hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
養老院・養老施設における処遇（ケア）の特質に関する研究

この影響が他の施設でどのように現れているかは、今後の資料分析で明らかになると考える。また前年度から集中して収集しているララ物資では、それぞれの施設によるララ物資への依存の差が見られた。その違いは施設の基盤の差にあるように思われるが、今後の検討課題でもある。さらに本年度は、歴史のある韓国の3つの老人ホームを訪問することができた。中でも1927年に京城養老院として設立した清雲養老院では、創設の頃の状況を伺う事ができた。他の2つの施設(東来養老院・信望愛療養院)は釜山にあり、2つの施設の創設者が姻戚関係にあることなどが明らかになった。しかし日本の養老院からの具体的な影響などを示す資料の発掘はできなかった。だが、信望愛療養院の創設者はテグ市内で養老院を始めて、その施設を知人に託して釜山に来たことがわかり、1927年の養老事業協会の資料にあったテグの養老院との関係を伺わせる結果となった。戦前の日本社会事業が、植民地政策の一環としての機能も果たしていた事実を明らかにするまでには至らなかったが、国内の施設の資料の収集と同時に、韓国の調査を実施したことで今後の両国の施設処遇を考えるきっかけとなった。今年度が科研費の最後の年度となるため、新たな資料収集を行うことよりは、これまでに収集した浴風会・神戸養老院・府中静和寮・報恩積善会・福生会・一志養老院・阿部睦会・軽井沢養老院・小樽育成院・札幌養老院・博多養老院の各施設の資料の整理及び分析を行った。それぞれの整理状況や分析内容、学会報告内容、論文作成内容の検討は、原則月1回開催した研究会で報告、検討を行った。浴風会の個人記録は昭和9年までの入所者全員900名弱と敗戦直後までのケース記録が書かれている者の記録、全部で約2,000ケースの撮影を終了し、整理を完了した。さらに収集した個人記録のうち、処遇史を考えるうえで重要な記録と考えられる107ケースの全記録の読み起こしを完了させた。これらの記録から日常的な利用者処遇として労務・慰安・趣味などを実施していること、各寮に配置されている寮母と利用者との関わりなどの園内の様子が明らかになった。また様々な疾病や家族問題を抱えた利用者への浴風会としての対応の実態も、当時の時代状況も含めて明らかになってきた。浴風会は平成27年1月に90周年をむかえるが、その際に発行が予定されている記念誌の一部として、戦前のケース記録の掲載が検討され、その準備を開始した。これまでPDF化されていなかった軽井沢養老院および報恩積善会の残りの資料のPDF化を行った。その結果、養老院・養老施設での食事・献立の状況についての資料の共有が可能となった。さらにこれまでに収集した北海道の2施設(小樽育成院・札幌養老院)の記録の分析とともに、函館慈恵院を含めた地域の明治期から敗戦直後の養老院に収容保護された人々の特徴を中心として、北海道における社会事業の特徴の分析も行った。昨年度から継続していた韓国の養老院史についての研究もまとめることができた。これまでに資料を収集させていただいた施設の他に、新たに博多老人ホーム(福岡養老院)から資料があるとの連絡を受け、資料の収集を行った。神戸老人ホームについては追加の資料収集を実施した。また札幌慈啓会、小樽育成院、府中静和寮、報恩積善会に対しては、収集した資料をPDFファイルなどに加工し、コンパクトハードディスクへ保存し、今後各施設でも使用できるようにして渡した。浴風会の利用者資料の収集は継続して実施し、さらに約500名分の個人記録(要救護調書・保護経過・死亡診断書・遺物一覧など)をデジタルカメラで撮影し、印刷・整理を行っている。
転写因子FTZ-F1およびBmFTZ-F1の機能解析

カイコのBmFTZ-F1のDNAをクローン化し、その構造を解析したところ、ショウジョウバエのFTZ-F1同様BmFTZ-F1も核内レセプタースーパーファミリーの一員であることが明らかとなった。また、zincフィンガーのC末に続く塩基性に富む約アミノ酸の領域(FTZ-F1 boxの命名)は、塩基特異的認識にかかわること、さらに、FTZ-F1のDNA結合部位はモノマーでDNAに結合することが明らかとなった。以上のことから、FTZ-F1とBmFTZ-F1またマウスのホモログのELPは核内レセプタースーパーファミリーの中で特異なサブファミリーに分類されると考えた。BmFTZ-F1の発現をノーザンブロット法で調べたところ、幼虫ー幼虫、幼虫ー蛹、蛹ー成虫の各脱皮や変態の直前に時特異的に発現していることが明らかとなり、ホルモンの影響を受けてBmFTZ-F1の発現が調節されている可能性が生じた。脱皮ホルモンや幼若ホルモンのカイコへの注射あるいは後部絹糸線器培養系への実験により、BmFTZ-F1mRNAは、幼若ホルモンによって36時間以内に誘導されること、また、脱皮ホルモンによっては、ホルモンを与えた後612時間で誘導されることが明らかとなった。FTZ-F1の発現時期についてはウエスタンブロット法で調べたところ、囲蛹殻形成から612時間の時期に特異的に発現していることが明かとなった。この時期に、時期特異的に発現し、しかも転写開始点付近にFTZ-F1結合部位を有する遺伝子をデータベースから検索したところ、表皮をタンパクをコードする可能性のある遺伝子が見いだされ、FTZ-F1のターゲットである可能性が生じた。以上のことから、FTZ-F1およびBmFTZ-F1は、ホルモンのシグナルを受けて、時期特異的に発現し、脱皮や変態に関係する遺伝子の発現調節にかかわっていることが示唆された。FTZ-F1の機能を直接調べるためヒートショックプロモーターニFTZ-F1遺伝子を結合した遺伝子を有するトランスジェニックフライ系統を作成した。
ATP依存性に蓄積された膵β細胞小胞体CaのサイクリックADPリボースによる放出

本研究の目的は、インスリン産生膵ランゲルハンス島β細胞の小胞体にATP依存性に蓄積されたCa^<2+>の放出機構を解明し、インスリン分泌という生理的に極めて重要な現象の中心問題を明かにすることである。膵ランゲルハンス島β細胞はグルコースに応答してインスリンを分泌して血液中のグルコース濃度を一定のレベルに保つ役割を果している。このグルコースに応答したインスリン分泌はATP依存性に蓄積された小胞体Ca^<2+>の放出が引金になるが、その機構は永らく不明であった。最近になり申請者らは膵ランゲルハンス島β細胞においてグルコースに応答してcyclic ADP-riboseという新しい環状物質がNADから作られ、このcyclic ADP-riboseがATP依存性に蓄積された小胞体Ca^<2+>放出のセカンドメッセンジャーであることを明らかにした。本研究では小胞体上に存在すると考えられるcyclic ADP-ribose受容体の実体を明かにし、cyclic ADP-riboseによるATP依存性に蓄積された小胞体Ca^<2+>放出のメカニズムを解明することである。平成5年度の研究は、当初の計画に準じて進行し、以下のとうり期待された成果が得られた。1.cADP-ribose合成酵素(ADP-ribosyl cyclase)をアメフラシ(Aplysia kurodai)卵精巣より遠心分画法、イオン交換カラムクロマトグラフィー、ゲルろ過クロマトグラフィーなどを用いて精製した。3.ラット膵ランゲルハンス島、小脳、肝臓などで2.で調製した放射性標識cyclic ADP-riboseと非標識cyclic ADP-riboseを用いた競合法で放射性標識cyclic ADP-riboseの結合を指標にcyclic ADP-ribose受容体の分離・精製を試みた。4.3.の過程で新たにcADP-ribose分解活性を有する分子としてCD38を同定した。
中等教育段階の生物教育におけるミニマムエッセンシャルズの策定

我が国の理科教育は一般に、1960年代にアメリカで設立されたPSSC・BSCSなどのプロジェクトの影響を強く受けて今日に至っている。ところが、これらのプロジェクトは、もともと大学に進学して科学技術を専攻する者を対象としていたので、一般生徒にとって必ずしも適切だとは言えないという批判が出てきている。その影響を受けた我が国の理科教育も、当然同様な欠点が認められる。そこで、本研究では、今後の我が国における生物教育のあり方を模索し、国民的教養としての生物教育では、何をどこまで教えるべきであるか、ミニマム・エッセンシャルズは何かを追求しようとした。なお、当面は、対象を高等学校段階に限った。1.上記の研究者4名のほかに、教育センター所員および高校教諭6名を加えて、10名の研究チームを組んだ。2.日本と先進諸外国の教科書の内容を分析し、我が国の高校生物教育の内容として考えられる項目を455項目リストアップした。3.上記のリストをもとにして、高校生物教育の具体的内容についてのアンケートを作成した。4.大学教授,教育センター所員,高校教諭等合計808名に対して、アンケート調査を行った。5.アンケートの回答の一次集計は終ったが、これをもとにして、ミニマム・エッセンシャルズの試案を作成することは、今後に残された。6.将来は、中学校・小学校レベルについても研究を進めたい。
光重合型コンポジットレジンの充填操作性に関する研究

光重合型コンポジットレジンの主観的臨床評価である充填操作性を客観的に評価することを最終目的とし,3種の前歯用レジン-クリアフィルアンテリア(クラレ,PAと略),ライトフィルII(松風,LF),エステライト(トクヤマ,ES)-と5種の前臼歯併用レジン-AP-X(クラレ,AP),エスティオLC(GC,EL),プログレス(鐘紡,PG),カリスマ(Kulzer,KS),ハ-キュライトXRV(Kerr,HX)-を使用して柔らかさ,付着性,圧延性を測定するとともに,操作感に関する官能試験も行い,関連性を調べた。柔らかさの指標としては,未重合レジンに直径5mmのステンレス円盤をクロスヘッドスピード毎分60cmで加圧し,応力が50gfに達するまでの時間を計測した。また,レジンに円盤を50gfの荷重で圧接し,毎分60cmのスピードで逆方向に引き上げ,離れるまでの時間(付着時間)とその際の最大応力(付着応力)を計測した。その結果,PGは最も柔らかく,次いでPA,LF,ESの順になり,PG以外の前臼歯併用レジンは硬いと判断された。付着時間は,PGとPAが他の材料よりはるかに長く,その他はほぼ同程度であった。付着応力は,HX,EL,KS,AP,ES,LF,PA,PGの順に小さかった。圧延性は,PGとPAが大きく,HXとELが小さかった。次に,歯科医師20名によるレジンの操作感の官能試験結果との関連を検討した。その結果,各項目の測定値が近似しているものは感覚的にも類似した評価が得られる傾向があった。しかし,一致性のないものも多数見られ,特にPGは特徴的な粘性挙動を示した。これは,各製品によりモノマーの種類,フィラー量および分散が異なり,粘性挙動に多要素が影響していることによると考えられた。よって,明瞭な関連を明らかにするためには組成等を一定化した材料でさらに詳細に検討する必要がある。
イギリスの学校選択制度の分析による公立学校統治の原理モデルの研究

本研究は、イギリスの中等学校における学校選択制度を分析することにより、公立学校統治の原理モデルとしての「選択と競争モデル」の可能性を探究することを目的とするものである。そこで2016年に中等学校長を対象として質問紙調査を実施した。このデータを、イギリスのGCSE(General Certificate of Secondary Education)の学校ごとのデータやOfsted(教育水準局)の学校査察報告書の評価結果データと組み合わせて「競争」との関係を分析した。その結果、「選択と競争」モデルには、「公立学校の官僚化」を打破する可能性のあることが示唆された。本年度は、黒崎勲の学校選択論およびルグラン(Le Grand)の学校教育に関する準市場論を分析した。1)黒崎の学校選択論を「公立学校制度の統治原理モデル」という視点で見ると、「専門職モデル」や「官僚制モデル」ではなく、また単純な「市場原理モデル」でもない。「抑制と均衡モデル」が最良のモデルであると考えられていることになる。しかしながら、「単純な市場原理」の適用と区別されるところの「抑制と均衡の理念」に基づく学校選択制度の具体像は十分に提示されていない。2)ルグランは教育サービスの供給形態として、4つのモデルを提示・比較検討した。それは1信頼モデル、2管理統制モデル、3発言モデル、4選択と競争モデル、である。このうち、ルグランがもっとも優れているとしているのが「選択と競争モデル」である。親や子どもの教育要求に対する応答性、および、たとえ教員や教育公務員が利己的であったとしても,教育サービスを向上させる競争インセンティブを組み込んでいるのが、「選択と競争モデル」だけだからである。そして、ルグランの「競争と選択モデル」では「関連する政策手段が適切に設計される」べきことが必須とされている。今後,「適切に設計されるべき関連する政策手段」の中身について分析することが課題のひとつとなる。また、各地方当局の中等学校進学制度(選択制度)に関して資料を収集した。昨年度におけるルグランの準市場論の分析結果によれば、教育サービスの供給形態として、1信頼モデル、2管理統制モデル、3発言モデル、4選択と競争モデル、のうち、ルグランがもっとも優れているとしているのが「選択と競争モデル」であるとしている。なぜならば選択と競争モデルのみが競争インセンティブを組み込んだモデルであるからである。そこで本年度は、競争インセンティブを組み込んだ教育サービスモデルをつくり、競争と教育サービスのアウトプットの関係についての分析をおこなった。従来、教育サービスのアウトプットの指標として利用されているのはGCSE (General Certificate of Secondary Education)などの学校外の試験実施機関が行う校外試験の成績であるが、本研究では、教育サービスのアウトプットの「成果」の指標として、教育水準局(Office for Standards in Education: Ofsted)が毎年実施している「学校査察レポート(School Inspection Report)」に注目した。ここでは、総合評価、および、生徒の学力向上、教育力、生徒の行動と安全、リーダーシップと経営、といった観点から4段階の評価結果が示されている。そこで、学校査察レポートを収集し、分析のためのデータベースを作成した。そして、これらの指標を被説明変数とし、競争の程度、その他の変数を説明変数とする回帰分析を、研究代表者が2012年に実施した学校選択に関する中等学校長調査データ(約350校分)に適用した。その結果、競争インセンティブの効果は、被説明変数およびその年度により効果が認められる場合とそうでない場合とがあった。本年度は、競争の効果についての分析に必要な「競争の指標」データを得るために、イギリス(イングランド)の全中等学校長(約3100人)を対象とした質問紙調査を計画した。そのために、これまでの先行研究・調査の検討し、競争の効果を巡る理論的検討、および、質問紙調査の設計を行った。その際、1990年代後半からの労働党政権時代に政策としてすすめられ、現保守党政権においても継続して奨励されている「協働」についての議論や動向もあわせて検討し、調査票を設計した。すなわち、これまで二項対立的に捉えられがちであった「競争」と「協働」の相互関係の捉えなおし、という重要な検討課題を踏まえて調査票の設計を行った。また、学校選択制度によって期待される効果やルグラン(Le Grand)のいう選択と競争モデルの「応答性」等についても把握できるものとした。こうして、3月に質問紙調査を実施した。また、「効果」データに関して、昨年度に収集した教育水準局(Office for Standards in Education: Ofsted)が毎年実施している学校査察レポート(School Inspection Report)から作成したデータベースをさらに充実するために、引き続き最近の学校査察レポートを収集した。さらに社会的に不利な生徒の数に応じて資金を配分するピューピル・プレミアム(Pupil Premium)についての各学校の報告も収集した。これは、学校選択制度とのかかわりからは、社会的に不利な生徒を受け入れるインセンティヴとしての効果があるのかという観点から分析上有用であると考えられるからである。一昨年度に見直した実施計画にそって研究は進展している。本年度は、昨年度3月に実施した中等学校長調査データを用いて以下の分析を行った。「選択と競争モデル」に上記のデータおよびGCSEの成績、Ofsted(教育水準局)の学校査察報告書の評価結果データを利用して「競争」との関係を検討した。

具体的には、I.学校単位でのGCSEの成績の伸び、II. Ofstedの学校査察報告書の評価結果指標である、1総合的評価、2リーダーシップとマネジメント、3生徒の学業達成、4生徒の行動と安全,5教育力、さらに、III.質問紙による調査項目であった、1保護者の教育への応答性、2保護者の意見表明、の諸点に関して「競争」との関係・影響力を分析した。その結果、IIIの2点、すなわち保護者との関係性に関しては競争の程度が激しくなるほど、応答性や保護者の意見表明に関して肯定的な見解が増える傾向が見られた。その他の点については、特に競争との関係性として、統計的にはGCSEの成績に関して、年度と競争の指標によっては負の影響が認められた場合があった以外は、確認できなかった。保護者との「競争」との正の関係性が確認できたことは、従来の保護者と教職員との力関係の組み替えの可能性が「選択と競争モデル」にあることを示唆している。したがって、上記の指標で見た場合、競争によって負の影響が認められないらば、「選択と競争モデル」の方が、「信頼モデル」「管理統制モデル」「発言モデル」よりも優れたモデルになりうると考えられる。この点は保護者との関係性の質的側面に踏み込んで分析する必要があり、「競争」の効果の分析枠組みを洗練させることとともに、今後の課題である。本研究は、イギリスの中等学校における学校選択制度を分析することにより、公立学校統治の原理モデルとしての「選択と競争モデル」の可能性を探究することを目的とするものである。そこで2016年に中等学校長を対象として質問紙調査を実施した。このデータを、イギリスのGCSE(General Certificate of Secondary Education)の学校ごとのデータやOfsted(教育水準局)の学校査察報告書の評価結果データと組み合わせて「競争」との関係を分析した。その結果、「選択と競争」モデルには、「公立学校の官僚化」を打破する可能性のあることが示唆された。昨年度に、実施計画を見直した。その計画にそって研究は進展している。最終年度は、本年度に実施した中等学校長への質問紙調査のデータとこれまでに収集・構築したデータベースの情報を組み合わせ、研究課題を究明する。教育行政学見直した研究計画にそって、研究を遂行する。ルグランの論を学校統治の視点に立ち戻って分析を加えることにしたこと、および、各地方当局の中等学校進学制度(学校選択制度)の収集に、予想以上に時間がかかり、分析にまで時間がさけなかったため。本年度に実施した質問紙調査の督促のための郵送費等が来年度に必要なため、助成金の一部を来年度にまわすことにしたため。初年度の研究遂行の遅れに伴い、昨年度末に研究計画全体を見直し、質問紙調査を来年度に実施するようにしたため。質問紙調査の督促のための郵送費等に充てる。
生活習慣のCKDに及ぼす影響ー酸化ストレス、メンタルストレス、DNA損傷との関連

本研究は大阪大学保健センターで職員健診を受診した20歳以上の大阪大学職員を対象とした後ろ向きコホート研究と大阪大学保健センターで職域健診受診時にAGE Readerを用いて最終糖化産物(AGE)を測定した大阪大学職員を対象にした横断研究より成る。コホート研究では深夜業務従事者の蛋白尿出現リスクを明らかにする、AGE測定群を対象とした横断研究ではAGEと蛋白尿の関係を明らかとすることを目的とした。結果として、1)女性看護師において交代勤務が蛋白尿の発現リスクである、2)ジュース摂取量が多いことが蛋白尿の発現予測因子となる、3)低頻度の深夜業務はAGE測定値高値と関連する、ことが明らかとなった。2006年4月2011年3月に大阪大学保健センターで実施された大阪大学職員の職員健診データを利用し、疫学的手法を用いて、生活習慣およびshift workの尿蛋白の発症予測能を評価した。20062010年度に大阪大学保健センターで健診を受診した2065歳の大学職員12037例のうち、初回健診受診時に蛋白尿≦±かつeGFR≧60mL/分/1.73m2であり、2011年度末までに計2回以上健診を受診した7922例を予備解析の対象とした。初回健診受診時の1月あたりの深夜業務(22-5時)の回数と性別以外の臨床所見の間には、臨床的に意味のあると考えられる関連は認められなかった。蛋白尿(尿蛋白≧1+)を発症するまでの時間をアウトカムとし、深夜業務頻度のアウトカム予測能をCox比例ハザードモデルを用いて評価した。平均観察期間2.9(範囲0.6-5.5)年の間に716例(9.0%)の蛋白尿の発症が認められた。女性では、深夜業務1-9日/月が蛋白尿の発症予測因子であったが、男性では深夜業務頻度と蛋白尿の関連は認められなかった。男性と女性における深夜業務頻度の蛋白尿の発症予測能の違いが性差のみに起因するのか、あるいは職種等の等の他の因子による交絡が依存するかを、疫学的手法を用いてさらに詳細に検討する目的で、それを系統的且つ効率的に行うためにコンピュータプログラムが必要である。深夜業務頻度と蛋白尿の関連性が強い集団の臨床的特徴を明らかにし、その後nested case-control designを用いて、深夜業務に対する高感受性群の中から、蛋白尿発症例(case)と非発症例(control)を無作為に抽出するプログラムを開発することとし、現在これに注力しているところである。プログラムは近々の完成が見込まれる。前年度までに行った深夜業務と蛋白尿の発症の関連を調査する過程において、「ジュースの摂取頻度」が蛋白尿の発症の予測因子である事が明らかになった。深夜業務頻度と同様の登録基準を用いた抽出した対象7939例において、初回健診受診時に「ジュースまたは砂糖入りコーヒーなどを日に0杯、1杯、2杯以上」というアンケート項目に対して、3579例(44.9%)、3055例(38.3%)、1342例(16.8%)が0杯、1杯、2杯以上と回答した。そのうち蛋白尿を発症したのは301例(8.4%)、272例(8.9%)、144例(10.7%)であった。Cox比例ハザードを用いて、年齢、性別、血圧等の様々な蛋白尿関連因子で統計学的補正を行った結果、1日2杯以上のジュース摂取が蛋白尿予測因子であった(0杯, 1杯, 2杯以上の多変量補正ハザード比[95%信頼区間]: 1.00[reference]; 1.04 [0.88-1.23]; 1.28[1.05-1.57])。この後、深夜業務頻度、ジュースの摂取頻度等の蛋白尿の発症に関連するライフスタイルを疫学的手法を用いて明らかにする予定である。さらにその機序を探る目的で、ソフトドリンク摂取が最終糖化産物負荷を来しうるというこれまでの報告に注目し、当保健センターの健康診断に「AGEs Reader(糖化度測定器)」を導入して皮下に沈着した最終糖化産物を非侵襲的に測定することが可能になり、これまでに約4000名の測定を終えたところである。来年度は、さらにAGE測定データを継続し、そのデータもあわせて深夜業務、ジュースの摂取頻度と蛋白尿の関連について解析する予定である。これまで我々の研究グループでは、大阪大学保健センターでの大阪大学職員健診受診者約8000人を対象にした疫学研究において、ジュース摂取量および深夜業務頻度が蛋白尿の発症予測因子である事を明らかにした。本年度我々は、その機序を探る目的で、最終糖化産物Advanced glycation endproducts (AGE)に注目した。AGEは、糖尿病等の動脈効果性疾患においてその重要性が注目されている。近年、蛍光分光方式を用いて非侵襲的に皮膚・皮下血管壁に蓄積されているAGEを測定することが可能になり、動脈効果性疾患のリスク管理に活用されることが期待されている。2015年6月12月に大阪大学保健センターに職員健診を受診した大阪大学職員5578人のうち、AGE測定を希望した1386人を対象として、非侵襲的AGE測定器「AGEs reader」を用いてAGEを測定した。

AGEの測定値(AF値)従属変数とした重回帰モデルを作成した結果、年齢、body mass index (BMI)、ヘモグロビン、尿蛋白に加えて、深夜業務頻度がAGE関連因子として同定された(vs.深夜業務無し;月に1-2日,多変量補正β値0.04±SE 0.03, P=0.13;月に3-5回, 0.10±0.03, P<0.001;月に6-10回, 0.13±0.04, P=0.003;月に11回以上, 0.00±0.06, P=0.97)。その一方でジュース摂取量はAGE関連因子として同定されなかった。今後さらに症例数を増加させるとともに、AGEと深夜業務頻度と尿蛋白の関連を明らかにする予定である。本研究は大阪大学保健センターで職員健診を受診した20歳以上の大阪大学職員を対象とした後ろ向きコホート研究と大阪大学保健センターで職域健診受診時にAGE Readerを用いて最終糖化産物(AGE)を測定した大阪大学職員を対象にした横断研究より成る。コホート研究では深夜業務従事者の蛋白尿出現リスクを明らかにする、AGE測定群を対象とした横断研究ではAGEと蛋白尿の関係を明らかとすることを目的とした。結果として、1)女性看護師において交代勤務が蛋白尿の発現リスクである、2)ジュース摂取量が多いことが蛋白尿の発現予測因子となる、3)低頻度の深夜業務はAGE測定値高値と関連する、ことが明らかとなった。本年度は深夜業と蛋白尿の関連についての解析中に、ジュース摂取頻度というこれまでに全く報告のされていない新たな因子が蛋白尿出現と関連することを見いだした。疫学的事実のみでは、健康リスクを考察するにあたって十分とは言えない。文献的考察から、ジュース摂取がその最終糖化産物の生体への負荷をもたらす可能性に着目し、生物学的機序にアプローチすることを目的として、健診受診者をすべて対象として、皮下の最終糖化産物(AGE)測定を実施したところである。本年度の解析によって新たな視点からの研究が進展していると考えられる。腎臓内科次年度は、当該年度に実施予定であった各種測定を実施し、その成果を学会等で発表予定としており、当該年度に支出しなかった研究経費を使用する予定である。また、当年度に別予算で導入した機器を用いて皮下AGE測定を実施する予定としており、ここに人的配置を必要とし、アルバイト雇用を予定しておりこれにも研究経費を必要とする。これらの解析をもとに最終年度としては、深夜勤務とAGE蓄積、またジュース摂取頻度の関連について新たな知見が得られつつあり、深夜業の蛋白尿出現リスクについてある程度の生物学的基盤を有する成績が得られることが期待される。深夜業務と蛋白尿の関連についての基本的な解析により、その有意な関連が明らかとなった。現在その知見を深め、深夜業務による蛋白尿発現の高感度群を同定するために、case-controlの無作為抽出を効率的に行うソフトウエアの開発を進めている。これに予定より時間を費やしているが、近々に完成予定となっている。ソフトウエア完成後は、系統的かつ効率的に、case-contorolの抽出が可能となる。このプログラムは、本課題における高感度群の同定とその疫学的背景の解析を容易ならしめることは勿論のこと、今後の疫学研究においても極めて有力なツールとなることが予想され、良好な成果を得ているものと判断される。本研究において主に使用するために、AGE測定装置を導入したが、高価な機器でありその予算は本研究からの支出が困難なため、他の予算を用いた。また測定にあたって配置が必要は人件費が発生したが、これも今年度は他の予算でまかなった。
アイカメラを用いた観察・推論過程の測定評価に関する基礎研究

本研究は次のような目的で行われた.1.科学的認識における個人の観察・推論過程をアイカメラでとらえ,学習のタイプを明らかにする.2.眼球運動を指標とした観察・推論過程の測定評価のための新しい方法を開発する.3.課題提示法を検討し,個人特性に応じた効果的な教授学習活動に資する.研究成果の概要は次の通りである.1.眼球運動測定システムの開発と試行(1)教科書挿絵のスライド,教育テレビ番組を提示し,刺激特性と眼球運動との関係を追跡した結果,視点の集中要因,分散要因が明らかにされた.(2)映像提示,音声提示,両者の対提示条件下での眼球運動を比較した結果,提示法,刺激特性,記憶再生と眼球運動パターンとの相互関係をとらえることができ,効果的な課題提示法に関する具体的な示唆が得られた.(3)眼球運動の指標として,アイマーク軌跡,停留数,停留時間,移動距離,移動ベクトルの方向などが有効であることが示された.(4)映像メディアを利用した学習教材の効果を測定する手法として,ペーパーペンシルテストに対するAudio-Visual Testの有効性が示唆された.2.観察・推論過程の測定評価に関する方法論の検討(1)同一データを従来の群比較法と個別的方法で比較分析し,観察・推論過程を個別的に測定評価する方法論のまとめを行うとともに,その重要性を指摘した.(2)観察・推論過程の測定評価に関する研究を人間の情報処理過程との関係でとらえ,その方法論や具体的研究,メディアの特性と学習過程との関連などについて論説した.本研究は次のような目的で行われた.1.科学的認識における個人の観察・推論過程をアイカメラでとらえ,学習のタイプを明らかにする.2.眼球運動を指標とした観察・推論過程の測定評価のための新しい方法を開発する.3.課題提示法を検討し,個人特性に応じた効果的な教授学習活動に資する.研究成果の概要は次の通りである.1.眼球運動測定システムの開発と試行(1)教科書挿絵のスライド,教育テレビ番組を提示し,刺激特性と眼球運動との関係を追跡した結果,視点の集中要因,分散要因が明らかにされた.(2)映像提示,音声提示,両者の対提示条件下での眼球運動を比較した結果,提示法,刺激特性,記憶再生と眼球運動パターンとの相互関係をとらえることができ,効果的な課題提示法に関する具体的な示唆が得られた.(3)眼球運動の指標として,アイマーク軌跡,停留数,停留時間,移動距離,移動ベクトルの方向などが有効であることが示された.(4)映像メディアを利用した学習教材の効果を測定する手法として,ペーパーペンシルテストに対するAudio-Visual Testの有効性が示唆された.2.観察・推論過程の測定評価に関する方法論の検討(1)同一データを従来の群比較法と個別的方法で比較分析し,観察・推論過程を個別的に測定評価する方法論のまとめを行うとともに,その重要性を指摘した.(2)観察・推論過程の測定評価に関する研究を人間の情報処理過程との関係でとらえ,その方法論や具体的研究,メディアの特性と学習過程との関連などについて論説した.本年度は、新たにより精度の高い眼球運動分析システムを導入し(経費別途)、システムの試行と基礎データの検討を十分に行った。それと並行していくつかの実験を行い、次のような結果を得た。1.教科書挿絵のスライドについて、刺激布置と走査パターンとの関係を追跡し、刺激布置の違いによる視点の集中と分散、同一刺激における走査パターンの個人差について明らかにした。2.視聴覚教材用ビデオについて、提示法の違いによる眼球運動パターンの変化と課題解決効果との関連や、個人の興味・関心度との関連を調べ、効果的提示法に関する基礎資料を得た。3.個人の観察,推論過程の特徴をとらえるため、テレビ番組のAudio-Visual Test化を試みた。特に、パーソナルコンピューターによってVTRを自在に制御する方法の改善を行ったことで、Audio Visual Testing環境が一段と整備された。4.観察,推論過程を個別的に測定評価する方法論についてまとめを行った。5.テレビ番組による学習過程を解明するため、映像,音声,両者の対提示による条件下での眼球運動を比較した。また、提示刺激の特性との関係,眼球運動と記憶再生との関係についても検討中である。これらは来年度に発表する予定である。
日本語教科教育文法の改善に関する基礎研究

文法教育に関わる基本的な事項の調査・検討を進め、現在の学校教育における日本語文法教育の実態調査を進めるとともに、現在の日本語研究の進展状況を鑑みて、現在の日本社会において望まれる「生きる力」としての言語力を身につけるために必要な文法教育のあり方について検討を加え、実践的な提言に及んだ。研究成果は、以下の形式で積極的に公開を進めた。1)研究会の開催;科研費研究分担者を中心に、関連分野の研究者および現職教員が参加する研究会を期間内に4回開催し、現在の国語科における文法教育の実情や問題点、明治以来の言語政策と教科教育における言語教育との関連、国語科における作文教育と文法教育との関連等について意見の交換を行った。2)国際シンポジウムの開催;文法教育の面で共通する側面を持つ韓国の研究者と協力して、2002年と2003年に国際シンポジウム「韓日(日韓)の文法研究」を開催し、研究代表者・研究分担者を中心に基調報告を行い、意見の交換を行った。3)各種学会のシンポジウムへの参加;研究代表者が野外文化教育学会、日本国語教育学会、日本言語政策学会のシンポジウムにパネリストとして招聘され、研究の成果をもとに基調報告を行い、多数の研究者や現職教員と意見を交換した。4)研究報告書の作成・発行(『日本語の文法教育』IIII)上記、1)3)の内容に関しては、論文の形式にして、毎年刊行した研究報告書告(最終報告書を含め3冊)にとりまとめた。全体で400ページ、33本の論文や資料を収録する。5)研究成果のデータベース化文法教育に関する研究論文データベース、戦前の文法教科書類データベースを作成し、一部を前記報告書に掲載すると共に、HP等でも公開した。本年度は、研究組織を立ちあげるとともに、文法教育の歴史やその理念など基本事項の調査・検討、現在の学校教育における日本語文法教育の実態調査などを進めた。また、研究分担者間の意見交換とこの分野に関わる研究者や教育実践者との連携を深めるため、研究会を2回開催すると共に、本年度の研究成果を中間報告書にまとめた。1)研究会の開催(平成14年7月・12月)科研費研究分担者を中心に、関係分野の研究者および現職教員が参加する研究会を開催し、現在の国語科における文法教育の実情や問題点、今後の課題などについて検討した。7月の研究会では、「新しい文法指導と教科書教材のあり方」をテーマとした基調報告をもとに、現在の文法理論と実際の文法教材との関わりについて意見を交換した。12月の研究会では、「発展的文法指導と教科書教材のあり方」および「国語科における教育文法について」をテーマとした基調報告をもとに、教科書における文法事項の記述に関わる問題点について意見を交換した。2)研究中間報告書の作成・発行(平成15年3月)平成14年度の研究成果をまとめ、中間報告書『日本語のの文法教育1』を編集・発行(3月31日付;全140ページ)。本年度は、「新しい教科教育文法にむけて」(矢澤)、「国語教育における『文法的思考』」(森山)、「文法教育の意義小考」(橋本)など、基本的方向付けに関わる論考を中心に、9編の論文・資料を収めた。本年度は、昨年に引き続き、文法教育の歴史やその理念など、基本的な事項の調査・検討、現在の学校教育における日本語文法教育の実態調査を進めた。また、昨年に引き続き、研究分担者間の意見交換と、この分野に関わる研究者や教育実践者との連携を図るために、研究会(日本語文法教育研究会)および国際シンポジウムを開催するとともに、本年度の研究成を中間報告書にまとめた。1)研究会の開催(平成15年7月)

科研費研究分担者を中心に、関係分野の研究者および現職教員が参加する研究会を開催し、現在の国語科における文法教育の実情や問題点、海外における母語教育の実態報告、今後の課題などについて検討した。特に、日本語教育と国語教育における文法教育観・方法論の違や、ニュージーランドの母語教育の実態・研究サイドと教室現場との意識の乖離などについて、活発に意見が交換された。2)国際シンポジウム「日韓の文法教育II」の開催昨年、韓国永同大学校で開催された「韓日の文法教育I」に引き続き、今年度は、筑波大学で国際シンポジウムが開催された。現在の日本の国語科教育における文法教育に関する基調報告の他、20世紀初めから中頃までの韓国における日本語文法教育に関する基調報告がなされ、報告者と参加者との間で活発な意見交換がなされた。3)研究中間報告書の作成・発行(平成16年3月)昨年に引き続き、平成15年度の研究成果をまとめ、中間報告書『日本語の文法教育II』を編集・発行した(3月31日付:106ページ)。7編の論文と2編の資料を収録する。文法教育に関わる基本的な事項の調査・検討を進め、現在の学校教育における日本語文法教育の実態調査を進めるとともに、全体のとりまとめを行った。昨年に続き、研究分担者間の意見交換と、広く他の研究者や教育実践者との連携を図るために研究会(日本語文法教育研究会)を開催した。さらに、各種学会のシンポジウムにおいて、本研究の成果を発表するとともに、研究成果を最終報告書にまとめた。1)研究会の開催(平成16年11月)科研費研究分担者を中心に、関連分野の研究者および現職教員が参加する研究会を開催し、現在の国語科における文法教育の実情や問題点、明治以来の言語政策と教科教育における言語教育との関連、国語科における作文教育と文法教育との関連等について検討した。2)各種学会のシンポジウムへの参加日本国語教育学会、日本言語政策学会のシンポジウムにパネリストとして参加し、本研究の成果を示し、多数の研究者や現職教員と意見を交換した。(1)第67回日本国語教育学会全国大会(2004年8月9日;青山学院大学)のシンポジウム「母語の獲得を支援することばの教育」にパネリストとして、矢澤真人が参加し、「小中学校の文法教育の意味づけ」と題して基調報告を行い、他のパネリスト・会場参加者と意見を交換した。(2)日本言語政策学会第4回大会(2004年11月21日;國學院大學)のシンポジウム「国語教育の思想・理論を問い直す」にパネリストとして矢澤真人が参加し、「学校文法の問題点とは何か-母語話者への文法教育を考える-」と題して基調報告を行い、他のパネリスト・会場参加者と意見を交換した。3)研究報告書の作成・発行(平成17年3月)本研究全体の研究成果をまとめ、報告書『日本の文法教育III』を編集・発行した(3月31日付け・139ページ)。14編の論文を収録する。
生体電気インピーダンスの高時間分解能測定による投球動作の判別

前腕部電気インピーダンスの周波数特性であるCole-Cole円弧のパラメータを用いて投球動作の判別法について検討を行った。判別する投球動作は1前腕部が自然に回内する投球、2前腕部を強く回内させる投球、3前腕部を強く回外させる投球、4アーム式投球の一種であるボールをまっすぐ押し出す投球である。投球時に背屈が最大となる時刻から0.1、0.2、0.3、0.4、0.5秒後の5つのインピーダンスパラメータの合計25個のデータを用いて被験者3名、4種の投球、各投球10回の全120投球の判別分析を行った結果、その判別的中率は96.7%と高精度な判別ができた。判別したい投球動作として、・通常の投球(前腕部が自然に回内)、・前腕部が強く回内する投球、・前腕部を回外する投球、・肘関節を強く伸展させる投球の4つの投球動作を取り上げた。なお、後者3つは、肘関節などに故障を起こしやすい代表的な投球動作である。以下の項目に従い、研究を進めた。1.投球動作判別のための最適な電極装着位置の決定・・・インピーダンス測定のための電位電極(P+,P-)を前腕部の4つの筋上の皮膚に装着した。すなわち,橈骨手根屈筋(FCR),尺骨手根屈筋(FCU),腕橈骨筋(BR),総指伸筋(ED)であり、それぞれの筋上において肘関節側(E),中央部(C),手関節側(W)の3種類の位置とした。これら12カ所それぞれの測定部位において、掌屈、背屈、橈屈、尺屈、回内、回外の6動作を行った際のインピーダンスの5パラメータの変化率や繰り返し測定の変動係数など5つの評価指数を定義し、計150個の指標について比較した。以上より橈骨手根屈筋の手関節側FCRWにおいて150項目中81項目のパラメータが最適となったため,FCRWが最適な電極位置となった。2.動作判別のためのパラメータ決定と判別分析・・・投球動作の判別には,インピーダンスの5パラメータの変化率を採用した。そして、判別分析のためのパラメータとして、ボールを加速する際に背屈が最大となる時刻から0.1,0.2,0.3,0.4,0.5秒後のそれぞれのパラメータの変化率を用いた。その結果、判別的中率が従来の95.8%を上回る96.7%となり、より高精度な判別が可能となった。3.日本生体医工学会中国四国支部大会と電子情報通信学会MEとバイオサイバネティックス研究会にて研究成果の一部を発表した。測定回路のノイズ対策と高機能コンピュータと連続サンプリング可能なA/D変換器による仕様向上について研究を進めた。1.測定回路のノイズ対策動作に伴うノイズの混入や電極の分極電位に伴うドリフトの影響をなくすために、ハイパスフィルタを乗算器の後に挿入した。さらに、10種類の正弦波定電流の位相を調整して、生体に安全は範囲でこれまでの実効値160μAより大きな実効値250μAを生体に通電することが可能となった。これにより、S/N比が改善された。2.連続サンプリング可能なA/D変換器による仕様向上インピーダンスの4パラメータを決定するためのデータの取得に要する時間は1.024 msであり、この繰り返し間隔を目標の2 msとすることができた。さらに、A/D変換器の追加と制御プログラムの作成により、インピーダンス以外に2つの加速度等の参照信号を同時に測定できるシステムを構築した。3.データ収集・解析時間の短縮データ収集において、データの保存形式をバイナリ型にして、データの保存時間、アクセス時間をこれまでより短くできた。また、ファイルサイズも1/6に圧縮できた。測定された10点のインピーダンスからCole-Cole円弧のパラメータをKH法という最適化数値計算によって求めていた。この際に必要な精度を落とさずに、計算回数が少なくなるように、このKH法の計算における最適なパラメータ(増倍率1.5、低減率0.5、最小変化量0.0004)を求めた。これにより、計算回数が約1/3に少なくなった。以上のデータ収集法と解析法の改善により、これまで200秒かかっていたデータ保存および解析時間が約20秒に短縮できた。これまでの研究では、前腕部内側部に電極を装着し、前腕部中央部のインピーダンスを計測してきた。このインピーダンスを用いれば、4つの投球動作(通常の投球、・前腕部が強く回内する投球、・前腕部を回外する投球、・肘関節を強く伸展させる投球)を判別的中率95.8%で判別が可能であった。

本研究においては、まず前腕部において12カ所の測定部位を設定し、この中でも最も6つの基本動作(掌屈、背屈、橈屈、尺屈、回内、回外)に対するインピーダンスパラメータの感度が高い、もしくは繰り返し測定の再現性が高いなどの観点より、動作検出に最適な測定部位が橈骨手根屈筋の手関節側であることがわかった。この部位にて、ボールの加速時に背屈が最大となる時刻から0.1、0.2、0.3、0.4、0.5 s後の5つのパラメータ(Z0、Z∞、Ri、fm、β)の変化率(合計25個)を判別分析のパラメータとした。判別分析の結果、従来の測定部位およびパラメータで得られた判別的中率95.8%を超える96.7%の判別的中率を得ることができた。さらに、この判別分析のための25個のパラメータの中で、どのパラメータが判別への影響が大きいかについて分析を行った。すべての被験者で判別分析のF値が2を超えて判別に特に寄与しているパラメータは0.1 s後のβ、0.3 s後のZ∞、0.3 s後のfm、0.4 s後のfm、0.4 s後のfmの5つであった。周波数特性の中心周波数fmが判別分析に大きく影響を与えた要因として,回内と回外,橈屈と尺屈におけるfmの変化方向が他のパラメータ変化方向と逆方向でそれぞれ大きく変化し,それらの運動に対する感度が高かったためと考えられる。医用生体工学これまでの研究では、前腕部内側部に電極を装着し、前腕部中央部のインピーダンスを計測してきた。このインピーダンスを用いれば、4つの投球動作(通常の投球、・前腕部が強く回内する投球、・前腕部を回外する投球、・肘関節を強く伸展させる投球)を判別的中率95.8%で判別が可能であった。この部位にて、新たに投球判別のためのパラメータを設定して投球判別したところ、従来の測定部位およびパラメータで得られた判別的中率95.8%を超える96.7%の判別的中率を得ることができた。以上より、研究成果の論文発表はまだ行っていないが、目標以上の成果が得られており、総合的に見ておおむね順調に進展しているといえる。測定回路のノイズ対策や測定システムの仕様向上において、当初予定した仕様向上の目標値と同様の結果が得られた。さらに、今後の研究の推進に必要な測定の多チャンネル化や解析時間の短縮なども実現することができた。1.測定回路のノイズ対策これまではノイズや分極電位による影響で測定が正しくできないことがあり、電極の貼り直しなどをしていたが、ノイズ対策と通電電流の増加により、安定した測定が可能となり、かつS/N比が改善された。2.連続サンプリング可能なA/D変換器による仕様向上インピーダンスの4パラメータを決定するためのデータの取得の繰り返し間隔を目標の2 msとすることができた。さらに、インピーダンス以外に2つの加速度等の参照信号を同時に測定できるシステムを構築できた。3.データ収集・解析時間の短縮これまでのシステムでは、データサイズが大きいこと、データの保存に時間がかかること、データ解析に時間がかかることが、繰り返しの測定・および解析することへの大きな障害となっていた。例えば10秒間のインピーダンスデータの保存・解析に200秒かかっていた。しかしながら今年度の研究成果により同じプロセスがわずか約20秒に短縮できた。
単分子/ナノ粒子ヘテロ界面構造操作に基づく発光特性制御

紫外波長領域において高輝度発光するシリコン(Si)ナノ粒子の発見に基づき、本研究課題では、この新しいナノ構造体の発光機構及び、発光波長チューニングの可能性を、Si/有機単分子コア/シェル界面構造制御を通じて明らかにした。当該発光メカニズムを明らかにするために、(1)Siコア構造と、(2)シェル/コア界面化学構造の両面から調べたところ、高輝度紫外発光を導くには、(1)非酸化結晶性コア構造を構築し、(2)コア径を2.5nmより小さい粒子径にナノサイズ化すれば良く、さらに、2.5nm以下で粒度分布を制御することで、300-400nmの発光波長域でサイズ効果を見出せることを明らかにした。このサイズに依存した発光現象挙動は、Siコアと単分子シェルの接合界面における極性には影響を受けないことを「Si-C」および「Si-O」系のモデル界面を構築することで実証した。界面結合様式に選択性を与えることは、ナノ粒子を単分子修飾する際の反応系オプションを制限しないという格別の効果を導く。これらの結果、Siナノ粒子は紫外-近赤外の非常に広い波長域で、蛍光発光波長を可変できる他に類を見ないユニークな物質であることが明らかとなった。本研究で発見した「紫外波長域のみで発光する新しいSiナノ粒子」に関して当該発光の起源を探索した。先ず、ラマン分光法により、紫外発光Siナノ粒子のからのラマンスペクトルは503cm^<-1>とバルクに比べてかなりブルーシフトしていることが分かった。このブルーシフト量は2.5nm以下の粒径群から導かれるという理論計算とよく一致し、紫外発光はSiのコア結晶から導かれると結論づけることができた。またHR-TEM観察結果もこの結果とよく一致した。次に、逆ミセル法を駆使することで、平均粒径1.54.0nm程度の極めて狭い粒度の中から、5つの異なる粒度分布を有するサンプル(アルコキシ終端非酸化Siナノ粒子)を合成した。各々のPLスペクトルを測定したところ、平均粒子径が大きくなるに伴いPLスペクトルはレッドシフトした。紫外(300nm)-青(430nm)の発光波長範囲を粒子のサイズのみで制御できることが明らかとなった。さらに、当該発光の蛍光寿命は0.94.0ns程度と見積もられた。紫外発光を発現させるには、単分子による非酸化Si表面の形成が不可欠であった。逆に、単分子の被覆率を小さくし部分的に酸化されたSiナノ粒子からは、紫外発光Siと粒子径がほぼ同じでも青発光が観察された。これは、Siナノ粒子表面の部分的酸化により、離散化したファンダメンタルなエネルギーギャップの間に光学界面準位が形成し、励起キャリアの再結合が当該界面準位を経由した結果起こったと考えられる。以上の成果から、本研究で得た化合物半導体に匹敵する程度高い相対発光量子収率(20%)を有する紫外発光は放射性再結合に基づいており、光励起されたキャリアの再結合は、直接遷移型バンドギャッププロセスに起因すると結論づけた。本課題における研究目的「単分子-Siナノ粒子」系における接合界面が発光特性に及ぼす影響について探索した。さらに、そこで得た知見を合成条件にフィードバックすることで、粒子サイズに基づくUV-Visibleにおける発光波長の制御、さらにPL相対量子効率が30%と青色発光としてはトップデータとなる非常に効率の良い発光を導くことに成功した。ヘテロ界面構造操作を実現するための接合界面として「Si-C」と「Si-O」系を選定した。当該接合界面の効果(ナノコンタクト効果)を観察するために、平均粒径がおよそ1.8±0.8nmであるオクタン終端Siナノ粒子およびオクトキシ終端Siナノ粒子を液相調製した。各々のサンプルから非酸化ナノ粒子のみを精製し、光学特性を調べたところ、両サンプルから310nm付近にピークトップを有するシャープなPLスペクトルを得た。励起スペクトルは光吸収スペクトルと同様のスペクトル形状を示し、蛍光寿命にも違いは見られなかった。また、これより大きいサイズ(d4nm)においても、光吸収・放出における特段の違いは見られなかった。これらの成果より、1.8nmよりも大きい粒子サイズ領域においては、粒子表面層に直接接合している元素種の極性は、発光特性に影響を及ぼさないことが実証された。

このことはナノ粒子を有機単分子修飾する際の反応系オプションを制限しないという格別の効果を与える。精密なナノ粒子精製により、PL発光の効率が30%を超える非常に効率の良い発光現象を見出した。バルクでは間接遷移型バンドギャップ構造を有するSiにおいて、直接遷移型バンドギャップ半導体であるCdSに匹敵する高い効率の発光は、環境調和型の発光体創製に向けインパクがあり、単分子-ナノ粒子接合系が創発できる特有の発光現象である。
企業形態の制度的見直しのための経営学的研究

1.経営環境の急速な変化に伴い、企業形態をめぐる現行の諸制度は実態にそぐわないようになってきたため、現在、法務当局の手で、会社法の改正のための検討作業が進められており、元年度中にも改正試案が少しずつ具体化してきた。本研究では、発表される試案に注目しつつ、法制と現実とが具体的にどこでズレを生じているのかを整序した。2.日本の企業形態の諸実態がよって来たる由来を明確にするため、会社制度が導入された明治期初頭の歴史的事実を詳細に調査し、筋道を忠実に即して体系化した。3.現実の諸事情を複雑にしている要因は,一つには企業格差の増大である。同じ株式会社といっても上場企業と実質的に個人企業と変わらない小企業とでは、余りにも格差があり、これらを一緒くたにして法制を適用することには土台、無理がある。本研究では、多くの諸県の行政機関や地場産業企業を対象に、小企業経営の実態を調査した。また、大企業グル-プに属する子会社の位置についても、たんなる規模という視点をこえた質的属性の追求を試みた。4.企業形態を考える上で、いわゆる私企業との対比において公企業、協同組合との比較研究は欠かせない。本研究では、日本の公企業、協同組合の実態についても、生きた情報、資料を多く収集した。5.企業形態の研究は、従来より開始してきたが、それらの研究に本年度の成果も加えて、ひとまず整理できた体系を、近々、一冊の著書にまとめる予定でいる。企業形態関係の分野では日本の企業実態をとり上げたものが少なかったので、必ずしも大著ではないが学問的に寄与するところは小さくなかろうと確信している。6.企業形態の制度的見直しのためには国際比較研究が不可欠であるがこの点についてはなお残した点が多く、今後の課題としたい。
耕起に対する畑地雑草の生態的・進化的な応答を解明する

田畑の雑草は農作物の収量を大きく減少させるため、現代の農業では主に除草剤の散布と機械による耕うんというふたつの方法によって効率的に雑草を抑制している。雑草が除草剤への抵抗性を進化させる現象は広く研究されている一方、耕起が雑草に与える生態・進化的な影響はほとんど検証されていない。本年度は、主に耕うんが雑草に与える生態学的な影響を調べた。耕うんをある種の環境フィルターとして捉え、耕うんによってどのように雑草群集が変化するか、またその変化にどのような形質が関わっているかを定量化した。耕起前・耕起後の雑草群集を比較することで、いくつかの雑草が耕起後も再生しやすいことが分かった。これらの雑草に共通する形質を推定するために、種ごとの形質を測定または文献から抽出し、耕起後の生残率を応答変数として重回帰分析を行ったところ、いくつかの形質が生残率にプラスの効果を持つことが分かった。これらの形質が耕うんに強い雑草に共通する形質といえるだろう。耕うんが雑草の進化に与える進化的影響を調べるために代表的な畑地雑草であるメヒシバDigitaria ciliarisをモデルとして研究を行う予定である。本年度は、耕うん履歴の異なる20集団から種子を採集し、実験室内で発芽させ栽培し自殖させることで、次世代の種子を採集した。来年度は、これら自殖系統を用いて集団間比較することで、耕うんが雑草に与える進化的な影響を調査する。計画通り進行している。来年度は、引き続き耕うんによる雑草群集の変化とそれに関わる形質を調べることで耕うんによる生態学的な影響を定量化する。また、作出した自殖系統を用いて集団間比較することで、耕うんが雑草に与える進化的な影響を調査する。想定よりも実験が前倒しで進行したため、諸経費が低くなった。また、消耗品などをうまく使いまわすことで、経費を抑えることができた。