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青銅製祭器の生産と流通からみた弥生時代の社会変化の研究

a類は、小気泡を多数含んでいることが判明した。この小気泡は、土製鋳型で製作したことが確実な大阪湾型銅戈b類には、ほぼない。さらに検討した結果、この小気泡は、石製鋳型で鋳造した、扁平鈕式古段階以前の銅鐸や北部九州製の銅戈・銅矛に顕著であることが判明した。よって、大阪湾型銅戈a類は、石製鋳型で鋳造したと推定できる。また、平形銅剣も小気泡を多数含んでいることから、少数の例外を除いて平形銅剣の鋳型の素材は石と推定できた。気泡の多寡は、X線透過写真が撮影されていない場合でも、鋳造後の研磨部の観察によって確認できることが多い。この気泡の多寡は、今後、鋳型の材質や構造を検討する上で、極めて有効な情報となると考える。今年度は、長野県中野市柳沢遺跡出土銅鐸・銅戈の成分分析が終了し、研究代表者の難波の事前の予想どおり、外縁付鈕1式銅鐸と大阪湾型銅戈a類は錫の含有率が高く、ヒ素やアンチモンをはじめとする少量元素の含有率が低いこと、これに対し、外縁付鈕2式銅鐸と九州型銅戈は錫の含有率が低く、ヒ素やアンチモンをはじめとする少量元素の含有率が高いことが確認できた。前者は朝鮮系、後者は中国系の金属原料を使っていると考えられる。しかし、これを検討するための基礎データとなる中国漢代の青銅器についての精度の高い成分分析例がない。そこで前漢の銅鏡3面について、成分分析を実施した。漢鏡の成分分析は、次年度も継続して実施する予定であり、これに基づき、弥生時代の中国系金属原料の流入状況などについての考察を試みたい。また柳沢遺跡出土青銅器や島根県加茂岩倉遺跡出土の銅鐸・銅戈について、以前の成分分析に使用したサンプルの残存分を使って、ICP質量分析法による鉛同位体比の測定が可能か、実験を試みた。その結果、前記の成分分析の結果からの推定を鉛同位体比の差異によって裏付けることができた。特に、加茂岩倉出土銅鐸は、現在は国宝に指定されており、資料を新たに採取して鉛同位体比を測定することは不可能であるが、このような形で測定できたことは非常に重要な成果である。また、柳沢遺跡出土青銅器の評価に関係し、中期中葉における関東・中部高地における本格的な水稲耕作の開始や、畿内をはじめとする遠隔地との地域間交流の活発化に伴って、中部高地に外縁付鈕1式銅鐸や大阪湾型銅戈a類などがもたらされたと考え、その経緯などを分析・検討した成果を平出博物館での講演会で発表し、その講演録を作成・刊行した。平成23年度は、4月に滋賀県立安土城考古博物館で「大岩山銅鐸から見えてくるもの」展が、7月に大阪府立弥生文化博物館で「豊穣をもたらす響き銅鐸」展が、難波のこれまでの銅鐸研究の成果を基礎として開催された。この2つの展覧会の図録には、銅鐸群の変遷についての難波の研究を総括する論文を発表し、また、展覧会の構成や図録の編集にも全面的に協力することで、本研究をはじめとする難波の一連の青銅器研究の社会的還元を果たした。展示品の銅鐸は、会期中の休館日に博物館研究員と共同で詳細な調査を実施し、多くの新知見を得るとともに写真撮影・ビデオ撮影・計測などの方法で資料化した。また、発見以来、分析と研究に難波が中心的な役割を果たしてきた長野県中野市柳沢遺跡出土青銅器に関しては、年度末刊行の報告書に掲載する論文を執筆するとともに、発掘担当者による事実記載の作成と校正にも全面的に協力した。報告書掲載論文では、柳沢遺跡出土の銅鐸と銅犬の位置づけを明確にし、本格的な水稲耕作の中部高地での開始と連動して、栗林式土器成立前後の時期に青銅製祭器を使う西日本的な祭式もこの地に導入されたことなどを明らかにした。また、柳沢遺跡出土青銅器について実施した精度の高い成分分析によって、議論のあった大阪湾型銅戈a類と銅鐸の併行関係が明確になり、また、ヒ素やアンチモンといった少量金属の濃度の変化に着目することで、金属原料の流通の変革が銅鐸でいえば外縁付鈕1式と2式の間にあり、鉛だけではなく銅も、この時に朝鮮産から中国産へと移行したことなども示した。平成24年度は、兵庫県望塚出土銅鐸と中国漢代の銅鏡4面のICP分析を実施し、中国漢代の銅鏡に外縁付鈕2式以降の銅鐸とほぼ同濃度のヒ素とアンチモンが含まれていることを一層明確にできた。
リグノセルロースの微生物酸化による木材接着性物資合成法の開発

木材接着性物質としてリグノセルロース添加系接着剤について検討を行った。リグノセルロースとしては、単離抽出リグニン、爆砕木粉、および微生物処理爆砕木粉を、また被添加系にはフェノール・ホルムアルデヒド樹脂、尿素・ホルムアルデヒド樹脂、および木質プラスチック複合体系を用いた。爆砕木粉は、試みた総ての系で良好な添加効果を示し、抽出リグニンの添加を上回る接着性を示した。とくにフェノール・ホルムアルデヒド樹脂では顕著であった。その原因について検討を加えた結果、優れた特性は化学的な結合力よりはむしろ物理的な流動性制御によることが分かった。木質プラスチック複合体でも爆砕木粉は優れた添加効果を示し、同様に流動性および密着性の向上がその原因であると結論された。リグニン添加効果の解析から、多量のリグニンの添加で引き起こされる接着剤組成物の接着特性低下は、リグニン中のメチルエーテル構造に由来する反応点の少なさに起因すると指摘されている。そこでシトクローム型遷移金属錯体を触媒とするモデル酸化系によるメチルエーテル結合の開裂を検討し、穏和な条件下で反応が進行することを確認した。しかし、固体状態での触媒反応は効率が悪いので酸化酵素を含有する微生物の利用に着想し、微生物処理した爆砕木粉について添加効果を調べた。木材腐朽菌ほか数種の菌で条件を変えて爆砕木粉の処理を行ったところ、生成物は接着剤添加物としていくらかの効果を示すものもあったが顕著ではなかった。続いて木材腐朽菌が種々のインデューサーで活性を著しく向上させる知見に基づき、インデューサー添加効果を検討した。微生物を利用するため研究の進捗が遅く、今日までに得られた結果は硫酸マンガン添加系のみではあるが、一部の菌および条件で優れた効果が認められた。残りのインデューサー添加系については検討を継続中である。2種の単離リグニン(クラフトリグニン、エタノールリグニン)および爆砕リグノセルロース(ブナおよびスギ)を試料とし、リグニンを優先的に分解するとされる白色腐朽菌4種、リグニンを分解しにくいとされる褐色腐朽菌1種、およびコウジかび1種を微生物触媒として用いて部分酸化を検討した。予備試験では8種の微生物について調べたが、その内2種は生育が悪いので本試験では除外した。また、添加剤による誘導酵素の生成を期待して、リグニン生分解反応中で関与が報告されているベラトリルアルコールの添加も検討した。すべての条件にわたって反応生成物中に有意な量の低分子化合物を認めることができなかったので、クロマトグラフィーによる低分子生成物の単離分析を行わず、生物反応生成物を等量のフェノール/ホルムアルデヒド樹脂と混ぜて3プライ合板を製作し、引っ張りせん断試験(常態試験、耐温水試験、および耐煮沸繰り返し試験)によって接着性を評価した。試験片は各条件最低5枚としその平均値を求めたが、結果には未だばらつきが認められた。生物触媒による処理を行わない試料と等量のフェノール/ホルムアルデヒド樹脂との混合物からなるコントロールを基準として接着性を比較、評価した。コントロールでは、スギ爆砕木粉と比較してブナ爆砕木粉がより接着強度に富み、リグニンではクラフトリグニンがエタノールリグニンを上回る効果を示した。微生物で処理した試料は、いずれもコントロールと比較してわずかではあるが接着強度の向上が認められた。しかしその程度では実用的意義をもつには至らず、ひき続き、より活性の高い触媒系の探索が必要である。なお、ベラトリルアルコールの添加効果は認められず、これまでのところ褐色腐朽菌と白色腐朽菌との差も顕著ではない。次年度は、微生物と化学(遷移金属錯体)両触媒混用系について、同一の手法により研究を進める。木質材料としてリグニン2種(MWLに近いALCELL

リグニンおよびクラフトグニンとしてINDULIN AT)、爆砕木粉2種(スギおよびブナ;210°C、10分蒸煮爆砕)を用い、白色腐朽菌4種(Phanerochaete chrysosporium,Irpex lacteus,Corious versicolor,Pychoporus coccineus)、褐色腐朽菌1種(Tyromyces palustris)を植菌して微生物変換を行った。微生物変換試料の評価は、当初スペクトル的に検証する方法を考慮したが、試料によるばらつきが大きいため、接着力評価を優先させ、優れた結果が得られた時にスペクトル情報を得ることにした。接着力評価は、微生物変換体を乾燥後微粉化し、フェノール樹脂(PF)と等量混合した組成物について行った。上記の各種条件で実験を行った結果、組成物はPFよりはやや優れた性質を示すが、微生物変換しない爆砕木粉とPFとの組成物と比較すると顕著な差は認められず、長時間培養を行うとむしろ性能の低下が認められた。この初年度の結果に基づき、続く年度ではインデューサーの添加による誘導効果について検討を加えた。上記条件に加え、インデューサーとして3種類の物質(H_2O_2,Mn(II)SO_4,Tween80)を各段階の培地に添加して影響を調べた。その結果、Mn(II)の添加による誘導効果が認められ、30%程度の強度向上の例が見出されている。今後条件をさらに絞り、実用化検討を行うと同時に、スペクトル法等の分析手段を駆使してどのような物質交換が行われ、物性向上に寄与しているかを検討することが必要である。これらに関して引き続き研究を継続する予定である。
脳内生理活性物質定量化のための多機能バイオセンサーの試作とそのシステム化

本能および情動行動を含む行動の発現時には、大脳内においてそれぞれの行動に特異的おるいは互いに干渉し合う多くの回路が作動している。このとき種々の内因性生理活性物質が神経伝達物質として、あるいは神経伝達修飾物質として重要な役割を果たしている。大脳によるある特定の行動の制御機構を解明するためには、ある特定の行動時に作動する神経回路においてどのような生理活性物質がどのように作用しているかを定量的および経時的に分析する手法や機器を開発する必要がある。本研究目的は無麻酔・無拘束の動物の情動行動時に大脳特定部位から単一ニューロン活動を長時間記録しながら、その部位の神経伝達物質などの動態を測定し得るバイオセンサーを開発し、それらを一体化したシステムを完成することである。本研究ではカーボンファイバーを作用電極としてin vivoボルタメトリー法を用いセロトニン代謝産物である5-hydroxy-indole-ocetic acidを測定した。またセロトニン溶液を充填した電気泳動用微小ガラス電極をカーボファイバー電極と一体化し、ウレタン麻酔下ラットの大脳皮質中に刺入し、通電量と酸化電流量の関係を調べた結果、70×60nCまでの通電量と酸化電流量はほぼ直線関係を示し110×60nCで飽和した。以上の結果より、本研究で作成したカーボンファイバー電極はラット脳内で十分適用できると考え、さらに慢性ニューロン活動記録用の白金イリジウム線をカーボンファイバー作用電極と一体化し、ラット視床下部におけるセロトニン放出、ニューロン活動および摂食行動の関係を解析した。同時記録を行った30個のニューロン中、セロトニン放出の増加に同期して12個(40%)が活動高進を示した。本研究は生体内で起こる現象の物理変化と化学変化を同一部位で同時記録しようとする試みであり、脳分析装置への応用が期待できる。【I】.Ion Sensitive Field Effect TransmissionによるグルコースセンサーInvitroにおける実験では本研究で開発したグルコースセンサーはグルコース濃度に比例した利得を示した。In-vivoにおける実験では右心房カテーテルからのグルコース注入による血糖値の上昇に対して麻酔下ラット脳内(視床下部)に挿入した本グルコースセンサーはある程度の応答性を示したが、生理的な血糖値の変化を経時的に測定するに到っておらず、またその応答性も極めて短時間で消失してしまった。In-vivoでの応答性および安定性は酵素膜の組成・膜厚・表面処理などによってかなり変化することが確認できたので、現在最適な膜組成を検討中である。視下床部の腹内側核・室傍核・外側野などへのセロトニンの微量注入によりラットの摂食が抑制されることが知られている。このことから上記諸核におけるセロトニン代謝産物の濃度変化をIVV法を用いて長時間慢性ラットで測定しつつ摂食行動との関連を検討した。すなわち視床下部におけるセロトニン代謝産物濃度の上昇とともに摂食行動が抑制される傾向が認められた。カーボンファイバー作用電極はトリプトファンからセロトニンへの代謝の中間産物である5-hydroxytryptophan(5-HTP)にも軽度の感受性を有するため、摂食によって吸収されたトリプトファンに由来する5-HTPの血中濃度の上昇が感知されている可能性があるためトリプトファン欠乏食を与えて上記のセロトニンの濃度変化の確認を試みている。また、視床下部の神経活動と局所のセロトニン代謝産物の濃度変化の関連をみるため、慢性神経活動記録用の白金-イリジウム線(φ20μm)とIVV用カーボンファイバー作用電極を組み合わせた電極を開発し実用化を試みている。ヒトを含めた動物は、大脳の活動によってある特定の行動を発現する。この場合内因性の生理活性物質が神経伝達物質として、あるいは神経伝達修飾物質として特定の神経回路に作用することによって行われている。

本研究は大脳特定部位の伝達物質および神経ペプチドの動的消長を定量する、多機能バイオセンサーを開発することを目的とした。大脳視床下部には摂食行動に伴って変化する体液性の内因性化学物質に感受性を有する化学受容ニューロンが存在し、これらのニューロンを中心として神経回路網によって摂食行動などの高次機能調節が営まれることが明らかになってきた。これら化学受容ニューロンに対する各種内因性物質の作用が明らかになりつつあるが、セロトニン系の役割については不明の点が多い。本研究ではカーボンファイバーを作用電極としてin vivoボルタメトリー法を用いセロトニン代謝産物である5ーhydroxy-indole-3-acetic acidを測定した。さらに慢性ニューロン活動記録用の白金イリジウム線5本をカーボンファイバー作用電極と一体化し、これをラット視床下部外側部(LHA)に慢性的に刺入固定し、LHAにおけるセロトニン放出、ニューロン活動および摂食行動の関係を解析し、同センターの性能を評価した。同時記録を行った30個のニューロン中、セロトニン放出の増加に同期して12個(40%)が活動高進、7個が活動抑制、11個が活動が不変であった。以上カーボンファイバー電極を用いた生体内ボルタメトリー法は慢性記録電極との一体化による慢性動物単一ニューロン活動記録および周辺の神経伝達物質濃度の変化と行動の解析に十分応用できる。
CMGを用いた宇宙機の最適フィードバック姿勢制御に関する研究

宇宙機の姿勢制御アクチュエータが複数台の1軸ジンバルCMG(Control Moment Gyro)である場合に,宇宙機を高速かつ確実に姿勢変更させるためのフィードバック姿勢制御系を確立する.本研究では,宇宙機の姿勢誤差から最適なジンバル角を一定時間間隔で求めるため,1軸ジンバルCMGの台数が2台しかない場合にもフィードバック制御系を構築できる可能性があり,宇宙機の小型化,軽量化に寄与できる.得られたフィードバック制御則の有効性をシミュレーションおよび地上実験で検証する.宇宙機の姿勢制御アクチュエータが複数台の1軸ジンバルCMG(Control Moment Gyro)である場合に,宇宙機を高速かつ確実に姿勢変更させるためのフィードバック姿勢制御系を確立する.本研究では,宇宙機の姿勢誤差から最適なジンバル角を一定時間間隔で求めるため,1軸ジンバルCMGの台数が2台しかない場合にもフィードバック制御系を構築できる可能性があり,宇宙機の小型化,軽量化に寄与できる.得られたフィードバック制御則の有効性をシミュレーションおよび地上実験で検証する.
光異性化反応を利用した溶媒乾燥の促進

フォトクロミック分子の液中の配向による乾燥速度変化について詳細に検討した。アゾベンゼンを有機溶媒であるメチルエチルケトンに室温で溶解させ、フォトクロミック2成分溶液を調製した。この溶液を水平なガラス基板上に初期厚み400ミクロンで塗布し液体薄膜を形成した。偏光フィルタを介してS方向ないしP方向に直線偏光させた波長365nmの紫外線を照射し、薄膜重量の時間変化を精密電子天秤を用いて精度±1mgで測定した。重量変化の傾きから単位時問・単位面積あたりの溶媒重量減少量である溶媒乾燥速度を算出し、紫外線照射による速度差を求めた。S偏光紫外線を照射した場合乾燥速度差は照射角に依存した大きな変化を示し、照射角45度において最も乾燥速度は低下した。アゾベンゼン分子は偏光方向に対して垂直に配向することが知られているから、この速度変化は自由表面近傍に存在するアゾベンゼン分子が膜厚方向に対して45度傾いて配向したことに起因すると考えられる。さらに速度変化が乾燥初期に観測されたことから、液内部の拡散速度よりはむしろ液表面の蒸気圧が分子配向によって低下したものと推察された。この仮説を検証するために、同じ溶液組成ならびに紫外線照射角において偏光方向のみをS方向からP方向へ変化させて測定を行った。P偏光紫外線照射時では自由表面に平行に配向するアゾベンゼン分子数が増加するから、照射角0度でS偏光紫外線を照射した場合を同じ速度変化を示すものと予測された。測定結果からP偏光照射時の乾燥速度差はS偏光を照射角0度で照射した場合に一致すること、ならびにP偏光では明確な照射角依存性が現われないことが示され、これは上の仮説と矛盾しない。以上のことから傾斜配向した自由表面近傍のアゾベンゼン分子が乾爆速度を変化させることが示された。フォトクロミック分子であるアゾベンゼンと有機溶媒であるメチルエチルケトンからなる2成分溶液を初期厚み400ミクロンで塗布しガラス基板上に液体薄膜を形成した。薄膜上方に波長365nmの直線偏光紫外光源を設置し、光強度、照射角並びに偏光状態を変化させた場合における薄膜からの溶媒乾燥速度を、精密電子天秤を用いた薄膜重量の時間変化から算出した。アゾベンゼン質量濃度が1wt%以下と希薄な場合には、紫外光照射による乾燥速度変化は観測されなかった。しかしアゾベンゼン濃度が増加するにつれ乾燥速度は一端低下したのち再び増加し、低濃度域では乾燥抑制効果が、高濃度域では逆に乾燥促進効果がそれぞれ観測された。乾燥速度変化量は最大でも非光照射時の数%と非常に小さいものの、偏光照射による乾燥抑制効果は過去に報告がなく、本効果の存在を実験的に示したのは研究者の知る限り本研究が初めてである。この乾燥速度変化は薄膜表面のガス相拡散抵抗が支配的な定率乾燥期間で見られた。乾燥促進・抑制効果を詳細に検討するために偏光方向の異なる2つの直線偏光を用いて同様の測定を行ったところ、低濃度域における乾燥抑制効果はP偏光ではほとんど見られないが、S偏光では照射角に依存した大きな変化を示し、照射角45度において最も高い抑制効果を示すことを見出した。アゾベンゼン分子はその長軸が偏光方向に対して垂直に配向する性質を持つことを考えると、S偏光照射時にアゾベンゼン分子が溶媒拡散方向に対して傾斜して配向することにより、薄膜表面の蒸気圧変化が誘起されたものと予測される。更に紫外線強度を55000μW/cm^2の範囲で変化させた測定から、乾燥抑制効果は500μW/cm^2以下の紫外線強度でのみ観測され、より高強度の光照射では乾燥促進に転ずることが明らかとなった。
神経型一酸化窒素合成酵素のカルシウム情報伝達系における活性制御の解析

研究目的:本研究では新たなるカルシウム情報ネットワークの解明のためカルモデュリン(CaM)により活性化される酵素のなかで神経型NO合成酵素(neuronal NO synthase:nNOS)を介した中枢神経機能を分子レベルで解明することを目的とし、以下の研究を行った。研究項目:1.nNOSの活性制御の解析。[(1)nNOSのCaM結合に本質的なアミノ酸の同定。(2)nNOSの構造と細胞内局在について。(3)神経細胞におけるnNOSと誘導型NOSによるNO産生調節について。]2.nNOS選択的阻害剤の創製とその構造活性相関の検討。3.新たなるCa^<2+>/CaM受容蛋白の検索。結果及び考察:1.(1)の結果を踏まえ非活性型nNOSミュータントを得ることができた。1.(2)それを分子生物学的、細胞生物学的に用いnNOSの膜分画局在がそのCaM結合部位によることを示唆した。1.(3)同一細胞にnNOSと誘導型NOS(iNOS)が存在する場合、カルシウム感受性を有さないiNOSがnNOSとの間で2量体を形成し、そのいわゆるハイブリッドダイマーがカルシウム感受性を獲得することを示した。2.NOSの中でnNOSにのみ選択的に阻害作用を示す化合物を創製し、その構造活性相関を明らかにして分子薬理学的道具としての有用性を示した。3.カルシウム情報ネットワークに存在する新規機能蛋白として、CaMキナーゼIの新しいアイソフォームのクローニングを通してアイソフォーム特異的なCaMキナーゼIの活性化メカニズムを発見した。また、中枢神経に発現が多いカルシウム結合蛋白、ニューロカルシンの新しいアイソフォームのクローニングとその生化学的性格の分析を行った。今後の研究課題:現在までに得られた知見を更に発展させ、カルシウムシグナルにおけるNOSとCaMキナーゼ、或いはカルシウム結合蛋白とのクロストークによる活性制御機構解析の研究を展開させたい。本研究では新たなるカルシウム情報ネットワークの解明のためカルモデュリン(CaM)により活性化される酵素のなかで神経型の一酸化窒素合成酵素(nitric oxide synthase:NOS)を介した中枢神経機能を分子レベルで解明することを目的とする。本年度は、先ずnNOSのCaM結合ドメインのCaM結合に必須なアミノ酸をペプチド化学的、点変異法により明らかにした。この結果得られたCaM結合能を有しないが2量体形成能を有する非活性型神経型NOSミュータントは、2量体形成が活性化に不可欠なnNOSの活性化メカニズム解明にとって重要な基礎研究の一つと考えられる。現在ではこのミュータントを用い、NOSの活性化メカニズムについて学会発表するにいたっている。一方、リン酸化によるNOSの活性制御機構検討においては、リン酸化を通してnNOSの機能制御を行っていると考えられるCa^<2+>/CaM依存性蛋白質リン酸化酵素I(calcium/calmodulin dependent protein kinase I:CaMKI)の新しいアイソフォームのクローニングを通してアイソフォーム特異的なCaMKIの活性化メカニズムを発見した。このことによって、インビボ・インビトロにてnNOSのCaMKIによるリン酸化を検討するのに重要な情報を得ることができた。また、中枢神経に多く発現しているカルシウム結合蛋白のニューロカルシンの新しいアイソフォーム(アルファ)のクローニングとその生化学的性格の分析を行った。本年度に得られた知見に基づいて今後は、NOSを介した新たなるカルシウム情報ネットワークの分子レベルでの解明を行っていく。

研究目的:本研究では新たなるカルシウム情報ネットワークの解明のためカルモデュリン(CaM)により活性化される酵素のなかで神経型NO合成酵素(neuronal NO synthase:nNOS)を介した中枢神経機能を分子レベルで解明することを目的とし、以下の研究を行った。研究項目:1. nNOSの活性制御の解析。[(1)nNOSのCaM結合に本質的なアミノ酸の同定。(2)nNOSの構造と細胞内局在について。(3)神経細胞におけるnNOSと誘導型NOSによるNO産生調節について。]2. nNOS選択的阻害剤の創製とその構造活性相関の検討。3.新たなるCa^<2+>/CaM受容蛋白の検索。結果及び考察:1.(1)の結果を踏まえ非活性型nNOSミュータントを得ることができた。1.(2)それを分子生物学的、細胞生物学的に用いnNOSの膜分画局在がそのCaM結合部位によることを示唆した。1.(3)同一細胞にnNOSと誘導型NOS(iNOS)が存在する場合、カルシウム感受性を有さないiNOSがnNOSとの間で2量体を形成し、そのいわゆるハイブリッドダイマーがカルシウム感受性を獲得することを示した。2.NOSの中でnNOSにのみ選択的に阻害作用を示す化合物を創製し、その構造活性相関を明らかにして分子薬理学的道具としての有用性を示した。3.カルシウム情報ネットワークに存在する新規機能蛋白として、CaMキナーゼIの新しいアイソフォームのクローニングを通してアイソフォーム特異的なOMキナーゼIの活性化メカニズムを発見した。また、中枢神経に発現が多いカルシウム結合蛋白、ニューロカルシンの新しいアイソフォームのクローニングとその生化学的性格の分析を行った。今後の研究課題:現在までに得られた知見を更に発展させ、カルシウムシグナルにおけるNOSとCaMキナーゼ、或いはカルシウム結合蛋白とのクロストークによる活性制御機構解析の研究を展開させたい。
生後の血管新生、神経新生を制御する分子メカニズムと病態形成

1.Girdinの神経系特異的コンディショナルノックアウトマウス(Girdin cKOマウス)を作製し、Girdinのnestin系列細胞での発現が生体内での生理機能にとって重要であることを示した。2.酸素誘発網膜症モデルを用いて、GirdinのAktによるリン酸化が病的血管新生において重要な役割を果たしていることを明らかにした。また自家静脈グラフトモデルで誘導される内膜肥厚にもGirdinが関与していることを示した。3.Girdinファミリー蛋白であるDapleがWntシグナルのnon-canonical経路において、Dvlと相互作用することにより、細胞運動を促進することが示唆された。Girdinファミリー蛋白であるDapleはWntシグナルに重要な役割を果たすDishevelled(Dvl)の結合蛋白として同定されていた。本研究においてわれわれはDapleがnon-canonicalWntシグナルに重要な役割を果たすことを明らかにした。Dapleを過剰発現するとRacの活性が2倍以上に増強するのに対し、RhoおよびCdc42の活性増強は見られなかった。一方、Dapleの発現をsiRNAでノックダウンするとRacの活性のみが減弱し、RhoおよびCdc42の活性は変化しなかった。DapleによるRac活性の制御にはDvlの結合領域であるDapleのC末端ドメインが必須であることを証明した。以上の結果と一致して、Vero線維芽細胞にDapleの全長cDNAあるいはC末端ドメインを発現させるとラメリポディア形成が有意に誘導され、細胞運動能が亢進した。さらに、Wnt5a依存性のRacの活性化にDapleとDvlの結合が重要な役割を果たしていることも明らかにした。つぎにDapleによるRacの活性化がどのようなメカニズムで誘導されるかを解析した。DvlはaPKCと結合し、その活性を増強することが知られている。DapleあるいはDapleのC末端領域を過剰発現させるとDvlとaPKCの結合が有意に増加し、aPKCの活性化を引き起こした。さらにWnt5a依存性にDapleがDvlとaPKCの結合を増強することも確認した。Dapleの過剰発現あるいはWnt5a刺激によるRacの活性化はaPKC阻害剤の処理によりキャンセルされた。以上より、DapleはWntシグナルにおいて、Dvlと相互作用することにより、DvlとaPKCの結合を増強し、aPKC活性化を誘導することが明らかになった。今後Dapleが高発現する神経系における機能についてさらに解析を進める予定である。アクチン結合蛋白Girdinは増殖因子などの刺激を受けると、アクチン細胞骨格の再構成を通じて細胞運動を制御している。Girdinのリン酸化部位としてAktキナーゼによってリン酸化されるセリン1416に加え、最近EGF receptorおよびSrcによってリン酸化を受けるチロシン1764, 1798が明らかになった。これらのチロシンリン酸化の意義を明らかにするため、Y1798に対するリン酸化特異抗体を作成した。NIH3T3細胞を用いて蛍光免疫染色を行ったところ、focal adhesionにチロシン1798の特異的な染色が観察された。一方、セリン1416抗体のように、lamellipodia先端部における染色は認めなかった。生後の脳発達過程において、subventricular zoneから嗅球へ移動する神経前駆細胞にチロシン1798のリン酸化が起きていた。これら神経前駆細胞を培養して蛍光免疫染色を行ったところ、移動する神経前駆細胞の細胞質にドット状の染色が観察された。培養神経前駆細胞をSrc inhibitorで処理すると、細胞移動が障害されるとともに、チロシン1798の染色性が消失した。以上の結果より、神経前駆細胞においてはGirdinのチロシン1798はSrcによってリン酸化され、細胞移動に関わっていることが示唆された。チロシン1764に対する特異抗体も作成し、チロシン1798抗体と同様にfocal adhesionへの染色性を確認した。今後、チロシン1798に変異を導入したノックインマウスを作成し、個体レベルの機能解析を進めていくことが課題である。1.神経特異的Girdinコンディショナルマウスの作成2.自家静脈グラフトモデルで誘導される内膜肥厚におけるGirdinの役割閉塞性動脈硬化症の臨床例に類似した静脈グラフトモデルを用いて内膜肥厚におけるGirdinの役割を検討した。内膜肥厚は静脈グラフト後約1週間で明瞭になり、4週頃にピークに達する。肥厚した内膜におけるGirdinの発現を免疫染色法およびウェスタンブロット法にて検討したところ、グラフト後7日目で有意に増強し、2週間頃に発現がピークに達し、その後減少した。蛍光抗体法により肥厚した内膜で増殖している平滑筋細胞においてGirdinの発現が増強していることが明らかになった。

静脈グラフトより血管平滑筋を分離培養し、siRNAでGirdinの発現をノックダウンすると、培養平滑筋細胞の増殖能、運動能ともに有意に低下し、Girdinがその増殖能、運動能に重要な役割を果たしていることが明らかになった。本年度は研究計画に記載したGirdinのファミリー蛋白であるDapleの機能解析を進めた結果、DapleがWntシグナルのnon-canonical経路に重要な役割を果たすことを明らかにし、当該分野に研究に進展に大きく貢献できたものと考える。Dapleは神経系に高い発現が見られることから、本研究課題の神経新生における役割について新たな知見が得られる可能性がある。25年度が最終年度であるため、記入しない。本プロジェクトでは神経新生におけるGirdinの機能をより詳細に解析するため、nestin陽性神経細胞においてのみGirdinの発現をノックアウトするコンディショナルノックアウトマウスを作製した。その結果、作製したコンディショナルマウスの表現型がノックアウトマウスの表現型をほぼ再現でき、nestin陽性神経細胞におけるGirdinの発現が生理的に極めて重要であることが明らかになった。脳室下帯および海馬歯状回における神経新生と脳室下帯から嗅球への神経細胞の移動にGirdinが機能していることが判明した。閉塞性動脈硬化症のモデルマウスを用いて、内膜肥厚におけるGirdinの役割を明らかにし、Girdinをノックダウンすることにより、内膜肥厚が有意に抑えられることを証明した。Girdinの発現を抑制することによる静脈グラフトによる内膜肥厚を抑える治療法の開発にもつながる成果である。以上の研究成果により、本プロジェクトはおおむね順調に進展していると評価している。現在までに神経特異的あるいは血管内皮特異的にGirdinの発現をノックアウトするコンディショナルノックアウトマスの作製に成功しており、このマウスを用いて今後さらにGirdinの神経新生、血管新生における機能を詳細に解析できるものと期待できる。また、すでに作成済みであるGirdinのAktによるリン酸化部位に変異を導入しだマウスを用いて行動解析を行ったところ興味ある知見が得られつつあり、Girdinの精神・神経疾患の病態形成における意義についてもさらに研究を進める予定である。Girdinノックアウトマウス、nestin陽性神経細胞におけるコンディショナルノックアウトマウスにおいて大脳皮質、海馬、嗅球にinterneuronの分布異常、遊走異常を観察している。今後、interneuronの異常とそれがどのような機能異常をもたらすかの解析を進める予定である。またGirdinノックアウトマウスではてんかん発作が頻繁に観察されることから、海馬の形態異常とてんかん発作との関連性についても解析を進める。GirdinファミリータンパクであるDapleの個体レベルでの機能解析を、特に神経系に注目して解析する。
膵癌幹細胞におけるクロライドイオン輸送体の発現機能解析と分子標的治療への応用

平成30年度は、ヒト膵癌細胞株PK59をALDEFLUOR kit (STEMCELL Technologies Inc)で処理し、ALDH高発現細胞をsorting後、sphere形成能を有する細胞のみを分離し、癌幹細胞を培養した。樹立した癌幹細胞を接着プレートで再培養し、再分化能を持つことを確認した。また、PK59由来癌幹細胞株が親株に比して、5FUに対する耐性を有することを確認した。PK59由来癌幹細胞株と親株での遺伝子発現をmicroarrayを用いた網羅的解析により比較検討したところ、種々のイオン輸送体が癌幹細胞において高発現していることを確認した。イオンチャンネルに関連する遺伝子のうちカリウムチャネル、特に電位依存性カリウムチャネルの発現上昇に着目し研究を進めた。電位依存性カリウムチャネルKCNB、KCNC、KCNDのmRNAレベルがPK59由来癌幹細胞株で著明に上昇していることをRT-PCRで確認。電位依存性カリウムチャネルの阻害薬である4-aminopyridineをPK59由来癌幹細胞株と親株に各々投与すると,癌幹細胞株においてより強い増殖抑制効果が確認された。4-aminopyridineは多発性硬化症に対し臨床で用いられている薬剤であり、現在その癌幹細胞抑制効果をin vivoで検証している。当初の研究計画のうち、ヒト膵癌細胞株を用いた癌幹細胞の作製と、癌幹細胞特異的に発現するイオン輸送体の同定、その阻害剤による癌幹細胞抑制効果を検証する基礎実験は、ほぼ終了している。また、消化器癌における種々のイオン輸送体・pH制御因子の機能解析も進展しており、研究成果は既に国内外の学会で発表し、英文雑誌にも投稿・掲載されている。現在、膵癌幹細胞株において高発現するKCNB、KCNC、KCNDなどの電位依存性カリウムチャネルに対する阻害薬、4-aminopyridineの抗癌幹細胞効果をin vitro、in vivo実験系で検証しており、研究目的・研究計画はおおむね順調に進展していると考える。次年度以降は、ターゲットとして選択したKCNB、KCNC、KCNDなどの電位依存性カリウムチャネルの阻害剤4-aminopyridineの、癌幹細胞特異的な増殖抑制効果をさらに検証するとともに、癌幹細胞内イオン濃度変化を介する細胞周期・アポトーシス制御機構の解明を試みる。また、ヒト膵癌組織における癌幹細胞マーカーの発現解析と、イオン輸送体発現との相関性を解析する。更に、in vivoにおける、阻害剤・RNA干渉を用いたイオン輸送体制御による皮下腫瘍成長抑制効果について検証するとともに、各条件の皮下腫瘍から癌幹細胞を抽出し、self-renewal capacityを解析する予定である。平成29年度は、まずヒト膵癌細胞株からの癌幹細胞の抽出・培養を試みた。7種のヒト膵癌細胞株(KP4-1,SUIT-2,PK59,PANC-1,PK-1,PK45H,AsPC)をALDEFLUOR kitで処理したところ、KP4-1,SUIT-2,PK59,PANC-1において、ALDH高発現細胞群が確認できた。その中から、PK59,SUIT-2を用い、ALDH高発現細胞をsorting後、sphere形成能を有する細胞のみを分離し、癌幹細胞を培養することに成功した。PK59由来癌幹細胞株と親株の遺伝子発現をmicroarrayを用いた網羅的解析により比較検討したところ、Ca2+,K+, Cl- channelなどの種々のイオン輸送体が癌幹細胞において高発現していることを確認した。現在、これらターゲットに対する阻害薬を選択し、癌幹細胞特異的に増殖抑制効果を示すか否かを検証している。一方で、食道癌細胞株TE8から癌幹細胞を抽出培養し、網羅的遺伝子発現解析からTRPV2が癌幹細胞において高発現していることを見出し、その阻害剤トラニラストの癌幹細胞増殖抑制効果を解明した(J Gastroenterol.2018)。また、消化器癌におけるAE1(Oncotarget.2017)、NHE1(Oncotarget.2017)、TRPM7(Anticancer Res.2017)などのイオン輸送体の機能・臨床病理学的意義を解明した。同時に、ヒト胃癌細胞株における低浸透圧殺細胞効果が、カリウムチャネル阻害剤により調節性容積減少(RVD)の抑制を介して増強されることをin vitro、in vivo両実験系で明らかにした(Oncotarget.2017)。また、肝細胞癌において、温度刺激が水チャネルAQP5の発現・局在・細胞内代謝に与える影響を解明した(Int J Oncol.2017)。当初の研究計画のうち、ヒト膵癌細胞株を用いた癌幹細胞の作製と、癌幹細胞特異的に発現するイオン輸送体の同定の基礎実験は、ほぼ終了している。現在、膵癌幹細胞株において高発現するCa2+, K+, Cl- channelなどの種々のイオン輸送体に対する阻害薬を選択し、癌幹細胞特異的な増殖抑制効果の解析も進行しており、研究目的・研究計画はおおむね順調に進展していると考える。PK59

由来癌幹細胞株と親株での遺伝子発現をmicroarrayを用いた網羅的解析により比較検討したところ、種々のイオン輸送体が癌幹細胞において高発現していることを確認した。イオンチャンネルに関連する遺伝子のうちカリウムチャネル、特に電位依存性カリウムチャネルの発現上昇に着目し研究を進めた。電位依存性カリウムチャネルKCNB、KCNC、KCNDのmRNAレベルがPK59由来癌幹細胞株で著明に上昇していることをRT-PCRで確認。電位依存性カリウムチャネルの阻害薬である4-aminopyridineをPK59由来癌幹細胞株と親株に各々投与すると,癌幹細胞株においてより強い増殖抑制効果が確認された。4-aminopyridineは多発性硬化症に対し臨床で用いられている薬剤であり、現在その癌幹細胞抑制効果をin vivoで検証している。当初の研究計画のうち、ヒト膵癌細胞株を用いた癌幹細胞の作製と、癌幹細胞特異的に発現するイオン輸送体の同定、その阻害剤による癌幹細胞抑制効果を検証する基礎実験は、ほぼ終了している。また、消化器癌における種々のイオン輸送体・pH制御因子の機能解析も進展しており、研究成果は既に国内外の学会で発表し、英文雑誌にも投稿・掲載されている。現在、膵癌幹細胞株において高発現するKCNB、KCNC、KCNDなどの電位依存性カリウムチャネルに対する阻害薬、4-aminopyridineの抗癌幹細胞効果をin vitro、in vivo実験系で検証しており、研究目的・研究計画はおおむね順調に進展していると考える。次年度以降は、ターゲットとして選択したCa2+, K+, Cl- channelなどの種々のイオン輸送体阻害剤の、癌幹細胞特異的な増殖抑制効果をさらに検証するとともに、癌幹細胞内イオン濃度変化を介する細胞周期・アポトーシス制御機構の解明を試みる。また、ヒト膵癌組織における癌幹細胞マーカーの発現解析と、イオン輸送体発現との相関性を解析する。更に、in vivoにおける、阻害剤・RNA干渉を用いたイオン輸送体制御による皮下腫瘍成長抑制効果について検証するとともに、各条件の皮下腫瘍から癌幹細胞を抽出し、self-renewal capacityを解析する予定である。次年度以降は、ターゲットとして選択したKCNB、KCNC、KCNDなどの電位依存性カリウムチャネルの阻害剤4-aminopyridineの、癌幹細胞特異的な増殖抑制効果をさらに検証するとともに、癌幹細胞内イオン濃度変化を介する細胞周期・アポトーシス制御機構の解明を試みる。
埋込型完全人工心臓の実用化のための先端的基礎研究

本研究は、一方では当研究室で開発中の世界で現在もっとも小型の波動型完全人工心臓の完成を目指すと共に、他方ではこの人工心臓が連続流から拍動流まで任意の血流波形を生み出せるという特色を利用して、各種流れに対する生体の応答の解析および最適の制御方法の確立を血行動態、ホルモン分泌などのマクロな視点と微小循環の観察と解析というミクロな視点の両面から研究しようとするものである。本年度は以下の研究成果を得た。1)ハードウエアの開発改良・新しい波動型完全人工心臓用の駆動シャフトの設計および製作が終了し、現在ポンプの設計・製作を行っている.・Jellyfish弁の改良:クリープ疲労や石灰沈着が起こらないように応力集中箇所をなくすデザインをした。・波動型完全人工心臓の駆動装置を小型化(100x60x19mm)し、胸腔内埋込実験を行った。2)制御、監視の研究・波動型完全人工心臓の制御方法として、左右心房吸引防止制御、左房圧制御、1/R制御を組み込み、動物実験で良好な応答性を確認した。・完全人工心臓埋込ヤギをインターネットや携帯電話を通じて監視するシステムを開発した。3)微小循環、病態生理の研究・埋込型の微小循環観察プローブの改良を行い、長期間の埋込準備が出来た。・人工心臓駆動中の微小循環をヤギの眼瞼の結膜で観察するシステムを作り、基礎実験を行った。
糸状菌の脱窒能および共脱窒現象の廃水処理への応用

カビ脱窒系に特異的な一酸化窒素還元酵素、P450nor遺伝子を単離し、発現調節機構に関し検討した。カビ脱窒系も細菌脱窒系と同様、硝酸/亜硝酸の存在及び酸素分圧を検知し、転写レベルで調節されることを明らかにした。異化型亜硝酸還元酵素(Nir)及びその生理的電子供与体であるアズリンを、真核生物として初めて単離した。カビ脱窒系がミトコンドリアに局在し、ATP生成に共役すること、すなわち嫌気呼吸として働くことを明らかにした。またP450nor c DNAにミトコンドリアへの移送プロ配列を認めた。2.新規脱窒系の検索と諸性質の解明これまでカビ同様、脱窒能の認められていない放線菌、酵母などを検索し、多くの脱窒菌を見いだした。それらのうち、放線菌Streptomyces thioluteusよりNir及びアズリンを単離した。両者ともカビのものに酷似していた。また脱窒真菌Cylindrocarpon tonkinenseより2種のP450norアイソザイムを単離した。また共脱窒活性の高いカビを検索し、Fusarium solani IFO 9425に高い活性を見いだした。本菌はアニリン、アミノ酸、アザイドなどの窒素化合物を共脱窒基質とした。3.水処理への応用カビ脱窒系は、P450norの関与、強い共脱窒活性、及び亜酸化窒素還元酵素(Nos)の欠如が特徴であるが、Nirおよび硝酸還元酵素の系は細菌脱窒素系と良く似ており、Nos遺伝子を補えば水処理への利用が可能である。脱窒真菌の形質転換系構築に関する基礎データを得た。脱窒活性を有する糸状菌の中から共脱窒活性の強いFusarium solani IFO 9425株を選択し、共脱窒反応について条件検討を行った。各種アミノ酸、アニリン、スルファミン酸、アザイド、サリチルヒドロキサム酸など多くの窒素化合物が共脱窒基質となることが判明した。共脱窒産物は窒素ガス(N_2)または亜酸化窒素(N_2O)であったが、どちらの産物が生じるかは共脱窒基質窒素の還元状態に因る。これら基質のうち、アニリンを用いた場合最も成績が良かった。すなわち等量の亜硝酸塩とアニリンから100%の収率でN_2が生じた。この間菌体量は減少し、また培地のpH低下が見られた。この現象の廃水処理への応用を現在検討中である。またこの共脱窒現象が、pH低下の結果引き起こされた化学反応(ニトロシル化)によっている可能性もあり、現在検討している。さらに脱窒糸状菌のスクリーニングを行い、接合菌であるRhizopus oryzaeが亜硝酸塩から一酸化窒素(NO)を生じることを見いだした。本菌は脱窒産物としてN_2Oを生じない。従って亜硝酸塩還元酵素のみをもつことが予想される。また共脱窒活性も示した。Rhizopus属は麹などにも用いられる安全性の高いカビであるので、環境問題への応用に適している。また一酸化窒素還元酵素(P-450nor)をもたない様なので、Fusarium属脱窒菌のP-450欠損株と同等であり、共脱窒反応の応用が期待できる。カビと同様に放線菌の脱窒菌もこれまで知られていなかった。そこで放線菌のスクリーニングも行っているが、すでにいくつかの株に活性を見いだしている。今後放線菌による脱窒の諸性質を調べ、また廃水処理への応用についても詳しく検討したい。放線菌はこれまでカビと同様好気的生物と考えられていおり、もちろん脱窒する菌も知られていなかった。

しかしカビ脱窒系に関与するチトクロームP450nor(P450nor)が放線菌のP450に高いアミノ酸配列相同性を示すことから、放線菌脱窒菌の存在が予想され、そのスクリーニングを行った。その結果高い確率で脱窒能をもつ放線菌が見いだされた。得られた脱窒菌のうち、活性の高いStreptomyces thioluteusの脱窒系について詳細に検討した。その結果、放線菌の脱窒系はカビのものとよく似ており、進化の過程で遺伝子の交換があったことが強く示唆された。さらに電子供与体の性質からP450norの関与も強く示唆された。亜硝酸塩還元酵素(Nir)はカビFusarium oxysporumのNir同様銅タンパクであり、免疫学的検討から、F.oxysporumのNirときわめてよく似たタンパクであることが示された。また、F.oxysporumのNirと同様、電子供与体としてアズリンが存在することも判明した。カビ脱窒系に続き、放線菌の脱窒能を明らかにしたのも我々が初めてであり、その脱窒系の解明と共に廃水処理への応用が期待される。カビ脱窒菌Rhizopusoryzaeの脱窒系は硝酸塩還元酵素(Nar)及び一酸化窒素還元酵素(Nor)を欠いている。すなわちNirの活性しか検出されない。従って本菌は天然のNor欠損株であり、廃水処理への応用が期待された。本Nirの性質を検討し、F.oxysporumのNirとは電子供与体その他の性質がかなり異なることが示された。F.oxysporumのNirおよびアズリンを精製し、性質を明らかにした。またCylindrocarpon tonkinenseの脱窒系の性質を明らかにした。カビ脱窒の発見以来、カビ脱窒系が細菌の系と同様に嫌気呼吸系として働くのであろうか、またそうであるとして、その細胞内での局在は好気的呼吸同様ミトコンドリアであるのかという、大変興味ある課題が存在した。本年度はこの課題を解明し、カビ脱窒系が予想通りミトコンドリアに局在し、嫌気呼吸として働くこと、すなわち硝酸(または亜硝酸)の還元に共役してATPを合成していることを証明できた。エネルギー効率(P : N比、あるいはP : 2e比)は0.81.4であった。これらの成果は生化学あるいは微生物学に於ける重要発見となるべきもので、ミトコンドリアあるいは真核生物の進化を考える上で重要な知見をもたらした。さらにFusarium oxysporumおよびCylindrocarpon tonkinenseのP450norのcDNAと熟成タンパクを解析し、P450norがミトコンドリアへの移送シグナルとしてのプロ配列を持つことを明らかにした。以上の結果は、カビを廃水処理へ利用する際にも重要な知見をもたらした。すなわちカビ脱窒系に欠落している亜酸化窒素還元酵素遺伝子を細菌から得て、カビに導入、発現させる際、細菌遺伝子上流に移送プロ配列を結合することにより、細菌酵素をミトコンドリアで発現させることが理論的に可能となった。脱窒真菌の形質転換系については検討を続けているが、既存のベクター(ヒグロマイシン耐性)を用いた系は間もなく完成すると思われる。さらにP450nor遺伝子には強力なプロモーターの存在が予想されるが、それを用いた独自の発現系の構築の検討も行っている。
リンパ球増殖分化におけるIL-6作用機序

IL-6により活性化される遺伝子群(junBや肝における急性期蛋白遺伝子群)の転写活性化までの伝達路は、JAKキナーゼと未知のH7感受性キナーゼおよびSTAT3を必須の構成要素としている。STAT3が、junBプロモーター上のIL-6応答領域に作用する際には、CRE類似部位結合性36kDa分子とともに複合体(JRE-IL BC)を形成することが重要であることを見い出した(Oncogene 1996)。またIL-6刺激によりSTAT3のC末チロシンリン酸化部位近傍にセリンリン酸化がおこることを見いだした。このリン酸化をもたらすH7-感受性キナーゼはMAPキナーゼとは異なるという知見を得た(未発表)。成長因子受容体細胞外ドメインとIL-6受容体分子gp130のキメラ分子を種々作製し、IL-6によりマクロファージに分化する細胞株M1に導入した。gp130のSTAT3活性化能と増殖停止、マクロファージへの分化、c-myb,c-myc発現抑制、junB発現誘導などのIL-6応答とが密接に関係することを見い出した(EMBOJ,1996)。優性抑制型STAT3を用いた実験から、これらSTAT3の役割を確認した。さらに、STAT3活性化が抑制された条件下では、IL-6刺激によりG1期が短くなることから、M1細胞においてもIL-6の増殖シグナルが生成されていること、STAT3がこの増殖シグナルを負に制御していると考えた(投稿中)。
生命保険会社による商品戦略の展開と課題 -企業の論理と契約者利益-

「保険顧客の需要を喚起・認識させ、その需要に合致した適切な保険商品を保険顧客が選択することを促すという役割を期待される募集行為の本質は、保険商品をめぐる情報を提供し、それについて保険顧客の理解を得て、その後、契約締結にいたらしめることに他ならない」という認識の下、平成16年度日本保険学会大会(10月23日、上智大学)の「シンポジウム」において、保険募集行為規制の沿革をたどり、特に、保険募集人の禁止行為を規定した保険業法300条のうち、情報提供に係るものとして、「重要事項の説明」、「不正転換・乗換」、「予想配当」を検討した。結論として、保険募集行為の2重構造性を認識すべきであると述べた。すなわち、1つは「全社共通部分」で、保険のニーズを喚起し、それを質的(保険種類)、量的(保険金額、保険料の大きさ)に明確にさせるプロセスである。これは特定会社の特定商品の購入に直接結びつくものではないが、それは募集行為の今1つの構成要素である、「自社商品販売促進部分」にとり不可欠の前提となっている。これは、保険という、その需要が間接的である商品を扱う「業界共通のコスト」として積極的に負担する必要がある。個別会社にとり一見迂遠に思える「保険リテラシー」を充実させ、「情報を十分得た上での保険購入あるいは保険の乗換」を図ることが、結局は、喫緊の課題である「失効・解約の増大」といった問題解決にも資すると主張した。生保会社の商品戦略に閲し、本年度は、いくつかのサブテーマを設定し研究した。第1が、逆ザヤ克服のための「予定利率引き下げ制度」の概要、契約者利益からみた問題を検討した。2003年7月18日、参議院本会議において改正保険業法が成立し、予定利率を経営破綻前に引き下げる道が開かれた。裁判所主導で行われる破綻処理に加え、保険会社と保険契約者が合意すれば当初の契約内容を変更しても良いという「私的自治」を原則とした経営破綻回避策が設けられたことは基本的に評価できる。しかしながら、新制度にも今後見直すべき課題が存在する。すなわち、契約者から同意を得る制度自体に不備があること(金融審議会中間答申における「契約者集会」の欠落)、契約者への情報開示の不十分さ(3利源開示は任意)、解約増への懸念等である。第2のサブテーマは、「アカウント型保険」である。20年近く前に導入が報じられながら、2000年4月にようやくわが国市場に登場した同保険の導入背景、また同保険導入が生保経営、契約者利益にとって有する意義・問題点を明らかにした。導入後1年で、保有契約高ベースで5%のシェアを確保しており、予定利率が一定年数毎に見直されることにより、会社にとっては逆ザヤが発生しにくいというメリットがある。その反面、第1保険期間が終了するまで、金利動向しだいで最終的な保険金額が不確定である。変額保険的な要素が一般勘定商品にも見られることになったのは、契約者にとっては問題である。「保険顧客の需要を喚起・認識させ、その需要に合致した適切な保険商品を保険顧客が選択することを促すという役割を期待される募集行為の本質は、保険商品をめぐる情報を提供し、それについて保険顧客の理解を得て、その後、契約締結に至らしめることに他ならない」という認識の下、平成16年度日本保険学会大会(10月23日、上智大学)の「シンポジウム」において、保険募集行為規制の沿革をたどり、特に、保険募集人の禁止行為を規定した保険業法300条のうち、情報提供に係るものとして、「重要事項の説明」、「不正転換・乗換」、「予想配当」を検討した。すなわち、1つは「全社共通部分」で、保険のニーズを喚起し、それを質的(保険種類)・量的(保険金額、保険料の大きさ)に明確にさせるプロセスである。

これは特定会社の特定商品の購入に直接結びつくものではないが、それは募集行為のいま1つの構成要素である、「自社商品販売促進部分」にとり不可欠の前提となっている。これは、保険という、その需要が間接的である商品を扱う「業界共通のコスト」として積極的に負担する必要がある。個別会社にとり一見迂遠に思える「保険リテラシー」を充実させ、「情報を十分得た上での保険購入あるいは保険の乗換」を図ることが、結局は、喫緊の課題である「解約・失効の増大」といった問題解決にも資すると主張した。
サイクリンとMAPキナーゼ系を連関する新規細胞周期因子ファミリーの解析

ショウジョウバエGp99突然変異は、半致死で発育速度の大幅な低下と、細胞周期のM期での停止が見られる。これまでにその候補遺伝子として、進化的に保存された約150アミノ酸残基からなるドメインを有する機能未知の新規タンパク質をコードするものを得ている。これの転写単位のみを含むDNA断片、およびcDNAをハエ・ゲノムに導入し、これらがGp99突然変異を相補できることから、原因遺伝子であることを確定した。一方、cDNAを全身で高レベルで発現させると幼虫期初期に致死となり、また、中レベルでの発現は発育速度の低下をひき起こす。これらは、それぞれGp99のnullおよびhypomorphの表現型に類似しており、Gp99の適切なレベルでの発現が重要なことが示唆された。また、これを複眼原基特異的に発現させると複眼の形態異常を生じ、これを利用してその表現型を抑圧または増強する突然変異の検索を進めつつある。出芽酵母には、保存されたドメインをもつ遺伝子が4種(Sc-A,Sc-Bl,Sc-B2,Sc-C)存在するが、これらの温度感受性変異株を作成して、詳細な表現型解析とMulti-copy suppressorのスクリーニングによる、機能的に関連した遺伝子の探索も進めつつある。昨年度、Sc-AをbaitにしたTwo hybrid法で、Sc-Aと物理的相互作用する因子の候補としてinosine monophospate dehydrogenase(IMPDH)を単離したが、ショウジョウバエにおいて、IMPDHをコードするraspberry(ras)とGp99との間での遺伝的相互作用が認められた。酵母では、IMPDH遺伝子が4つ重複しているが、これらの破壊株を作成して、酵母でも遺伝的相互作用などを解析する予定である。