hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極東ロシアにおける最終氷期以降の植生変遷

極東ロシアのカムチャツカ半島,アムール川流域,サハリン,シベリアのバイカル湖畔コトケリ湖において,採取した堆積物の花粉分析結果(11地点)を基に,極東地域からバイカル湖地域の植生変遷を解明した。最終氷期の後半の3万年までのMIS3期では,サハリンではエゾマツ,グイマツ,ハイマツなどの優勢なタイガが発達していた。アムール川流域では,グイマツやトウヒ属が散在し,カバノキ属,ハンノキ属,イネ科などの優占する植生であった。最終氷期最盛期には,サハリンでは,グイマツ,ハイマツ,カバノキ属などの落葉タイガに草本群落の伴う植生に移行した。カムチャツカ半島では,イネ科,ツツジ科,カバノキ科などからなる低木ツンドラが認められた。アムール川流域では,カバノキ属,ハンノキ属,イネ科,ヨモギ属が優占し,北部ではグイマツ,南部ではトウヒ属が疎林状に伴っていた。完新世初期には,サハリンではエゾマツとカバノキ属が優勢となり,常緑タイガが再び形成された。アムール川流域では,8,000年前からコナラ亜属,ニレ属,クルミ属などの落葉広葉樹が優勢になる。北海道でも同じ時期に,落葉広葉樹が優勢となり,トドマツがこれに伴う針広混交林が形成された。カムチャツカ半島やマガダン周辺の沿岸域では,完新世を通じてカバノキ属,ハンノキ属にハイマツの伴う落葉樹林が発達している。完新世で,さらに特徴的なことは,アムール川流域,サハリン北部で完新世後半にトウヒ属の占める割合が増加していることである。また,アムール川流域でのチョウセンゴヨウの増加は完新世晩期の約2000年前以降である。カムチャツカ半島の内陸部では,完新世晩期の3000年前にグイマツが,2000年前にトウヒ属が増加した。平成16年度カムチャツカ半島平成15年9月19日から10月8日に新潟→ハバロフスク→ペトロパブロフスク・カムチャツキー→エッソ(自動車)→ミルカワ(自動車)→ペトロパブロフスク・カムチャツキー→ハバロフスク→新潟のコースで海外出張を行い,主に、カムチャツカ半島中央部のエッソ周辺域において,堆積物の採取,植生調査,土壌調査等を行った.(1)植生調査を行った半島中央部地域は,グイマツ(Larix)を中心とするタイガとエゾマツ(Picea)を中心とするタイガであった.これらの林床には,ハイマツが認められた.また,広く分布する火災跡地にはシラカンバが優占していた.(2)採取した堆積物および放射性炭素年代Esso:エッソ付近採取した堆積物0-325cm火山灰層によって約50007000年間Ikar Bog:エッソ付近採取した堆積物0-488cm年代確定以上のように,カムチャッカ半島で採取した堆積物は,多数の火山灰層を含んでおり,最終氷期の晩氷期から現在までの少なくとも10000年以上を含んでいる.また,これまで採取した西シベリア,アムール川河口域および上記のカムチャツカ半島で採取した堆積物の花粉分析,微小炭化片分析,年代測定,地磁気測定などを順次進めている.アムール川流域平成17年7月3日から7月15日に新潟→ハバロフスク→新潟のコースで海外出張を行い,主に,アムール川流域において,堆積物の採取,植生調査,土壌調査等を行った。

採取した堆積物これらの堆積物は,これまでの研究から,最終氷期最盛期に及んでいる。コトケリ湖平成17年7月29日から平成17年8月13日に新潟→イルクーツク→新潟のコースで海外出張を行い,バイカル湖中部に隣接するコトケリ湖において,堆積物の採取,植生調査,土壌調査等を行った。採取した堆積物堆積物の放射性炭素年代測定を行った結果,現在から40000年間を含んでいることが明らかとなった。サハリン平成17年年9月2日から平成17年9月16日に新潟→ハバロフスク→ユジノサハリンスクのコースで海外出張を行い,南サハリンにおいて,堆積物の採取,植生調査,土壌調査等を行った。採取した堆積物また,これまで採取した西シベリア,アムール川河口域,カムチャッカ半島および上記のサハリンで採取した堆積物の花粉分析,微小炭化片分析,年代測定,地磁気測定などを順次進めている。平成18年度にはロシア,サハリンにおいて堆積物試料を採取し,堆積物の花粉分析,年代測定を進めた。平成18年年8月28日から平成18年9月15日に新潟→ハバロフスク→ユジノサハリンスク→サハリン中北部→バニノ→ハバロフスク→新潟のコースで海外出張を行い,サハリン中北部地域において,堆積物の採取,植生調査,土壌調査等を行った。採取した堆積物最終氷期以降の極東地域における植生変遷これまで採取した西シベリア,アムール川河口域,カムチャツカ半島および上記のサハリンで採取した堆積物の花粉分析,微小炭化片分析,年代測定,地磁気測定などを進め,日本列島を含めた極東地域の植生変遷を明らかにした。最終氷期最盛期には,カムチャツカ半島では,イネ科,ツツジ科,カバノキ科などからなる低木ツンドラが認められる。アムール川流域では,カバノキ属,ハンノキ属,イネ科,ヨモギ属が優占し,北部ではグイマツ,南部ではトウヒ属が伴っていた。おそらく疎林状の植生にカバノキ属やハンノキ属からなる低木植生が広がっていた。完新世初期には,サハリンではエゾマツとカバノキ属が優勢となり,常緑タイガが再び形成された。北海道では8,000年前から針葉樹は減少し,コナラ亜属(ミズナラ)などの落葉広葉樹が優勢となり,トドマツがこれに伴う針広混交林が形成された。この落葉広葉樹の増加は,アムール川流域でも,ほぼ同じ時期に起こった。カムチャツカ半島やマガダン周辺の沿岸域では,完新世を通じてカバノキ属,ハンノキ属にハイマツの伴う落葉樹林が発達した。さらに特徴的なことは,アムール川流域,サハリン北部で完新世後半にトウヒ属の占める割合が増加していることである。また,カムチャツカ半島の内陸部では,完新世晩期にトウヒ属,グイマツが増加する。
細胞増殖における新規 Wnt5a シグナルの解明

本研究では、Wnt5aシグナルにより発現が誘導される遺伝子候補として、Egr-1やc-Fosを見出し、成体でWnt5aをノックアウトしたマウスの心臓や肝臓で発現が抑制されていることを明らかにした。さらに、β-カテニン経路の下流の新規シグナルであるArl4c経路による腫瘍形成の分子機構解明にも取り組み、膵癌でArl4cが高発現しており、膵癌細胞株でArl4cを発現抑制することで運動能が抑制されることを明らかにした。Wnt/β-カテニンシグナルは主として遺伝子発現を介して細胞機能を制御し、一方でWnt5aシグナルは直接的に細胞骨格や細胞極性を制御し、発生における器官形成や癌の浸潤・転移に関与することが知られている。しかし最近、細胞増殖や炎症応答制御にもWnt5aが関与することが報告され、Wnt5aシグナルによる遺伝子発現を介した細胞機能制御機構の存在が示唆されているが、その詳細については不明な点が多い。そこで野生型マウスの胎仔でWnt5aが高発現し、かつWnt5aノックアウト(KO)マウスの胎仔で重篤な発生不全の表現型を示す四肢末端及び顔面において、マイクロアレイ法を用いてWnt5a KOマウスで発現変動を認める遺伝子を複数同定した。それらのうち、組織特異的また薬剤により時期特異的(conditional)にWnt5aを成体でKOできるマウス(Wnt5a cKOマウス)の心臓や肝臓で、発現変動を認めるものがあることを確認した。一方、精製Wnt5aを細胞に作用させたり、Wnt5aを発現抑制しても、それらの標的候補遺伝子の発現は変化しなかったことから、Wnt5aによる直接的な遺伝子発現制御シグナルの存在の確認は困難だった。そこでWnt5aシグナルの解析と並行して、Wnt/β-カテニンシグナルの標的遺伝子にも注目し、Wntによる細胞増殖制御が癌等のヒト疾患に関与する新たな機構を解明することを第二の目的とした。これまでに当研究室で同定した、Wnt/β-カテニンシグナルとEGF/Rasシグナルが同時協調的に活性化することで発現誘導される低分子量G蛋白質、ADP-ribosylation factor(ARF)-like 4c(Arl4c)に着目し、各種ヒト癌における発現やArl4cの発現抑制が癌の細胞増殖に与える影響を解析している。二年間の研究期間のうち、初年度はマイクロアレイによって同定されたWnt5aシグナルの標的遺伝子候補のうち、細胞増殖や分化に関与することが知られているEgr-1やc-Fosが、Wnt5a cKOマウスの心臓や肝臓で、発現減少していることを確認することができた。一方で、各種細胞に精製Wnt5aを作用させたり、Wnt5aを発現抑制しても、それらの標的候補遺伝子の発現変動に対する影響を確認できなかった。そこで上述のArl4cに着目し、細胞増殖に影響を与える新規のWntシグナルを解析した。Arl4cは上皮細胞集団の形態変化と活発な増殖を介して管腔形態形成を誘導することに加え、ヒト大腸癌やヒト肺腺癌で過剰発現しており、Arl4cを高発現している大腸癌細胞株において、Arl4cを発現抑制すると、癌細胞の運動能や浸潤能、増殖能が抑制される。私共は、ヒト標本を用いた免疫組織染色によって大腸癌以外の癌組織においてArl4cが過剰発現することを見出した。以上より、当初の計画通りではないものの、Wntによる新たな細胞増殖制御機構の解明へ向けた端緒となる知見を見出しており、概ね順調に進展していると判断した。これまでに当研究室で同定した、Wnt/β-カテニンシグナルとEGF/Rasシグナルが同時協調的に活性化することで発現誘導される低分子量G蛋白質、ADP-ribosylation factor(ARF)-like 4c(Arl4c)に着目し、各種ヒト癌における発現やArl4cの発現抑制が癌の細胞増殖に与える影響を解析した。

本研究では、Wnt5aシグナルにより発現が誘導される遺伝子候補として、Egr-1やc-Fosを見出し、成体でWnt5aをノックアウトしたマウスの心臓や肝臓で発現が抑制されていることを明らかにした。さらに、β-カテニン経路の下流の新規シグナルであるArl4c経路による腫瘍形成の分子機構解明にも取り組み、膵癌でArl4cが高発現しており、膵癌細胞株でArl4cを発現抑制することで運動能が抑制されることを明らかにした。初年度の計画を継続しながら、得られた研究成果を基に以下の解析を行っていく。1)精製Wnt5aによって標的候補遺伝子の発現が誘導できていないことから、薬剤誘導性に遺伝子発現を調節できるレンチウィルスベクターを用いて、Wnt5aの過剰発現による標的遺伝子発現への影響を解析する。2)私共は、デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)2.5%溶液の自然飲水により、マウスの大腸に高頻度に潰瘍形成を誘導できる腸炎モデルにおいて、潰瘍部間質領域でWnt5aが高発現することを見出している。潰瘍からの腸管上皮の修復過程にWnt5aシグナルがどのように関与するかを明らかにするために、Wnt5a cKOマウスを用いて潰瘍修復過程に与える影響を検討する。まだ予備実験の段階ではあるが、DSS誘導性潰瘍からの腸管上皮組織修復過程においてWnt5aシグナルが上皮の修復に関与している可能性が観察されている。そこで、DSS誘導性潰瘍からの腸管上皮修復過程において、Wnt5a cKOマウスと野生型マウスから大腸組織切片を経時的に採取し、間質領域から分泌されたWnt5aが腸管上皮細胞や線維芽細胞にどのような影響を及ぼすか解析する。上皮細胞や線維芽細胞の増殖における表現型が観察された場合には、既知のシグナル伝達経路の活性化指標となる抗体や細胞増殖マーカーに対する抗体を用いて、上皮修復過程におけるWnt5aシグナルの作用機構を解析する。また、DSS誘導性潰瘍の大腸から単離した上皮細胞、線維芽細胞等の初代培養細胞を用いて、Wnt5aシグナルの標的候補遺伝子の解析を進める。3)Arl4cを高発現している癌細胞株において、Arl4cの過剰発現や発現抑制が細胞運動能や浸潤能、増殖能に与える影響を引き続いて解析する。また、癌におけるArl4cの発現制御機構についても検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学28年度が最終年度であるため、記入しない。
発達障害の社会的行動障害の生物学的基盤の解明とテーラーメイド治療の開発

本研究では、自閉スペクトラム症、注意欠如・多動症、うつ病の児童・青年を対象とした質問紙調査により、社会生活の困難が注意欠如・多動症、反抗挑発症、ならびに一部は自閉スペクトラム症特性や抑うつ状態と関連していることを報告し、発達障害特性と社会的行動障害の関連を示した。そのうえで、社会的行動障害を示す発達障害や精神疾患の視線方向認知、眼球運動、実行機能障害などを調べた。加えて、ゲノムサンプリングを行い解析結果を報告した。社会的行動障害に対する治療方略について、先行研究を展望するとともに、これらの神経生物学的基盤との関連を見ることで、テーラーメイド治療が可能になることを示し、若干の指針を発表した。発達障害においては、表情、視線、動作などの社会認知障害、実行機能(抑制機能)、報酬系などの認知機能障害があることが示唆されているが、これらの認知機能障害は、疾患特異的な障害ではなく、他の精神疾患においても認めうる。特に、発達障害には、気分障害、不安障害、強迫性障害、チック障害、精神病性障害などを高率に併存することが知られており、なかには成因上の関連を示唆する報告もあることから、両者の関係を巡っては、鑑別から併存に至るまで複雑な関連がある。発達障害の診断ならびにテーラーメイド治療に関連する認知機能障害を明らかにするためには、併存障害とその認知障害特性を明らかにすることが不可欠である。本年度は、発達障害に併存する各種の病態について、疫学、症状学、自然経過、神経生物学、治療反応性について先行文献を中心に検討を加え、病態理解ならびに診断と治療において留意すべきポイントをまとめた。特に、発達障害に関連しうる認知機能のうち、統合失調症への特異性が示唆される探索眼球運動や、精神疾患のみならず発達障害にしばしば認められる実行機能障害については本研究を通して集めたデータをもとに詳細な検討を行い、統合失調症における成果を複数の英文論文としてまとめた。その他のエビデンスについては、日本の学術雑誌において報告するとともに、国内外の複数の招待講演において提示し、得られた知見の当領域への還元をはかった。加えて、その成果の一部を一般向けの書籍のなかに盛り込み、社会への還元を行うように努めた。発達障害の社会的行動障害の背景には、様々な社会認知の障害と、それに基づく意志・行動決定の障害が存在する。そして、それらの神経心理学的機能のなかには個々の発達障害に特異的な障害と、疾患を問わず共通する機能障害があると考え、前者は中間表現型として診断に有用な所見(特性指標)として、また後者は状態指標として治療選択や治療効果の判定の指標となると考えられた。発達障害以外の社会的行動障害を伴う疾患としては、統合失調症に絞って検討を行い、既に得られている患者血液の遺伝子のコピー数多型との関係を複数の英文論文として公表した。また、発達障害の機能障害の実態を多数例研究として英文論文に公表した。また、社会的認知の検討では、視線取得課題と組み合わせた実験系を開発し、そのサンプリングを継続している。なお、これまでの成果に加え、文献的検討を行い、複数の総説ないしは学会講演で紹介し、本研究の成果を社会に還元するように努めた。とりわけ、2013年5月に公表されたアメリカ精神医学会の診断と統計のマニュアル第5版(DSM-5)との関連について述べ、その妥当性と治療への影響を中心に論じ、社会的行動障害を伴う発達障害の神経基盤と治療選択との関係について一定の見解を示した。次年度は、さらにデータを集積、またその成果を公表し、これまでの成果を包括的にまとめ、発達障害の社会的行動障害の生物学的基盤と病態に応じた臨床上の対応について、一定の治療指針を示す予定である。本年度は、研究期間の最終年度であることを踏まえ、社会的行動障害を伴う発達障害の病因・病態と臨床表現型との関連性に関する研究と、薬物療法や行動療法などの介入のエビデンスの解析、病因・病態論から見たテーラーメイド治療のあり方に焦点をあてて研究を進めた。社会的機能障害を伴う自閉スペクトラム症と統合失調症は、コピー数変異などのゲノムレベルでの共通性を持つことが示唆されている。研究代表者らはゲノムワイド関連解析を実施し、神経発達に重要なPTRPAの異常が共通して認められるかを調べた。しかし、PRTPAの異常が認められず、いくつかのまれな変異が病態に関連している可能性を報告した。自閉スペクトラム症、注意欠如・多動症に対する薬物療法や行動療法などの介入の有効性が示される一方、病態との関連性は明確ではなかった。研究代表者らは行動療法の有効性とその位置づけをClinical Neuroscienceに発表、自閉スペクトラム症の薬物療法については中核障害にターゲットを当てた薬物療法の有効性を示すエビデンスはないが、注意欠如・多動症については、神経心理学的な検討の結果から異質性のある障害群として捉えることが妥当であることを報告した。

また、成人期の注意欠如・多動症については、機能的予後との関連から、児童期からの症状継続例だけでなく、成人期になってから進行性の変化を伴う一群が存在しており、注意欠如・多動症を構成する障害群の一型をなす可能性を指摘した。そして、これらの検討を踏まえ、病態理解を踏まえたテーラーメイドな薬物療法のあり方に関して示唆される一定の指針を、学会、和文誌、書籍等にまとめて報告した。児童精神医学本年度は発達障害に関するデータ取得を進める前に、ADHD症状、不安障害、強迫、チック障害、気分障害、精神病状態など、認知機能に関連しうる発達障害の併存特性に着目し、その成果を講演、論文等にまとめることができた。これらの成果をもとに、課題を調整し、研究パラダイムの修正、除外基準の再検討、評価尺度の追加等を行った。これらは当初の予定通り、順調に遂行しており、次年度は発達障害における社会認知障害の様態を明らかにする研究により組むことが可能である。よって、交付申請書に応じた研究が概ね予定通り遂行できていると判断した。発達障害と精神疾患の社会的行動障害の神経生物学的基盤について、特性指標と状態指標とに区別して検討を実施し、英文論文や学会発表も含めた生かが得られている点において概ね順調に進展している。今後は、これらの多岐の成果をもとに、臨床的な対応指針をまとめるという包括的な作業が残されている。本年度は研究代表者の研究機関に異動があり、年度当初の研究立ち上げにはいくぶんの時間を要したが、関連する研究者との連携のもと、概ね順調に研究を遂行することができた。、今年度は、ソフトの購入等に必要と予定していた経費について、既に保有のソフトの使用が可能になったため残余が生じた。反面、次年度については、採取データの記録ならびに解析には、当初より高機能の機材になることが予測され、来年度に回して使用することとした。来年度は、発達障害の対人認知機能に関するデータの取得を進める。データサンプリングを継続するとともに、データの公表(論文化)を進める。本研究の成果は、その最終的な成果を治療指針という臨床的な面に置いていることから、最終年度においては、得られた成果を包括的に俯瞰し、一定の指針をまとめ、社会に還元できるよう推進する予定である。臨床データの解析によって、社会的行動障害に関連する生育歴を含めた臨床評価、とりわけ発達障害の特性と社会的行動障害の関係を明らかにする。神経心理学的評価については、予備的評価を通じてその妥当性を検証した上で臨床評価と並行して実施する。画像研究についてもこれを開始する。主として、データの記録と保存(メモリ増設、記憶装置の購入)、解析、執筆論文の英文校閲費用への使用を予定している。臨床データの入力と解析、神経心理学的な検査バッテリーの妥当性の検証と刺激作成、データ解析、論文執筆に必要な経費を本研究費より支出する。
寺院・仏堂を守護する神の展開・変容についての総合的研究―アジア仏教史の視座から―

本研究は、寺院・仏堂を守護する神について、また、行事・儀礼の場に勧請される神について、日本国内だけでなく、ひろくアジア仏教史の視座から、寺院・仏堂・行事・儀礼とかかわる神々の受容と展開と変容に関する総合的かつ体系的な考察を行うことを目的とする。日本における神仏交渉について、仏教がインド以来持っていた要素、中国での神仏交渉を継受した要素、日本での変容もしくはあらたに成立した要素を弁別し、各時代におけるそれぞれの展開を位置付ける。神仏交渉史の再構築をめざし、あらたな日本宗教史像を構築することを最終的な目標とする。
多目的設計探査の導入による風洞試験方法の革新

数値流体力学などのシミュレーション手法と組み合わせて利用されてきた多目的設計探査手法を,これまでは試行錯誤的に行われてきた風洞試験に導入することにより風洞試験方法を革新すること,また,プラズマアクチュエータによる流体制御の風洞試験に適用し,プラズマアクチュエータの各パラメータの影響を明らかにすることを目的として本研究を実施した.風洞実験と多目的設計探査を組み合わせた実験手法により,効率的なパラメトリックスタディが実施可能であることが示された.また,プラズマアクチュエータによる翼周り流れの剥離制御方法について有益な知見を得ることに成功した.数値流体力学などのシミュレーション手法と組み合わせて利用され,物理現象の理解や製品設計に役立てられてきた多目的設計探査手法を,これまでは試行錯誤的に行われてきた風洞試験に導入することにより,風洞試験方法を革新することを本研究の目的とし,開発した手法の有効性をプラズマアクチュエータの風洞試験により実証することとしている.今年度は翼型模型にかかる揚力と抗力を推算するシステムを構築し,プラズマアクチュエータの風洞実験を用いた多目的設計探査を開始した.今後は今年度構築したシステムを使って,いくつかの条件で多目的設計探査を行い,プラズマアクチュエータ設計に関する知見を得ていく予定である.数値流体力学などのシミュレーション手法と組み合わせて利用され,物理現象の理解や製品設計に役立てられてきた多目的設計探査手法を,これまでは試行錯誤的に行われてきた風洞試験に導入することにより,風洞試験方法を革新することを本研究の目的とし,開発した手法の有効性をプラズマアクチュエータの風洞試験により実証することとしている.今年度は昨年度構築した風洞システムを用いてプラズマアクチュエータの多目的設計探査を開始した.初めに,従来手法(グリッドサーチ)を用いた風洞試験結果と(ここで提案する)多目的最適化アルゴリズムを用いた風洞試験結果を比較し,提案手法は従来手法よりもすぐれた制御パラメータを見いだすことができることを示すことができた.また,従来手法では難しかった複数の性能指標の間のトレードオフ面を明らかにした.次に,提案手法を用いて,低迎角(12度)および高迎角(16度)におけるプラズマアクチュエータの多目的設計探査を実施した.その結果,高迎角では低迎角とは違い,高揚力・高抵抗の制御則があることなどが明らかになった.来年度は得られたパレート最適解についてPIVなどを用いて流れ場の考察を行っていく予定である.予定通り,プラズマアクチュエータの多目的設計探査を実施することができた.数値流体力学などのシミュレーション手法と組み合わせて利用され,物理現象の理解や製品設計に役立てられてきた多目的設計探査手法を,これまでは試行錯誤的に行われてきた風洞試験に導入することにより,風洞試験方法を革新することを本研究の目的とし,開発した手法の有効性をプラズマアクチュエータの風洞試験により実施することとしている.本年度は,昨年度までに実施したプラズマアクチュエータの多目的設計探査について,追加の風洞実験を行いながら,得られた結果を精査し,翼の空力特性に対してはバースト周波数の影響がもっとも強く,バースト周波数が大きいとき(6程度)に高揚力低抵抗設計になり,小さいとき(1程度)に高揚力高抵抗設計になることなどを明らかにした.また,代表的ないくつかのパレート最適解について粒子イメージ流速計測法により流れ場の観測を行い,高揚力低抵抗設計は剥離領域が小さく,高揚力高抵抗設計は比較的剥離領域が大きいことを示した.このことは高揚力低抵抗設計は乱流遷移・再付着を促しており,高揚力高抵抗設計は大規模渦構造が揚力を向上させていることを示唆している.以上のことから,風洞実験と多目的設計探査を組み合わせた実験手法により,効率的なパラメトリックスタディが実施可能であることが示された.また,本研究課題で提案された手法により,プラズマアクチュエータによる翼周り流れの剥離制御方法について有益な知見を得ることに成功した.数値流体力学などのシミュレーション手法と組み合わせて利用されてきた多目的設計探査手法を,これまでは試行錯誤的に行われてきた風洞試験に導入することにより風洞試験方法を革新すること,また,プラズマアクチュエータによる流体制御の風洞試験に適用し,プラズマアクチュエータの各パラメータの影響を明らかにすることを目的として本研究を実施した.風洞実験と多目的設計探査を組み合わせた実験手法により,効率的なパラメトリックスタディが実施可能であることが示された.また,プラズマアクチュエータによる翼周り流れの剥離制御方法について有益な知見を得ることに成功した.当初計画では,初年度はプラズマアクチュエータで制御された翼型にかかる抵抗を計測するため3分力天秤を計測システムに導入する予定であったが,プラズマアクチュエータが発生する電磁場により3分力天秤の信号に大きなノイズが乗ってしまうため3分力天秤を使ってプラズマアクチュエータで制御された翼型の揚力・抵抗を計測することは難しいと言うことが明らかになった.そのため,翼型模型の表面圧力データを積分して揚力や抗力を推算することにした.抵抗計測に関しては3分力天秤よりも計測精度が落ちてしまうが,定性的な傾向を見る目的であれば問題ないと考えられる.一方,平成28年度に実施予定だったPIVによる流れの可視化については今年度からいくつかの代表的な最適解について実施し,流れ場の考察を開始している.平成28年度についても当初予定通り研究を進める予定である.流体力学,設計工学,航空宇宙工学平成27年度,平成28年度については当初予定通り研究を進める予定である.

平成27年度は平成26年度に構築した実験装置を用いて,本格的なプラズマアクチュエータの多目的設計探査を開始する.プラズマアクチュエータに印可する電圧の設計パラメータとしては振幅,周波数,バースト周波数,など多数のパラメータがある(図4)がそれらと翼型が発生する揚力や抵抗との関係を明らかにする.また風速や翼模型サイズを変更してレイノルズ数を変えて多目的設計探査を行い,主流レイノルズ数と最適な電圧信号設計パラメータとの関係を明らかにする.また,プラズマアクチュエータの設置位置を変更し,多目的設計探査をおこなうことで,設置位置への依存性も明らかにする.平成28年度は得られた結果の整理や追加実験,学会発表や学術雑誌での論文発表を行う.また,得られた非劣解のうちの代表的な解を抽出して,PIVによる流れ場の可視化を行い,考察を深める.平成27年度に実施予定だった実験で,再現性などの問題が発生したため発表予定だった国際会議発表および査読論文への投稿が間に合わなかったため研究成果について,国際会議での研究発表を平成26年度に実施の予定だったが,研究成果がでるのが遅れたため見送った.そのために確保していた旅費を次年度に使用することとした.上記の実験実施上の問題は平成27年度内に解決し,実験データはそろいつつある.平成28年度内に国際会議発表および査読論文への投稿を行う予定である.平成26年度から繰り越した予算については,当初予定していた国際会議発表に使う予定である.
南洋における日本人町の都市構造の研究:フィリピン・ミンダナオ島ダバオ市

明治期の南進論はいわゆる「南洋」への日本人の進出を促し、遠くは北オーストラリア・トレス海峡の木曜島からフィリピン、台湾、ミクロネシア(旧南洋群島)の島々まで、多数の日本人セトルメントを生み出した。本研究は、こうした流れの中で、麻農園の開拓事業に成功し、太平洋地域でハワイに次ぐ在外日本人居住地(1940年代初めには約2万人が在住、そのうち約半数が沖縄出身者であった)となったフィリピン・ミンダナオ島ダバオにおける「日本人町」の空間的及び社会的特質を分析し、「南洋」における日本人セトルメント形成の系譜の中に位置づけることを目的としている。具体的には、次の作業を行った。1)米国公文書館(メリーランド州カレッジパーク)において第二次世界大戦時に米軍が撮影した1944年当時のダバオの航空写真や爆撃対象を特定するために軍事目的で作成された地図等を基礎資料として収集した。また、ハワイ大学ハミルトン図書館、ビショップ博物館等において、南洋関係の文献資料や写真資料を閲覧・収集した。2)19世紀末から20世紀初頭頃の木曜島、沖縄の南大東島、台湾・高雄周辺における製糖業セトルメント等、ほぼ同時期に日本人が産業開発を進めた「南洋」各地のセトルメントとダバオの社会的・空間的特質を比較しつつ、太平洋島嶼地域を大きく変容させながら第二次世界大戦の終了とともに終わった日本人移民によるセトルメント形成の流れについて明らかにした。本研究は、明治期から第二次世界大戦前、麻開拓の成功により太平洋地域でハワイに次ぐ在外日本人居住地となったフィリピン・ミンダナオ島ダバオにおける「日本人町」の空間的及び社会的都市構造を復元・分析し、「南洋」における日本人セトルメント形成の系譜の中に位置づけることを目的としている。1940年代初め、ダバオの日本人人口は2万人に達し、うち半数を沖縄出身者が占めていた。人口の増加に伴い、日本人会を中心とする共同作業によって道路、灌漑設備、住宅、学校、墓地などすべての必要施設が自力で建設され、ダバオの中心市街地では映画館、デパートから豆腐屋、ソバ屋、遊郭まで揃う「日本人町」が栄えた。しかし、第二次世界大戦時に日本軍がフィリピンを占領、日本の敗戦とともに、日本人移民はほぼ全員強制退去となった。平成16年度は、主として米国における資料収集を行った。まず、米国公文書館(メリーランド州カレッジパーク)にて米軍が第二次世界大戦時に撮影した航空写真やダバオ関連の米軍情報報告書などの基礎資料を入手した。また、ハワイ大学ハミルトン図書館、ビショップ博物館文書館において、南洋関係の文献資料や写真資料を閲覧・収集した。これらの資料をもとに、オリジナル地図の作製作業を行っている。また、ダバオに関する文献調査とともに、ほぼ同時期に日本人が産業開発を進めた台湾と南大東島の製糖タウンについても地図の作製、聞き取り調査を進めており、明治期の北オーストラリアに始まり、ダバオ、台湾、沖縄、ミクロネシアなどを大きく変容させながら第二次世界大戦の終了とともに終わった日本人移民による太平洋島嶼地域のセトルメント形成の過程を明らかにしていきたい。今年度は、昨年度に米国公文書館(メリーランド州カレッジパーク)にて基礎資料として収集した第二次世界大戦時に米軍が撮影した1944年当時のダバオの航空写真や爆撃対象を特定するために軍事目的で作成された地図等をもとに、ダバオの都市的特質について分析を行った。

また、ハワイ大学(昨年度)や台湾の中央研究院(今年度)等で収集した南洋関係の文献資料や写真資料を分析し、19世紀末から20世紀初頭頃の木曜島、沖縄の南大東島、台湾・高雄周辺における製糖業セトルメント等、ほぼ同時期に日本人が産業開発を進めた「南洋」各地のセトルメントとダバオの社会的・空間的特質を比較しつつ、太平洋島嶼地域を大きく変容させながら第二次世界大戦の終了とともに終わった日本人移民によるセトルメント形成の流れについて明らかにした。
終末期患者の意思表示を支えるための高齢者市民を対象としたエンドオブライフケア教育

本研究は、先ずエンドオブライフケア(以下EOLC)の課題になっている終末期高齢患者の意思表示を阻害する要因と、意思表示が阻害された結果どのような事態が生じているかを明らかにし、その研究結果を反映した教育プログラムを考案して実施し、最後にその効果を検証することを目的としている。具体的には、第1段階:終末期高齢患者の意思表示の実態把握と意思表示阻害要因の明確化、第2段階:EOLC啓発教育プログラムを開発(プログラムの内容と教育介入プロセスの検討)、第3段階:EOLC啓発教育プログラムの効果を測定するために評価指標の作成、第4段階:開発されたEOLC啓発教育プログラムをもとに、EOLC教育介入を実施、第5段階:開発された啓発EOLC啓発教育プログラムの効果と教育介入プロセス評価などの5段階を踏んでアプローチする。本年度は、終末期高齢患者の意思表示の実態把握と示唆された意思表示阻害要因に基づき高齢者のEOLを支えるための啓発教育プログラムの開発に取り組んだ。具体的には、本プログラムの内容と教育介入プロセスの検討し、次に本プログラムの効果を測定するために評価指標を作成した。研究実績の概要としては、前年度に実施したインタビュー調査に基づく研究成果を2019年9月JEOLC学会において報告する。また本研究に関連した研究業績として、2018年にエンドオブライフケア看護学基礎と実践(小笠原知枝編・著)をヌーヴェルヒロカワから出版した。またJEOLC学会誌に、新井祐恵、小笠原知枝、對中百合他(2018)「ICUにおけるエンドオブライフケアの構成要素の抽出と時期に応じた適切なケア」、對中百合、小笠原知枝、新井祐恵他(2019)「看護師が捉えたEnd-of-Lifeにおける患者のQOL・QODDを高めるケア要素と阻害する要因」の2編が掲載された。上記の本研究の目的に対して、計画した5段階のアプローチ(上記)をもとに、2017年から2018年にかけて、1)本研究に関するシステマティック・レビュー、2)所属機関の研究倫理審査書作成とその承認、3)インタビュー調査を実施した。その一部を、2019年9月第3回JEOLC学会において報告する。現在は、第2段階、第3段階の高齢者市民を対象としたエンドオブライフケアに関する啓発教育プログラムの開発に取り組んでいる。具体的には、啓発教育プログラム内容を、インタビュー調査による前研究(終末期高齢患者の意思表示の実態把握と意思表示阻害要因の明確化)の結果と、筆者らの既存の研究:小笠原他(1999)、林他(2017,2019)、小川他(2018)などにより検討した。その結果、以下の10項目(1終末期高齢患者・家族の意思表示場面の実態とその阻害因子、2終末期における病の軌跡、3終末期医療の実態と病態的特徴、4EOLC:緩和ケア、看取り、ホスピスケア、グリーフケア、5Total Pain、6QOL & QODD、7事前指示書とリビングウィル、8予後告知とACP、9死の認識とコミュニケーション、10遺族悲嘆)を教育内容とした。教育介入では、1)上記110に関する知識・態度習得のための講義(午前2時間)、2)QOL・QODD態度育成のためのグループワークによる討議(午後1時間)とした。なお、グループワークでは、(1)慢性閉塞性肺疾患の患者が急変し、人工呼吸器を装着するかどうか、(2)自宅療養中の高齢患者が経口摂取できなくなった時、患者の希望にどう対処するかの2事例をあげて討議する。3)研修参加者自身の事前指示書の作成を実施する(午後1時間)。本研究で開発した高齢者のEOLを支えるための啓発教育プログラムを評価するための評価指標:QOL・QODDの知識・態度測定尺度を作成した。インタビュー調査により得られた質的データの内容分析の結果、終末期高齢患者の意思表示の実態と、意思表示の阻害要因に関連したその成果を、2019年9月にJEOLC学会において発表する。今後は、高齢者市民のEOLCに対する認識と態度の変容を求め、65歳以上の一般市民(約300名)を対象に、第1段階で示唆された終末期高齢患者のQOL・QODD促進因子や阻害因子及びシステマティック・レビューで示唆されたエビデンスを根拠に、第2段階で開発された啓発教育プログラムを用い研修会を実施する(第4段階)。さらに、第5段階:開発されたEOLC啓発教育プログラムの効果と教育介入プロセスの評価では、教育介入前後に、第3段階で作成された評価指標を用いて比較し、その効果を検証する。以上のプロセスで得られた成果を関連学会で発表する予定である。終末期の患者やその家族のQOLやQODD(死と死に逝くプロセスにおける質)を高めるエンドオブライフケア(以後EOLCと略す)において、患者自身が意思を表示し、いかに主体的に生きるかが喫緊の課題になっている。この対策の一つとして、EOLCの対象となる人々の認識を高めることが重要と考える。そこで本研究は、先ずEOLCの課題になっている終末期高齢患者の意思表示を阻害する要因と、意思表示が阻害された結果どのような事態が生じているかを明らかにする。その上で、研究結果を反映したEOLC教育プログラムを考案して教育を実施し、最後にその効果を検証することを目的とした。

具体的には、第1段階:終末期高齢患者の意思表示の実態把握と意思表示阻害要因の明確化、第2段階:EOLC教育プログラムを開発:プログラムの内容と教育介入プロセスの検討、第3段階:EOLC教育プログラムの効果を測定するために評価指標の作成、第4段階:開発されたEOLC教育プログラムをもとに、EOLC教育介入を実施、第5段階:開発されたEOLC教育プログラムの効果と教育介入プロセスの評価の5段階を踏んでアプローチする。2017年度には、本研究に関する文献レビューを実施した上で、研究計画書を見直した。また、所属機関の研究倫理審査申請書を作成して、申請した結果、2017年12月に承認を得た。2018年1月より、第1段階:終末期高齢患者の意思表示の実態把握と意思表示阻害要因の明確化に着手した。半構造化インタビューによる調査を、愛知県内の急性期病院の看護師と訪問看護ステーション看護師、緩和ケア病棟認定・専門看護師、15名を対象に、研究らが作成したインタビューガイドに従って、実施した。現在、収集された質的データを逐語録に起し、現在、内容分析に入っている。上記の本研究の目的に対して、5段階のアプローチ(上記)を計画した。そして2017年度には、本研究に関する文献レビューを実施した上で、研究計画書を見直し、所属機関の研究倫理審査申請をした。そして、2017年12月に承認を得た。研究計画の見直しと研究倫理審査委員会からの承認を得るまでに、若干時間を要したために、研究の開始がやや遅れた。とはいえ、2018年1月には、第1段階:「終末期高齢患者の意思表示の実態把握と意思表示阻害要因の明確化」に着手し、現在、下記に明記した研究方法、下記「4の質的データの分析」に入っている。1.研究方法:半構造化インタビューによる調査を、以下の対象者に、研究らが作成したインタビューガイドに基づき、2018年2月から開始した。2.対象者:愛知県内の急性期病院3か所の一般病棟看護師各5名、訪問看護ステーション3か所の訪問看護師5名、愛知県内と浜松市のがん緩和ケア病棟とホスピス病棟の緩和ケア認定看護師・がん看護専門看護師・チャプレンなど5名。3.インタビュー内容:1終末期の予後告知状況での意思表示が困難場面と、2在宅移行が困難な場面を設定して、予後告知時とその後の状況(いつ・誰が・どのように)、患者や家族の受け止め、意思表示をしたのか、また意思表示を阻害しているものはなにか、など。4.データの収集と分析:ICレコーダー使用の承諾を得て録音し、逐語録に起し、文脈データとしてコード化する。Berelson(1957)の内容分析手法に基づき類似する意味内容を検討して、サブカテゴリー、カテゴリーへと抽象度を上げ命名する。本研究は、先ずエンドオブライフケア(以下EOLC)の課題になっている終末期高齢患者の意思表示を阻害する要因と、意思表示が阻害された結果どのような事態が生じているかを明らかにし、その研究結果を反映した教育プログラムを考案して実施し、最後にその効果を検証することを目的としている。具体的には、第1段階:終末期高齢患者の意思表示の実態把握と意思表示阻害要因の明確化、第2段階:EOLC啓発教育プログラムを開発(プログラムの内容と教育介入プロセスの検討)、第3段階:EOLC啓発教育プログラムの効果を測定するために評価指標の作成、第4段階:開発されたEOLC啓発教育プログラムをもとに、EOLC教育介入を実施、第5段階:開発された啓発EOLC啓発教育プログラムの効果と教育介入プロセス評価などの5段階を踏んでアプローチする。
オオムラサキの保護を目的とした森林管理技術の開発

当初の研究計画では採用3年目は,落葉広葉樹林が広く分布する渓流沿いと落葉広葉樹林の面積が狭い丘陵地上部で,オオムラサキ幼虫の密度,死亡率とその要因,成虫の吸汁場所を調べる予定であった。しかし1年目に行った調査により,渓流沿い落葉広葉樹林には,中洲や谷壁斜面に成立する渓畔林とその後ろの緩斜地に造成された二次林とに区分でき,両者の間で幼虫・成虫の密度が異なることが判った。このため,渓畔林と二次林がオオムラサキの個体群維持に果たす役割を明らかにする必要が生じた。そこで平成16年度より,当初の計画を変更し,山梨県北社市の大深澤川流域の渓畔林と二次林において,本種の幼虫・成虫の密度を調べ,17年度は餌植物であるエノキとエゾエノキの分布再生様式を調べた。そして,これらの結果を総合的に議論し,渓畔林と二次林がオオムラサキの個体群維持に果たす役割について考察した。エノキとエゾエノキは河川の中洲および崖崩れが生じている谷壁斜面に分布し,渓畔林を形成していた。一方,谷壁斜面後方の緩斜面に立地する二次林内や二次林と放棄水田との境界でかつて陰伐地として草刈りされていた場所にも分布した。中洲の個体は大型の径のものが多かったのに対し,二次林では径の小さい個体が多かった。これらから,エノキとエゾエノキは攪乱に依存した樹種で,渓畔林では河川による洪水や谷壁斜面の土砂崩れなど自然攪乱が再生要因となっているのに対し,二次林ではコナラ・クヌギの皆伐や陰伐地での雑草木の刈り払いとその停止などの人為的な攪乱が再生要因であると思われた。二次林では.エノキとエゾエノキは切り株から再生したクヌギやコナラに競争で負けているため小径木が多いと思われた。樹高2m未満の稚樹から幼虫が見つかる確立は,二次林,陰伐地,山腹崩壊地,中洲のいずれの場所でも極めて低かった。しかし、親木(樹高2m以上の個体)における幼虫密度は中洲で有意に高かった。中洲の渓畔林および二次林との林縁・林内での成虫密度は渓畔林縁で最も高かった。中洲の渓畔林縁では他個体を追飛する雄,川の水際の湿った石を舐める雌雄の個体が多く,交尾個体もここでのみ見られた。二次林縁や二次林内では広葉樹の樹液を吸汁する個体が多く,吸汁個体の多くは雄だった。また,二次林内では木の幹で静止する雌雄個体が他の場所よりも多かった。以上より,中洲の渓畔林縁は雌雄成虫の餌場,繁殖地,求愛場所としての役割を果たしており,幼虫の密度が中洲で最も高くなったことは,渓畔林縁における成虫の密度の高さや、餌植物のサイズが中洲で大きかったことに関係があると思われる。一方,二次林では,成虫・幼虫の密度が中洲よりも低いものの,雄の餌場,雌雄の休止場所など渓畔林にはない重要な役割を果たしていると思われた。オオムラサキの個体群維持ならびに保全には渓畔林と二次林両方の維持管理が必要であると思われた。現時点では,これらの場所の土地利用形態を改変しないことが重要であり,中洲や谷壁斜面ではエノキとエゾエノキの再生・生育場所を保存するために洪水や土砂崩れを防止する砂防ダムや堰堤を極力作らないことが重要であろう。研究計画では1年目に,山梨県長坂町のオオムラサキの生息地において,(1)広葉樹林・針葉樹林の分布,(2)寄主植物の分布場所,(3)越冬幼虫の木当たり密度,(4)成虫の密度と吸汁源の調査を予定し,いずれも計画通りに実行することができた。これらの調査項目はオオムラサキが高密度に生息する渓流沿いと,低密度に生息する台地斜面および上部において実施した。(1)広葉樹林・針葉樹林の分布...渓流沿いでは広葉樹林は谷壁斜面に渓畔林として,さらにその上方の緩斜面にクヌギやコナラの人工林として分布した。針葉樹林は緩斜面のみに分布し,スギやヒノキなどの有用針葉樹が育成されていた。台地では広葉樹林は斜面と上部平坦地,針葉樹林は上部平坦地のみに見られた。広葉樹林はクリやコナラの二次林で斜面では帯状,平坦地ではパッチ状に分布した。針葉樹林はスギ・ヒノキの人工林でパッチ状に分布した。広葉樹林の面積率は渓流沿いで高かった。(2)寄主植物の分布場所...2地区ともエノキとエゾエノキが認められた。台地では,両樹種とも斜面の沢地形,および斜面の二次林林縁,斜面に作られたオオムラサキの保護区,上部平坦地にパッチ状に分布する二次林林縁,およびその付近の荒れ地であった。保護区以外では1ないしは230本程度の小集団で存在した。保護区では23m間隔の格子状に植栽されていた。渓流沿いでは両樹種は氾濫原,谷壁斜面下端,中洲,川に対し直行する小さな沢の下方などに多く認められた。両樹種の総本数は渓流沿いで1683本,台地では825本であった。台地ではエノキ,渓流沿いではエゾエノキの割合が高くなった。

台地でのエノキの本数割合は,斜面二次林,斜面保護区,上部平坦地のいずれにおいてもエノキが多かった。(3)越冬幼虫の分布...渓流沿いでは台地に比べて,調査本数に対して幼虫が見つかった本数の割合と木当たり密度が高くなった。また,渓流沿いではエゾエノキでの幼虫の密度は,エノキよりも高いことが判った。台地では,幼虫が発見された木の本数の割合と木当たり密度は,斜面の二次林,斜面に造成された保護区,上部の平坦地の荒れ地およびパッチ状の二次林の順で高かった。(4)成虫の密度と吸汁場所...成虫の密度も渓流沿いで高かった。台地での吸汁源はクヌギの樹液のみだったが,渓流沿いではコナラの樹液,林道や畑の湿った地面,石垣,獣糞など多様であった。以上の結果から,本種の生息密度を規定する要因として,広葉樹林の面積率,奇主植物の本数,成虫の餌メニューの多様さなどが考えられた。当初の研究計画では採用2年目は,落葉広葉樹林が広く分布する渓流沿いと落葉広葉樹林の面積が狭い丘陵地上部で,オオムラサキ幼虫の密度,死亡率とその要因,成虫の密度,産卵数を調べる予定であった。しかし1年目に行った調査により,渓流沿いの落葉広葉樹林には,中洲や谷壁斜面に成立する渓畔林とその後ろの緩斜地に造成された二次林とに区分でき,両者の間で幼虫・成虫の密度が異なることが示唆された。このため,渓畔林と二次林がオオムラサキとその餌植物の個体群維持に果たす役割を明らかにする必要が生じた。そこで平成16年度は,当初の計画を若干変更し,山梨県北社市(旧長坂町)の大深澤川流域の渓畔林と二次林において,本種の幼虫・成虫の密度と餌植物の分布再生様式を調べた。その結果,餌植物であるエノキとエゾエノキは攪乱に依存した樹種で,渓畔林では河川による洪水や谷壁斜面の土砂崩れなど自然攪乱が再生要因となっているのに対し,二次林ではコナラ・クヌギの皆伐や雑草木刈り払いなどの人為的な攪乱が再生要因であることが明らかになった。二次林では切り株から再生したクヌギやコナラに競争で負けているため小径木が多いのに対し,渓畔林では胸高直径50cmを越す大径木が多かった。餌植物の根元で越冬する幼虫の個体数は,二次林よりも渓畔林で有意に多く,これは渓畔林に大型の木が多いためと思われた。一方,成虫の密度は渓畔林で有意に高かった。渓畔林では,川の水際の湿った石を舐めていた雌雄成虫の数,交尾個体,縄張りを張る雄の数が二次林よりも有意に多かった。しかし,二次林では林内で休息をする雌の個体数,広葉樹の樹液を吸う雄の個体数が渓畔林よりも多かった。以上より,渓畔林と二次林ではオオムラサキの個体群維持に果たす役割が異なることが示唆された。すなわち,渓畔林と二次林ではエノキとエゾエノキの再生様式が異なり,大木が存在する渓畔林は幼虫の生息場所,雄成虫が占有行動を行う場所,雌雄成虫の吸水・求愛・交尾場所として重要である。一方,二次林は雌成虫の休息場所,雄が栄養物である樹液を得る場所として重要である。従って本種の保全には,渓畔林が成立する河川と後方の二次林がセットになった景観を維持することが重要といえる。渓畔林では洪水や土砂崩れを防止する砂防ダムや堰堤を極力作らないこと,氾濫によって中洲が生じるよう河川幅を確保することが重要である。しかし,やむを得ず砂防ダムを造成する際には,渓畔林で部分的に皆伐を行い餌植物を再生させることが必要と思われる。本研究は単にオオムラサキの保全策の提案だけでなく,渓畔林と二次林を合わせた景観管理手法を野生生物の生息地保全の視点から考える際に役立つ資料となるであろう。以上の内容は関連学会で発表し,良い評価を得たので,今年中には英文で国際誌に投稿する予定である。当初の研究計画では採用3年目は,落葉広葉樹林が広く分布する渓流沿いと落葉広葉樹林の面積が狭い丘陵地上部で,オオムラサキ幼虫の密度,死亡率とその要因,成虫の吸汁場所を調べる予定であった。
熱帯・亜熱帯域の降水システムの総合解析

1.熱帯域降水システムの変動(1)熱帯域の対流活動は顕著な日変化をしており、陸域と海域で振舞いが異なる。海上の対流活動は、午後発達を始め、夜半に最盛期を迎え、午前に減衰する。(2)TOGA-COAREによる特別高層観測データを用いた解析によって、赤道域下部成層圏には、1-3日周期の擾乱が存在し、ケルビン波や重力波の特徴を持っていることが明らかになった。(3)TOGA-COARE期間中の対流活動の季節内変動(ISO)を解析し、熱帯対流活動の階層構造-惑星規模のISO、東進する総観規模のスーパークラスター、西進するクラウドクラスター-を確認した。2.熱帯域の降水量分布(1)日降水量データ及びOLR半旬平均データを用いて、インドシナ半島での雨季の開始・終了時期の解析を行った。その結果、インドシナ半島内陸部ではとくに早く雨季が始まることがわかった。(2)サヘル地帯の近年の降水の減少傾向は、降水帯の位置の南北変化によりも、降水帯全体の総降水量の減少による影響が大きいことが明らかになった。また、この減少傾向は、インド洋の海面水温の上昇傾向と関係しているものと考えられる。3.亜熱帯域の降水帯(1)1992年6月の中国大陸の梅雨前線の形成過程を調べた。その結果、チベット高原近傍の大気循環が重要な役割を果たしていることがわかった。(2)南太平洋収束帯(SPCZ)と南大西洋収束帯(SACZ)では、雲クラスターの分布特性に大きな違いがあり、これは大陸の有無という条件の違いの影響と思われる。(3)水惑星大気大循環モデルによる実験で、亜熱帯降水帯の形成には、熱帯のモンスーン的な熱源が重要であることがわかった。1.(1)静止気象衛星「ひまわり」による約10年間、3時間間隔の赤外放射データを用いて、熱帯対流活動の日変化の解析を行った。その結果、チベット高原、インドシナ半島等の大陸域、海洋大陸域、ベンガル湾、南シナ海、ITCZ、SPCZに大きな日変化が存在することがわかった。一般に、陸域では午後に、海域では午前に対流活動のピークが存在する。(2)シンガポールの高層観測データの解析から、赤道域下部成層圏に周期1-2日の短周期擾乱が存在することを見つけた。今後はこの短周期擾乱の詳細な水平・垂直構造を明らかにするとともに、熱帯域対流活動との関連を調べる予定である。(3)1992年11月-1993年2月に熱帯西部太平洋で行われた特別観測データを用いて、季節内変動に伴う対流活動と可降水量の解析を行った。対流活動と可降水量とも、季節内変動に伴って西進するが、可降水量の方が先行していることがわかった。2.アジア大陸と西部北太平洋における夏のモンスーンの気候学的振舞いについて調べた。東南アジアモンスーンは主に南北の海陸熱的コントラストによって駆動されるのに対し、西部北太平洋のモンスーンは、北緯10-20度の海水温の東西コントラストと、北緯20-30度の大陸-海洋東西熱コントラストの複合作用によって生じることが明らかになった。3.水惑星大気大循環モデルを用いて、梅雨前線や南太平洋収束帯(SPCZ)の生成機構を調べた。モデルで赤道からやや離れた所に局在化した熱源を置くと、現実大気の亜熱帯域降水帯とよく似た降水帯が生成されることがわかった。1.1992年11月-1993年2月に行われた「太平洋大気-海洋相互作用特別観測」(TOGA-COARE)の静止気象衛星「ひまわり」及び高層観測データを用いて、熱帯対流活動、降水量の日変化の構造を調べた。

熱帯西部太平洋の海洋域では、15時頃から対流活動が活発になり始め、次第に雲頂高度が高い積乱雲が発達し、降水量も増大する。降水量のピークは午前0時ごろになるが、この頃から下層に下降流が現れ始め、降水量が減少するとともに、対流活動も弱まり、雲頂高度が次第に下がってくる。同様にTOGA-COAREの高層観測データを用いて、対流圏に存在する2日周期の大規模雲擾乱と熱帯下部成層圏の短周期擾乱との関係について調べた。2日周期の大規模雲擾乱に対応して、下部成層圏でも約2日周期の擾乱が存在することがわかった。この擾乱のエネルギーは対流圏から伝わっており、鉛直波長3-5km、水平波長数千km-1万kmを持ち東進する数種類の波動擾乱に対応するものと思われる。夏季中国大陸の降水量、気温の年々変動と熱帯太平洋の対流活動及び北半球循環場との関係を調べた。中国大陸の降水量と気温は相互に関連を持って変動しており、揚子江流域を中心とした中国中央部で降水が多い(少ない)時は気温は低い(高い)。これらの変動は熱帯西部太平洋の対流活動及び東アジア域の500hPa高度と高い変動を示しており、フィリピン付近の対流活動が強い(弱い)年は、中国中央部・日本列島を東西に横断する東アジア域で高気圧(低気圧)偏差が卓越し、中国大陸域では高温(低温)、少雨(多雨)となる。(1)TOGA-COARE期間中の対流活動の季節内変動(ISO)を解析し、熱帯対流活動の階層構造-惑星規模のISO、東進する総観規模のスーパークラスター、西進するクラウドクラスター-を確認した。(2)日降水量データ及びOLR半旬平均データを用いて、インドシナ半島での雨季の開始・終了時期の解析を行った。その結果、インドシナ半島内陸部ではとくに早く雨季が始まることがわかった。(3)サヘル地帯の近年の降水の減少傾向は、降水帯の位置の南北変化によりも、降水帯全体の総降水量の減少による影響が大きいことが明らかになった。また、この減少傾向は、インド用の海面水温の上昇傾向と関係しているものと考えられる。(4)南部アフリカ地域の夏の降水量の年々変動は、ENSOに関連した海面水温変動と高い相関がある。(5)1992年6月の中国大陸の梅雨前線の形成過程を調べた。その結果、チベット高原近傍の大気循環が重要な役割を果たしていることがわかった。(6)南太平洋収束帯(SPCZ)と南大西洋収束帯(SACZ)では、雲クラスターの分布特性に大きな違いがあり、これは大陸の有無という条件の違いの影響と思われる。(7)水惑星大気大循環モデルによる実験で、亜熱帯降水帯の形成には、熱帯のモンスーン的な熱源が重要であることがわかった。(8)バングラデシュで大洪水のあった1987年と1988年の2年間について、広域的な降水量分布を解析した。この2年では、インド全体での降水量分布が大きく異なっているにもかかわらず、バングラデシュ付近での降水分布は類似していることがわかった。