hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フルパララクス3D映像を実現するオンデマンド光線再生技術の研究（国際共同研究強化）

現在の3D表示方式の主流である2眼式は、立体視用メガネの装着が必要である、頭を動かしても見え方が変化しない不自然な見え方をする、眼精疲労を生じるなど、視聴者の負荷や不自然さの面で問題を抱えている。一方「3次元的な光学像を形成する」という考え方に基づく空間像方式は、これらの問題を解決でき、今後の主流になると期待される。「空間像方式」とは像形成の考え方に基づく立体像表示技術の総称であり、具体的には光の干渉・回折を利用した電子ホログラフィや、インテグラル式をはじめとする光線再生方式などがある。しかし、これらの方式は現在の技術水準を大幅に上回る膨大な画素数の表示デバイスを必要とするため、現状の空間像方式は解像度や視域の広さなどに大きな問題がある。特に、現状の大半のディスプレイは水平方向の視差のみであり、上下方向に移動した場合に見え方が変化せず、原理的な長所が十分に活かされているとは言えない。しかし従来の裸眼3D方式ではまだ多くの冗長性が残されていると考えられる。例えば射出される光線の大部分は観察者の目に入らず無駄であることや、光線空間そのもののもつ情報の冗長性などである。本研究ではこれらの冗長性を削減することによって、表示デバイスの利用効率を高め、総合的な画像品質を高めることが可能であると考え、具体的なディスプレイの構成について検討を行う。平成30年度は前年度から引き続き共同研究者の研究機関に滞在して研究を実施し、代表者が提案する時分割型の表示方式に共同研究者がもつインテグラル式に関する知見を取り入れることで効率的に光線を制御する方法について研究を進めた。渡航先で実際に共同研究を実施し、研究目的の達成に有用な知見を得たため渡航先での研究で得られた知見を元に実験を行って有効性を確認する内定年度:2015現在の3D表示方式の主流である2眼式は、立体視用メガネの装着が必要である、頭を動かしても見え方が変化しない不自然な見え方をする、眼精疲労を生じるなど、視聴者の負荷や不自然さの面で問題を抱えている。「空間像方式」とは像形成の考え方に基づく立体表示技術の総称であり、具体的には光の干渉・回折を利用した電子ホログラフィや、インテグラル式をはじめとする光線再生方式などがある。特に、現状の大半のディスプレイは水平方向の視差のみであり、上下方向に移動に場合に見え方が変化せず、原理的な長所が十分に活かされていると言えない。平成28年度は所属機関及び渡航先との調整を行い交付申請を行った。渡航先等との調整を行い渡航計画を決定したため現在の3D表示方式の主流である2眼式は、立体視用メガネの装着が必要である、頭を動かしても見え方が変化しない不自然な見え方をする、眼精疲労を生じるなど、視聴者の負荷や不自然さの面で問題を抱えている。平成29年度は渡航後の研究内容について共同研究者と検討を行い、また渡航に必要な各種手続き完了し、3月から滞在を開始した。渡航先での研究に必要な準備と手続きを完了し、予定通り渡航先での研究を開始したため現在の3D表示方式の主流である2眼式は、立体視用メガネの装着が必要である、頭を動かしても見え方が変化しない不自然な見え方をする、眼精疲労を生じるなど、視聴者の負荷や不自然さの面で問題を抱えている。

「空間像方式」とは像形成の考え方に基づく立体像表示技術の総称であり、具体的には光の干渉・回折を利用した電子ホログラフィや、インテグラル式をはじめとする光線再生方式などがある。しかし、これらの方式は現在の技術水準を大幅に上回る膨大な画素数の表示デバイスを必要とするため、現状の空間像方式は解像度や視域の広さなどに大きな問題がある。特に、現状の大半のディスプレイは水平方向の視差のみであり、上下方向に移動した場合に見え方が変化せず、原理的な長所が十分に活かされているとは言えない。しかし従来の裸眼3D方式ではまだ多くの冗長性が残されていると考えられる。例えば射出される光線の大部分は観察者の目に入らず無駄であることや、光線空間そのもののもつ情報の冗長性などである。本研究ではこれらの冗長性を削減することによって、表示デバイスの利用効率を高め、総合的な画像品質を高めることが可能であると考え、具体的なディスプレイの構成について検討を行う。平成30年度は前年度から引き続き共同研究者の研究機関に滞在して研究を実施し、代表者が提案する時分割型の表示方式に共同研究者がもつインテグラル式に関する知見を取り入れることで効率的に光線を制御する方法について研究を進めた。渡航先で実際に共同研究を実施し、研究目的の達成に有用な知見を得たため各種3D映像表示法における冗長性を多角的に調査し、それらの本質と削減可能性について理論的に検討する。それを踏まえて具体的なディスプレイ構成案について検討を行い渡航後の共同研究に向けた準備を行う。共同研究者がこれまで研究してきたインテグラル式における研究成果を取り入れてSLMの用効率を高める方法について研究を実施する。渡航先での研究で得られた知見を元に実験を行って有効性を確認する
ホロノミックなDx加群の不確定度について

複素解析的多様体X上の有限階の偏微分作用素の芽の層を【D_x】とする。ホロノミックな【D_x】加群mに対して、その特異点の集合がXの解析的部分集合Yに属するものとする。【O_x】をX上の正則函数の芽の層とし、【O_(X1Y)】で【O_x】をYに制限しX-Yに零拡張したものを、【O_x】〓で【O_x】のYに沿ってのZariski完備化とする。このとき、Xの点xに対し、xにおけるmの不確定度i【(m)_x】をに等しく、すべての点x〓Xで【i(m)_x】=0がmの確定特異型であるための必要十分条件であることがわかった。特に、Yが余次元1であるとき、XのYを中心とする実爆裂空間を【X^-】,【X^-】からXへの自然な射影をprで、【〓_0】で【X^-】上のYに近づくとき漸近的に0となる函数の芽の層を表すと、【i(m)_x】はにもほとんど到るところで等しいことがわかった。また、【m^*】をmの随伴加群とするとき、i(【m^*】)xと【i(m)_x】がすべてのx〓Xに対して等しいことがわかった。これらは京大数理研の柏原先生との情報交換や代表者の研究により得られた。宮地氏の擬微分作用素に関する結果は、上記の結果を超局所的な場合に拡張するとき役立つものと思われる。又、山田氏と榎本氏との結果はmのモノドロミー表現の理解に一つの助けとなるものと思われる。K理論的な大域的不確定度に関する研究は今後の一つの課題として残された。f(x)を函数として、m=【D_x】【e^(f(x))】に対し、又それから派生するホロノミック【D_x】加群に対して、【i(m)_x】を具体的に計算する方法はfが単純なときは出来たが、一般の場合は今後の課題として残された。
社会的地位階層制のメカニズムに関する数理社会学的分析

本研究課題を通じて大きく分けて二つの成果が達成された.第1に、社会システム内の人々の不平等な地位の分化、すなわち社会的地位階層制の発生過程を、ゲーム理論およびネットワーク理論を融合した数理モデルによって定式化した.特に、社会システム内のすべての人々の挙動の布置から地位階層制が生成するというより現実的な、関係論的なモデルを提案した.第2に、地位階層制等を中心とした社会構造の実態を実証的に明らかにするための方法論を開発した.具体的には、人々の社会的位置間のネットワーク構造を社会調査データから析出する統計的手法を提案し、現実のデータに応用した.今年度の実績は以下の通りである.第一に、地位階層制の成立過程を分析するための基本的理論モデルを構築した.この基本モデルでは、R.グールドによって提案された理論戦略ー地位階層制を社会的ネットワークとして概念化し、ダイアドゲームによってその生成を説明するーを拡張し、社会的ネットワークの系として概念化される地位階層制の生成をn人からなる社会的システムにおけるn人によるn人に対する戦略をもつ複数多次元戦略ゲームによって説明した.特に、地位階層制のメカニズムが複数のプレイヤーによるアタッチメント同時選択の均衡によって概念化可能であることが明らかとなった.この拡張は、システムの成立がダイアド的ではなく、システム全体の行為者の布置によって定まるという意味で関係論的モデルであり、その数理的定式化には大きな意味があると考える.関連して社会的ネットワークと社会的地位に関連する実証研究に着手した.特に、社会的ネットワークの実証データを用いて、現代社会におけるネットワーク隔離の実態を明らかにする方法論の構築を試みた.社会的地位によるネットワーク隔離は地位階層制の一種の系として理解することが可能である.ただし、現時点では理論モデルと実証研究との間での十分な接続関係は確立されておらず、この点について研究を進めることが次年度以降の課題となる.今年度の実績は以下の通りである.第一に、昨年度まで取り組んでいた地位階層制の数理モデルについて、スタンフォード大学のワークショップ等で報告することでフィードバックを得、それを基にさらに研究を進めた.特に、社会的不確実性下において、社会的影響力が地位の格差を増大させたり減少させたりするメカニズムについて、社会学的意味づけを詳細に明らかにした.理論モデルについてはいったん区切りをつけ、論文の形でまとめ、現在、国際誌に投稿中である.第二に、社会的地位による社会的ネットワークの規定メカニズムについて、経験的に明らかにするための方法論の開発を行った.これは地位階層制の理論モデルを経験的に検証するという目的による.具体的には、ランダムサンプリングに基づくサーベイデータから職業的地位に基づく人々の社会的ネットワークのつながりを明らかにする手法を開発した.基本的なアイデアは、サーベイによって得たエゴセントリックネットワークを、2モードバイパータイトグラフを1モードの職業的地位のネットワークに変換することで地位による人々のつながりを構成するというものである.この方法の有効性を検証するため、実際の調査データに基づき、現代日本における社会的地位による社会的隔離の実態を明らかにした.今後は、この方法論について先の理論モデルとの接続を含めて、より確固とした理論的基礎を与える必要がある.そのために、数理モデルおよびコンピュータシミュレーションを行う予定である.最終年度および研究期間全体を通じた具体的な成果は次の通りである.第一に、地位階層制の成立過程を数理モデルによって定式化した.地位階層制とは、社会内の人々が物的ないし象徴的資源において不均等な社会的地位に分化して位置づけられる社会構造のことである.そのメカニズムの解明は社会学の中心的なテーマであるが、いまだ説得力ある理論は確立されていない.本研究では、R.グールドの先駆的業績を拡張し、ゲーム理論とネットワーク理論に基づいて社会的地位階層制の成立メカニズムを数理的に定式化した.特に、ダイアドモデルを脱して、システム全体の行為者の挙動から階層制が成立するメカニズムを提案したところに独創性がある.これに加えて、合理性に対する仮定を緩めたより現実的なモデルをエイジェントベースドシミュレーションによって定式化し、現実の社会過程としてもモデルで定式化したプロセスが生じうることを示した点も重要である.最終年度は以上の知見を論文の形でまとめ国際誌に投稿するための準備を行った.第二に、関連して地位階層制を中心とした社会構造の成り立ちを実証的に解明するための方法論を開発した.具体的には、調査データから社会的位置の間の関係性、ネットワークを解明する統計的手法を開発し、これを経験的研究に適用した.最終年度は、国際会議等で開発した方法論にかかわる研究を発表し、数理モデルへの接続に向けての示唆を得た.地位階層制の数理モデルとの直接的な接続については今後の課題として残された.本研究課題を通じて大きく分けて二つの成果が達成された.第1に、社会システム内の人々の不平等な地位の分化、すなわち社会的地位階層制の発生過程を、ゲーム理論およびネットワーク理論を融合した数理モデルによって定式化した.特に、社会システム内のすべての人々の挙動の布置から地位階層制が生成するというより現実的な、関係論的なモデルを提案した.第2に、地位階層制等を中心とした社会構造の実態を実証的に明らかにするための方法論を開発した.具体的には、人々の社会的位置間のネットワーク構造を社会調査データから析出する統計的手法を提案し、現実のデータに応用した.第一の理論モデルの完成については、ほぼ予定通りに進展している.また、経験的な検証のための方法論の開発も純情に進んでいる.数理社会学最大の課題は、理論モデルの経験的な検証である.

ただし、厳密な意味での理論モデルの経験的検証は非常に困難であることが予想されるため、これが難しい場合には、理論モデルの全体ではなく、ある特定の部分命題を例証することに目標を変更する.いずれの場合でも、数理モデルおよびシミュレーションモデルを用いることで、サーベイによって得られた現実のデータを説明することを目標とする.当初目標としていた基本的な理論モデルの構築とその基礎の整備は概ね計画通りに進んでいる.今年度に達成された基本モデルの整備によって、以後動学への応用や実証研究との接続等の次なる研究課題への移行がスムーズに行われると期待できる.昨年度は長期にわたり海外出張を行っていたため、研究費を使用する機会に制約が生じたため、次年度への繰り越しとなった.今後は特にコンピュータシミュレーションの導入によって解析に解を得られない複雑な状況にも対応できるようにモデルを拡張し、実証的な研究への応用可能性を高めていく方向を考えている.また、関連研究であるネットワーク隔離の実証研究の理論的基礎をさらに掘り下げていくことで地位階層制モデルとの接続の可能性をも検討する.今年度は最終年度であり、スタンフォード大学に在籍する共同研究者から成果の報告の方法等についての相談や助言を得るため、アメリカへの渡航・滞在旅費に多くを使用する予定である.また、8月25日から28日までチェコ・プラハで開かれるヨーロッパ社会学会大会にて関連成果を報告する予定がある.当初、海外出張旅費として予定していた予算を、進行の若干の遅れに伴い、次年度に回したため.次年度の6月の海外出張旅費として計上し、平成26年度請求額とあわせて、平成26年度の研究遂行に使用する予定である.
急性胆管炎診療における血清プロカルシトニン濃度測定の有用性の検討

胆汁うっ帯を呈した60例を対象に、胆汁培養が陽性または他の感染症が除外でき胆管ドレナージによって改善を急性胆管炎診断のgold standardとして、血清プロカルシトニン(PCT)の診断能を発熱、WBC、CRPと比較した。感度/特異度は、発熱21/100%、PCT91/25%、WBC18/94%、CRP84/56%だった。ROC曲線のAUCは、体温0.746、PCT0.746、WBC0.698、CRP0.807だった。胆汁培養が陽性だった36例でのPCT、WBC、CRPの陽性率は14%、89%、25%、83%だった。PCTの診断能は良好ではないが、感染の予測因子として有用な可能性がある。研究代表者らは、急性胆管炎の診断基準と重症度判定基準を定め、2007年に発刊した急性胆管炎・胆嚢炎の国際版診療ガイドラインで発表した。さらに、急性胆管炎の診断基準と重症度判定基準を改訂し、2013年に発刊された急性胆管炎・胆嚢炎の国際版診療ガイドライン第2版で発表した。急性胆管炎の診断基準における炎症の有無の判定、重症度判定基準については、高いレベルのエビデンスが乏しく、ガイドラインの次回改訂における重要な課題となっている。プロカルシトニン(以下、PCT)はカルシトニンの前駆蛋白として甲状腺のC細胞において生成されるが、近年、新しい信頼性の高い細菌感染症のバイオマーカーとして注目され、本邦では2006年2月に血清濃度測定が保険収載された。当該研究は、急性胆管炎の診断と重症度判定における血清プロカルシトニン(PCT)濃度測定の有用性を明らかにし、診断基準と重症度判定基準の項目として血清PCT濃度の追加を提案することを目的として着手した。平成25年度の研究計画は、主として症例の集積とデータベースの作成に主眼を置いた。対象は、総胆管結石、膵胆道悪性腫瘍、良性胆管狭窄により胆汁うっ帯を呈する患者とした。平成24年7月24日に本学倫理委員会での承認が得られたため、8月1日より研究参加者の登録を開始し、現在までに50例が登録された。これらの50例においては、計画された通りに血清PCT濃度と他の評価項目が測定され、データベースが作成されている。詳細なデータの解析は、さらなる症例の集積を待ってから行う予定としている。研究代表者らは、急性胆管炎・胆嚢炎の国際版診療ガイドラインを作成し、世界で初めて急性胆管炎の診断基準、重症度判定基準を定めたが、急性胆管炎の診断基準における炎症の有無の判定、重症度判定基準については、高いレベルのエビデンスが乏しく、ガイドラインの改訂における重要な課題となっている。平成24年度の研究計画は、主として症例の集積とデータベースの作成に主眼を置いた。対象は、総胆管結石、膵胆道悪性腫瘍、良性胆管狭窄により胆汁うっ帯を呈し、インフォームドコンセントが得られた患者とした。平成24年7月24日に本学倫理委員会での承認が得られたため、8月1日より研究参加者の登録を開始し、現在までに15例が登録された。これらの15例においては、計画された通りに血清PCT濃度と他の評価項目が測定され、データベースが作成されている。今後の課題として、症例集積が当初の予定よりも進んでいないので、他の診療科との連携を密にして、症例集積を積極的に進めたいと考えている。急性胆管炎は、敗血症を伴うことが多く、急速に病状が悪化し致死的となることがあるため、迅速かつ適切な診断・治療が求められる疾患である。研究代表者らは、急性胆管炎・胆嚢炎の国際版診療ガイドラインであるTokyo guidelines(以下、TG)を作成し、急性胆管炎の診断基準、重症度判定基準を提唱したが、急性胆管炎の診断基準における炎症の有無の判定、重症度判定については、高いレベルのエビデンスが乏しく、ガイドラインの改訂における重要な課題となっている。プロカルシトニン(以下、PCT)はカルシトニンの前駆蛋白として甲状腺のC細胞において生成されるが、近年、新しい信頼性の高い細菌感染症のバイオマーカーとして注目されている。そこで、急性胆管炎の診断と重症度判定における血清PCTの有用性を明らかにすることを目的として本研究に着手した。平成26年度までは、主として症例の集積とデータベースの作成に主眼を置いた。これまでに52例の症例が登録された。介入を伴わない前向き観察研究として行い、治療前後の血清PCT濃度を含めた血液検査データ、臨床所見をデータベースに入力した。

急性胆管炎の診断におけるPCTの有用性の有無については解析を進めているが、重症例が少ないため重症度判定については今後の課題とすることとした。【目的】プロカルシトニン(以下、PCT)はカルシトニンの前駆蛋白として甲状腺のC細胞において生成されるが、近年、新しい信頼性の高い細菌感染症のバイオマーカーとして注目されている。しかしながら、急性胆管炎の診断にけるPCTの有用性についての詳細な報告は少ない。そこで、急性胆管炎の診断における血清PCT測定の意義を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は、胆汁うっ帯を呈し当院で入院加療を施行した60例。急性胆管炎診断のgold standardを、「1)胆汁培養が陽性であること、または、2)他の感染症が除外でき胆管ドレナージによって改善を示す」として、PCT高値(≧0.05)の診断能を発熱(≧37.5°C)、WBC上昇(≧9,800 /μL)、CRP高値(≧0.3 mg/dL)と比較した。【結果】対象症例の平均年齢は74.7歳で、男女比は7:8だった。原疾患は、総胆管結石31例、膵頭部癌13例、胆管癌7例、胆管空腸吻合術後3例、肝内胆管癌2例、IPMC3例、良性胆管狭窄1例だった。44例が急性胆管炎と診断された。重症度は軽症34例、中等症8例、重症2例だった。急性胆管炎診断の感度/特異度は、発熱:20.5%/100%、PCT:91.0%/25.0%、WBC:18.2%/93.8%、CRP:84.4%/56.3%だった。ROC曲線のAUCは、体温:0.746、PCT:0.746、WBC:0.698、CRP:0.807だった。胆汁培養は36例で陽性で、これら36例中、発熱を5例(13.9%)、PCT高値を32例(88.9%)、WBC上昇を8例(25.0%)、CRP高値を30例(83.3%)に認めた。【結語】急性胆管炎診断における血清プロカルシトニンの診断能は良好ではないが、胆汁培養陽性例で陽性となることが多く、感染の予測因子として有用な可能性がある。胆汁うっ帯を呈した60例を対象に、胆汁培養が陽性または他の感染症が除外でき胆管ドレナージによって改善を急性胆管炎診断のgold standardとして、血清プロカルシトニン(PCT)の診断能を発熱、WBC、CRPと比較した。感度/特異度は、発熱21/100%、PCT91/25%、WBC18/94%、CRP84/56%だった。ROC曲線のAUCは、体温0.746、PCT0.746、WBC0.698、CRP0.807だった。胆汁培養が陽性だった36例でのPCT、WBC、CRPの陽性率は14%、89%、25%、83%だった。PCTの診断能は良好ではないが、感染の予測因子として有用な可能性がある。現在までに登録された52例において、急性胆管炎の診断における血清PCT値の有用性について仮解析を行った。急性胆管炎診断のgold standardを、「1)胆汁培養が陽性であること、または、2)他の感染症が除外でき胆管ドレナージによって改善を示す」として、PCT高値(>施設基準)の診断能を発熱、WBC上昇、CRP高値と比較した。急性胆管診断の感度については、PCTが最も良好だったが、特異度は最低だった。PCTは、胆汁培養の陽性の感受性が最も良好で、感染の早期診断に有用な可能性が示唆された。消化器外科学症例の集積、データベースの作成と並行して、急性胆管炎の診断における血清PCTの有用性についてデータ解析を進める。
子どもの急病時に役にたつ保護者として必要なフィジカルアセスメント能力の育成

本研究は、保護者として必要な、子どもの急病時に役立つフィジカルアセスメント能力育成のための教育内容・方法を明らかにし、その効果を実証することを目的として行った。教育内容を検討するため、保育園に通う乳幼児の保護者1,373名に対して行った調査では、保護者自身が判断できるようになるための支援、電話相談利用の推進、効果的な広報などが、子どもの急病時に必要な支援であることが明らかになった。この結果をふまえて作成した教育教材はA6版のパンフレットで、日常的によく出会う症状を中心に、受診基準、受診判断のための情報収集技術として身体診察技術(視診だけでなく、聴診や打診、触診などを含む)、「小児救急医療電話相談」の電話番号、当番医の電話番号案内などを載せた。この教材の効果を測定するため、幼稚園児の保護者518名(518名中282名は実験群、236名はコントロール群)に配布し、教材配布前と2ヶ月後に選択式質問紙法で調査を実施した。その結果、.事前事後間において実験群の「熱の持続」の観察率が増加傾向にあった(P=0.0802)。発熱は両群とも最も多い症状であるが、差が認められたのは実験群のみで、このことは、実験群において観察の視点が広がったことを意味している。また、「小児救急医療電話相談の認知率」は、両群とも事前事後問に有意差が認められたが、急病体験の有無にわけて比較したところ、実験群は急病体験者もそうでない人も有意差が認められたのに対して、対照群では急病体験者のみ有意差が認められた。実験群において急病体験にかかわらず、認知率が上昇したことは、本教材は急病を体験しない人に対しても電話相談の存在を認知させる効果があるといえる。以上のことから、本教材は、「小児救急医療電話相談の認知率」の向上、観察の視点の広がりなど、今後のフィジカルアセスメント能力向上に寄与する効果があることが明らかになった。子どもの急病時の判断に必要な視点を明らかにする目的で、保育園児の保護者に、子どもの病気の緊急性や受診の判断が難しく困った経験の有無を調査した。対象はY市内にある14の認可保育園に在籍する小児の保護者1,373名。質問紙の主な内容は、回答者の性別、年齢、子どもの数、回答者と子どもとの関係、仕事の有無、同居家族、「医療関係資格の有無、小児救急医療電話相談事業の認知度・利用経験などの基本的属性に加え、「「子どもの病気の判断を誤った」あるいは「判断が難しい症状だった」という経験があるかどうか」、その経験時の「子どもの年齢」、「何番目の子か」、「受診した医療機関」、「診断された病名」、「子どもの異常に気づいてから受診までの保護者の気持ちや判断」「受診後の経過」「経験を通じた学び」をたずねた。また、経験の有無に関わらず全回答者に「急病時の対応や判断について思うこと、感じること」を自由回答でたずねた。回収数は681枚で有効回収率48.5%(有効回収数666枚)であった。回答者の性別は、男性3.6%(24人)、女性96.4%(641人)、平均年齢は33.7±5.15歳であった。

「子どもの病気の判断を誤った」あるいは「判断が難しい症状だった」という経験を有している人は、26.2%(166人)で、その時の子どもの年齢は平均26.7±20.89ヶ月、第1子での体験が最も多く55.4%(92人)、次いで第2子27.1%(45人)、第3子10.8%(18人)であった。その時診断された病名で多かったのは「肺炎」13.3%(22人)、「ぜんそく」10.8%(18人)、「熱性けいれん」6.6%(11人)、嘔吐下痢症5.4%(9人)であった。経験者の自由回答部分は現在分析中である。また、全回答者対象の自由回答部分も現在分析中であるが、全体の67.4%(449名)より回答を得ており、関心の高さがうかがえた。本研究は、保護者として必要な、子どもの急病時に役立つフィジカルアセスメント能力育成のための教育内容・方法を明らかにし、その効果を実証することを目的としている。平成17年度は、子どもの急病時の判断に必要な観察の視点を明らかにする目的で、平成16年度に行った調査のデータを分析し、それをもとに教育内容を検討した。平成16年度に実施した質問紙調査における自由記述「子どもの急病時の対応や判断に関する保護者の思い」を肯定的意見と否定的意見に分類した結果、否定的意見と肯定的意見を分岐している要因に、「判断基準をもっている」「かかりつけ医を上手に利用している」「複数の医療機関を使い分けている」「電話相談などの存在を知っている」などであった。このことから、保護者への教育内容として、判断基準と対応、受診のために必要な情報を得る方法(夜間利用可能な医療機関案内の電話番号やURLなど)、電話相談の利用方法などが必要であることが明らかになった。また、これらの内容を保護者にどう伝えるかについては、当初、インターネットなどを考えていたが、アクセスに時間がかかる、利用者が限られるという短所があり、多くの保護者に向けた教材にならない可能性がある。そこで、いつでもどこでも、特別な道具なしに短時間にアクセスできる教材をめざし、手に取れるサイズのパンフレットの作成を試みた。イメージとしては、冷蔵庫に磁石でとめておいて保管してもらえる、あるいは母子健康手帳と一緒にバックの中に入れておいてもらえる気軽さを目指して作成した。作成したパンフレットは、小児科医であり、小児の保護者向けの本を数多く執筆されている山田真氏に校閲を依頼し、改良の視点などのアドバイスを受けた。現在、それをもとに改良を行い、試行にむけてのプログラムを検討しているところである。平成18年度は、平成17年度に作成した教材「お母さん・お父さんはいちばん身近なお医者さん」を幼稚園児の保護者に配布し、効果を測定した。対象はY市内にある幼稚園の保護者518名である。そのうち282名は実験群(事前調査時に教材配布)、236名はコントロール群(事後調査配布時に教材配布)とした。調査法は選択式質問紙で教材配布前と2ヶ月後に実施した。この質問紙は保護者の属性(年齢・性別・子どもの数、子どもとの続柄、職業の有無、医療関係の資格の有無、祖父母との同居、受診判断・子どもの観察の自己評価)、子どもの年齢・性別、子どもの健康状態、最近2ヶ月間の急病の有無、その時の症状、受診判断の際に利用した本・インターネット、受診判断の際の相談相手、観察の視点、受診判断時の不安の有無、受診の有無、受診医療機関の種類、受診時間帯、受診時の満足度、急病時に利用可能な公共サービスの認知度と利用に関する質問で構成されている。教材「お母さん・お父さんはいちばん身近なお医者さん」は子ども(6歳まで)の急病時の受診判断の目安について解説したパンフレットである。
ハプスブルク統治期のボスニア系ムスリム知識人と「民族」形成に関する研究

最終年度である2013年度前半は、これまで進めてきた研究の成果を公表すべく論文の執筆に取り組んだ。まず、秋葉淳・橋本伸也編『近代・イスラームの比較教育社会史(仮題)』(昭和堂・2014年刊行予定)に収録される論文「ハプスブルクとオスマンの間で-ボスニアの進歩的ムスリムによる教育改革論」を執筆した。そこでは、ハプスブルク帝国統治下におかれたボスニアにおいて、進歩的ムスリムと呼ばれた知識人層がいかなる教育改革論を唱えたのか、という問題について論じた。原稿はすでに編集者の確認をへて出版社による校正作業の段階にあり、来年度には刊行される予定である。さらに、「ハプスブルク帝国によるボスニア占領とイスラームの対応」という論文も執筆し、『史潮』新74号(2013年12月)に掲載された。そこでは、現在まで進めてきた筆者の研究内容を紹介するために、ハプスブルク帝国がボスニァで展開した統治政策の特徴と、それに対するイスラーム教徒の全般的な反応について考察した。次に2013年度後半は、当時のボスニアにおいてムスリム知識人が直面したイスラーム教徒の移住問題に関する研究活動を進行した。まず、彼らの文芸誌や機関紙を精読・分析することから開始し、移住活動に関して彼らがどのような意見を述べていたのか、という点を確認した。ただしそこからは、移住活動が生じた背景やその社会的影響を十分に把握することができなかったため、史料調査の必要性が生じた。そのため2014年2月に約2週間ボスニアの首都サラエヴォに滞在し、国立文書館において史料調査を行った。その結果、この移住活動に関してハプスブルク帝国の統治機関が残した多数の行政文書が存在することが明らかとなった。今後は、これらの未刊行史料を網羅的に収集・分析することを継続しながら、口頭発表や論文投稿を通じてその研究成果を公表していく予定である。(抄録なし)本研究課題の開始年度である2011年度はまず、ハプスブルク統治期のボスニアにおけるムスリム知識人の思想的営為の一端を明らかにするべく、1907年に創刊された『オグレダロ』という機関紙の精読に努めた。とくに機関紙が刊行された1907年の帝国統治の現状を踏まえ、そのなかに政治や帰属意識に関する彼らの言説を位置づけようとした。なおこの研究成果に関しては第一に、2011年8月関西学院大学で開かれたロシア帝国民族知識人に関する研究会において口頭発表した。さらに、「ハプスブルク帝国治下ボスニアの進歩的ムスリム(Napredni Mushmani)・機関紙『オグレダロ(Ogledalo)』の言説をめぐって・」百瀬亮二編『旧ユーゴ研究の最前線』、渓水社、2012年、19-42頁、というかたちで刊行される予定である。次に、以上の課題に取り組む過程で、当時の東欧・バルカン世界の政治情勢を背景として、ムスリム知識人による諸活動の同時代的な意義をより総合的に理解するためには、多種多様な彼らの刊行物に加え、ハプスブルク帝国のボスニア統治に関わる行政・外交文書を収集・分析する必要が生じた。そこで2011年夏のおよそ1ヶ月間、サラエヴォの国立文書館とウィーンの王室・宮廷および国立文書館において史料調査・収集をおこなった。サラエヴォの国立文書館では、ムスリム知識人に関する近年のボスニア語研究文献と機関紙『ゼマン』の一部、さらにイスラーム教徒の法制度や教育制度に開する未刊行史料を収集することができた。他方ウィーンの国立文書館では、青年トルコ革命勃発時のボスニア情勢をめぐる外交文書や、イスラーム教徒の処遇に関するオスマン帝国との交渉を記した外交文書を収集することができた。2012年度はこれらの史料の精読を進めると同時に、そこから得られた研究成果を国内外における学会発表や、学会誌への論文投稿を通じて公表していくことが目標である。2012年度はまず、前年度ボスニアで収集してきた刊行史料の精読・分析を進めた。とくにハプスブルク帝国統治下のボスニアにおいてムスリム知識人が組織した啓蒙団体『ガイレト』の諸活動を明らかにするべく、その機関誌を通読することに努めた。そこでは彼らが寄付活動や講演活動を通じ、「民族」理念等をイスラーム教徒一般に広めようとしていたことが明らかとなった。こうした啓蒙団体の活動については、これまでの研究においても十分に注目されていないため、今後はこの機関誌の分析を続けつつ、投稿論文の執筆および国内外の学会での口頭発表にむけた準備を進める予定である。また前年度からの引き続きの課題として文芸誌『ベハール』の諸論稿を考察することにより、当時のボスニアのムスリム知識人が唱えた教育改革論に関する研究も進めた。この内容については、2012年6月16日東洋文庫において開かれた近代・イスラームの比較教育社会史研究会において口頭発表を行った。現在この研究課題については、「ハプスブルクとオスマンの間で・ボスニア・ムスリム知識人の教育改革論」という題目で論文を鋭意執筆中であり、来年度刊行予定の論文集『近代・イスラームの比較教育社会史』(昭和堂)に収録されることとなっている。さらに2012年度は、ムスリム知識人層の教育的・社会的背景の一端を明らかにするために、ハプスブルク帝国が1887年に創立したシャリーア法官学校に関する研究も開始した。この教育機関は当時のボスニアにおいて、イスラーム教徒専門の唯一の高等教育機関として重要な地位を占めていた。しかしその活動実態については、これまでの研究でも学則やカリキュラムを除き、ほとんど明らかにされていない。そこで2013年1月から2月にかけてボスニアとオーストリアの国立文書館において史料調査を行い、この教育施設に関する史料が残されていることを確認した。

来年度はこの史料収集・分析を進めることで、論文執筆と研究発表にむけた準備をおこなう予定である。最終年度である2013年度前半は、これまで進めてきた研究の成果を公表すべく論文の執筆に取り組んだ。まず、秋葉淳・橋本伸也編『近代・イスラームの比較教育社会史(仮題)』(昭和堂・2014年刊行予定)に収録される論文「ハプスブルクとオスマンの間で-ボスニアの進歩的ムスリムによる教育改革論」を執筆した。そこでは、ハプスブルク帝国統治下におかれたボスニアにおいて、進歩的ムスリムと呼ばれた知識人層がいかなる教育改革論を唱えたのか、という問題について論じた。原稿はすでに編集者の確認をへて出版社による校正作業の段階にあり、来年度には刊行される予定である。さらに、「ハプスブルク帝国によるボスニア占領とイスラームの対応」という論文も執筆し、『史潮』新74号(2013年12月)に掲載された。そこでは、現在まで進めてきた筆者の研究内容を紹介するために、ハプスブルク帝国がボスニァで展開した統治政策の特徴と、それに対するイスラーム教徒の全般的な反応について考察した。次に2013年度後半は、当時のボスニアにおいてムスリム知識人が直面したイスラーム教徒の移住問題に関する研究活動を進行した。まず、彼らの文芸誌や機関紙を精読・分析することから開始し、移住活動に関して彼らがどのような意見を述べていたのか、という点を確認した。ただしそこからは、移住活動が生じた背景やその社会的影響を十分に把握することができなかったため、史料調査の必要性が生じた。そのため2014年2月に約2週間ボスニアの首都サラエヴォに滞在し、国立文書館において史料調査を行った。その結果、この移住活動に関してハプスブルク帝国の統治機関が残した多数の行政文書が存在することが明らかとなった。今後は、これらの未刊行史料を網羅的に収集・分析することを継続しながら、口頭発表や論文投稿を通じてその研究成果を公表していく予定である。研究目的で述べたとおり、ムスリム知識人の機関紙「オグレダロ」における言説の分析により、彼らの政治活動の一端に関する研究成果を発表することができたため。上記の実績概要で言及したとおり、ムスリム知識人による教育改革論について口頭発表をすでに行い、論文執筆も進行中であるため。また研究課題に関して、オーストリアおよびボスニアでの史料調査・収集も順調に進展しているため。2012年度はまず、本年度に収集した史料の精読・分析を進めることにより、当時のボスニアのイスラーム社会においてムスリム知識人がどのようにして教育問題に対応したのか、という問題を明らかにする。そのうえで、この研究テーマに関する口頭発表と論文投稿を行う。また、彼らの刊行物やハプスブルク帝国のボスニア統治に関する行政・外交文書のさらなる収集にむけて、本年度同様、ボスニアとオーストリアで史料調査を進める。また以上の活動と同時に2012年度は、これまでの研究成果を国際的に発信できるよう、欧語での口頭発表や論文執筆の準備をより積極的に進める。2013年度はまず、前年度と本年度継続して進めてきた研究課題について口頭発表及び論文執筆の準備を進める。
バリンの小腸粘膜再生効果に対する基礎的検討

我々は、分岐鎖アミノ酸の1つであるL-Valineに着目し、70%部分肝切除モデルラットに高濃度Valを投与すると、肝再生促進効果を有することを確認してきた。その後の実験で、小腸のように増殖が盛んな組織にValが効果的に作用するのではないかと予想するに至った。そこで、5-FU誘発腸炎モデルラットにValを添加したTPNを施行すると、Val濃度が通常TPNの4倍量の時、小腸の絨毛高、表面積、粘膜質重量・蛋白量が最も増加することを初めて証明した。さらにこの小腸粘膜再生・増殖効果はグルタミンでの効果と同等だった。^<14>C-Valを用いたAutoradiographyでは、他臓器に比べ小腸粘膜への集積が多く認められることより、Valが腸粘膜に直接作用して起こる事が示唆された。また、再生した腸粘膜がGluooseを吸収する際生じる誘発電位を測定した。空腸・回腸ともに、Val群において生じた最大誘発電位は、Cntrol群に対し有意差を認めないものの増加傾向であり、機能的にも回復していた。分岐鎖アミノ酸は、共通のトランスポーターを有するため、相互拮抗作用があると言われている。そこでValにLeucine(Leu)もしくはIsoleucine(Ile)を組み合わせ、Valの効果に及ぼす影響も検討したところ、Valの再生・増殖効果はLleでは抑制されないものの、Leuでは抑制されることがわかった。【目的】分岐鎖アミノ酸(BCAA)の小腸粘膜に対する有用性については種々の報告がなされているが、個々のBCAAでの検討はほとんど無かった。そこで、5-fluorouracil(5-FU)誘発腸炎モデルラットに、高濃度Valine添加中心静脈栄養輸液(TPN)を投与し、L-Valine(Val)の腸粘膜に対する効果を検討した。【方法】Crj;Donryu rat(8週齢、雄性)に、5-FUを40mg/kgの割合で隔日3回腹腔内投与し、腸炎を発症させた。1日輸液馴化の後、翌朝から〈実験1〉ではControl TPN(Cont.群;n=16)、Control TPNにVal粉末を添加し、Val濃度を4倍量、8倍量にした0.86%Val TPN(0.86%Val群;n=19)、1.72%Val TPN(1.72%Val群;n=13)を、〈実験2〉ではControl TPN(C群;n=5)、0.86%Val TPN(V群;n=7)、2%Gln TPN(G群;n=7)を開始し、6日目に解剖した。【結果】〈実験1〉空腸絨毛高において、cont.群(269.9±83.4μm)に比し、0.86%Val群(376.4±85.8)は有意に増加していた。1.72%Val群(341.3±141.4)であり、有意差は認めないものの増加傾向を認めた。回腸絨毛高においても、Cont.群に比べ0.86%Val群は有意に増加していた。〈実験2〉空腸絨毛高は、C群(197.7±23.8)に比し、V群(362.7±24.5)とG群(369.1±56.6)は有意に増加していた。表面積、粘膜質重量・蛋白量でも同様に有意差を認めた。【結論】Valの腸粘膜再生・増殖効果がはじめて証明され、この効果はGlnと同等であった。Glnと違って、Valは溶解しても安定であることより、臨床的に経口摂取不能な患者にも応用できることが示唆された。^<14>C-Valを用いたMacro Autoradiographyを施行したところ、他臓器に比べ小腸粘膜への集積が多く認められ、腸粘膜再生・増殖効果は、Valが腸粘膜に直接作用して起こる事が示唆された。再生腸粘膜の機能評価の為、5-FU誘発腸炎ラットの空腸・回腸の一部をポリエチレンチューブ上で反転固定し、粘膜面に20mM Glucoseを100μlずつ滴下し、生じた誘発電位を測定した。

空腸・回腸ともに、Val群において生じた最大誘発電位は、Control群に対し有意差を認めないものの増加傾向であり、機能的にも回復していた。最後にLeucine(Leu)もしくはIsoleucine(Ile)との同時投与がValの効果に及ぼす影響も検討した。ControlTPN(C群;n=7)、0.86%ValTPN(V群;n=4)の他、Valと同量を添加して作製したLeuTPN(L群;n=5)、Val+LeuTPN(VL群;n=8)、IleTPN(l群;n=3)、Val+IleTPN(Vl群;n=4)を施行。空腸絨毛高'(μm)は、C群;215±65、V群;463±68、VL群;297±128、L群;200±62、VI群;428±101、1群;300±57であり、V群とVI群がC群、L群、VL群に対して有意に増加していた。空腸表面積でもほぼ同様の結果となった。回腸絨毛高(μm)においても、V群;319±43とVI群;276±47は、C群;217±22およびL群;207±53に対して有意に増加していた。回腸表面積においてもほぼ同様の結果だった。以上よりValの腸粘膜再生・増殖効果は、Valが直接腸粘膜に作用して起こっていることが強く示唆された。また、再生した腸粘膜は機能的にも回復していた。この再生・増殖効果はIleでは抑制されないものの、Leuでは抑制されることがわかった。
集団による情報貯蔵と創造的情報処理に関する研究

9.研究成果の概要(最終年度のまとめ)平成5年度は、本研究テーマに関すると思われる先行研究のレビューと実験室実験を行った。実験室実験によって、集団に異なるフレイミング(問題についての意味づけ;認知的枠取り)を与えたとき、(1)集団がその後に必要とみなして着目する情報に、(2)それらの情報を活用して創り出す解決策の内容や質に、そして(3)集団成員の体験(課題の難しさ、ディスカッションの雰囲気、解決策の満足感)に顕著な差異が認められた。平成6年度の研究では、集団レベルの「問題解決」や「意思決定」を、集団による情報処理過程としてとらえた。問題解決や意思決定については、これまでにも多くのことが議論されてきている。しかしそれらのほとんどが個人レベルのものに限られていた。本研究では集団レベルの問題解決や意思決定過程の持つ特質について、これと関連する研究知見は未だ多くないものの、それらを適宜引用しながら考察した。また集団による意思決定や問題解決を、集団による一連の情報処理過程の中に位置づけることによってより多くのことが明確になった。一連の情報処理過程を「問題の知覚」と「問題のフレイミング」からなる第1ステップ(問題の認識)、「情報の探索と獲得」と「情報の貯蔵」からなる第2ステップ(解決選択肢の創出)、そして「情報の想起」と「情報の操作と活用」からなる第3ステップ(解決策の決定)に分けて記述した。これらに、「実行」のステップが続く。そうすると、従来の問題解決や意思決定についての議論は、ほとんど第3ステップあたりを、すなわち集団による情報処理過程のほとんど最終段階に、光をあてていたに過ぎないことが明らかになった。今年度は、本研究テーマに関連すると思われる先行研究のレビューと実験室実験を行った。まず、集団による「情報の獲得と貯蔵プロセス」と「情報の想起および共有プロセス」にかかわると考えられる先行研究の概括を行なった。これは本研究の目的に即しながら、社会的認知や情報記憶にかかわる既存の諸文献において報告されている主要な知見を整理することによった。また、実験室実験によって、集団に異なるフレイミング(問題についての意味づけ;認知的枠取り)を与えたとき、【.encircled1.】集団がその後に必要とみなして着目する情報に、【.encircled2.】それらの情報を活用して創り出す解決策に質や内容に、そして【.encircled3.】集団成員の体験(課題の難しさ、ディスカッションの雰囲気、解決策の満足感)に、それぞれどのような違いが認められるかを検討した。被験者は123名の大学生。3人で1集団とした。課題は集団で話合い「ある製薬薬品会社で発生した新人研究員にかかわるケースについて適切な解決策を考える」ことであった。それに先だって、各集団にはフレイミングが与えられた。これには「人間性重視(個性の重視や人間性重視)」(16集団)と「業績重視(自社の業績を伸ばし他社との競争に負けない)」(16集団)があった。この他に統制群(特定のフレイミングなし)9集団も設けた。実験結果はフレイミングの効果がかなり顕著であることを示していた。解決策を考える上での注目情報(ケース中のどの文章に注目するか)は、業績重視群では業績に関連する情報が、人間性重視群では登場人物の気持ちに関連する情報が、それぞれより多く注目された。解決策の内容も同様の方向で違いがみられた。興味深いことに、フレイミングなし群の成員において話合いの過程および自らの解決策により満足する傾向がみられた。本年度の研究では、集団レベルの「問題解決」や「意思決定」を、集団による情報処理過程としてとらえた。

本研究では集団レベルの問題解決や意思決定過程の持つ特質について、これと関連する研究知見は未だ多くないものの、それらを適宜引用しながら考察した。また集団による意思決定や問題解決を、集団による一連の情報処理過程の中に位置づけることによってより多くのことが明確になった。一連の情報処理過程を、「問題の知覚」と「問題のフレイミング」からなる第1ステップ(問題の認識)、「情報の探索と獲得」と「情報の貯蔵」からなる第2ステップ(解決選択肢の創出)、そして「情報の想起」と「情報の操作と活用」からなる第3ステップ(解決策の決定)に分けて記述した。これらに、「実行」のステップが続く。そうすると、従来の問題解決や意思決定についての議論は、ほとんど第3ステップあたりを、すなわち集団による情報処理過程のほとんど最終段階に、光をあてていたに過ぎないことが明らかになった。これらの情報処理過程モデルについては、今後の研究に対するいくつかの理論的および応用的な示唆とともに研究成果報告書としてまとめた。なお、本年度の後半には、集団内に存在する情報(成員間で分有されている情報)が、どのような条件のもとで促進されるかについての実験室的実験も行い、分析を進めている。情報の共有は、役割分担を決めたときに抑制され、逆に議論に出てきた情報を集団内で書き留め明示することで促進されることが明らかになりつつある。時間的制約のために全ての分析結果を報告書に掲載することは出来なかった。今後、雑誌等で公刊する。
地域でとりくむアクティヴシチズンシップ学習：仕組みづくり、プロセス、支援の専門性

本研究は英国における「地域を基盤としたアクティヴシチズンシップ学習」に関連した実践を研究対象とし、それらの背景、目的、成果と課題について明らかにするとともに、わが国における地域福祉の主体形成支援と地域を基盤とした福祉教育・ボランティア学習への示唆を得ることを目的として、(1)コミュニティニードに応じた学習プログラムを地域の参加と協働で展開できる仕組みづくりとそのプロセス、(2)住民ならびにコミュニティの学びのニードに応じた学習プログラムづくりとその展開の方法・技術の体系化と蓄積の方法、(3)これらを可能にする専門的支援の在り方を明らかにした。本研究課題は英国コミュニティ政策における重要な概念である「アクティヴシチズンシップ」を培うことを目的とした地域実践の理論的実践的課題をフィールド調査を通じて明らかにし、日本における地域を基盤とした福祉教育や市民性教育、それらの学習と実践の専門的支援について、示唆を得ようとするものである。今年度は3度の渡英によるフィールド調査を実施した。エクセターでは地域でのアクティヴシチズンシップ学習実践のプロセスについて、参加と協働を視点として分析するケース研究と実践から培われた経験知の蓄積と普及のための学習プログラムづくりの類型化と分析のためのヒアリング調査と資料収集を実施した。そしてロンドン、ダーラム、バースではアクティヴシチズンシップ学習の地域実践に必要な専門的支援の価値・技術・知識、養成・研修の在り方等について分析するためのヒアリング調査と資料収集を実施した。コミュニティディベロップメント学習という領域とそれに関わるユース&コミュニティワークという資格が英国にはあるが、日本との比較のために、これらに加えてソーシャルワークにおけるコミュニティアプローチついてのヒアリング調査についても今年度は実施することができた。また比較ケース研究の対象としてスコットランドのグラスゴーでのフィールド調査に着手した。政権の交代や国・地方の財政難の中で、実践機関・職員らが地域のニードに対してどのように専門性を発揮して他団体等と協働しながら進めているのか、困難な状況だからこそ重視している価値や実践、工夫や戦略についてヒアリング調査から明らかにすることができた。国、政策の違い、またそれらを超えて共通する価値、専門的支援に必要な知識・態度・技術について、養成プログラムの分析とともに現場のリアリティからの理解とあわせて考察する材料をもつことができたことに今年度の調査の大きな意義があると考える。本研究は英国における「地域を基盤としたアクティヴシチズンシップ学習」に関連した実践を研究対象とし、その背景、目的、成果と課題について明らかにするとともに、わが国における地域福祉の主体形成支援と地域を基盤とした福祉教育・ボランティア学習への示唆を得ることを目的として、(1)コミュニティニードに応じた学習プログラムを地域の参加と協働で展開できる仕組みづくりとそのプロセス、(2)住民ならびにコミュニティの学びのニードに応じた学習プログラムづくりとその展開の方法・技術の体系化と蓄積の方法、(3)これらを可能にする専門的支援の在り方を明らかにすることを目的とする。初年度である本年度は、ケース研究のための予備的調査を実施した。調査対象地域は1ロンドン,2エクセター,3ブライトンであり、当該地域で展開されたアクティヴシチズンシップ学習の実施・評価報告書等について収集・分析を行った。またロンドンでの当該事業担当者を対象としたインタビュー調査を実施(8月)し、事業実績に関わる資料、プログラム、記録等について蒐集・分析を行った。さらにソーシャルワーカー養成とコミュニティワーカー養成それぞれの課程を擁するダーラム大学にて、専門職養成教育についてのヒアリング調査の実施と今後の研究協力についての打ち合わせを進めた(8月、3月)。また国内学会でケース研究の成果の一部を発表した。研究成果の意義と重要性として、コミュニティニードに応じた学習プログラムの展開には、住民の関心を高め信頼を得ていくコミュニティワークのプロセスが重要であるとの認識が関係者にあることが明らかになったこと、日本での地域を基盤とした福祉教育におけるコミュニティワーク等の専門的支援のあり方、多様な関係者・団体らによるプラットフォーム型支援と実践にむけての政策や財源等の課題を含む示唆が得られたことがあげられる。本研究は英国における「地域を基盤としたアクティヴシチズンシップ学習」に関連した実践を研究対象とし、それらの背景、目的、成果と課題について明らかにするとともにわが国における地域福祉の主体形成支援と地域を基盤とした福祉教育・ボランティア学習への示唆を得ることを目的として、(1)コミュニティニードに応じた学習プログラムを地域の参加と協働で展開できる仕組みづくりとそのプロセス、(2)住民ならびにコミュニティの学びのニードに応じた学習プログラムづくりとその展開の方法・技術の体系化と蓄積の方法、(3)これらを可能にする専門的支援の在り方を明らかにしようとするものである。平成26年度は、これまでに実施した調査の成果として1本の学会口頭発表、2本の論文発表をし、またこれまでの調査を踏まえて補足的調査を実施した。具体的には、本研究課題が研究の対象としている英国での地域を基盤としたアクティヴシチズンシップ学習の実践に中心的に関わるとともに、コミュニティワーカーの役割と養成についての研究ならびに教育実践を行っているManchester Metropolitan University(MMU)のCarol Packham博士と面会し、本研究課題の調査研究結果を報告したうえで、疑問点や研究的課題についてアドバイスや意見を頂戴した。MMUは、Take Part Pathfinderの実践主体のひとつであり、Packham博士は現在も実践知の蓄積と普及のための活動をおこなっているが、その成果と課題について、現時点での評価についてヒアリング調査を行った。またこの間の英国での政策的実践的状況の変化について、また大学が地域住民、地域組織と連携して実施しているプロジェクトの詳細についてのヒアリング調査、関連団体への訪問調査を実施した。