hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーラルディアドコキネシスを利用した簡便に行えるサルコぺニア進行度評価法の開発

本年度は昨年度までに行った研究よりでた結果、「オーラルディアドコキネシスの簡易法とIC法との結果を比較した場合、簡易法での結果は再現性が高く信頼性が高い」と「サルコペニア確立をグループ化し、咬合力と残存歯数を比較すると、サルコペニア確立の増加と共に咬合力・残存歯数も低下する」を確かめるため、N数を増やし研究した。昨年度までの手技と同様に、協力の得られた自治体自立高齢者のデータ採取を行った。事前に1550人に調査依頼し、収集した。今年度で科研の研究機関は終了したが、引き続き協力市町村の確保とサルコペニアと口腔内環境の関係、主に、サルコペニア確立が高いと咬合力・残存歯数が低下するという結果が得られ、意義ある実績が得られた。本年度は、研究の目的である、「簡易オーラルディアドコキネシスとサルコぺニアとの相関性を明らかにする」ことを達成するため、データ収集に必要な手技の確立とすり合わせを行い、狂いないデータの収集を完璧にこなせるようにした。また、同時に協力の得られそうな自治体を探し、許可をもらい、自立高齢者のデータ収集の場を確保した。600人に調査の依頼をして収集したデータは、1オーラルディアドコキネシス(IC法と簡易法)2口腔関連QOL3握力・下腿周囲長4BMI指数5口腔内検査による口腔機能6年齢・性別・身長・体重である。これらのデータより、まずは、オーラルディアドコキネシスのIC法と簡易法の相関を検討中である。それと並行し、年齢・握力・下腿周囲長よりサルコぺニアスクリーニングを行っている。今後の研究を進めるにあたり、協力市町村を確保できたこと、問題なくデータを採取できたこと、は初年度としてとても意義あることになったと考えられる。実験計画書の通り、データ収集の手技の確立やすりあわせは無事終了し、とある市町村の協力を得られ、自立高齢者を対象に実際にデータをとることができた。本年度は、前年度に確立したデータ収集に必要な手技を基に、協力の得られた自治体自立高齢者のデータ採取を行った。事前に1170人に調査依頼をし、収集したデータは1オーラルディアドコキネシス(IC法と簡易法)2口腔関連QOL3握力・下腿周囲長4口腔内検査による口腔機能5年齢・性別・身長・体重・基礎疾患である。これらのデータよりサルコペニア確立、BMIなどの数値を出した。昨年度のデータより、オーラルディアドコキネシスの簡易法はIC法と比べ、再現性が高く信頼性が高いことがわかった。また、本年度のデータと合わせ、サルコペニア確立が高くなるにつれ、咬合力・残存歯数も低下する傾向が分かった。協力市町村の確保とオーラルディアドコキネシスIC法と簡易法の再現性、サルコペニアと口腔内環境の関係がわかったことは意義あることとなった。データ採取方法の確立、協力市町村の自立高齢者データの採取、研究題目に掲げているオーラルディアドコキネシスIC法と簡易法の再現性、また、サルコペニアとオーラルディアドコキネシスとの直接の関連性ではないが、サルコペニアと口腔機能の関連性を示せてきている。現在、得られたデータよりオーラルディアドコキネシスIC法と簡易法の相関性を検討中である。今後は、その結果により、簡易オーラルディアドコキネシスとサルコぺニアの関係を調べ、また、そこから口腔機能・口腔QOLなどとサルコぺニアの関係を検討していきたいと考える。オーラルディアドコキネシスのIC法と比べた簡易法の再現性は証明できたが、n数が十分とは言えなく、当初の進行計画を多少変更発展させる必要がでた。そこで、採取している口腔機能とサルコペニアとの関係を調べたところ、関連性が見られたので、こちらの方向でも研究を進めたいと思う。当初の計画では、調査協力者へのアンケート送付や協力依頼書送付など、郵送料がかなり高額になると予想したが、郵便局の助言協力もあり計画よりも低予算で行うことができた。初年度の結果より、調査日を多くし、被験者数を少しでも増やしたかったため、それに伴う旅費を高額に見積もったが、日程や先方の都合上、調査日を増やせなかった。また、予定より学会への参加が出来なかったため、参加費なども見積もりより少ない結果となった。次年度は、どうしても必要となる物品費に多く当てたいと思う。次年度使用額は、初年度の調査で判明した、どうしても高予算となる旅費にあて、さらなる調査対象人数の確保に努めたいと思う。
現存模本に基づく「年中行事絵巻」原本図様の想定復元研究

特別研究員申請書において、採用期間2年間で遂行する研究内容は消失した「年中行事絵巻」原本と模本との間で生じている問題点を以下の4項目に大別し、段階的に解決するとした。本稿では研究開始当初の計画を参照しながら変更箇所を反映し、以下の4項目に絡めて実施状況を報告する。《A.場面順序の研究》中心となる参考資料の収集は終了した。現存模本の多くが住吉本の又写しであったため、主に住吉本図像に含まれる錯簡について調査した。参考作品の調査では「伴大納言絵詞」と芸大I本「年中行事絵巻」、京都・陽明文庫I本「年中行事絵巻」を熟覧した。《B.場面構成の研究》図像修正方法を決定し、復元図像の下図を作成した。《C.模写精度の研究》住吉本の模写態度や制作工程に関して考察を行った結果、如慶らが原本図像の記録を目的として住吉本を制作した意図と模写精度の高さを検証できた。さらに、住吉本の描写には原本の作画条件が異なる図像や単純な写し間違えが含まれることも検証によって確認できた。よって住吉本図像から、原本が複数の絵師が制作した複数の部分的な下図を組み合わせて料紙に転写して制作した工程が想定できた。《D.その他》平成26年12月に研究発表を終え、現在は論文提出に向けて最終調整を行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。特別研究員申請書において、消失した「年中行事絵巻」原本と模本との間で生じている問題点を以下の4項目に大別し、段階的に解決するとした。【A.場面順序の研究について】中心となる模本と参考作品のデータ収集は終了した。現在は、模本制作者(如慶・具慶)筆で住吉本と関連する創作作品の資料を探している。参考作品の調査では「伴大納言絵詞」と芸大I本「年中行事絵巻」を熟覧した。【B.場面構成の研究について】現在、復元下図を制作している。【C.模写精度の研究について】研究の軸となる住吉本の模写態度や制作工程に関して考察を行った結果、如慶らが原本図像の記録を目的として住吉本を制作した意図が汲みとれた。一方で住吉本図像の描写を考察した結果から、住吉本および原本の制作時の制作工程について独自の推測を立てるに至った。料紙の製作・加工については、気象の影響を受けて遅延している。【D.その他について】現在、論文を執筆中である。引き続き復元下図を制作し、極力早い段階で想定復元本1年中行事絵巻」の制作に着手することを目指す。今後行う消失した作品の復元作業は、参考作品の情報があるとはいえ非常に困難な作業となることが予測できる。そのため、参考作品の予備調査から得られた見解のほか、文化財保存の目的で行われた科学分析調査の報告書も参考にしながら制作工程を推測し、図像の再現を試みる。
逆オパール型二酸化チタン光触媒おける低速フォトン効果：電子スピン共鳴法による評価

本年度は,二酸化チタン(TiO2)の逆オパール(IO)型フォトニック結晶を作成し、それらの光物性および光触媒活性の評価、光反応中間化学種のESR測定を行った。さらに、IO-酸化亜鉛(ZnO)の薄膜を作成し、その作成条件の最適化と光学特性の評価を行った。(1) IO-TiO2薄膜の作成と光学特性の評価:スライドガラス上にPMMA単分散球を六方最密で膜状に堆積させ、そこにチタン(IV)イソプロポキシド溶液を浸潤させた後に焼結することでIO-TiO2薄膜を作成した。直径200 nmのPMMA単分散球をテンプレートに用いたとき、フォトニックバンドギャップは420 nm付近に現れ、低速フォトンとTiO2のバンドギャップのエネルギー領域が重なっていることを確認した。このことから、光触媒活性の評価およびESR測定には、直径200 nmの単分散球で作成したIO-TiO2を用いることとした。バルク状のIO-TiO2およびP25などのTiO2について、所定の条件下でスーパオキシドラジカルアニオン(O2-)のESR測定を行った結果、IO-TiO2は参照として用いたP-25と同等かそれ以上のO2-生成量が得られることがわかった。また、水溶液中でのシカゴスカイブルー6B (SCB)の光分解反応について、光触媒活性を評価したところ、IO-TiO2の活性はP25よりも低いことがわかった。この結果は、ESR測定結果と矛盾している。これら2種類のTiO2へのSCBの吸着特性の違いが、活性を決める因子の1つとして作用している可能性がある。(2) IO-ZnO:メタクリル酸架橋ポリスチレン単分散球(直径: 270 nm)をスライドガラス上に六方最密で堆積させ、これに硝酸亜鉛溶液を前駆体として浸潤させ、500°Cで焼結することでIO-ZnO薄膜の作成に成功した。IO-TiO2の作成については、薄膜(光学特性測定用)とバルク状態(ESRおよび光触媒活性測定用)共に既報のものと同等の品質で作成することに成功している。そこで、低速フォトン効果について、O2-のESR測定に加えて、TiO2の光触媒活性の評価を行った。有機物のモデル化合物として基質にSCBを用いて光触媒活性を評価したところ、ESR結果との整合性が得られなかった。この理由として、SCBがIO-TO2よりもP25に吸着し易いことが考えられる。TiO2の比表面積とSCBの吸着量の測定結果から、P25単位面積あたりのSCBの吸着量はIO-TiO2の約3倍多いことがわかった。IO-TO2とP25は同じアナターゼ型であるにもかかわらず、SCBの吸着特性に大きな違いが現れたことは想定外の結果であった。IO-ZnOについては、薄膜の作成に成功したが、バルクでの大量合成はできていない。そのため、IO-ZnOの光学特性を測定し、フォトニックバンドが470 nm付近に現れることを確認しているが、ESR測定などは行うことができていない。バルクでの合成は、基本的に薄膜と同じ手順で、ガラス基板なしで行う。ガラス基板がないと、IO-ZnOの空孔が崩れたり潰れた状態になってしまう。ZnOには、酸素や亜鉛が脱離して欠陥が生成しやすい性質や蛍光発光を示すなど興味深い性質がある。本研究では、TiO2との比較としてZnOを選択したが、IO-ZnOで格子欠陥などの影響を除外して低速光子の効果を評価するためには、TiO2系に比べて試料調製の条件を適切に設定し、より丁寧な測定を行う必要がある。(1)IO-TiO2について:光触媒活性の測定では、TiO2表面に吸着しにくい有機物(例えばフェノールなど)を基質として選んで、活性評価を再度行う。得られる結果をSCBおよびESR結果と比較することで、低速フォトン効果について、O2-のESR測定結果と光触媒活性との関連をより確実にすることが出来る。また、これまでに研究されているIO-TiO2について、ルチル型TiO2の報告例はほとんどない。これは、アナターゼ型TiO2の方がルチル型よりも光触媒活性が高いことが原因していると考えられる。しかし、最近では、基質の違いや反応の種類によりアナターゼ型よりもルチル型のほうが高い活性を示す系も多く報告されている。ルチル型TiO2は、アナターゼ型を高温(> 500°C)で焼結することで簡単に作成することできる。ルチル型のIO-TiO2の作成とその光学特性、低速光子効果について検討を行う。(2) IO-ZnO:今年度、薄膜の作成に成功しているがバルク状では作成できていない。基本的な作成手順は薄膜と同じで、前駆体の浸漬条件や浸漬方法を変えて、バルク状IO-ZnOの大量合成を行う。ZnOでは、酸素空孔などの格子欠陥により可視光の吸収に伴う電荷分離も容易に起こることが報告されている。実際に、ZnOへの可視光照射によりO2-が表面に生成することをESR法で確認している。

そこで、このサブレベルの電子を伝導帯に光励起できるエネルギー領域と低速光子の波長領域が一致したIO-ZnOを作成し、バンドギャップ励起に加えてサブレベル励起の光誘起電子移動反応に及ぼす低速光子効果の調査についてESR法を用いて行う。最終年度は、以上の測定を系統的に行い、TiO2およびZnOのフォトニック結晶における光化学反応に及ぼす低速光子効果を明らかにする。本年度は,オパール型テンプレートを作成し,二酸化チタン(TiO2)の逆オパール型(IO)フォトニック結晶作成の条件の最適化を行った。(1)フォトニック結晶作成用のテンプレート当初,TiO2-IO構造作成のためのテンプレートにポリスチレン(PS)単分散球(ナノ・ミール(株) PS20V,粒子径200 nm)を用いた。ところが,PS単分散球は高価かつ納品に日数を要する可能性もあるため,TiO2-IO構造を作成する条件の最適化や大量合成に必要な量を迅速に確保することが難しいことが判明した。そこで,原料が安価で,単分散球の合成も比較的簡単なポリメタクリル酸メチル(PMMA)に変更した。まず,PMMA単分散球の合成を行い,重合時のモノマー仕込み比を変えることで,粒径の異なる3種類の単分散球を得た(190,265,320 nm)。次に,粒径190 nmの単分散球の懸濁液(2 wt%,溶媒:水)を4 h超音波処理し,24 h遠心分離処理(約1500 rpm)した後,上澄み液を取り除き,残留物を50°Cで1日乾燥することでPMMAオパール構造を得た(SEM観測により確認)。PMMA粒子同士を強く結着させるため,乾燥後,80°Cで加熱処理を30 min行った。(2) TiO2フォトニック結晶(IO構造)の作成TiO2前駆体溶液(チタン(IV)イソプロポキシド5 ml, EtOH:83 ml,濃HCl:1 ml)をPMMAテンプレート内の空隙に浸潤させ,大気下で24 h放置し,前駆体をゲル化させた。高品質のIO構造を得るため,浸潤ー操作の操作を繰り返した(最高7回)。焼結には,ステンレス箔を巻いた燃焼ボードを用い, 1°C/minで480°Cまで上昇させた後,480°Cで4 h焼結を行うことでTiO2-IOの作成に成功した。当初,ポリスチレン単分散球(市販品)を用いてオパール型テンプレートの作成を行っていたが,予算の都合により,独力でPMMA単分散球を合成し,それをテンプレートに用いることに変更した。そのため,PMMA単分散球の合成などに予定外の時間を費やすことになり,全体の進捗状況が当初の計画よりも遅れてしまった。本研究の目的を達成するためには,作成したTiO2-IO構造は可能な限り均一であることが望ましい。現在得られているTiO2-IO構造の品質は既報のものと同等のレベルに到達している。しかし,IO構造の表面の一部には,過剰量存在した前駆体の焼結により生成したと考えられる不定形部分が存在している。不定形部分はフォトニック結晶としての光物性の低下の原因となり得る。そのため,現在,この不定形TiO2の除去を試みている。本年度は,二酸化チタン(TiO2)の逆オパール(IO)型フォトニック結晶を作成し、それらの光物性および光触媒活性の評価、光反応中間化学種のESR測定を行った。さらに、IO-酸化亜鉛(ZnO)の薄膜を作成し、その作成条件の最適化と光学特性の評価を行った。(1) IO-TiO2薄膜の作成と光学特性の評価:スライドガラス上にPMMA単分散球を六方最密で膜状に堆積させ、そこにチタン(IV)イソプロポキシド溶液を浸潤させた後に焼結することでIO-TiO2薄膜を作成した。
太平洋プレートの中生代における古地磁気極の時系列

I.磁気異常縞模様の同定結果の再検討1990年以降に実施した研究航海で得られた地球物理学データをもとに、これまでの中生代磁気異常の同定結果(Nakanishi, et al.,1992;Nakanishi, et al,1996;Nakanishi, et al.,1998;Nakanishi et al.,1999)を編集し、磁気異常縞模様図を作成した。磁気異常縞模様の同定が改訂された海域は下記のとおりである。1.オントンジャワ海台周辺3.日本海溝(福島沖)4.伊豆・小笠原海溝(房総沖)5.マリアナ海溝特に、南部マリアナ海溝に関しては、本研究期間中(平成14年10月)に海洋科学技術センター研究船「かいれい」による航海を実施し、地磁気データを取得した。今回の観測結果から南部マリアナ海溝に沈み込む海洋性プレートが太平洋プレートであることを発見したII.磁気異常形状解析磁気異常形状解析を実施し、磁気異常群ごとに、歪みの程度(skewness parameter)を求めた。その結果から、太平洋プレート形成後の、回転運動や火成活動の様子が明らかになった。また、拡大速度と歪みの程度のばらつき(anomalous skewness)と相関関係を定量的に評価するために、拡大速度が極端に遅いインド洋アデン湾における過去約10万年間の磁気異常縞摸様の解析をおこなった。その結果を中生代太平洋の磁気異常縞模様と比較し、歪みの程度のばらつきと拡大速度との間には、正の相関関係があることを明らかにした。しかし、中生代磁気異常縞模様群間では、明瞭な相関関係は認められなかった。本年度は下記の内容の研究を実施した。1.地磁気データの取得私が複数の機関(例えば、米国スクリップス海洋研究所、東京大学海洋研究所、海洋科学技術センター)からこれまで収集してきた北西太平洋における地磁気データを整理し、本研究に必要なデータを選び出した。さらに、米国地球物理学データセンター(NGDC, NOAA)に保存されている地球物理観測データベース(GEODAS)から最新の地磁気データを取得した。2.磁気異常縞模様の同定結果の再検討これまでの中生代磁気異常の同定結果(Nakanishi el al., 1992; Nakanishi et al, 1996; Nakanishi, et al., 1998; Nakanishi et al, 1999)を編集し、磁気異常縞模様の形状解析に適している海域を特定した。また、最近(1998年以降)の航海データを用い、房総三重点付近、北緯18度付近のマリアナ海溝中部、Isakov海山とシャッキーライズの間の海域において、磁気異常縞模様の再同定をおこなった。当初は米国スクリップス海洋研究所S. C. Cande教授の研究室を訪問し、歪みの程度を決定する最良の方法に関して議論をする予定であったが、都合により訪問することができず、十分議論することができなかった。しかし、フランスIfremer研究所のJ. Dymentと議論し、歪みの程度を決定する最良の方法が判明した。4.歪みの程度の経年変化の検討歪みの程度の経年変化を定量的に評価するために、新しい時代の磁気異常の形状解析の必要性が判明した。そのために、私が自ら取得したインド洋アデン湾のおける地磁気データを用いて過去約10万年間の磁気異常縞模様の解析をおこなった。1.地磁気データの取得昨年度は一般に公開されている地球物理観測データを米国地球物理学データセンター(NGDC, NOAA)から取得した。今年度は、一般に公開されていない地球物理観測データを海外の研究機関(スクリップス海洋研究所、ハワイ大学など)の研究者から取得した。

また、NGDCから新たに公開された地球物理観測データも取得した。2.南部マリアナ海溝付近の磁気異常縞模様の同定平成14年10月に海洋科学技術センター研究船「かいれい」の研究航海に参加し、南部マリアナ海溝において地球物理観測を実施した。今回の観測結果から南部マリアナ海溝付近で新たに中生代磁気異常縞模様を同定し、南部マリアナ海溝に沈み込む海洋性プレートが太平洋プレートであることを発見した。3.磁気異常縞模様図の改訂4.拡大速度と歪みの程度のばらつきと相関関係拡大速度と歪みの程度のばらつき(anomalous skewness)と相関関係を定量的に評価するために、拡大速度が極端に遅いインド洋アデン湾における過去約10万年間の磁気異常縞模様の解析をおこなった。その結果を中生代太平洋の磁気異常縞模様と比較し、歪みの程度のばらつきと拡大速度との間には、正の相関関係があることを明らかにした。しかし、中生代磁気異常縞模様群間では、明瞭な相関関係は認められなかった。
感染性腸炎・炎症性腸疾患におけるペプチドグリカン認識タンパク質(PGRP)の役割

昨年度、本課題においてマウスPGRP-Sの組換え体作製ならびにサルモネラ感染細胞におけるPGRPの発現を検討したことに引き続き、平成19年度はPGRP-Sの自然免疫における役割について検討した。まず、マウスPGRP-S組換え体の抗菌活性について検討した。その結果、マウスPGRP-Sもヒトの相同分子であるPGLYRP-1と同様、黄色ブドウ球菌や表皮ブドウ球菌に対し抗菌作用を示した。また、ヒトのものとは異なりリステリアに対しても強い抗菌活性を示した。次に、PGRP-Sが免疫担当細胞のサイトカイン産生にどのような影響があるか、培養細胞を用いて解析したところマウスマクロファージ由来細胞株であるRAW264.7では細菌感染によらずに炎症性サイトカインであるTNF-αの発現を誘導するのに対し、樹状細胞由来細胞株であるDC2.4に作用させてもTNF-αの産生を誘導せず、対照的にIL-6の産生を強く誘導した。どちらの細胞株でもIL-10ならびにIL-12の産生は誘導しなかった。さらに、in vivoにおけるPGRP-Sの役割を明らかにするためPGRP-Sをマウスに前投与したマウスを用いて感染実験を行った結果、前投与群では対照群と比べ臓器内の菌数が有意に低下したことからPGRP-Sが感染免疫において何らかの役割を果たすことが示唆された。(1)マウスPGRP群のcDNAクローニングと組み換えタンパク質作製、抗体作製マウス脾臓(Tag7)ならびに小腸(TagL)からtotal RNAを抽出し、すでに報告されている配列からそれぞれのPGRPのシグナル配列を除く部分を大腸菌内で発現するためのプライマーを設計した。RT-PCRで増幅したのち、TAクローニングを行いシークエンスを確認した。続いてpETI5b発現ベクターにサブクローニングしたのち発現ホストであるRosetta (DE3) pLysSを形質転換し培養中にIPTGを添加することによって発現を誘導し6×Histidine Tagとの融合タンパク質を得た。Tag7、TagLともに不溶性タンパク質として発現したため6M塩酸グアニジンで可溶化し、段階的にグアニジンを含まない緩衝液に置換しCobalt Affinityカラムで精製した。精製した組み換え体を免疫原としてウサギに接種した。(2)培養細胞におけるサルモネラ感染におけるPGRP群の発現解析マウスマクロファージ細胞株RAW264.7、マウス腸管上皮細胞株CMT95、ヒト腸管上皮細胞株Henle 407にSalmonella Typhimuriumを感染させたのち、経時的にRNAを調製してReal Time PCRによってPGRP群の発現量を解析した。その結果、RAW264.7ではTag7、TagLともに発現量はきわめて小さく、かつサルモネラ感染によって発現量は変動しなかった。CMT95細胞ではTag7、TagLとも発現量は低いもののサルモネラ感染によってTagLの発現量が6時間後に有意に上昇していた。Henle 407細胞においてもCMT95細胞同様PGRP-Lの発現がサルモネラ感染によって亢進し、加えてPGRP-1βの発現量も増加していた。
炎症性サイトカイン制御による骨破壊性疾患の解明および治療法の確立

申請者は、ビスフォスフォネート製剤を投与したマウスへのブドウ球菌接種による感染性骨壊死モデルを作成し、TNFαなどの炎症性サイトカインが、骨壊死の発生や破骨細胞を介した骨破壊を引き起こすのに必須の役割を担うことを明らかにした。しかし、口腔内の常在菌でも、同様のメカニズムで骨壊死を起こし得るかは明らかではない。ビスフォスフォネート製剤投与下に顎骨に抜歯等の侵襲的処置を加えることで骨壊死を起こすモデルを新たに樹立することに成功し、そこでより病態に近似したモデルを用いて口腔内常在菌による骨壊死・骨破壊性疾患の分子メカニズムを解明し、これらを制御することで骨破壊性疾患の新たな治療方法の確立を目指す。
スプリンクラー灌漑の管理・運用に関するコンピュータ解析モデルの開発

(1)大口径の埋設管と周辺地盤の相互作用を取入れた解析手法の検討を行った。大口径管の場合、埋設前の掘削、管路の設置、埋め戻しの施工過程の影響を評価することが重要となり、有限要素解析で一貫してこれらの施工過程をシミュレートする解析手法を検討し、さらにバックリング破壊も扱えるように有限変形(ラグランジュ法による定式化)を取入れた解析法を適用したコンピュータプログラムを開発した。(2)スプリンクラー灌漑の管理・スケジューリングのためのコンピュータモデルの開発を行うために、理論的検討を進めた。さらに、土壌、水資源、収穫およびスプリンクラーシステムの情報を収集し、数学的定式化の選別wp行い、土壌、水、気候、作物およびスプリンクラー灌漑管理、スケジューリングシステムの構築を行った。様々な土壌に適用可能なスプリンクラー灌漑の管理・スケジューリングのためのコンピュータモデルの開発を行うため、既存の文献調査を行い、またコンピュータモデルを開発するための理論に関する研究を進めた。すなわち、土壌、水資源、収穫及びスプリンクラー灌漑システムの情報を収集し、理論の検討を行った。理論と情報は結果に至る流れが明確となるように収集され、位置づけられなければならない。コンピュータモデルのより深い理解を得るために、流れ図に関わる検討を深め、エキスパートシステムの開発に着手した。灌漑用水の水源となるフィルダムの動的耐震研究も進めた。模型振動実験については、農業工学研究所所有の三次元振動台を用いて実験が行った。加振は水平方向、鉛直方向それぞれ加速度がテーパー状に増加する10Hzのsin波である。加振終了後の断面形状、すべり面(剪断帯)の位置を確定した。弾塑性有限要素解析には(1)ピーク強度を用いた完全弾塑性モデル、(2)残留強度を用いた完全弾塑性モデル、(3)剪断帯を考慮したひずみ軟化モデルを用いた。主な材料定数は材料試験でキャリブレーションされた値を用いた。入力波は模型底部中央のセンサーで実測されたものを用いた。また、観測において、側壁の影響を受けないと思われる中央付近の断面について二次元解析を行なった。解析による最大せん断ひずみの分布は実験で観測された破壊状況をかなりよく再現できた。水平加振の場合は剪断帯を考慮したモデル(3)が良い結果を出していたが、鉛直加振を付加した場合は破壊が著しく、単純な完全弾塑性モデルが良い結果を与えた。補強された斜面に有限要素解析を適用した場合について、詳細な検討を加えた。ひずみ軟化構成モデルと動的緩和法の組み合わせによる解析手法の有効性が認められた。また埋設管についても大規模化に伴い懸念されるバックリング破壊の解析手法の開発を進めた。
肉腫の転移形成におけるEGF、とくに細胞外マトリックス代謝への修飾と転移抑制

転移抑制因子の細胞生物学的解析の重要性にかんがみ、当教室で分離樹立したマウス未分化肉腫高肺転移株および低肺転移株を用いて、転移能を規制する要因として細胞外マトリックス浸潤能を検討しており、昨年度本研究から、腫瘍細胞の細胞外マトリックス分解能を誘導する因子として、細胞外マトリックス成分への細胞接着や血清中の上皮増殖因子の関与を明らかにした。本年度研究において、マウス未分化肉腫の自然肺転移モデルを用いて、肺転移の経時的変化と細胞外マトリックス構成成分のラミニン、IV型コラーゲンの血中濃度との関連を調べたところ、肺転移結節数とマトリックス成分の血中濃度との間には高い相関性がみられ、転移結節数の増加に伴い、血中濃度が上昇することが明らかとなった。これは、細胞外マトリックスが腫瘍細胞のマトリックス浸潤過程で分解され、構成成分が血中に逸脱するためと考えられる。このことから、細胞外マトリックス構成成分のラミニン、IV型コラーゲンの血中濃度は転移のマーカーとして有用であり、予後診断や治療効果判定の指標として臨床的な価値を有することが示唆された。さらに、昨年度本研究から得られた知見をもとに、細胞外マトリックス浸潤を規制する因子として浸潤能の増強作用を持つ上皮増殖因子に着目し、マウス自然肺転移モデルの肺転移形成に対して、上皮増殖因子レセプターをターゲットとした抗上皮増殖因子レセプターモノクローナル抗体による転移抑制実験を行った。その結果、腫瘍細胞膜上に高率に上皮増殖因子レセプターを発現するマウス未分化肉腫高肺転移株移植群において、抗体投与により肺転移は抑制されることを確認した。これらのことから、腫瘍細胞に発現する上皮増殖因子は、細胞外マトリックス浸潤の調節因子として転移能を規制し、上皮増殖因子レセプターの発現度が悪性腫瘍の予後の関連するばかりでなく、治療のターゲットとしても有用であることが示唆された。腫瘍の細胞増殖や細胞癌化にはepidermal growthfactor(EGF)とそのレセプター(EGFR)が重要な関連を持つとされるが、転移形成におけるEGFの役割は未だ明らかではない。本年度の研究において、マウス未分化肉腫高肺転移株(RCT(+))と低肺転移株(RCT(-))の細胞外マトリックス浸潤能をmatrigelとBoyden chamberを用いたIn vitro invasion assayにて比較検討したところ、浸潤細胞数(培養6時間)はRCT(-)が10±6個/fieldに対し、RCT(+)は32±9個/fieldと有意に高い浸潤能を有し、肺転移能と細胞外マトリックス浸潤能との相関が明らかとなった。さらに、各株細胞の細胞外マトリックス浸潤能を細胞外マトリックスへの接着能、分解能および遊走能の3過程で分析した。細胞外マトリックスへの接着能はRCT(+)がRCT(-)の約2倍で、TypeIV collagenolyticactivity(培養8時間)はRCT(+)が1.34±0.16mg/10^4個に対してRCT(-)が0.44±0.12mg/10^4個であった。このように、分解能と接着能はRCT(+)がRCT(-)よりも有意に高いのに対し、遊走能には両株細胞間に有意差のないことを確認した。これらのことから、両株細胞間の浸潤能の違いは細胞外マトリックスに対する接着能と分解能の差に起因するものと考える。RCT(+)の接着能と分解能はEGFによる増強作用を有した。

この増強作用は高親和性EGFRに対するEGFの結合をブロックするレセプター抗体により抑制されたことから、EGFの浸潤能の増強作用に高親和性EGFRが関与することが示唆された。しかし、RCT(-)の浸潤能にはEGFによる影響はみられず、両株細胞の浸潤能におけるEGF効果の相違は高親和性EGFRの発現レベルと関連するものと考えられる。近年、乳癌や胃癌において、原発巣に比べて転移巣でEGFRの高発現がみられ、EGFRと転移との関連が報告されている。これまでの知見から、高率な高親和性EGFRの発現をみるRCT(+)細胞はin vivoにおいて血中EGFにより細胞外マトリックス浸潤能が亢進し、高転移性を獲得することが示唆される。本研究から、肺転移形成に対するEGFRをターゲットとした抗EGFR抗体による転移抑制実験を行うための基礎的データーが得られた。転移抑制因子の細胞生物学的解析の重要性にかんがみ、当教室で分離樹立したマウス未分化肉腫高肺転移株および低肺転移株を用いて、転移能を規制する要因として細胞外マトリックス浸潤能を検討しており、昨年度本研究から、腫瘍細胞の細胞外マトリックス分解能を誘導する因子として、細胞外マトリックス成分への細胞接着や血清中の上皮増殖因子の関与を明らかにした。本年度研究において、マウス未分化肉腫の自然肺転移モデルを用いて、肺転移の経時的変化と細胞外マトリックス構成成分のラミニン、IV型コラーゲンの血中濃度との関連を調べたところ、肺転移結節数とマトリックス成分の血中濃度との間には高い相関性がみられ、転移結節数の増加加に伴い、血中濃度が上昇することが明らかとなった。これは、細胞外マトリックスが腫瘍細胞のマトリックス浸潤過程で分解され、構成成分が血中に逸脱するためと考えられる。このことから、細胞外マトリックス構成成分のラミニン、IV型コラーゲンの血中濃度は転移のマーカーとして有用であり、予後診断や治療効果判定の指標として臨床的な価値を有することが示唆された。さらに、昨年度本研究から得られた知見をもとに、細胞外マトリックス浸潤を規制する因子として浸潤能の増強作用を持つ上皮増殖因子に着目し、マウス自然肺転移モデルの肺転移形成に対して、上皮増殖因子レセプターをターゲットとした抗上皮増殖因子レセプターモノクローナル抗体による転移抑制実験を行った。その結果、腫瘍細胞膜上に高率に上皮増殖因子レセプターを発現するマウス未分化肉腫高肺転移株移植群において、抗体投与により肺転移は抑制されることを確認した。これらのことから、腫瘍細胞に発現する上皮増殖因子は、細胞外マトリックス浸潤の調節因子として転移能を規制し、上皮増殖因子レセプターの発現度が悪性腫瘍の予後の関連するばかりでなく、治療のターゲットとしても有用であることが示唆された。
超音波振動による音響放射圧を利用したクランプ機構を持つインチワーム型微動装置

圧電素子は,超音波帯域の高周波振動を励起する一般的なアクチュエータである.本研究では,案内面からの静圧力によって,テーブルを非接触案内させると同時に,圧電素子によって励起するステータ接線方向に伝播するたわみ進行波によって,移動方向に流れる音響粘性流を発生させ,音響流とテーブルの速度差に応じた粘性力としてスラスト力をテーブルに伝達するものである.本年度は、性能試験を行うための小型の非接触移動機構を製作した.テーブル寸法は、150×150mmである。ステータ外経φ80、厚さ3mm,ステータ間隔は100mmである.したがって,テーブル上面に作用するステータ枚数は,テーブル移動にともなって,2枚,4枚もしくは6枚となる.実際にシーケンス制御を行った結果,3列のステータ間でテーブルを往復させることができた.すなわち,位置決め機構の最低限の能力として,静止状態から加速し,定常速度に達した後,減速し停止することが可能であった.圧電素子への印加交番電圧120Vp-p(実測振動振幅3μm程度)において,静圧案内面とステータのすき間は1.3mmとした.テーブルは,このすき間内において静圧案内による浮上力とステータ振動により発生する音響放射圧との釣り合う位置で浮揚する.実測の結果,テーブルは静圧案内から0.7mm浮上することが確認された。静止状態から加速し,定常速度に達するまでの速度変化を測定した結果、移動速度は移動量が75mmまでに達したのちに定常速度になった.これは,移動開始から,それぞれ約2秒(P=100mm)および3秒(P=110mm)経過後であった.圧電素子は,超音波帯域の高周波振動を励起するもっとも一般的なアクチュエータである.本研究では,ステータの面内超音波振動の法線方向変位成分によって生ずる音響放射圧によって,搬送品を浮揚させる同時に,ステータ接線方向に伝播するたわみ進行波によって,搬送方向に流れる音響粘性流を発生させ,音響流とロータの速度差に応じた粘性力としてスラスト力を移動体に伝達するものである.本年度は,駆動周波数21.2kHzにおいて周方向に波数6山で半径方向に節円を持たないステータを有限要素法による動解析を援用して設計を行った.その結果,直径φ80,厚さ3mmのアルミニウム製円板を製作して,これに適切に分極処理をした圧電素子を接着したステータを製作した.ステータの振動分布を測定した結果,理論通りの振動状態を得ることができた.100Vの交番電圧を圧電素子に印加したとき,ステータ外周部における変位振幅は,12μm程度であり,定在波比は8であった.この状態で,8cmCDをステータ表面に載せると,CDは100μm程度浮上した状態で,180rpmで回転した.静止状態から励振を開始した後の,回転速度の時間変動を測定した結果,20秒程度で定常速度に達するが,終端速度は駆動振幅に強く依存することがわかった.これより,駆動振幅の大きなステータ設計が,移動特性向上に必要であることが確認された.今後は,回転型特性実験装置を用いて,移動特性について詳細な検討を行う.圧電素子は,超音波帯域の高周波振動を励起する一般的なアクチュエータである.本研究では,案内面からの静圧力によって,テーブルを非接触案内させると同時に,圧電素子によって励起するステータ接線方向に伝播するたわみ進行波によって,移動方向に流れる音響粘性流を発生させ,音響流とテーブルの速度差に応じた粘性力としてスラスト力をテーブルに伝達するものである.本年度は、性能試験を行うための小型の非接触移動機構を製作した.テーブル寸法は、150×150mmである。静止状態から加速し,定常速度に達するまでの速度変化を測定した結果、移動速度は移動量が75mmまでに達したのちに定常速度になった.これは,移動開始から,それぞれ約2秒(P=100mm)および3秒(P=110mm)経過後であった.
リチウムが可逆的に侵入-脱離する金属間化合物に関する研究

本研究では、リチウムが格子間に可逆的に侵入一脱離するような金属間化合物であるMg_2Geについて、メカニカルアロイング(MA)により化合物の形態を変化させることで内部応力を緩和させ、サイクル寿命の低下を抑止する試みを行った。これにより、炭素材料より充・放電容量に勝りサイクル寿命に優れたリチウムイオン二次電池負極材料の創製をめざした。MA処理10時間毎のX線回折測定の結果、20時間程度のMA処理により比較的結晶性の良いMg_2Geが単一相で得られることがわかった。MA処理時間の増加にともない、回折ピークがブロード化することから、結晶化度の低下あるいはナノ構造化による形態変化が生じていることが予測される。この結果から、MA法がMg_2Geの合成と試料の形態変化の両方に適していることがわかった。MA処理時間の異なる試料において、電池充放電サイクル数増加にともなう放電容量の変化を調べた。充・放電試験に用いた試験電極は、MA処理試料粉末、導電材、結着材を混練した後、Cuメッシュ1cm^2上に塗布したものである。混合比率は重量比で、MA処理粉末:導電材:結着材=75:20:5とした。電解液は1MLiClO_4/PCで、評価セルには対極と参照極をリチウム板とする3極式セルを用いた。MA処理時間が25,40,80,100時間と長くなるにつれ第1サイクル目の充放電容量が減少することから、MA処理時間の増加にともなう結晶化度の変化が電池容量に大きく影響することがわかった。MA処理40時間の試料に着目すると、MA処理25時間のものと比較してサイクル初期の容量は小さいものの、容量の減少が抑制されており、4サイクル目で逆転することが認められた。したがって、適度なMA処理は電池充放電サイクル寿命の延長に寄与することが見出された。リチウムイオン二次電池の新しい負極材料の開発を目的として、最近,リチウムが格子間に可逆的に侵入-脱離するような金属間化合物の探索がなされた。なかでもCaF_2型立方晶のMg_2Geは、その電池充・放電容量が従来の炭素材料のそれらと比較して2倍以上もあることが見いだされている。しかしこの化合物は,リチウムの挿入-脱離サイクルを繰り返すと次第に微結晶化するため、二次電池の性能において極めて重要なサイクル寿命を低下させる要因となる。この微結晶化は、リチウム挿入時の格子膨張による内部応力の増大に起因すると考えられる。そこで本研究では、メカニカルアロイング(MAと略す)により化合物の形態を変化させる(アモルファス化)ことで内部応力を緩和させる試みを行った。これにより、炭素材料より充・放電容量に勝りリサイクル寿命に優れたリチウムイオン二次電池負極材料の創製をめざす。MA処理10時間毎のX線回析の結果、20時間程度のMA処理により比較的結晶性の良いMg_2Geが単一相で得られることがわかった。Mgは蒸気圧が高いため、通常の治金的手法ではこの化合物の合成は難しいが、MAを用いることで容易に合成できることを見い出した。得られた試料の組成はMg_<2.0>Geであり、容器等からの汚染の影響は極めて小さいことを確認した。また、MA処理時間が長くなるほど回析ピークがブロード化し、化合物の形態が変化していくことも示された。MA処理20時間の試料を試験電極に用い充放電試験を行ったところ、充電容量は約950mAhg^<-1>であり、理論容量(1139mAhg^<-1>)に近い値が得られた。充電済(リチウム挿入済)電極と、充電前の電極のX線回析図の比較より、充電後の試料の各回析ピーク充電前のものよりも低角側にシフトしていることがわかった。このことは結晶格子が伸びていることを示しており、リチウムは電極表面に折出しているのではなくMg_2Ge格子間に侵入していることが示唆された。電極表面上へのリチウムの折出が見られないことは,SEM観察からも確認された。この試料は、治金的に合成された試料に近い濃度でリチウムが貯蔵されているにもかかわらず、格子定数の伸びは0.34%であり、治金的合成試料について求められた0.47%と比較して約3割も小さいことがわかった。これは、この試料の結晶化度の低さに起因するものと考えられる。したがって、さらに結晶化度を低下させることで、格子膨張が抑制された、すなわちサイクル寿命に優れた電極材料を得る可能性が示された。

充・放電試験に用いた試験電極は、MA処理試料粉末、導電材、結着材を混練した後、Cuメッシュ1cm^2上に塗布したものである。混合比率は重量比で、MA処理粉末:導電材:結着材=75:20:5とした。電解液は1MLiClO_4/PCで、評価セルには対極と参照極をリチウム板とする3極式セルを用いた。MA処理時間が25,40,80,100時間と長くなるにつれ第1サイクル目の充放電容量が減少することから、MA処理時間の増加にともなう結晶化度の変化が電池容量に大きく影響することがわかった。MA処理40時間の試料に着目すると、MA処理25時間のものと比較してサイクル初期の容量は小さいものの、容量の減少が抑制されており、4サイクル目で逆転することが認められた。したがって、適度なMA処理は電池充放電サイクル寿命の延長に寄与することが見出された。
がん発症に関わる遺伝子の高機能化アンチセンス分子による発現制御

がん発症に関わる遺伝子群の機能探索ならびにその発現の配列特異的制御機能をもつ核酸プローブ・ドラッグの開発を目的とし、以下の結果を得た。1.RNAと光架橋反応をするソラレンを持つアンチセンスDNA(PS-AS-Oligo)を用い、子宮頸がん由来培養細胞の増殖制御をUVA照射下(365nm、2分間)に行った。結果、従来のアンチセンス分子の作用濃度の約1%の濃度で増殖制御(IC50:20nM),が認められ、さらにその制御が配列依存的であること、並びに細胞にアポトーシスを誘導せしめたことを認めた。この系ではp53の関与を示唆する結果も得られている。2.RNAの高次構造環境に敏感に感応するピレン修飾型核酸プローブをさらに高機能化し、RNA認識に伴う蛍光増感が300倍以上にも達するプローブの作製に成功した。このプローブは5s-rRNAのループ領域(アンチセンス核酸結合領域)を精度よく検出した。3.転写制御因子の選択的制御を目的とした2重鎖DNAを設計・合成した。二重鎖核酸は環境によっては1本鎖に解離し、生体内での安定性や機能が失われる。本研究で開発した二重鎖核酸は非解離型であり、高い安定性を示した。細胞増殖制御能を子宮頸がん由来培養細胞によって評価した結果、それらが配列依存的に増殖制御能(IC50:10nM)を持つことを確認した。この場合、細胞は増殖を停止させた状態であり、細胞死は認められなかった。以上の結果は、核酸ががん細胞の増殖制御機構の解明や未知遺伝子の機能探索に極めて著明な機能を発揮したことを示しており、核酸プローブ・核酸ドラッグの抗がん能の高さが証明できた。
ピアサポートの限界と社会的包摂：多胎育児を題材とした育児マイノリティの可視化

本研究の目的は、多胎育児者を事例として、障がい等の少数派の育児者の実態を可視化し、地域社会への包摂策を検討することである。2年目は、昨年度に実施した、多胎育児者およびその家族を対象とした質問紙調査の分析をすすめるとともに、地域子育て支援者へのインタビューを実施した。インタビューに際しては、単胎・健常である多数派と、多胎等の少数派との共通の地域課題として「自然災害」を設定し、実際に、東日本大震災および熊本地震で災害対応をおこなった経験のある保育所や幼稚園等のスタッフ、子育て支援者へインタビューをおこなった。インタビューの結果は、応急避難にあたっては、少数派の子どもたちには、その特徴にあわせた対応が必要かつ有効であることが示された。たとえば、ことばによる指示が入りづらい子どもたちにすみやかに避難行動を取らせるには、楽しい演出による避難ルート設定や、緊急時には大人とともに行動できるよう、物理的な手段をとることが有効である。一方で、硬直的な組織運営では緊急時の柔軟な意思決定は容易ではなく、マニュアル対応との兼ね合いが課題であることが示唆された。総じて、育児支援関係者内では、少数派の子どもたちへの対応の難易度の高さや対応のノウハウは共有されていたが、避難所での生活場面では、まとめて「子ども」それも、親等の誰かケア担当者がいるはずの子どもであると一括されがちとなることもわかった。大人集団の中では、子ども集団全体が「少数者」となるため、少数者の中の少数派についてはイメージの共有が困難で、結果として排除されがちとなることがわかった。回避するためには、地域社会での、少数派の子どもたちに関するイメージの共有がまずは必要だ。本研究の目的は、多胎育児者を事例として、少数派の育児者の実態を可視化し、地域社会への包摂策について検討することである。初年度は、多胎育児当事者ならびに家族から集められた妊娠・出産・育児体験に関する自由記述について、二次分析をおこなうとともに、結果を踏まえて多胎育児者への質問紙調査を新たに実施した。いずれも、NPO法人ぎふ多胎ネットの研究協力を得た。単胎・健常を暗黙の前提とする地域における子育て支援策は、多胎や障がい等の少数派の育児者にとっては必ずしも活用しやすいものにはなっていない。出産直後は、NICU等への子どもの入院によって、家族のメンバーがなかなかそろわない。里帰りも、長期にわたる傾向がある。多胎育児者にとって、子どもの祖父母を含む家族は、貴重な育児資源であるが、同時に、葛藤を生む存在でもあった。多胎における妊娠・出産・育児の体験は、単胎の場合とは異なる部分が多いことが先行研究により明らかとなっているが、今回の調査でもそのことが確認された。地域子育て支援や家族からの支援といった、公的支援および私的な支援と比較すると、ピアサポート組織においては、多胎育児者のニーズに対応できているようすが、ピアサポート組織への好意的反応から伺えた。また、多胎育児は「不安」「大変」と表現されており、多忙で過酷な体験となっていることが示されたが、同時に地域コミュニティにおける諸活動への参加や肯定的感情も少なからず見られた。今後は、多胎育児者と地域コミュニティとの関係についてさらに検討する予定である。当初計画にはなかったが、多胎育児者を対象とする質問紙調査を実施したことで、当事者と周囲(家族・ピアサポート組織・地域コミュニティ)との心理的な距離感がわかった。地域における子育て支援者を対象に、少数派を含めた支援策についてのインタビュー調査を実施予定である。日程があわず、国際双生児研究学会へ参加できなかった。インタビュー調査現場での情報提示ならびにデータ収集用ノート型パソコン購入費として使用したい。
国際社会における時宜にかなった法実現プロセス:法的安定性と正義実現の関係

本年度は次の点について研究を遂行しました。●訴訟型救済重視の回復形態の部分性・不完全性について被害者自身の補償請求権に固執することは極端な訴訟型救済重視(裁判中心主義)や人権至上主義をもたらす危険性を含みます。アジア太平洋戦争の被害者に対する事後的な回復の諸形態は、次のような課題を克服する必要があります。第一に、十分な救済を受けることができずに沈黙を強いられてきた被害者が多数存在するが、集団的不法行為救済の具体的制度基盤が国際社会において未だ確立さ丸ていないという現実。第二に、被害者の高齢化に鑑みて、講和条約によって戦争賠償・戦後補償問題が法的には解決済みと看做してきた秩序構成的枠組の再検討が急務であるという実情。政策志向型訴訟という概念を提示し、裁判の意義を見出す先行研究は少なくありません。しかし、現実には消滅時効ないし除斥期間の壁によって訴訟型救済からは零れ落ちてしまう事例が多く存在します。この事実をより鮮明に描出する作業のなかで、非裁判的な救済手法による回復態様でこれらの事例が拾い上げられている実行が明らかになってきました。●陳謝・謝罪の国際人権法学及び国際法学における実質化について前年度からの作業を続け、総合的視座により回復概念を再考することで、サティスファクンヨンの一態様としての謝罪が実質化・具体化してきたことを結論として導くことができました。過去の不正に向き合うことを要請する集合的責任さらには不正義の感覚に特有にみられるところの「無関心」という暗闇の領域をつくらないようにする配慮、すなわち「普遍的責任」を履行するに際して、謝罪は法的安定性と正義実現の不安定なバランスを崩さずに取り組むことを可能にするため、実質化が進んできたと考えられます。本年度はおもに次の2点について研究を遂行した。1.国際人権法や国際人道法の領域で顕著にみられる被害者志向性の意義と問題性を検討した。被害者救済を求めるグローバルな市民社会での連帯した規範意識の昂揚が、国家(政府)中心主義的な既存国際法秩序を揺るがす現象について、若手研究者・実務家と議論する機会を2007年夏のオランダでのハーグ国際法講義参加によって得た。国際刑事法学で被害者志向的視座が強くなったことで注目されるに至った国際刑事裁判所規程第79条での信託基金の意義を確認し、他方で、被害者自身の補償請求権に固執することで訴訟型救済重視(裁判中心主義)や人権至上主義・個人中心主義に加担してしまう問題性を指摘することの重要性を確認した。国際人権法学での被害者志向性に導かれた創造的展開と国際法学、とりわけ「国家責任法」論との対話を試み、具体的には米州人権裁判所の判例分析に依拠しながら検討結果を次年度研究成果に引き継ぐ形で公刊する。2.多文化時代における戦後責任の研究に特徴的にみられる「声なき声」や「他者」の声や視座を取り入れる検討手法を概観した。既存法を「他者」の視点から問い直す試みが批判法学やフェミニズム法学にみられることを受けて、国際法学に批判法学的手法を取り入れるケネディやコスケンニエミの主張を特に検討した。時宜にかなった法実現過程の理論枠組と類似する点を脱構築手法は有するが、両者が必ずしも同一ではないことを検証することに着手した。法的取決が立法過程を牛耳るその時々の政治利益集団の勢力関係に応じた無原則な取引妥協の産物であるという主張が日本の戦後補償の分析枠組に示唆することを検討する作業を次年度において引き続き行う。本年度の研究ではおもに次の点に取り組んだ。(1)平成20年9月にドイツ(ハイデルベルグ)で開催された欧州国際法学会での国際刑事法分科会では、刑事裁判での加害者処罰に限定せず、真実和解委員会の機能にも着目した過去の不正への総合的な取り組みが必要とされていることが確認された。このような学会動向を踏まえ、講学上の概念が総合的視座によって捉え直されてきた現象を米州人権条約制度での判例分析を通して明らかにした。金銭賠償や加害者処罰の他にも、被害者・遺族のための基金設立や医療サービスの提供、社会全般に再発抑止の波及効をもたらす記念碑建立や人権啓蒙活動、さらには国際法違反及びそれに伴う国際責任の自認や公式の謝罪など、多様な回復措置が同制度で創出、頻用されていることを「回復」概念の再構築として指摘したのが『講座・国際人権法第4巻』(近刊予定)所収の拙稿「米州人権条約制度における『回復』概念の展開」である。この論文は、重大な人権侵害の事後的救済で要請される国際人権法学上の「謝罪」と伝統的国際法上で従来からなされてきた国家間での「陳謝」の関係をとくに取り上げることで国際人権法学と一般国際法学の対話を試みたものである。(2)研究目的に掲げた被害者救済のために要請される超時間的な正義実現の必要性と問題性の検討作業は次年度に引き継ぐ形で成果発表する。戦後補償の具体的事例を素材に、国際人権法や国際人道法でみられる被害者志向の動向、とくに被害者の補償請求権・事後的救済請求権の実体的及び手続的基盤形成の試みを取り上げ、この意義と問題性を国家間で締結した講和条約によってもたらされた法的解決・平和状態との関わりに触れながら明らかにする。

●訴訟型救済重視の回復形態の部分性・不完全性について被害者自身の補償請求権に固執することは極端な訴訟型救済重視(裁判中心主義)や人権至上主義をもたらす危険性を含みます。アジア太平洋戦争の被害者に対する事後的な回復の諸形態は、次のような課題を克服する必要があります。第一に、十分な救済を受けることができずに沈黙を強いられてきた被害者が多数存在するが、集団的不法行為救済の具体的制度基盤が国際社会において未だ確立さ丸ていないという現実。第二に、被害者の高齢化に鑑みて、講和条約によって戦争賠償・戦後補償問題が法的には解決済みと看做してきた秩序構成的枠組の再検討が急務であるという実情。政策志向型訴訟という概念を提示し、裁判の意義を見出す先行研究は少なくありません。しかし、現実には消滅時効ないし除斥期間の壁によって訴訟型救済からは零れ落ちてしまう事例が多く存在します。この事実をより鮮明に描出する作業のなかで、非裁判的な救済手法による回復態様でこれらの事例が拾い上げられている実行が明らかになってきました。●陳謝・謝罪の国際人権法学及び国際法学における実質化について前年度からの作業を続け、総合的視座により回復概念を再考することで、サティスファクンヨンの一態様としての謝罪が実質化・具体化してきたことを結論として導くことができました。過去の不正に向き合うことを要請する集合的責任さらには不正義の感覚に特有にみられるところの「無関心」という暗闇の領域をつくらないようにする配慮、すなわち「普遍的責任」を履行するに際して、謝罪は法的安定性と正義実現の不安定なバランスを崩さずに取り組むことを可能にするため、実質化が進んできたと考えられます。
生体分子統合データベースの構築

現在、生命現象に関する多様な情報がゲノム配列、分子構造から固体までの各階層から多量に発生しており、これらの情報から知識を体系化するための研究にすすみつつある。しかし、これらの情報の多くはばらばらにデータベース化されており、研究の多様化に対応できる付加価値データベースや知識ベースの開発が切望されている。そこで本研究では、生命現象にかかわるさまざまな情報を分子レベルに集約しお互いの関係を解析できるような統合データベースの開発をすすめた。これまでに開発した生体分子の配列、構造、機能、物性に関する統合データベースバックボーン、3DinSight、を基礎に、データ生成の増大が予測される機能情報とデータベース化の遅れている物性情報や相互作用情報に焦点を絞った。機能情報では、病気と関連するアミノ酸変異情報を配列・構造情報と統合し、変異部位を蛋白質3次元構造上にマップした。物性情報は構造とともに生体分子の機能を理解するために重要であり、これまでに蛋白質の熱力学データを収集し、3DinSight上で配列や構造データなどと統合した。一方、生体分子の相互作用情報は機能の理解に重要であり、これまでに蛋白質と核酸の相互作用データベースの開発を開始した。文献から多くの実験データを収集し、やはり3DinSight上で配列や構造データと統合した。これらのデータベースはインターネット上で公開した。また、蛋白質・リガンド相互作用データベースの開発もすすめており、創薬のターゲットとして重要なkinaseとproteaseについて2万件近い相互作用データを文献から収集した。これらのデータを検索するシステムの開発を行い、他のデータと統合化をすすめた。そのほか、翻訳効率を制御するmRNAのシグナル配列と機能活性データを集めたデータベースなどの開発もすすめ、インターネット上で公開した。