hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳リンパ腫のゲノム解析成果を基盤とした分子標的創薬・バイオマーカー研究

これらの成果からバイオマーカー、新規の分子標的薬開発のための標的分子の探索を進行中である。またPCNSL培養細胞株HKBML細胞, TK細胞を用いて、メソトレキセート(MTX)耐性細胞株の樹立を行った。MTX耐性細胞株に引き起こされる糖タンパク糖鎖の変化、またメタボローム解析により代謝系の変化について解析を行った。さらに、MTX耐性細胞株に新たな分子標的薬を併用する治療効果の検討を進めている。薬剤耐性を克服する新たな治療法の開発を目指している。PCNSL組織サンプルの収集の困難さから、このような多数症例のゲノム解析成果を基盤とした研究を行っている施設は国際的にも見られず、我々の研究の新規制・独自性がある。本研究により治療困難なPCNSLの新規標的分子が明らかにされ、バイオマーカーを用いた個別化治療の確立、および新たな診断・治療法の開発が期待できる。中枢神経系原発悪性リンパ腫(PCNSL)の腫瘍組織90例のエクソーム解析と30例トランスクリプトーム解析が修了し、遺伝子変異のLandscapeをほぼ明らかにできた。変異遺伝子、トランスクリプトームと患者生存期間および治療反応性との相関に関する解析も順調に進行中である。またPCNSL培養細胞株を用いて、メソトレキセート(MTX)耐性細胞株の樹立から、MTX耐性細胞株に引き起こされる糖タンパク糖鎖の変化、またメタボローム解析により代謝系の変化について解析が順調に修了した。MTX耐性を克服する治療法の開発に向けて研究を継続している。1)患者生存期間と関連する遺伝子変異を統計学的解析から明らかにし、細胞株やマウスモデルを用いた解析も進める。2)融合遺伝子候補を細胞株やマウスモデルを用いた解析も進める。3) RNA seqの結果からcodingおよびnon-coding RNAと生存期間との関連についても統計学的手法から解析を進め、候補遺伝子を絞り込み、細胞株やマウスモデルを用いた解析も進める。4)網羅的エピゲノム解析も進め、生存期間と関連するプロファイルを検討する。5)脳リンパ腫のMTX耐性細胞株の解析から耐性を克服する治療法の開発に向けた研究を進める。6) PCNSLに対するNF-kBの抑制、抗腫瘍効果をin vitro, in vivoの系を用いて検証し、臨床試験を視野に入れた検討を行う。有望な化合物に対しては、腫瘍細胞選択性と抗腫瘍効果の増強を目的に、新たな誘導体の開発に向けた研究も行う。今後は、標的分子の確認をvalidationコホートを用いて解析する。MTX耐性機構の解析は動物実験をさらに進める。変異遺伝子、トランスクリプトームと患者生存期間および治療反応性との相関からバイオマーカー、新規の分子標的薬開発のための標的分子の探索を進行中させる予定である。
ウェアラブルセンサを用いたサイバネティック・トレーニングシステムの開発

スキルに関係する物理情報を運動中に感覚情報としてバイオフィードバックするトレーニングシステムを開発し,感覚的・潜在的な学習を可能とするシステム構築した.そのため,超小型センサなどの計測制御機器を用いたウェアラブルで実用的なデバイスを開発し,それらのデバイスを用いた新しいトレーニング方法を開発した.スキルに関係する物理情報を運動中に感覚情報としてバイオフィードバックするトレーニングシステムを開発し,感覚的・潜在的な学習を可能とするシステム構築した.そのため,超小型センサなどの計測制御機器を用いたウェアラブルで実用的なデバイスを開発し,それらのデバイスを用いた新しいトレーニング方法を開発した.システムを構築するためのハードウエアの開発を中心に行った.またハンマー投運動の制御系を実現するために,ハンマー投の運動の詳細な数理解析を行った.計測環境の構築:3軸加速度計+3軸ジャイロ+3軸地磁気センサのMEMS型超小型ワイヤレスモーションセンサを利用し,カルマンフィルタによって精度の高い3次元姿勢角を推定するアルゴリズムの開発を行った.このワイヤレスモーションセンサはハンマーの運動方程式を利用して動力学計算を可能とする力覚センサとしても機能する.出力デバイスの開発:FES法による表面電極を利用したウェアラブルな電気刺激装置の開発を行った.制御モデルの構築:ハンマーの制御モデルを構築するため,ハンマーの運動の詳細な数理解析を行う.ハンマー投の二重振り子モデルによる数理解析から,ハンマー投のみならず投運動やキック運動などの加速のメカニズムが明らかになった・これによりハンマー投の練習におけるバイオフィードバックの制御系や,シミュレーションが可能となる.運動スキルを数理的に記述し,言語などによる顕在的な形式で伝達するのではなく,潜在的・感覚的に伝達する方法,及び学習を促進する方法の開発を行った.この研究目標を掲げた理由は,運動スキルの数理を詳細に解明できたとしても,また選手がそれを理解できたとしても,そのままの表現では実際に身体で学習して獲得することは困難だからである.この目標を達成するための手段として,まず運動スキルの数理メカニズムを明らかにし,さらにその知見を反映させたスキル獲得の学習支援ツールの開発を行った.このようなフレームワークをサイバネティック・トレーニングと呼び,ハンマー投加速メカニズムの数理を明らかにした.また,ハンマー投以外に,ゴルフ,サッカーのキック動作,野球の投球動作等のスイング動作のともなう運動の加速メカニズムについて引き続き検討している.またハンマー投の加速メカニズムを考慮し,ハンマーに慣性センサと呼ばれる加速度センサとジャイロセンサを組み込み,無線を介した計測制御が可能なモーションセンサを利用し,スキル向上にとって意味のある情報を抽出し,それを音として出力して運動しながら自身のスキルをモニタリングするスキルトレーニングのためのシステムを開発した.これを利用することによって,例えば練習中に,「かなりの努力感で投擲しているがハンマーにエネルギーが効率よく伝達されていない」,「リラックスして投擲したほうが,ハンマーにエネルギーがよく伝達されている」などのようなことが実際に確認でき,学習を強化する効果が期待できる.これは一種のスキルの可視化であり,スキルのモニタリングである.システムではハンマーの回転方向のエネルギーの時間変化率を慣性センサから計算し,その情報を音情報に変換して聞かせる.運動スキルを数理的に記述し,言語などによる顕在的な形式で伝達するのではなく,潜在的・感覚的に伝達する方法,及び学習を促進する方法の開発を行った.この研究目標を掲げた理由は,運動スキルの数理を詳細に解明できたとしても,また選手がそれを理解できたとしても,そのままの表現では実際に身体で学習して獲得することは困難だからである.この目標を達成するための手段として,まず運動スキルの数理メカニズムを明らかにし,さらにその知見を反映させたスキル獲得の学習支援ツールの開発を行った.このようなフレームワークをサイバネティック・トレーニングと呼び,ゴルフやハンマー投のスキル獲得支援システムなどを開発した.ハンマー投の加速メカニズムは張力ベクトルとハンドル部の速度ベクトルとの内積によってエネルギー変化率によって記述できることから,ハンマーのハンドル部分の張力方向と回転方向のそれぞれで,ハンマーのエネルギーを増幅させることができる.この加速原理はゴルフスイングやサッカーのキック動作,野球の投球動作やランニングなどのムチ運動の基本メカニズムとして用いられている.この数理を考慮し,我々はハンマーに慣性センサと呼ばれる加速度センサとジャイロセンサを組み込み,無線を介した計測制御が可能なモーションセンサを利用し,スキル向上にとって意味のある情報を抽出し,それを音として出力して運動しながら自身のスキルをモニタリングするスキルトレーニングのためのシステムを開発した.これを利用することによって,例えば練習中に,「かなりの努力感で投擲しているがハンマーにエネルギーが効率よく伝達されていない」,「リラックスして投擲したほうが,ハンマーにエネルギーがよく伝達されている」などのようなことが実際に確認でき,学習を強化する効果が期待できる.実際にハンマー投の練習でこのシステムを用いて性能を検証した.聴覚フィードバックの開発が完了し,実際にシステムを用いて検証した.24年度が最終年度であるため、記入しない。ハンマー投だけでなく,この加速メカニズムを考慮した,ムチ運動(運動連鎖)のメカニズムを解明していく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
AKTシグナル伝達経路を介したオートファジー制御機構の解明

Autophagyは蛋白質分解経路の1つで、ユビキチンプロテアソーム系分解経路では、蛋白1つ1つにユビキチンが結合し基質特異的に蛋白が分解されるのに対しオートファジーでは一度に多くの蛋白が分解される。近年Autophagyの制御にPI3K-Akt-mTORシグナル伝達経路の関与を強く示唆する報告が相次いでいる。本研究ではAkt新規結合分子AによるPI3K-AktmTORシグナル伝達経路を介したAutophagyの制御機構の解明を目的として解析を進めた。その結果,免疫沈降法を用いた実験よりAはAkt1,2と強く結合しその結合部位はC末端部位であることを確認した。またendogenous interactionについても同様の結果が得られた。Lysosome分画を用いた解析よりAutophagy誘導によってlysosomeへのAktとAの移行が示された。Akt,AのSiRNAを用いたknockdownの解析から、オートファジーの誘導にAkt,Aそれぞれの存在が重要であることがわかった。PIP interaction defective Aを用いた解析により、オートファジーの誘導はAとAktが結合し、lysosome上のPI3PとAが結合することが重要であることが明らかになった。オートファジーをはじめとする蛋白分解系の異常は精神疾患や悪性腫瘍、感染症など様々なヒトの疾患を引き起こすことが知られている。よって本研究の成果はこれらの疾病に対ああいする有効な治療法への開発を通じ人類社会への還元が期待できると考えられる。その結果、免疫沈降法を用いた実験より、PhafinはAkt1、2と強く結合し、その結合部位はC末端部位であることを確認した。さらにPull down Assayの結果からPhafinはAktの活性/非活性化に関係なく結合することを明らかにした。また、lysosome分画を用いた解析より、Autophagy誘導によってlysosomeへのAktとPhafinの移行が示された。Phafin特異的抗体を用いた蛍光染色法の結果、Rapamycin、HBSSを用いてAutophagyを誘導後、Phafinとlysosomeの共局在レベルが増加し、AktとPhafin2の共局在レベルも増加した。また、2つの蛋白の結合能が解析可能なBiFC(bi-molecular fluorescent complementation)法を用いてAkt、Phafinとlysosomeの関係を検証した結果、Akt-Phafin complexが、Autophagy誘導によってPhosphatidylinositol 3-phosphate(PI3P)依存的にlysosomeへ移行することが明らかになった。さらに興味深いことに、PI3P結合変異型Phafinでは、Autophagyが抑制されたことから、Akt-Phafin complexがlysosome膜上のPI3Pに結合することがAutophagyの誘導に重要であることが示された。研究計画書に記載したとおりに研究が進んでいるため。現在、Lipopolysaccharide(LPS)刺激によるMacrophageを用いた系でも同様の結果が得られるかについて検証している。また、SiRNAやKOMEFを使用しAktまたはPhafinを欠損させた際にオートファジーがどのようになるかをWestern Blotと蛍光抗体と共焦点顕微鏡を用いて解析しAutophagy誘導時におけるAktとPhafinの結合の意義について解析を進めてる予定である。
主権者教育によって児童の女性観はどう変化するか：潜在意識測定による地域ごとの検証

初年度である今年は,女性議員比率の格差を扱う主権者教育を青森県の小学6年生対象に実施した。児童の女性観の抽出方法については,授業実施前後にIATテスト(Implicit Association Test)を用いた。児童へのIATテストは,以下に示す14の手順で行った。1.PC画面上に様々な「女性」の名前と「男性」の名前をランダムに1枚ずつ提示する。2.被験者にできるだけ速く「女性か男性か」の分類をさせる。3.パソコンの画面中央に「成功」「幸福」などの良い概念の単語か「失敗」「不幸」など悪い概念の単語かを提示し,被験者である児童にできるだけ速く「良い意味の単語か悪い意味の単語か」の分類をさせる(=整合課題)。4.先の2つの課題について「女性」と「良い」が同じキーで,「男性」と「悪い」が同じキーとなる場合と,逆の組合せ(「男性」と「良い」が同じキーで,「女性」と「悪い」が同じキー)になるものの2種類を用意して実施する(=非整合課題)。以上,整合課題と非整合課題での反応時間の差が潜在意識(=本心かどうかを計る)の指標となることから,女性観の抽出を行った。その結果,小学6年生の男子児童は、授業前は「女性」に対する潜在的態度はほぼ中立的であったが,授業後には大きく肯定的に変化していることがわかった。女子児童は授業前から「女性」に対して潜在的に肯定的な態度を持っていて,その潜在的態度が授業後にはさらに肯定度が高まったことが確認された。当初の予定通り,青森県の児童に対してIATテストを実施した。さらに,次年度以降に行う予定であった集団式潜在連想テスト(FUMIEテスト)については,一部の地域において,前倒しで実施することができた。また,当初想定していた授業時間前後の検査については,対象が児童であったため丁寧な説明が求められたことから,予想以上の時間が必要であった。加えて,PC及び検査用ソフト数に限りがあるため,同様に予想以上の時間が必要であった。今後は,小学校における検査時間の確保を十分に行うこととしたい。今後の研究取組については,対象地域(東京都及び香川県)の小学校の協力を得て主権者教育を行い,児童の女性への潜在的態度について検証を行う。その際,PCやソフト等の機器が必要なIATテストと共に,簡略化した「FUMIEテスト」を実施する。「FUMIEテスト」はテスト用紙(A3サイズ)形式にし,各行ごとに制限時間で処理させるテストである。このテストでは作業量の差が指標となる。IATテストと比較し精度が落ちるものの「FUMIEテスト」は集団で一斉に実施することができ,実施時間も5分間程度であり,小学校高学年でも容易に取り組むことができる。これらのテストを通して,地域と児童の意識間に相関関係を見出していく。

IATテストと比較し精度が落ちるものの「FUMIEテスト」は集団で一斉に実施することができ,実施時間も5分間程度であり,小学校高学年でも容易に取り組むことができる。これらのテストを通して,地域と児童の意識間に相関関係を見出していく。次年度使用額が生じた理由は,PCや機器等の値下がり及び作業軽減化による人件費の抑制である。同使用計画は,検査用機器及びソフトウエアの購入に充て,検査時間の短縮を図る。
プラスチックシンチレーション光を用いた線量検証プログラムの開発

放射線治療の線量分布検証には従来からフィルムが使用され、空間分解能が高い利点があるが、扱いの煩雑さ、フィルム濃度値から吸収線量への変換に伴う不確定要素も多い。本研究では新たに2次元平面検出器としてプラスティックシンチレーション光を利用した線量分布検証システムの構築を行った。シンチレーション光を検出するために、CCDカメラを利用した。光と線量の関係を知り、直線加速器からのビーム出力時の検出特性(繰り返し再現性および直線性)を調べ、電離箱線量計の検出能と比較した。通常の放射線治療では使用しないビーム出力を除き良好な一致を得た。強度変調放射線治療の線量分布検証を実施し、計算線量と良好な一致を得た。プラスティックシンチレーション検出器(30 cm x 30 cm x 1 cm)および低照度まで可視化可能なCCDカメラを用いて、基礎的検討を行った。検討内容は、光量と放射線治療器のビーム出力(モニタユニット)の関係、低モニタユニット出力と光量の再現性・直線性を評価した。CCDカメラで得た光を3原色分解し、可視化感度の高い青成分を抽出し、輝度値として利用した。コントロール値として電離箱線量計で同様の照射を行い、シンチレーション光を利用した際の結果と比較した。シンチレーション光を用いた検出では5 MU以上で3%未満の再現性を得た。1 MUを除きシンチレーション光と電離箱線量計とのビーム出力に対する直線性は同等であった。本研究では、シンチレーション光を利用した線量検証システム構築をめざし、外部放射線治療の中でも強度変調放射線治療への利用を想定した。したがって、低モニタユニット出力時のシンチレーション光を利用した直線性・再現性が電離箱線量計と比較して遜色ないことが必要である。使用したシンチレーション検出器は厚みが1 cmあり、照射により発光した領域に厚みを持つ。線量検証システムとして、実測値と計算値との誤差を評価する。従来から広く使用されるフィルムは検出器自体の厚みが1 mm以下であるため、比較のための計算線量面の厚みは1 mmで良いと考えるが、今回は検出器の厚みが10 mmであったため、計算線量は10 mm分の平均データを利用することが妥当であると判断した。フィルムと比較しコスト面で再利用が可能なため経済的であること、放射線が照射された瞬間における線量を光を利用して検出できるため、ガントリ回転を伴う強度変調放射線治療等の4次元線量検出システムとして本システムは有効であると考える。シンチレーション検出器(サイズ:30 cm x 30 cm x 1 cm)、CCDカメラを用い、4MV-X線による照射を行った。シンチレーション検出器を用いた線量検証システム構築を最終目標としたため、基礎実験としてシンチレーション検出器からの発光(青白色)を輝度値でデジタル抽出するアプリケーションを開発した。研究開始当初、市販のデジタルビデオカメラで発光の検出を試みたが、光量不足となった。また光量増幅目的で検出感度を上げたところ、画像サンプリングレートが低下し、使用不可と判断した。本研究はリアルタイム性を重視しているため、時間分解能の高い光検出が必要不可欠となる。そのため、市販のデジタルビデオカメラでは不十分であり、CCDカメラの採用に至った。これより、最低被写体照度が0.1 LUX以上で光量検出できるカメラが必要であることがわかった。1ビーム出力の繰り返し再現性、2ビーム出力の直線性、3時間分解能の3項目について検討した。1および2ではビーム出力を1, 3, 5, 10, 20, 50 MUと変化させ、各出力で10回の計測を行った。リファレンスとして電離箱線量計を用いて同様の測定を行い、変動係数で評価した。電離箱線量計ではすべてのビーム出力範囲にわたり1%未満であった。シンチレーション検出器では5 MU以上で3%未満となった。2の直線性に関しては、1 MUを除くビーム出力範囲にわたりシンチレーション検出器では電離箱線量計と同等の直線性を示した。3の時間分解能に関しては、CCDカメラの撮像領域とCCDカメラとシンチレーション検出器との距離によってCCDカメラで検出できる1ピクセルサイズが変化する。ピクセルサイズが3.5mmを下回ると処理可能なフレーム速度が著しく低下した。(3.5mm/pixel以上では15fps)シンチレーション検出器からの光検出として当初は光電子増倍管を予定していたが、CCDカメラの使用によって容易に光検出が可能となり、測定系の確立が予定よりも早く構築できた。また、映像信号をコンピュータで解析するシステム構築においても、これまで行ってきた画像処理に関する開発アプリケーションを改良することによって開発時間の短縮が図れた。

したがって、概ね順調に進展していると判断した。シンチレーション検出器からの発光をCCDカメラで検出するまでの過程で、光が拡散、屈折、および減衰することが予想された。光の減衰以外の項目に関しては、光の拡散および屈折を近似的にガウス関数等でモデリングを行う必要があると判断する。昨年度に実施したシンチレーション検出器に対する前方1方向の単純な照射系をもとに、治療計画装置で得られる理想の線量分布と、シンチレーション検出器で得られる実測した光量分布との乖離を補正する必要がある。今年度はこの補正関数を明らかにし、強度変調放射線治療等の多方向からの照射法に対して、シンチレーション検出器を用いた線量分布検証システムの構築を進める。該当なし
塩基性線維芽細胞増殖因子が歯槽骨リモデリングに及ぼす影響-破骨細胞の活性化制御を中心として-

歯周組織での破骨細胞形成制御における塩基性線維芽細胞増殖因子(FGF-2)の役割を解明するために、in vitroにおける破骨細胞分化培養系の樹立を試みた。その結果、マウスマクロファージ様細胞株RAW264を可溶型破骨細胞分化因子(可溶型RANKL)で刺激することにより多核破骨細胞へ分化誘導することができた。そこで、この系を用いて破骨細胞への分化過程および破骨細胞形成後の成熟過程におけるFGF-2の影響について検討した。その結果、FGF-2は破骨細胞への分化ならびに成熟過程のいずれにおいても何ら影響を示さなった。以上の結果より、FGF-2はRAW264の破骨細胞形成過程において直接的な影響を及ぼさないことが明らかとなった。そこで、破骨細胞形成過程におけるFGF-2の間接的な作用を検討するためにFGF-2刺激されたマウス歯根膜細胞株MPDL-22並びに歯肉線維芽細胞株MG/B6の培養上清を破骨細胞分化培養系に添加することにより破骨細胞分化過程あるいは分化誘導された破骨細胞の成熟に及ぼす影響を検索した。その結果、MPDL-22並びにMG/B6をFGF-2刺激した際の培養上清を添加することにより破骨細胞形成が抑制された。しかしながら破骨細胞の成熟過程には影響は認められなかった。そしてさらに、FGF-2刺激MPDL-22培養上清による破骨細胞形成抑制効果は抗-破骨細胞形成抑制因子(OPG)抗体により阻害されることが明らかとなった。また、MPDL-22およびMG/B6におけるRANKL、OPG発現を検討した結果、FGF-2で刺激された両細胞は共にOPGとRANKL mRNAの発現を上昇させた。以上の結果より、FGF-2によって誘導される歯周組織細胞からのOPGが歯周組織における破骨細胞形成を抑制することにより結果的に歯槽骨の形成を促進し、歯周組織再生が達成される可能性が示唆された。歯周組織での破骨細胞形成調節機構におけるFGF-2の役割を解明するために、in vitroにおける破骨細胞分化培養系の樹立を試みた。その結果、マウスマクロファージ様細胞株RAW264(RIKEN Cell Bank)を50ng/mlの可溶型RANKL(Soluble RANKL;sRANKL:SIGMA)で3日間刺激することによりTRAP陽性の4核以上の多核破骨細胞を分化誘導することができた。そこで、この系を用いることによって破骨細胞への分化過程におけるFGF-2の影響について検討した。その結果、RAW264に対してFGF-2で単独刺激した場合、あるいは可溶型RANKLとFGF-2で同時に刺激した場合、また可溶型RANKL刺激に先立ちFGF-2で前処理を行った場合のいずれにおいてもFGF-2は破骨細胞形成に影響を示さないことが明らかとなった。そこでさらに、破骨細胞形成後の成熟過程に対するFGF-2の影響を検討するためにRAW264を可溶型RANKL刺激によって破骨細胞に分化させた後にFGF-2刺激を行ったが、その影響は認められなかった。また、RAW264におけるRANK mRNA発現に対するFGF-2刺激による影響を検討したが、FGF-2刺激の有無によるRANK mRNA発現の変動は認められなかった。これらの結果より、FGF-2はRAW264の破骨細胞への分化過程において直接的な影響を及ぼさないことが明らかとなった。昨年度に引き続き歯周組織での破骨細胞形成調節機構におけるFGF-2の役割を解明することを目的として実験を行った。

昨年度の結果よりFGF-2はマウスマクロファージ様細胞株RAW264の破骨細胞への分化過程において直接的な影響を及ぼさないことが明らかとなったことから、本年度は歯根膜および歯肉の主要な構成細胞である歯根膜細胞と歯肉線維芽細胞に着目し、FGF-2が歯根膜細胞および歯肉線維芽細胞のRANKL、RANK並びにOPGを介するRAW264の破骨細胞形成過程に与える影響を解明するために、歯根膜細胞および歯肉線維芽細胞におけるRANKL、OPG発現を検討した。方法としてマウス歯根膜細胞株MPDL-22並びに歯肉線維芽細胞株MG/B6をFGF-2にて刺激培養後、全RNAを抽出しRANKL及びOPGの各mRNA発現の増減を検索した。その結果、FGF-2で刺激培養されたMPDL-22並びにMG/B6は共にOPGとRANKL mRNAの発現の上昇を認めた。そこでさらに破骨細胞への分化過程におけるFGF-2の間接的な作用を検討するためにFGF-2刺激MPDL-22並びにMG/B6の培養上清を破骨細胞分化培養系に添加することにより破骨細胞形成過程あるいは分化誘導された成熟破骨細胞に及ぼす影響をTRAP染色にて評価した。その結果、FGF-2刺激MPDL-22並びにMG/B6培養上清を添加することにより破骨細胞形成が抑制された。しかしながら破骨細胞の成熟過程には影響は認められなかった。またFGF-2刺激MPDL-22培養上清による破骨細胞形成抑制効果は抗-OPG抗体により阻害された。以上の結果より、FGF-2刺激により活性化された歯根膜細胞及び歯肉線維芽細胞の産生するOPGがRANKLと競合することにより、RANKL-RANK経路による破骨細胞形成過程を抑制する可能性が示唆された。
ウイルス感染及び二本鎖RNAによるIFN-βの発現制御メカニズムの解析

IPS-1はIFN産生、そして細胞死の誘導といった多彩な機能を介して抗ウイルス応答に貢献するが、IPS-1の活性がどのように制御されているのかは不明である。本研究では、IPS-1の翻訳後修飾に注目し、LC-MS/MSを用いてIPS-1の新規翻訳後修飾:γ-カルボキシル化を見出した。そして、その翻訳後修飾がIPS-1の機能制御に関わる可能性について検討した。まず、γ-カルボキシル化サイトにアラニン変異を導入した変異体IPS-1 4Aの機能を検討した。IPS-1の過剰発現によってIFN-β産生に必要な転写因子:IRF-3やp38/JNKのリン酸化が上昇することが、我々や他の研究によって明らかになっている。しかしながら、変異体IPS-1 4Aの過剰発現はIRF-3やp38/JNKのリン酸化には全く影響がないが、カスパーゼの活性化を著しく亢進させることが分かった。次にカルボキシル化酵素GGCXのノックダウンを行った。すると、ノックダウンしたHeLa S3細胞においては、dsRNA刺激によるカスパーゼの活性化が亢進することがわかった。また、293T細胞において、IPS-1の過剰発現によるカスパーゼの活性化は、GGCXの共発現によって抑制されることもわかった。以上の結果より、GGCXによるγ-カルボキシル化を介した細胞死の抑制効果は、IPS-1のγ-カルボキシル化を介している可能性が強く示唆された。本研究により、抗ウイルス応答において重要な働きを担うIPS-1において、翻訳後修飾を介した機能の切り替えが行われている可能性が示唆された。IPS-1はウイルス感染によるIFNの産生と細胞死の両方を制御する必須の分子であることが知られていたが、その活性化制御はこれまでほとんど分かっていなかった。現在、産総研の夏目徹博士との共同研究により、IPS-1の機能の切り替えを担う因子の探索を行っている。本研究ではまず、ASKの活性制御機構を解明する為に、ウイルス感染、細胞内dsRNAによるp38/JNK経路の活性化に注目し解析を行った。すると、ウイルス感染、細胞内dsRNAによるp38/JNK経路の活性化においてはRIG-I likehelicase(RLH)経路であるRIG-I/MDA5及びIPS-1が必要である事を見いだした。また、ウイルス感染やdsRNA刺激によって、ASK1はIPS-1と複合体を形成し、活性化に重要な部位のリン酸化が誘導されることも分かった。以上の結果から、ウイルス感染、細胞内dsRNAによるASK1の活性化はRLH経路の下流でおこる可能性が示唆された。更にASK1を介したIFN-β産生経路が抗ウイルス応答に寄与するかを検討するため、国立感染症研究所の加藤篤先生との共同研究によりGFPをコードするセンダイウイルス:GFP-SeVの感染を行った。すると、ASK1ノックアウト細胞においては、野性型に比ベウイルスの劇的な増加が観察された。この結果より、ASK1が抗ウイルス生体防御機構において必須の分子である事が示唆された。次に、ASK1によるIFN-β産生制御の生理的意義を検討するため、dsRNA刺激によって誘導される細胞死においてASK1、ASK2の必要性を検討した。すると、dsRNA刺激による細胞死にもASK1が必要であることがまずわかった。ASK1は、ホモオリゴマーあるいはASK1類似分子ASK2とのヘテロオリゴマーとして機能する。そこでこれらの複合体の機能を調べた所、非常に面白い事に、dsRNA刺激の下流でASK2はIFN産生の誘導には必要ないが細胞死の誘導には必要である事が示された。このことは、ASK2の有無によって、同じASK1を介した二つの防御機構を使い分けている可能性を示唆しており興味深い。現在、この防御機構の使い分けが生体においても起こっているかを検討するため、東京大学の一條秀憲先生から御供与頂いたASK1とASK2のノックアウトマウスを用いた感染実験を、東京大学の谷口維紹先生との共同研究により行っている。ASK1は様々なストレス下で細胞死を誘導することが知られている。そこで、dsRNA刺激によって誘導される細胞死においてASK1、ASK2の必要性を検討した。

ASK1は、ホモオリゴマーあるいはASK1類似分子ASK2とのヘテロオリゴマーとして機能する。そこでこれらの複合体の機能を調べた所、非常に面白い事に、dsRNA刺激の下流でASK2はIFN産生の誘導には必要ないが細胞死の誘導には必要である事が示された。このことは、ASK2の有無によって、同じASK1を介した二つの防御機構を使い分けている可能性を示唆しており興味深い。現在、この防御機構の使い分けが生体においても起こっているかを検討するため、東京大学の一條秀憲先生から御供与頂いたASK1とASK2のノックアウトマウスを用いた感染実験を、東京大学の谷口維紹先生との共同研究により行っている。IPS-1はIFN産生、そして細胞死の誘導といった多彩な機能を介して抗ウイルス応答に貢献するが、IPS-1の活性がどのように制御されているのかは不明である。本研究では、IPS-1の翻訳後修飾に注目し、LC-MS/MSを用いてIPS-1の新規翻訳後修飾:γ-カルボキシル化を見出した。そして、その翻訳後修飾がIPS-1の機能制御に関わる可能性について検討した。まず、γ-カルボキシル化サイトにアラニン変異を導入した変異体IPS-1 4Aの機能を検討した。IPS-1の過剰発現によってIFN-β産生に必要な転写因子:IRF-3やp38/JNKのリン酸化が上昇することが、我々や他の研究によって明らかになっている。しかしながら、変異体IPS-1 4Aの過剰発現はIRF-3やp38/JNKのリン酸化には全く影響がないが、カスパーゼの活性化を著しく亢進させることが分かった。次にカルボキシル化酵素GGCXのノックダウンを行った。すると、ノックダウンしたHeLa S3細胞においては、dsRNA刺激によるカスパーゼの活性化が亢進することがわかった。また、293T細胞において、IPS-1の過剰発現によるカスパーゼの活性化は、GGCXの共発現によって抑制されることもわかった。以上の結果より、GGCXによるγ-カルボキシル化を介した細胞死の抑制効果は、IPS-1のγ-カルボキシル化を介している可能性が強く示唆された。本研究により、抗ウイルス応答において重要な働きを担うIPS-1において、翻訳後修飾を介した機能の切り替えが行われている可能性が示唆された。IPS-1はウイルス感染によるIFNの産生と細胞死の両方を制御する必須の分子であることが知られていたが、その活性化制御はこれまでほとんど分かっていなかった。現在、産総研の夏目徹博士との共同研究により、IPS-1の機能の切り替えを担う因子の探索を行っている。
入院加療に起因するオーラル・フレイルの包括的スクリーニング指標の開発と基礎研究

2018年度においては、オーラル・フレイルの包括的スクリーニング指標を開発するための基礎調査として,質問紙調査ならびに医療機関での実態調査を行った。医療機関での実態調査については、都市型の某歯科診療所にSPTで長期受診し、かつ本研究に同意を得た患者で65歳以上を対象とした。口腔機能、歯周組織、BMIやオーラルリテラシー、EAT-10などについて検査機器および質問用紙を用いて調査した。その結果、厚労省食事摂取基準、オーラルディアドコキネシス、舌圧、EAT-10において、基準に達していない者、すなわち、プレあるいはオーラルフレイルの状態と判断されるものがあった。このことから、SPTに関わる歯科衛生士を対象としたオーラル・フレイルのアセスメントおよび指導ツールの開発の必要性が示唆された。質問紙調査においては、全国の病院の病院のうち7施設の調査協力を得て、看護師を対象に、入院患者のオーラル・フレイルに関する調査を行った。質問紙調査は郵送調査法で各施設へ30部配布し、合計210配布し、201部回収(回収率:95.7%)した。また、口腔ケア研修会に受講した医療職種を対象に同様に質問紙調査を行った。今後、回収した質問紙の回答の集計作業を進めるとともに、入院患者のオーラル・フレイルのアセスメントの課題や対応について検討しながら、オーラル・フレイルの包括的スクリーニング指標の開発をすすめていく。2018年度内に計画していた入院患者のオーラル・フレイルのアセスメントの観察調査に着手できていない。また、研究成果について学会発表や論文作成ができていない点から「やや遅れている」と考える。SPTに関わる歯科衛生士を対象としたオーラル・フレイルのアセスメントおよび指導ツールの開発をすすめていく。また、病院施設にて、入院患者のオーラル・フレイルの状況と看護師のオーラル・フレイルのアセスメントの状況の実態調査を行い調査結果の集計・分析とともに、オーラル・フレイルの包括的スクリーニング指標を開発へ進めていく予定である。平成29年度は研究の第1ステップとして、文献検討、質問紙調査による全国調査、施設聞き取り調査、病院での実態調査を行う計画とした。文献検討においては、本研究に関連する研究調査研究の論文が多数抽出され、オーラルフレイルの現状に関する知見について確認した。次のステップとして、実施を予定している質問紙調査による全国調査、施設聞き取り調査、病院での実態調査に向けて、改めて調査内容について検討をすすめる予定であったが、11月より研究者の入院、産休および育児休暇に入り、計画していた調査の遂行が困難となった。研究者の予定外の入院、産休・育児休暇により、研究分担者との引き継ぎ不可能となり、予定していた質問紙調査による全国調査、施設聞き取り調査、病院での実態調査の実施へ着手できなかったため。平成29年度に予定し、実施できなかった質問紙調査、施設聞き取り調査、病院での実態調査を進める。その調査結果の集計、分析を基に、平成30年度の研究計画としている高齢者の入院加療に起因するオーラル・フレイルの包括的スクリーニング指標を体系的にまとめていく予定である。研究者の予定外の入院、産休および育児休暇となり、平成29年度に予定していた調査が不可能となり、若干の未使用額が生じた。平成30年度分予算と合わせて、研究に必要な物品の購入および研究打ち合わせの旅費等に使用する予定である。2018年度に調査予定の病院施設での実態調査を年度内に実施できなかったため、そのための調査費用が未使用額として生じた。
既存建造物の再生・転用を核とした都市形成の様態に関する研究

平成19年度は関東学院大学の長期在外研究制度を得て、フィレンツェ大学に客員研究員として滞在し、イタリア各都市に現存する古代遺構の再生・転用事例を調査・分析し、その再生・転用の手法と共に、周辺都市組織の形成過程において遺構が歴史的・社会的および物的に果たした機能と役割を明らかにした。1.調査対象ポレンツォ市の住居化した円形闘技場遺構、アッシジ市の住居化した円形闘技場遺構、ペルージャ市の古代市壁を転用した都市組織、ローマ市のポンペイウス劇場遺構、S.ジミニャーノ市の塔状住宅2.対象事例の実地調査および主要事例の現況実測調査と分析用資料の作成再生・転用の様態が明確なS.ジミニャーノ市の塔状住宅(サルヴッチ家の塔)に関して現況実測調査を行い、平面・立面・断面・アクソメ図等に加えてVRイメージを作成し、現地で収集した各種資料をデータベース化した。3.対象事例の周辺地区の調査各都市の都市組織を以下の3点から調査した。「聖域の形成」ではアッシジおよびローマにおける古代遺構のキリスト教礼拝堂への転用状況を調査した。「都市境界の形成」ではペルージャの古代市壁と中世の住居形成との関係を分析した。「周辺への形態投影」ではポレンツォの円形闘技場遺構に見られる周辺地区への形態投影の実態を調査した。4.研究のまとめルッカ大学、ルッカ県工業連合会、イタリア再生紙普及協会の後援を得て、本研究の成果の一部を著書"Lucca1838"を伊語でMaria Pacini Fazzi Editoreより出版し、研究成果を現地に還元することができた。平成17年度は、北イタリアの都市に現存する古代遺構の再生・転用事例を調査・分析し、再生・転用の手法と共に、周辺地区の形成過程において果たした機能と役割を考察した。1.調査対象都市トリエステ、アクイレイア、パドヴァ、ヴェローナ、ブレーシャ、ミラノ、ルッカ他2.対象事例の実地調査および主要事例の現況実測調査と分析用資料の作成現地調査により得られた各種資料をデータベース化した。再生・転用の様態が特徴的なルッカの都市組織に関しては実測調査を行い、平面・立面・断面等の図的資料とVRイメージを作成した。3.対象事例の周辺地区の調査各都市の古代遺構の転用が見られる都市組織を以下の3点から調査した。「聖域の形成」ではヴェローナのローマ劇場跡を中心に、建物にまつわる宗教史的背景を調査した。「都市境界の形成」ではボルゴの形成過程を史料より明確化した。「周辺への形態投影」では航空写真からブレーシャのローマ劇場の周辺街区について、平面の特質を調査した。4.文献・史料の収集対象事例に関する文献、都市図、不動産登記台帳等の各種史料を、現地の専門店および国立図書館・古文書館や考古学遺跡監督局、環境財建築文化財監督局の研究所にて収集した。5.VR技術による建築空間の記録と分析撮影画像を専用ソフトで再構成し、仮想空間たるVRイメージを事例毎に制作した。遺構の初源的要素(壁・柱・ヴォールト等)を立体画像から抽出した。平成18年度は、ローマおよびフィレンツェに現存する古代遺構の再生・転用事例を調査・分析し、再生・転用の手法と共に、周辺地区の形成過程において果たした機能と役割を考察した。1.調査対象オクタウィアエ回廊跡の住居3件、ポンペイウス劇場跡の住居2件(共にローマ)、フィレンツェ中心部の都市組織2.対象事例の実地調査および主要事例の現況実測調査と分析用資料の作成再生・転用の様態が特徴的なローマの転用事例に関しては現況実測調査を行い、平面・立面・断面等の図的資料を作成し、VRイメージを記録すると共に、現地で収集した各種資料をデータベース化した。「聖域の形成」ではオクタウィアエ回廊のジュノー神殿の住居化を調査した。「都市境界の形成」ではフィレンツェにおける円形闘技場遺構とボルゴの形成との関係性を史料より明確化した。「周辺への形態投影」では航空写真および考古学調査地図からローマおよびフィレンツェの調査対象周辺地区に見られる平面の特質を調査した。

3.対象事例の周辺地区の調査各都市の都市組織を以下の3点から調査した。「聖域の形成」ではアッシジおよびローマにおける古代遺構のキリスト教礼拝堂への転用状況を調査した。「都市境界の形成」ではペルージャの古代市壁と中世の住居形成との関係を分析した。「周辺への形態投影」ではポレンツォの円形闘技場遺構に見られる周辺地区への形態投影の実態を調査した。4.研究のまとめルッカ大学、ルッカ県工業連合会、イタリア再生紙普及協会の後援を得て、本研究の成果の一部を著書"Lucca1838"を伊語でMaria Pacini Fazzi Editoreより出版し、研究成果を現地に還元することができた。
視覚動詞と条件命令文の比較対照研究

本研究では、日本語・英語・中国語・韓国語の視覚動詞と条件命令文のデータを収集し比較対照を行った。中でも日本語と英語に関して、試行を表す視覚動詞の「Vてみる」は英語では必ずしも「try」を含む表現に対応せず単独動詞で訳される傾向があること、「Vてみる」は現実性を表すモダリティ的表現であること、日英語の命令法の文法カテゴリーの相違から日本語の条件命令文で視覚動詞の付加が義務的となることを明らかにした。平成27年度の研究計画は、オーストラリア国立大学での在外研究期間を活用して、視覚動詞と条件命令文に関わるデータを日本語、英語、韓国語、中国語から収集・整理した上で、各言語における用法の類似点と相違点、意味拡張の特徴を明らかにすることであった。まず、オーストラリア国立大学の豊富な蔵書及び論文データベースを基に、視覚動詞に関する基本文献の読み直しから始め、問題の所在を確認した後、先行研究に取り上げられてこなかったデータを含め、各言語の母語話者へのインフォーマントチェック等を通して本研究に必要なデータを収集した。この作業は、新データの発掘とともに、視覚動詞に関する対照研究を可能にするという点で本研究や関連研究において重要なプロセスだったと考えられる。そして、日本語の「Vてみる」構文をアスペクト的特性、モダリティ的特性、主観的特性の3つの観点から詳細に分類し、収集した韓国語と中国語のデータとの比較対照を試みることによって、類似構文に見られる3言語の類似点と相違点を体系的に記述した。この種の体系的な比較対照研究が十分なされてこなかったという意味で本研究の理論的、類型論的意義が見出される。また、上記の分類で明らかになった「Vてみる」の3つの特徴が、英語圏(オーストラリア)での日本語教育の文脈でどのように教えられているかについての実態調査も実施した。具体的には、各種教科書の「Vてみる」構文を説明した記述内容を検討しながら、オーストラリアの大学及び高等学校の授業担当者への聞き取り調査等を行うことによって、日本語と英語の視覚動詞の用法が完全に一致しないことを裏付けた。これによって、本研究から得られる知見が関連領域へも応用可能であり、理論的に貢献できる可能性と方向性を探った。視覚動詞に関する各言語の視覚動詞のデータを収集して本研究のために整理・分析できたこと、分析のための理論的な枠組みを構築したこと、必要な文献購入や実態調査ができたという点で、平成27年度の目標はほぼ達成したと思われる。ただ、一連の考察は草稿という形でまとめたものの、学術雑誌等への論文投稿が遅れていることと予定していた学会発表の応募に間に合わなかったことから、研究成果の年度内の公表は実現できなかった。最終年度の成果は大きく2つある。まず、前年度に行った調査・考察の内容を森(2016)(「日英語の動詞表現が表す試行性:『坊っちゃん』の場合」)としてまとめたことである。この論考は、視覚動詞を伴う日本語の条件命令文と視覚動詞が生起しない英語の条件命令文との構文的・意味的対照研究のケーススタディとして位置づけることができる。具体的な知見は、試行のニュアンスのみを持つ「Vてみる」の表現は、英語ではVに相当する単独動詞で訳されるパターンが多いということで(83例中53例)、これは、文法書の記述の他、日英対照研究でも十分に指摘・議論されてこなかった点である。そこで、両言語における試行性を、日本語では「てみる」の現実性(モダリティ)に、英語では動詞の完結性(アスペクト)に関連づけ、試行性に関する類型論的な一般化を試みた。また、「Vてみる」と英語相当表現のずれに関して、前年度行った日本語教育の実態調査と教材研究を踏まえ、日本語教育の観点からの考察も組み込んだ。成果の2つめは、日本語と比較対照する言語として、英語に加えて韓国語の命令形に関する言語学的理解を深め、関連データの収集を行ったことである。韓国語に注目するのは、日本語の「Vてみる」に直接対応する表現「V poda」が韓国語にも存在するからである。前年度は、韓国語の視覚動詞に関する文献調査が中心だったが、最終年度は、視覚動詞と命令形の使用実態調査を現地で行い、視覚動詞と命令文の形式的・語用論的な相違点を考察した。先行研究を踏まえると、韓国語は、上記の試行性のモダリティ的側面とアスペクト的側面を持つ言語と想定でき、日英対照研究の傍証としても位置づけられる。韓国語からの知見も取り入れることによって、理論の精緻化とデータの充実化が期待でき、日英語の条件命令文の違いに関して、試行性の観点からの理論的説明の方向性を定めることができた。平成28年度は前年度の研究成果の公表を優先事項とし、学術雑誌等への論文投稿および学会発表への応募を計画的に行う。また、視覚動詞を伴う日本語の条件命令文と視覚動詞が生起しない英語の条件命令文との構文的・意味的対照研究が平成28年度の研究計画であるため、前年度の視覚動詞の知見を踏まえながら、関連データの整理・分析と文献の充実を図る。

具体的な方法としては、日本語の「Vてみる」が持つ現実性(モダリティ的意味)に注目して、それを英語の結果性(アスペクト的意味)と対照させたスケール的な理論的枠組みによって、日英語の対照分析を行い、日英語の条件命令文の特性を明らかにしたい。日英対照言語学
江戸幕府による自然史科学の萌芽と御用絵師の役割に関する研究

わが国の自然史科学は、江戸中期(18世紀)の博物学からはじまった。本研究はその先駆的時期に、幕府と御用絵師が動植物の収集と自然観察を行っていたことに着目した。奥絵師・探幽とその甥・常信は写生図「草花写生図」「草花魚貝虫類写生図巻」等を描いたが、幕府重臣や藩主、儒官などが動植物などの被写体を提供した。とくに探幽は稲葉正則と交友があり、ドドネウス著『草木誌』を実見した可能性がある。また常信は公家・近衛家煕と親交をもち、植物図譜の嚆矢「花木真写図巻」に影響を与えたと考えられる。常信の写生図は享保年間の全国産物帳へと展開した。また常信から家煕、渡辺始興、円山応挙へと写生図が発展していった。自然観察によって自然の原理や根源を求めていこうとする動向は、我が国においては博物学として江戸時代にすでにその兆しがみられた。江戸幕府による本草学や博物学の興隆は、江戸中期、とくに享保年間(1716-36)以降と考えられてきた。しかし本研究では、その萌芽の時期を江戸初期すなわち17世紀に求めるべく、狩野探幽筆「草花写生図」および狩野常信筆「草花魚貝虫類写生図」を調査した。これによって江戸初期の幕臣や御用絵師らによって、自然観察や諸産物の集成といった科学的視点が牽引され、その後に享保年間以降の本草学や博物学の興隆が導き出されたことが明らかになってきた。本年度の主な成果は、狩野探幽筆「草花写生図」および狩野常信筆「草花魚貝虫類写生図」の全ての注記(1030件)のデータ化である。それらデータをもとに、写生図の制作背景を考察した結果、探幽を踏襲した常信によって、幕府主導の写生図制作が行われたことがみえてきた。とくに写生図制作に関わった幕臣や藩主、たとえば水戸藩家臣、人見竹洞などの儒学者、金地院などの社寺についてその詳細(32件)が明確になった。また常信と交友のあった近衛家熙や錦小路頼庸の日記を調査し、宮廷における本草学と写生図制作の関連を考察した。前年度に行った狩野探幽と狩野常信の写生図の調査をふまえて、本年度は常信と交友のあった京都の公家・近衛家熈に着目した。まず、家熈の日記『家熈公記』や、その言行を記録した山科道安著『槐記』などを精査し、さらに京都・陽明文庫所蔵「花木真写図巻」(近衛家熈作)三巻などを調査した。『家熈公記』『槐記』などの精査によって、家熈が本草学や名物学を究めるなかで、『和名類聚抄』(源順・平安時代)、『本草綱目』(李時珍・明時代)に依拠していたことを指摘するとともに、「花木真写図巻」の調査から、家熈がドドネウス著『草木誌』のような西洋の植物図の影響をうけていた可能性をみいだした。また、当時の蘭学洋書の受容状況からみて、家熈の外来の植物への関心は、親戚関係にあった徳川将軍家、水戸藩、薩摩藩、津軽藩との交流によって形成されたふしがあり、植物図譜の嚆矢と謳われる「花木真写図巻」とは、徳川将軍家や諸藩、および探幽・常信といった御用絵師の写生図が何らかの契機になっていることをみいだした。(1)平成27年9月、東京国立博物館にて狩野常信筆「鳥写生図」8巻の調査を行い、撮影・注記の判読を完了した。また平成27年4月、国文学研究資料館にて稲葉家文書『永代日記』を閲覧し、狩野探幽と幕府大老・稲葉正則の交友に関する記事を調査した。その他、根津美術館などで江戸時代の諸派の作品を実見した。(2)本年度は常信筆「鳥写生図」の調査によって、江戸初期に鳥類への関心がきわめて高かったことが被写体の提供者から明らかになった。また絵師が優れた写生を行うとともに、鳥類の特徴を豊かな語彙によって注記していることに着目し、それら注記を同時代の画論にみられる彩色法や色材と照合することで、絵師の精緻な記述力と描写力を確認した。さらに、稲葉家文書『永代日記』の記事から、江戸時代にもっとも早く写生図をてがけた狩野探幽が、オランダ文化を摂取しえた背景をみいだした。(3)常信筆「鳥写生図」の注記翻刻などの目録は、国立情報学研究所のResearchmap〔資料公開〕にて公開した。また、探幽と常信の写生図に関する25年度からの研究成果については、東京国立博物館において特集展示「江戸の写生図ー可憐なる花卉図の源泉」を開催し、ひろく一般に公開し、リーフレットの無料配布・研究論文の刊行・月例講演会・ギャラリートークを展開した。

奥絵師・探幽とその甥・常信は写生図「草花写生図」「草花魚貝虫類写生図巻」等を描いたが、幕府重臣や藩主、儒官などが動植物などの被写体を提供した。とくに探幽は稲葉正則と交友があり、ドドネウス著『草木誌』を実見した可能性がある。また常信は公家・近衛家煕と親交をもち、植物図譜の嚆矢「花木真写図巻」に影響を与えたと考えられる。常信の写生図は享保年間の全国産物帳へと展開した。また常信から家煕、渡辺始興、円山応挙へと写生図が発展していった。本年度は、陽明文庫所蔵「花木真写図巻」三巻の全ての画像を撮影し、データベース化することができた。これは美術史、歴史学、博物学、自然史などの諸分野の研究に資するものである。前年度は、江戸初期における自然観察の事例として狩野探幽、常信を調査したが、本年度の調査によって、探幽、常信の直接的な影響が、江戸中期にいたって、「花木真写図巻」へと及んでいることを明らかにすることができた。日本絵画本年度の調査によって陽明文庫所蔵「花木真写図巻」が、公家文化に立脚しながらも、新たな西洋からの知識をとりいれていることを指摘できた。そしてそこに幕府や御用絵師が関わったこともみえてきた。今後は、狩野探幽や常信、そして近衛家熈の人的ネットワークの解明を課題とし、とくにドドネウス著『草木誌』との関連から幕府重臣・稲葉正則について調査していきたい。また常信の写生図との関連から、日出藩・木下家、大洲藩・加藤家などについて調査をすすめていきたい。そして、幕府周辺の本草学の興隆との関連から、水戸藩・薩摩藩などの史料を調査していきたい。本年度は狩野常信筆「草花魚貝虫類写生図巻」29巻全ての画像を撮影し、注記のすべてをデータ化することができた。狩野常信筆「草花魚貝虫類写生図巻」の画像および注記の情報は、幕臣や藩主の名が記され、かつ江戸初期における動植物の生態を詳しく知ることのできるものである。それらは美術史のみならず歴史学や博物学などの諸分野に資する内容であり、応用性や多様性のある研究成果となった。また、これまで江戸初期(17世紀)における自然観察の事例は実証されていなかったが、本研究で狩野常信筆「草花魚貝虫類写生図巻」に着目することで、江戸初期における博物学の萌芽の様相や、そこに関わった幕府の状況について新知見を得ることができた。狩野探幽の原画を写した「鳥写生図巻」が大英博物館に所蔵されており、使用計画では本年度に調査を行う予定であった。しかし研究の進捗状況にしたがって、陽明文庫所蔵「花木真写図巻」の調査を優先的に行ったため、時間的な都合から次年度へ見送ることとなった。そのため大英博物館の調査費用が消化できず、次年度使用額が生じることとなった。本年度は、狩野常信筆「草花魚貝虫類写生図」のデータ化を行い、その制作背景、幕府との関連などを実証することができた。今後は狩野探幽との関連をはじめ、常信の写生図が同時代や次世代に与えた影響など、多角的な研究へと発展させたい。次年度は、探幽原本の鳥写生図(模本)の調査の重要性に鑑み、すみやかに調査を行うこととする。
経時的推移の解析に重点をおいためまい症例データの情報処理的研究

多数めまい症例のデータ解析を行うことは、めまい疾患の特徴を正確に把握して診断精度の向上を計り、症例に適合した治療法を選択するために重要な方法である。本年度、私達はめまいの発症誘因、発症時状況、随伴症状などのカルテ情報を時系列データとしてデータベース化する情報処理システムを開発した。このシステムではこのような自覚症状の変化と平衡能検査の経時推移、治療内容、症状経過を同時に時系列データとして取扱い経時的解析が可能なように設計した。1987より1991年まで当科を受診しためまい・平衡障害症例について上記のデータベースを作製した。登録項目は病名、自覚症状としてめまいと関連症状の発症時、その程度の経時変化、他覚所見として自発頭位眼振の速度、頻度、温度性眼振検査などの実験的眼振検査、聴力検査所見、施行された治療内容である。登録されたデータは一次的分析で病名に対応した症状の変化と検査所見の解析を行った後に、自覚症と他覚所見の変化の相関性、治療による自覚・他覚所見の変化などを相関分析、判別関数を使用した分析で解析を行った。本年度はとくにメニエール病と類似疾患、前庭神経炎・顔面神経麻痺・聴神経腫瘍などの後迷路性前庭障害を中心に解析を施行した。今回の研究ではメニエール病の重症化に関する問題、富山県におけるメニエール病の地域特性の問題、顔面神経麻痺症例における後迷路性障害、突発性難聴と後迷路性前庭障害との関係について別表のような研究を発表行った。また、メニエール病発症と気候の影響などについての研究を継続しており、作製したデータベースについてさらに各種疾患の治療効果の解析が進行中である。