにした。国際組織犯罪への刑事的な規制を強化する政策が、人権保護の基本政策と十分な調整なく行われている国際法の現状を鮮明にし、この研究内容は2018年3月にベルギーのルーバン・カトリック大学で開催されたEU-Japan Forumにおいて英語によって報告を行った。

また、平成27年度に研究したFact-findingの刑事化の問題について、シンガポールで開催された赤十字国際委員会(ICRC)の国際会議で招待講演を行った。現在の国際法においては、裁判を実施する国際機構と責任が追及される個人との間に垂直的な法関係が想定される国際刑事裁判が、主権国家の並存という社会関係を反映して、水平的な法関係を基礎とする伝統的な国際法規範に影響を与え、垂直的な国際秩序認識を基盤とするさまざまな国際法現象が発生している。これは、国際法の「刑事化」(criminalization)と評すべき現象である。平成28年度は、二つの方向から刑事化の動態を検討する。第1は、侵略犯罪を素材として、国家責任の刑事化(国家機構を統治する指導者の刑事責任)の問題を考察することにある。侵略行為は国家の行為と位置づけられ、国家責任を発生させる典型的な事象と考えられてきた。しかし、国際刑事裁判所が侵略犯罪をその管轄に置き、国家指導者の個人の刑事責任を問う方向を示したことにより、国家の国際責任は個人の刑事責任と複雑に絡んで展開されることになる。本年は、こうした動向を「国際法の刑事化」という観点から考察し、英語論文にまとめることにより、国際的にも研究が進んできている侵略犯罪に関して新たな視点を国際発信する。第2は、武力紛争の被害者救済について、国際刑事裁判所における被害者救済の枠組(ローマ規程75条)が、被害者救済の一般的枠組(国家による賠償などを含む)に影響を与え、一面では被害者救済の促進・充実に寄与しながら、他面で賠償のあり方を「加害者個人による賠償」に限定することで矮小化する傾向もあることを、「刑事化」の視点から検討する。この点については、ドイツのMax-Planck Institute of Comparative and International Lawより、当該テーマに関する書籍の執筆とシンポジウムでの発表(2017年4月を予定)を依頼されており、こうした国際発信に向けた取り組みを行う。平成29年度は、二つの方向から刑事化の動態を検討し理論化する。第1は、28年度に完了しなかった国家元首等の免除に関する理論化について、侵略犯罪がもたらす要素を取り入れながら進める。従来侵略行為は国家の行為と位置づけられ、国家責任を発生させる事例と考えられてきた。しかし侵略犯罪の誕生は国家指導者個人の責任を問う方向を示すことによって、国家責任と個人責任の併存はもちろん、国家責任の「刑事化」の可能性も内包することになった。こうした側面を考慮に入れた理論構築を試みる。第2に、武力紛争の被害者救済について、「刑事化」の視点から検討する。この点については、6月に香港中文大学で開催されるシンポジウム「The International Criminal Responsibility of War's Funders and Profiteers」において報告をすることが決定しており、関係の研究者と意見交換を行う予定である。
新たな土壌呼吸速度モデルの開発を目指した生理生態学的研究

平成21年度は土壌呼吸に対するリター呼吸の寄与率を明らかにするために、冷温帯放牧草原において以下の実験を行った。陸域生態系は地球規模の炭素循環の中核を担っている。土壌からの土壌CO2フラックスは6877×1015gC/yrと推定されており、これは植物の推定NPP量(5060×1015gC/yr)を上回る。したがって、土壌呼吸の量的評価及び発生機構の解明なしに地球規模の炭素循環系を理解することはできない。その中でも草原生態系は陸域生態系においてその面積と炭素貯蓄量の30-40%を占めている主要な生態系の一つでありながら、その土壌呼吸の量的評価についての研究は少なく、とりわけ地上部リター呼吸の土壌呼吸に対する寄与率についての報告は少ない。しかしながら、リターは分解が遅いため地上に多くが蓄積されており、また、地下部と異なって周囲の環境要因の変動を受けやすく、その動態を知ることは重要である。本研究は岐阜県高山市のシバ型放牧草原にて行なった。2007年4月から2009年12月まで積雪期を除いた各月ごとに土壌呼吸を赤外線CO2センサーを用いた密閉法にて測定した。また、2009年には細根・地下茎と地上部リターの呼吸を通気法にて測定した。その結果、土壌呼吸とリター呼吸は温度と強い相関を持ち(土壌呼吸:Q10=3.66-2.85、リター呼吸:Q10=1.92-2.21)、年間土壌炭素放出量は1209gC/m^2と推定された。その内訳は、土壌微生物呼吸:45%、根呼吸:31%、リター呼吸:23%であった。また、リター呼吸のRO値(温度0°Cのときの呼吸量)は含水比100%のときに最大値に達し、その前後では低下する傾向を示した。今後は降雨や朝霧による含水比の変化も含めた土壌CO2フラックスの動態の解明が求められる。平成19年度は、岐阜大学流域圏科学センター高山試験地(北緯36度8分、東経137度26分、標高1342m)に隣接する市営岩井牧場において土壌呼吸速度の測定を行った。この放牧草地はシバ(ノシバ・コウライシバ)が主な植生を占めている山間地草原で、毎年繁殖用のメスの飛騨牛を5月10月の間放牧している。測定は平成19年5月12月の間で約一ヶ月おきに、CC法(Bekku, et. al.,1995)とVaisala法の二つの方法で行った。その結果、土壌呼吸速度は基本的に気温の変化と同様な季節変化をしており、夏に高く、冬に低い傾向が見られた。最高値は8月に867.7mgCO_2m^<-2>h^<-1>、最低値は12月に16.9mgCO_2m^<-2>h^<-1>を示した。一方、土壌水分と土壌呼吸速度の関係を見ると、7月から8月にかけて土壌水分が低下している場所と逆に増加している場所が認められたが、7月と10月のデータに注目すると、負の相関(R^2=0.66)が見られた。さらに得られたデータを基礎に温度-呼吸曲線を作成すると両者の間には指数関数的な相関が認められ、その式からQ_10値を求めた。8月のQ_10値.に注目すると、Q_10の通常値と言われる2.0を下回っており、8月は最も土壌呼吸速度が高い時期であるにも関わらず、呼吸の温度感受性が低いことが示唆された。一方、Q_10値について8月と9月を比較すると、9月の方が1.2倍高い値を示し、R_0値は8月の1/3まで減少していた。午前中の気温はほぼ同じにも関わらず、土壌呼吸速度がこれだけ違っているので、土壌内の根バイオマスの量や活性、あるいは土壌微生物量が8月から9月間で大きく変化したと考えられる。草原生態系では、植物自身に蓄えられる炭素量は森林生態系と比較して少ないものの、土壌には多くの炭素が蓄積されていることが報告されている(IPCC,2000)。このことは、今後の地球環境変動における炭素循環において草原の土壌圏炭素が不確定要素を含んでいることを示唆している。しかし、炭素動態の測定や生態学的メカニズムについての知見は少ない。平成20年度は、アジアモンスーン気候下に成立する冷温帯放牧草原における土壌呼吸速度の季節変動および空間変動を明らかにするため、岐阜県高山市内に位置する市営岩井牧場内の南斜面にて測定を行なった。斜面に沿って10m間隔に10m×10mの区画を5つ設け、各区画につき3つのチャンバーを設置した。2008年の5月から12月にかけて、Vaisala社の携帯式IRGAであるCARBOCAP CO2プローブGMP343を用いて、密閉法により土壌呼吸速度を1日3回(早朝・午前・午後の時間帯)測定した。それと同時にチャンバー付近の土壌温度と土壌水分の測定を行なった。さらに地上部バイオマスと土壌サンプルを採取した。その結果、斜面全体の平均土壌呼吸速度は土壌温度(地下5cm)と強い指数的相関を持ち、土壌温度がピークに達した9月に平均土壌呼吸速度も最大値を示した。また、年間の炭素放出量は1平方メーター当たり約760gCと推定され、これは冷温帯落葉広葉樹林での値(Mo et. al.,2005)とほぼ同じであった。

空間変動については、夏季と初秋を除いて斜面の下部に向かうほど土壌呼吸速度が上昇する傾向が示された。このことは、土壌呼吸の空間変動は時間変動ほど著しい変化を示さないものの、土壌温度の低い春季・冬季に関しては斜面の高低差に応じて変動しうることを示唆している。平成21年度は土壌呼吸に対するリター呼吸の寄与率を明らかにするために、冷温帯放牧草原において以下の実験を行った。陸域生態系は地球規模の炭素循環の中核を担っている。土壌からの土壌CO2フラックスは6877×1015gC/yrと推定されており、これは植物の推定NPP量(5060×1015gC/yr)を上回る。したがって、土壌呼吸の量的評価及び発生機構の解明なしに地球規模の炭素循環系を理解することはできない。その中でも草原生態系は陸域生態系においてその面積と炭素貯蓄量の30-40%を占めている主要な生態系の一つでありながら、その土壌呼吸の量的評価についての研究は少なく、とりわけ地上部リター呼吸の土壌呼吸に対する寄与率についての報告は少ない。しかしながら、リターは分解が遅いため地上に多くが蓄積されており、また、地下部と異なって周囲の環境要因の変動を受けやすく、その動態を知ることは重要である。本研究は岐阜県高山市のシバ型放牧草原にて行なった。2007年4月から2009年12月まで積雪期を除いた各月ごとに土壌呼吸を赤外線CO2センサーを用いた密閉法にて測定した。また、2009年には細根・地下茎と地上部リターの呼吸を通気法にて測定した。その結果、土壌呼吸とリター呼吸は温度と強い相関を持ち(土壌呼吸:Q10=3.66-2.85、リター呼吸:Q10=1.92-2.21)、年間土壌炭素放出量は1209gC/m^2と推定された。その内訳は、土壌微生物呼吸:45%、根呼吸:31%、リター呼吸:23%であった。また、リター呼吸のRO値(温度0°Cのときの呼吸量)は含水比100%のときに最大値に達し、その前後では低下する傾向を示した。今後は降雨や朝霧による含水比の変化も含めた土壌CO2フラックスの動態の解明が求められる。
ユニバーサルデザイン機械化体系構築のための背負型機械設計条件の解明

本研究では,背負型動力散布機のユニバーサルデザイン(UD)設計条件を分析した。表示モデルでの判読できる最小文字サイズは,照度が「中」・「高」では614ポイントで,「低」ではその1.42.4倍であった。年齢比較では60歳以上では60歳未満の1.11.5倍であった。シャッター部操作モデルでは,操作ミスが減り,操作時間が36割短くなり,主観評価も良好であった。背負モデルでは,肩バンドが高さ40cm,左右間隔10cm,補助肩バンドが高さ4050cm,左右間隔1020cmの位置がやや良好な評価であった。農業の担い手確保するためには農作業に不慣れな者も身体負担が少なく、安全で簡単に作業できる作業体系が必要であり、そのためにユニバーサルデザイン機械化体系の構築を目的としている。そこで本研究では、取扱性改良が特に遅れている背負型動力散布機を供試して、機体レイアウト等を見直し身体負担を軽減するとともに、女性、高齢者を含む使用者の体格、身体能力、感覚能力、認知能力等の範囲に対応するために人間工学やCAE手法を用いてモデルの試作・評価等から設計条件を解明し、背負型機械のUD設計指針を提案する。2010年度は、まず、小型、中型の背負型動力散布機を供試して、年齢、体格の異なる複数の被験者でユーザビリティ評価と、肩・背中の圧力分布、バイオメカニカル解析による関節トルク、自覚症状等を測定し解析した。その結果、圧力分布については、体格の小さい方がランバーパッドの上下端の圧力がやや高くなる。ショルダーベルト幅の狭い方が圧力のピークが大きくなることを明らかにした。さらに、文字と背景となる地の配色、表面光沢を変えてUD表示モデル52種類を試作した。早朝や晴天時の屋外を想定して照度3段階{低(照度101x程度)、中(5001x程度)、高(10,0001x以上)}の環境下で、表示モデルの判読できる文字サイズを被験者25名(年齢2080歳)に回答してもらった。その結果、色の組合せ(地/字)が白/黄赤、白/黄、黒/赤、黒/緑、黒/青、黄/白、青/黒が他の組合せよりサイズが大きい。照度について、照度高ではサイズに差が小さいが、照度低・中では差が大きい。年齢について、照度高では判読できるサイズに差が小さいが照度低、中では60歳以上の方がより大きくなることを明らかにした。2011年度については、まず、文字と地の配色、表面光沢を変えてUD表示モデル58種類を試作した。照度3段階の環境下で、判読できる文字サイメを被験者39名に回答してもらった。その結果、色の組合せが白/黄赤、白/黄、黒/赤、黒/緑、青/黒が他の組合せより判読サイズが大きい。照度について、高ではサイズに差が小さいが、低・中では差が大きい。年齢について、高では判読できるサイズに差が小さいが低・中では60歳以上の方がより大きくなることを明らかにした。UD操作モデルについては、文字サイズを主要操作部16p、その他12pで見やすい配色とし、名称と操作順序を表示した。操作グリップは、系統毎に色分けしてUD操作モデルを試作した。女性、高齢者等に対応できる背負動散のランバーパッド形状と、機体重心を体に近づけて身体負担を少なくするフレーム構造を検討しUDフレームモデルを試作した。その結果、パッド上下長さは、対照機より6cm延長し、機体と身体との距離を2cm短縮できた。圧力分布は、パッドはモデルの方が全体的に低く、ショルダーベルトは双方高い部分があった。主観評価は、モデルの方が良好で、ショルダーベルトは同程度であった。そこで本研究では、取扱性改良が特に遅れている背負型動力散布機を供試して、機体レイアウト等を見直し身体負担を軽減するとともに、女性、高齢者を含む使用者の体格、身体能力、感覚能力、認知能力等の範囲に対応するために人間工学手法を用いてモデルの試作・評価等から設計条件を解明し、背負型機械のUD設計指針を提案する。

2012年度は、2011年度に試作したUD表示モデル58種類を使用して,照度3段階の環境下で、判読できる文字サイズを被験者42名に回答してもらった。その結果、色の組合せが白/黄赤、白/黄、黒/赤、黒/緑、青/黒が他の組合せより判読サイズが大きい。照度について、高ではサイズに差が小さいが、低・中では差が大きい。年齢について、高では判読できるサイズに差が小さいが低・中では60歳以上の方がより大きくなることを明らかにした。シャッター部のUD操作モデルについて、試作モデルを4名の被験者で試行したところ,操作ミスが減り,操作時間が36割短くなった。主観評価も良好な評価であった。UDフレームモデルは,重心は空の状態で25mm,燃料・肥料満量状態で5mm使用者に近づき,身体負担を減らせる可能性が見出された。さらに,市販機の肩バンド位置等を参考に,肩バンド及び補助肩バンドの位置を27箇所変えられる背負モデルを試作した。被験者11名にフィット感等20項目を7段階で主観評価してもらった。これより,肩バンドが高さ40cm,左右間隔10cm,補助肩バンドが高さ4050cm,左右間隔1020cmの位置がやや良好な評価であった。これらの知見は背負型機械のUD設計指針として活用可能を考えられた。表示文字の視認性データが順調に蓄積できている。各UDモデルを検討し、実際に市販機に組み込んで試作したことにより、現実的な改良手法や設計条件とすることができた。また、研究成果を農業機械メーカ2社からへ技術指導できた。以上より、当初の計画とおりおおむね順調に進展しているとみとめられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。文字の視認性データ等を蓄積、分析する。各UDモデルを改良し改善効果を評価する。これらの設計条件、改良手法等を背負型機械のUD設計指針としてとりまとめる。なお、60歳以上の被験者確保に苦労しているが、職場OB等にも協力を依頼する。
新規シナプス架橋構造による小脳神経回路形成および運動記憶制御

神経細胞間の情報伝達を担うシナプスは、記憶の形成に関わる重要な部位である。これまで私たちは、C1qファミリー分子が中枢シナプスの形成や機能に深く関与することを明らかにしてきた(Science '16; Neuron '16, '15; Science '10)。とりわけ、運動記憶をささえる小脳の登上線維終末から分泌されるC1q様分子1 (C1qL1)は、プルキンエ細胞棘突起に発現する細胞接着型GPCRのBAI3と結合することにより、同シナプスの形成・除去(刈り込み)、シナプス可塑性および運動記憶を制御する(Kakegawa et al., Neuron '15)。しかし、C1qL1やBIA3が登上線維シナプスでどのように機能しているかは十分な理解を得ていない。そこで本研究では、小脳登上線維シナプスにおけるC1qL1およびその受容体の役割を解明することにより、C1qファミリー分子の普遍的かつ新しい動作原理を追究した。本年度は、C1qL1の受容体としてはたらくBAI3の機能について解析を行った。まず、BAI3のシナプス形成誘導能を確かめるために、成熟野生型マウス小脳のプルキンエ細胞にBAI3を過剰発現させた。すると、BAI3過剰発現プルキンエ細胞に対して、複数の登上線維が異常に入力している所見が電気生理学実験により確認された。この結果は形態学的手法によっても確認され、隣のプルキンエ細胞に投射する登上線維が分岐して、BAI3強制発現細胞に入力している様子を捉えることができた。また、この現象はC1qL1-BAI3結合を阻害した条件下では観察されなかった。以上の結果から、C1qL1-BAI3結合で保たれた登上線維シナプスは成熟期においても常に動的であり、両分子の適度な発現による結合状態が同シナプス機能に重要であることが示唆された。今回、C1qL1の受容体として働くBAI3の性質を理解することができた。本成果は、当該研究課題の目標の一つである「C1qファミリー分子の普遍的な動作原理の解明」のための有益な情報となりうるため、「おおむね順調に進展している」と評価した。今後は、シナプス可塑性や個体レベルの記憶・学習過程におけるC1qファミリー分子の関与について、さらに解析を進めていきたい。具体的には、これまでに得られたC1qL1-BAI3結合の新所見をもとに、同結合や細胞内シグナル経路へ介入することにより、シナプス可塑性や小脳依存的な運動記憶・学習への影響について追究する。脳内の神経細胞をつなぐ「シナプス」は、記憶の獲得や種々の精神神経疾患に関わる重要な部位である。私たちは、自然免疫系補体C1qの機能ドメインを有するC1qファミリー分子が中枢シナプスの形成および機能に深く関与することをこれまでに明らかにしてきた(Science '16; Neuron '16, '15; Science '10)。

中でも、新しいC1qファミリー分子として同定されたC1q様分子1 (C1qL1)は、運動記憶をささえる小脳の登上線維シナプスから分泌され、同シナプスの形成・除去(刈り込み)、シナプス可塑性および運動記憶を制御する(Kakegawa et al., Neuron '15)。しかし、C1qL1が登上線維シナプスでどのように機能を発揮しているかは不明である。そこで本計画では、C1qL1が構築しうる新規シナプス架橋構造に着目し、小脳登上線維シナプスにおけるC1qL1の役割を解明することにより、C1qファミリー分子の普遍的かつ新しい動作原理の確立をめざすことにした。まず、いったん形成された登上線維シナプスの維持過程において上記シナプス架橋構造が必要かどうかを、各分子RNA干渉技術を用いて検討した。成熟野生型マウスの登上線維においてC1qL1を急性除去すると、同シナプスは外れ、その後、登上線維の異常な退縮が認められた。また、それに伴って、シナプス応答の低下や代表的なシナプス可塑性の1つである長期抑圧現象にも障害を生じた。さらに、C1qL1を除去した成熟マウスでは、小脳依存的な運動学習も有意に低下することが確認できた。興味深いことに、これらの所見は、C1qL1の受容体として働くBAI3の急性除去においても再現された。以上の結果から、登上線維シナプスの維持過程においてもC1qL1-BAI3によるシナプス架橋構造が重要であることが示唆された。今回、C1qファミリー分子を介する新規シナプス架橋構造がシナプスの形成機構ばかりでなく、維持過程においても重要な役割を担っていることを明確にすることができた。本成果は、当該研究課題の目標である「中枢シナプスの形成・動作原理の解明」に有益な情報となるものと期待されるため、「おおむね順調に進展している」と評価した。今後は、シナプス可塑性や個体レベルの記憶・学習過程におけるC1qファミリー分子の関与について、さらに解析を進めていきたい。具体的には、これまでに得られたC1qL1-BAI3結合の新所見をもとに、同結合や細胞内シグナル経路へ介入することにより、シナプス可塑性や小脳依存的な運動記憶・学習への影響について追究する。今後は、新規シナプス架橋構造の機能様式についてさらに解析を進めていく予定でいる。同シナプス架橋構造が細胞外接着因子として働くばかりでなく、細胞内のシグナル経路を制御しうるかどうかについて検討する。具体的には、C1qファミリー分子に結合した受容体分子がシナプス前部およびシナプス後部の形態や機能を制御しうるシグナルに関わっているかどうかを深く追究していきたい。
『少女の友』におけるジェンダー規範の越境　―宝塚少女歌劇と少女小説に見る異性装

本研究は、少女雑誌『少女の友』に掲載された文学関連記事を含む諸言説を対象として、そこに表象されたジェンダー規範からの越境について考察するものである。具体的には、少女小説に描かれた異性装に注目し、これを分析する。また、宝塚少女歌劇団(1940年より宝塚歌劇団と改称)の男役が、生得的な性差を超え、自在に性別を飛び越える存在として、少女の憧憬を集めていたことを浮き彫りにする。