hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自律神経活動変調に起因する心房細動発症機構の解明

孤立性心房細動はストレスの持続と相関が高いとされ,自律神経系による心拍制御システムの関与が示唆される.本研究では「自律神経系の可塑性」に焦点を当て,不整脈発症メカニズムを明らかにすることを目的とする.in vitro系に再構成した「自律神経支配を有する心房筋細胞群」に対して,電気刺激により交感神経活動亢進状態を誘起,心筋拍動リズムに不可逆な変調が生じる条件を明らかにし,変調が生じた際に自律神経系に生じる可塑的な変化を検出するという方針で研究を進める.本年度は集積化電極(MicroElectrode-Array; MEA)基板上に実験動物(Wistar rat新生児)から採取した交感神経細胞群,心筋細胞群を播種して共培養系を構築,心筋同期拍動時の活動電位伝搬時空間パターンを評価する手法の確立に注力した.(1)自発拍動について,催不整脈薬(lidocaine)投与時の活動伝搬パターンの可視化を試みた.広範囲(7 mm×7 mm,従来は1.8 mm×1.8 mm)を観測対象とする新たなMEAを製作して計測を行なった結果,一方向に伝搬する正常な拍動伝搬以外に,リエントリ状に継続する異常伝搬パターンが生じる場合があることがわかった.正常/異常拍動間の状態遷移についても定量評価する手法を確立した.(2)ペーシング刺激により誘発される心筋拍動について,その空間伝搬パターンを可視化する手法につき検討した.平面上の64ヶ所の観測点で記録された活動電位について,刺激印加からの時間遅れをプロットして近似的な平面を導出することにより,空間的な伝搬方向の定量化が可能となることがわかった.MEA基板上に構成した自律神経/心筋細胞共培養系を利用して慢性電気刺激により交感神経活動亢進状態を誘起,心拍変動に生じる異常を観測してその発生メカニズムを明らかにすることを目標としている.計画初年度において,実験系の構築および計測信号解析手法の開発が完了した.64電極を集積化したMEA基板上にシリコンゴム(Poly-DiMethyl-Siloxane; PDMS)製のマイクロ細胞培養区画を設置,区画間をトンネル構造で連結した細胞培養皿を設計,製作した.標準デバイスに加えて観測領域を広げたMEAパターンを新たに導入した.実験動物から上頸神経節(Superior Cervical Ganglion; SCG)と心筋組織を採取,これを単離してMEA基板上に共培養系を構築するプロトコルを確立した.標準的なMEAでは培養心筋系の活動のごく一部のみが観測されていたが,今回新たに製作したデバイスにより,ほぼ試料全体の活動を可視化することが可能になり,典型的な不整脈であるリエントリ現象の観測に成功した.さらに,心筋活動パターンの定量評価手法として,誘発応答における時間遅れを指標とする3次元表示を試み,活動伝搬の方向という視点からの評価が可能になった.本年度開発した計測デバイス,解析ツールを利用して,自律神経細胞群に対する長時間の電気刺激により誘導される心拍変動を観測,解析することにより,心房細動発生メカニズムの解明につながる知見を得ることが期待できる.不整脈現象が発生するメカニズムの解明に向けて,心筋細胞群異常興奮伝搬現象の詳細な解析,交感神経活動亢進状態の継続に起因する心拍変動現象の観測,の2つの課題につき検討する.(1)心筋細胞群
文化諸科学におけるシュッツ理論の重要性をめぐる国際シンポジウムのための準備研究

1、1999年はシュッツ生誕100年にあたり,日本(3月2628日)、ドイツ(5月2629日)、アメリカ合衆国(10月79日)において、それぞれ「シュッツ生誕100年記念国際シンポジウム」が開催され、研究代表者と研究分担者は日本での会議を主催し、また他のすべての会議にも出席して研究報告を行ない、世界の多くの研究者たちと集中的な意見交換を行なった。2、ドイツでの会議に際して、会場となったコンスタンツ大学に保管されているシュッツの蔵書を調べる機会を与えられた。そこで滞在を延長して、それらの蔵書の「書き込み」の一部を調査し、とりわけ重要なコメントが書き込まれている書物が約100冊あることが判明した。同時に、シュッツの社会理論の展開を明らかにするうえでそれらの「書き込み」を詳細に研究する重要性も痛感した。3、同じくコンスタンツ大学に所蔵されているシュッツの「書簡」に関しては、同大学「シュッツ文庫」の責任者マーチン・エンドレス博士のご厚意により、一括マイクロフィルムとして、研究代表者が統括している「早稲田シュッツ文庫」に寄贈していただいたので、それをすべてハード・コピーしたうえで宛先人・差出人、日付の早い順に整理し、一覧表にした。4、それら書簡類(2,578通)を整理し、研究分担者がそれぞれ分担して順次読み込み、議論していくなかで、とりわけH・ケルゼン、M・ファーバー、E・フィンク、F・ハイエク、F・カウフマン、F・マッハルブ、E・ヴェーゲリンたちとの手紙による議論のさらなる研究の重要性を痛感した。5、本研究を基礎にさらに研究を積み上げていくことによって、近い将来、「限界効用理論」「純粋法学」「現象学」「社会科学方法論」といったテーマを射程に入れながら、シュッツを取り巻く斯界の第一人者たちとの議論の切り結びについて議論する国際会議に向けた準備を進める予定である。
β2-ミクログロブリンアミロイド線維による細胞傷害機構、及び細胞刺激作用の解析

本研究では、試験管内で形成したアミロイド線維と培養細胞を用い、透析アミロイドーシスにおいてβ2-ミクログロブリン(β2-m)アミロイド線維の沈着が破壊性脊椎関節症や骨嚢胞などの骨・関節破壊を引き起こすメカニズムを明らかにし、透析アミロイドーシスの予防、治療法開発の端緒を開くことを目的とした。具体的には、1β2-mアミロイド線維による滑膜細胞死の分子機構の解明、2β2-mアミロイド線維の滑膜細胞に対する刺激・活性化作用の解析、3β2-mアミロイド線維の軟骨細胞に対する細胞毒性の解析、の3点を目的とした。本研究で得られる新知見は、他のアミロイド沈着における臓器障害機序の解明にも応用でき、その学術的波及効果は大きく、難病であるヒトアミロイドーシスの病態解明、予防・治療法の開発に貢献できると考えられた。平成29年度の研究計画1として挙げた、β2-mアミロイド線維による滑膜細胞死の分子機構の解析にあたり、まずウサギ由来滑膜細胞(HIG-82)を用いた実験系において、アミロイド線維がエンドサイトーシスによって細胞内に取り込まれてリソソームへ運ばれ、ネクローシス及びアポトーシスを引き起こすことを、LDHアッセイ、MTTアッセイ、透過型電子顕微鏡観察、及び共焦点レーザー顕微鏡観察により確認した。引き続き、ネクローシス/アポトーシスの詳細な解析のためAnnexin V/Propidium iodide(PI)の蛍光二重染色の準備を進めているところであったが、研究代表者が平成30年3月31日付で退職し、研究を中断することとなった。
寄生蜂の野外活動解析

野外のクズ群落におけるマルカメムシ卵の寄生蜂マルカメクロタマゴバチの野外活動の実態を明らかにするために、野外での寄生率と活動の調査と室内実験を実施した。その結果、マルカメムシの卵は午前11時午後2時に産み付けられること、午後4時7時にその新しく産み付けられた卵にマルカメクロタマゴバチが到達すること、寄生蜂の寄生活動は日没後に主に行われることがわかった。室内研究では、寄生蜂の産卵効率は寄主卵の部位、日齢、他個体の存在により大きな影響をうけることがわかった。さらに、羽化後1日目の寄生蜂では、空腹の蜂が満腹の蜂よりより多くの卵に寄生し、餌がある場合とない場合との繁殖戦略の違いが明らかになった。平成27年4月7月に福岡市クズ群落においてマルカメムシの産卵およびマルカメクロタマゴバチの寄生行動調査を行った。その結果、マルカメムシは午後12時午後1時をピークに午前11時午後4時に産卵を行うこと、晴天では産卵は午後11時午後1時前に集中するが、曇りの日には午後12時午後4時までだらだらと産卵する個体が続くことがわかった。また、マルカメクロタマゴバチの産卵行動も晴天か曇りかで異なり、晴天日には、午後4時から午後7時に新しくその日産み付けられた寄主卵上に現れ、卵近くで休息し、日没後に産卵を開始した。一方、曇りの日には、夕方に蜂の出現がピークになることなくだらだらと寄主卵に粟割れた。このことから、寄生蜂の活動には照度が強く関与することが示唆された。また、寄主密度が低下する6月中旬以降には、1寄主卵に2頭以上の寄生蜂が訪問することが頻繁にあったが、その場合、大半の寄生蜂は同じ寄主卵近くに留まり、産卵行動を行い、その場所に1頭で産卵する場合より長く滞在した。この観察から、マルカメクロタマゴバチの成虫間の干渉による強い種内競争があることが示唆された。また、東京都内においてもマルカメムシ卵とマルカメクロタマゴバチの寄生率の季節的消長を調べ、6月中旬以降カメムシタマゴトビコバチの寄生率が高くなり、マルカメクロタマゴバチの寄生率が低下する福岡市と異なり、マルカメクロタマゴバチの寄生率が季節後半でも高いまま維持されることがわかった。本年度は、4月8月に例年と異なる気候およびキャンパス内でのクズ群落伐採により、野外の調査が継続してできなかったため、室内実験を主に行った。まず、マルカメムシ卵を寄主として利用するマルカメクロタマゴバチとカメムシタマゴトビコバチの種内競争を寄主探索・利用効率と共寄生寄主内での幼虫間の競争の観点から調べた。その結果、2種成虫間の寄主探索・利用効率は産卵中攻撃性を示すマルカメクロタマゴバチが優位であった。しかし、2種の卵が産みつけられた寄主内では、カメムシタマゴトビコバチが競争に勝つ場合が多いこと、マルカメクロタマゴバチの終齢幼虫に二次寄生することが明らかになった。以上の結果は、単食性寄生蜂と多食性寄生蜂の繁殖戦略を反映したもので、野外でどちらが優位になるかは、両者の相対的な個体数によることが推察された。また、福岡および東京における野外調査の昨年度までのデータを解析した結果、福岡と東京で寄生蜂の発生パターンが異なることがわかった。福岡ではマルカメクロタマゴバチが5ー6月優勢であるが、7月以降カメムシタマゴトビコバチが優勢になること、東京では5ー6月はマルカメクロクロタマゴバチが優勢になるが、7月以降は場所によって異なり、一部ではマルカメクロタマゴバチが優勢を維持するが、他の場所では福岡と同様カメムシタマゴトビコバチが優勢となった。これは、東京ではカメムシタマゴトビコバチの発生量が福岡ほど多くないことに起因すると考えられた。野外調査は、昨年度調査場所伐採や気候変動にて福岡にて継続調査できなかったものの、室内実験も予定どおり進んでいる。これまでの結果の解析も進み、1論文を投稿中である。マルカメムシの卵寄生蜂マルカメクロタマゴバチおよびカメムシトビコバチの野外における行動を明らかにするために、野外で寄生活動を調べるとともに室内で種間競争を調べた。その結果、マルカメクロタマゴバチは夜行性であるが、カメムシタマゴトビコバチは昼行性であった。7ー8月に2種が同じ寄主卵塊を寄生している共寄生卵塊率が高くなり、寄主卵塊上で2種の種間競争が生じていることが明らかになった。種内競争として、1)マルカメクロタマゴバチの寄主防衛行動によるカメムシタマゴトビコバチの排除、2)共寄生による幼虫間の競争、3)カメムシタマゴトビコバチによる刈るか目クロタマゴバチ幼虫や蛹への2次寄生が生じる。しかし、マルカメクロタマゴバチは、産卵終了後寄主卵塊を離れること、カメムシタマゴトビコバチはマルカメクロタマゴバチがいると寄主卵塊近くで休息し、後者が去った後寄主への開始すること、のためマルカメクロタマゴバチの防衛行動によりカメムシタマゴトビコバチの寄生が排除されることがないことがわかった。2種が卵を産下したほとんどの寄主からカメムシタマゴトビコバチが成虫として羽化したことから、カメムシタマゴトビコバチの方が幼虫間競争に強いことがわかった。マルカメクロタマゴバチの一齢幼虫は大あごが発達しており、他個体をかみ殺すがカメムシタマゴトビコバチでは大あごは発達していない。どのようにしてカメムシタマゴトビコバチが他者を排除するのかは明らかでない。

さらに、カメムシタマゴトビコバチはマルカメクロタマゴバチの幼虫や蛹に2次寄生することができた。他種の幼虫や蛹に寄生したマルカメクロタマゴバチの卵の約50%が成虫として羽化したが、その多くがオスであった。カメムシタマゴトビコバチは未寄生寄主とマルカメクロタマゴバチ幼虫あるいは蛹がいる寄主とを識別し、後者によりオスを産むことが示唆された。野外のクズ群落におけるマルカメムシ卵の寄生蜂マルカメクロタマゴバチの野外活動の実態を明らかにするために、野外での寄生率と活動の調査と室内実験を実施した。その結果、マルカメムシの卵は午前11時午後2時に産み付けられること、午後4時7時にその新しく産み付けられた卵にマルカメクロタマゴバチが到達すること、寄生蜂の寄生活動は日没後に主に行われることがわかった。室内研究では、寄生蜂の産卵効率は寄主卵の部位、日齢、他個体の存在により大きな影響をうけることがわかった。さらに、羽化後1日目の寄生蜂では、空腹の蜂が満腹の蜂よりより多くの卵に寄生し、餌がある場合とない場合との繁殖戦略の違いが明らかになった。計画どおり野外調査を実施し、寄生蜂が夕方探索行動を活発化させ、夜間に産卵行動を示すことを明らかにしたなど結果が出ているため。本年度、福岡で場所を選定し新たな調査地点で野外調査を実施する。引き続き、室内研究により2種寄生蜂の生態を解明する。また、その結果を少なくとも2論文としてまとめて投稿する。本年度も野外調査を繰り返し行い、昨年度観察された寄主と寄生蜂の行動パターンの再確認を行う。また、種内競争の重要性が明らかになったため、室内実験により種内競争(成虫間の干渉)を詳しく調べる。さらに、福岡市と東京都で季節的寄生消長が大きくことなったため、本年度再度、両地点で野外の季節的寄生消長を調べる。昨年度は、野外の天候不順と調査場所の予期せぬ草刈りにより野外調査が十分に行えず、予定していた消耗品を購入できなかったため、前年度未使用額が生じた。物品費として50万円計上したが、ビデオカメラ等が安く購入できたため物品費総額を低くできたことと、計画していた国内学会等は別資金にて拠出したため、旅費総額が引くくできたことにより、約32万円を翌年に繰り越すことになった。本年度は、野外調査を着実に実施するために、調査補助のための人件費を予定より多く計上する。
太陽エネルギー利用の研究

〔1〕太陽エネルギーの蓄熱システムとしては、(1)湿った地盤等の有効利用法として、種々の地盤について降雨の強さの含水率への影響,降雨による地表面近傍の水分分布性状等から地盤内含水率分布の推定法を提示し、その熱伝導計算の擬線形化が可能なことを示した(神戸大・松本)。(2)潜熱蓄熱の高性能化として、水平板状フィンを有する蓄熱カプセルのフィンの傾き角の影響及び過冷却軽減効果に、多孔質伝熱面(銅焼結合金)が有効であることを示した(東工大・斎藤)。(3)太陽熱顕熱蓄熱に関し、バランス型温度成層式水蓄熱槽最適システム,固体蓄熱槽・地中蓄熱の最適運転法を示した(名大・中原)。(4)半地下居室に体する太陽エネルギー利用に関し、実大試験家屋の実測と数値シミュレーションから、様々な気候条件下での地中断熱材の室温及び暖冷房負荷に対する影響を明らかにした(東北大・吉野)。〔2〕太陽エネルギーの集放熱器として、(1)密閉間欠吸着式太陽熱冷却器に関し、シリカゲル内蔵の反射板を有する金属筒タイプの集熱・冷却法について再生・吸着実験の結果、照射日射量基準の成積係数を示した(東海大・田中)。(2)平板形太陽熱集熱器について、鹿児島の自然気候と桜島降灰の地域特有の影響下の熱効率改善について検討した(鹿大・玉利)。〔3〕夏季建物を自然エネルギー利用により冷房装置を使用しないで涼房効果を得るための基礎研究として、(1)太陽熱による空気の自然循環効果に関して、クールチューブの室内温度への影響について室内圧力と流動低抗の重要性を明らかにした(九大生研・藤井)。(2)太陽放射を受ける建築物外被の調湿機構を屋外実験で明らかにした(名工大・宮野)。(3)日中の蒸発冷却と夜間の放射冷却の利用について、屋外模型実験によりその有効性を明らかにした(九大・浦野)。〔4〕太陽熱利用の暖房時の室内温熱環境について、(1)室内温熱環境と人体との熱交換に関する実験と数値実験により室内温熱環境の評価を行い(岡山大・尾添)、(2)輻射熱暖房の人体温熱感の許容限界,輻射要素の評価指標を明らかにした(都立大・伊藤)。
ウイルスの多種類同時検出を可能にする迅速DNA検査法の開発（国際共同研究強化）

本研究は、基課題で取り組んだ微粒子誘電泳動を用いたDNA検出法の応用として、等温DNA増幅法と組み合わせて、薬剤耐性細菌を検出するシステムを構築することを目的に実施した。本研究で、等温DNA増幅法と微粒子誘電泳動DNA検出法を組み合わせて実施するにあたり、DNA増幅中に微粒子に増幅DNAを結合させる手法を新たに考案した。微粒子誘電泳動DNA検出法は、増幅DNAを誘電体微粒子に結合して、そのDNA結合微粒子の誘電泳動特性を利用して検出する手法であり、従来は、DNA増幅反応後に微粒子と結合させていた。本研究では、増幅反応液に微粒子を添加し、液中で増幅したDNAを反応中に結合出来るようにし、更に微粒子表面での増幅反応も行われるようにした。その結果として、数コピーの薬剤耐性細菌の遺伝子を20分で検出出来ることを示し、更に本手法の定量性についても示した。そして、本手法によるデバイス化が実現に向けて、要素技術の検討を行った。本研究は海外研究者のネットワーク形成も目的にしていたが、渡航およびその後の研究活動において、誘電泳動に関連した研究者との間で形成した。内定年度:2015渡航のための準備として、渡航先研究者と研究内容に関する打ち合わせを行った。渡航のための準備を行った。研究内容、研究期間、必要な物品のリストアップを行った。本研究では、基課題によって開発した微粒子誘電泳動を用いたDNA検出法の応用として、等温遺伝子増幅法と組み合わせて、薬剤耐性細菌を検出することを試みた。これまでは、温度変化(95度から50度)によってDNA増幅反応を連鎖的に行うPCR(polymerase chain reaction)という手法を用いていたが、より簡便に行うために、一定温度で遺伝子増幅反応を行うことが可能な手法と組み合わせることを試みた。そのため、渡航先研究者と共同して、等温増幅反応中に増幅DNAを微粒子へ結合する手法を考案し、その有効性を薬剤耐性細菌を対象に実証した。ここで薬剤耐性細菌とは、抗生物質によってコントロール出来ていた細菌が、その抗生物質への耐性を獲得したもののことを言い、近年、院内感染などでその問題が大きくなっている。薬剤耐性細菌の高感度かつ迅速な検出法は、安全・安心社会の実現のために必要不可欠な技術の一つである。本研究で考案した手法を薬剤耐性細菌に対して実施したところ、数コピーの薬剤耐性細菌の遺伝子を20分程度で検出できることを示した。また、10^5コピー程度まで定量的に測定できることも示した。微粒子誘電泳動を用いたDNA検出法に等温増幅反応を用いることができるようになったことで、本研究による手法のデバイス化がより実現に近づいたと考えている。本渡航においては、誘電泳動に関係した研究者とのネットワーク形成も行った。当初の予定通り渡航を行い、予定の期間で一定の研究成果を得た。研究成果は国際共著論文として投稿する予定である。その研究成果とは、これまで行っていなかった等温増幅法を自らの手法に取り入れたこと、海外共同研究者とその組み合わせのための新しい手法を考案したこと、そして、それらによって高感度かつ短時間に遺伝子検出が行えることを示したことである。渡航先で実験及び理論構築を行う。実験に関しては、当初の予定通りDNA結合微粒子のインピーダンス測定を渡航先の技術と当方の技術を持ち寄って計測を行う。理論に関しては、予備実験によって得られた結果および今後得られる実験結果について検証する。特に微粒子表面に結合したDNAによる微粒子全体のインピーダンスに占める割合について検証する。また、英国内の関連する研究者と連絡を取り、今後の連携が可能か模索する。共同研究の内、渡航して実施する部分に関しては終了した。今後は、その結果をもとにさらに研究を発展させていく予定である。具体的には、これまでに得られた知見をもとに遺伝子検査のデバイスを作製すること、海外共同研究が提示する新たなターゲットに対する検出可能性の評価に加えて、DNA結合微粒子誘電泳動の物理現象の解明である。
ライフヒストリー的アプローチによる日本語教師の「二重の応答性」の発達研究

熟練日本語教師の「熟練性」を「二重の応答性」の獲得とその発達に焦点化して、事例研究を重ねてきた。初任期、中堅期、熟練期の教師の事例研究を行った。その結果、教育内容に主要な関心が行き、学習者や学習環境に目を配ることができない初任期の教師は、「二重の応答性」そのものがうまく機能しない、のに対し、授業スタイルが確立してくる中堅期においては、学習者の応答をモニタリングすること、すなわち「二重の応答性」がうまく機能するようになる。熟練期の教師にあっては、学習者の応答に対して、自らの応答を瞬時に、柔軟に変えていく力量を持つことが明らかになった。本研究「ライフヒストリー的アプローチによる日本語教師の「二重の応答性」の発達研究」では、日本語教師の「二重の応答性」とその形成過程に注目し、日本語教師の力量形成に必要不可欠な実践経験内容を、ライフヒストリー的アプローチによって明らかにする事例研究を積み重ねてきた。今年度は以下の通り、フィールドワークを行った。日本国内では、(1)三重県内A日本語学校1名、(2)岐阜県内S日本語学校1名、(3)静岡県内T大学1名、海外では、(4)中国天津の大学1校5名(中国語母語話者)、(5)中国南京の大学2校4名(中国語母語話者)、(6)上海の短期大学1名(日本語母語話者)、計13名の日本語教師の事例研究である。研究方法としては、現在の授業実践の参加観察及び実践者への半構造化インタビューに加えて、映像、音声データ、及び、授業資料を収集し、信頼性を高めるためのトライアンギュレーションを意識的に追求してきた。また、質的研究方法としての参加観察やインタビュー研究等の意義を、先行の研究の到達点と課題を踏まえて確認し、その問題点の解明・克服について考究を重ねた。事例研究の成果として、2015年3月に行った台湾で教える3名の日本語人日本語教師の事例研究を含めて、学会で報告し、論文として上梓した。具体的には、1日本語教育学会秋季大会(2015年10月於沖縄国際大学)にて報告した(タイトル:「ライフヒストリー的アプローチによる熟練日本語教師の「熟練性」の研究ー「見えない目標」の形成と機能に着目してー」)。2鈴鹿医療科学大学研究紀要(No.22,2015)に掲載された(タイトル:「日本語教師の「熟練性」の研究ー熟練教師の目標概念の多層性、ネットワークと機能に注目してー」)。今年度の研究計画としては、事例研究の蓄積をすること、そして事例研究をもとに、研究の目的である「日本語教師の『二重の応答性』の発達過程を明らかにすること」を掲げた。事例研究については、先に述べたように13名の日本語教師の授業観察データ、インタビューデータを得ることができた。またデータの分析の上に日本語教師の「熟練性」について、授業の目標概念に注目し、授業の臨床場面において目標の一部をリセットしたり修正しながら「出来事」に対応していることを明らかにした。まさに学習者と対話の中、大きくとらえると「二重の応答性」を駆使しながら授業の臨床的な対応を積み重ねていることが明らかになった。こうした具体的な事例研究に基づいた仮説(目標概念の機能とその「書き換え」による授業の展開の修正)を提起し、学会の報告、論文化を通して今後の研究の方向性を提起できたという点において、「ほぼ満足できる成果」を挙げたものとしたい。本研究では、日本語教師の「二重の応答性」とその形成過程に注目し、日本語教師の力量形成に必要不可欠な実践経験内容を、ライフヒストリー的アプローチによって明らかにする事例研究を積み重ねてきた。日本国内では国際教養大学(秋田)1名、海外では台湾の大学4校6名(中国語母語話者2名、日本語母語話者4名)、計7名の日本語教師の事例研究である。7名のうち、3名が新規の事例研究である。銘傳大学(台北市)1名(中国語母語話者)、東海大学(台中市)2名(中国語母語話者1名、日本語母語話者1名)である。新規事例研究を行った1つ目の理由は質的研究における事例研究の特殊性を考慮してできるだけ多くサンプルを取り上げるため、2つ目の理由は事例研究の信頼性と妥当性を高めるためである。成果として、12016年3月に行った中国天津で教える2名の中国人日本語教師の事例研究を論文として三重大学教育学部研究紀要第68巻に掲載された(タイトル:教師の「熟練性」の研究ー2人の中堅中国人日本語教師の授業の比較分析を通してー)。2これまでの事例研究に基づいて日本語教師の「二重の応答性」の発達について中部教育学会にて報告する予定である(タイトル:「日本語教師の初任期から熟練期への「二重の応答性」の発達」,2017年6月17日,福井医療大学)。なお、台湾の事例研究については、2017年度再度フィールドに入って観察分析を行う予定である。

事例研究については、先に述べたように7名の日本語教師の授業観察データ、インタビューデータを得ることができた。またデータの分析の上に日本語教師の「熟練性」について、授業の目標概念に注目し、授業の臨床場面において目標の一部をリセットしたり修正しながら「出来事」に対応していることを明らかにした。まさに学習者と対話の中、大きくとらえると「二重の応答性」を駆使しながら授業の臨床的な対応を積み重ねていることが明らかになった。こうした具体的な事例研究に基づいた仮説(目標概念の機能とその「書き換え」による授業の展開の修正)を提起し、学会の報告、論文化を通して今後の研究の方向性を提起できたという点において、「ほぼ満足できる成果」を挙げたものとしたい。本研究の目的は、日本語教師の「熟練性」の核となる「二重の応答性」の獲得を、ライフヒストリーインタビューを用いながら契機となる実践経験を明らかにすることであった。本年度は、台湾の大学教員6名(4校)、内訳は日本語母語話者4名、中国語母語話者2名、天津の大学教員3名(1校)、いずれも中国語母語話者を対象に事例研究を行った。その成果の一部(天津の大学の3名の比較研究)は中部教育学会の研究報告にて発表した(発表タイトル:日本語教師の初任期から熟練期への「二重の応答性」の発達)。3名の中国人日本語教師は初任期教師(3年目)、中堅教師(11年目)、熟練教師(26年目)である。同じ学年の学生に同じ教科書を使った同じ科目でありながらも、授業の様相は全くことなり、その違いは、「二重の応答性」の有無や頻度の差もさることながら、学生の応答への応答が熟練教師の場合は、学生の興味関心のある新たな教育内容(日本文化や自然)へと広がっていた。また熟練教師のライフヒストリーインタビューから明らかになったことは、「二重の応答性」の発達は、教える内容への自信、学習者の要求の気づきが主な契機になっていることである。権力関係が強い中国(本土)での教師経験においては、学生の抵抗や反発といったことは起こりにくいし、教師としての挫折体験も起こりにくい。しかしながら、事例研究で明らかになったことは、そのような環境の中でも、「二重の応答性」の発達の契機が存在することであった。今年度の事例研究は、これまでの事例研究を違った形で補強することになった。サンプル内の多様性を最大限にする(パットン1990年)の方針に従い、日本人日本語教師のみならず、天津における日本語教師の成長においてもこの「二重の応答性」の発達が大きな意味を持っていることが明らかになった。熟練日本語教師の「熟練性」を「二重の応答性」の獲得とその発達に焦点化して、事例研究を重ねてきた。初任期、中堅期、熟練期の教師の事例研究を行った。その結果、教育内容に主要な関心が行き、学習者や学習環境に目を配ることができない初任期の教師は、「二重の応答性」そのものがうまく機能しない、のに対し、授業スタイルが確立してくる中堅期においては、学習者の応答をモニタリングすること、すなわち「二重の応答性」がうまく機能するようになる。熟練期の教師にあっては、学習者の応答に対して、自らの応答を瞬時に、柔軟に変えていく力量を持つことが明らかになった。
動物遺伝子の機能発現に適した新規翻訳系の開発:リボソーム機能工学の利用

本研究は、生体内翻訳装置の、機能構造を探り分子工学的改変により真核タンパク質に適した翻訳系構築に利用するのが目的である。3年間で、以下の成果があった。1.リボソームGTPaseセンター構成タンパク質複合体の機能構造解析:真核ではPOに2個のP1-P2ヘテロダイマーが隣接して結合した5量体を形成する。真正細菌ではL10に23個のL12ホモダイマーが結合し、種により異なる。古細菌ではPh-P0タンパク質にPh-L12ホモダイマーが一般に3個隣接して結合することを生化学的分析とX線結晶構造解析により明らかにした。いずれの種でも、結合するホモダイマーの数を減らすことで、GTP加水分解と翻訳伸長反応を抑制することが判明した。2.昆虫ウイルス(PSIV)IRESによるタンパク質合成開始機構の解析:PSIV-IRESによる翻訳開始因子非依存的な翻訳開始の仕組みを探り、効率的な翻訳系に利用する目的で、解析を行った。その結果、IRESはリボソームタンパク質S25を介してリボソームと強く結合し、リボソームの構造変化を誘発し伸長因子eEF2の作用を促進させ、最初のアミノアシルtRNAをPサイトに誘導させる、という反応機構を明らかにした。また、IRESの3'の非コード配列がタンパク質合成効率を10倍促進することが判明し、一般のタンパク質のコード配列にこれらウイルスの配列を導入することで翻訳系に利用できることが示された。3.新規タンパク質発現系の開発:GTPaseセンターの一部を構成するL11を欠損した大腸菌株に、植物アミラーゼ等の不溶化しやすいタンパク質遺伝子を導入し、発現させたところ可溶性画分よりこれらタンパク質産物が得られた。この大腸菌株は生育速度が野生株の1/5であり、この効果はタンパク質合成速度の低下によると考えられた。この大腸菌株は、良質タンパク質産出に有効である。動物細胞タンパク質を網羅的に合成し、それらの機能を解析するためには既存のタンパク質合成系だけに頼らず、タンパク質の様々な特徴に対応した各種合成系を作成する必要がある。本研究ではタンパク質合成系の中核となるリボソームに焦点をあて、工学的改変により有用なタンパク質合成系を作成するのが最終目標である。本年度は、リボソーム中でタンパク質合成の速度制御部位となるGTPaseセンターを構成するリボソームタンパク質複合体を大腸菌と蚕の系で解析し、改変の可能性を探った。その結果次のような新たな知見が得られた。1)L10(L7/L12)_2(L7/L12)_2として知られる大腸菌の5量体では、二つのL7/L12ホモダイマーが、L10のC末端の連続したアミノ酸配列(AとB)に結合することを確認した。また、その結合部位配列A-BをB-Aに入れ替えてもL7/L12は両部位に結合することが示された。2)動物細胞の複合体P0(P1-P2)_2の場合、大腸菌L10のA,B配列に対応するP0部位がP1-P2ヘテロダイマーの結合にそれぞれ寄与することを明らかにした。また、その一方の結合部位を削除したP0に一個のP1-P2ヘテロダイマーを結合させた複合体形成に成功した。このP0(P1-P2)_1複合体はなお、P0(P1-P2)_2の40%程度のリボソーム機能誘発能を保持しており、P1-P2ヘテロダイマーが必ずしも二対存在することが必須ではないことが示された。3)1)と2)の結果より、大腸菌L7/L12

ホモダイマーの結合部位となるL10のA,B配列、および動物細胞のP1-P2ヘテロダイマーの結合部位となるP0上の相同配列を改変することで、L7/L12ホモダイマーやP1-P2ヘテロダイマーの結合数を変化させ、リボソーム機能を調節できる可能性が示された。動物細胞タンパク質を網羅的に合成し、それらの機能を解析するためには既存のタンパク質合成系に加え、多様なタンパク質の性質に対応した、様々な合成系を準備する必要がある。本研究ではタンパク質合成系の中核となるリボソームに焦点をあて、工学的改変により有用なタンパク質合成系を作成するのが最終目標である。本年度は、昨年度に引き続き、タンパク質合成の速度制御部位となるリボソームGTPaseセンターを構成するタンパク質複合体構造を大腸菌と蚕の系で解析し、改変とその利用の可能性を探った。また、イネ胚芽抽出液を用いたタンパク質合成系開発の可能性を探った。以下に、その内容の詳細を示す。1)大腸菌GTPaseセンターの主要タンパク質複合体L10(L7/L12)_2(L7/L12)_2から一つのL7/L12ダイマーを遊離させた変異型リボソームの調製に成功した。この変異型リボソームによるタンパク質合成速度は低下しているが、遺伝情報の解読の精度には影響せず、得られた変異リボソームは減速型タンパク質合成系に利用できることが確認された。2)動物細胞GTPaseセンターに存在する主要タンパク質複合体P0(P1-P2)_2の機能部位解析を行い、P0のN末端部位がrRNA結合に関与することを明らかにした。この部位への改変導入により、リボソーム機能に大きな影響を与えることが判明し、合成速度調節にこの部位の変位導入が有効である可能性が示された。3)イネの胚芽抽出液にルシフェラーゼをコードするmRNAを添加し、タンパク質のin vitro合成を試み、活性を保持した酵素の産出を確認した。また、この合成効率が最大となる各種条件を設定した。本研究ではタンパク質合成系の"駆動部"となるリボソームGTPaseセンターとmRNAに焦点をあて、これらの分子工学的改変により有用なタンパク質合成系を作成するのが最終日標である。平成18年度は、以下のような成果があった。1)リボソームGTPaseセンターの一部のタンパク質であるL11を含まない大腸菌株AM68に、植物アミラーゼや動物翻訳伸長因子eEFlA等の不溶化しやすいタンパク質の遺伝子を導入し、発現させたところ可溶性画分よりこれらタンパク質産物が得られた。この大腸菌株は生育速度が野生株の1/4-1/5であり、この効果はタンパク質合成速度の低下によると考えられた。このAM68を用いたタンパク質発現法は、良質タンパク質を大腸菌により産出する有効な方法として特許出願中である。2)真核や真正細菌のほとんどで、リボソームGTPaseセンターにはL12二量体タンパク質が2個存在することが知られているが、古細菌では3個のL12二量体タンパク質が存在することが証明Iされた。3)一部の昆虫ウイルス(PSIV)のIRESはリボソームと直接結合し、翻訳開始因子非依存的に翻訳を開始させる。
ペプチド金属錯体アレイをベースとしたβシート阻害剤の設計

複数の金属錯体部位を側鎖に有するペプチド(ペプチド金属錯体アレイ)に水溶性を付与し、その自己集合挙動を調べた結果、通常のタンパク質やペプチドの示すアニオン依存性(ホフマイスター則)と異なる振る舞いを示すことが分かった。さらに得られた水溶性ペプチド金属錯体アレイがある種のペプチドのアミロイド化を阻害し、すでに形成されたアミロイド繊維を分解する性質を有していることを見出した。我々が既に開発した固相合成手法により適宜水溶性置換基(グルタミン酸、トリエチレングリコール)を配したRu-Pt-Rhアレイを合成し、十分な水溶性を有することを確認した。一方、カチオン性金属錯体であるRuやPt錯体のカウンターアニオンの種類により、この分子は自己会合することが透析実験やTEM観察、DLSの結果明らかになった。例えば塩素イオンやリン酸イオンの共存下では、直径100nm程度の会合体の形成が認められたのに対し、トリフルオロ酢酸アニオンの共存下では会合は進行しなかった。次に作成したRu-Pt-Rhアレイのアミロイド繊維形成阻害能について、アルツハイマー症との関連が疑われている代表的なアミロイド化ペプチドであるアミロイドβペプチドを用いて検討した。その結果、アレイの共存によりペプチドのアミロイド繊維形成が効果的に阻害されることが蛍光分子を用いた評価やDLSの結果分かった。さらに、あらかじめ形成したアミロイド繊維の分解も同様の条件下アレイの共存により可能であることを確認した。CDスペクトル測定において、アミロイド繊維中のアミロイドβペプチドは典型的なβシート構造のパターンを示すのの対し、アレイを添加し繊維の形成阻害・分解がなされた試料においてはランダムコイルのパターンを示すことから、アレイがβシート阻害剤として機能した結果、アミロイド繊維の形成阻害・分解が起きていることが示された。前年度に見出した水溶性ペプチド金属錯体アレイの水溶液中での自己集合挙動を詳細に検討した結果、ペプチドやたんぱく質の凝集を引き起こすアニオン種の系列として一般的に知られるホフマイスター系列とは逆のアニオン依存性を示すことが分かり、側鎖の複数のカチオン性金属錯体と共存アニオン間の相互作用が自己集合挙動に大きく影響することが示唆された。また、類似の錯体アレイとの比較から、Ru-Pt-Rhという金属錯体のシークエンスが自己集合挙動に重要であることが示された。また、金属錯体アレイの集合挙動は疎水性・水溶性の色素の添加に鋭敏に応答することが観察され、共存分子との会合体形成を起こしやすい性質が示唆された。これを踏まえて、比較的疎水性の高いアミロイド形成ペプチドであるTTR1ペプチドに対する金属錯体アレイの抗アミロイド活性を評価したところ、光散乱、CD測定やTEM観察から両者が複合体を形成することによりTTR1ペプチドのアミロイド化の阻害・アミロイド繊維の分解が可能であることが分かった。TTR1ペプチドに対する抗アミロイド活性をもたらす構造因子を知るために種々の参照化合物を用いて抗アミロイド活性を評価したところ、アミノ酸部位を持たないRuやPt錯体は抗アミロイド作用を示さない一方、類似のペプチド構造で錯体が連結されたRu-Ptアレイでは抗アミロイド作用が確認できた。これらの結果はペプチドで錯体が連結されたペプチド金属錯体アレイ構造の重要性を示している。アミロイドβペプチドに対するアミロイド阻害/βシート阻害能を持つ水溶性ペプチド金属錯体アレイの創出という当初の目標を達成した。金属錯体化学他のアミロイド形成性ペプチド・タンパクに対する阻害・分解効果の検討と、水溶性ペプチド金属錯体アレイの細胞毒性・細胞への導入挙動の評価を行い、in vivo実験への展開の可能性を探る。また、アレイの分子構造とベシクル形成/アミロイド阻害能の関係を調べ、機能発現に必須である構造情報の抽出を図る。
マイクロガスセンサの in situ XAFS による性能劣化メカニズムの解明

ガスセンサに用いる燃焼触媒の有機シリコン化合物被毒による性能劣化のメカニズムを解明するために、Pd/・-Al2O3触媒に対するヘキサメチルジシロキサン(HMDSO)曝露前後でのPd状態変化をin situ XAFSにより検証した。その結果、酸化雰囲気においてPdは300°C以上で酸化されるが、HMDSOに曝露することで酸化が阻害されることが分かった。また、HMDSOに曝露した触媒に対して水素還元処理を行うことで、酸化雰囲気において再びPdが酸化されることが分かった。このことは、HMDSO被毒は触媒へのSiO2の物理被覆ではなく有機物の吸着による失活が原因である可能性を示唆している。ガス漏れ検知など安全安心を担保するガスセンサにとって、高感度や高選択性とともに高信頼性が実用上の重要な性能因子である。表面化学反応を利用するガスセンサでは、触媒が感度や選択性の発現を担っており、実環境下で起こる触媒の被毒は、センサの特性劣化を起こす深刻な問題となっている。H23年度の結果から、HMDSO被毒は触媒へのSiO2の物理被覆ではなく有機物の吸着による触媒活性の失活が原因である可能性が明らかとなった。H24年度は、あらかじめHMDSOへの曝露を行った接触燃焼式マイクロガスセンサ上に集積化した直径0.6mmの触媒(Pt/γ-Al2O3)に対して蛍光法によるXAFS測定を行った。その結果、ガス流通下での応答信号とデバイス上の触媒からのXANESスペクトルを同時にモニタリングすることに成功した。一方、デバイス上での調製条件と同条件で調製したPt/γ-Al2O3に対し金属分散度測定を行ったところ、焼成条件により分散度が大きく異なっており触媒表面へ不純物が残存している可能性が示唆された。そこで、デバイスに集積化する際に使用する有機物含有触媒(PtCl4/γ-Al2O3)ペーストについて、高温でのPt挙動を透過法によるin situ XAFSで観察した。その結果、触媒をデバイス上へ集積化する際に用いる分散剤や溶媒に含まれる炭素が400°Cで焼成するまで触媒表面に多く残存していること、残存炭素が触媒活性を阻害していることが明らかになった。高感度なマイクロガスセンサを作製するためには、触媒をデバイスの決まった位置へ決まった形状に精度よく集積化する必要があるうえ、制約された焼成温度で調製する必要がある。今回の結果は、高い信頼性を示すガスセンサの開発には、ガスセンサにおける触媒被毒は外的要因だけでなく、デバイス上という特殊な環境下での触媒調製法を検討する必要性を示唆する。表面化学反応を利用するガスセンサの信頼性は、機能性材料の耐久性に大きく依存するため、その劣化メカニズムを理解することが重要である。H23年度はマイクロガスセンサのin situ XAFS分析手法の確立に向け、ガスセンサに特化した蛍光XAFS用反応セルを新たに作製するとともに、水素およびメタンを検知するガスセンサに着目し、それぞれのガスを燃焼するPt/Al2O3、Pd/Al2O3触媒について、有機シリコン化合物被毒による性能劣化のメカニズムを検討した。Pd/Al2O3触媒に対するヘキサメチルジシロキサン(HMDSO)曝露前後でのPd状態変化について放射光X線を用いたin situXAFSにより検証した結果、酸化雰囲気下においてPdは300oC以上で酸化されるが、HMDSOに曝露することで酸化が阻害されることが分かった。また、HMDSOに曝露した触媒に対し高温下で水素還元処理を行うと、酸化雰囲気下において再びPdが酸化されることが分かった。このことは、本触媒はHMDSO曝露によって触媒表面をHMDSOに由来する物質が被覆するためガスとの接触が阻害されるが、水素還元処理後は触媒表面を被覆していた物質が除去され、再び触媒とガスが接触することを示している。これまでの報告では、HMDSO曝露による触媒性能低下は、SiO2が触媒表面を物理的に覆うことによりガスとの接触が阻害されることに起因するとされている。今回の実験では、HMDSOに由来する有機物が水素還元処理により水素と反応し、触媒表面から脱離することで再びPdが酸化した様子を観察したと考えられる。このことは、今回の条件においては、HMDSO被毒は触媒へのSiO2の物理被覆ではなく有機物の吸着による失活が原因である可能性を示唆している。所属の変更に伴い、被毒原因物質の特定を行う蛍光分析をFTIRによる気相ガス分析に変更した。放射光分析に関しては、マシンタイムの獲得が順調にできた。上記のことから、本研究は概ね予定通りに進行していると言える。H23年度で行ったPt/Al2O3、Pd/Al2O3触媒のin situ XAFS分析を、マイクロ熱電式ガスセンサへ展開する。

マイクロ熱電式ガスセンサのin situ XAFS分析では、H23年度で得た知見から、被毒物質を含むガス雰囲気下でセンサ応答信号およびXAFSスペクトルを同時に収集し相関を検討する。なお、これらのデータは被毒メカニズムの動的な解明を行うため、被毒物質を含むガスへの流通時間に応じて収集する。さらに、水素雰囲気下でのHMDSO曝露触媒の温度に伴う触媒微細構造変化と発生ガス分析を行い、有機シリコン被毒のメカニズムを明らかにする。所属先の変更に伴い、研究費の執行ができない期間が生じたため、H23年度からの繰越額が発生した。よって、H24年度は、H23年度に作製したガスセンサ用反応セルを高度化し、熱電式マイクロガスセンサのin situ XAFS分析でも使用できるものに改良する計画である。また、そのための消耗品費、および触媒材料費を計上した。旅費はSPring-8(兵庫県)および九州シンクロトロン(佐賀県)での放射光実験に係る費用を計上した。また、研究成果を国際会議で発表するための費用を計上した。その他経費は放射光実験で必要な消耗品負担金および使用料等を計上した。
消化管壁に存在する新たな知覚・免疫応答システムの解明

本研究では、腹膜炎や術後イレウスなどの消化管管腔外からの侵襲による消化管炎症において、奨膜中皮細胞と奨膜直下や筋層間神経叢に分布する常在型マクロファージによる消化管粘膜免疫応答機構とは独立した免疫炎症応答機構の存在とその機構について解明した。漿膜中皮細胞と筋層部常在型マクロファージは、術後イレウスや腹膜炎において中心的役割を担って菌体成分を認識し炎症を惹起すること、それらの活性が消化管運動異常と深く関与すること、さらには、ニコチン性ACh受容体を介した抗炎症経路を持つことを世界に先駆けて明らかにした。本年度は(1)GFP-TGマウス骨髄移植マウスを用いた消化管細胞壁の免疫応答の中心をなす常在型マクロファージの寿命や炎症動態解析、(2)細胞壁表層の新たな免疫担当細胞としての奨膜中皮細胞の細胞特性解析、ならびに、(3)これら上記の細胞群が重要な役割を果たすと考えられる術後腸麻痺(POI)モデルの病態機構と5-HT4受容体作動薬によるPOI抑制機構解析を行った。(1)においては消化管壁内神経叢に分布する常在型マクロファージの寿命が10から14日であるのに対して、奨膜常在型マクロファージは4-6ヶ月に渡って生息し、両者がきわめて異なる周期でターンオーバーしていることを見いだした。さらに、POIモデルにおいて炎症応答が惹起されると、α-ブンガロトキシン親和性の新しい常在型マクロファージサブセットが出現することを見いだした。この受容体はα7nACh受容体と考えられた。(2)においては、ラットおよびマウスより奨膜中皮細胞を単離培養することに成功し、ビメンチン、ケラチン5、メソセリン陽性の中皮細胞であることを確認すると共に、これらの細胞がLPS刺激に反応してMCP-1、IL-1β、TNF-α、iNOSなどの炎症メディエーターを発現することを見いだした。さらに、生理的状態ではIL-10を発現することで抗炎症方向にこの細胞が機能していることが形態学的解析によって示唆したが、IL-10KOマウスを用いた解析では現段階では十分な知見を得ることが出来ず、今後の課題となった。(3)については、POIモデルにおいて奨膜中皮細胞が障害を受け、消化管壁のマクロファージが活性化されてNOを産生し、消化管運動障害をもたらすこと、5-HT4作動薬が消化管機能回復能を持つだけでなく、マクロファージのα7nACh受容体を介した抗炎症作用を持つことを明らかにした。中皮細胞障害とマクロファージの活性化を繋ぐ機構や、マクロファージや中皮細胞でのα7nACh受容体の病態生理機能については、次年度にさらに詳細な解析を加える予定である。術後腸麻痺モデルにおいては、消化管外科手術の腸摩擦による炎症刺激により、奨膜中皮細胞が傷害を受けること、そして炎症によりαブンガロトキシン親和性でさらに抗α7nACh受容体抗体で染色されるED1陽性の単球由来マクロファージとED2陽性の常在型マクロファージサブセットが炎症部に出現し、壁内神経叢刺激による放出AChがα7nACh受容体を介して炎症応答を抑制し術後腸麻痺を改善させることを見いだし、Gut誌(IF9.357)に論文が受理された。また、EP2KOマウスを用いた解析から、PGE2/EP2シグナルがLPS投与腹膜炎モデルにおいてiNoS誘導に重要な役割を担うことを明らかにした。これについては、今後さらにEP2KOマウス骨髄移植マウスを用いることにより、腹膜炎時に骨髄細胞由来のマクロファージが重要なのか、中皮細胞が重要なのか解析していく基礎を築くことができた。一方、In vitroの解析では消化管奨膜中皮細胞にα7nAChRが発現していることを見いだし、LPS刺激によるサイトカイン産生を非選択的nAChR作動薬であるエピバチジンが有意に抑制することを明らかにした。さらに、電子顕微鏡所見により近位結腸奨膜部にシナプトフィジンと高親和性コリントランスポーター(CHT1)陽性の末梢神経が認められ、奨膜中皮細胞での迷走神経制御の可能性が初めて示唆された。細胞伸展刺激を用いた中皮細胞の遺伝子発現解析については、実験装置の整備と培養条件の調整に時間がかかり、現在、遺伝子発現解析を目指したサンプル調整中の段階である。来年度早々に、メカノセンサーの同定や発現変動遺伝子についての解析を実施する。本研究は消化管炎症を管腔外からの刺激と管腔内からの刺激に分けて考えた時、管腔外からの侵襲に対しては消化管を包む奨膜中皮細胞が最初の免疫炎症応答の砦であり、消化管壁深層へと免疫炎症応答を伝授するKeyとなる細胞であると考え、いまだ、明らかではない消化

管壁に存在する新たな知覚・免疫応答の機能を果たす奨膜中皮細胞の細胞生理機能と腹膜炎や手術後腸麻痺での病態生理学的役割の一端を解明しようとするものである。最終年度の研究成果として、腹腔内の奨膜あるいは腹壁を覆う中皮細胞機能についてさらに下記の点を明らかにした。初代培養奨膜中皮細胞において、(1)エンドトキシンを受容するTLR4受容体が発現していること、(2)リガンドであるLPS刺激により短時間にしかも一過性にCOX-2誘導が生じ、プロスタグランジン類が産生されること、(3)それに引き続いて各種炎症性サイトカイン類やiNOSの誘導が生じることが明らかになった。また、術後腸麻痺などの腹腔内(消化管管腔外)からの侵襲においては奨膜中皮細胞が細胞傷害をはじめに受けることを形態学的に明らかにした。従って、この細胞傷害性の刺激が発端となり腹腔内への腹腔マクロファージなどの炎症応答細胞浸潤の亢進、消化管壁への炎症の伝搬が生じる可能性が示唆された。一方、奨膜中皮細胞には各種サブタイプのnACh受容体が発現しており、薬理学的解析からこれらの炎症応答の一部はα7nACh受容を介して抑制されることを明らかにした。しかし、その他のnACh受容体が関与することも示唆された。また、α7nACh受容体欠損マウスを用いた解析によっても同等の結論を導かれた。最後に、電子顕微鏡を用いた解析により消化管壁奨膜部直下には末梢神経末端が分布することを世界ではじめて確認した。奨膜直下への神経分布は回腸に比べて大腸で多く、今後、さらに迷走神経刺激による奨膜中皮細胞の炎症応答制御について解析する必要性があると考えられた。
南インド・タミル地域の社会経済変化に関する歴史的研究

1.本年度は、本研究の最終年度であり、成果報告書の作成のため研究会を実施し、それに関連する現地調査、および成果報告書のとりまとめを行った。2.まず、6月に国内研究会を実施し、各研究報告に加えて、本年度の現地調査の目的と成果刊行について協議した。3.これに関連し、柳澤悠、井上貴子、永田淳嗣、山下博司の4名は、それぞれ南インドのティルチラパッリ、タンジャーヴール、チングルプット、カーンチープラムにおいて現地調査を実施し、水島司と渡辺昭一はイギリスで史料調査を実施した。また、来日中のフランクハイドマンとは村落調査の調査項目について打ち合わせを行い、辛島昇は、招請したスッバラーヤル、シャンムーハム両氏と刻文の解析を進めた。柳澤は、19世紀以来の土地台帳の分析を基礎に、村落共有地の利用状況について調査し、井上は、伝統的芸能の維持と再生の社会環境に関して分析を進めた。永田は、衛星情報をもとに、チングルプット県内の土地利用パターンについてのモデル化を進め、山下はヒンドゥー僧院の経営について調査した。水島は、歴史情報の空間情報化の作業を進めると共に、18-19世紀の100年間の社会変動に関する電算機分析をほぼ終え、その成果の一部を国際会議で報告した。4.こうした研究により,新たな多元的な南インドの国家像が得られた。それを成果報告として主に英文でまとめ、その内容について研究会を催して討議した。5.成果報告は、今回提出したものをより完成度の高いものとし、英文で2001年にインドから出版する予定である。1.本研究は、タミル地域のチングルプット県に関する18-20世紀の村落史料の電算機分析の結果に、刻文史料の解析と現地調査による現状分析を加えることによって、同地域の中世から現在に至る社会構造変化の特徴を明らかにすることを目的にしている。2.本年度は、3ケ年計画の初年度として、イギリス統治文書と関連諸文献史料の収集を、デリーやロンドンの文書館、および同県のポンネリ郡役場で実施した。それにより、(1) 18世紀末の村落支配農民リストをはじめとする村落記録(2) 18世紀末のチングルプット県徴税官記録類(3) 1870年代、1920年代、1960年代の数村分の土地台帳、などを収集した。3.文献収集に加えて、同地域のポンネリ郡で現地調査を実施した。それにより、(1)同郡で過去10年に大規模な工場進出が相次ぎ、周辺農村の社会関係が大きく変動しつつあること、(2)それが上層カーストと不可触民カーストとの間に、寺院地および公有地の利用権をめぐって激しい対立となって現象していること、を確認した。4.このことと関連して、衛星写真とGISによる空間情報の分析に着手し、研究分担者のマドラス大学のスッバイア教授と東大大学院工学研究科の岡部研究室の協力を得て、村落資料の地理情報化作業を進めた。5.また、テングルプット地域の刻文史料についての分析を進めた。1.本年度は、3カ年プロジェクトの中間年として、水島司、辛島昇、永田淳嗣、柳澤悠、古井龍介がそれぞれ南インドで現地調査と資料収集を実施し、高橋孝信は大英図書館で資料収集を実施した。また、フランク・ハイドマン、S.スッバイヤ、Y.スッバラヤル、.Pシャンムーハムは、現地において研究調査に加わった。2.チングルプット県ポンネリ地域に関し、水島、永田、柳澤、古井、スッバイアは、東京大学GISセンターと協力し、十数回にわたり研究会を重ね、衛星写真の分析結果と現地調査および文献資料から得られたデータの地理情報化を進め、18世紀から現在に至る同地域の変化に関する分析の見通しをえた。また、フランク・ハイドマンは、これに連動して、2度にわたり住み込み調査を実施した。