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過去４００万年間にわたる湖沼生珪藻の変遷史解読―古琵琶湖層群の研究事例―

本研究は、古琵琶湖層群における淡水湖沼生珪藻の変遷を明らかにすることを主目的としている。2018年度は、琵琶湖西部の堅田丘陵に分布する古琵琶湖層群堅田層の露頭の調査を行い、堆積物81試料を採取した。また、滋賀県立琵琶湖博物館に収蔵されている烏丸地区深層ボーリングコア(琵琶湖南湖の東岸に位置する烏丸半島にて採取されたボーリングコア)の堅田層相当層と草津層相当層から採取された堆積物72試料を得た。国立科学博物館筑波研究施設において、これらの堆積物試料を十分に乾燥させ、過酸化水素水で分解し水洗したのち、懸濁液試料をスクリュー管瓶に保管した。また、2018年度は、堅田層およびその相当層に含まれる珪藻化石群集を検討した。懸濁液試料を一部希釈して、プレパラートと走査型電子顕微鏡観察用のフィルター試料を作成した。光学顕微鏡を用いてプレパラートの検鏡を行った結果、約85万年前、約80万年前、約5040万年前の層準の試料から豊富な淡水湖沼生の珪藻化石が見出された。走査型電子顕微鏡を用いて、これらの試料の珪藻化石(とくに浮遊性珪藻)の形態を観察して、分類学的に検討した。その結果、これらの試料から産出する珪藻化石群集は絶滅種を含む群集であることが明らかになった。また、これらの試料には琵琶湖の現生固有種に類似する珪藻化石が含まれていることが確認された。成果の一部を日本珪藻学会第38回研究集会にて発表した。草津層(相当層)の珪藻群集については、現在検討を進めている。試料採取に想定していた以上の時間を要している。また、試料に珪藻化石が含まれていないことや、種分類ができないほど珪藻化石の保存状態が悪いことがある。引き続き、草津層相当層の珪藻群集の観察を行う。また、古琵琶湖層群蒲生層、甲賀層、阿山層、伊賀層、上野層については、露頭の下見を終えており、今後試料を採取して珪藻化石の観察を行う予定である。
ヒトパピローマウイルス蛋白質を標的にした子宮頸癌に対する治療ワクチンの基礎的研究

ヒトパピローマウイルス(HPV)は、子宮頚癌の約95%にそのウイルス遺伝子の存在が証明される。子宮頚癌の疫学研究からもHPVが最大リスク因子であることがわかっている。発癌メカニズムの分子生物学的解析によりHPVのE6、E7蛋白質が子宮頚癌細胞において継続的に発現し、子宮頚癌の発生や癌形質の維持に深く関与している。前年度は、このE6、E7を標的にしたDNAワクチンを作成し、E6、E7に対するCTLによる担癌ラットの抗腫瘍実験を行い、E7に対するDNAワクチンの抗腫瘍効果を示した。またHPV感染から子宮頸部上皮腫瘍性病変(CIN)を形成する過程においては、CTLによるHPV感染細胞の排除に加え、継続的なHPV感染を立ちきるための抗体によるウイルス中和(neutralization)も関与すると考えた。そこで本年度は、CIN患者で、かつHPV16型、52型感染が確認された患者血清を用いてHPV16、HPV52それぞれに対する中和抗体を測定し、その自然経過との相関を検討した。文部科学省班研究に登録されたCIN患者でHPV16型DNA陽性者33例、52型DNA陽性者30例の登録時の血清中和抗体を測定し、その有無とCINの消長を調べたところ、HPV粒子に対する中和抗体を保有する患者では有意に病変が消失しやすいことがわかった。これより、HPV粒子に対する中和抗体を誘導できるワクチンは、中和抗体を誘導できないCIN患者においてCINの消退を有利にする治療的な効果を有する可能性が示唆された。発癌メカニズムの分子生物学的解析によりHPVのE6、E7遺伝子が子宮頚癌細胞において継続的に発現し、子宮頚癌の発生や癌形質の維持に深く関与していることがわかってきた。そこで本研究では、ワクチンによってE6、E7を標的にした細胞傷害性T細胞(CTL)を誘導することによって子宮頸癌細胞を排除することを考え、以下の研究を行った。まず担癌動物として、子宮頸癌の約50%から検出されるHPV16型のウイルスゲノムを導入し悪性転化させたHP-1細胞をF344/Nラットの皮下に接種し腫瘍形成させた。次にE6、E7の各遺伝子をCMVプロモーターにつなげたプラスミドDNAをワクチン(E6、E7DNAワクチン)としてラットに接種したところ、各接種ラットの血清中にE6、E7に対する抗体が誘導されたことから、これらの遺伝子がラット体内で発現し、これらの蛋白質に対する免疫応答が起きていることが確認された。同時に各接種ラットから脾蔵を摘出し、脾内のT細胞のE6、E7蛋白質に対するCTL活性を測定した。E7に対するCTLは確認されたが、E6に対するCTLは観察されなかった。そこで、6週齢の担癌ラットにE7DNAワクチンを接種し、腫瘍形成能を3ヶ月間観察した。コントロールとして、E6発現DNAワクチン、β-gal発現DNAワクチンも接種したラットと比較した。E7DNAワクチンを接種したラットでは、コントロールと比べて有意に腫瘍形成能が抑制された。以上から、E7蛋白質を標的にしたワクチンは、CTLを介して子宮頸癌細胞の増殖を抑制する可能性が示唆され、子宮頸癌の治療ワクチンとして期待される。
サイクリン依存性キナーゼインヒビターp57の前立腺癌ホルモン耐性獲得への関与

アンドロゲン受容体はステロイド受容体に属する核内受容体でアンドロゲン依存性に前立腺癌の発生、増殖に関与している。正の細胞周期制御因子であるサイクリンE、サイクリンD1はアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞で高発現を認めたが、アンドロゲン依存性前立腺癌細胞では低下していた。一方、負の制御因子であるサイクリン依存性キナーゼインヒビターp57の発現はアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞で明らかに低下していた。前立腺組織免疫染色でも、p57の発現が前立腺正常組織と比較して前立腺癌組織では低下し、ホルモン耐性となった前立腺癌組織ではp57の発現が殆ど認められなかった。アンドロゲン依存性前立腺癌株LNCaPと既に確立しているアンドロゲン非依存性前立腺癌株LNCaP-HR、他のアンドロゲン非依存性前立腺癌株としてPC3、DU145を用いて細胞周期制御因子(サイクリンA、サイクリンD1、サイクリンE、Cdk2、Cdk4、p21、p27、p57)の発現を調べた結果、アンドロゲン依存性前立腺癌細胞LNCaPで認められた細胞周期制御因子であるサイクリン依存性キナーゼインヒビターp27とp57の発現が、アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞PC3、DU145、LNCaP-HRで低下していた。また、前立腺癌組織内でのp27、p57の発現は、癌部で発現は低下しており、悪性度であるGleason Scoreと相関していた、サイクリン依存性キナーゼインヒビター(p27、p57)のcDNAとネオマイシン耐性遺伝子を組み込んだ発現ベクターをサブクローニング法で作製した。この発現ベクターをアンドロゲン依存性前立腺癌株LNCaP、アンドロゲン非依存性前立腺癌株LNCaP-HRに各々導入し、永久発現細胞を樹立した。今後、樹立したLNCaPとLNCaP-HRのp27、p57の高発現細胞株の発現量を分析し、増殖能、アンドロゲン感受性を比較検討する。また、確立された永久発現細胞の増殖能を個体レベルで見るためにヌードマウスに移植し、腫瘍塊を経時的に計測する。また、p27、p57の発現を抑制するsiRNA法を用いて発現を抑制したときのアンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaPの増殖能、アンドロゲン感受性等を検討する。以上、サイクリン依存性キナーゼインヒビターの発現を誘導、抑制させアンドロゲンの感受性、増殖能の変化を解析し、前立腺癌のホルモン耐性獲得機構のメカニズムを明らかにする。前立腺癌や同じホルモン依存性癌である乳癌ではサイクリン依存性キナーゼインヒビターの発現が癌の悪性度や予後との関連が報告されている。細胞周期の負の制御因子であるサイクリン依存性キナーゼインヒビターに着目した。前立腺癌のホルモン耐性機構を解析するためにアンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaPを長期間アンドロゲン非存在下で継代培養し,アンドロゲン非依存性LNCaP(LNCaP-HR)を樹立した。サイクリンE、サイクリンD1はLNCaP-HRでLNCaPの約24倍発現しており、サイクリン依存性キナーゼインヒビターであるp27、p57の発現はLNCaPよりLNCaP-HRで低下していた。なかでもp57の発現に関してはLNCaPで認められた十分な発現がLNCaP-HRでは消失していた。前立腺組織免疫染色では、サイクリン依存性キナーゼインヒビターであるp27、p57の発現が前立腺正常組織と比較して前立腺癌組織では低下していた。また、ホルモン耐性となった前立腺癌組織ではp57の発現が殆ど認められなかった。一方、同様の核内受容体であるPPARγ(Peroxisome Proliferator-Activated Receptorγ)は前立腺癌組織内での発現が高く、そのリガンドであるProstaglandin J2やTroglitazoneにより前立腺癌細胞の増殖は抑制された。これまでの研究で、アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株LNCaP-HRや前立腺癌組織内で発現が低下したサイクリン依存性キナーゼインヒビターp57、及び前立腺癌組織内で高発現していた核内受容体PPARγは前立腺癌のホルモン耐性機構、前立腺癌の増殖抑制に影響を与える重要な因子と考えられた。前立腺癌の悪性度や予後との関連が報告されている負の細胞周期制御因子のサイクリン依存性キナーゼインヒビターに着目した。正の細胞周期制御因子であるサイクリンE、サイクリンD1、サイクリン依存性キナーゼはアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞であるPC

3、DU145、LNCaP-HRで高発現を認めたが、アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaPでは低下していた。一方、負の制御因子であるサイクリン依存性キナーゼインヒビターp27、p57の発現はアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞で明らかに低下していた。なかでもp57の発現に関してはLNCaPで認められた発現がLNCaP-HRでは消失していた。前立腺組織免疫染色でも、p27、p57の発現が前立腺正常組織と比較して前立腺癌組織では低下し、ホルモン耐性となった前立腺癌組織ではp57の発現が殆ど認められなかった。同様の核内受容体であるPPARγ(Peroxisome Proliferator-Activated Receptor γ)は前立腺癌組織内での発現が高く、その内因性リガンドであるProstaglandin J2や外因性リガンドのチアゾリジン誘導体であるTroglitazone、Pioglitazone、Rosiglitazoneにより前立腺癌細胞の増殖は抑制された。これまでの研究で、アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株や前立腺癌組織内で発現が低下したサイクリン依存性キナーゼインヒビターp57及び前立腺癌組織内で高発現していた核内受容体PPARγは前立腺癌のホルモン耐性機構、前立腺癌の増殖抑制に影響を与える重要な因子と考えられた。
アミノ酸分析法による日本列島の最近50万年間の自然環境の復元

本研究の目的を達成するために導入された技術の改善と対象とした試料の分析と解析を通じて得られた成果は以下のようにまとめられる。なお。試料は本邦における中・後期更新世の間氷期海岸段丘に関係する堆積物中の軟体動物化石であり,太平洋岸では常磐海岸(塚原層),三浦半島(大津貝層,津久井貝層),日本海岸では男鹿半島(潟西層,安田層,鮪川層),能登半島(平床貝層)より採取した。常磐海岸産の試料のみ保存状態不良小ため分析不能であった。1.アミノ酸分析装置のシステムが分析から出力まで(60分以内)ほぼ全自動式で完成した。前処理以外の行程については均質な再現性があり,作業者の違いによる分析誤差が除去された点で進歩した。2.三浦半島と男鹿半島では,従来の推定年代を示唆するESR年代が得られた。しかし能登半島の平床貝層のESR年代は定説(12万年前)とは異なる20万年前を示し,地殻の垂直変動についての再検討が必要であることがわかった。3.アミノ酸分析による相対年代の推定値はESR年代値を大方支持した。イソロイシンのラセミ化の解析は,最近20万年間では緯度的に北にある産地のほうが化石の続成過程における化学反応速度が遅く,また同地点では間氷期単位でみると一様としてよいことを解明した。これに基づくと,第四紀後期における男鹿半島-能登半島-三浦半島の気候環境は保存温度を指標にして同様の温度差環境が保持されてきたと考えられる。なお。本年度の目的は,アミノ酸分析装置の設置と調製,および本邦太平洋岸産の軟体動物化石の採取・ESR年代測定・アミノ酸分析であった。アミノ酸分析装置の調整については,データのリダクションとプロセッシングまでのシステム構築は順調に進行し,溶液のサンプラー設置後はほとんど自動的に分析と出力が可能となり,1試料あたり3種のアミノ酸分析と解析時間が30分40分で終了できるようになった。しかし採取試料の溶出・分液作業には汚染を発生させないために改善の余地が若干残され次年度の課題となった。試料については,常磐海岸,三浦半島の中・後期更新統と目される海成層から軟体動物化石を採取した。試料を2分し,ESR年代測定とアミノ酸分析を施した。両試料からのESR信号は十分に受信でき,年間自然放射線量(現在,TLD素子によって測定中)の測定完了後,絶対年代が得られる予定である。アミノ酸分析では,有効なイソロイシンのラセミ化の程度は常磐海岸の試料の方が三浦半島の同時代の試料よりも小さく,最近15万年間では緯度的に北にある常磐海岸の方が化石の続成過程において化学的反応(ラセミ化)が遅く進行してきたことが明らかとなった。本年度の目的は,本邦日本海岸産の軟体動物化石の採取・ESR年代測定・アミノ酸分析とそれに基づく環境解析であった。試料については,秋田県男鹿半島および石川県能登半島の中・後期更新統と目される海成層から軟体動物化石を採取した。これらの試料を2分し,ESR年代測定とアミノ酸分析を施した。両試料からのESR信号は三浦半島のサンゴ化石以外の資料については十分に受信でき,ESR年代は10万年20万年にわたることが判明した。アミノ酸分析では,有効なイソロイシンのラセミ化の程度は男鹿の試料の方が能登半島の同時代の試料よりも小さく,最近20万年間では緯度的に北にある常磐海岸の方が化石の続成過程において化学的反応(ラセミ化)が遅く進行したてきたことが明らかとなった。また,アミノ酸分析値を年代順に並べてみると,少なくとも第四紀後期ではイソロイシンのラセミ化の速度は一様であったことが判明した。
「意識」を伴う自律移動ロボットの行動戦略およびセンシング戦略の一貫した制御

本研究では,誰にでも利用しやすい自律ロボットを実現するために,細かい操作に関してはロボット自身の判断で行う自律機構を付与することを目的とするものである.近年のコンピュータの処理能力向上,あるいはデバイスの発展に伴うセンシング能力の拡大により,ロボットが扱うことのできる情報の量は格段に増加している.しかし,情報量の増加が知的なロボットの実現に必ずしも結びついていない.我々の目的は,ある目的が与えられたとき,その目的に基づいて「意志」あるいは「意図」が発現し,そういった「意図」に基づいて必要な情報だけをピックアップし,それらを組み合わせるような枠組みを自律ロボットに持たせることにある.前年度までの研究において,博士課程において提案した非線形フィルタを利用し,自律ロボットの新しいセンシング戦略を確立することを目指し研究を推進した.また,この非線形フィルタを理論的なベースとする超音波センサシステムを構築し,変化量の大きい点を重点的にセンシングする手法について検討を行い,実環境におけるデータ取得およびその検討を行った.本年度は,前年度に開発したロボットシステムのセンシング機構を拡張すると共に,環境と密接に結びついたセンシング・行動戦略を提案した.この手法は,常に均一なセンシングを行うのではなく,意識によって不均一なセンシングを行うことにより,環境やタスクに応じた効率の良いセンシング・行動生成を目指すものである.さらに,実環境で動くべきロボットが持つべき知識について考察し,センサによって得られる情報と関連付けることにより,ロボットが取得するべき情報の密度を動的に変化させることを目指す.このような点について実機により検証を行い,知的なロボットが持つべきモデルについての考察を行い,複雑な世界からどのように自分の必要な情報を切り出すかを意識という観点から考察した.本研究では,誰にでも利用しやすい自律ロボットを実現するために,細かい操作に関してはロボット自身の判断で行う自律機構を付与することを目的とするものである.近年のコンピュータの処理能力向上,あるいはデバイスの発展に伴うセンシング能力の拡大により,ロボットが扱うことのできる情報の量は格段に増加している.しかし,情報量の増加が知的なロボットの実現に必ずしも結びついていない.我々の目的は,ある目的が与えられたとき,その目的に基づいて「意志」あるいは「意図」が発現し,そういった「意図」に基づいて必要な情報だけをピックアップし,それらを組み合わせるような枠組みを自律ロボットに持たせることにある.平成15年度は,自律ロボットの新しいセンシング戦略を確立することを目的に研究を行った.人間を始めとする生物は,変化の中に情報を見出すと言われている.そこで,変化量の大きい点を重点的にセンシングする手法について検討する.本年度は,センサとしてロボットシステムで広く用いられている超音波センサに着目し,その積分値を利用するという新しい手法を提案した.通常,超音波センサは測距センサとして用いられているが,その積分値に着目することにより,環境の変化を効果的に抽出し,ロボットの行動に反映する手法を提案した.提案手法について実機で検討するため,センサシステムおよびロボットシステムを構築し,実環境におけるデータ取得およびその検討を行い,その有効性を検証した.本研究では,誰にでも利用しやすい自律ロボットを実現するために,細かい操作に関してはロボット自身の判断で行う自律機構を付与することを目的とする.近年のコンピュータの処理能力向上,あるいはデバイスの発展に伴うセンシング能力の拡大により,ロボットが扱うことのできる情報の量は格段に増加している.しかし,情報量の増加が知的なロボットの実現に必ずしも結びついていない.我々の目的は,ある目的が与えられたとき,その目的に基づいて「意志」あるいは「意図」が発現し,そういった「意図」に基づいて必要な情報だけをピックアップし,それらを組み合わせるような枠組みを自律ロボットに持たせることにある.これまで,申請者が博士課程において提案した非線形フィルタを利用し,自律ロボットの新しいセンシング戦略を確立することを目指し研究を推進してきた.この非線形フィルタは入力信号から平滑値・微分値を推定するものであり,センサから得られる信号の微分値を監視することにより環境の変化を認識できると考えられる.人間を始めとする生物は,変化の中に情報を見出すと言われている.そこで,変化量の大きい点を重点的にセンシングする手法について検討する.提案手法について実機で検討するため,実環境におけるデータ取得およびその検討を行った.平成16年度は,前年度に開発したロボットシステムのセンシング機構を拡張すると共に,環境と密接に結びついたセンシング・行動戦略を提案した.この手法は,常に均一なセンシングを行うのではなく,状況に応じたセンシングを行うことにより,環境やタスクに応じた効率の良いセンシング・行動生成を目指すものである.提案手法を実機で確認するため,センサシステムおよびロボットシステムの構築を行い,未知環境における速度制御をタスクとすることにより,その有効性を確認した.本研究では,誰にでも利用しやすい自律ロボットを実現するために,細かい操作に関してはロボット自身の判断で行う自律機構を付与することを目的とするものである.近年のコンピュータの処理能力向上,あるいはデバイスの発展に伴うセンシング能力の拡大により,ロボットが扱うことのできる情報の量は格段に増加している.しかし,情報量の増加が知的なロボットの実現に必ずしも結びついていない.我々の目的は,ある目的が与えられたとき,その目的に基づいて「意志」あるいは「意図」が発現し,そういった「意図」に基づいて必要な情報だけをピックアップし,それらを組み合わせるような枠組みを自律ロボットに持たせることにある.前年度までの研究において,博士課程において提案した非線形フィルタを利用し,自律ロボットの新しいセンシング戦略を確立することを目指し研究を推進した.また,この非線形フィルタを理論的なベースとする超音波センサシステムを構築し,変化量の大きい点を重点的にセンシングする手法について検討を行い,実環境におけるデータ取得およびその検討を行った.

本年度は,前年度に開発したロボットシステムのセンシング機構を拡張すると共に,環境と密接に結びついたセンシング・行動戦略を提案した.この手法は,常に均一なセンシングを行うのではなく,意識によって不均一なセンシングを行うことにより,環境やタスクに応じた効率の良いセンシング・行動生成を目指すものである.さらに,実環境で動くべきロボットが持つべき知識について考察し,センサによって得られる情報と関連付けることにより,ロボットが取得するべき情報の密度を動的に変化させることを目指す.このような点について実機により検証を行い,知的なロボットが持つべきモデルについての考察を行い,複雑な世界からどのように自分の必要な情報を切り出すかを意識という観点から考察した.
高機能ロバスト非線形制御系設計法の構築

本研究では、線形行列不等式(LMI)に基づく制御系設計、ロバスト性解析、ハイブリッド・非線形システムの安定性解析の理論を発展させ、以下の項目に関する成果を得た。(1) 1LMIによる新たな離散時間ゲインスケジュールド(GS)制御系設計法、2ロバスト最適化問題の有限次元緩和と厳密性検証、3GS制御系設計法の応用例、(2) 1切替型のGS補償器の設計法、2離散値フィードバックによるマルチエージェント系の制御、(3) 1リアプノフ密度を用いた不連続な右辺を持つシステムの安定性解析、2リアプノフ密度を用いた解軌道の指数収束性解析、3リアプノフ密度を用いた非線形時変システムの安定性解析。高機能ロバスト非線形制御系設計法の構築のため,以下の研究を実施した.計算機を購入し,数値計算による方法についてはアルゴリズムを実装した.また学会での情報収集,成果発表を行った.(1)ロバスト最適化問題の有限次元緩和による計算法と厳密性検証の方法について研究を行った.フルブロック型の不確かさに対するロバスト最適化問題に対して,二乗和に基づく上階緩和問題を構成した.定式化を工夫し,計算量の軽減を行った.また,厳密性検証問題は直交行列上の最適化問題となるが,行列指数関数を用いてこれを歪対称行列空間上の最適化問題として定式化し,劣勾配法を用いて数値的に厳密性検証を行う方法を導き,数値実験を行った.(2)離散時間ゲインスケジュールド制御系設計法を航空機の姿勢制御問題に適用した.短いサンプリング時間の下での離散化においても数値的な誤差の生じにくい形に線形行列不等式を変形して問題を解く方法を導いた.また,振動系である人工衛星の姿勢制御系設計にゲインスケジュールド制御を適用する方法として,スケジューリングパラメータの三角関数をG-スケーリングに厳密な上階緩和問題に帰着する方法を示した.さらに,得られた補償器の離散フーリエ展開により,スケジューリングパラメータについて簡単な,あるいな定数の係数を持つ補償器を導くことができた.(3)スイッチドシステムの制御応用として,粗い離散値出力を持つマルチエージェント系の合意制御について考察した.また,不連続な右辺を持つ非線形システムの安定性解析を,リアプノフ密度を用いて行う方法について考察した.いくつかの仮定の下で,安定性が示されるためにリアプノフ密度が満たすべき条件を求めた.また,その仮定を緩めることも行った.結果として,well-posed性の前提のもとで,不連続な非線形システムのカラテオドリ解の安定性条件を得ることができた.高機能ロバスト非線形制御系設計法の構築のため,交付申請書記載テーマ(1)-(4)のうち本年度の実施を予定した以下の(1), (2), (4)の研究を実施した.学会での情報収集,成果発表を行った.また,情報収集のために図書の購入を行った.(1)ロバスト最適化問題の有限次元緩和による計算法の開発と厳密性検証について研究を行った.厳密性検証問題を歪対称行列上の最適化問題として定式化し,劣勾配法による探索を行う方法を実装した.数値実験の結果,代表者らが考案した,二乗和に基づく新たな上界緩和問題により,S-procedureによるものよりも優れた結果を示す例が得られ,その厳密性が上述の探索法により検証された.(2)離散時間ゲインスケジュールド制御法の実システムへの応用として,航空機の姿勢制御系,風力発電における二重給電誘導発電機の制御系の設計問題例への基礎的な設計法の適用を行った.また,離散時間ゲインスケジュールド制御系の設計用LMIにおいて,Slack Variableを用いる従来の設計理論では見落とされていた自由度を見出し,その自由度を利用することで得られる制御性能を改善できることを示した.以上のほか,制御対象の物理的な構造を利用した人工衛星のゲインスケジュールド姿勢制御法,ならびにスプライン型のパラメータ依存リアプノフ関数を用いた制約付き軌道追従制御法を構築した.(4)密度関数(リアプノフ密度)による方法の,不連続な右辺を持つシステムの安定性解析への拡張を行った.前年度では,平衡点の安定性の仮定の下での解軌道の収束性に関する結果を導いたが,今年度はその仮定を必要としない結果が得られた.以上の研究成果の一部については今年度発表を行い,また次年度の国際会議発表論文として採択されている.今年度は,申請書記載のテーマ(1)-(4)のうち,(1)ロバスト最適化問題の有限次元緩和による計算法と厳密性検証の新たな方法の構築,(2)保守性の少ない離散時間ゲインスケジュールド制御系設計法の開発,(4)密度関数の方法に基づく非線形制御系の設計法の開発,の3つのテーマについて研究を行うことを計画していたが,各テーマとも所期の成果が得られている.特に(2)では,設計用の線形行列不等式に関して新たな見地が得られ,それに関する研究に注力した.他方,数値計算による検証的研究については次年度にも継続する必要がある.以上を踏まえて,研究はおおむね順調に進展していると評価した.高機能ロバスト非線形制御系設計法の構築に関し,次の研究を実施した.不連続なベクトル場を持つ非線形システムのリアプノフ密度による安定性解析の結果を国際会議で発表し,論文がプロシーディングスに掲載された.また,非線形システムの平衡点への指数的な収束性を保証するリアプノフ密度の条件を導出た.

従来研究では平衡点への単なる収束しか知られておらず,この結果はリアプノフ密度の方法の新たな可能性を拓く結果といえる.これを国内学会で発表した.また国際会議に投稿中である.さらに,時変非線形システムに対するリアプノフ密度による安定性条件を導出した.時変非線形システムに関する結果は,従来研究では平衡点の安定性を仮定するものしか知られていなかったが,この結果は平衡点の安定性の仮定は不要であり,より利用価値が高く,また外部入力信号を含むシステムなどへの応用が期待される.この結果を平成29年度開催の国際会議に投稿し,採択された.切り替えを用いた,実装時の計算量の少ないゲインスケジュールド補償器の設計法の成果が国際ジャーナル論文として出版された.離散時間ゲインスケジュールド制御則のLMIを用いた設計法として,1時刻前のスケジューリングパラメータの値を用いる制御法を提案し,また解析のために拡大型のLMIを用いることにより,従来研究及びこれまでの本研究を通じて最も小さなl2ゲインの上界を与える設計法を得た.これを国内・国際学会にて発表した.また,離散値出力(位置・速度の符号)のみを用いたマルチエージェントシステムの合意位置制御則の収束性を,微分包含のフィリポフ解におけるラサールの不変性原理の拡張に基づいて証明した.この結果を国内学会で報告した.平成26年度は,申請書記載のテーマ(1)-(4)のうち,(2)保守性の少ない離散時間ゲインスケジュールド制御系設計法の開発,(2)スイッチドシステムの制御応用,特に(3-1)離散値出力を併用する制御系の設計法の開発,(4)密度関数の方法に基づく非線形制御系の設計法の開発に関する研究成果が得られた.特に(4)に関しては指数安定性条件,非線形時変システムに対する条件など,理論を大きく進歩させることができた.これらについては国内外において成果を発表している.他方,(1)ロバスト最適化問題の有限次元緩和による計算法と厳密性検証については,計算機環境の変化があり,研究実施を平成27年度とすることとした.以上を総括して,全体として概ね順調に進展していると評価した.高機能ロバスト非線形制御系の設計法の構築に関して以下の研究を行った。[1]ロバスト最適化問題有限次元緩和による計算法と厳密性検証の方法として、フルブロック型の不確かさに対する二乗和を用いた緩和法を提案した。数値実験により、これが従来のS-procedureの緩和法を改善するものであることが示された。また、歪対称行列上の探索によりその厳密性を検証する方法を示した。[2]保守性の少ない離散時間ゲインスケジュールド(GS)制御法を提案した。GS補償器がスケジューリングパラメータの一時刻前の値に依存することを許し、また拡大型線形行列不等式による設計条件の導出において従来見過ごされていた自由度を活用することにより、閉ループ系のl2ゲインの上界を従来研究に比べ大きく減少させることができた。[3]切替システムに関する理論として、二重積分器のダイナミクスを持つマルチエージェントシ系の離散値出力のみを用いた合意制御法を提案した。フィリポフ解の枠組みにおけるマルチエージェント系の安定性条件を求めた。本年度、この結果が国際誌に採択された。[4]リアプノフ密度による非線形システムの安定性解析法を以下の二つの方向で発展させた。
消化管ホルモンを介する臓器相関

(1)成熟ラットにおいて、膵切除後の残存膵再生機序と、Epidermal Growth Factor(EGF)との関連について検討したところ、膵切除後の残存膵において、腺房細胞のみならず、ラ氏島にもEGFレセプタ-の発現が認められたが、これは従来より議論の対象となっているラ氏島の再生に関する1つの貴重な情報を提供するものと考えられる。(2)メッシュで補強したポリビニ-ルアルコ-ルを用いた半透膜のチュ-ブの中に、ラットの膵より分離したラ氏島を封入して作製したハイブリッド型人工膵のin vitroにおける機能を検討したところ、グルコ-ス刺激に対して俊敏なインスリン放出反応を示した。さらにこの人工膵を、糖尿病ラットの腹腔内へ移動したところ、経静脈的糖負荷に対して糖尿病パタ-ンを呈していた血糖曲線は、移動後2週目後には、すでに正常パタ-ンに回復することが判明した。(3)屠殺場で得られる成熟ブタの膵臓から、常時、1gあたり40005000個のラ氏島分離に成功しているが、in vitroにおける検討で、グルコ-ス刺激に対する用量反応性のインスリン分泌増加、およびperifusionにおける二相性のインスリン放出反応を観察し得た。さらに、分離成熟ブタラ氏島を、糖尿病ラットの門脈内へ移植したところ(異種移植)、血糖値の速やかな低下の後に、急性拒絶に基づく血糖値上昇がみられたが、免疫抑制剤(FK506+DSG)を投与することにより、57日間にわたる血糖値低下の持続がもたらされ、分離ブタラ氏島のviablityが確認された。(4)胃切除患者48名を対象とし、胃切除前および胃切除後5年間におよぶprospective studyを施行した結果、胃切除後胆石発生の頻度およびその病態について、胆嚢機能や消化管ホルモン変動との関連のもとに検討することを成し得た。(5)Endothelinの膵微小循環や、膵内分泌に対する影響について検討し、新しい知見を得ることができた。(1)新しい免疫抑制剤であるFK506の膵外分泌に及ぼす影響は、CCK刺激下においてCyclosporinAの作用と比較検討を行い、両者の間における膵に対する作用の違いを明らかにし得たが、これは、膵移植後の移植膵機能と免疫抑制剤との関係を考慮する上で重要な情報を提供するものと考えられる。(2)膵切除後の残存膵再生機序と、増殖因子であるEpidermal Growth Factor(EGF)との関連について、ラットにおいて、Brdu Laboling indexを用いて検討した結果、膵切除後の残存膵において、正常膵にはみられないEGFレセプタ-の発現を認め、膵再生機序に対するEGFの強い関与の可能性を示唆し得た。さらに、EGFには肝血流を増加させる作用を有することを明らかにし得たが、これは、EGFの肝再生に対して果たす役割を検討する上で興味ある知見である。(3)Gastric Inhibitory Polypeptide(GIP)の腹部血行動態に及ぼす影響について、Glucagonとの比較において検討を行なったところ、GIPはGlucagonとほぼ同程度に腸管血流を増加させる作用のあること、さらに、肝血流に対しては両者の間に作用の相違のあることを観察し得たが、これは今後、ダンピング症候群の病態に関する検討を施行する上で、1つの示唆を与える知見と考えられる。(4)メッシュで補強したポリビニルアルコ-

ルを用いた半透膜のチュ-ブの中に、ラットの膵より分離したラ氏島を封入して作製した人工膵(ハイブリッド型)を、糖尿病ラットの腹腔内へ移植したところ、免疫抑制剤を用いることなく3ケ月におよぶ血糖値の低下を観察し得た。このハイブリッド型人工膵は、今後の検討を重ねることにより、糖尿病に対する恒久的治療になり得る可能性がある。(5)成熟ブタの膵臓から、1gあたり約5,000個のviableなラ氏島の分離に成功した。これを用いて人工膵の作製に成功すれば、将来的に、ドナ-不足の解消にも寄与し得るものと期待される。(1)成熟ラットを用いた膵切除モデルにおける検討の結果、膵切除後の残存膵には、腺房細胞のみならず、ラ氏島にもEpidermal Growth Factor(EGF)レセプタ-の発現が認められることがわかり、膵再生機序に対するEGFの関与の可能性が示唆された。(2)Gastric InhibitoryPeptide(GIP)の腹部血行動態に及ぼす影響を意識下犬を用いて検討したところ、GIPには、腸管血流および肝血流を増加させる作用のあることが判明した。(3)新しい免疫抑制剤であるFK506と、従来より用いられているCyclosporineAの膵外分泌、および、免疫系の諸パラメ-タ-に及ぼす影響を検討し、両者の作用機序の違いを明らかにし得た。(4)胃切除患者48名を対象として、術前および術後5年間にわたるprospectiveなstudyを施行し、胃切除後の胆嚢機能変動および胆石発生の頻度やその機序に関する有益な情報が得られた。(5)屠殺場で得られる成熟ブタの膵臓から、1gあたり40005000個のラ氏島分離を成し得るに至った。分離ラ氏島のin vitroにおける検討で、糖負荷に対する用量反応性のインスリン放出反応および、perifusionにおける二相性のインスリン放出反応を観察し得た。さらに、糖尿病ラットの門脈内への成熟ブタ分離ラ氏島の異種移植実験において免疫抑制剤(FK506+DSG)を併用したところ、血糖値の速やかな低下および57日間におよぶ血糖値低下の持続が観察された。(6)メッシュで補強したポリビニ-ルアルコ-ルを用いた半透膜のチュ-ブの中に、ラットの膵より分離したラ氏島を封入して作製したハイブリッド型人工膵は、in vitroにおいて、グルコ-ス刺激に対する俊敏なインスリン放出反応を示した。さらに、この人工膵を、糖尿病ラットの腹腔内へ移植したところ、経静脈的負荷に対する血糖曲線は、糖尿病型から正常パタ-ンへと回復するのみならず、長期間にわたる生着を示した。
細胞周期関連分子CDK6による骨・軟骨細胞分化制御機構に関する基礎的研究

昨年までの骨芽細胞および軟骨細胞の培養系を用いた検討で、CDK6が骨芽細胞および軟骨細胞の分化を強力に抑制するシグナルであることが示され、骨芽細胞ではSmadシグナルの下流に、軟骨細胞ではp38 MAPKシグナルの下流に、CDK6の発現抑制が存在していることが明らかとなった。本年度は主として、遺伝子改変マウス作製のためのDNAコンストラクトおよびターゲティングベクターの構築を行なった。骨・軟骨特異的トランスジェニックは、それぞれI型コラーゲンおよびII型コラーゲンのプロモーター/エンハンサーカセットにCDK6遺伝子を挿入したマウスDNAコンストラクトをマイクロインジェクション法で導入することによって作成中である。コンディショナルノックアウトマウスはCre/loxPシステムを用いて作成する予定である。今回、Floxマウスの作製のためにCDK6遺伝子のエクソンとネオマイシン遺伝子をloxPで挟み込んだターゲティングベクターを構築した。これをCMV-Creマウス、I型コラーゲン-Creマウス、およびII型コラーゲン-Creマウスと交配させて、それそれ全身、骨特異的および軟骨特異的ノックアウトマウスを作出する予定である。これらの遺伝子改変マウスの作製および骨軟骨組織の解析については、継続課題として平成16年度の同萌芽研究に申請中である。本年度は、骨芽細胞および軟骨細胞の分化におけるCDK6の役割とその関連シグナル分子について検討した。1)マウス骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1培養系にBMP-2を加えて分化誘導したところ、G1期に機能する細胞周期関連蛋白の内、CDK6のみが著明に抑制された。2)アデノウイルスベクターを用いて抑制型SmadであるSmad6をMC3T3-E1細胞に高発現させた状態ではBMP-2によるCDK6の抑制は認められなかった。3)CDK6 cDNAをMC3T3-E1細胞に導入したところ、低発現細胞ではBMP-2刺激によってALP活性およびオステオカルシンmRNAレベルが著明に促進されたが、高発現細胞ではBMP-2によるこれらの促進効果は殆ど見られなかった。4)マウス前軟骨細胞株ATDC5においてもITSによる分化刺激によってCDK6のみが抑制された。5)上流のシグナルを検索するために、p38 MAPK、ERK-1/2、PI3Kのそれぞれの阻害剤であるSB203580、PD98059、LY294002を加えたところ、SB203580によってのみCDK6の発現抑制が回復した。以上のことより、骨芽細胞ではSmadシグナルの下流に、軟骨細胞ではp38 MAPKシグナルの下流に、CDK6の発現抑制が存在していることが明らかとなり、CDK6が骨芽細胞および軟骨細胞分化効率を決定する重要な因子である可能性が示された.昨年までの骨芽細胞および軟骨細胞の培養系を用いた検討で、CDK6が骨芽細胞および軟骨細胞の分化を強力に抑制するシグナルであることが示され、骨芽細胞ではSmadシグナルの下流に、軟骨細胞ではp38 MAPKシグナルの下流に、CDK6の発現抑制が存在していることが明らかとなった。
河川上中下流域相互の有機的関連に着目した環境教育教材の開発と手引書の作成

水系を中心にその上流域から下流域へと、それぞれの地域の特性との関連を考えながら、自分達の地域の環境問題を有機的に学習できる環境教育教材として48種類のモジュールを開発し報告した。それぞれのモジュールは次のような項目によって構成されている。1.児童・生徒を対象とした部分(1)テーマ名(2)課題(3)準備(4)方法,手順(5)結果(6)考えてみよう(7)発展2.教師の指導上の手引となる部分(1)モジュールの意義(2)目標(3)要約(4)適用段階・使用場面(5)使用者の配慮によって適用可能な段階・場面(6)活動場所(7)活動形態(8)使用時期(9)所要時間(10)評価(11)指導上の留意点(12)文献(13)資料次に、開発されたモジュールが、小・中・高校の理科や社会科あるいはクラブ活動等で環境教育の一環として実践される際に利用に便利なように、次のような構成による「環境教育教材モジュール集」としてまとめた。1.河川流域相互の有機的関連に着目した環境教育教材作成の主旨2.環境教育教材モジュールの利用方法(1)モジュールの構成(2)モジュールの利用方法(3)モジュールと小・中高校理科の単元との関連(4)屋外で実施するモジュールの利用に際して留意すべきこと3.環境教育教材モジュールの実際(ここでは、48種のモジュールを(1)水学習の導入(2)地表における水の動き(3)雨水の水質とその影響(4)流れる水の働き(5)水域の自浄作用(6)生活用水としての人為的浄化(7)水の利用とその後の処理(8)水学習のまとめ、の8領域に分類して効果的に活用できるようにした)水系を中心にその上流域から下流域へと、それぞれの地域の特性との関連を考えながら、自分達の地域の環境問題を有機的に学習できる環境教育教材として48種類のモジュールを開発し報告した。1.河川流域相互の有機的関連に着目した環境教育教材作成の主旨2.環境教育教材モジュールの利用方法(1)モジュールの構成(2)モジュールの利用方法(3)モジュールと小・中高校理科の単元との関連(4)屋外で実施するモジュールの利用に際して留意すべきこと3.環境教育教材モジュールの実際(ここでは、48種のモジュールを(1)水学習の導入(2)地表における水の動き(3)雨水の水質とその影響(4)流れる水の働き(5)水域の自浄作用(6)生活用水としての人為的浄化(7)水の利用とその後の処理(8)水学習のまとめ、の8領域に分類して効果的に活用できるようにした)環境問題の理解についての重要性から、中・高校理科ではそれぞれに、「人間と自然」の単元が設定されるようになったが、そのための教材についてはまだ十分に整備されているとは言えない。本研究では、地域の特性を生かして、淀川水系を中心に上流から下流へと、それぞれの地域との関連を考えながら、自分達の地域の環境問題を総合的に学習できる教材の開発と、それらを用いた教師用指導の手引を作成することを企図した。研究成果の概要は次の通りである。1.淀川水系の環境に関係した資料及び文献の調査収集を行い、また、滋賀県下の小・中学校で既に実践されている環境教育関連教材の実態調査と収集を行った。2.上記調査結果と収集資料を参考にして、環境教育教材開発のための基礎的研究(実験・観察等)を行った。3.上記基礎的研究の結果に基づき教材を開発し、それらをモジュール化していった。現在約30種類のモジュール教材の開発を行っている。(モジュールの一例:湖の水をきれいにする。水の保持能力は土の量とどんな関係にあるか。水をきれいに。水道水とプランクトン。琵琶湖の水収支。一滴の水の旅。私達の生活排水が下流に与える影響。河川や湖の自浄能力は無限だろうか。雨水を調べてみよう。君は生活の中のどんな場面で水のお世話になっているか。)今後は、既に開発したモジュールの再検討と修正を行うとともに、さらに新しいモジュールの開発を進める。また、作成したモジュールのいくつかについては、学校で実践をお願いし、その適否を検討する。

このようにして完成させたモジュール教材を用い、参考資料等も集録したモジュールの利用方法についての「環境教育のための教材モジュール利用の手引(教師用)」を作成することを計画している。前年度に引き続き、本年度も小中高校生を対象に、自分達の生活と地域の水環境との有機的な関連を考慮しながら、地域の環境問題を総合的に学習できる環境教育教材の開発を、実験・実習を中心に推進し、開発した教材は、【1】テーマ、1モジュールという原則でモジュール化していった。これらのモジュールは、教育現場で実践するという立場からさらに検討、修正が加えられた。上述の経緯によって、小中高校生が実践できるモジュールとして48種類が開発された。これらのモジュールは、現場でどのように活用されれば望ましいかを示すため、それぞれのモジュールに教師のための指導の手引の項目を設定し、利用の方法と指導上の留意事項、参考資料等を示した。さらに、各モジュールと現行の小中高校理科や社会科における環境教育関連単元との関係を明らかにして、本モジュールが適用される学習場面を明確にしていった。以上の研究成果を基にして、教師が理科や社会科あるいはクラブ活動等で環境教育を実践する際に、1つの指導の指針となることを目指して、「水系を中心とした環境教育モジュール集」としてまとめた。「モジュール集」の構成は次のようにして設定した。1。河川流域相互の有機的関連に着目した環境教育教材作成の主旨2。環境教育教材モジュールの利用方法(1)モジュールの構成(2)モジュールの利用方法(3)モジュールと小・中・高校理科の単元との関連(4)屋外で実施するモジュールの利用に際して留意すべきこと3。環境教育教材の実際(48種類のモジュールを内容によって6項目に分類して記載した)
鉄筋コンクリート構造物の耐震補強工法に関する研究企画

建設省、日本道路公団、首都高速道路公団その他の都市内高速道路の公社公団、JR各社、カリフォルニア州運輸局などにおいて、コンクリート打足し、鋼板巻き立て、連続繊維シート張付け、その他の耐震補強工法について、工法の適用条件、設計施工基準、施工の難易、施工実績、工費などについて調査し、研究すべき項目について検討重ねた結果、以下の諸点が判明した。1.柱部材の全高にわたるせん断耐力の向上、塑性ヒンジ部のじん性向上に関する基本的解明は不十分といわざるを得なく、上記の各種補強工法毎に補強効果の評価式を確立することが必要である。2.耐震性の弱点となっている軸方向鉄筋の途中定着部およびコンクリート打継ぎ部の効率的な補強工法を明らかにするとともに、必要な補強範囲を明確にして、補強効果の評価式を確立することが必要である。3.現在確立されている各種補強工法は、断面高さと幅の比が2程度以下の部材を前提としたものであり、これが2以上となる壁式橋脚あるいは地下鉄中柱などの補強には適用が困難である。このような部材に対する補強工法の評価を行い、その適用範囲を明確にするとともに、評価式を確立することが必要である。4.現在では、補強された構造物の耐久性が軽視されている。このことから、補強前の構造物、補強に使用する材料および施工法と補強後の耐久性との関係についても解明を図ることが必要である。
両生類の嘔吐能と脳内化学刺激受容部位における受容体

脊椎動物嘔吐メカニズムの比較生理学的研究の一つとして、ほ乳類において有効な塩酸モルフィン等の吐剤に対する両生類の反応を調べ、両生類の嘔吐能と両生類における脳内オピオイド受容体の存否を検討した。材料として、無尾類であるアフリカツメガエル、ツチガエル、ニオンアマガエル、ニホンアカガエル、ヤマアカガエル、トノサマガエル、有尾類としてイモリを用いた。無尾類では、ドパミン作動性薬物である塩酸アポモルフィンの背リンパ嚢注射に対して嘔吐しやすい種とそうでない種がある。有尾類イモリにおいては、塩酸アポモルフィンは無効である。他方、オピオイド受容体を刺激する塩酸モルフィンの腹腔内注射はカエル、イモリいずれにおいても有効な刺激とはならなかった。なお硫酸銅による胃刺激は、無尾類、有尾類をとわず嘔吐を引き起こす。ほ乳類の嘔吐においては、延髄最後野に存在する化学受容器引き金帯(CTZ,chemoreceptor trigger zone)が重要な化学刺激受容部位として働いている。ここには、少なくともドパミン系、セロトニン系、オピオイド系の3種の受容体が存在すると考えられている。無尾類、有尾類両者を含めて、塩酸アポモルフィンの有効性に種による差のあることは、ドパミン系受容体の発達に両生類で種間差があることを示唆している。他方、イヌなどほ乳類においては強力な吐剤である塩酸モルフィンが無尾類、有尾類いずれにおいても有効でなかった。両生類においてはオピオイド受容体の発達が劣ると推察される。
戦後恵那の生活綴方教育と石田和男の教育思想に関する総括的研究

子どもの学習意欲の低さが問題となっているが、解決する第一歩は子ども理解を深めることである。その試みの一つに「恵那の生活綴方教育」がある。それは作品分析を通じて、子ども理解を深めるものであった。また子どもにとっては、表現を通じて自らの生活を見つめ、生き方を考える役割を果たした。石田和男は、生活綴方教育の意義を探究し、発展させた。本研究は、彼の教育思想に着目することを通じて、子どもの学習意欲と生きる力の関係を検討した。さらに、生活綴方教育の発想と共通性を持つ世界の教育実践を検討するためにフレネ教育実験中等学校の調査を行った。この調査で、子どもへの表現の自由の保障が、学習を促進することを確認した。本研究では、以下の3つの柱での検討を進めている。1学ぶことと生きることの乖離による「学習意欲の低さ」や「いじめ」の頻発と深刻化が問題となっている中、生活事実と学習を結びつけ本音で話し合うことを追求する生活綴方教育の現代的意義と発展的展開の可能性を明らかにする。2岐阜県恵那地域の生活綴方教育の理論的支柱であった石田和男の著述・発言を収集し、その実践と理論の軌跡を明らかにし、生活綴方教育の発展にどのような貢献を果たしたかを検討する。3生活綴方教育の現代的意義に照応する世界の教育実践・思想を比較することによってその独自性と普遍性とは何かを明らかにする。*以上の研究目的を総合することによって、「子ども理解」と学習指導の関係構造把握における生活綴方教育の歴史的・現代的意義を確認する。このうち2の柱に関しては、昨年度1年間に4回の研究会(恵那2回、東京2回)を行い、石田和男氏の著作・論文、その他関連する諸資料の収集と検討を行った。また研究協力者のひとつである恵那教育研究所を通じて、関連資料の保存、リストの作成を行っている。これらの成果は、石田和男氏の歩みに即して、戦後初期から1950年代前半、1950年代半ばから1970年まで、1970年代、1980年代以降の4期について研究分担者・協力者が論文を作成しているところである。また、3の柱についてはフランス南部にあるフレネ学校を2週間近くにわたって訪問し、そこでの取り組みをじかに観察するとともに、その理論的背景についても資料収集および教師や子ども、保護者たちとの交流を通じて検討を始めたところである。1の柱については23の柱の研究を進めるなかで、研究分担者がそれぞれ、独自の観点から関連する論文を執筆し、研究雑誌等に発表している。本研究は2年目を終え、最終年度に向かうところであるが、最初日本研究の3つの柱を再度確認し、次にそれぞれについての進捗状況を報告する。現在、研究の柱としているのは1学ぶことと生きることのかい離による、子どもの学習意欲の低さや、生活における不確かが深刻化しており、それらは子どもの荒れや「いじめ」現象として社会的に問題となっている。こうした現実を相対化するものとして、本研究においては生活の事実と学習を結びつけ、その活動を通して子どもたちの関係をつくった生活綴方教育に注目し、その現代的意義と発展の可能性を明らかにすること。2その代表的な実践として展開された「恵那の教育」の理論的支柱であった石田和男の著述・発言を収集し、彼が「恵那の教育」にどのような貢献を果たしていたのかを検討すること。3生活綴方教育の現代的意義に照応するような世界の教育実践・思想との比較を行うことによって、その独自性と普遍性を明らかにすること。以上を通じて、子ども理解と学習指導の関係構造把握における生活綴方教育の歴史的・現代的意義を確認する。このうち1については、現代における教育課題を同定するための研究会を東京で行うとともに(東京2回、恵那2回)、各自が所属する研究会・学会等で論文発表等を行ってきた。2石田和男の著作・論文、諸資料については、恵那教育研究所による研究協力を得て、そのほとんどを網羅することができた。また、3については、フランス南部にあるフレネ学校を昨年に引き続き訪問し、その取り組みを観察するとともに、教師へのインタビューを試み彼らの持つ教育観についての検討を行うことができた。研究の主要な柱である石田和関連の資料は講演メモ、あるいは講演の録音テープ、さらには自筆のメモ、未発表原稿を含めてそのほとんどを入手することができた。これらは、今後の「恵那の教育」研究にとって重要な手がかりになる。最終年となった本研究の3つの柱を再度確認し、それぞれについての状況を報告する。1.本研究においては生活の事実と学習を結びつけ、その活動を通して子どもたちの関係をつくった生活綴方教育に注目し、その現代的意義と発展の可能性を明らかにすることであった。これを踏まえて、現代における教育課題を同定するための3度の研究会を東京で行うとともに、各自が論文発表等を行ってきた。それらは、日本社会のありようと子どもの生きづらさの背景には、「知識基盤社会」の名の下で進む評価文化の昂進のなかで、子どもの個性的な表現を受け止められにくくなっていることを、佐藤隆「現実と向き合う「教師教育改革」を」(『教育』7月号)、佐貫浩「日本社会と教育の新しい物語を描く」(『教育』8月号)等で指摘した。2.生活綴方教育の代表的な実践として展開された「恵那の教育」の理論的支柱であった石田和男の著述・発言を収集し、彼が「恵那の教育」にどのような貢献を果たしていたのかを検討した。

これについては、森田道雄「1990年代の恵那教育研究所と教育実践(7)ー石田和男の学校論・教師論の到達点」(福島大学人間発達文化学類論集24号)等で、検討した。また、本年6月刊行予定の『石田和男教育著作集』全4巻(花伝社)において研究分担者および研究協力者全員が各巻の解説論文を分担した。3.生活綴方教育の現代的意義に照応するような世界の教育実践・思想との比較を行うことによって、その独自性と普遍性を明らかにするべく、フィンランドの教育課程改革に注目し、学びにおける協働と個性的表現を重視する傾向にあるのを確認した。以上を通じて、子ども理解と学習指導の関係構造把握における生活綴方教育の歴史的・現代的意義を確認した。子どもの学習意欲の低さが問題となっているが、解決する第一歩は子ども理解を深めることである。その試みの一つに「恵那の生活綴方教育」がある。それは作品分析を通じて、子ども理解を深めるものであった。また子どもにとっては、表現を通じて自らの生活を見つめ、生き方を考える役割を果たした。石田和男は、生活綴方教育の意義を探究し、発展させた。本研究は、彼の教育思想に着目することを通じて、子どもの学習意欲と生きる力の関係を検討した。さらに、生活綴方教育の発想と共通性を持つ世界の教育実践を検討するためにフレネ教育実験中等学校の調査を行った。この調査で、子どもへの表現の自由の保障が、学習を促進することを確認した。研究の主要な柱である石田和男関連の資料はほぼ完全に収集できたこと。さらに各自これにかかわって、各一本の論文をほぼ完成しつつあることなどがあげられる。研究分担者それぞれが、恵那の教育と石田和男に関する論文を完成させ、これらの理論的検討に入ること。また年譜・著作目録の整備を行うとともに、可能であればこれらをもとに「石田和男著作集」としてまとめることを視野に入れる。教育学それぞれが作成中の論文を検討し、石田和男氏の教育実践・研究・思索の歩みに照らして過不足がないかを確認するとともに、年譜、著作目録の完成をめざす。石田著作目録と年譜はほぼ完成したが、これらにかかわった研究協力者への謝礼が未払いとなっている。なお、未払いの理由については、どこまでをデータ化するのかという点についての見通しを研究協力者との間で共有できていなかったことがあり、その点の確認に時間を要していたからである。なお、この点については双方ともに現愛では確認できており支払いの準備が済み次第執行する予定になっている著作目録および石田和男年譜等に作業としては入っており、すでにそれらはデータ化をはじめているが、これに費やすべき人件費、謝礼などについては全体像が見えたところで一定の支払いをすることとしており、この分が未執行状態である。また、旅費については、研究の進行状況上、2回に分けての海外調査を行うように変更したため。「理由」に掲げた事項が解決したので、これについての執行行うとともに、フランス調査についての追加調査が必要となったために、これらに充てることを予定している。石田著作目録、年譜の第1次作業はほぼ終了したので、これにあわせて人件費、謝礼、およびデータ化にかかわる諸費(印刷費、記録媒体の購入)などを支出する。海外調査に関しても、今年度中を予定し、その準備にあたる。