hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝臓-腸管自然免疫細胞サーキュラーの破綻による自己免疫性肝臓炎症の本体

マウスConcanavalin A惹起急性肝障害においてケモカイン受容体の一つであるCCR9陽性マクロファージが肝臓内に遊走し、IFN-γ産生Th1細胞やNKT細胞の誘導を介して病態形成に重要な役割を果たす。さらに急性肝炎患者末梢血を用いた検討においてもTNF-α産生能を有するCCR9陽性CD14+CD16+単核球が増加していた。今後のさらなる検討が必要であるがCCR9/CCL25経路は、劇症肝炎を含めた急性肝炎の選択的治療ターゲットとなる可能性が示唆された。昨年度の検討において、6-8週齢雄性C57BL/6マウスにConcanavalinA(ConA)を静脈内投与し急性肝障害を惹起したところ、投与12時間後に肝臓内にTNF-α産生能を有するCCR9陽性CDllb+F4/80+マクロファージが著増することを見出した。In vitroの検討においてもCCR9陽性マクロファージは高い抗原提示能とTh1への分化誘導能を有し、本細胞がConA惹起急性肝障害の病態形成に重要な役割を担っている可能性が示唆された。本年度は本細胞群のConA惹起急性肝障害病態形成における役割を明らかにするために、CCR9欠損マウスを用いて検討を行った。CCR9欠損マウスにおいてConA肝障害は生化学的、組織学的に有意に抑制された。さらに急性肝障害病態形成におけるCCR9陽性マクロファージの直接的な関与を証明するために次の検討を行った。すなわち、野生型マウスにConAを投与後、CCR9陰性plasmacytoid dendritic cell(pDC)、CCR9陽性pDC、CCR9陰性マクロファージ、CCR9陽性マクロファージの4分画を分離し、各分画をConA投与前にCCR9欠損マウスに移入し、肝障害の程度を検討した。非常に興味深いことにCCR9陽性マクロファージを前投与した群でのみ肝臓内のCDllb陽性マクロファージが増加し、他の3群では集積を認めなかった。その結果、CCR9陽性マクロファージを前移入した群でのみ組織学的および血清学的に少なくとも部分的に肝障害が再現された。以上の検討よりCCR9陽性マクロファージは本モデルにおいて急性期の病態形成において極めて重要な役割を果たすことが証明された。昨年度までの検討において、Concanavalin A (Con A)惹起急性肝障害モデルにおいてケモカイン受容体の一つであるCCR9陽性マクロファージが病態形成に重要な役割を果たすことを見出した。すなわちCCR9欠損マウスにおいて、Con A肝障害は血清学的、組織学的に野生型と比較し有意に軽度であり、さらにCCR9陽性マクロファージをCon A惹起CCR9欠損マウスに前移入することにより肝炎が部分的に再現された。本年度は今後の臨床応用を目指して以下の検討を行った。1他のマウス急性肝障害モデルにおける検討α-GalCer,四塩化炭素(CCl4),抗Fasアゴニスト抗体何れの急性肝障害モデルにおいても、Con A肝炎同様急性期の肝臓内にCCR9陽性マクロファージが浸潤し、CCR9欠損マウスにおいて肝障害は有意に軽減した。2抗CCL25抗体による急性肝障害抑制効果抗CCL25中和抗体(500μg/mice)を野生型マウスに前投与したところ、肝障害は非投与群と比較し、有意に軽減した。3ヒト末梢血における検討成因を問わず肝炎急性期において、健常群、慢性肝炎群と比較し、有意に末梢血中のCCR9陽性CD14+CD16+単球が増加していた。さらに重要なことに本細胞はマウス同様にTNF-α産生能を有していた。以上の検討より、我々が見出したCCR9陽性マクロファージはマウスCon A惹起急性肝障害のみならず、マウスおよびヒトの様々な原因の急性肝障害の病態形成に重要な役割を果たすことが示唆された。今後のさらなる検討が必要であるが、急性肝障害に対するCCR9/CCL25経路阻害による新規治療法の開発の可能性が示唆された。昨年度までの検討において、おおむね当初の予定どおり、マウスConA惹起急性肝炎モデルにおけるCCR9陽性マクロファージの病因性マクロファージとしての役割をin vivo,vitro両面から明らかにすることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は今後の臨床応用を目指して、以下の検討を行う。(1)他の急性肝障害モデルにおけるCCR9陽性マクロファージの役割の検討α-GalCer急性肝障害モデル、四塩化炭素投与モデル、抗Fas抗体投与モデルの各急性肝炎モデルにおいて、CCR9陽性マクロファージが肝炎発症急性期の病態形成に果たす役割を明らかにする。(2)抗CCR9抗体および抗CCL25抗体のConA肝障害抑制効果の検討今後の臨床応用を目指してConA投与直前に抗CCR9抗体/抗CCL25抗体を投与し、肝障害抑制効果を血清学的、組織学的側面から検討する。

(3)ヒト末梢血、肝組織を用いた検討上記の研究と平行し、自己免疫性肝炎、原発性胆汁性肝硬変、原発性硬化性胆管炎、ウイルス性肝炎症例の末梢血、肝組織を用いた検討を行い、将来的な治療応用に発展させたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
作物葉へのカーボニックアンヒドラーゼCDNA導入による光合成能力向上の可能性

C3植物における光合成速度の律速要因に葉肉細胞内CO_2拡散抵抗がある。我々は、作物のソース能力の改善を目的とし、マウスカーボニックアンヒドラーゼ(以下CA)活性の葉肉細胞細胞質への導入が、この抵抗に対してどのように影響するかを調べた。これまで得られた結果の概要は、以下の通りである。1)アグロバクテリウムを用いたリ-フディスク法によって、マウスCAのcDNAを含む遺伝子カセットをタバコに導入した。得られた形質転換植物の葉において、マウスのCA活性は、導入された遺伝子より安定に発現していることが遺伝子レベル、タンパクレベル、および、活性レベルで確認された。2)CO_2濃度が光合成速度をより強く律速するような条件、すなわち低CO_2濃度あるいは高O_2濃度条件下で、形質転換株の光合成速度が野生株のものと比べ有意に高くなる傾向が見られた。この時、葉肉細胞内の、他の形質について両者に違いは見られなかった。3)改良型のプロモーターを用い、葉内でより多くのCA活性を発現する形質転換タバコの作出に成功した。光合成特性について解析した結果、これらの植物もまた、低CO_2濃度条件下における光合成速度が高くなっていることが示された。さらに葉緑素蛍光解析より、形質転換植物は、野生株のものより有意に低い葉肉細胞内CO_2拡散抵抗を示すことも明らかになった。4)形質転換株は強光条件において、野生株より有意に大きな生長速度を示すことが、葉面積、および、全乾物重を比較することによって示された。しかしながら、こうした傾向は、遮光条件下では見られなかった。以上の結果より、CA活性の葉肉細胞細胞質への導入は、CO_2葉肉拡散抵抗を低下させることによって、特にCO_2律速条件においてその光合成速度を促進する効果があるものと考えられた。またそれにより、強光条件下での形質転換株の生育速度を有意に促進する可能性も示された。作物収量の向上のためには、ソース能力、すなわち光合成能力の改善が必要条件ある。本研究では、遺伝子組替え及び形質転換技術を用い、CO2+H2O【double arrow】H^++HCO3^-の反応を触媒する酸素、カーボニックアンヒドラーゼ(以下CA)を、タバコ葉肉細胞の細胞質に導入することにより、光合成能力を向上させる可能性を追及した。平成7年度に得られた結果の概要は次の通りである。1)アグロバクテリウムを用いた遺伝子組替え技術により、マウスCAcDNAを導入したトランスジェニックタバコを作製した。これらの植物体についてゲノムDNAのPCR解析、mRNAのノーザン解析、および可溶性タンパク質のウェスタン解析を行ったところ、得られた植物体のうち23個体に、この遺伝子が安定に発現していることが確認された。2)トランスジェニックタバコの自殖第1代の植物体について、その最上位展開葉における単位葉面積当り光合成速度を調べた。クロロフィル、可溶性タンパク質、Rubiscoの含量は、野性株のものと有為な差を示さなかったが、低CO2濃度における光合成速度は高くなる傾向が認められ、特にCAを強く発現した株では、野性株と比べて約9%高くなっていることが分かった。この光合成速度の促進派、高いCO2濃度条件下では見られなかったことから、葉肉内のCO2拡散抵抗がCAにより低下したために起こったものと考えられた。C3植物における光合成速度の律速要因にCO_2拡散抵抗がある。我々は、作物のソース能力の改善を目的とし、マウスカーボニックアンヒドラーゼ(以下CA)

活性の葉肉細胞細胞質への導入が、この抵抗に対してどのように影響するかを調べた。過去2年間で得られた結果の概要は、以下の通りである。1)アグロバクテリウムを用いたリ-フディスク法によって、マウスCAのcDNAを含む遺伝子カセットをタバコに導入した。得られた形質転換植物の葉において、マウスのCA活性は、導入された遺伝子より安定に発現していることが、遺伝子レベル、タンパクレベル及び、生理学的レベルで確認された。2)CO_2濃度が光合成速度をより強く律速するような条件、すなわち低CO_2濃度あるいは高O_2濃度条件下で、形質転換株の光合成速度が野生株のものと比べ有意に高くなる傾向が見られた。この時、葉肉細胞内の、他の形質について両者に違いは見られなかった。3)改良型のプロモーターを用い、葉内でより多くのCA活性を発現する形質転換タバコの作出に成功した。光合成特性について解析した結果、これらの植物もまた低CO_2濃度条件下において光合成速度が高くなっていることが示された。さらにこれらの植物体は、野生株のものより有意に低いCO_2補償点を示すことも判った。4)形質転換株は強光条件において、野生株より有意に大きな生育速度を示すことが、葉面積、及び全乾物重を比較することによって示された。以上の結果より、CA活性の葉肉細胞細胞質への導入は、CO_2葉肉拡散抵抗を低下させることによって、特にCO_2律速条件においてその光合成速度を促進する効果があるものと考えられた。またそれにより、強光条件下での形質転換株の生育速度を有意に促進する可能性も示された。
環境変化へのレジリエンスと記憶に関する社会学的研究

災害や環境変化に対する地域社会の復元力とその社会に蓄積されてきた制度や慣習との関係について,1771年の明和大津波を経験した八重山地方を事例に歴史社会学的検討を行った。その結果,主として琉球王府による津波後の農民移住政策と地域の土地利用に関する慣習との矛盾がマラリアの悪性化を招き,約140年間にわたり社会発展が停滞したと考えられた。今年度は,対象地域である沖縄県八重山地域において過去に重大な環境変化を引き起こした自然災害について,文献調査と現地調査を行った。総合地球環境学研究所の西表プロジェクトの文献データベース,沖縄県立図書館での調査から,(1)1771年の宮古八重山津波(「明和大津波」),(2)津波後から第2次大戦後までのマラリア禍(とくに第2次大戦中の「戦争マラリア」),そして(3)第2次大戦後の主要な災害となった台風等の風水害について,地域社会の対応や変化を主要な研究対象とすることが望ましいと結論した。このうち(1)については,歴史的に古い事例であるため当初は予定していなかったが,本年3月の東日本大震災が社会にもたらしている甚大な影響を考慮して,研究対象として取り上げることとした。文献調査では,(1)についてはほぼ主要な研究書,論文,史料等の収集を終えた。(2)および(3)は継続中である。現地調査として,(1)については,地域で言い伝えられている津波石,1980年代に郷土史家を中心に設立された慰霊碑,そして津波と人魚の関係についての伝承を利用した町おこしの事例について取材した。(3)については,1970年に廃村となった西表島の稲葉集落について,その集落史をまとめている住民への聞き取り調査を行い,森林伐採と水害の関係について知見を得たほか,調査出張中に平成22年9月の台風11号を実体験し,サトウキビとパイナップルの農地での被害状況を実査することができた。(2)については,今後,石垣島の台湾人コミュニティの調査を通して実施する予定である。今年度はとくに,1771年の宮古八重山地震・津波(明和大津波)の前後約100年の範囲における八重山群島の社会変化について,引き続き史料に基づく文献調査を行った。その結果,明和大津波後,100年以上にわたって人口をはじめとする社会的機能が回復していないことから,この事例は低レジリエンスとして把握可能であった。この低レジリエンスには,津波災害だけではなく,マラリアと地域社会との関係が重要であることがわかった。一方で,津波の記憶は共同体に関する様々な語りとして保持されてきたことが古謡や伝説からうかがえたが,そこで亀やジュゴンといった動物が,超越的な自然災害と日常生活とを媒介する役割を果たしていることが示唆された。それらの記憶は,災害から生き残った共同体,あるいは新たにつくられた共同体の成り立ちを正当化し,災害からの復興を促進する機能を持つことが考えられた。ただし,そのような記憶が共同体と自然との関係,あるいは災害の軽減にどのような意味を持つかは不明である。また,欧米の研究では,社会的レジリエンスの概念が,より直接的に環境変化の影響を受けるコミュニティ・レベルへと焦点を移し,「コミュニティ・レジリエンス」という概念が一般化してきたことから,ヨーロッパのLEDDRA(Land and Ecosystem Degradation and Desertification:Response Assemblages)プロジェクトや米国のCARRI(Community and Regional Resilience Institute)の活動を中心に文献研究を行い,社会的レジリエンスの空間的・時間的スケールに関する理論的な再検討を行った。レジリエンスの概念を用いるにあたって,コミュニティや共同体など,社会学的には問題を孕んだ概念と接合する際に考えられる諸問題について予備的な検討を行った。今年度は,マラリアと共同体に関する基本文献を整理するとともに,沖縄県公文書館で公開された「八重山群島におけるマラリアの予防及び撲滅に関する文書」を含む19世紀末20世紀半ばにかけての八重山マラリア関連文献を精査した。その結果,環境破壊や人口移動とマラリアとの関係について,以下の点が重要な示唆を含む知見として考えられた。マラリアはマラリア原虫・媒介蚊・人間集団の共存関係である。マラリアは,自然環境と継続的に一定の相互関係を有する共同体に発生し,その共同体の中で伝えられる。マラリアよる共同体のレジリエンスの低下は,その三者関係の変化に由来すると考えられるが,最終的にはマラリア原虫や媒介蚊にとっても危機となる。したがって,マラリアの過剰な病毒性は一定期間の後に低下する筈であが,それが19世紀20世紀半ばまで継続したことは,三者関係の変化自体が継続したこと,とくに人間集団の変化が継続して起きていたことを示唆する。史料によると,重篤な熱帯熱マラリアが占める全マラリア患者数に対する比率が,1920年代後期(大正から昭和への移行期)から上昇して約10年間継続したが,1938年に再び低下した。この10年前後でのマラリア原虫種および媒介蚊種の交替は,八重山地域の開発と移民の流入,およびマラリア防疫事業と農業構造の変化等が影響していると考えられ,そのことを八重山郡マラリア防遏所

史料の各字のマラリア原虫種の比率の推移によって,部分的に確証することができた。これまで環境史研究の分野では,病原体を含む微生物と社会との関係について,生物と社会の共進化という観点では,あまり取り上げられていない。八重山のマラリアの事例は,マラリア原虫・媒介蚊・人間集団の遺伝子頻度の変化を含むと考えられ,共進化と人間側の共同体のレジリエンスという新たな課題を提示するであろう。本研究の中心的な概念である「レジリエンス」は,関連する学会での概念規定や用いられ方が未だに定まっていない。そのために,具体的な事例調査と同時に概念の再検討を行わなければならず,とくに最近になって欧米で用いられはじめた「コミュニティ・レジリエンス」について検討を行う必要があったため。また,レジリエンスと社会的記憶に関する論考としてまとめた八重山のジュゴンに関する研究は,本の1章として出版予定であったが,編集の都合で刊行が遅れているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,明和大津波以後の低レジリエンスに大きな影響を与えたと考えられる,八重山地域のマラリアについての歴史的研究を中心に行う。そのためには,疫学的および生態学的な研究動向についても文献調査を行う必要がある。これらは,当初考えていた当該地域の自然-社会関係であった農漁業とはやや離れるが,マラリア媒介蚊の生息域の拡大は水田開発と密接に結びついていることから,その重要な一部ではあると思われる。今年度が最終年度であることから,それらの研究成果を含めて,これまでの成果を自然と社会との共進化の視点を加えた環境史としてまとめることを目標とする。
精巣特異酵素LDHーXの血中発現とその免疫学的研究

精巣の造精機能障害は、臨床的には特発性男子不妊症が代表的な疾患であるが、その原因は現在のところ全く解明されておらず、治療方法も確立されていない。これに対し、われわれは実験的に精巣機能障害を作成し、病態および治療方法を検討してきた。これまでに精巣障害を確実に作成可能であった実験モデルは、1.カドミウム剤、2.停留精巣、3.可塑剤MBP,DBP、4.アルコ-ルである。その他のたとえば制癌剤などでは著明な精巣障害は作成できない。各々の精巣障害の特徴は、カドミウム剤では急性の障害であり、停留精巣は精巣を腹腔内に実験的に固定し、高温度下の条件で確実に強度の精巣障害をおこす。MBP(monobutyle phatarate)に代表される可塑剤では亜急性に精巣障害がおこる。アルコ-ルについては低蛋白栄養の状態下に長期アルコ-ルを投与するとsertoli細胞のjunctional complexが破壊され精巣機能障害をおこすことを確認してきた。これらの精巣障害モデルを利用し、精巣障害の診断方法の一つになりうると考えられるLDHーXの血清中の推移を酵素法で検討した。今回の実験的精巣障害の対象モデルは、1.カドミウム剤投与例、2.実験的精索捻転例、3.可塑剤DBP投与例、4.実験的停留精巣例とした。LDHーX活性の測定は酵素法でおこなった。測定検体は0.05M(pH7.4)リン酸緩衝液、0.15mMNADH、LDHーX内の特異体である0.15mM、αーケト吉草酸および測定血清を混合し、計3mlとし、25°Cのcuvette chamber下で日立220ー10 spectrophotometerをもちいて、340nmでのNADHの吸収度の減衰を測定し、LDHーXの活性を測定した。結果、1.塩化カドミウム1回投与例では48時間後にLDHーXは5mU/mlと高値をしめし、その後、減少していった。2.精索捻転例でも同様のパタ-ンをしめしたが、最高値は3mU/mlであった。4.実験的停留精巣例では精巣固定後7日までLDHーXは上昇傾向をしめした。これらのLDHーXの増加推移と精巣の精細管内の精細胞の変性、脱落の組織学的変化とよく相関していた。以上よりLDHーXは精巣障害の血清マ-カ-として利用できることが判明した。今後は臨床応用が可能か否かについて臨床例を対象に検討をおこなうこと、さらにLDHーXの局在について組織免疫法で基礎的検討を行い、LDHーX抗体による免疫学的組織障害が発生するか、などについて検討する予定であるが今回の研究成果までには至っていない。

今後は臨床応用が可能か否かについて臨床例を対象に検討をおこなうこと、さらにLDHーXの局在について組織免疫法で基礎的検討を行い、LDHーX抗体による免疫学的組織障害が発生するか、などについて検討する予定であるが今回の研究成果までには至っていない。乳酸脱水素酵素(LDH)アイソエンザイムの1つであるLDHーXは精子及び成熟精巣にのみ特異的に存在するが、急性の実験的精巣障害でもこの酸素が血中に出現することが最近知られてきた。そこで血中のLDHーXの測定が精巣障害の指標として有用かどうかを検討した。成熟雄ウィスタ-ラットを用い、4種の実験的精巣障害を作製した。即ち塩化カドミウム4g/kg 1回腹腔内投与、実験的両側精索捻転、dibutyl phthalate2.4mg/kg 1週間経口投与、実験的両側停留精巣の4群である。各群とも処置後1週間経時的に血中のLDHーX活性を酸素法にて測定し、精巣障害の組織像と併せて検討した。その結果塩化カドミウム群、実験的精索捻転群では処置前血中に認められなかったLDHーX活性が処置後2日目をピ-クに血中で証明され、dibutyl phthalate投与群、停留精巣群では処置後経時的に上昇傾向を示していることが証明された。このことは精子精巣内にしか本来存在しない酵素が組織障害と共に体液中に移行し、免疫学的に非自己な環境にさらされることを意味するものと思われる。以上より急性及び悪急性の実験的精巣障害では血中LDHーX活性の測定が精巣障害のマ-カ-として信頼に足るものであることが証明された。さらに従来精巣障害の診断のため行われていた精巣組織検査などの侵襲的検査を行わずとも、血中LDHーX活性測定により非侵襲的に精巣障害を診断しうる可能性が示唆された。精巣の造精機能障害は、臨床的には特発性男子不妊症が代表的な疾患であるが、その原因は現在のところ全く解明されておらず、治療方法も確立されていない。これに対し、われわれは実験的に精巣機能障害を作成し、病態および治療方法を検討してきた。これまでに精巣障害を確実に作成可能であった実験モデルは、1.カドミウム剤、2.停留精巣、3.可塑剤MBP,DBP、4.アルコ-ルである。その他のたとえば制癌剤などでは著明な精巣障害は作成できない。各々の精巣障害の特徴は、カドミウム剤では急性の障害であり、停留精巣は精巣を腹腔内に実験的に固定し、高温度下の条件で確実に強度の精巣障害をおこす。MBP(monobutyle phatarate)に代表される可塑剤では亜急性に精巣障害がおこる。アルコ-ルについては低蛋白栄養の状態下に長期アルコ-ルを投与するとSertoli細胞のjunctional complexが破壊され精巣機能障害をおこすことを確認してきた。これらの精巣障害モデルを利用し、精巣障害の診断方法の一つになりうると考えられるLDHーXの血清中の推移を酵素法で検討した。今回の実験的精巣障害の対象モデルは、1.カドミウム剤投与例、2.実験的精索捻転例、3.可塑剤DBP投与例、4.実験的停留精巣例とした。LDHーX活性の測定は酵素法でおこなった。測定検体は0.05M(pH7.4)リン酸緩衝液、0.15mMNADH、LDHーX内の特異体である0.15mM、αーケト吉草酸および測定血清を混合し、計3mlとし、25°Cのcuvette chamber下で日立220ー10 spectrophotometerをもちいて、340nmでのNADHの吸収度の減衰を測定し、LDHーXの活性を測定した。結果、1.塩化カドミウム1回投与例では48時間後にLDHーXは5mU/mlと高値をしめし、その後、減少していった。2.精索捻転例でも同様のパタ-ンをしめしたが、最高値は3mU/mlであった。4.実験的停留精巣例では精巣固定後7日までLDHーXは上昇傾向をしめした。
コミュニティケアの視点による肢体不自由児の日本型住宅計画に関する研究

日本の実情に対応した障害児者のための住宅計画の要点についてまとめると,次のように整理できる.1.住宅内では浴室・便所に不便が集中するため,段差のない,洋式への移行が望まれ,日本住宅にあっても180cm×180cmの広さが求められる.2.食事室は自立層の場合,カーペト敷きも有用であるが,歩行困難層では板張りが望まれているため,イス式に相応した洋室が求められる.3.団らん室は多目的な生活行為を充足するため,カーペット敷きへの改善で対応できるが,茶の間型の和室=タタミ敷きでも日常生活が可能である.4.就寝室は未だタタミ敷き,フトンの型が多く,ベット+洋室への移行は容易に進まないが,カーペット敷きへの希望は顕著である.また,就寝室とトイレとの位置関係では介護上負担になる型や室通過型は避け,直接行き来ができ,空間的に半連結した型が望まれる.5.子供室は障害児者の場合,介護中心の層は専用化しにくい.しかし,日常生活行為のうち,「フトン敷く」等の行為が自立した過程で,専用化した子供室を与えることも求められる.専用室の場合は6畳,共用室では8畳が生活行為の面から妥当な規模である.6.室間関係では,ワンルームタイプが全般的に有利であるが,年齢や介助必要層によっては隣接し合う室を保障し,プライバシィとコミュニケーション,各室に対応した床様式などの保障をすることも求められる.7.障害児者のための住宅は"same-level-floor"でるあことを基本的に遵守し,歩行能力と介護程度に対応した解決策を求める.以上,現在,和室=タタミ敷き中心で生活している脳性麻痺障害児を抱えた世帯から,カーペット敷き,板張りへの志向,イス敷きへの志向等の芽ばえを把握し,主体類型ごとの計画指針を得た.日本の実情に対応した障害児者のための住宅計画の要点についてまとめると,次のように整理できる.1.住宅内では浴室・便所に不便が集中するため,段差のない,洋式への移行が望まれ,日本住宅にあっても180cm×180cmの広さが求められる.2.食事室は自立層の場合,カーペト敷きも有用であるが,歩行困難層では板張りが望まれているため,イス式に相応した洋室が求められる.3.団らん室は多目的な生活行為を充足するため,カーペット敷きへの改善で対応できるが,茶の間型の和室=タタミ敷きでも日常生活が可能である.4.就寝室は未だタタミ敷き,フトンの型が多く,ベット+洋室への移行は容易に進まないが,カーペット敷きへの希望は顕著である.また,就寝室とトイレとの位置関係では介護上負担になる型や室通過型は避け,直接行き来ができ,空間的に半連結した型が望まれる.5.子供室は障害児者の場合,介護中心の層は専用化しにくい.しかし,日常生活行為のうち,「フトン敷く」等の行為が自立した過程で,専用化した子供室を与えることも求められる.専用室の場合は6畳,共用室では8畳が生活行為の面から妥当な規模である.6.室間関係では,ワンルームタイプが全般的に有利であるが,年齢や介助必要層によっては隣接し合う室を保障し,プライバシィとコミュニケーション,各室に対応した床様式などの保障をすることも求められる.7.障害児者のための住宅は"same-level-floor"でるあことを基本的に遵守し,歩行能力と介護程度に対応した解決策を求める.以上,現在,和室=タタミ敷き中心で生活している脳性麻痺障害児を抱えた世帯から,カーペット敷き,板張りへの志向,イス敷きへの志向等の芽ばえを把握し,主体類型ごとの計画指針を得た.1.北療育医療センター、宮城県整肢拓桃医療療育センター等の脳性麻痺児の医療施設は外来患者が増加し、在宅ケア⇒住宅対策が不可欠であることを肢体不自由児施設の全国的動向から把握した。2.宮城県整肢拓桃医療療育センターを過去15年間に利用した脳性麻痺児279名を対象に、担当医による医学的評価調査では、痙直型と混合型が87%を占め、運動機能障害を持つこと。更に、四肢マヒ+下肢マヒが86.5%を占め、下肢に障害をもつことから、歩行能力と住生活とが密接な関連があることを明らかにした。3.脳性麻痺児をもち、発達段階の確定し易い小学生以上243世帯を対象に郵送アンケート調査を行った。有効回収数は171世帯であった。結果は(1)歩行能力に着目し、〈独歩〉〈伝歩〉〈這歩〉〈全介〉〈寝たきり〉の主体類型を行ない、住宅各部の不便を分析すると、浴室・便所に不便が集中した。(2)就寝室は個室化要求が強いが、成人でも介護の看視上から同室就寝が2割を占めた。(3)就寝室とトイレの位置関係では介護上負担になる型、動線上他を侵害する型の希望は減少する。(4)食事を行なう部屋はまだ和室中心であり、〈全介〉の児童にも顕われている。(5)団らんを行なう場も、座式中心の団らん形態が行なわれており、茶の間型が多い。(6)子供室は4割が専用室、2割が共用室である。ただし、歩行能力との関連で分析すると、介護中心の生活が専用化を阻んでいる。

(7)子供室を専用・共用で与えても、障害児の場合、生活行為の介助・看視度から就寝室として使用しない場合も多く、小学生低学年にその傾向が表われる。(8)子供室は年齢と共に、就寝からラジオ・テレビの余暇、接客交流の場となっているが、子供室の与え方と生活自立・精神発達の関連は薄いようである。以上、全般に和室中心の生活であるが、食事室等ではイス式が芽ばえつつある。
土壌粒子の太陽放射散乱吸収特性

札幌市北大工学部グラウンド土壌,関東ローム,桜島火山灰土壌,中国の黄土高原土壌(黄砂),アリゾナ土壌等、19種類の土壌試料を収集した。これらを風乾後、粒径37μm以下にふるい分けして土壌粒子試料とし、さらに乳鉢で粉砕した後、標準白色粉体(Ba【SO_4】粉末)に少量混合した。この混合試料を粉体用セルに充填し、積分球付分光光度計を用いて拡散反射率を測定しKubelka-Munk理論により、λ=300700nmの波長域における土壌粒子の吸収係数(複素屈折率の虚数部)niを測定した。今回測定した19種類の土壌試料において、λ=400500nmの波長域での吸収係数が最も大きかったものは関東ロームのni=0.013であり、最小値は桜島火山灰土壌のni=0.002であった。以上のことから、太陽放射エネルギーの最も多い400500nmの波長域における土壌粒子の吸収係数は、おおよそ0.0010.020の範囲内にあるのではないかと思われる。また、関東ローム等の赤色の濃い土壌では400500nmでNiが大きく、波長が長くなるにつれてNiは急激に減少する。一方、灰色を帯びた土壌では、吸収係数はあまり波長依存性がない。また、春先にしばしば日本上空に飛来する黄砂(黄土高原土壌)は、薄い黄褐色を呈しており、λ=400500nmでNi=0.004,λ=700nmでNi=0.0025であった。これら土壌粒子に吸収性なわち着色を与えるものとして酸化鉄と酸化マンガンが考えられるので、土壌粒子試料中の鉄及びマンガンの含有量を求め、400500nmの波長域における吸収係数Niとの相関を調べたところ、鉄については、含有率をXFe(%)とすると回帰直線がNi=0.00083XFe+0.0021,相関係数0.68,マンガンについては、含有率をXMn(%)とすると回帰直線がNi=0.056XMn+0.001,相関係数0.79であり、いずれも吸収係数との間にかなりの相関が見られた。
グルカゴン抑制による筋形成低下を伴わない蛋白負荷からの腎保護効果について

糖尿病腎症モデルマウス及び非糖尿病腎症モデルマウスにグルカゴンモノクローナル抗体を投与し、蛋白負荷による腎症進行に対する抑制効果を検討する。また蛋白制限食と比較し、筋形成低下の有無を検討する。これらの検討によって、グルカゴン抑制療法が、現在の顕性期糖尿病・非糖尿病腎症に対する確立した食事療法である蛋白制限食の問題点を解消し、Protein-energy wasting (PEW)によるサルコペニアやフレイルを引き起こすことなく、また実行・遵守困難である蛋白制限食に対してより確実に、蛋白負荷による腎症進行の抑制効果をもたらす可能性がある。
TFL1による花序メリステムの発生、維持システムの解明

花序茎頂の発生と維持に主要な機能を持つTERMINAL FLOWER 1(TFL1)遺伝子は、LFY、AP1との間で複雑な相互調節関係を示すが、TFL1自身の作用機構については、TFL1が転写制御に関与するかどうかも含めて、,これまで明らかにされていなかった。一方、TFL1のホモログであるFTは、花成の統合因子として、bZIP転写因子FDと複合体を形成し、AP1などのメリステムアイデンティティ遺伝子の転写活性化に関与することが示されている。本研究ではTFL1もFTと同様に転写制御に関与しているという仮説を検証すると共に、TFL1が関与する転写制御ネットワークを明らかにする。TFL1が転写制御に関与しているかどうかを明らかにするには、転写因子に特徴的なドメインを融合させ、その機能を植物体内で調べるという方法が有効と考えられる。具体的には、TFL1タンパク質に転写活性化ドメインVP16または転写抑制ドメインSRDXを融合し、アラビドプシス体内で強制発現させた。その結果、TFL1-VP16はtfl1突然変異体様の表現型をもたらし、TFL1-SRDXはTFL1を単独で強制発現させた場合と同様の表現型を示した。この結果は、TFL1が転写制御複合体の構成要素であることを示すと同時に、本来の機能が転写抑制に関与していることを示唆している。次に、遺伝学的解析を進めたところ、TFL1-VP16によるドミナントネガティヴな表現型がfd突然変異体では抑圧されることが明らかとなった。また、タンパク質間相互作用を調べた結果、TFL1もFTと同じくFDタンパク質と相互作用することが明らかとなった。さらに、FTのターゲットとされる、AP1、SOC1、SEPなどの遺伝子発現を調べたところ、TFL1-SRDX植物では発現が抑制され、TFL1-VP16植物では発現が促進されることが示された。以上のことから、TFL1とFTは、FDを含む共通の転写複合体の構成要素であると結論づけられる。そして、その複合体にTFL1が含まれる場合は転写抑制に働き、FTが含まれる場合は活性化に働くと考えられる。TFL1の発現解析昨年度までの研究結果から、TFL1の発現制御は5^'プロモーターのみならず、イントロンおよび3^'下流領域によって制御されていることが明らかとなった。今年度は、これらのシス領域をさらに狭めると共に、各領域がどのように時期的空間的発現調節に関与しているかを明らかにするため、様々なタイプのデリーション遺伝子を、TFL1コーディング領域、レポーター遺伝子(GFP、GUS)と連結し、表現型を観察した。その結果、花序形態への影響と花成への影響を分離できるようなシス領域の区別はできなかった。TFL1の機能解析FTとのアナロジーから、TFL1もFDタイプのbZIP転写因子と相互作用し、何らかの下流遺伝子の転写を変化、おそらくは転写抑制しているとの仮説を立てた。そこで、TFL1に転写活性化ドメイン、抑制ドメインを融合させ、植物体内で発現させたときの表現型や遺伝子の発現を調べた。転写抑制化ドメイン(SRDX)を融合したTFL1の過剰発現植物体は、TFL1の過剰発現植物体と同様、遅咲きの表現型を示した。一方、転写活性化ドメイン(VP16)を融合したTFL1の過剰発現植物体は早咲き、ターミナルフラワーといったtfll突然変異体様の表現型を示した。これは、TFL1の機能は転写抑制化ドメインの融合によっては阻害されないが、転写活性化ドメインの融合により阻害されるためであると考えられる。即ち、本来TFL1は転写の抑制に働くと考えられる。またTFL1タンパク質は、FT同様FDとの結合能を有することや、転写活性化ドメインを融合したTFL1の過剰発現植物体で、AP1遺伝子の発現が早期に誘導されることも明らかとなった。このことから、TFL1はFTと共通のターゲット遺伝子を転写制御している可能性が示唆された。

また、タンパク質間相互作用を調べた結果、TFL1もFTと同じくFDタンパク質と相互作用することが明らかとなった。さらに、FTのターゲットとされる、AP1、SOC1、SEPなどの遺伝子発現を調べたところ、TFL1-SRDX植物では発現が抑制され、TFL1-VP16植物では発現が促進されることが示された。以上のことから、TFL1とFTは、FDを含む共通の転写複合体の構成要素であると結論づけられる。そして、その複合体にTFL1が含まれる場合は転写抑制に働き、FTが含まれる場合は活性化に働くと考えられる。
正常絨毛細胞及び腫瘍細胞におけるゴナドトロビンの生合成機構の相違の解明

正常絨毛及び腫瘍細胞におけるゴナドトロビン(hCG:α及びβサブユニットが非共有結合した糖タンパク質ホルモン)の生合成機構の相違を解明するために研究を行い以下の成果を得た。1.正常胎盤絨毛細胞抽出液中に存在するhCGサブユニットをイムノバインディング法で分析した結果、尿性のものとは異なる分子種であることが分かった(細胞内型hCGサブユニット)。2.細胞内型hCGサブユニットを精製し、その糖鎖構造を調べた結果、両サブユニット共に未成熟なN結合型糖鎖である高マンノ-ス糖鎖を有していた(未成熟型サブユニット)。さらに、未成熟型βサブユニットは、尿性サブユニットが持つO結合型糖鎖を有していなかった。3.糖製した未成熟型サブユニットは、会合し未成熟型hCGを再構成し弱いながらも生物学的活性を示した。また、再構成した未成熟型hCGの一部は、凝集体を形成し高分子化した。細胞内における未成熟型hCGも高分子量を示したことから、hCGの高分子凝集体形成は、自身の細胞内輸送において何等かの役割を担っていると考えられた。4.正常胎盤絨毛細胞から分泌後排泄された尿性hCGサブユニットについて詳細に調べた結果、鎖内ペプチド結合が1箇所のみで切断された異常な構造を有したβサブユニットを発見し、その性質を明らかにした。5.絨毛癌由来細胞株であるBeWo細胞の産生するhCGサブユニットの蛋白化学的特徴について調べ正常絨毛細胞のものと比較した。BeWo細胞由来hCGサブユニットは、正常細胞のものと比べて分子量が異なっており、また各種グリコシダ-ゼに対する感受生も異なっていたことから、癌化によってhCGの分子形態が変化することが分かった。このことから、腫瘍細胞における糖鎖プロセシング酵素の特異性などが、癌化によって変化していることが推定された。ヒト胎盤絨毛性ゴナドトロビン(hCG)は、α、β二つのサブユニットが非共有結合的に会合したタイマー構造を持つ糖タンパク質ホルモンである。その生理機能を発現するためには、細胞内で別個に生合成されたサブユニットが会合しなければならないが、それが細胞内のどの部位でどの様にして起こっているかはよくわかっていない。この点を明らかにするため、胎盤絨毛細胞抽出液中に存在するhCGの蛋白化学的特徴について調べた。すなわち、免疫沈降法2次元-SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動法、及びイムノバインディング法を用いて胎盤細胞内hCGサブユニットの分子形態について分析した。その結果、胎盤細胞中では主として未成熟なhCGサブユニットがすでに会合し、しかもそれが更に集合した重合体として存在することがわかった。今後この重合体が細胞内のどの部位に存在するか、また分泌されるときは重合状態がどの様に変化するか等について調べる予定である。2.腫瘍細胞のhCG生合成機構と正常絨毛細胞のそれとの相違を明らかにするために、絨毛癌由来細胞株であるBeWo細胞の産生するhCGサブユニットの蛋白化学的特徴について調べた。シブチリルサイクリックAMP刺激下で培養したBeWoから得た細胞内未成熟型及び分泌された成熟型hCGサブユニットについてイムノバインディング法で分析した。その結果、腫瘍細胞(BeWo)由来hCGは、正常細胞のものと比べて分子量が異なっており、また各種グリコシダーゼに対する感受生も異なっていたことから、癌化によってhCGの分子形態が変化することがわかった。

これは、腫瘍細胞における糖鎖ブロセシング酵素の特異性などが癌化によって変化したことなどが考えられ、今後癌患者尿から得られるhCGを分析することなどにより更にその相違点を明かとし、癌化との関連性を追求する予定である。1.ヒト胎盤絨毛性ゴナドトロビン(hCG)は、α、β、二つのサブユニットが非共有結合的に会合したダイマ-構造を持つ糖タンパク質ホルモンである。hCG及びそのサブユニットの生合成機構(糖鎖の付加、プロセシング、ダイマ-構造の形成等)の解明に関する研究を行ってきた。昭和63年度の研究から、正常胎盤細胞中では主として未成熟なhCGサブユニットがすでに会合し、しかもそれが更に集合した重合体として存在することがわかった。平成元年度は、これら未成熟型hCGサブユニットの完全精製を行った。すなわち、正常胎盤抽出液をゲル濾過(SephadexG-100)及び逆相カラムクロマトグラフィ-(Wakosil 5C18)により未成熟型αサブユニット及びβサブユニットを別々に精製純化した。精製した両サブユニットのN末端アミノ酸配列は、尿性サブユニットと同一であったこと、糖鎖構造は未成熟な高マンノ-ス型N結合糖鎖のみを有しO結合型糖鎖は有しないこと、また未成熟型サブユニット同士で再構成したhCGは、生物学的活性を有するが、その一部分は、高分子凝集体を形成すること等を明らかにした。昨年度報告したように、細胞内ではhCGが高分子重合体として存在することを合わせて考えると、hCG分子の凝集体形成は、自身の細胞内輸送において何等かの役割(おそらく細胞内輸送顆粒への濃縮封入)を担っていると考えられる。2.正常胎盤絨毛細胞から分泌後排泄されたhCG、すなわち尿性hCG及びそのサブユニットを詳細に調べた結果、異常な構造を有したβサブユニットを発見し、精製した。このβサブユニットは、鎖内ペプチド結合が一箇所(47番目のグリシンと48番目のバリンの結合)のみ切断されたものであった。この部位の開裂は、αサブユニットとの会合には殆ど影響を与えなかったが、生物学的活性には影響を与え、その活性を低下させることが明らかになった。
森林における菌類と共生する穿孔性昆虫の発生戦略に関する実証的・理論的研究

ニホンキバチ共生菌のスギ丸太における繁殖に適した含水率は100150%の間で、含水率がこれよりも低いあるいは高い条件では共生菌の長期間の繁殖は困難と考えられた。巻き枯らし木において、ニホンキバチは樹種・処理時期に関わらずほとんど発生せず、共生菌を持たないオナガキバチがヒノキ11月処理木から主に発生した。カシノナガキクイムシの生態から考案した総合防除対策を行った結果、新たな被害木の枯死を激減させることができたが、穿入生存木の枯死を助長させる結果となった。本年度は主に,巻枯らし間伐木からのキバチ類を中心とした穿孔性昆虫の発生について成果があった。巻枯らし処理3夏目の処理時期による穿孔性昆虫発生状況について調べたところ,主にヒメスギカミキリ,ヒノキノキクイムシ,キイロホソナガクチキムシ,オナガキバチが発生した。ヒメスギカミキリはヒノキの8月処理木から多く発生した。ヒノキノキクイムシの発生は少なく,ヒノキ8月処理木のみからであった。キイロホソナガクチキムシは主に11月および5月処理木で発生したが,発生数は少なかった。このように,ヒメスギカミキリとヒノキノキクイムシは主にヒノキ8月処理木から発生した。これらの昆虫は枯死直後あるいは衰弱木で繁殖する昆虫であり,処理2夏目時点でヒノキ8月処理木の1本が枯死直前の状態であったことと関係しているかもしれない。キバチ類については,ニホンキバチは樹種・処理時期に関わらず全く発生しなかったが,オナガキバチがヒノキ11月処理木から主に発生した。巻き枯らし木からのニホンキバチの発生数は処理時期に関わらず少なく,巻き枯らし木は生育に不適であると考えられる。また,オナガキバチはニホンキバチの共生菌を利用して,主に処理3夏目に発生するものと考えられる。処理3夏目に多く発生した昆虫はヒメスギカミキリ,キイロホソナガクチキムシ,オナガキバチであった。ヒメスギカミキリ,キイロホソナガクチキムシは二次性昆虫であることが知られておりオナガキバチは,材変色を引き起こす共生菌を持っていない。したがって,処理3夏目に深刻な林業被害をもたらす新たな害虫の発生はないと考えられた(川村ら2009)。その他,全国3カ所で3樹種を伐倒し,そこから発生する各種キバチ成虫を来年度産卵試験に供試する予定である。本年度は主に、巻枯らし間伐木の衰弱過程について成果があった。染料注入により、巻枯らししても、長期間枯死しない個体については、完全には水分通導が遮断されていないことが明らかになった。このことは、巻枯らしの枯死メカニズムとして、「水分通導の遮断による枯死」と「根の衰退による枯死」の両方が存在する可能性を示す証拠となる。この結果は、これまで研究代表者らが示した、木材含水率が短期間に低下する個体と長期間高含水率が維持される個体があることと関連するものと思われ、キバチ類にとってどのような状態の巻枯らし木が繁殖に適しているかを知る上で重要な知見である。これらの成果については、2011年度の森林学会で小集会を企画したいと考えている。また、キバチ類の発生生態については、新たな実験方法を連携研究者と議論した。すなわち、成熟卵を注射針に通すことにより孵化刺激を与え、それにより孵化した卵を培地上で共生菌を繁殖させたシャーレ上で若齢幼虫まで飼育し、その後菌を接種した丸太で繁殖させるというものである。これが成功すれば、キバチの発生生態の多くが解明されると期待される。来年度は、この研究に重点を置きたいと考えている。今年度は、菌類と共生する穿孔性昆虫について、材の含水率とニホンキバチ共生菌の繁殖との関係、カシノナガキクイムシの総合防除について成果があった。ニホンキバチ共生菌を接種したスギ丸太を、含水率を変化させるため3処理を行い、分離率を比較した。水苔処理では約1035%の分離率で、対照木の約730%よりやや高かった。含水率は水苔処理では、接種2週間後には約110%であったが、その後150%まで上昇した。対照木では接種2ヶ月後まで約90100%と横ばいであった。水差し処理では接種後1週後には150%以上であり、共生菌は全く分離されなかった。以上のことから、スギ丸太での共生菌繁殖に適した含水率は100150%の間であることが示唆された。カシノナガキクイムシの総合防除に関しては、ラップ巻き処理木では、コナラ24本中18本が再加害を受けその内9本が枯死した。アベマキでは3本中3本が再加害を受け1本が枯死した。

殺菌剤注入木では12本中3本で25%、非注入木では4本中2本で50%と注入により、枯死を半減させることができたが、注入しても一定割合が枯死した。おとり木では31.9±43.3頭が捕獲されたのに対し、対照木では7.0±8.2頭と有意に多くの成虫が捕殺された。また、おとり木では20%カシナガの加害が確認されたが、対照木では加害された個体はなかった。初加害本数は、コナラでは2008年から2009年にかけては増加したが、総合防除を行った2010年ではおとり木への加害を含めても2009年の半数以下に減少した。また、未加害木の加害割合も、コナラでは2008年から2009年にかけて増加したが、2010年では2009年に比べて減少した。初加害木中の枯死木本数は、コナラでは2008年から2009年にかけて約4倍に増加したが、総合防除を行った2010年では2009年の半数以下となった。
都市化による緑地土壌の化学的・生物的性質の変化とその原因の解明

都市化が緑地土壌の生物的・化学的性質に及ぼす影響を明らかにする目的で、上流部から下流部にかけて都市化が進行する多摩川周辺のクヌギ・コナラを主とする森林型緑地を大量に、土壌の化学的・生物的な性質を調査した。本年度は、昨年度に明らかにした都市化に伴う土壌有機物含有量の増加の原因解明を主な研究対象とした。都市化に伴い、土壌の酸が中和され、一般細菌数と放線菌数が増加し、無機態窒素生成速度も増加した。糸状菌数と微生物活性には都市化の影響は見られなかった。都市化に伴い、土壌中のリグニン量が増加し、落葉に含まれるマンガン量が減少した。また、既往の報告より、都市化に伴い、降雨にとけ込んで生態系に供給される無機態窒素量は増加すると考えられた。これらの結果から、都市化に伴う土壌有機物量の変化のしくみが以下のように考えられた。都市化に伴うアルカリ性粉塵の影響で、土壌の酸が中和されると、土壌中の可給態マンガンが不可給化し、植物に利用されにくくなる。マンガンがリグニン分解酵素の材料であることから、植物によるマンガン吸収量の減少とそれに伴う落葉中のマンガン濃度の減少は有機物(落葉)中のリグニン分解を不活発にさせる。一方、無機態窒素の増加もリグニン分解を阻害することから、土壌の酸の中和による無機態窒素生成速度の増加と降雨による無機態窒素供給量の増加は、リグニン分解の阻害と土壌への蓄積をもたらした。これらのことから、都市化に伴う土壌へのリグニンの蓄積が土壌有機物の増加をもたらしたと考えられた。都市化が緑地土壌の化学的・生物的性質に及ぼす影響を明らかにする目的で、上流部から下流部にかけて都市化が進行する多摩川周辺のクヌギ、コナラを主とする森林型緑地を対象に、土壌の化学的・生物的な性質を調査した。都市化によって、緑地土壌の交換性塩基濃度、pH、有機物含有量、陽イオン交換容量(CEC)はいずれも増加する傾向にあった。また、土壌微生物の有機物分解活性は都市化によって低下する傾向にあった。都市化によって放線菌数や一般細菌数が増加したが、糸状菌数は変わらなかった。落葉落枝により土壌に供給される有機物量は都市化の影響を受けなかった。しかし、地表に蓄積している落葉落枝層の量は都市化によって増加する傾向にあった。また、既往の研究によって、多摩川の上流部から下流部にかけて、降雨に含まれる各種イオン濃度が増加する傾向にあることが明らかにされている。これらのことから、都市化により緑地に多量のCa、Mgなどの塩基が供給され、土壌の塩基飽和度を高めて酸が中和されたと考えられる。酸の中和により一般細菌数と放線菌数が増加したと考えられる。また、都市化により増加する降雨中のアンモニア態窒素は、土壌微生物によるリグニン分解を阻害することで有機物分解活性を低下させると推察される。その結果、地表の落葉落枝層量が増加し、さらに土壌中に多量の腐埴物質が蓄積して、CECが増加すると考えられた。都市化によって、有機物分解による植物への無機物供給量が減少するものの、降雨や大気中の粉塵による無機物供給量が増加するため、植物の生産力が維持され、都市化による落葉落枝量の変化がみられなくなると推察された。
蛍光X線法による極微量(1.1mg)考古遺物試料の元素組成分析

極微量試料粉末1.1 mgと融剤11 mgを用いたマイクロガラスビード(直径3.5 mm程度、厚み0.8 mm程度) /蛍光X線法を確立した。検量線の作成には、定量成分を含む特級試薬を混合し、実試料と同じ希釈倍率で調製したマイクロガラスビードを用いた。本法で、地球化学標準を分析したところ、主成分(Na, Mg, Al, Si, P, K, Ca, Ti, Mn, Fe)だけでなく、微量成分Ni, Zn, Rb, Srも正確に定量できた。また、本法で土器および黒曜石を精度良く分析することができた。考古遺物は貴重であるため、分析の際には、破壊が許されないこと・極少量のサンプリングしか許されないことがほとんどである。しかし、代表化学組成を得るのに有効なガラスビード/蛍光X線法は、測定試料の調製に比較的多量(数百数千mg)の粉末試料を必要とする。そこで、本研究では、測定に必要な試料の量を大幅に削減した、正確な化学組成分析法の開発を目的としている。極微量粉末試料(1.1 mg)と融剤11 mgとによる、直径3.5 mm程度、厚み0.8 mm程度のマイクロガラスビード分析試料の調製方法を構築した。検量線の作成には、頒布標準物質ではなく、試薬調合による検量用標準を用いた。この検量用標準は、定量成分を含む特級試薬を混合し、実試料と同じ希釈倍率(試料:融剤= 1:10)で調製したマイクロガラスビードである。本法で、地球化学標準試料(JB-1a, JR-3, JSd-2)を分析したところ、主成分であるNa, Mg, Al, Si, P, K, Ca, Ti, Mn, Feだけでなく、一部の微量成分元素Ni, Zn, Rb, Srも正確に定量することができた。また、本法による土器2種類および黒曜石の分析値は、従来法(試料400 mg,試料:融剤= 1:10,直径35 mmのガラスビード)のものと概ね一致した。考案したマイクロガラスビード/蛍光X線法は、試料の量が著しく少なく、測定径が小さいにも関わらず、岩石・堆積物・土器・黒曜石を良好に分析することができた。したがって、この方法は、極微量のサンプリングしか許されない土器などの考古遺物への応用が期待できる。極微量粉末試料1.1 mgと融剤11 mgとを用いて、直径3.5 mm程度、厚み0.8 mm程度のマイクロガラスビード分析試料の調製方法を構築した。定量成分は、主成分であるNa, Mg, Al, Si, P, K, Ca, Ti, Mn, Feおよび微量成分であるNi, Zn, Rb, Srとした。本法で、地球化学標準試料(JB-1a, JR-3, JSd-2)を分析したところ、10種類の主成分だけでなく、4種類の微量成分も正確に定量することができた。本年度には、極微量試料(1.1 mg)の蛍光X線分析用マイクロガラスビードを開発し、その基本的な作製技術を概ね構築した。また、本法用の検量用標準の調製、いくつかの標準物質による正確さの検証も完了しているので、研究は順調に進展している。分析化学これまでに得られた研究成果に基づいて、マイクロガラスビード/蛍光X線法の有効性を明らかにする。そのために、以下の3項目を進める予定である。(1)定量可能な微量成分元素を拡張する。土器の起源推定に有効なY, Zr, NbやV, Crなどに着目し、定量条件を最適化する。

また、これらの元素を定量するための検量用標準を調製する。(2)様々な試料に適用できることを示すために、種々のケイ酸塩試料の標準物質を分析する。土器の標準物質は存在していないため、岩石、河川堆積物、土壌や粘土の標準物質を分析予定である。また、分析結果を、従来のガラスビード/蛍光X線法(1試料400 mg,試料:融剤= 1:10,直径35 mmのガラスビード、2試料11 mg,試料:融剤= 1:36,直径12.5 mmのガラスビード)のものと比較する。(3)本法で正確な起源推定が可能か否か検証する。既知の土器試料を本法で分析し、その推定結果を既報のものと比較する。試料には、伊豆諸島で出土した土器片を用いる。起源推定は、2次元散布図や多変量解析(主成分分析やクラスター分析)で行う。以上の研究成果は、既に得られた成果とあわせて、平成27年度の日本文化財科学会第32回大会やDenver X-Ray Conferenceで発表する予定である。本年度の研究成果および成果のまとめを次年度(最終年度)に公表するために、支出計画を若干変更した。国際会議の参加登録費や旅費、投稿論文の英文校閲費として使用する予定である。