hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミロイドβ分解酵素ネプリライシンの発現及び活性制御機構の解明

アルツハイマー病(AD)は、脳内のアミロイドβ(Aβ)の過剰な蓄積に起因すると考えられており、この蓄積したAβ量を減少させることがADの治療、予防に有効であることが報告され始めている。我々が標的にしているネプリライシンは、脳内におけるAβ分解の主要プロテアーゼであり、この活性・発現制御機構の解明が、脳内Aβ量の減少によるADの治療・予防法の確立へ大きく貢献すると考えられる。本研究課題において、まずネプリライシンの活性・発現を制御する因子のスクリーニングを行った。我々が確立したネプリライシン活性染色法(ネプリライシン活性を視覚的にとらえる方法)によりスクリーニングを行った結果、唯一ソマトスタチンがネプリライシン活性を増加させることが明らかとなった。ソマトスタチンは、AD患者の脳内で減少している神経ペプチドの一つとしても知られている。初代培養神経細胞を用いてさらに検討を進めたところ、ソマトスタチンの効果はネプリライシン選択的であることが明らかとなり、ネプリライシン活性を賦活化することで培養上清中のAβ42レベルを低下させることが明らかとなった。そこで、ソマトスタチン欠損マウスを用いて解析を行った。その結果、ソマトスタチン欠損マウスでは脳内ネプリライシン活性が低下しており、その反作用として脳内Aβ量の増加が認められた。しかもそれはAβ42選択的であることが明らかとなった。さらに詳細に解析を進めた結果、ソマトスタチンはネプリラィシシの発現・活性ばかりではなく、そのプレシナプスへの局在も制御していることが明らかとなった。以上のことから、、ソマトスタチンは、in vitro, in vivoにおいてネプリライシン活性を制御していることが明らかとなり、ソマトスタチン受容体作動薬がADの根本治療・予防のための創薬への有用な候補になりえると思われる。ネプリライシンに対する蛍光ペプチド基質を培養神経細胞に添加する多検体解析の結果、いくつかの因子が、ネプリライシン活性を減少させる効果を示した。また、現時点では唯一ソマトスタチンが、ネプリライシン活性を増加させる因子として同定された。さらに、我々が確立したネプリライシン活性染色法(ネプリライシン活性を視覚的にとらえるために共焦点顕微鏡を用いた方法)においても同様の結果が得られた。現在、このソマトスタチンの効果が、遺伝子発現の制御に基づくものであるのか否かの検討を行っている。さらに、in vivoでのソマトスタチンのネプリライシンに対する効果を検討するために、ソマトスタチン欠損マウス(共同研究として分与された)を用いて、脳内ネプリライシン活性およびAβ量の変化について解析を進めている。
腸管内胆汁酸代謝制御による新規肥満・糖尿病治療法の開発

4-5週令の雄性C57BL/6Jマウスを通常食を与える群、高脂肪食を与える群、高脂肪食または通常食に胆汁酸吸着剤を混餌し与える群、胆汁酸を混餌し与える群に割り付け、比較検討を行った。体重の増加は高脂肪食群で最も大きく、一方で摂餌量は高脂肪食群では少なかった。胆汁酸吸着剤混餌投与群では、摂餌量は高脂肪食群と差異を認めなかったが、体重の増加は高脂肪食群に比較して少なかった。内臓脂肪量も高脂肪食群で最も多く、胆汁酸吸着剤混餌投与群、および胆汁酸混餌投与群では少なかった。空腹時血糖値は高脂肪食群で高値となり、胆汁酸吸着剤や胆汁酸の混餌により低下を認めた。糖負荷検査では、空腹時血糖値と一致して、高脂肪食群で耐糖能の悪化が顕著に認められ、胆汁酸吸着剤または胆汁酸混餌投与群では改善が認められた。インスリン負荷試験では、高脂肪食群で最もインスリン抵抗性の悪化が認められ、胆汁酸吸着剤または胆汁酸混餌投与群ではインスリン抵抗性の改善が観察された。腸管バリア機能においては、高脂肪食群で最も低下が認められ、胆汁酸吸着剤混餌投与群により腸管バリア機能低下の軽減が認められた。本変化はエンドトキシン濃度の変化と一致していた。腸管の遺伝子発現の検討からは、高脂肪食群で炎症細胞マーカーの遺伝子発現亢進、腸管バリア蛋白の遺伝子発現低下を認め、胆汁酸吸着剤混餌投与群では、炎症細胞マーカー・炎症性サイトカインなどの遺伝子発現亢進は軽減が認められた。予備検討で予測されていた通り、高脂肪食により腸管バリア機能と耐糖能の低下が確認され、さらに腸管内胆汁酸を減らすことでによりバリア機能と耐糖能の低下は軽減された。本変化は組織学的所見とも合致しており、本機序の解明を次年度以降進めていく。C57BL/6Jマウスに通常食を与える群、高脂肪食を与える群、高脂肪食または通常食に胆汁酸吸着剤を混餌し与える群、高脂肪食または通常食に胆汁酸を混餌し与える群を作成し、これらのマウスの腸内細菌叢の網羅的解析(メタ16s解析)を次世代シークエンサーを用いて行い、各群間で増減する腸内細菌の同定を行う。また腸管内代謝産物を網羅的にメタボローム解析で検討し、各群間で差を認める代謝産物を明らかとする。上記の検討から同定される腸内細菌種および腸管内代謝産物のうち、高脂肪食と胆汁酸の投与で同様に変化する菌種と代謝産物を同定する。さらにその細菌および代謝産物のうち、胆汁酸吸着剤の投与により胆汁酸投与群と逆の動態を示す腸内細菌および腸管内代謝産物を抽出・同定し、その細菌種株および代謝産物を、腸管培養細胞株に与え腸管バリア機能および腸管細胞の遺伝子発現への影響をin vitroで検討する。

上記の検討から同定される腸内細菌種および腸管内代謝産物のうち、高脂肪食と胆汁酸の投与で同様に変化する菌種と代謝産物を同定する。さらにその細菌および代謝産物のうち、胆汁酸吸着剤の投与により胆汁酸投与群と逆の動態を示す腸内細菌および腸管内代謝産物を抽出・同定し、その細菌種株および代謝産物を、腸管培養細胞株に与え腸管バリア機能および腸管細胞の遺伝子発現への影響をin vitroで検討する。
インスリン抵抗性改善薬トログリタゾンのメサンギウム細胞に及ぼす影響についての検討

目的:Troglitazoneはインスリン抵抗性改善作用を有することより注目されており,その作用は核内レセプターPPARγの活性化による.一方,Troglitazoneは抗酸化作用を示すがその作用はα-Tocopherol(Vit.E)の構造を有することによるとされる.さらに,培養血管平滑筋細胞やマクロファージに直接作用して各種サイトカインあるいは一酸化窒素産生(NO)の産生に影響を及ぼし動脈硬化病変の進展抑制に関与する可能性が示唆されるなど,多様な作用を持つと考えられつつある.今回,われわれはラット培養メサンギウム細胞を用いてインターロイキン1β(IL-1β)存在下におけるTroglitazoneのNO産生に及ぼす影響を検討した.結果:1)ラット培養メサンギウム細胞において,IL-1β刺激によるNO産生は,治療で得られる血中濃度と同程度の低濃度領域においては濃度依存性(0.120μM)かつ時間依存性に増強された.2)α-tocopherolはIL-1β存在下にNOの産生を増強しなかった.3)PPARγのリガンドである15dPGJ2およびPPARγとヘテロダイマーを形成する核内レセプターRXRのリガンドである9-cisRAはともにIL-1βによるNO産生を抑制した.4)troglitazoneはIL-1βによるiNOS mRNAの発現を増強しなかった.しかし,troglitazoneはIL-1βによるiNOS proteinの生成を増強した.結論:Troglitazoneはメサンギウム細胞においてIL-1βによるNO産生を増強するが,それはVit.E構造による作用あるいはPPARγを介する作用ではなく,iNOS proteinのdegradationの抑制を介する可能性が示唆された.1)目的:トログリタゾンはマクロファージに対して抗炎症作用を示したり,血管平滑筋細胞の増殖を抑制したりすることが報告されている.そこで,腎メサンギウム細胞の増殖(3H-Thymidine incorporation)に対してどのような影響をもたらすかを検討した.結果:ATIIにて増殖を刺激をしたラット培養メサンギウム細胞に対してトログリタゾンは濃度依存症にその増殖を抑制した.この作用の機序の一つとしてMAPキナーゼ系の抑制によることが示唆されるが,現在,そのほかの機序についても検討中である.2)目的:トログリタゾンはインスリン抵抗性改善作用を有することより注目されており,その作用は核内レセプターPPARYγの活性化による.一方,トログリタゾンは抗酸化作用を示すがその作用はα-Tocopherol(Vit.E)の構造を有することによるとされる.今回,われわれはラット培養メサンギウム細胞を用いてインターロイキン1βの存在下におけるトログリタゾンの一酸化窒素産生に及ぼす影響を検討した.結果:トログリタゾンはインターロイキン1βによる一酸化窒素産生に対して,高濃度(50^100μM)ではその産生を抑制するが,現在治療で得られる血中濃度と同程度の低濃度(0.1^100μM)領域においてはその産生を増強する.PPARYγ刺激薬やα-Tocopherolを用いても一酸化窒素産生の増強は認められないことから,この低濃度領域での一酸化窒素産生増強作用にはPPARYγシグナル伝達系あるいは,Vit.Eの作用とは異なる機序の存在が示唆され,現在,検討中である.目的:Troglitazoneはインスリン抵抗性改善作用を有することより注目されており,その作用は核内レセプターPPARγの活性化による.一方,Troglitazoneは抗酸化作用を示すがその作用はα-Tocopherol(Vit.E)の構造を有することによるとされる.さらに,培養血管平滑筋細胞やマクロファージに直接作用して各種サイトカインあるいは一酸化窒素産生(NO)の産生に影響を及ぼし動脈硬化病変の進展抑制に関与する可能性が示唆されるなど,多様な作用を持つと考えられつつある.今回,われわれはラット培養メサンギウム細胞を用いてインターロイキン1β(IL-1β)存在下におけるTroglitazoneのNO産生に及ぼす影響を検討した.結果:1)ラット培養メサンギウム細胞において,IL-1β刺激によるNO産生は,治療で得られる血中濃度と同程度の低濃度領域においては濃度依存性(0.120μM)かつ時間依存性に増強された.2)α-tocopherolはIL-1β存在下にNOの産生を増強しなかった.3)PPARγのリガンドである15dPGJ2およびPPARγとヘテロダイマーを形成する核内レセプターRXRのリガンドである9-cisRAはともにIL-1βによるNO産生を抑制した.4)troglitazoneはIL-1βによるiNOS mRNAの発現を増強しなかった.しかし,troglitazoneはIL-1βによるiNOS proteinの生成を増強した.結論:Troglitazoneはメサンギウム細胞においてIL-1βによるNO産生を増強するが,それはVit.E構造による作用あるいはPPARγを介する作用ではなく,iNOS proteinのdegradationの抑制を介する可能性が示唆された.
人体細胞のendomitosisと多核巨細胞形成の病理

正常および病的状態において人体に出現する多核巨細胞には2種のものがある.A型は骨格筋細胞,破骨細胞,異物巨細胞,ラ氏型巨細胞などがこれに属し,増殖期核関連抗原(PCNA)が検出されないことから,静止核細胞の細胞融合により生じるものと考えられる.B型は骨髄巨核球,ホジキン巨細胞などに見られるもので,核橋により繋がっていること.PCNAが陽性であることから,endomitosisにより生じるものと考えられる.A型巨細胞は,それ以上細胞分裂を行う能力がない.これらの細胞にはDNA複製関連抗原の発現が見られない.またCD25,CD71などの細胞質肥大に関連するレセプターが発現していない.B型の巨細胞は,細胞分裂を伴わない核分裂(endomitosis)により成長し,ホジキン巨細胞は4Nの状態で分裂能力がある.この細胞はCD15,30,25,71およびHLA-DR,FTF148が陽性で,PCNA,DNA polymerase α,Ki-67などの増殖関連抗原が高率に陽性で,観察されるM期細胞の数との間に著明な乖離が見られ,G1期が異常に長い細胞であり,このために細胞の巨大化が生じていると考えられる.中皮由来の多核巨細胞はB型を主体とするが,ときに孤在性の核を共有することもあり,A型の関与も完全には否定できない,EMA(-),Leu-M3(-),CA125(+)という表面マーカー上の特徴を示し,ホジキン巨細胞と同様にCD30陽性である.サイトメガロウイルス(CMV)などの感染に伴う巨細胞は,S期に入らず死滅する運命にある.CMV巨細胞にはCD15が発現されており,細胞の巨大化という点でホジキン細胞となんらかの共通の機構を持つことが示唆された.B型巨細胞は膜表面の性状,細胞回転上の特性(とくにG1期の長さ),細胞分裂の機構などに共通性がある.endomitosisは胚細胞と共通の起源をもつ中胚葉由来の細胞に見られ,減数分裂と類似した側面があり,今後はmitosis,endomitosis,meiosisを細胞進化の面から比較検討する必要がある.正常および病的状態において人体に出現する多核巨細胞には2種のものがある.A型は骨格筋細胞,破骨細胞,異物巨細胞,ラ氏型巨細胞などがこれに属し,増殖期核関連抗原(PCNA)が検出されないことから,静止核細胞の細胞融合により生じるものと考えられる.B型は骨髄巨核球,ホジキン巨細胞などに見られるもので,核橋により繋がっていること.PCNAが陽性であることから,endomitosisにより生じるものと考えられる.A型巨細胞は,それ以上細胞分裂を行う能力がない.これらの細胞にはDNA複製関連抗原の発現が見られない.またCD25,CD71などの細胞質肥大に関連するレセプターが発現していない.B型の巨細胞は,細胞分裂を伴わない核分裂(endomitosis)により成長し,ホジキン巨細胞は4Nの状態で分裂能力がある.この細胞はCD15,30,25,71およびHLA-DR,FTF148が陽性で,PCNA,DNA polymerase α,Ki-67などの増殖関連抗原が高率に陽性で,観察されるM期細胞の数との間に著明な乖離が見られ,G1期が異常に長い細胞であり,このために細胞の巨大化が生じていると考えられる.中皮由来の多核巨細胞はB型を主体とするが,ときに孤在性の核を共有することもあり,A型の関与も完全には否定できない,EMA(-),Leu-M3(-),CA125(+)という表面マーカー上の特徴を示し,ホジキン巨細胞と同様にCD30陽性である.サイトメガロウイルス(CMV)などの感染に伴う巨細胞は,S期に入らず死滅する運命にある.CMV巨細胞にはCD15が発現されており,細胞の巨大化という点でホジキン細胞となんらかの共通の機構を持つことが示唆された.B型巨細胞は膜表面の性状,細胞回転上の特性(とくにG1期の長さ),細胞分裂の機構などに共通性がある.endomitosisは胚細胞と共通の起源をもつ中胚葉由来の細胞に見られ,減数分裂と類似した側面があり,今後はmitosis,endomitosis,meiosisを細胞進化の面から比較検討する必要がある.1.ホジキン病における多核巨細胞(Reed-Sternberg巨細胞)について、各種分化抗原および増殖関連抗原の検討を行った。その結果以下の傾向が明らかとなった。1)LP,nodular型ではCD20^+,15^-,30^+,43^-,45RO^-,45^-でPCNA^+のR-S巨細胞が主体をなし,表現型の上ではCD20^+の点で他の型のホジキン病と異っている。2)NS,MC,LD型では、CD15^+,30^+,45^-,PCNA^+が共通の所見として認められるが、CD20,43,45RO,S-100,EMA,Lysozymeなどの表現は症例により著しい相違が見られ,きわめて未熟な細胞の腫瘍化が示唆された。3)CD30,PCNAの表現は多核巨細胞がpolyploid mitosisを示す細胞だけでなく、小型のリンパ球様細胞にも認められ、これらの細胞が一連の腫瘍細胞であり、endomitosisを介して形態変換をする可能性が考えられた。

2.骨髄巨核球にはCD30は陰性であったが、腹水中の反応性中皮の多核巨細胞にはCD30の表現が認められ、CD30と細胞の巨大化の間に関連があることが示唆された。本研究により以下の点が明かとなった.1)多核巨細胞の表現形質等:RS細胞については以下のとおり.分化抗原:HLA-DR,CD25,CD15はほぼ全例で発現されている.一方LCA(CD45)やCD1,3,5などのT抗原はほぼ全例で欠如している.CD19,20などのB抗原はLPとNSでは陽性となることが多い.CD30はLPでは30%程度のみに陽性だが,他の型ではほぼ全例に出る.増殖関連抗原:トランスフェリンレセプター(CD71),Ki-67は全例に陽性であり,細胞遺伝学やDNA分析からもRS細胞は染色体上4Nのモードをもつ増殖細胞であり,PCNA,α-polymeraseの核内反応分布の計測から,G1期が異常に長い増殖細胞であることが示された.細胞質内抗原ではS-100βやリゾチームが陽性になる例もある.免疫関連遺伝子:RS巨細胞が多数を占めるLDについてIg及びTCR遺伝子の再構成を検索すると,いづれもgermlineのままであった.2)他の巨細胞:CD30は他の腫瘍性多核巨細胞(T細胞性,B細胞性,ALCL,悪性中皮腫など),非腫瘍性多核巨細胞(反応性中皮細胞),感染性巨細胞(CMV感染上皮細胞や内皮細胞)でも認められる.HLA-DRも同様である.例外は巨核球であり,一部の腫瘍性巨核球を除き正常細胞ではCD30は陰性である.また細胞融合によることが明かとなっている破骨細胞,異物巨細胞,横紋筋細胞では陰性である.3)Endomitosis:CD30陽性の多核巨細胞は多倍体であり,なおかつ分裂能力を有する.また単核の2倍体細胞にもCD30陽性のものがあり,ホジキン病では2極分裂以外にも3極分裂,4極分裂を認めることができる.しかし細胞質分裂の像はまれにしか認められない.同じ現象は反応性中皮細胞でも認められる.したがってendomitosisつまり有糸分裂(mitosis)は生じるが,細胞質分裂を伴わない細胞増殖は正常にも病的状態でも生じている.
7回膜貫通型受容体を分子標的とする創薬基盤の革新

ゲノム解析・プロテオーム解析をはじめとする生体分子や生命現象の網羅的解析の進捗により、創薬標的となりうる多数の分子が同定されつつある。また、コンビナトリアルケミストリーやハイスループットスクリーニングといった新しい創薬の基盤技術と、NMRやX線結晶構造解析をはじめとするタンパク質構造解析技術の著しい進歩は、生体分子に相互作用する化合物の同定やその相互作用様式の解析の効率化に貢献している。しかしながら、こうしたいくつかの探索プロセスの効率化が進んでいるにも関わらず、この数年の上市される新薬の数は減少傾向である。ゲノム情報を集約して見いだされる創薬標的に対して有効性の高い医薬品を開発するためには、ゲノム解析・プロテオーム解析等から得られるさまざまな情報から、効率化された探索プロセス間を有機的に結びつけることによる“翻訳プラットフォーム"の確立が必要である。我々は、創薬リードを創出するために未だに研究者の経験や試行錯誤に頼る原子レベルでの分子間相互作用の理解のプロセスに焦点を当て、ケモゲノミクスを基盤にした現在市販されている医薬品の標的の約40%を占めるGタンパク質共役型受容体(GPCR)を標的とする創薬化学の基盤技術の向上を目指した研究を行った。GPCRは、そのリガンドの結合様式、受容体の活性化をはじめとする動的分子機構については明らかではなく、アゴニスト・アンタゴニストの合理的な分子設計が困難な標的の1つである。本研究課題において、我々は、(1)GPCRの一種であるCXCR4受容体の化学合成を指向した膜タンパク質合成法の開発、(2)CXCR4受容体と相反的に細胞の遊走活性に関与するGPR54受容体に対する特異的リガンドの創製とその合理的低分子化研究、(3)非ペプチド性リガンドの効率的合成法の開発研究を行った。7TMGPCRを標的とする創薬基盤の革新を目的として、受容体とリガンドの相互作用様式およびシグナル伝達動的超分子機構の解明の基礎研究を実施した。1 7TMGPCRの精密有機合成研究:7TMGPCRに分類されるCXCR4の脂質二重膜を反応場としてCysteine-ligation法を活用することにより3種類の2回膜貫通ペプチド、1種類の位階膜貫通ペプチドをを用いて構築しCXCR4の約半分のペプチド鎖を効率よく構築できることを明らかにした。一方、光感受性アミノ保護基(4-dimethylaminophenacyl基)の開発に成功して複数膜貫通型膜ペプチドの構築に必要な方法論を確立した。さらに、Intein-splicing systemを参考にして、Fmoc型固相合成に応用可能な新規tihoester合成法を開発した。2 7TMGPCR(CXCR4)のシグナル伝達機構および機能研究:Bioluminescece Resonance Energy Transfer(BRET)の手法を用いて、CXCR4がリガンド無しでhomodimer形成することおよび各種リガンド(agonist, inverse agonist, partial agonist)を作用させた際におこるhomodimer間の特徴的相互作用を追跡できることを明らかにした。また、癌転移との重要な関与が指摘されているCXCR4とGPR54を共発現させたCHO細胞を用いてCXCR4-agonistによる癌転移シグナルをGPR-54 agonistで抑制できることを明らかにした。3 CXCR4-antagonistの低分子化、非ペプチド化研究:環状ペンタペプチド型高活性CXCR4 antagonistをリード化合物としてさらなる低分子化、非ペプチド化研究を実施し、一連の低分子誘導体を見いだした。平成17年度までの研究において、生体膜構成成分を反応場としたGPCRの膜貫通ペプチドフラグメント間のケミカルライゲーション反応が速やかに進行し、CXCR4受容体の化学合成を行う上での鍵反応となることを明らかにした。平成18年度は、その反応様式の理解のために、膜貫通部分ペプチドが存在する環境について精査した。

7つの膜貫通ドメインと想定されるペプチドを化学合成し、単一のペプチド導入した多層脂質膜について全反射を利用した赤外吸収スペクトルを測定したところ、ペプチド鎖は脂質膜に対し平行に配置しており、期待された膜貫通状態にはないことが確認された。複数の膜貫通部分ペプチドの混合物を含む脂質膜では、膜貫通状態に近いペプチド鎖の割合が増えていることが確認されたが、ライゲーション反応の効率的な進行の合理性を説明するには至らなかった。一方、多様な生体膜構成成分、界面活性剤中でのライゲーション反応について検討を行い、liso PCをはじめとする必ずしも脂質二重膜を形成しない脂質成分であっても、ライゲーション反応の効率的な進行に寄与することを明らかにした。POPCをはじめとする脂質は、極めて脂溶性が高い膜貫通部分ペプチドの可溶化に寄与することで、反応性の向上に寄与していることが示唆され、今後さらに詳細に反応剤および条件の精査を行う。また、CXCR4受容体の活性化のメカニズムを知る目的で、分子プローブとなるCXCR4受容体拮抗剤の蛍光標識体の分子設計と合成を行った。これまでの研究により見出した選択的括拮剤FC131およびT140誘導体上の活性発現に必要でない官能基をリンカーを含むアミノ基に置換した後、水溶液中での化学反応によりアミノ基上に選択的に蛍光標識した種々誘導体を合成し、CXCR4拮抗活性を評価した。その結果、親化合物とほぼ同等の生物活性を示す蛍光標識T140誘導体を見出した。膜タンパク質の有機化学的構築のための反応場としての脂質二重膜中での配向に関して精査した。その結果、必ずしも二重膜は必要ではなく、可溶化もしくは濃縮効果を提供する反応場として脂質添加物が有用であることが示唆された。CXCR4特異的拮抗剤の蛍光標識誘導体についてフローサイトメトリーおよび蛍光顕微鏡での染色実験に応用し、特異的標識が可能であることを明らかにした。また、この誘導体は、SDF-1のもう1つの受容体として報告されたCXCR7には結合親和性を示さず、CXCR4特異的であることを明らかにした。また、PET等への応用を目的とした放射標識誘導体をデザインし、βターン部位のLysにフルオロベンゾイル基を導入したT140誘導体が、親化合物と同等の受容体結合阻害活性を示すことを明らかにした。また、同一の骨格でアゴニスト、インバースアゴニスト、パーシャルアゴニストの3種類の異なる受容体に対する作用を示すことが明らかになった環状ペンタペプチド誘導体FC131をベースとした低分子誘導体の創製研究を行い、インドール中心骨格上にArg由来の2つのグアニジノ基とナフチルアラニン(Nal)由来のナフタレンもしくはインドールを有する誘導体にμMレベルの受容体阻害活性が認められた。一方、1つのグアニジノ基の代わりにTyr由来のフェノール有する化合物は、同じμMレベルのIC50値を示すものの、高濃度領域であっても完全な阻害活性を示さない部分的阻害を示した。
骨基質に存在する細胞増殖因子が骨芽細胞/間質細胞-破骨細胞間相互作用に及ぼす影響

マウス骨髄マクロファージ様細胞株RAW264を可溶型RANKL(Soluble RANKL ; sRANKL)で刺激することによりTRAP活性陽性の4核以上の多核の細胞を分化誘導することが確認された。この破骨細胞分化培養系に塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)、骨形成タンパク(BMP-2)或いは、インスリン様細胞増殖因子(IGF-I)を添加することにより、これら細胞増殖因子が破骨細胞分化にいかなる影響を与えるのかを検討した。その結果、いずれの増殖因子を同培養系に添加しても、細胞数および細胞形態に著明な差異は生じなかった。また、RAW264におけるRANKmRNAの発現も、これら細胞増殖因子添加により変化が認められないことを半定量的RT-PCR法により確認した。一方、BALB/cマウスの下顎臼歯を抜去し、歯根周囲歯根膜組織を剥離、静置培養し遊走増殖した細胞よりマウス歯根膜細胞株MPDL-22を、また、同マウス歯肉由来細胞より歯肉線維芽細胞株MG/B6を樹立することに成功した。興味深いことに、bFGF刺激MPDL-22並びにMG/B6培養上清を上記の破骨細胞分化培養系に添加することにより、破骨細胞形成が抑制された。しかもこの現象は、同培養系に抗OPG抗体を添加した場合に解除され、破骨細胞形成に回復が認められた。以上の結果より、bFGF刺激により活性化された歯根膜細胞及び歯肉線維芽細胞の産生するOPGがRANKLと競合することにより、RANKL-RANK経路依存性の破骨細胞への分化形成過程を抑制する機序の存在が示唆された。
ナノ創薬による人工調製肺サーファクタントの革新的な標的治療薬の基盤及び開発

研究成果の概要(和文):新規人工調製型肺サーファクタント(PS)におけるモデルぺプチドは、肺胞運動を模倣した圧縮・拡張過程に拘らず優先的にα-ヘリックス構造をとります。然し乍ら、PS主成分のDPPCと混合により圧縮過程においてα-ヘリックスからβシート構造へ変化た。これはPS中の微量成分PGは完全な陰イオン、モデルペプチド(陽イオン)との間に静電的相互作用に依るものです。本研究において、この相互作用がモデルペプチドの二次構造変化を抑制することを明確にしました。またPSへの部分フッ素化合物の添加により、PS分子設計に多大な有益な情報を得た。人工調製型肺サーファクタント(LS)の基本成分はDPPC(ジパルミトイルホスファチジルコリン)、PG(ホスファチジルグリセロール)、PA(パルミチン酸)等がある。PAは動物由来型、人工合成型の双方のLS調製物に有効な添加剤として使用されている。現在までにPAは、LS主成分DPPCの機能を助け、LS単分子膜の分子配向・充填を向上させると認識されてきた。しかしながら、生体条件ではPAのカルボキシル基は殆どイオン型であり、LSタンパク質(カチオン)との間に静電的な相互作用が存在してと推察される。本年度は、この特異的相互作用(静電的相互作用)がモデルペプチドの二次構造の制御にどのように関わっているのか精査した。モデルぺプチド単独の膜では、肺胞運動を模倣した圧縮・拡張過程に関わらず優位にα-ヘリックス構造を呈す。しかしながら、モデルペプチドにLSの主成分DPPCと混合すると、圧縮過程においてα-ヘリックスからβシート構造へと変化した。PGは完全な陰イオンであり、陽イオンのモデルペプチドとの間に静電的相互作用が生じている。本研究ではこの相互作用がモデルペプチドの二次構造変化を抑制することを突き止めた。また、PAは部分的に陰イオン体として存在していることから、PGと同様の抑制効果を発揮することが明らかと成った。このPAに関する知見はこれまでの常識を覆すものである。LS系で添加物として使用されているPAの役割が明確なったことより、本研究成果は人工調製肺サーファクタントの開発研究に大きく貢献できるものと考えられる。フッ素化合物の炭化フッ素鎖部分は、強固な疎水性と疎油性を同時に兼備している。またフッ素化合物は、化学的不活性、低い分子間凝集能、高い気体溶解能、界面活性能、顕著な熱安定性、自己集合能を示す。これらフッ素化合物は、医薬分野に於いて体内動態の改善、薬理効果の発現・増強、選択性の向上への応用等が大いに期待されている。本年度は、部分フッ素化アルコールに於けるフッ素化の割合と物理化学的物性相関性を明確し、人工調製肺サーファクタントに対する安全、機能的、効果的な添加物の開発を目的として研究を推進した。フッ素化の割合の異なる部分フッ素化アルコール(FnHmOH)を新規に合成し、熱量測定及び各種の界面科学的キャラクタリゼーションを行った。1:FnHmOHは293.2から373.2Kの温度範囲で、全て吸熱的相変化を示した。F4H11OHとF6HmOHの融点は通常の長鎖アルコール(HmOH)よりも低いと言う、予想外の結果を得た。一般に、フッ素化の増大した物質は、熱安定性が良いと考えられているが、炭化フッ素部の短鎖F4H11OHやF6HmOHは逆に温度依存性が上昇している。この現象の解析は、現在各種X線測定装置により検討中である。2:気/液界面にLangmuir単分子膜を作製し、各種2次元膜物性を測定した。その結果、融点挙動と同様にF4H11OHとF6H7OHは温度依存性が上昇していることが明らかとなった。以上の結果より、F4基及びF6基の導入により物質の溶解度、相挙動、熱安定性等の性質を不規則に変化することが見出された。これらの不規則な熱的挙動が解明出来れば、人工調製肺サーファクタント添加物へ向けた部分フッ素化合物分子設計に大いに役立つであろうと期待される。人工調製型肺サーファクタント(LS)脂質の基本成分はDPPC(ジパルミトイルホスファチジルコリン)、PG(ホスファチジルグリセロール)、PA(パルミチン酸)等がある。PAは動物由来型、人工合成型双方のLS調製物の有効な添加剤として頻用されている。現在までにPAは、LS主成分DPPCの機能を助け、LS単分子膜の分子配向・パッキングを高めると考えられてきた。しかしながら、生体条件ではPAのカルボキシル基はほぼイオン型であり、LSタンパク質(カチオン)との間に静電的な相互作用が存在しているはずであると考えられる。

本年度は、鎖長や親水基の異なるPAの同族(類似)化合物を使用することによって、PAの機能・役割を精査した。各種表面物性を測定したところPA系とテトラデカノール(TD)系のみLS特有のsqueeze-out現象が確認出来た。また蛍光顕微鏡(FM)画像においては、ミリスチン酸(MA)系、PA系、及びTD系で著しいドメイン形態・サイズの変化が観察された。さらにPA系においてpH変化の影響を精査したところ、生体pH (7.4)のみでsqueeze-outを引き起こすことが明確となった。これらの結果から、親水基の解離度と疎水鎖長の分子内バランスがLS機能に深く関わっていることが明らかとなった。つまり、疎水鎖(C16)と部分解離した親水基COOH基に由来するPAのHLB (hydrophile-lipophile balance)が肺サーファクタントタンパク質の界面機能に適合していることが言える。本研究により我々が考案して人工肺サーファクタントの詳細な薬効・メカニズムが明確と成った。実際の市場化に向けては多くの問題があるが、本研究の目的は達成されたと判断出来る。本研究により我々が考案した人工肺サーファクタントの詳細な薬効・メカニズムが明確となった。既存Surfactenの薬効を凌駕する様な有効な添加物(部分フッ化化合物)を探索する。模倣ペプチドの二次構造と肺サーファクタント物性の関連性を明らかにする。(1)既存薬Surfactenの薬効を凌駕するような有効な添加物(部分フッ素化両親媒性物質)を探索する。(2)模倣ペプチドの二次構造と肺サーファクタント物性の関連性を明らかにする。昨年度の成果の追加実験、新規ペプチド、新規フッ素化合物の合成、二次元物性実験に取り組む。それらの成果を論文に纏めまた国際会議にて発表を行なう。昨年度の成果の追加実験、新規ペプチド、新規フッ素化合物の合成、二次元物性実検に取り組む。それらの成果を国際会議にて発表を行なう。
デンチャープラーク微生物叢の真菌と細菌間相互作用に関わる分子種の探索

義歯の表面にはデンチャープラーク(DP)と呼ばれる様々な口腔微生物の凝集塊が形成され、口内炎や誤嚥性肺炎などを引き起こす。DP中に高頻度で検出される病原真菌カンジダと常在細菌との関係を探るため、本研究では次世代シーケンサー等の網羅的かつ定量的な解析方法を駆使し、プラーク中の個々の細菌種とカンジダの構成比を求め、その相関解析からカンジダと共生または拮抗関係にある細菌を絞り込む。更に共培養系で特異的に発現レベルが変動する遺伝子産物を探索することにより、カンジダー細菌間相互作用に関わる分子種の同定を目指す。
プログラミング学習環境のスマートデバイス対応の研究

HaskellのC言語パーサーライブラリーであるlanguage-c-quoteを利用して、C言語のソースファイルにプログラム可視化のための改変をおこなうプログラムを作成し、これと2017年度より開発しているWappenLiteDocker(Docker (https://www.docker.com/)を利用してプログラミング言語処理系やコンパイルされたプログラムを実行するためのWebアプリケーションプログラム)を組み合わせたWebベースのC言語プログラム可視化システムを作成した。Blockly(ブロック方式のビジュアルプログラミングエディター)に対して、Haskellに対応したいくつかのブロックとソースプログラム生成器を実装した。また、PythonとJavaScriptのジェネレーター関数に対応したブロックを実装した。教師やTAがタブレットなどからソースコードにコメントを入力するためのシステムでは、拡張性を考慮し、サーバー側で動作するパーサーをJava言語で実装されたEclipse CDTライブラリーによるパーサーから、Haskellで実装されたlanguage-c-quoteライブラリーによるパーサーに切り替えた。Docker, JVM以外のプログラム実行方式の選択肢として、Kotlin/JS, TeaVM(JavaクラスファイルからJavaScriptへのコンパイラー)などを利用して、JavaScriptに変換されたコードを利用するWebアプリケーションを実装した。WappenLiteDockerに関しては、今年度実際に授業で使用できると考えていたが、いくつかの理由で提供できていない。まず、DockerサーバーをクライアントPC側で実行する方式では負荷が集中しないため動作が安定しているものの、DockerサーバーをWindowsにインストールすることは一般的でないため、授業などで大々的に使用することはできていない。一方で、Dockerサーバーをサーバーコンピューター側で実行する方式では、負荷がある程度かかったときにWappenLiteDockerに不具合が発生しており、やはり授業での使用を見合わせている。Blocklyを利用したUIに関しては、手続き(procedure)定義に類似したブロックに対するメニューを定義する方法がわからなかったため、HaskellやPrologなどの言語でいくつかのブロックが用意できなかったが、現在のバージョンのBlocklyではドキュメントが整備され方法が明らかになった。教師とTAのコメントの入力を支援するためのシステムについては、サーバー側の実装言語をJavaからHaskellに切り替えていたため、新しい機能の実装が止まっていたが、切り替えが完了したため、クライアント側の機能の実装に着手する。WappenLiteDockerについては、負荷がかかったときの不具合を解消するために改良と小規模な実験を繰り返す必要がある。またステートレスなサービスを利用できる部分はできるだけ切り分けて、できるだけWappenLiteDockerの負荷を避けられるようにする、JavaScriptをターゲットとする処理系を利用したシステムをできるだけ活用する、Windows Subsystem for Linuxを活用したDockerのWindowsへのインストールを推進する、などいくつかの方策を並行して提供し、授業で使用できるようにする。授業としては学部・大学院で担当しているものほか、教員免許状更新講習でも一部を使用する予定である。Blocklyを利用したUIに関しては、引き続きHaskell, Prologなどの言語用のブロックとソースプログラム生成器の実装を増やしていく必要がある。また、パーサーを利用したC言語用のカスタムブロックの生成についても実装を続け、小さな画面でも利用できることを実験で確認したい。プログラミング学習環境をタブレットやスマートフォンなどのスマートデバイスに対応させるため、クライアント側の環境として、フルキーボードを使用できない状況でできるだけ効率的にプログラムを編集するためのエディターのユーザーインターフェイス(UI)のプロトタイプの実装を行った。また、サーバー側の機能として、Java仮想機械(JVM)上で実行されるプログラムが無限ループしてサーバーをダウンさせないように無限ループにつながる可能性のあるコード部分にチェックコードを挿入して、一定回数以上実行されると停止するようなコード改変を行う機能を実装した。当初予定していたApache BCEL (bytecode engineering library) (commons.apache.org/proper/commons-bcel)は開発が止まっており、JVMの新しいバージョンに対応していないため、同様の機能を持つOW2 ASM (asm.ow2.org)を使用して、コード改変を実装した。プログラムをサーバー側で実行するための環境として、研究開始前は想定していなかったdocker (www.docker.com)などの仮想化技術が進展しており、dockerをサーバー側でのサンドボックス環境提供に用いるための調査とプロトタイプの実装を行った。エディターUIの開発では、CodeMirror (codemirror.net)とjsTree (www.jstree.com)を組み合わせたエディターをプロトタイプ実装し動作を確認した。ただし、現況ではiOSやAndroidでは一部の機能が動作しないなど問題点が見つかった。また、当初の期待ほど表示がコンパクトにならず、小さい画面で利用するためには、さらなる工夫が必要であると考えられる。またdockerは利用できる目途は立ったが、インターフェイスとなるJava Servletは既存研究のWappenLiteのサーバー部ほどの機能は実装できておらず、機能拡張が必要である。プログラミング言語処理系やコンパイルされたプログラムをサーバー側で実行するための環境として、Docker (https://www.docker.com/)を利用するWebアプリケーションプログラムWappenLiteDockerを開発した。このシステムはdockerコマンド起動のオーバーヘッドを避けるため、Docker APIを利用しており、ファイルの送受信やWebSocketによる対話的なプログラムの実行にも対応している。受講者が提出したソースプログラムに注釈するシステムとしてEclipse CDTのパーサーを利用するC-Helper (https://github.com/uchan-nos/c-helper)をWebベースに対応させ、さらにこれを元にして教師やTA (teaching assistant)がスマートデバイスからコメントを入力するためのシステムのプロトタイプを実装した。

さらにEmscripten (emscripten)やHaste (https://haste-lang.org/)などのJavaScript関連のツールを利用し、CPUスケジューリングアルゴリズムやポインター演算・再帰下降構文解析などの計算機科学のトピックスの可視化システムを開発した。現時点では、コンパイルされたプログラムをサーバー側で安定して実行させるためのプログラムの無限ループ対策やタイムアウト対策はWappenLiteDockerに実装されていない。また悪意のある利用者に対するセキュリティー対策も十分ではない。Blocklyは、カスタムブロックを用意するだけではなく、プログラムのソースコードからカスタムブロックを自動生成する機能が必要であり、実装に着手している。また、ブロック型のプログラミング環境はカスタムブロックを開発するだけでは画面の小さい端末で使いやすいとは言えず、UIにさらなる工夫が必要である。教師やTAがコメントを入力するためのシステムのプロトタイプは、サーバー側で動作するEclipse CDTのパーサーの解析結果をブラウザー側に送っているが、その情報を使ったタブレットで有効な入力方法は未実装である。昨年度開発したWappenLiteDocker(Dockerを利用してプログラミング言語処理系やコンパイルされたプログラムを実行するためのWebアプリケーションプログラム)に、起動するイメージを指定したものに制限する・WappenLiteDockerから起動されたコンテナーに対してのみコマンドを送れるようにするなど、サーバー側で学習者のプログラムを実行するためのいくつかのセキュリティー対策の改良を行った。以前より開発しているWappenLite(JVMを利用してプログラミング言語処理系やコンパイルされたプログラムを実行するためのWebアプリケーションプログラム)にもタイムアウト処理など、サーバー側で学習者のプログラムを実行するための機能を追加した。
非マルコフ環境における強化学習のメモリ機構の自律的生成に関する研究

強化学習(RL:Reinforcement Learning)を部分観測マルコフ(あるいは隠れマルコフ)環境へ適用する場合、環境状態が直接観測できないので、通常のRLに何らかの形でメモリを付加し、過去の観測/行動対の履歴を反映した形でQ値表(Qモジュール)を更新しなければならない。本研究では、ラベリングQ学習(LQ-learning)とスイッチングQ学習(SQ-learning)とを提案し、それらの性能について検討を進め下記の成果を得た。(1)LQ学習は前回の基盤研究(C)(2)で提案したアルゴリズムである。このアルゴリズムは、観測値に付けるラベルをいつどのような状況(過去の観測系列)で更新するか、ラベルの値をどのように決めるか、の2面において多様な選択肢がある。そこで、LQ学習のより一般的な枠組みを定式化し、その枠組みの中で種々のアルゴリズムを考案し、それらの有効性をシミュレーションにより比較検討した。しかし、このLQ学習では、ラベル機構をあらかじめ設定する必要がある。そこで、その自動化を行なうため、自己組織化マップ(SOM)によりラベリングする方法を提案した。SOMは1次元構造のものを用い、その出力としてラベルが得られる。(2)スイッチングQ学習(SQ学習)とよぶ、一種の階層形強化学習法を提案した。部分観測マルコフ環境を局所的にはマルコフ環境と見なせる観測空間の部分空間に各Qモジュールを対応させ、環境の全観測空間をパッチワーク状に覆う、ということに基づいた方法である。SQ学習では、Qモジュールをある特徴的な観測値(サブゴール)で切り替える。このサブゴール系列の学習を階層形学習オートマトンによって行う。いわば、メモリ機構の自律的生成を目指した方法である。このアルゴリズムが、LQ学習に比べより規模の大きい問題例において有効に動作することをシミュレーションにより確認した。なお、LQ学習とSQ学習を統一的に取り扱える強化学習機構を構築することが今後の課題である。1)強化学習(RL:Reinforcement Learning)を非マルコフ(あるいは隠れマルコフ)環境へ適用する場合、環境状態が直接観測できないので、通常のRLに何らかの形でメモリを付加し、過去の観測/行動対の履歴を反映した形でQ-値を更新しなければならない。そこで、以前提案したラベリングQ-学習(LQ-learning)について検討を進め、複数のQ-値表を適宜切り換えて使用する方法を新たに提案した。すなわち、ある試行において、与えられたタスクを制限ステップ内に達成できなかった場合には、タスクが達成できた最も最近の試行におけるQ-値表をつぎの試行の初期値とする方法である。このことによって、より効率よく学習が達成できることをシミュレーションによって検証した。一方、複数のQ-値表を階層型学習オートマトンによって切り替える方法(スイッチングQ-学習、あるいは単にSQ-learningと名付ける)を新たに提案し、それをより複雑な隠れマルコフ環境に適用して、その有効性について種々検討した。LQ-learningにおいてはその学習性能は、基本要素の一つであるラベリング関数の選び方に大きく依存する。この恣意性を進化的方法で最適化することについて検討している。2)遺伝的プログラミングを用いた時系列予測法について、バックプロパゲーションによる予測モデルの係数最適化を併用する手法を提案し、種々の実データについてその有効性を検討した。また、ニューラルネットワーク(NN)およびSOM(Self-Organizing-Map)NNによるパターン認識についても検討を進めた。これらをRLに組み込んで、より複雑な環境に対応できるRL法を与えることが今後の課題である。3)複数の異種センサーで複数の夕ーゲットを環視するためのセンサー管理のルール(if-thenルール)を学習オートマトンによって自動的に獲得する方法を提案し、それを空港面管制に適用してその有効性を確認した。

これをLQあるいはSQ-学習による方法に拡張することが今後の課題である。強化学習(RL:Reinforcement Learning)を部分観測マルコフ(あるいは隠れマルコフ)環境へ適用する場合、環境状態が直接観測できないので、通常のRLに何らかの形でメモリを付加し、過去の観測/行動対の履歴を反映した形でQ値表(Qモジュール)を更新しなければならない。そこで、多数のQモジュールを用いて、それらを環境の状況変化に応じて随時切り替える方法として、ラベリングQ学習(LQ-learning)とスイッチングQ学習(SQ-learning)とを提案し、それらの性能について検討を進めた。(1)LQ学習は前回の基盤研究(C)(2)で提案し検討しているアルゴリズムである。このアルゴリズムは、観測値に付けるラベルをいつどのような状況(過去の観測系列)で更新するか、ラベルの値をどのように決めるか、の2面において多様な選択肢がある。そこで、LQ学習のより一般的な枠組みを定式化し、その枠組みの中で種々のアルゴリズムを考案し、それらの有効性をシミュレーションにより検証した。(2)SQ学習は、Qモジュールのスイッチングに階層形学習オートマトンを用いるものである。すなわち、SQ学習では、Qモジュールをある特徴的な観測値(サブゴール)で切り替える。このサブゴールの学習を階層形学習オートマトンによって行うもので、メモリ機構の自律的生成を目指した方法である。このアルゴリズムが、LQ学習に比べより規模の大きい問題例において有効に動作することをシミュレーションにより確認した。(3)上記は表形式による強化学習であるが、多くの実システムでは観測/行動対は連続値をとる。この場合への対応として、ニューラルネットワークや自己組織化写像(SOM)の応用が考えられる。そのため、これらについて基礎的な検討を進めた。なお、LQ学習とSQ学習を統一的に取り扱える強化学習機構を構築することが今後の課題である。
ロシアにおける地域社会の動態分析

ロシア・ヨーロッパ部の4都市(モスクワ、ボロネジ、ニジュニイ・ノブゴロッド、チェリャービンスク)およびロシア極東の3都市(ハバロフスク、コモスモリスク・ナ・アム-レ、ウラジオストク)で地域における経済・社会の構造変動の動態について調査を行なった。このうち、調査の中心になったのは企業レベルの動態であり、7都市で合計約50の機械製造分野の旧国有企業が選ばれて詳細に調査された。これらの調査の中で、民営化に伴う企業レベルでの変化が当初の予想をはるかに上回って進みはじめ、(1)指導者層の交替と新しい意思決定構造の形成が見られるようになったこと、(2)特に経営者支配が強まり、ペレストロイカ時代に一時的に強まった従業員の「自主管理的」な参加制度が殆ど崩壊したことが、明確なファクト・ファインディングとして得られた。しかも、3年間の動態調査の中で、(3)民営化当初のインサイダーによる企業支配が崩れはじめ、アウトサイダーの投資家の影響力が次第に強まりつつあることも明らかになった。(4)1990年代になってモスクワでつくられた旧部門省系の中間団体の企業に対する影響力が全く失われていることも確認された。また、(5)企業の目標や行動様式について、新しい環境への「順応」のための変化が顕著となり、伝統的な生産品目の修正、調達先と販売先の変更、支払方法や取引形態における工夫、価格形成原則の変化、社会分野の負担削減などが多くの企業で見られるようになっていることも明らかにされた。さらに、以上の調査の対象となった企業の中から、4つの都市(モスクワ、ニジュニイ・ノブゴロッド、ボロネジ、ハバロフスク)の各1企業、合計4企業を選び、より詳細なケース・スタディを実施した。調査は、各企業のトップマネージメント、中間管理職、一般従業員、労組活動家など企業の各層に対する合計数百本に及ぶインタビュー、各企業について3百のサンプルを抽出しての従業員意識調査、各企業のマネージャー、専門家との数度にわたるワークショップ(日本へ招聘して日本企業との比較の見地から行われたものも含む)などを実施した。これらの調査の結果は、現在も整理・分析が行われているが、先に述べた調査の第一段階では明らかにはならなかった点について、より明瞭なファクト・ファクトファィンディングがなされている。たとえば、現在、深刻化している企業の財務上の問題、特に一連の未払問題(企業間の未払、税金の未払、賃金の未払など)が起きているメカニズムとその背景について、今回の調査で初めて明らかにされた。また、企業内の様々な経営問題等に関する意思決定のプロセスが詳細に調べられ、それによってロシアの企業が持っている意思決定構造や「企業内社会関係」、情報の処理と保有のされかたなどの伝統的な特徴とそれが変化しつつある方向が明らかされた。従業員意識調査においては、「帰属度・参加意識」、「職務満足度」、「階層間の社会的距離」の測定を通じた社会学的分析を行い、同様のデータがすでにある日本、欧米および東欧の旧社会主義諸国と比較することにより、ロシア企業の特徴を浮き彫りにすることに成功した。また、同じように比較の見地から、中・東欧諸国でも補足的な調査と、ロシアと東欧諸国の比較に関するワークショップを持った。これらの作業により、体制移行期における旧社会主義国全般の民営化企業の動態についての諸傾向を確認すると共に、その中でロシアにおける動態の特徴が明らかにされた。さらに、これらの調査と連携して、地域の労働市場の調査、地域行政の調査、地域エリートの調査が行われ、企業を基軸としてロシアの地域が経済と社会が全体として、どのような変貌をとげつつあるか、特に旧来からの構造が「経路依存性」としてどのように地域の動態を規定しているのかを明らかにした。

調査は、各企業のトップマネージメント、中間管理職、一般従業員、労組活動家など企業の各層に対する合計数百本に及ぶインタビュー、各企業について3百のサンプルを抽出しての従業員意識調査、各企業のマネージャー、専門家との数度にわたるワークショップ(日本へ招聘して日本企業との比較の見地から行われたものも含む)などを実施した。これらの調査の結果は、現在も整理・分析が行われているが、先に述べた調査の第一段階では明らかにはならなかった点について、より明瞭なファクト・ファクトファィンディングがなされている。たとえば、現在、深刻化している企業の財務上の問題、特に一連の未払問題(企業間の未払、税金の未払、賃金の未払など)が起きているメカニズムとその背景について、今回の調査で初めて明らかにされた。また、企業内の様々な経営問題等に関する意思決定のプロセスが詳細に調べられ、それによってロシアの企業が持っている意思決定構造や「企業内社会関係」、情報の処理と保有のされかたなどの伝統的な特徴とそれが変化しつつある方向が明らかされた。従業員意識調査においては、「帰属度・参加意識」、「職務満足度」、「階層間の社会的距離」の測定を通じた社会学的分析を行い、同様のデータがすでにある日本、欧米および東欧の旧社会主義諸国と比較することにより、ロシア企業の特徴を浮き彫りにすることに成功した。また、同じように比較の見地から、中・東欧諸国でも補足的な調査と、ロシアと東欧諸国の比較に関するワークショップを持った。これらの作業により、体制移行期における旧社会主義国全般の民営化企業の動態についての諸傾向を確認すると共に、その中でロシアにおける動態の特徴が明らかにされた。さらに、これらの調査と連携して、地域の労働市場の調査、地域行政の調査、地域エリートの調査が行われ、企業を基軸としてロシアの地域が経済と社会が全体として、どのような変貌をとげつつあるか、特に旧来からの構造が「経路依存性」としてどのように地域の動態を規定しているのかを明らかにした。平成6年9月から10月にかけて第一回調査を、平成7年2月から3月にかけて第2回調査を実施し、ロシア中央部、ウラル、極東の3地域、5都市について、地方レベルにおける経済および政治・行政について調査を行った。企業調査に関しては、当初の予定通りこれらの地域の機械工業分野25企業について、合計数百項目にわたる詳細な聞き取り調査を実施した。これらの調査の中で、民営化に伴う企業レベルでの変化が当初の予想をはるかに上回って進みはじめ、指導者層の交替と新しい意思決定構造の形成が見られるようになったこと、企業の目標や行動様式について、新しい環境への「順応」のための変化が顕著となり、伝統的な生産品目の修正、調達先と販売先の変更、支払方法や取引形態における工夫、価格形成原則の変化、社会分野の負担削減などが多くの企業で見られるようになっていることなどが明かになった。また、地域・都市の間での社会構造、政治・行政のあり方の差異についての調査・分析も同時に行われた。今後、当初の予定通り、さらに2つの地域について、同様の調査を平成7年4月から5月に実施した後、本学術研究の第2段階、すなわち「定点観測点」におけるより詳細なモノグラフィックな研究・調査に移行する。