hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽追尾が不要で高効率な集光型太陽光発電のための要素技術の研究

また,異なる配向方式の液晶セルについて試作と特性評価の実験を繰り返し,液晶/色素セル技術に関する理解を深めた.更に,液晶/色素セル技術のディスプレイや照明としての応用を考える過程で「発電装置および発電システム」の発明に至った.以上より,目的1の技術がLSCの効率低下の一因であるescape coneの課題について有効な解決策であることを実証できた.尚,この課題はLEDやOLEDにも共通なので,これらの素子にも適用可能と思われる.LSCの効率低下のもう一つの原因は,色素自体が蛍光を吸収する現象(自己吸収)である.このため,量子ドット等の材料研究が盛んである.本研究課題では,この種の材料科学ではなく光学的なアプローチにより自己吸収の課題を解決する.そこで,目的2の光学系の研究が重要になる.残念ながらH27年度にはこれには殆ど取り組めなかった.その原因は,前述の「発電装置および発電システム」の発明に至り,その基礎実験を優先したためである.目的2に関しては,過去の関連の成果(T. Kamimura, et al., Proc. SPIE 8821, 88210E, 2013)を適用してH28年度中に達成できると考えている.ディスプレイ応用の発明と基礎実験に関しては予定を上回ったが,目的2の実験の先送りを勘案して,「概ね順調」と捉えている.Luminescent Solar Concentrator (LSC)は,太陽追尾が不要の集光型発電システムとして期待されているが,蛍光の自己吸収という課題があり,未だに実用化されていない.本研究では前年度までに,LSCに液晶/色素技術を適用して発電効率が向上することを示した.また,LSCにレーザー光を入力して画像を表示する「発電するディスプレイ」を考案した.H28年度の主な成果は次の2つである.第一に,「発電するディスプレイ」を試作した.具体的には,2枚の透明基板で薄い蛍光体層を挟んで蛍光スクリーンを構成し,端面にフォトダイオードを配置して蛍光を電荷に変換した.青色レーザーを用いてこのスクリーンに約10cm角の面積の動画を表示し,投入した光のパワーの約70%を回収できることを示した.この成果は12月に開催された国際会議でも実演した.一方,次の2つの課題が明らかになった.まず,斜め観察時にはゴースト像が現れる.また,小型のモジュールを併置して大面積化すると,モジュールの端部には太陽電池があるため画像を表示できない.これらの課題を解決する新構成を考案し,3月下旬に2件の特許を出願した.並行して投稿した論文は4月4日に掲載された.第二に,蛍光体による自己吸収を低減するために,これも独自構成のLSCを試作した.日影曲線状に蛍光体を配置し,レンズや曲面状の鏡を用いて太陽光を蛍光体に集める.時刻や季節が変わっても常に太陽光は蛍光体に到達するので,集光型でありながら太陽追尾が不要になる.対照実験として蛍光体を一様に配置したLSCも試作した.両者の特性を比較することで新構成の効果を確認し, 3月の応用物理学会春季学術講演会でこの成果を報告した.今後は「発電するディスプレイ」の研究を継続し,発電効率,画質,面積,等の性能を向上させる.蛍光体を用いた集光型太陽光発電(LSC)では,小面積の太陽電池が用いられ,太陽追尾が不要なため,発電コストの大幅な低減が期待される.本研究では,LSCの発電効率を改善するために,ゲスト・ホスト技術をLSCに適用した.蛍光の放射方向を制御して,蛍光が太陽電池に到達する確率を増加させる.傾斜した電気双極子に基づくモデルを考案し,実験結果の再現に成功した.
口承文芸の記述のための表意文字による合理的な壮語表記の在り方

中華人民共和国広西壮族自治区では、歌謡を口承と書承によって伝承してきた。書承によって伝承する場合には「方塊字」とよばれる表意文字が使用されてきたが、1950年代以降は、言語学的言説に基づいて制定された表音文字である「現代壮文」を使用することが推賞されている。しかし記述者の側からすれば、「現代壮文」は表記体系が厳密なためにその修得者が少なく、「方塊字」は非系統的であるがゆえに修得が困難となっている。本研究ではこれまで私が収得したテキスト(「方塊字」と「現代壮文」が併記された歌謡テキスト)をもとに、合理的な壮語記述の方法を考察することを試みた。なおその手順は以下の通りである。1歌謡テキストを整理し分析対象となる言葉300語を選定した。2言葉ごとに「国際音標文字」「現代壮文」「方塊字」「それに対応する近接した漢字」または「漢字に表すことのできない理由」を併記し、コンピュータに入力し、データベースを構築した。3選定した言葉を漢字に置換する可能性を考察する。4これらの作業と並行して、「現代壮文」「方塊字」が形成された経緯とその表記法の理論的枠組みについて考察をおこなった。現在3を考察中である。全般的な問題点として、使用者(想定使用者は漢字教育を3年程度受けた壮族の農民)は、漢字の「山」、「方塊字」の〓をそれぞれshang,byaと異なった存在として認識しているため、byaを「山」と記述することに抵抗感があることがあきらかとなった。
味蕾の形態形成における細胞間相互作用と上皮-神経間相互作用の免疫組織化学的解析

ラット胎児を材料に用い、上皮細胞の分化と神経、および上皮成長因子との関係の解析を目的として、味蕾の形態形成過程における基底細胞、味細胞の分化と神経との関連、ならびに舌粘膜上皮細胞のEGF(上皮成長因子)とEGFレセプターの局在を、種々の生理活性ペプチドと神経特異タンパク、神経細胞接着分子(NCAM)、EGF、EGFレセプター等の抗体をマーカーとして、光顕および電顕免疫組織化学により検討を行った。光顕免疫組織化学の結果は、胎齢14日目では、まだ味蕾の形成は認められないが、多層化した上皮層の基底膜直下に、神経特異エノラーゼ(NSE)抗体陽性の神経が観察された。味蕾原基の形成は胎齢16日目で認められ、原基内にはNSE、PGP9.5抗体陽性神経が、また、原基の基底部にサイトケラチン18抗体陽性細胞が観察された。胎齢17日目では、味蕾原基を構成する一部の細胞に、微弱ではあるがNCAM抗体陽性のものが認められた。胎齢18日目では、味蕾の基底部に位置する細胞でサイトケラチン18、20抗体陽性のものが、また、それら以外の細胞でNSE抗体陽性のものが観察された。この時期の味蕾内部の神経は、NSE、PGP9.5、S-100蛋白抗体について陽性を示した。胎齢20日目と出生直後でも胎齢18日目と同じ結果が得られたが、この時期の味蕾内部にはセロトニン抗体陽性細胞も観察された。さらに電顕免疫組織化学による検討を行った結果、NCAM抗体に陽性を示した細胞は神経の接触をともなった幼弱な味細胞、サイトケラチン18、20抗体陽性細胞は基底細胞、NSE、PGP9.5、セロトニン抗体陽性細胞は味細胞であることが明らかとなった。今回、いずれの発生段階でもEGF、EGFレセプター抗体陽性反応は認められなかったため、上皮細胞の分化と上皮成長因子との関係は不明であるが、基底細胞、味細胞の分化は神経主導型で起こるということが示唆された。上皮細胞の分化と神経,および上皮成長因子との関係の解析を目的に,ラット胎児を材料として,味蕾の形態形成過程での舌粘膜上皮細胞のEGF(上皮成長因子)とEGFレセプターの局在,ならびに基底細胞,味細胞,神経について,各種抗体をマーカーに用いて,光顕免疫組織化学による検討を行った.胎齢14日目のラット胎児では,まだ味蕾の形成はみられないが,多層化した上皮層の基底膜直下に,神経特異エノラーゼ(NSE)抗体に陽性反応を示す神経が認められた.胎齢16日目では,味蕾の原基が形成され,原基の基底部でサイトケラチン18抗体に陽性反応を示す細胞が観察された.また,味蕾原基内には,NSE,PGP9.5抗体陽性の神経が認められた.胎齢18日目では,味蕾基底部の細胞がサイトケラチン18,20抗体に対して陽性反応を示し,また,一部の細胞にNSE抗体陽性の細胞が認められた.味蕾内部の神経は,NSE,PGP9.5,S-100蛋白抗体に対して陽性を示した.胎齢20日目と出生直後のものでは,味蕾基底部の細胞が,サイトケラチン18,20抗体に対して陽性で,味蕾を構成する一部の細胞で,NSE,PGP9.5,セロトニン抗体陽性反応が認められた.また,神経は,NSE,PGP9.5,S-100蛋白抗体に対して陽性を示した.一方,いずれの発生段階でも,EGF,EGFレセプター,神経細胞接着分子(NCAM)抗体陽性反応は認められなかったが、これは次回の検討課題としたい.以上の観察で,サイトケラチン18,20抗体陽性細胞は基底細胞,NSE,PGP9.5,セロトニン抗体陽性細胞は味細胞であると思われるが,この点をより明確にするために,電顕免疫組織化学によって細胞の同定を行い,さらに,味細胞と神経がシナプスを形成する時期についての検討を行う予定である.ラット胎児を材料に用い、上皮細胞の分化と神経、および上皮成長因子との関係の解析を目的として、味蕾の形態形成過程における基底細胞、味細胞の分化と神経との関連、ならびに舌粘膜上皮細胞のEGF(上皮成長因子)とEGFレセプターの局在を、種々の生理活性ペプチドと神経特異タンパク、神経細胞接着分子(NCAM)、EGF、EGFレセプター等の抗体をマーカーとして、光顕および電顕免疫組織化学により検討を行った。

胎齢20日目と出生直後でも胎齢18日目と同じ結果が得られたが、この時期の味蕾内部にはセロトニン抗体陽性細胞も観察された。さらに電顕免疫組織化学による検討を行った結果、NCAM抗体に陽性を示した細胞は神経の接触をともなった幼弱な味細胞、サイトケラチン18、20抗体陽性細胞は基底細胞、NSE、PGP9.5、セロトニン抗体陽性細胞は味細胞であることが明らかとなった。今回、いずれの発生段階でもEGF、EGFレセプター抗体陽性反応は認められなかったため、上皮細胞の分化と上皮成長因子との関係は不明であるが、基底細胞、味細胞の分化は神経主導型で起こるということが示唆された。
第五高等学校『龍南会雑誌』目次のデータベース化及び書誌学的研究

○研究目的明治24年に創刊された第五高等学校龍南会発行の校友会雑誌『龍南会雑誌』『龍南』には、夏目漱石、厨川白村、村川堅固、下村湖人、犬養孝、大川周明、梅崎春生、木下順二など多数の著名人が寄稿しており、研究者の興味を引いてきた。近代の思想・文学研究、教育史研究などに資するため、目次のデータベース化、原本の収集などを行い、それをもとに龍南会雑誌等の五高史料公開を充実させる研究を行う。○研究方法龍南会雑誌の目次をもとに、原本及びコピーで内容を確認しながら掲載項目をデータベース化する。これにより発行回数や発行人、また編集委員や所属部の変遷など龍南会に関する基礎データをまとめる。○研究成果1、発刊ペース、頁数18911898年10回・平均65P、18991904年67回・平均108P、19051912年5回・平均102P、19131931年4回・平均ll9P、19321939年3回・平均107P、19401942年2回・平均97P、1943年1回・平均94P2、発行人表記の変化および内容の変化について発行人の表示に変化がみられるのは、全国の高等学校社会科学研究会が強制解散させられ、思想の絞めつけが厳しくなっていた大正15年である。これまで雑誌部と称していたのが文芸部という名称となるが、昭和7年五高に同盟休校が起こった後は、再び雑誌部となっている。また、掲載記事の傾向は大正ころから、世相的なものは姿を潜め、文芸的なものが多くを占めるようになる。3、編集委員・所属部について毎年雑誌委員が選出され、編集にあたる。文芸の欄の執筆も担当し、雑誌委員は龍南会雑誌・龍南にとって重要な役割を担っていた。毎年度の最終号には雑誌委員の「擱筆の辞」が掲載されている。また、所属部も当初の5部から漸次増加し、報国団に改組される前年の昭和14年には18部となっている。
重粒子イオンを用いた癌治療の原子分子レベルでの制御のためのデータベース化

(H+ CH_2,C_2H_4、C_2H_6、NH_2,H_2O)^+系の断熱ポテンシャルおよびカップリングを分子の向きを様々に変化させた場合について量子化学計算で精密に決定した。このポテンシャルとカップリングを使い散乱過程の研究を行った。陽子衝突による標的分子からの電荷移行について散乱断面積を量子力学的緊密波法により計算し、イオン化及びその結果としての分子解離過程などの反応過程についての考察も行った。量子力学的緊密波法による計算は(H+CH_4)^+および(H+C_2H_2)^+について既に行っており、(H+C_2H_4)^+、(H+C_2H_6)^+、(H+NH_2)^+においても、これらの研究を発展させて行った。これらの系にはたくさんのC_2H_4とC_2H_4^+、C_H_6とC_2H_6^+、またNH_2とNH_2^+の励起状態があり、電荷移行、イオン化及び分子解離過程などの反応過程も色々な応用分野で重要であり、今までの簡単なイオン-原子や2原子分子に比較して多大の計算量が必要となった。この研究で炭化水素分子一般の規則性について調べた。さらに多準位を取り入れた(H+C_2H_6)^+系および(H+H_2O)^+についての計算を進め結果を発表した。実験値の一部存在する過程やエネルギー領域については補間する作業を実施し、理論値との詳細な比較検討を行っている。この実験理論合同の比較検討作業から最も信頼できると思われるそれぞれの過程についての反応確率の値を決定し、総合的反応確率データを集積している。さらに、これらデータのデータベース化とそのライブラリー化を構築中である。同様の作業を医療関連分野のみでなく、出来るだけ汎用性の高いデータベースにするために材料関連や環境問題へ拡張すべきデータベースを構築する準備を行っている。さらに生体関連分子の分子解離過程についての研究と解離定数の調査を行い、信頼性の高い解離定数のデータ化を行った。特に水分子についての様々な解離種についてのデータを解析しO^+/H_2及びH^+/H_2Oの配向について研究を行い、成果を論文として発表した。季村は(H+CH_2,、C_2H_4)^+系の断熱ポテンシャルおよびカップリングを分子の向きを様々に変化させた場合について量子化学計算で精密に決定した。鈴木はこのポテンシャルとカップリングを使い散乱過程の研究を行った。量子力学的緊密波法による計算は(H+CH_4)^+および(H+C_2H_2)^+について既に行っており、(H+C_2H_4)^+においても、これらの研究を発展させて行った。この系にはたくさんのC_2H_4とC_2H_4^+の励起状態があり、電荷移行、イオン化及び分子解離過程などの反応過程も色々な応用分野で重要であり、今までの簡単なイオン-原子や2原子分子に比較して多大の計算量が必要となった。

実験値の一部存在する過程やエネルギー領域については補間する作業を実施し、理論値との詳細な比較検討を行っている。この実験理論合同の比較検討作業から最も信頼できると思われるそれぞれの過程についての反応確率の値を決定し、総合的反応確率データを集積している。さらに、これらデータのデータベース化とそのライブラリー化を構築中である。同様の作業を医療関連分野のみでなく、出来るだけ汎用性の高いデータベースにするために材料関連や環境問題へ拡張すべきデータベースを構築する準備を行っている。季村は(H+C_2H_6)^+系の断熱ポテンシャルおよびカップリングを分子の配向を変化させた場合について量子化学計算で精密に決定し、鈴木はこのデータを使い散乱過程の研究を行った。陽子衝突による標的分子からの電荷移行について散乱断面積を量子力学的緊密波法により計算し、イオン化及びその結果としての分子解離過程などの反応過程についての考察も行った。さらに多準位を取り入れた(H+C_2H_6)^+系および(H+H_2O)^+についての計算を進め結果を発表した。量子力学的緊密波法による計算は(H+CH_4)^+、(H+C_2H_2)^+および(H+C_2H_4)^+について既に行っており、(H+C_2H_6)^+においても、これらの研究を発展させて行った。この系にはたくさんのC_2H_6とC_2H_6^+の励起状態があり、電荷移行、イオン化及び分子解離過程などの反応過程も色々な応用分野で重要であり、今までの簡単なイオン-原子や2原子分子に比較して多大の計算量が必要となった。この研究で炭化水素分子一般の規則性について調べた。さらに平成17年度は生体関連分子の分子解離過程についての研究と解離定数の調査を行い、信頼性の高い解離定数のデータ化を行った。特に水分子についての様々な解離種についてのデータを集中的に収集・評価・データベース化を行った。(H+NH_2)^+系の断熱ポテンシャルおよびカップリングを分子の配向を変化させた場合について量子化学計算で精密に決定し、このデータを使い散乱過程の研究を行った。量子力学的緊密波法による計算は(H+CH_4)^+、(H+C_2H_2)^+、(H+C_2H_4)^+および(H+C_2H_6)^+について既に行っており、(H+NH_2)^+においても、これらの研究を発展させて行った。この系にはたくさんのNH_2とNH_2^+の励起状態があり、電荷移行、イオン化及び分子解離過程などの反応過程も色々な応用分野で重要であり、今までの簡単なイオン-原子や2原子分子に比較して多大の計算量が必要となった。
人間-サンゴ礁共存系に関する学際的国際共同研究企画調査

サンゴ礁環境システムに及ぼす人為的インパクトとして,周辺陸域からの人為影響(土壌流入・過剰栄養塩流入など)やサンゴ礁の過利用といった直接的な人為影響に焦点を絞り,それらの実態解明と定量的な評価のための総合的現地観測を実施する目的で,その予備的調査を幾つかの重点的調査対象を選定して行った.まず,2001年7月に,人為インパクトが顕著に現れている典型的な沿岸域の一つである沖縄石垣島サンゴ礁海域での予備調査を行った.この海域は,すでに研究代表者らがサンゴ礁環境に関する現地調査を重点的に行ってきている海域であるが,今回は,サンゴ礁単独ではなく,サンゴ礁-藻場-干潟-マングローブ統合生態系として環境影響評価を試みるべく,藻場,干潟,マングローブ生態系にも詳しく調査経験が豊富なフィリピン大学海洋研究所のFortes教授らのグループを招き,共同で予備調査を行った.2001年10月には,フィリピンで予備調査を行い,フィリピン大学海洋研究所の上記のFortes教授,Villanoy助教授,同大学地質研究所のSiringan助教授らと,フィリピンをフィールドとした沿岸生態環境調査の具体化について検討した.このうちSiringan助教授は,別途日本学術振興会・拠点大学交流プロジェクトでの招へいで来日し研究代表者の研究室に約3ケ月間滞在した際,サンゴ年輪気候学的解析を導入した調査を行うことによって,現時点のみならず過去に遡ったサンゴ礁への環境影響の評価を行うことの可能性について検討した.2002年3月には,最近「パラオ国際サンゴ礁センター」が日本政府の全面出資により設立され,しかも森林伐採に伴う表層土壌流出現象が問題になりつつあるパラオをフィールドとして,予備的なサンゴ礁環境調査を行う予定である.手法としては,研究代表者らのグループが最近精力的に観測を行っている沖縄の石垣島・白保海域でのサンゴ礁物理環境観測の経験や,茅根らのグループによる石垣島・白保海域やパラオでのサンゴ礁物質循環観測の経験を活かして,対象サンゴ礁海域と周辺陸域を含んだ総合的な観測調査を行うことを想定した観測計画を立て,そのための予備調査を行う.また,サンゴ礁環境保全に有効な継続的なモニタリング体制構築には,さまざまなNGOグループとの連携がきわめて重要になることから,本企画調査では,そのための予備的なケーススタディーとして,パラオにおいてサンゴ礁保全の積極的な活動を展開しているPalau Conservation Societyと連携し,我が国におけるサンゴ礁環境モニタリング手法をパラオに技術移転し,環境モニタリング体制を立ち上げるための検討を,上記の3月下旬の調査に併せて行う予定である.サンゴ礁環境システムに及ぼす人為的インパクトとして,周辺陸域からの人為影響(土壌流入・過剰栄養塩流入など)やサンゴ礁の過利用といった直接的な人為影響に焦点を絞り,それらの実態解明と定量的な評価のための総合的現地観測を実施する目的で,その予備的調査を幾つかの重点的調査対象を選定して行った.まず,2001年7月に,人為インパクトが顕著に現れている典型的な沿岸域の一つである沖縄石垣島サンゴ礁海域での予備調査を行った.この海域は,すでに研究代表者らがサンゴ礁環境に関する現地調査を重点的に行ってきている海域であるが,今回は,サンゴ礁単独ではなく,サンゴ礁-藻場-干潟-マングローブ統合生態系として環境影響評価を試みるべく,藻場,干潟,マングローブ生態系にも詳しく調査経験が豊富なフィリピン大学海洋研究所のFortes教授らのグループを招き,共同で予備調査を行った.2001年10月には,フィリピンで予備調査を行い,フィリピン大学海洋研究所の上記のFortes教授,Villanoy助教授,同大学地質研究所のSiringan助教授らと,フィリピンをフィールドとした沿岸生態環境調査の具体化について検討した.このうちSiringan助教授は,別途日本学術振興会・拠点大学交流プロジェクトでの招へいで来日し研究代表者の研究室に約3ケ月間滞在した際,サンゴ年輪気候学的解析を導入した調査を行うことによって,現時点のみならず過去に遡ったサンゴ礁への環境影響の評価を行うことの可能性について検討した.2002年3月には,最近「パラオ国際サンゴ礁センター」が日本政府の全面出資により設立され,しかも森林伐採に伴う表層土壌流出現象が問題になりつつあるパラオをフィールドとして,予備的なサンゴ礁環境調査を行う予定である.手法としては,研究代表者らのグループが最近精力的に観測を行っている沖縄の石垣島・白保海域でのサンゴ礁物理環境観測の経験や,茅根らのグループによる石垣島・白保海域やパラオでのサンゴ礁物質循環観測の経験を活かして,対象サンゴ礁海域と周辺陸域を含んだ総合的な観測調査を行うことを想定した観測計画を立て,そのための予備調査を行う.また,サンゴ礁環境保全に有効な継続的なモニタリング体制構築には,さまざまなNGOグループとの連携がきわめて重要になることから,本企画調査では,そのための予備的なケーススタディーとして,パラオにおいてサンゴ礁保全の積極的な活動を展開しているPalau Conservation Societyと連携し,我が国におけるサンゴ礁環境モニタリング手法をパラオに技術移転し,環境モニタリング体制を立ち上げるための検討を,上記の3月下旬の調査に併せて行う予定である.
育児経験や保育体験と乳児の表情認知の変化に関する脳機能画像を用いた研究

乳児の発信する、音声・顔の表情・手足の動きなどの非言語情報は養育者が養育行動をとる上での重要な情報源となる。本研究では乳児が表出する非言語情報のうち、顔の表情に着目し、成人による乳児の表情認知の神経基盤が、育児や乳幼児との接触経験によってどのように変化するのかを明らかにすることを目的とした。方法は、乳児の顔の表情を見たときの脳反応が、女子学生の乳幼児施設や幼稚園での実習前後においてどのように異なるかをfMRIによって非侵襲的に計測し、神経基盤を調べるというものであった。研究の結果、保育実習の前後において乳児の感情的な表情に対する脳反応が変化することが明らかとなった。言語を獲得する以前の乳児は、音声や顔面の表情、あるいは身体の動きなどの非言語情報によって、養育者へ向けて様々な情報を発信する。養育者にとってこれらの乳児が発信する非言語情報を認知することは、適切な養育行動をする上で重要である。本研究では、1.保育課程の学生の保育実習の前後の縦断研究、2.保育士と非保育士の横断研究、の2つの比較研究を実施し、乳児の表情認知における脳反応がどのような変化や違いを示すかを検討することを目的としている。平成27年度は、保育士課程の学生とコントロール群の非保育士課程の学生、それぞれ28名に対して、実習前後の2回、延べ112名のfMRIによる課題時の脳反応の撮像を行った。現在、その結果の解析に取り組んでいるところである。H27年度は、刺激課題の作成のための乳児写真の収集と加工作業、fNIRSによる予備実験、fMRI実験に参加する被験者58名のリクルートとそれぞれへの説明と同意を得る作業、パーソナリティ・テスト5種類の実施と、保育現場での実習前後のfMRIによる撮像2回を実施した。fMRIによる撮像は延べ112名分と大量のデータ収集となった。実験は予定通り、順調に実施することができた。なお、fNIRSを用いた予備実験の研究成果は、国内の学会で発表した。また、海外の学術雑誌へ論文1件を投稿した。本研究の主な内容は,1.保育士課程の学生の保育実習の前後における乳児の表情を認知しているときの脳機能の変化に関する縦断研究,2.保育士と非保育士の乳児の表情を認知しているときの脳機能の比較に関する横断研究,の2つである。1については平成27年度に実施した。当該年度は2について実施した。当該年度である平成28年度は,保育所に勤務する保育士30名と,コントロール群として保育士以外の成人女性30名の,fMRIによる課題時の脳反応の撮像と,性格要因を確認するためパーソナリティ・テストの実施を行った。撮像は順調に終えており,平成29年度は,脳科学的データと心理学的データの解析に取り組み,研究成果公表の準備を進める。平成28年度に行った実験の被験者がすべて有職の社会人であったため,リクルート及び実験日の調整に時間を要したが,予定通りの被験者数を集めることができた。実験やパーソナリティ・テストによるデータの収集も順調に実施することができた。また,平成27年度に実施した研究の成果について,平成28年度に国際会議で3件,国内学会で1件の報告を行った。論文発表については,海外の学術雑誌へ論文1件を投稿し,もう1件を現在執筆中である。本研究の主な内容は、1.保育士課程の学生の保育実習の前後における乳児の表情を認知しているときの脳機能の変化に関する縦断研究、2.保育士と非保育士の乳児の表情を認知しているときの脳機能の比較に関する横断研究、の2つであった。1については平成27年度に実施し、2については平成28年度に実施した。研究1では、大学生50名を対象とし、保育士課程の学生25名を実験群、それ以外の学生をコントロール群として、実験群の実習前と後の2回、実験群とコントロール群を対象として実験を行った。研究2は保育所に勤務する保育士30名を実験群とし、保育士以外の成人女性30名をコントロール群として実験を行った。いずれの研究においてもfMRIによる課題時の脳反応の撮像と、性格要因を確認するためパーソナリティ・テストの実施を行った。撮像と心理検査は順調に終えることができた。二つの研究から、1.保育士課程と非保育士課程の学生間における乳児の表情認知時の脳機能の違いと、保育士課程の学生の実習後の脳機能の変化、2.保育士と非保育士の成人女性における乳児の表情認知時の脳機能の違いを確認することができた。平成28年度は研究1の研究成果の、また、29年度は研究2で得られた研究成果の発表を行った。特に最終年度である平成29年度は、脳科学的データと心理学的データの解析のまとめとその成果報告に取り組み、国際学会での発表と英語論文の投稿を行った。国際学会であるヨーロッパ心理学会では、発表したポスターが700件以上のポスター発表の中からベストスリーに選ばれた。また、英文による論文は学術誌Neuroscience Researchに採択され、掲載された。

方法は、乳児の顔の表情を見たときの脳反応が、女子学生の乳幼児施設や幼稚園での実習前後においてどのように異なるかをfMRIによって非侵襲的に計測し、神経基盤を調べるというものであった。研究の結果、保育実習の前後において乳児の感情的な表情に対する脳反応が変化することが明らかとなった。平成28年度は、平成27年度に計測したfMRIのデータを解析し、実習前後の比較及びパーソナリティ・テストの結果と脳機能の相関について検討する。そしてその成果を国際会議や国内の学会で発表するとともに、海外の学術誌へ論文を投稿する予定で、現在準備を進めている。また、今年度の研究課題として、保育現場で働く保育士及びコントロール群として同年代の一般女性を対象として、乳児表情写真を刺激として提示した場合の脳反応をfMRIで撮像し、分析する予定である。パーソナリティ・テストもあわせて実施し、性格と乳児の顔に対する脳反応との関連も検討する計画である。今後は平成28年度に収集したfMRIデータ及びパーソナリティ・テストの結果の解析を進める。平成29年度は最終年度であるため,研究全体の成果のまとめを行う。平成29年度中に国際会議での発表,及び,海外の学術誌へ論文投稿をする予定で,現在準備を進めている。発達心理学当該年度に海外の学術誌に研究成果発表の論文を投稿し、その論文が採択された際の投稿費用として予算を残していたが、投稿先からの査読結果の通知が当該年度中になかったため、当該年度の未使用額を、次年度論文が採択された際の投稿費用と、論文の修正の必要があった場合の英文校正代として使用する予定である。当該年度である平成28年度に実施した研究について海外の学術誌に研究成果発表の論文を投稿し,その論文が採択された際の投稿費用として経費を残していたが,被験者のリクルート及びデータの解析に時間がかかり,論文作成が平成29年度へと持ち越しになった。そのため,当該年度の未使用額を,英語論文の校正費及び投稿費用として平成29年度に使用する予定である。英語論文校正(3回)180,000円、海外学術誌投稿費(3回)300,000円、国内学会出張費(2回)60,000円、実験被験者謝金(60人分)600,000円、実験アルバイト謝金(2人分)200,000円、消耗品代(記録媒体等)27,793円、合計1,367,793円英語論文校正(3回)180,000円,海外学術誌投稿費(3回)600,000円,国際会議出張費(1回)500,000円,消耗品代(記録媒体等)55,037円,合計1,335,037円
砂丘植物の生態学的特性に関する研究

砂丘植物は、土壌の物理性および水分条件の不安定性・貧栄養、飛塩などにより生育特性を示す。砂の移動しやすい箇所でコウボウムギなど地下茎繁殖型の草本が優占していた。コウボウムギは、有性生殖による個体発生も認められたがその大部分は56月乾燥により枯死し、分布しているほとんどの個体は無性生殖によると推察された。乾燥地植物は、土壌水分に関し適応性を持っているが砂丘植物も同様な順応を示し、灌水量を減らすと根長が長く相対的に深いところの根の分布量が多くなった。土壌の養分垂直分布は一般の森林におけるそれとは異なり養分により分布の仕方は異なっており、とくにCa,Mgなどの蓄積性のものと、P,Naなどの水溶性の物質に特性がみられた。砂丘クロマツ林における稚樹の動態調査の結果、多くの森林で種子の発芽にマイナスに働くA_0層の存在が逆に砂丘林では林床の水分環境の維持に作用し発生・定着を促進する事が明らかになった。砂丘クロマツは、林内のギャップなど適度のA_0層と明るさを伴ったところで更新するが、最近土壌養分条件が良いところはニセアカシアに取って代わりつつある。また殆どの砂丘のニセアカシアは、萌芽など無性生殖で更新しており、この点においても実生更新のクロマツに比べ有利で今後クロマツからニセアカシアに移行する砂丘クロマツ林が多くなると考えられる。日本の砂丘林は、海岸近くに分布しているため常に海からの飛塩にさらされている。そのため海岸植生とその成長・形態に飛塩量が大きく作用している。飛塩量は海岸線から300mまで急激に減少し以降内陸に向かうにつれ緩く減少する。森林内雨水中の塩分含有量は、林外雨の2倍以上で、飛塩の樹木による捕捉効果の大きさが明らかになった。普通クロマツの分岐比は5/本・年であるが砂丘クロマツは12の間で小さく、海岸クロマツの枝数の少なさは枯損より枝分岐比が大きく影響していた。
ステロイド受容体の機能解析及び関連遺伝子のクロ-ニング

ステロイドホルモンの作用機構を解明するため、我々がすでに単離したラットエストロゲン受容体cDNDを利用して、1エストロゲン受容体の機能的ドメイン構造の解析、特にNー端側の機能の解析、2ステロイド関連遺伝子、特にエストロゲンの標的遺伝子のクロ-ニング、3エストロゲン受容体の大量生産、の3つの目的で本研究を開始し、いくつかの成果をあげることが出来た。1.ラットエストロゲン受容体のcDNAをNー端側およびCー端側から順次欠失した変異受容体を作製し、エストロゲン作用部位を持つ標的遺伝子と共にCOSー7細胞に導入した。エストロゲンに依存した転写活性を測定し、欠失変異を持つ受容体の転写促進活性を調べた。その結果、Nー端より185ー267番目のアミノ酸のDNA結合領域および、307ー557のステロイド結合領域以外に二つの転写を活性化する領域が明らかになった。一つは、316ー341の領域で他のいくつかの転写因子にみられるように酸性アミノ酸に富んだ領域である。もう一つの領域はNー端に近い59ー140の疎水的な領域で、すでに報告されている転写因子、CTF,OCTー2,OCTー3などの活性化領域と似た性質を持っている。この領域の欠失の影響は、標的遺伝子によって異なり、エストロゲン受容体のNー端側には標的遺伝子の違いを認識し、それぞれの標的遺伝子にふさわしい転写活性化をする働きがあることが示唆された。2.エストロゲン受容体の標的遺伝子に対する特異的な結合を利用してエストロゲン標的遺伝子の単離を試みている。エストロゲンcDNAのDNA結合領域部分を大腸菌で大量に発現させ精製した。この蛋白質と約1ー2kbに切断した遺伝子DNAを混合し特異的に結合したDNAのみをフィルタ-に吸着させた。得られたDNAをクロ-ンして塩基配列を調べた結果、エストロゲン作用配列を含んでおり標的遺伝子である可能性が強い。これらをプロ-ブとして、遺伝子ライブラリ-やcDNAライブラリ-をスクリ-ンし標的遺伝子がクロ-ン出来るものと思われる。3.大腸菌での大量発現は、2で述べたように成功し利用しているが、もう一つ試みたカイコを使う系では思ったほど大量に発現せず改良の余地が残されている。1.ラットエストロゲン受容体の機能的ドメイン構造の解析既に単離したラットエストロゲン受容体の種々の欠失変異を作製し、ヒデロゲニン遺伝子のエストロゲン感応部位を持つレポーター遺伝子と共にCOS-7細胞に導入した。レポーター遺伝子の産物を定量し、受容体の機能的ドメイン構造を解析した。既に、受容体のN-端より185-268番目のアミノ酸より成るDNA結合領域、307-558番目のステロイド結合領域が他のグループより同定されているが、我々はまだ機能のはっきりしないN-端領域について詳しく調べた。その結果、N-端より111-140番目の領域が転写の活性化機能を増大することが解った。さらに、C-端のステロイド結合部位を除くと(C-端より260アミノ酸を欠失させると)、ステロイドに非依在的に転写活性化機能が現らわれるが、さらに24アミノ酸を欠失させるとこの活性が消失し、N-端より317-340番目の領域も機能的に重要であることが明らかとなった。

現在、受容体以外の因子との相互作用による転写調節などについても検討中である。2.受容体の大量発現系の開発蛋白質としての受容体の機能解析、抗体の作製及び受容体の特異的なDNA結合能を利用した関連遺伝子のクローニングを目的として、大腸菌とカイコの素を用いて大量産生を試みた。大腸菌の発現ベクター(tacプロモーターを持つ)に導入したラットエストロゲン受容体cDNAを大腸菌に入れ、全蛋白の約10%程度産生する系を確立した。現在、この蛋白の精製を行っている。この系では受容体が2量体として大腸菌内に蓄積していることが明らかになった。カイコを用いた系では、カイコ多角体病ウイルスのポリヘドリンプロモーターに受容体cDNAを組み込み、カイコ培養細胞に感染させた結果、約1000fmol/mg蛋白の受容体を産生していた。本年度は3年計画の最終年度であり、下記の研究を継続し完成した。ラットエストロゲン受容体のcDNAをN-端側およびC-端側から順次欠失した変異受容体を作製し、エストロゲン作用部位を持つ標的遺伝子と共にCOS-7細胞に導入した。エストロゲンに依存した転写活性を測定し、欠失変異を持つ受容体の転写促進活性を調べた。その結果、N-端より185-267番目のアミノ酸のDNA結合領域および、307-557のステロイド結合領域以外に二つの転写を活性化する領域が明らかになった。一つは、316-341の領域で他のいくつかの転写因子にみられるように酸性アミノ酸に富んだ領域である。もう一つの領域はN-端に近い59-140の疎水的な領域で、すでに報告されている転写因子、CTF、OCT-2、OCT-3などの活性化領域と似た性質を持っている。この領域の欠失の影響は、標的遺伝子によって異なり、エストロゲン受容体のN-端側には標的遺伝子の違いを認識し、それぞれの標識遺伝子にふさわしい転写活性化をする働きがあることが示唆された。又、次の研究も一定の成果を挙げ今後の発展の基礎を確立した。エストロゲン受容体の標的遺伝子に対する特異的な結合を利用してエストロゲン標的遺伝子の単離を試みている。エストロゲンcDNAのDNA結合領域部分を大腸菌で大量に発現させ精製した。この蛋白質と約1-2Kbに切断した遺伝子DNAを混合し特異的に結合したDNAのみをフィルタ-に吸着させた。得られたDNAをクロ-ンして塩基配列を調べた結果、エストロゲン作用配列を含んでおり標的遺伝子である可能性が強い。これらをプロ-ブとして、遺伝子ライブラリ-やcDNAライブラリ-をスクリ-ンし標的遺伝子がクロ-ンできるものと思われる。発現実験のうち大腸菌を用いるものは成功したが、より天然型に近いリコンビナント分子を発現するカイコを使用する系では予期した結果は得られなかった。
ペンタセン気相重合法によるグラフェンナノリボンの触媒レス生成とその素子応用

触媒なしでグラフェン膜を大面積作製するホットメッシュ堆積(HMD)法を提案し、ペンタセンの分解反応・気相重合反応、および、グラフェンオンペンタセン(GOP)構造の電荷移動機構の解明を試みた。ペンタセンはメッシュ温度(Tmesh)が1300°C以上で分解した。Tmesh=1400°Cで作製した膜の主な分子はジヒドロペンタセンであった。メッシュ-基板間距離(Dms)を変化させると、作製した膜の光吸収スペクトルのピーク位置が変化し、気相重合反応数が膜構造に影響を与えており、Dmsの制御により有機膜の分子構造を制御できる可能性が見出された。GOP構造は速度変調型高周波デバイスとして期待できる。本研究の目的はガラス基板上に触媒なしで直接グラフェン膜を大面積堆積するホットメッシュ堆積(HMD)法を提案し、ペンタセンの分解反応・気相重合反応を検討すると共に本手法によりグラフェン/ペンタセン積層構造を作製しそのキャリア移動機構を解明することである。H25年度は金属上でのペンタセンの分解反応を明らかにし、分解種の気相重合反応を制御することを検討した。1ペンタセン分解種が気相中でどのように重合反応するかを調べるため、新たにペンタセンの供給・分解機構を作製し、基板との距離を10700mmの範囲で制御できるよう、既存装置の改造を行った。2分解種のメッシュ温度依存性の検討し、メッシュ温度が1300°Cで分解するが、その温度より低くてもペンタセン膜の結晶構造が変化することを明らかとした。1400°Cでペンタセン分子を分解し、その堆積前駆体を用いて形成した有機膜のシート抵抗を測定した結果、ペンタセン膜に比べて、6桁高い抵抗値を示した。GC/MS測定の結果からこの膜の主な分子はジヒドロペンタセンであり、グラフェンの形成には至らず、成膜条件の検討が必要であった。また、ペンタセン膜に原子状水素を吹き付けた場合、メッシュ温度1400°Cではペンタセン膜に変化は見られず、ペンタセンの分解は主にWメッシュ上で起こっていることが確認された。さらに、H2ガスの代わりにHeガスを用いた場合、メッシュ温度1400°Cの高温でもペンタセンの分解は起こらなかった。3グラフェンナノリボンが形成される成膜条件の簡単な見積りを行った。気相重合反応率を0.001%と仮定し、メッシュと基板との距離300mmのとき、成膜時のガス圧の最適値を求めた結果、長さ1umのアームチェア型およびジグザグ型ナノグラフェンで67Paおよび40Paと見積もられた。今後はこの条件を用いて成膜条件の最適化を行う予定である。本研究の目的は触媒を用いずに直接グラフェン膜を大面積堆積するホットメッシュ堆積法を提案し、加熱金属線上でのペンタセンの分解反応および分解種の気相重合反応を検討することである。まず、ペンタセンの供給・分解機構を作製し、基板との距離を10700mmの範囲で制御できるよう、既存装置の改造を行った。次に、分解種のメッシュ温度(Tmesh)依存性の検討し、Tmeshが1300°C以上で分解するが、この分解温度以下でもペンタセン膜の結晶構造が変化することを明らかとした。Tmesh =1400°Cで作製した有機膜のシート抵抗はペンタセン膜に比べて6桁高く、この膜の主な分子はジヒドロペンタセンであった。また、ペンタセン膜に原子状水素を吹き付けた場合、Tmesh =1400°Cではペンタセン膜に変化は見られず、ペンタセンの分解は主にWメッシュ上で起こっていることが確認されたが、Tmesh =1700°C(原子状水素密度が高い場合)ではペンタセン膜のエッチングが起こることも明らかになった。さらに、Heガスを用いた場合、Tmesh =1400°Cでもペンタセンの分解は起こらず、H2ガスの存在がペンタセンの分解に影響していることも示された。メッシュ・基板間距離(Dms)が50mmでは、気相重合反応が起こっておらず、気相重合反応率を0.001%と仮定し、Dms = 300mmのとき、成膜時の最適ガス圧を見積もった結果、長さ1umのアームチェア型およびジグザグ型ナノグラフェンで67Paおよび40Paと見積もられたため、Dmsを100,300mmと変化させて成膜を行った。Dmsを変化させて堆積すると吸収ピーク位置が変化し、Dms(気相重合反応数)が膜構造に影響を与えていることが明らかとなった。雰囲気ガスやDmsの制御により有機膜の分子構造を制御できる可能性が見出された。

半導体物性研究計画では触媒体の材質および表面形状を検討することになっていたが、予算が枯渇し、25年度では検討することができなかった。しかし、主な計画である装置の改造とそれを用いた有機膜の形成に成功しており、今後、成膜条件の最適化を行う予定である。これまでの検討結果を学術論文に2件投稿し、内1件はすでに掲載済みである。H25年度に検討できなかった分解種のメッシュ表面ナノ構造および金属材質依存性の検討を行う。その結果も踏まえて、グラフェン膜の形成を行う。さらにペンタセンとグラフェンシートもしくはグラフェンナノリボンを用いた新規デバイスを作製しその電気特性から質量0の相対論的粒子から有効質量を持つ系への分散曲線間および実空間での移動ダイナミックスについて検討する。
環境問題を考慮した製品開発システムの国際比較研究

本研究の柱は、第1に製品開発プロセスを明らかにすること、第2にそれぞれのプロセスにおける管理技術を明らかにすること、第3に製品開発モデルを構築すること、第4に環境問題を整理し、製品開発プロセスとの関係を明らかにすること、第5にこれを日本とフィンランドの企業の実態調査を行い比較することである。過去2年にわたって、これらの柱を順次明らかにしてきたが、本年度はそれらの完成を目指して次の研究を進めた。1製品開発プロセス・モデルを更に明らかにするために、フィンランドの研究者と密接な連絡を取り、これまでの基礎モデルに対して若干の修正を行った。2イノベーション・マネジメント研究会を中心として、我が国における管理技術の実態調査、および企業の国際競争力を増強するために強化せねばならない方策、課題をあげた。3環境問題の再整理、およびプロダクト・ライフ・サイクルの各段階における環境問題との関連を明らかにした。4 2002年8月にフィンランドのトラック製造メーカーの実地調査を行った。5 2002年8月にローマで開催されたInternational Society of Professional Innovation Managementのワークショップで、我が国の管理技術およびこれらの環境問題への適応について発表した。6今日のグローバリゼーションの下で、我が国の管理技術がどの様に変容しようとしているか、またこれらが環境問題にいかに有効に利用されているかをケース・スタディに基づき明らかにし、分担執筆として投稿した。第三には、金沢工業大学石井教授との共同研究によって、製品開発過程の分析そのものと、その過程で問題になる環境付加を増加させない方策をケーススタディによって明らかにし、その結果の一部を第3回APIEMS香港で研究発表した。今年度は、昨年度に引き続き下記の研究を行った。第一に環境問題についての文献研究、実態調査を昨年度に引き続いて行った。特に最近注目されている製品のライフ・サイクル・アセスメント(LCA)に関する文献、実例を種々の資料から分析し、ライフサイクルの初段階と環境問題の関連性を明らかにした。その結果は、2001年6月にフィンランド・ラッペンランタで開催された第12回ISPIM'01国際会議で発表された。第二の研究の柱として取り上げた、経営技術全般の構成、機能、方法の明確化については、管理技術と経営技術の関連、これまでの我が国の管理技術の産業発展に対する寄与、イノベーション・マネジメント・システムの機能と構成を検討した。この問題は、上記の研究テーマにおいて、環境問題を解決する管理技術および製品開発の過程で中心となる環境問題と管理技術の融合問題を解決するためのものである。この結果は、2001年2月に開催された第1回「人・経営イノベーション・フォーラム」でその概要が発表された。また、日本オペレーションズ・リサーチ学会指定研究会特設G7グループの研究成果発表会が2001年9月に広島大学で開催された際にも同様のテーマで講演として発表されている。第三には、金沢工業大学石井教授との共同研究によって、製品開発過程の分析そのものと、その過程で問題になる環境付加を増加させない方策をケーススタディによって明らかにした。第四には、現在フィンランドの研究者と進められている共同研究をさらに調査レベルに発展させるため、「経営技術競争力研究会」で行ったアンケート調査を叩き台にこれを英訳し、海外で同様の調査を行う準備をした。また2001年1月にはフィンランドからM.Tuominen教授、P.Piippo氏を日本に招いて、日本・フィンランド・イノベーション・マネジメント・シンポジウムを開催し、日本、フィンランドにおけるこの分野の研究成果を発表・討論した。以上、今年度は、研究計画書記載の年度ごとの研究計画をほぼ達成することが出来た本研究の柱は,第1には製品開発のプロセスを明らかにすること,第2にはそれぞれのプロセスにおける管理技術を明らかにすること,第3には製品開発モデルを構築すること,第4には環境問題を整理し,製品開発プロセスとの関係を明らかにすること,第5にはこれを日本とフィンランドの企業の実態調査を行い比較することである。過去2年にわたって,これらの柱を順次クリアーするための研究を続けてきたが,本年度はそれらの補強を行うことを目的に次の研究を進めた。1製品開発プロセス・モデルを更に明らかにするために,フィンランドの研究者と密接な連絡を取り,これまでの基礎モデルに対して若干の修正を行った。

2イノベーション・マネジメント研究会を中心として,我が国における管理技術の実態調査,および企業の国際競争力を増強するために強化せねばならない方策,課題をあげた。3環境問題の再整理,およびプロダクト・ライフ・サイクルの各段階における環境問題との関連を明らかにした。4 2002年8月にフィンランドのトラック製造メーカーの実地調査を行った。5 2002年8月にローマで開催されたInternational Society of Professional Innovation Managementのワークショップで,我が国の管理技術およびこれらの環境問題への対応について発表した。6今日のグローバリゼーションの下で,我が国の管理技術がどの様に変容しようとしているか,またこれらが環境問題にいかに有効に利用されているかをケース・スタディに基づき明らかにし,分担執筆として投稿した。(印刷中)7最終年度を迎え,以上の成果をまとめてシンポジウムで発表を行うため準備中である。
化学療法剤による造血器腫瘍細胞のアポトーシス誘導機構の解明と新規制御法の開発

抗癌剤による造血器腫瘍のアポトーシス誘導機構と、その機構のサイトカイン受容体およびインテグリンからのシグナルによる制御機構の解明を目指して、造血器腫瘍細胞株および患者検体を用いて、化学療法剤により活性化されるシグナル伝達機構を、サイトカイン受容体やインテグリンにより活性化されるシグナルとの関連で解析した。まず、MAPキナーゼファミリーの一員であるp38の活性化について検討したところ、白血病やリンパ腫細胞株および患者白血病細胞において、Etoposide, Daunorubicin, Cytarabine等にて活性化を認め、p38の特異的阻害剤による前処置により腫瘍細胞の抗癌剤によるアポトーシスの抑制傾向を認めた。さらに、これらの抗癌剤はp38活オ化能を有するRhoファミリーのGTPaseであるRacを活性化し、Racの優性抑制変異体の発現にて抗癌剤によるp38の活性化は抑制を受けることを見出した。また、抗癌剤は白血病細胞株においてチロシンキナーゼLynを活性化し、Lynを過剰発現した細胞では抗癌剤によるアポトーシスの誘アの増強が認められた。一方、erythropoietinやIL-3等のサイトカインは、これらの受容体を発現した白血病細胞株において、抗癌剤処理によるCyclin D2発現レベルの減少とアポトーシス誘導を抑制する事が見出された。以上の結果より、各種抗癌剤はRac活性化を介したp38の活性化祗yn活性化により造血器腫瘍細胞のアポトーシスを誘導し、一方サイトカイン受容体からのシグナルは抗癌剤によるアポトーシス誘導のシグナル機構を抑制するものと考えられる。
第三紀泥岩の分類：分光測色による「色層序学」の構築

本研究の目的は,第三紀泥岩の色を分光測色計を用いて客観的に定量し,色の層序(色層序)を構築することである.色が如何なる古環境的あるいは続成的差異を反映しているのかを構成物の多角的な分析を通して明らかにすることで「色層序学」が樹立される.本研究の結果,背弧域は地域ごとに差異はあるものの色層序として区分できることがわかった.色相は陸源砕屑物,明度については石灰質微化石・砕屑物の量や有機物の量と関係している可能性がある.前弧域は泥岩の色はほぼ均質で,色層序として区分はできないが,呈色物質の分光スペクトル上の形態は明らかにできた.それにもとづけば針鉄鉱・赤鉄鉱ではなく鉄を含む粘土鉱物が示唆される.本研究の目的は,これまで主観的に記載されてきた泥岩の色を分光測色計で測定する方法を確立した上で定量的な泥岩の色の層序を構築することである.泥岩の色の層位的変化が如何なる古環境的あるいは埋没後の変化を反映しているのかを明らかにすることができれば「色層序学」を樹立することができる.まず,野外での分光測色の方法を確立するために,本年度では色の変化に注目して層序区分が行われている新潟県加茂地域及び胎内の中新統更新統の泥岩を調査し,分光測色を実施した.このために携帯可能な分光測色計を購入し,計測したスペクトルから色指数を計算するプログラムを自作した.スペクトルが正しく計測され,プログラムが正しく計算していることを標準マンセル色票を複数の分光測色計で測定・比較することで確認した.分光測色の値(色指数)は層準ごとにある程度はクラスターを形成するようにも見えるが,ばらつきも大きく現時点では層準ごとに明白な違いが認定できた,とは言えない.ばらつく理由の一つに,計測する面の微妙な状態の違いによってスペクトルが変化することがある.また,泥岩のように彩度が低い物体の場合,通常よく使われているCIELab表色系ではa*b*平面の原点近くに集ってしまうために誤差が大きくなりやすい.後者については異なった表色系を導入することにし,計算するプログラムを作成したところ,まとまりについてはある程度は改善された.将来的には明るさ指数(L*)も含めて統合的に解析するプログラムを作成する必要がある.前者については治具やアタッチメントを作成して安定して測色できるようにする必要がある.同時平行で採取した岩石の構成物を検鏡も実施中である.これについては初生的な構成物の量比の違い,続成による陸源・生物源砕屑物の変化(変質)にもとづいて既定の層序区分を評価するもので,構成物と色との関係を比較するのが目的である.本研究の目的は,これまで主観的に記載されてきた泥岩の色を分光測色計で測定する方法を確立し,定量的な泥岩の色の層序を構築することである.一連の泥岩の層序において層準による泥岩の色の変化が客観的に把握できること,そして色の層位的変化が如何なる古環境的あるいは続成的差異を反映しているのかを明らかにできれば「色層序学」を樹立することができる.これまでに新潟県加茂地域・胎内地域と房総半島の第三紀泥岩の野外調査・分光測色を実施し,試行錯誤しながら野外における正確で再現性のある分光測色の測定方法を確立した.更に,分光結果を分析し下記のような結果を得た.加茂地域の試料についてはスメア検鏡・XRD・XRF分析を実施し,色の原因を検討中である.新潟県加茂地域の第三系では下位から上位にむかって色相が赤側から緑側に,明度が暗から明へと変化していく傾向がある.しかし,後期中新世の不整合を境として下位は各累層ごとにクラスターをなし,それが上位層ほど緑側にシフトしていく,一方,不整合の上位では層準ごとに違いはなく,全体としてまとまった分布を示す.また,新潟県胎内地域の結果は異なっており.下位から上位への系統的なシフトは認められない.両地域ともにほぼ同一の新潟堆積盆地の亜堆積盆として位置づけられ,広域的な古環境条件は同じである筈なのに,色層序が異なることは色がローカルな環境や続成の影響によっている可能性を示唆する.房総半島の中新ー鮮新統の三浦層群と鮮新ー更新統の上総層群の泥岩の分光測色値はCIE-L*a*b*色空間のa*b*平面上では混交し区別がつかないが,それらはひとつの集団としてほぼ一直線上に集中する.これは三浦層群と上総層群の泥岩では色の成因が1つの原因物質により,その相対的量比で色(a*b*平面上)が規制されていることを示唆する.本研究の目的は,これまで主観的に記載されてきた泥岩の色を分光測色計を用いて客観的に定量し,その分光値やスペクトラム特性にもとづいて,第三紀泥岩にたいして,定量的な色の層序を構築することである.一連の泥岩の層序において層準ごとに泥岩の色の変化が客観的に確認され,色の層位による変化が如何なる古環境的あるいは続成的差異を反映しているのかを明らかにできれば「色層序学」を樹立することができる.