hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核酸検出に用いる新規水溶性化学発光高分子プローブの創製

本研究課題の目的は、DNA検出用の新たな超高感度プローブを創製することである。研究代表者らは、昨年度の研究において、多糖分子に、水溶性を損なうことなく低分子量の化学発光物質であるルミノールまたはイソルミノールを多数結合させる強発光性高分子の合成手法を確立した。本年度は、平均分子量200万のデキストラン分子[(Glc)_<12300>]に、まずルミノール(Lu)、又は、イソルミノール(Ilu)を結合させた(Ilu)_<3700>-(Glc)_<1230>及び(Lu)_<1900>-(Glc)_<12300>を合成し、分光学的測定値を比較した。その結果、両高分子の蛍光強度は遊離のルミノールやイソルミノールの約60-80倍の強度しか得られなかったが、化学発光強度は、(Ilu)_<3700>-(Glc)_<12300>では遊離のイソルミノールの7700倍を示し、(Lu)_<1900>-(Glc)_<12300>では遊離のルミノールの210倍を示した。このことから、デキストランに導入する低分子量化学発光物質としてはイソルミノールの方が優れていることが示唆された。また、溶液中のこれらの発光性高分子の化学発光の検出感度は、蛍光のそれよりも約100倍高く、約2×10^<-16>molの検出限界(S/N=2)を示した。次に、イソルミノールとビオチン(Bio)の結合数をコントロールした3種の化学発光性デキストラン分子、(Ilu)_<850>-(Bio)_<330>-(Glc)_<12300>、(Ilu)_<600>-(Bio)_<660>-(Glc)_<12300>及び(Ilu)_<400>-(Bio)_<1100>-(Glc)_<12300>を合成した。DNAのハイブリダイゼーションアッセイ用のナイロン膜にスポットした時、等モルのそれらの化学発光強度は、分子中のイソルミノールの結合比にほぼ相応していた。さらに、これらの化学発光性デキストランは、分子中のビオチンを介して膜上のアビジンと結合して、特異的に化学発光スポットを与えた。以上のことから、本研究で開発した化学発光性デキストラン分子は、アビジンに特異的に結合し、超高感度な発光プローブとしての適用が期待できる。研究代表者らは、水溶性高分子化合物に低分子量の発光物資を多数標識すると、低分子量の発光物質の結合数に応じて、蛍光はかなり消光するが、化学発光は著しく増大する現気を見出した。そこで、糖などのモノマー成分が重合した水溶性高分子化合物に低分子量の化学発光性物質を多数標識する合成を試み、新規の水溶性発光高分子化合物の創製研究を行った。まず、高分子としてセファデックスビーズを用い、そのビーズ1個中のグルコースのモル数に対してルミノールが623%結合している修飾ビーズ3種を合成し、化学発光を測定した。ビーズに結合したルミノールは、結合数に比例、もしくは、それ以上の強い化学発光強度を与えることを実証し、ルミノールが約23%結合しているビーズ1個は、遊離ルミノール1分子よりも約2×10^<10>倍量の化学発光強度を与えることが分かった。次に、多糖である平均分子量17万のデキストラン及び平均分子量85万のプルランを用い、デキストラン1分子中に約300個のルミノールと約20個のビオチンが結合しているもの、及びプルラン1分子中に約1800個のルミノールと100個のビオチンが結合している水溶性の化学発光性高分子化合物の合成に成功した。両者の分光学的性質を調べた結果、予期したようにルミノールの結合数に比例したモル吸光係数と化学発光強度を与えることが分かった。特に、約1800個のルミノールが修飾しているプルランの化学発光強度は極めて強く、その検出限界(S/N=3)は約1.0×10^<-17>molレベルであった。このような超高感度な水溶性化学発光性高分子プローブは、国内及び国外において開発されていない独創的なものである。

その結果、両高分子の蛍光強度は遊離のルミノールやイソルミノールの約60-80倍の強度しか得られなかったが、化学発光強度は、(Ilu)_<3700>-(Glc)_<12300>では遊離のイソルミノールの7700倍を示し、(Lu)_<1900>-(Glc)_<12300>では遊離のルミノールの210倍を示した。このことから、デキストランに導入する低分子量化学発光物質としてはイソルミノールの方が優れていることが示唆された。また、溶液中のこれらの発光性高分子の化学発光の検出感度は、蛍光のそれよりも約100倍高く、約2×10^<-16>molの検出限界(S/N=2)を示した。次に、イソルミノールとビオチン(Bio)の結合数をコントロールした3種の化学発光性デキストラン分子、(Ilu)_<850>-(Bio)_<330>-(Glc)_<12300>、(Ilu)_<600>-(Bio)_<660>-(Glc)_<12300>及び(Ilu)_<400>-(Bio)_<1100>-(Glc)_<12300>を合成した。DNAのハイブリダイゼーションアッセイ用のナイロン膜にスポットした時、等モルのそれらの化学発光強度は、分子中のイソルミノールの結合比にほぼ相応していた。さらに、これらの化学発光性デキストランは、分子中のビオチンを介して膜上のアビジンと結合して、特異的に化学発光スポットを与えた。以上のことから、本研究で開発した化学発光性デキストラン分子は、アビジンに特異的に結合し、超高感度な発光プローブとしての適用が期待できる。
高強度および高流動コンクリートの収縮特性に関する研究

1.フライアッシュおよび高炉スラグ微粉末を用いた高流動コンクリートに関する実験本年度は,多種多様な混和材を用いたコンクリートの力学特性について複合則理論を用いた統一的な評価方法を確立することを目的として,フライアッシュおよび高炉スラグ微粉末を用いたセメントペーストおよびコンクリートの圧縮強度試験,乾燥収縮ひずみ試験および自己収縮ひずみ試験を行った。(1)セメントペースト供試体を用いた実験:本実験では混和材を用いたコンクリートの母材としてのセメントペーストの力学特性を明らかにするため,水セメント比25,35,45%のセメントペーストを基準として,これらに対してフライアッシュおよび高炉スラグ微粉末をセメント容積の15,30,60%混入したセメントペーストをもちいて実験を行った。今後は,混和材の普遍的な特性とペーストの力学特性について検討を行い,これらの関係を明らかにする予定である。(2)コンクリート供試体を用いた実験:本実験では,混和材を用いたコンクリートにおいても昨年度提案した推定式の適用性やその適用方法について検討を行うために必要な基礎データを得るため,セメントペースト供試体と同一の混和材を用いた高流動コンクリート供試体について実験を行い,粉体を構成するセメントと混和材の種類および量による影響を実験的に考察した。今後は,コンクリートの力学特性について複合理論を用いた統一的な評価について検討を行っていく予定である。2.セメントペースト供試体を用いた実験データの解析本年度は,昨年得られた実験結果を元にセメントペーストの圧縮強度,ヤング係数,乾燥収縮ひずみおよび自己収縮ひずみに関する実験データを整理し,それぞれ水セメント比や混和材混入率および水結合材比などを用いた評価方法について検討を行った。3.コンクリートの乾燥収縮ひずみの推定式の提案コンクリートの乾燥収縮ひずみに影響する要因は(1)セメントペーストの収縮ひずみ,(2)構成物質の量,(3)構成物質のヤング係数比などが挙げられる。本年度ではこれまでに得られた実験結果を基に,乾燥収縮ひずみとこれらの要因について検討を行った。その結果,軽量コンクリートの乾燥収縮ひずみの推定式に関して構成物質の力学特性と構成比に基づく複合則理論指揮を修正した式の適用の可能性を提示した。1.セメントペースト供試体のクリープ,収縮特性に関する実験本年度は,セメントペースト供試体を用いて自己収縮および圧縮クリープ特性に関して実験を行った。その結果得られた知見を以下に示す。(1)自己収縮ひずみ:自己収縮ひずみにおいては材齢1日より測定し,水セメント比や混和剤添加の有無による影響について検討に対する水セメント比,測定開始材齢および乾燥の影響について検討を行った。その結果,材齢1日までに生じる自己収縮ひずみは水セメント比が小さく,また混和剤を使用したものほど大きくる。しかし材齢1日以降では混和剤無混入の場合のほうがひずみの増加速度が大きくなる。このことから,自己収縮比済みにおける水セメント比や調合の影響は測定開始材齢によって異なることが分かった。(2)圧縮クリープひずみ:圧縮クリープひずみにおいては水セメント比や載荷時材齢および乾燥の影響について検討を行った。その結果,Basic Creepひずみは載荷時材齢によらず載荷期間100日程度でほぼ一定のクリープひずみ速度を示す。Total Creepひずみは載荷時材齢が若いほど,載荷初期において乾燥の影響を大きく受けるが,載荷期間の後半ではひずみの進展がほとんど見られなくなる。1.(2)圧縮クリープひずみの実験結果をもとに,Basic Creepにおけるスペシフィッククリープの数式表示について考察を行った。その結果,Basic Creepのスペシフィッククリープひずみは載荷時材齢および水セメント比をパラメータとした式で表されることが分かった。3.コンクリートのヤング係数の推定式の提案人工軽量骨材を用いたコンクリート供試体について強度およびヤング係数と骨材容積比および弾性係数比との関係について検討を行い,骨材の弾性係数が簿材の弾性係数より小さい場合も含めたコンクリートに対して,複合則理論を用いて骨材の影響を取り入れたヤング係数の推定式の提案を行った。その結果,検討すべき課題はあるが,提案する推定式を用いて実験結果をほぼ表されることが分かった。

今後は,コンクリートの力学特性について複合理論を用いた統一的な評価について検討を行っていく予定である。2.セメントペースト供試体を用いた実験データの解析本年度は,昨年得られた実験結果を元にセメントペーストの圧縮強度,ヤング係数,乾燥収縮ひずみおよび自己収縮ひずみに関する実験データを整理し,それぞれ水セメント比や混和材混入率および水結合材比などを用いた評価方法について検討を行った。3.コンクリートの乾燥収縮ひずみの推定式の提案コンクリートの乾燥収縮ひずみに影響する要因は(1)セメントペーストの収縮ひずみ,(2)構成物質の量,(3)構成物質のヤング係数比などが挙げられる。本年度ではこれまでに得られた実験結果を基に,乾燥収縮ひずみとこれらの要因について検討を行った。その結果,軽量コンクリートの乾燥収縮ひずみの推定式に関して構成物質の力学特性と構成比に基づく複合則理論指揮を修正した式の適用の可能性を提示した。
長波長電波観測による宇宙再電離と磁場研究の新展開

本年度は、まず宇宙再電離期の中性水素21cm線観測へむけて、他のシグナルとの相互相関をとることで前景放射の影響を軽減する手法に着目した。宇宙再電離期にあるLyα輝線天体(LAE)との相互相関に着目した研究では、理論シミュレーションを用いて21cm線の検出の可能性を検証した。シミュレーションデータとすばる望遠鏡のデータとの比較から、観測をよく再現できるモデルであることの確認を行った。また、LAE同定には機械学習を用いた方法を考案し、約95%の精度で自動分類することに成功した。現行の電波望遠鏡MWAや将来計画であるSKAで検出できる可能性があることを示した。しかし、相互相関後も前景放射の影響は大きいことも確認した。これらの結果は3本の学術論文としてまとめた。さらに、21cm線と宇宙マイクロ波背景放射(CMB)との相互相関に着目した研究も行い、実際のMWAの観測データとPlanckの温度揺らぎのデータを用いて、世界で初めて21cm線-CMB相互相関について上限を与えることに成功し、学術雑誌に発表した。次に、近年EDGESで検出された全天域平均21cmシグナルの観測結果にも着目し、原始揺らぎのパワースペクトルや宇宙初期の磁場強度への制限も行った。宇宙磁場の研究については、初年度に投稿した乱流磁場による偏波解消効果の定式化の研究を完成させ、MWAのデータを使い銀河団外縁の磁場の研究を実施した。研究分担者の赤堀は、パースに滞在し、研究対象のMWAのイメージ解析を行った。その結果、従来のイメージ改善では、当該の観測領域の所望のイメージ品質を得ることができないことが分かった。視野内に非常に明るい点源がある中で淡い広がった放射を検出する必要があり、高いダイナミックレンジを達成しなければならなかった。他にも、広い意味の長波長電波天文の研究を展開し、6件の学術論文を出版した。次世代超大型電波干渉計SKAの試験機としての役割をもち、独自のサイエンスの成果も続々と出しているMWA計画に参画することができた。その結果、そこから得られたデータと宇宙マイクロ波背景放射の温度ゆらぎのデータの相関をとる研究や、我々日本グループが独自で入手できるすばる望遠鏡超広視野カメラHSCの画像データなどから、SKAやMWAの前景放射除去の可能性を論じる研究など、他では真似のできない独自性の高い研究を活発に進めることができた。宇宙磁場の研究に関しても、オーストラリア・パースに滞在、実際のMWAのデータを取得し、イメージ解析を行うことができた。現地に滞在することではじめて、従来のイメージ改善では当該の観測領域の所望のイメージ品質を得ることができないことが分かったことは収穫である。また、サイエンスの成果は、学術論文としてまとめ、査読付き国際学術誌に投稿、当該年度だけで、20本が出版されるに至った。引き続き宇宙再電離21cm線に関してMWAとの共同研究を進める。大学院生をメルボルン大学に派遣して観測データの取得やデータ解析の習得を図るとともに、相互相関解析のためのソフトウェアを開発する。LAEとの相互相関においては、相関相関パワースペクトルの形が電離光子源の特性に関わることに着目し、相互相関パワースペクトルから得られる情報を理論的に明らかにしていく。同時にMWA phase 2データとすばるHSCのLAEサーベイのデータを用いて、それらの相互相関を解析し、上限をつけることを目標とする。LAEのサンプルに関しては、作成した機械学習をもちた分類器をすべてのカタログに適用することで、従来の結果を大きく凌駕する宇宙再電離期のLAEの巨大カタログを作成し、これをMWAデータ解析グループに提供する。また、MWAデータの自己相関についてはパワースペクトルだけでなくバイスペクトルや1点関数など、多様な統計量についての解析も行う。また、前景放射の影響が比較的抑えられると考えられる重力レンズ効果と21cmシグナルの相互相関についても取り組む。これまでの研究に基づき前景放射のモデルを作成し、前景放射の有無と、除去後での相互相関のシグナルの大きさを見積もる。磁場の研究に関しては、昨年度のデータ解析によって、古典的なイメージ解析方法ではMWAの性能を最大限にまで引き出せないことがわかったので、先進的なイメージ解析方法の調査と習得を行い、MWAの実際のデータに適用して結果の改善を確認することを行う。先進的なイメージ解析法の候補として、宇宙再電離研究で用いられている方法(RTS)、またはDD(direction-dependent)自己較正法を検討しているところである。改善後、銀河団外縁部の磁場の研究を実施し科学的成果を得ることを目指す。まず、宇宙再電離の研究について、理論モデル構築および構築されたモデルと観測データとの比較を目指し、概ね達成された。数値計算による高赤方偏移銀河モデリングやすばるHSCサーベイの結果の比較に関する査読論文4編、数値計算結果を用いた銀河間物質の物理状態に関する査読論文5本、パラメータサーベイに特化した高速電離構造計算コード開発と応用に関する査読論文1本が受理され、そのほか関連論文2本を投稿した。EoR 21cm線検出の際に問題として挙げられる前景放射を軽減するため、PlanckおよびWMAPによるCMBデータとの相互相関を計算し、相互相関シグナルについて、171MHzという周波数帯で数度の角度スケールで世界初となる<31mK^2という上限値を得た。結果は論文として投稿中である。次に、宇宙再電離期の21cm線と高赤方偏移銀河の相互相関を取ることで21cm線の検出可能性を高めるための準備研究を行った。

具体的な電波観測と銀河サーベイを想定し、熱雑音やショットノイズ、前景放射などの効果を入れて観測シミュレーションを行い、検出可能性を探った。宇宙磁場の研究については、宇宙再電離研究に資する天の川銀河前景放射を、天の川銀河のモデルを構築することで予測することが目標であった。当該研究に関連して、筆頭査読論文1件が出版され、共著査読論文2件が投稿された。銀河進化の研究については、電波連続波で観測される銀河の計数モデルを開発し、MWAからSKAによる探査で検出される銀河の個数・赤方偏移分布・種族を明らかにするためのツールとすることを目標とし、これが一応の完成を見た。また銀河のガスから星への転化を司る物理を解明するため、スケーリング則の空間分解と統一をめざし、星形成則を支配する物理量を発見した。これらの結果は天文学会および研究会にて発表済みである。本研究計画の中核をなす中性水素21cm線と高赤方偏移銀河との相互相関により、宇宙再電離期の星形成・銀河形成過程を明らかにする、という目的のために、H29年度は、理論モデルの正当性を検証するために行ったシミュレーション結果とHSCサーベイによる観測結果の比較を実施できた。そこでは、我々の高赤方偏移銀河モデルは観測される銀河の空間分布や個数密度をよく再現できることが示せた。さらに、このシミュレーション結果を用いて21cm線と高赤方偏移銀河との相互相関シグナルのMWAとすばる望遠鏡を使用した場合の検出可能性も見積もることができた。その結果、(感度的には21cm線が検出可能であること、次世代にすばる望遠鏡の装置であるPFSを用いた場合に小スケールでのシグナルの感度が劇的に向上することなどがわかった。一方で、相互相関をとった場合でも21cm線を検出する為には、前景放射の除去が必須であることあきらかになり、精密な前景放射モデルの構築が急がれる。MWAへの参加も着々と進められ、サイエンスの推進とソフトウェア開発などをオーストラリアチームと共同で行っている。また、オーストラリアと日本の間で大学院生や研究者が互いに訪問して交流を行い、共同研究を推進している。さらに、MWAによるHSCサーベイ領域観測も開始され、21cm線-高赤方偏移銀河相互相関観測の準備が整いつつある。また、MWAの観測する電波連続波周波数での銀河計数モデルのプロトタイプを完成させることができた。これにより、様々な電波連続波での銀河・AGN予想検出個数の計算が可能になった。本研究計画のもう一つの柱である宇宙磁場の起源や発展の解明については、宇宙磁場の乱流磁場による偏波解消効果の定式化の研究を行った。そこでは、計算機データと定式化した効果の比較を行っい、定式化の正しさを確認した。本年度は、まず宇宙再電離期の中性水素21cm線観測へむけて、他のシグナルとの相互相関をとることで前景放射の影響を軽減する手法に着目した。宇宙再電離期にあるLyα輝線天体(LAE)との相互相関に着目した研究では、理論シミュレーションを用いて21cm線の検出の可能性を検証した。
ヒト歯根膜由来線維芽細胞の細胞接着・伸展因子の構造的特徴

歯周疾患の治癒過程において歯周組織の再生は(1)化学走化性因子によって細胞の遊走,(2)細胞外基質成分(ECM)上に細胞が接着し伸展,更に(3)これらの細胞が増殖し分化することによって達成されると考えられる。継代したHPLFを通常の培地でconfluentになるまで培養し、AlPase活性の上昇を確認し、分化段階になったHPLFをFCS-Free、phenal red+FreeのMCDB107でFCSを可及的にcell layerから除去し24時間の培養を行った。その後直ちに培養上清を遠心分離し、その上清をHPLF-CMとした。HPLF-CMを分子量3千の限界で限外濾過し、20倍に濃縮し、陰イオン交換クロマトグラフィー(IEC-DEAE)で分離した。各分画の細胞接着、伸展(CASFs)活性の測定を行ったところ、5分画が得られた。さらにSDS-ポリアクリルアシドゲル電気泳動(PAGE)により分析したところ、160KDa、110KDa、60KDa、40KDaの4CASFsが確認できた。特に40KDaはIGF-Iさらに、メカニカルストレスによって^<35>S-メチオニンの取り込みが上昇していた。これらの構造的な特徴は、カルボキシル基、リン酸基さらにシアル酸を含むオリゴ糖の付加したタンパク質が示唆された。[目的]:歯周疾患の治癒過程を細胞レベルで明らかにすることは、歯周組織の再生を積極的に処置するときに重要な情報である。斎藤らはヒト歯根膜由来線維芽細胞(HPLF)の培養系を確立し、HPLFの特徴を明らかにしてきた。そこで、本研究においてHPLFの培養上清中の細胞接着・伸展因子(CASFs)を分離し、精製することを行った。[方法]:HPLFをconfluentまで培養し、FCS-freeのMCDB107培地と交換し、24時間の培養を行い、その培養上清をconditioned medium(HPLF-CM)とした。また、10mug/ml cycloheximideを添加し、5時間までのHPLF-CMを採取し、CASF活性を位相差顕微鏡で観察した。一方、HPLF-CMよりFCS由来のタンパク質を除去するために、FCSに対する抗体(IgG分画)を精製し、このIgG分画をligandにしてFMP activated cell ulofineに結合させ、bed volume約4.4mlのアフィニティーカラムを作製した。さらに、DEAEイオン交換クロマトグラフィーを用いてCASFsを精製するために、0.1mMPMSFを含むPBS(-)で平衡化し、0から0.5M NaCl添加のグラジェンで溶出し、各分画についてCASF活性を測定した。[結果および考察]:その結果、cycloheximideを添加するとHPLF-CMにCASF活性は認められず、HPLF-CMのCASF活性はHPLF産生物によるものである。このアフィニティカラムを用いてHPLF-CM中のFCS由来成分を除去したとしても、CASF活性は認められた。また、この分画をIEC-DEAEカラムで分離すると0.37から0.41M NaClで溶出される比較的広い分画にCASF活性がみられた。従って細胞の接着と伸展を担う因子は複数で協同して行っていることが示唆された。歯周疾患の治癒過程において歯周組織の再生は(1)化学走化性因子によって細胞の遊走、(2)細胞外基質成分(ECM)上に細胞が接着し伸展,更に(3)これらの細胞が増殖し分化することによって達成されると考えられる.また歯根膜の未分化間葉系細胞がセメント芽細胞に分化することが知られていることから歯周組織の再生において歯根膜とセメント質の関係を検索することが重要である.[実験材料および方法]継代したHPLFを通常の培地でconfluentになるまで培養し,ALPase活性の上昇を確認し,分化段階になったHPLFをFCS-free,phenol red-freeのMCDB107でFCSを可及的にcell layerから除去し24時間の培養を行った。

その後直ちに培養上清を遠心分離し,その上清をHPLF-CMとした.HPLF-CMを分子量3千の限界で限外濾過し,20倍に濃縮し,おおよその分子量分布を調べるためにSepharose CL-6Bを用いた.分離後CASF活性測定のために溶出溶媒は0.1mMPMSFを含むPBS(-)で展開した.HPLF-CMとSepharose CL-6Bで分離したCASF活性陽性分画をPD-10カラムで脱塩し,凍結乾燥後DEAEカラムのHPLCさらに,二次元電気泳動の試料とした.一方,S.Narayanan教授から供与されたセメント質由来のCAPに対するmonoclonal抗体を用いてWestern blotを試みた.[結果および考察]Sepharose CL-6Bで分画し,CASF活性を測定すると,5分画にその活性が認められ,明らかに50kDa以上の複数の高分子がCASFsであった.ヒトtype IcollagenよりはヒトpFNに対するpolyclonal抗体との反応があり,しかもCASF活性は約65%阻害された.また,HPLF-CM中にもCAPが認められることから,CASFsを介した歯根膜のセメント質形成における関わり合いについても検索する必要性が見い出された.
パイロクロア遷移金属酸化物の量子物性

パイロクロア遷移金属酸化物A_2B_2O_7における幾何学的フラストレーションに基づく現象、特に残留エントロピーや量子スピン物性を明らかにし、新たな物理現象を探索する目的で研究を行った。本年度は新たに以下の成果を納め、またこれまでの研究の総括を行った。(1)(カゴメアイス状態)Aサイトにイジング磁気異方性を持つDyを用いて、結晶構造のパイロクロア格子に由来する幾何学的フラストレーションに基づく低温物性を詳しく研究した。Dy_2Ti_2O_7の良質単結晶について、<111>結晶軸方向に印加した磁場の下では、新たな磁気フラストレーション状態が生まれることを発見し、それがカゴメ格子上のスピンのグラスとレーションによることを明らかにした(カゴメアイス状態)。磁場中比熱の測定から、その残留エントロピーの値を決定するとともに、詳しい磁場・温度相図を作成してカゴメアイスの残留エントロピー開放の過程を明らかにした。(2)(磁気誘電率と磁歪)Dy_2Ti_2O_7のスピンアイス・カゴメアイス状態に関連する磁化過程に伴う誘電率の変化と磁歪を0.3Kの低温まで測定した。(3)(ニオブ系パイロクロア)Bサイトに4d遷移金属ニオブを含む一連のパイロクロア酸化物の合成に成功したしそれらは4価のニオブイオンから予想されることに反して、スピン1/2に基づく磁性を示さないため、規則的な格子歪みを伴うスピンダイマーの形成あるいは、量子スピン液体状態の形成などが考えられる。今年度はこれらの系でのAサイトイオンとしてTb,Yb,Dyを用いた化合物を中心にその磁気基底状態の研究を行い、幾何学的フラストレーションの重要性を明らかにした。(4)以上の成果をまとめたいくつかの論文を発表するとともに、三角格子やカゴメ格子上にスピンをもつ様々な化合物についても研究を進めた。本年度は擬2次元モット転移系(Ca,Sr)_2RuO_4の物性相図の構築と、その物理機構の理解を進めることを実施計画の中心に据えて研究を行った。本年度の研究成果は以下のとおりである。(1)単結晶育成赤外線加熱単結晶育成炉を用いてCa_<2-x>Sr_xRuO_4の全組成域の単結晶育成に成功した。その多結晶試料・単結晶試料の合成・育成方法は論文にて発表した。特に端物質であるスピン三重項超伝導体Sr_2RuO_4の高純度単結晶の育成条件を確立し、その詳細を論文にて公表した。磁化率・比熱・電気抵抗率測定によりCa_<2-x>Sr_xRuO_4の物性相図を構築した。モット絶縁体Ca_2RuO_4のCaをSrで部分置換していくと、まずx=0.2で金属-絶縁体転移が起こり、基底状態が反強磁性絶縁体から反強磁性の短距離相関をもつ磁性金属相に1次相転移することを明らかにした。さらにx=0.5が結晶構造の2次相転移の量子臨界点になっており、これを境に反強磁性的スピン相関が、強磁性的相関に転じることを明らかにした。そしてさらにxを増加させると強磁性相関が次第に弱まりSr_2RuO_4でスピン三重項超伝導が実現している。これらの変化は3重に縮退したRuの電子軌道が、結晶構造の変化によってそのバンド幅と相対的なエネルギー準位を変化させることで理解できる。このような統一描像を論文にて発表した。(3)モット絶縁体Ca_2RuO_4の金属化モット絶縁体Ca_2RuO_4のCa2価イオンをLa3価イオンで部分置換する方法と、過剰酸素を導入する方法の両方で金属化することに成功した。超伝導状態を誘起することはできなかったが、反強磁性絶縁相と金属相の関係を明らかにする物性相図を構築した。これらの結果は論文にて発表した。本研究はスピン三重項超伝導からモット絶縁相にいたるルテニウム酸化物の豊かな物理現象が、軌道縮退にいかに支配されているかを理解することを通して、強相関電子系の電荷・スピン物性に軌道自由度の果たす役割を明確にすることを目的として行った。また、2年間の研究成果の取りまとめを行った。(1)ルテニウム系酸化物の構造量子臨界点近傍の金属磁性相本研究の対象の中心である準2次元モット転移系(Ca,Sr)_2RuO_4については、多彩な物理現象を縮退した軌道の秩序状態変化という視点から統一的にとらえることに成功した。組成全域で良質単結晶を育成し、相図の詳細を決定するとともに、磁化率・比熱・電気抵抗率などの基本的な物理量に加えて、中性子回折による構造、フォノン、磁気揺らぎの情報などを合わせて、軌道縮退の変化がモット絶縁体からスピン三重項超伝導体Sr_2RuO_4に至る物性変化とどう係わっているかを明らかにした。特に磁気相関が強磁性から反強磁性へと変わる、(Ca,Sr)_2RuO_4の構造量子臨界点(Sr組成x=0.5)近傍での基底状態の磁気相図を極低温実験を通じて明らかにした。その結果、金属相領域で斜方晶歪みに伴う軌道エネルギー準位の分裂と軌道秩序とが反強磁性的スピン間相互作用を生み、一方、正方晶構造での軌道縮重が強磁性的スピン間相互作用を生むことを明らかにした。

これにより、量子臨界点近傍でクラスター・スピングラス相と構造相転移が現れるメカニズムが理解できた。(2)スピン三重項超伝導体の非磁性不純物効果スピン三重項超伝導体Sr_2RuO_4のRuを非磁性不純物のTiイオンで部分置換した系で、イジング異方性をもつ局在磁気モーメントが現れ、磁気秩序にいたることを見出した。中性子回折の結果と合わせ、3つのフェルミ面のうち、1次元的軌道に基づくβ面が格子非整合の反強磁性秩序を誘起していることを明らかにした。パイロクロア遷移金属酸化物A_2B_2O_7における幾何学的フラストレーションに基づく現象、特に残留エントロピーの問題や量子スピン物性を明らかにし、新たな物理現象を探索することを目的に研究を行った。本年度は主に以下の成果を納めた。(1)Aサイトにイジング磁気異方性を持つDyを用いて、結晶構造のパイロクロア格子に.由来する幾何学的フラストレーションに基づく低温物性を詳しく研究した。Dy_2Ti_2O_7およびHo_2Ti_2O_7良質単結晶を育成し、磁化の温度・磁場依存性の測定から、磁気異方性を初めて定量的に明らかにした。また磁場中比熱の測定から、ゼロ磁場でのいわゆるスピンアイスの残留エントロピーを単結晶で観測した。さらに<111>結晶軸方向に印加した磁場の下では、新たな磁気フラストレーション状態が生まれることを発見し、それが、カゴメ格子上のスピンのグラスとレーションによることを明らかにした(カゴメアイス)。(2)Bサイトに5d遷移金属イリジウムを含む一連のパイロクロア酸化物の合成に成功し、希土類元素のイオン半径に応じて系統的に金属・絶縁体転移が起こることを明らかにした。このことはイリジウム電子の電子相関がこれらの化合物の基本的電子物性に決定的な役割を果たし、モット絶縁相を安定化させることを意味する。また、元素置換によりキャリアドーピングを行うことで、モット絶縁体パイロクロア酸化物を金属化することにも成功した。(3)Bサイトに4d遷移金属ニオブを含む一連のパイロクロア酸化物の合成に成功した。それらは4価のニオブイオンから予想されることに反して、スピン1/2に基づく磁性を示さないことが明らかになった。この原因として規則的な格子歪みを伴うスピンダイマーの形成あるいは、量子スピン液体状態の形成などが考えられる。パイロクロア遷移金属酸化物A_2B_2O_7における幾何学的フラストレーションに基づく現象、特に残留エントロピーや量子スピン物性を明らかにし、新たな物理現象を探索する目的で研究を行った。本年度は新たに以下の成果を納め、またこれまでの研究の総括を行った。(1)(カゴメアイス状態)Aサイトにイジング磁気異方性を持つDyを用いて、結晶構造のパイロクロア格子に由来する幾何学的フラストレーションに基づく低温物性を詳しく研究した。Dy_2Ti_2O_7の良質単結晶について、<111>結晶軸方向に印加した磁場の下では、新たな磁気フラストレーション状態が生まれることを発見し、それがカゴメ格子上のスピンのグラスとレーションによることを明らかにした(カゴメアイス状態)。磁場中比熱の測定から、その残留エントロピーの値を決定するとともに、詳しい磁場・温度相図を作成してカゴメアイスの残留エントロピー開放の過程を明らかにした。(2)(磁気誘電率と磁歪)Dy_2Ti_2O_7のスピンアイス・カゴメアイス状態に関連する磁化過程に伴う誘電率の変化と磁歪を0.3Kの低温まで測定した。(3)(ニオブ系パイロクロア)
桜島火山からの降灰除去を目的とした流体発振形除去装置の開発

太陽熱集熱器のパネル面上の降灰を散水・除去する装置の開発を目的とした散水器に関する研究の一環として、流体論理素子の発振原理を応用した散水器を考案・試作した.そして、本試験研究においてはこれらの散水器において、水噴流の散水角度や散水量分布について調べ、以下の結論が得られた.1.散水器出口幅および圧力回復孔直径を種々、変化させた場合の散水角度を調べた結果、出口幅が大きくなるにつれて水噴流は左右に発振し始め、散水角度も次第に大きくなる.そして、ある出口幅で最大の散水角度をとったあと、散水角度は減少することが明らかになった.2.散水器出口幅および圧力回復孔直径を種々、変化させた場合の散水量分布を調べた結果、圧力回復孔直径が大きくなるにしたがって、噴流中心軸まわりに分布する針状の散水量分布、噴流中心軸付近を最大として噴流外縁に行くにしたがって次第に減少する正規分布形の散水量分布、さらには噴流中心軸付近よりも噴流外縁付近に最高散水量が認められる散水量分布へと変化していくことが明らかとなった.3.散水器の圧力回復孔直径を特定したときの試験結果から、散水器出口幅が大きくなるにしたがって、散水量分布は次第に散水器に接近するように分布することも明らかとなった.4.散水量分布を定量的に評価する指標として、平均散水深さを導入した結果、前述したような針状の散水量分布の場合には平均散水深さは大きな値をとり、散水量分布が均一化するにしたがって、平均散水深さは次第に小さくなってくることも明らかになった.太陽熱集熱器のパネル面上の降灰を散水・除去する装置の開発を目的とした散水器に関する研究の一環として、流体論理素子の発振原理を応用した散水器を考案・試作した.そして、本試験研究においてはこれらの散水器において、水噴流の散水角度や散水量分布について調べ、以下の結論が得られた.1.散水器出口幅および圧力回復孔直径を種々、変化させた場合の散水角度を調べた結果、出口幅が大きくなるにつれて水噴流は左右に発振し始め、散水角度も次第に大きくなる.そして、ある出口幅で最大の散水角度をとったあと、散水角度は減少することが明らかになった.2.散水器出口幅および圧力回復孔直径を種々、変化させた場合の散水量分布を調べた結果、圧力回復孔直径が大きくなるにしたがって、噴流中心軸まわりに分布する針状の散水量分布、噴流中心軸付近を最大として噴流外縁に行くにしたがって次第に減少する正規分布形の散水量分布、さらには噴流中心軸付近よりも噴流外縁付近に最高散水量が認められる散水量分布へと変化していくことが明らかとなった.3.散水器の圧力回復孔直径を特定したときの試験結果から、散水器出口幅が大きくなるにしたがって、散水量分布は次第に散水器に接近するように分布することも明らかとなった.4.散水量分布を定量的に評価する指標として、平均散水深さを導入した結果、前述したような針状の散水量分布の場合には平均散水深さは大きな値をとり、散水量分布が均一化するにしたがって、平均散水深さは次第に小さくなってくることも明らかになった.平成5年度は流体発振形降灰除去装置の開発に研究の重点をおき、以下のような特長をもつ自己発振形散水装置を設計・試作した。(1)本散水装置の原型である従来型の流体論理素子では、流れを二方向に分岐させるために採用されているスプリッタを本装置では採用していない。これは、単に流れを分岐させるのが目的ではなく、なるべく大きな角度で水道水を発振・散水するためである。(2)本散水装置は、家庭用上水道の水圧・流量程度でも充分に自己発振・散水する。これは、一般家庭に設置してある太陽熱集熱器の降灰除去を主たる目的としているので、特別な昇圧装置を取り付けることなく自己発振・散水することが本散水装置に最も要求される点である。本年度に開発・試作した散水装置は降灰を除去するに充分な自己発振・散水を行うことが確認された。(3)流れが偏向する際に側壁との間に低圧渦領域が形成されるが、本散水装置ではこの低圧渦領域にそれぞれ、1個の小孔を有する。これは、噴出する水道水が安定した発振動作を行なうように工夫したものである。しかもこの小孔は、ここに桜島火山からの降灰が詰まってその機能が阻害されることがないように、散水装置の下側に取り付けている。この様な特長をもつ散水装置について、円形断面を有するものと楕円形断面のものを直径や焦点距離を変化させて9種類設計・試作した。そして、各装置の散水出口幅を種々変化させてときの自己発振の様子を本年度購入の流れの可視化装置を用いて調べ、散布角度を測定した。その結果、出口幅の増大にともなって散布角度は増加するものの、ある出口幅を越えると次第に減少することが明らかになった。平成6年度は流体発振形散水器の散水量分布などの散水性試験に研究の重点をおき,以下のような結果が得られた.(1)出口幅が大きくなるにつれて水噴流は左右に発振し始め,散水角度も次第に大きくなる.そして.ある出口幅で最大の散水角度をとったあと,散水角度は減少する.(2)円形形状の散水器において,散水器の直径の増加につれて最大散水角度も次第に大きくなる.

(3)圧力回復直径が大きくなるにしたがって,噴流中心軸まわりに分布する針状の散水量分布,噴流中心軸付近を最大として,噴流外縁に行くにしたがって次第に減少する,いわゆる正規分布形散水量分布,そして噴流中心軸付近よりも噴流外縁付近に最高散水量が認められる分布へと変化していく.(4)散水器出口幅が大きくなるにしたがって,散水量分布は次第に散水器に接近するように分布する(5)圧力孔直径が8mm前後の散水器が降灰除去には最適である.なお,本試験研究に関する研究成果は別冊の成果報告書に詳細に記述している.
核コードシグマ因子群によるシロイヌナズナ色素体DNA転写制御

植物色素体DNAの転写は、核コードのバクテリオファージ型RNAポリメラーゼ(NEP)と、色素体ゲノムにコードされ、特異性を核コードのシグマ因子に調節されるRNAポリメラーゼ(PEP)により行われる。本研究では核コードの6種のシグマ因子の機能を知るために以下の解析を行った。1.核コードのシグマ因子の一つ、SIG2の変異株を用い、これまでにSIG2への依存性の知られているtrnEプロモーター、およびpsbDの複合プロモーター領域について、転写開始点の同定を行った。その結果、trnEプロモーターおよびpsbD上流の-256プロモーターがSIG2に依存して転写されることを確定した。さらにこれらのRNA末端が、RNAプロセシングでなく転写開始点であることを示した。これらはコンセンサス型の-10配列を持っプロモーターであった。2.SIG2に依存して転写される色素体遺伝子を網羅的に解析するために、シロイヌナズナ色素体の全ての蛋白質遺伝子をカバーするDNAマイクロアレイを構築した。これを用いた解析の結果、野生株よりも転写産物の減少している遺伝子はpsaJのみであり、この減少はノザン解析やSlマッピングによっても確認された。NEPに依存して転写される遺伝子群が、sig2変異株で過剰発現していることも判明し、SIG2に依存したNEPの抑制機構が強く示唆された。3.ストレスに依存した遺伝し発現制御を調べるため、ストレス条件下における6種のシグマ因子遺伝子の発現を解析した。その結果、SIG5の遺伝子発現のみが、強光、低温、高浸透圧、塩で強く誘導されることを見いだした。そして、SIG5の発現は、従来は青色光で誘導されるプロモーターとして知られてきたpsbD-BLRPプロモーターの発現と一致することが判明した。即ち、BLRPは青色光のみならず、様々なストレスでSIG5に依存して発現する。SIG5欠損株を用いた解析により、SIG5とBLRPの関係、そしてSIG5のストレス耐性への関与が示された。本年度の研究では、海外データベースの検索によりSIG3,SIG5遺伝子へのT-DNA挿入株を同定し、取得するとともに継代することで、ホモ体となった変異株を取得した。またSIG4遺伝子については、共同研究としてフランスのグループから利用可能となった。その結果、既に取得しているsig2変異株と併せ、SIG2-5遺伝子は少なくとも生育に必須でないことが判明した。また、色素の減少などの表現型が見られるのはsig2変異のみであった。sig2変異株について、葉緑体DNAアレイを用いた標的検索を行った結果、mRNA量が減少していたのはpsaJ遺伝子のみであり、主要なSIG2の標的が一連のtRNA遺伝子であることが確かめられた。また、SIG2に依存するpsaJ、trnE, psbD(-256)プロモーター配列を比較することで、SIG2に依存性の高いプロモーターの共通配列を得た。sig4変異株についてもDNAアレイによる解析を行い、一連のndh遺伝子群の転写産物の減少を観察した。sig5については、その発現が強光、低温、塩、浸透圧など様々なストレスで誘導されることを見いだした。このような性質はSIG5のみにみられるもので、SIG5が葉緑体におけるストレス応答シグマ因子であることを示している。現在、sig5変異株のDNAアレイによる標的遺伝子の検索を進行中である。
人為的に極性化した細胞を用いた非対称分裂制御機構の解析

非対称分裂は、幹細胞の増殖・分化を制御する重要な機構である。本研究では、本来極性のないHeLa細胞に細胞間接着分子Echinoidと極性分子とのキメラを発現させることで、人為的に極性を誘導し、非対称分裂に重要な因子の作用機構の解明を目指した。その結果、ROCOファミリーキナーゼLRRK1がM期スピンドル配向を制御することで、細胞の分裂軸決定に重要な役割を果たしていることを明らかにした。細胞の非対称分裂は様々な局面で重要な役割を担っている。これまで主にモデル生物を用いた解析から、非対称分裂に重要な因子が同定されてきた。しかし、その制御機構については多くの点で未だ明らかになっていない。私は、本来極性のないHeLa細胞に細胞間接着分子Echinoidと極性分子とのキメラを発現させ、極性を人為的に誘導し解析することで、非対称分裂に重要な因子の同定や、その作用機構の解明を目指した。このシステムのメリットは、本来極性を持たない細胞を用いることで、内因性のシグナルからの影響を極力排除できる点である。昨年度までの解析から、ROCOファミリーキナーゼLRRK1が、キナーゼ活性依存的にM期スピンドル配向を制御することで、細胞の分裂面を制御していることを明らかにした。本年度の解析では、LRRK1の基質の探索を中心に行った。その結果、中心体構成因子CDK5RAP2を同定することに成功した。その後の解析から、LRRK1はM期中心体で活性化し、CDK5RAP2をリン酸化することで、中心体成熟に機能していることを明らかにした。非対称分裂は、幹細胞の増殖・分化を制御する重要なシステムである。これまでモデル生物を用いた解析から、非対称分裂に重要な細胞の極性化を制御する因子(ParやaPKC、Numb、LGN、NuMAなど)が多数同定されてきた。しかしそれらが織りなす作用機構の詳細は未だ不明な点が多い。申請者は、本来極性のないHeLa細胞に細胞間接着分子Echinoidと極性分子とのキメラを発現させることで、人為的に極性を誘導し、非対称分裂に重要な因子の作用機構の解明を目指している。このシステムのメリットは、極性細胞の持つ外部環境や内因性のシグナルからの影響を排除でき、かつ簡便に非対称性分裂に対する効果を評価できることである。現在、キメラ分子による人為的な極性誘導系の構築は道半ばであるが、非対称分裂を制御しうる分子の同定に成功した。ROCOファミリーキナーゼLRRK1をノックダウンすると、スピンドル配向が異常になる。このとき、細胞膜に局在し星状体微小管と細胞膜との相互作用に重要なNuMAの局在が消失することを見いだした。また、LRRK1はDynein複合体分子Dynactinの構成因子とも相互作用することから、微小管プラス端で星状体微小管と細胞膜との相互作用を制御し、スピンドル配向を適切にコントロールしている可能性が考えられた。細胞間接着分子Echinoidと極性分子とのキメラを発現させることで、HeLa細胞に人為的に極性を持たせる系の確立は未だできていない。一番の問題点は、HeLa細胞を適切な濃度で培養し、細胞膜のある領域でだけ接着させるような条件をつくるのが困難な点である。現在、キメラ分子の安定発現細胞を樹立させ、適切な接着をもつ細胞集団のポピュレーションを増やす検討を行っている。一方、スピンドル配向を制御する機構の解析については新たな進展がみられた。これまでLRRK1がスピンドル配向制御に重要であることは明らかにしていたが、今回、LRRK1がM期中心体で活性化し、中心体の微小管伸長活性を制御することで星状体微小管の伸長に機能していることが明らかとなってきた。まずEchinoidとNuMAとのキメラ分子の作製及び、人為的に極性を誘導するシステムの構築に全力を注ぐ。さらにLRRK1による中心体微小管伸長活性の制御については、LRRK1の標的蛋白質の同定を試みる。これまでin vitro kinase assayを用いた解析から、いくつか標的蛋白質の候補を同定している。それらの中には、中心体に局在し、星状体微小管の伸長に重要な蛋白質も含まれているため、まずこの蛋白質がLRRK1の下流で機能しているか検討する予定である。培養細胞を用いた実験に必要な試薬類(トランスフェクション試薬、血清、培地など)や、器具類(各種dishや使い捨てピペットなど)、抗体作製、siRNAのオリゴ作製など、主に消耗品を中心に研究費を使用する予定である。
ミクロデータを用いた家族の家庭内活動と就業行動の分析

総務庁『社会生活基本調査』のミクロデータを用い、個別の夫婦について、活動時間をマッチさせ、家事、余暇、育児などの活動時間を再集計、計量分析を行った。夫婦フルタイム共働き世帯、夫雇用者妻パートタイム世帯、夫雇用者妻専業主婦世帯で、妻の活動時間には大きい差異が見られたが、夫の活動時間には大きい差異が見られなかった。しかし夫婦の時間調整を同時方程式によって推計すると、夫の家事分担が増えると妻の家事時間が減る効果は実際に見られ、また子供年齢が幼いほど、妻のみならず夫の家事時間(育児時間を含む)も大きく増加する効果が推計された。ただし推定係数から考えると、夫の家事時間が10分増加しても妻の家事負担は2-3分程度しか減少せず、夫の家事時間を10分増やすためには、30分以上の仕事時間の減少が必要という程度の規模である。また市場財と家庭内生産財の完全代替を仮定した経済モデルの予想と異なり、世帯収入の増加が家庭内生産財の需要を高めることが示された。豊かさといった財を生産するための、家庭内での時間投入と市場財投入が完全に代替的ではなく、所得の増加がより家庭内時間集約的な財需要を高めるという解釈、あるいは夫婦間の交渉(力関係)によるという解釈が可能である。実際の妻の収入が上昇すると、妻の家庭内生産時間のみならず、夫の家庭内生産時間も増加し、夫婦間で家事分担がすすむことも示された。育児時間の分析では、育児時間が末子年齢に大きく依存し、母親がフルタイム就業者でも専業主婦でも育児時間の差が比較的小さいこと、末子が3歳以上で特に家事時間、ついで余暇時間にフルタイム就業の母親と専業主婦とで大きい差が出ること、さらに9歳以降、大幅に育児時間が縮小、ゆるやかに母親の就業率が上昇することなどが示された。このほか、高齢者の生活時間、学歴と余暇活動、育児時間と施設利用などを分析した。
実世界と可能世界が参照可能であるテキストの日本語モダリティ解析

本研究では、実世界と可能世界が参照可能であるテキストの日本語モダリティ解析システムを実装する。具体的には将棋解説文データを研究に利用する。このデータは、将棋局面のデータ(実世界)、現在の局面に対する解説テキストデータ、先読みアルゴリズムによる予測局面データ(可能世界)の3つで構成される。本年度は、次の4点を実施した。1.解析システムの試作、2.モダリティ表現のシンボルグラウンディングの検討、3.文献調査、4.既存コーパスの更新。具体的には、まず、モダリティ情報が付与された将棋解説文コーパスを学習データとして利用し、日本語モダリティ解析システムを試作した。機械学習手法として、ニューラルネットワークモデルと条件付き確率場モデルを組み合わせた手法を使用した。モダリティ表現の認識タスクにおいて、このシステムはF値尺度で0.682を達成した。今後は、この値をベースラインとして研究を続けることとなる。次に、典型的な7つのモダリティ表現をテストケースとして選択し、それらのシンボルグラウンディングを検討した。将棋において予測局面データは可能世界の集合であり、様相論理の応用によりモダリティの事実性ラベルを教師なしで自動推定することができる見込みがある。予備実験の結果、この手法が有効に働く可能性があることが分かった。これは重要な知見である。続いて、既存のモダリティ体系に関して文献調査を行った。主に機能文法での先行研究を調査し、肯否中間領域に関してモダライゼーションのみでなくモデュレーションも本研究で考慮すべきであるという知見が得られた。最後に、『現代日本語書き言葉均衡コーパス』のモダリティラベル体系を本研究のものに変換する作業を行った。一対一対応があるものに関して自動変換プログラムを作成し、約44,000個の事象クラスラベルと約32,000個の事実性ラベルを自動付与することができた。事前の研究計画に従い、『現代日本語書き言葉均衡コーパス』を基としたモダリティ情報付与コーパスのラベル更新作業において、自動変換プログラムを作成し利用することにより、計76,000個のラベルの更新を達成することができた。一方、先行研究の調査により、ラベルを付与すべきモダリティ表現の範囲を拡大した影響で、自動付与されたモダリティラベルを人手で確認する作業を計画どおり今年度のうちに始めることができなかった。その代わりに、今年度は、次年度に開始予定であった解析システムの試作とシンボルグラウンディング作業を前倒しで開始し、重要な知見を得ることができた。それゆえ、研究全体を見ると、遅れはなく、研究はおおむね順調に進んでいると言える。今年度に引き続き、『現代日本語書き言葉均衡コーパス』を基としたモダリティ情報付与コーパスのラベル更新作業を行う。自動付与されたラベルには抜けや誤りが存在するため、人手でこれらを確認・修正する。また、今年度すでに始めているが、局面データと予測局面データを利用してモダリティ表現のシンボルグラウンディングを実行する課題も進める。対象となるモダリティ表現の数を増やしてこの課題を大規模に実施する。この課題において、訓練データには存在しない未知のモダリティ表現を自動獲得するタスクにも取り組む。

その代わりに、今年度は、次年度に開始予定であった解析システムの試作とシンボルグラウンディング作業を前倒しで開始し、重要な知見を得ることができた。それゆえ、研究全体を見ると、遅れはなく、研究はおおむね順調に進んでいると言える。今年度に引き続き、『現代日本語書き言葉均衡コーパス』を基としたモダリティ情報付与コーパスのラベル更新作業を行う。自動付与されたラベルには抜けや誤りが存在するため、人手でこれらを確認・修正する。また、今年度すでに始めているが、局面データと予測局面データを利用してモダリティ表現のシンボルグラウンディングを実行する課題も進める。対象となるモダリティ表現の数を増やしてこの課題を大規模に実施する。この課題において、訓練データには存在しない未知のモダリティ表現を自動獲得するタスクにも取り組む。「現在までの進捗状況」の項で述べたとおり、先行研究の文献調査結果に基づいてラベルを付与すべきモダリティ表現の範囲を拡大したため、文中のモダリティ表現を自動認識するプログラムの開発が遅れている。その影響で、自動付与されたモダリティラベルを人手で確認する作業を今年度のうちに始めることができず、今年度は事前の計画に従って「謝金等」の経費を使用することができなかった。この経費は次年度に繰り越し、2019年度において、技術補佐員を雇用し、人手でラベルを確認・修正する作業を依頼することで利用する。