hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗エストロゲン剤によるプロトンポンプ輸送の制御ー新しい嚢胞線維症の治療法の研究ー

膵液は高濃度の重炭酸を含むアルカリ性の消化液である。細胞外のNa^+と交換で細胞内のH^+を排出するNa^+-H^+ exchangers (NHE)はさまざまな上皮の基底側膜と管腔膜の両方に存在する。本研究では、マウス膵導管細胞におけるNa^+-H^+交換輸送体の局在と生理活性を解析し、膵導管細胞のHCO_3^-分泌における管腔膜側のNHEの役割および調節機構を明らかにした。嚢胞線維症(CF;cystic fibrosis)は、CFTR(cystic fibrosis transmembrane conductance regulator)遺伝子変異を原因とする常染色体劣性遺伝性疾患である。CFTRは、上皮膜細胞の管腔膜に発現しcAMPにより活性化されるCl^-チャネルである。CFTR遺伝子変異により、CFTR蛋白の合成、調節機能、あるいはチャネル機能が障害されると、上皮膜を介する陰イオン輸送、水輸送が障害される。そのため粘稠な液が管腔を閉塞し、び慢性細気管支炎、メコニウムイレウス、膵管の嚢胞状拡張、男性不妊、汗の塩分濃度の異常高値、など多彩なCFの病態を引き起こす。一部の慢性膵炎に、CFTR遺伝子の変異および多型が関連していることがわかってきており、CFTRの機能異常によるHCO_3^-輸送障害がその発症に関与していると推定される。膵臓においては、CFTRは膵導管細胞の管腔膜側に発現しており、水とHCO_3^-分泌に必須である。しかし、通常Cl^-チャネルとして機能するCFTRの障害がなぜ、膵液のHCO_3^-分泌の低下さらには酸性化を引き起こすかは不明であった。一方、NHEは膵導管細胞にも存在すると報告されているが、その局在と生理機能の詳細は不明であった。本年では、欧米人のCFTR遺伝子変異の70%を占めるΔF508変異を導入したΔFマウスを作成し、これを用いて、NHE活性を測定することによりその局在とCFTRによる制御機構を明らかにし、CF治療の標的分子としてのNHEの可能性を検討した。しかし、その酸性化のメカニズムの1つとしてNa^+-H^+(NHE)交換体の関与が考えられ、我々は今年度、CFTRに依存するHCO_3^-分泌の低下に加えて、Na^+-H^+ exchanger 3(NHE3)を介するH^+分泌の増加が、膵液アルカリ化障害の原因であることを明らかにした。管腔膜NHEの制御機構が破綻すると膵液が酸性化すると思われる。嚢胞性線維症(cystic fibrosis)と一部の慢性膵炎では、CFTR(cystic fibrosis transmembrane conductance regulator)の機能障害によって膵液のアルカリ化が障害される。我々はこれまで、CFTRに依存するHCO_3^-分泌の低下に加えて、Na^+-H^ +exchanger 3(NHE3)を介するH^+分泌の増加が、膵液アルカリ化障害の原因であることを明らかにした。本年では、cystic fibrosisのモデル動物であるCFマウスから単離した小膵管を用いて、雌雄によるNHE3活性の違いがNHE3の活性に与える影響を検討した。CFマウス(cystic fibrosisマウス)の膵臓から小葉間膵管を単離し、管腔内を表層とは別個に灌流(microperfuhsion)して細胞内pHを測定することにより、導管上皮管腔膜のNa^+-H^+exchange(NHE3)活性を測定したところ、CFマウスの膵導管管腔膜のNHE3活性は、ワイルドタイプに比べて有意に高く、ワイルドタイプとは逆にcAMP刺激により増加した。この活性化されている膵導管細胞の管腔膜のNHE活性を雌雄で検討したところ、CFマウスの♀の管腔膜のNHE活性は、♂のNHE活性に比し、有意に高かった。estrogenが膵管の管腔膜側のNHE3の発現を調節することによって、管腔膜のNHE活性を活性化し、膵液を酸性化しているということを明らかにした。estrogn antagonist治療後の♀および治療のない♂♀について比較検討することによって、estrogen antagonistが治療薬として使える可能性があり、今後検討する予定である。CFTRは、上皮膜(気道粘膜、消化管粘膜、膵導管)の管腔膜に発現するcAMP依存性陰イオンチャネルであり、NHE3やSLC26陰イオン交換輸送体などのHCO3-/H+輸送体と複合体を形成して、管腔内液のpHと水分量を最適な状態に保っている。CFTR遺伝子変異によりCFTR機能が失われると、粘稠で酸性の分泌液が管腔を閉塞し、膵外分泌機能不全、胎便性イレウス、難治性呼吸器感染などの病態を示す嚢胞性線維症を発症する。また、白人に限らず日本人においても、軽度の変異や多型の組み合わせによる中等度のCFTR機能障害が慢性膵炎の危険因子となる。

嚢胞性線維症や進行した慢性膵炎患者の膵液はアルカリ性でないというだけでなく酸性に傾いていることがある。これは、CFTRに依存するHCO3-分泌の低下だけでは説明できない。我々は、細胞外のNa+と交換で細胞内のH+を排出するNa+-H+ exchangerのisoform 3(NHE3)が膵液を酸性化させる原因分子であることを見出した。嚢胞性線維症のモデル動物であるCFマウスから小膵管を単離して、cAMP刺激24時間後の管腔内pHを測定したところ、表層灌流液よりも酸性に傾いていた(正常マウスの膵管ではアルカリ性)。この膵液酸性化はNHE3の阻害剤によって抑制された。嚢胞性線維症では、CFTRによるNHE3の制御機構が破綻し、NHE3を介する病的なH+分泌が起こると考えられる。NHEの活性化の原因を調べるために、ワイルドタイプマウスおよびΔFマウスの単離膵管を用いてNHE3およびCFTRのRT-PCRを行ったところ、NHE3の発現はΔFマウスではワイルドタイプマウスに比し増加していた。ΔFマウスではNHE3の発現が増えることにより、NHE3の活性化が起こっている可能性がある。△Fマウスの作成、飼育に予想以上の時間がかかったため、また、△Fマウスが長期生存できないため、供給量が少ないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在、飼育スペースの十分な確保が困難ではあるが、マウスのペア数を増やして、△Fマウスの数を増やす努力をしている。
群れをなす細胞・組織の細胞群を制御するギャップ結合の分子から多様な機能までの解析

ギャップ結合の生理学的機能は,極度に分化した細胞・心筋・子宮などの平滑筋,網膜,神経では興奮の電気的伝達であり,肝臓では再生機能と,唾液腺や膵臓では分泌機能と関連がある。一般には,細胞の増殖分化や発癌との関係も研究されている。しかし,極めて広範囲の組織の細胞群に存在するギャップ結合の個々の機能は必ずしも明らかではない。本研究は多様なギャップ結合細胞間連絡の機能を整理し,合わせて分子構成の変化を追及し,機能との関係を明らかにすることを目的とした。今やギャップ結合構成蛋白質コネキシンは12種類も発見されている。臓器・組織により,異なるコネキシンで構成されたギャップ結合の機能も異なっている。また一つの臓器に複数の種類のコネキシンが発見されている場合が多い。3年間の本研究で,ギャップ結合の多様な機能と分子構成の関連が,次第に解明されて来た。分子構造の微妙な差異と機能の特徴,ギャップ結合内での異種コネキシンの混在様式,蛋白合成と膜へのはめこみの仕組み,および不要な蛋白の細胞内への取り込みの過程が明らかになって来た。細胞の分化や組織の形態形成におけるギャップ結合の役割,分泌機構との関連,癌化でのコネキシンの消失等,多数の重要な研究成果が得られた。本研究班は,平成4年から平成6年まで毎年2月に岡崎国立共同研究機構生理学研究所で研究会を共催し,また,平成4年8月には広島で,公開シンポシウム「ギャップ結合細胞間連絡の形態と機能について」を共催した。さらに平成5年8月には,同じく広島で,ギャップ結合の国際会議(1993 International Meeting on Gap Junctions)を共催し,過半数の外国人研究者を含む120余名の参加を得た。本年,3年計画の第1年度の研究実績として,研究実施計画どおり,ギャップ結合の機能の各組織的及び分子的レベルでの多様性を洗い出すことに重点をおいた。唾液腺細胞のギャップ結合は第1次メッセンジャ-としては自律神経の伝達物質が制御に関与する。膜レセプタ-としてはサブスタンスPとアセチルコリンのムスカリン性レセプタ-及びアドレナリンα,β,レセプタ-が関係する。第2次メッセンジャ-としてはCAMPとプロテインカイネ-スCが夫々開閉に重要に関与する。この制御図式は他組織にもあてはまる一般性はあるものの,組織によりギャップ結合の発達程度により,大きな差を生じてくる。一方活動電位を発生するチャネン粒子を分化し,膜に組み込んでいる心筋・平滑筋・神経組織の細胞では,細胞内Ca及びカルモジュリンが第2次メッセンジャ-としての大きな役割を果している。この方面の研究進展の大きな齟齬としての,心筋の第1人者であった本研究組織の研究分担者入沢宏先生の逝去が惜しまれる。研究は一時,研究代表者が引き継いだが来年度,第2年以降は研究分担者を新たに少くとも1名を加え研究組織を補強,補充する予定である。ギャップ結合の疾患との関係に於て,癌転移能の異なる細胞株でギャップ結合能の差が発見された。又,ニワトリ胚網膜色素上皮細胞は脱分化状態で水晶体への分化する際も,色素上皮に分化する際も共にコネキシン43を発現することが明らかになった。以上おおむね,ギャップ結合機能の多様性がすべての例で洗い出されたと思われる。本年の3年計画の第2年度としては、昨年度のギャップ結合機能の多様性について、洗い出されたものに研究を集中した。総分的に研究を行った大きな成果のひとつにギャップ結合は特別に分化した細胞を除いて生体中、又培養細胞を含めてほとんどすべての細胞集団に出現することが判明した。

特別に分化した細胞として血液細胞、神経細胞、骨格筋細胞が考えられるが、血液細胞でもマクロファージが淋巴球細胞に接触した時と、神経細胞では中枢神経系の如く多様の神経細胞が密集した場合によくギャップ結合細胞間連絡が出現する。中でも特筆すべきは、従来知られていた網膜の水平細胞に加え、アマクリン細胞間にもギャップ結合が存在することである。しかもこの細胞間では、神経細胞の端と端のギャップ結合に加え、側と側の接触部にもギャップ結合がある。このコネキシンが何であるか同定されていないが、ギャップ結合の閉鎖、開放は細胞内情報伝達系を介して制御され、又コネクソン近傍の細胞内カルシウム濃度によって、夫々の閾値に従って制御されている。アマクリン細胞の異なる状況のギャップ結合が別々に制御されていることになると、神経情報が大変複雑なことになる。この解析は簡単ではないが可能性が判っただけでも大きな成果である。培養細胞については、ほとんどすべての生体中の細胞が分離培養が可能になった今、ひとつひとつギャップ結合の性質が追求されている。本年は、年1回の班会議に加え、8月31日広島のターミナルホテルにて終日公開シンポジウムを班員を中心とし、更に演題の公募も行い開催した。全部で15人以上の参加を得て有意議な研究会となった。最終年度は主に,異なる臓器・組織でギャップ結合の生理機能と分子構造を比較整理し,ギャップ結合の発現および制御機構の研究も行った。ギャップ結合の構成蛋白質コネキシンは,現在少なくとも12種類が発見されている。コネキシンは,動物の種差よりむしろ臓器によって,種類が異なっていることが多い。臓器・組織の機能が異なるように,異種のコネキシンで構成されたギャップ結合の機能も異なる。本年度得た知見として,心臓では,部位および方向による興奮伝導速度等の差とギャップ結合との関係を実験と理論で解析した。ラット耳下腺では,2種類の異なる分泌様式とギャップ結合細胞間連絡の関係,膵臓β細胞では,細胞内Caイオン濃度の振動のギャップ結合を介した伝播機構を示した。雄ラット脊髄運動ニューロンでは,ギャップ結合mRNAの発現が雄性ホルモンにより増大維持されることがわかった。。癌との関連では,肝臓疾患剤Malotilateのラット乳癌培養細胞肺転移抑制効果とギャップ結合との関連,ラット肝臓におけるギャップ結合増強物質の癌化予防効果が示唆された。細胞分化の観点からは,ヒト胎児癌細胞やニワトリ胚網膜色素上皮細胞の分化におけるギャップ結合の役割の重要性を示した。さらに形態学的研究としては,ラット顎舌下腺および小腸で,胎生期に特徴的なギャップ結合の形態・分布を調べ,ギャップ結合と分化の関係を示した。また,新しい凍結割断法で観察した肝細胞膜上のコネキシンの免疫局在,肝ギャップ結合でのコネキシン32とコネキシン26のランダムな分布,マウス卵胞での不要なコネクソンの細胞内への取り込み過程,組織の形態形成とギャップ結合の関連などの研究成果が得られた。班会議は平成6年2月に岡崎で生理研研究会を兼ねて開催し,平成5年8月には広島で1993ギャップ結合国際会議を共催した。
細胞内セカンドメッセンジャーcyclicGMPの新たな生理機能の探索

1型、および2型cyclic GMP依存性プロテインキナーゼのキナーゼ活性中心におけるD/A変異体を取得し、Yeast two-hybrid法のbaitとして利用することによって、相互作用する因子の探索を行った。マウス精巣、マウス胎児、およびヒト軟骨由来cDNAライブラリーを用いて行った。2型cyclic GMP依存性プロテインキナーゼのD/A変異体をbaitとして用いた場合には、候補クローンを得たが、再度、相互作用の確認を行った結果、擬陽性であることが判明した。しかし、1型cyclic GMP依存性プロテインキナーゼ(PKG1)のD/A変異体をbaitとして用いた場合には、titinが陽性クローンとして単離され、動物細胞における発現によっても両因子の相互作用が確認された。また、PKG1野生型との相互作用が認められなかったことから、titinはリン酸化タンパクであり、リン酸化によってPKG1と解離する可能性が示唆された。さらに、PKG1のdeletion mutantを作製し、相互作用について詳細に検討した。その結果、両者の相互作用は、PKG1のN末端のleucinezipper構造には依存せず、現在までPKG1と相互作用することを見出しているtroponin TやGKAP42とはその性質が異なる点で極めて興味深い。1型、および2型cyclic GMP依存性プロテインキナーゼのキナーゼ活性中心におけるD/A変異体を取得した。Yeasttwo-hybrid法のbaitタンパクとして利用するため、同変異体の活性消失の確認を行った。HEK293T細胞に基質タンパクであるtroponin IのcDNAとともに形質導入し、cGMPアナログである8-CPT-cGMPで刺激した結果、troponin Iのband shiftが認められないことから、活性欠損変異体であることを確認した。そこで、1型および2型cyclic GMP依存性プロテインキナーゼのD/A変異体をbaitとしてYeast two-hybrid法による相互作用する因子の探索を、マウス精巣、マウス胎児、およびヒト軟骨由来cDNAライブラリーを用いて行った。しかし、1型cyclic GMP依存性プロテインキナーゼのD/A変異体をbaitとして用いた場合には、候補クローンの中から一つの陽性クローンを取得した。同クローンの塩基配列を決定したところ、titin遺伝子をコードしていることが明らかとなった。現在、同因子との相互作用に関する詳細な解析を行っている。9型ホスホジエステラーゼ(PDE9)過剰発現マウスの確立を目的として、pEF/PDE9の構築を行なった。HEK293T細胞において、NO刺激によるtroponin Iのリン酸化反応を確立した後、pEF/PDE9を過剰発現させた際の同リン酸化反応に対する影響を検討する予定である。
喫煙習慣への総合的介入とその評価および喫煙対策の標準プログラム作成に関する研究

悪性疾患や生活習慣病の一次予防という観点から、喫煙率を下げることは事業所においても、国全体においても重要な課題である。労働衛生管理として喫煙対策を考えた場合、屋内の禁煙化・漏れない分煙は作業環境管理、喫煙ルールの徹底は衛生教育、そして禁煙サポートは健康管理として位置づけることができる。同じ業種の2つの工場のうち、一方を分煙と禁煙サポートを重点的におこなう介入職域とし、他方は時間を遅らせて対策する対照職域として、分煙と禁煙サポートを同時に展開する対策の有効性に関する検討をおこなった。まず、両職域において受動喫煙の実態と喫煙率、喫煙者の禁煙希望についてアンケート調査をおこなった後、介入職域については共用区域、事務室、休憩室の禁煙化、および、排気装置を用いた分煙の強化をおこなった。喫煙者全員に対して健康診断の問診時と個人票による禁煙勧奨をおこない、希望者については個別禁煙サポートをおこなった。介入職域では3年間の間に、3分の2の職場が分煙、禁煙化されたことにより受動喫煙が大幅に解消されたが、対象職域における分煙状況ではほとんど変化しなかった。また、喫煙率については、介入職域の喫煙率は対策前の53.4%から1年後48.1%、2年後48.2%、3年後には44.8%と有意に低下したが、対象職域では対策前の61.7%から61.6%、61.9%と変化無く、3年目には高齢者の早期退職に伴い、逆に64.0%に上昇した。介入職域における禁煙成功率は2.37倍と有意に高かった。禁煙成功に関する有意な要因は、「禁煙の自信がある」、「40歳以上」、「禁煙経験がある」、「20本以下」であった。今後は、分煙の徹底と禁煙サポートを同時に展開する喫煙対策をプログラム化し、全国の事業所に提供していく予定である。数百名規模の職場に対して産業保健職主導型の2年間の喫煙対策をおこなうことで、どの程度の喫煙率の減少が期待できるのか、および、空間分煙、禁煙サポート、防煙教育を組み合わせた総合的な介入を行うことで単独の対策以上の効果が得られるであろうこと実証することを目的としている。北九州の2つの兄弟工場の喫煙率、喫煙本数、禁煙希望者率に関するアンケートを実施した。さらに、介入群においては初年度に以下の喫煙対策を実施した。1.空間分煙:介入前では、煙拡散防止対策の無い不十分な分煙、昼休みと定時以降に自席で喫煙が可能となるルールの不徹底、空気環境が劣悪な喫煙室、などの問題点があった。製造現場の休憩所、自動販売機コーナー、ロッカー室も分煙されていなかった。また、半数程度の会議で喫煙がおこなわれていた。「受動喫煙ゼロ工場」をスローガンとした空間分煙の推進した結果、60ヶ所の喫煙場所のうち、20ヶ所が禁煙となり、20ヶ所が完全分煙を達成して、事業所の3分の2の作業場所における受動喫煙が解消された。2.禁煙サポート、防煙教育:分煙、禁煙を促すポスター掲示、禁煙希望者へのカウンセリング、健康診断問診時における禁煙教育、健診結果(個人票)に手書きによる禁煙推奨コメントの追加、異常所見者(呼吸器、循環器、上部消化管)への禁煙推奨、社内報への分煙・禁煙推奨のコラム連載を実施した。対策開始後8ヶ月間で喫煙行動の追跡が可能であった者について喫煙率の算出をおこなった。介入群の喫煙率は4.3%減少し、対照群では2.3%の減少であった。今後も、介入工場に対して空間分煙、禁煙サポート・防煙教育を組み合わせた総合的な喫煙対策の実施を継続して、対照群は喫煙率の変化のみを観察を行う予定である。

健康日本21のタバコ対策(分煙、禁煙、防煙)を大規模事業場において介入を実施した場合に、どの程度の効果(分煙の達成度、喫煙率減少)が得られるのかを明らかにすることを目的としている。具体的には下記の介入を実施中である。1)分煙:職場の空間分煙・禁煙化2)防煙:新入杜員を対象とした喫煙防止教育、3)禁煙サポート:健康診断問診、衛生教育、杜内報などなお、喫煙率については社会的な自然減少を観察するために対照集団(同一地域、同一職種、類似した年齢構成)を設定する。平成12年度介入準備として喫煙率、受動喫煙に関するアンケート調査を実施終了。1.介入職域(約800名、平成12年10月より介入を開始)(1)喫煙率、喫煙者の意識、非喫煙者の受動喫煙曝露状況に関するアンケート(2)喫煙対策委員会の設置(3)全杜を分煙化(可能な部課は禁煙化)(4)産業医による喫煙防止教育(5)禁煙希望者への禁煙外来、禁煙コンテスト(6)産業医による健康診断時の喫煙による健康被害の情報提供(7)喫煙者全員に対する禁煙サポート、を実施した。2.対照工場(約1000名)介入工場と同じアンケートのみ実施(二年目も実施)。平成13年度1.介入職域(1)順次、分煙導入により製造現場も含めほぼ半数の職場の分煙終了。(2)ニコチン代替療法の導入。(3)衛生教育時に禁煙教育を2回実施。(4)健康診断の事後措置としての禁煙教育の継続。最終年度も継続して介入職域への喫煙対策をおこないつつ、職場の分煙達成度の推移と喫煙率の推移を介入群と対照群で比較する予定。健康日本21で示されている包括的なタバコ対策(分煙、禁煙、防煙)を事業場において産業医が中心となって実行した場合に、どの程度の効果(分煙の達成度、喫煙率減少)が得られるのかについて研究をおこなった。介入事業所(約700名)においては、1、喫煙率、喫煙者の意識、非喫煙者の受動喫煙曝露状況に関するアンケート2、事務室・休憩室の禁煙化もしくは空調から独立した排気装置による分煙の徹底3、健康診断の問診時における喫煙の健康被害に関する情報提供と短時間の禁煙サポート4、希望者への禁煙外来およびニコチン代替療法を実施した。介入事業所における喫煙率の低下の傾向を対照事業所(約800名、同一地域、同一職種、類似の年齢構成)との間で比較した。介入事業所では、3年間で全ての事務室と共用空間および3分の2の休憩室が禁煙化もしくは独立した排気による分煙により受動喫煙が解消された。また、対策期間中に3回の健康診断が実施され、問診時には全喫煙者にたいする禁煙勧奨および有所見者への事後措置として禁煙サポートを実施した。対策前の喫煙率は53.4%(11年度)であったが、1年後には48.2%(12年度)、2年後は48.2%(13年度)、3年後は44.8%(14年度)と有意な低下傾向を示し、3年間で喫煙率は9%低下した。一方、対照事業所における分煙化については、一部の事務室が分煙化されたのみであり、休憩室での禁煙/分煙化はほとんど進行しなかった。対策前の喫煙率は61.7%であり、その後、61.6%、61.9%とほとんど変化を認めず、平成14年度には高年齢者(喫煙率の低い年齢層)が多く退職したことにより、喫煙率は64.0%と逆に増加傾向が見られた。
新増炭素手法による分子変換

現在不可能視されている物質変換法の実現や、多段階間接法による変換法の超短縮化を目的とし、新反応試剤や新触媒の開発、反応基質の活性化や新活性中間体の発生法の確立、多官能分子の化学修飾や分子形状に基因する新しい分子変換法の開発と、それらの合成化学的応用を系統的に展開した。本年度の成果を以下に要約する。(1)多官能高歪み三員環の開環に基づく三原子組込み増炭素型のヘテロ環合成法を開発した。(2)ケイ素とルイス酸の特性を利用する反応場を設計し、選択的かつ超高率的環拡大骨格変換法を確立した。(3)カルコゲン元素を触媒とする超高率的かつ高選択的カルボニル化反応を開拓した。(4)カルボニルアニオンのエノラートへの分子内変換という新手法により、非従来型炭素鎮延長手法を確立した。(5)シロキシベンゾピリリウム塩を活用する位置選択的な高効率一段階増環反応を見出した。(6)五配位アリルシリケートによる位置特異的かつ高立体選択的アリル化反応を明らかにした。(7)硫黄官能基をもつプロパンカルボン酸による光学活性シクロプロパンカルボン酸の高率的合成法を開発した。(8)フェニルチオ基とメトキシ基に挟まれた1,1ー双極子等価な新規増炭素反応剤を開発した。(9)フッ素原子の特性を活用する含フッ素ヘテロ環の新合成法の開拓と応用を展開した。(10)有機クロム反応剤による高度な官能基、位置および立体選択的合成法を見出した。(11)渡環的DielsーAlder反応を利用した超高率的ステロイド骨格合成法を確立した。(12)新増炭素反応による積層型ポルフィリン多量体の簡便かつ選択的合成法を開発した。(13)リンの特性を活用する新増炭素試薬を開発し高効率的縮環形成法を確立した。以上の結果は新規な超高率的増炭素反応を開拓し、応用範囲の広い新方法論として展開したものである。その成果は化学関連学術分野だけでなく、それを基盤とする各産業分野の発展に大いに貢献するものである。
インターロイキン-18遺伝子導入による悪性腫瘍の遺伝子治療と細胞治療

IL-18遺伝子をもちいた癌の免疫遺伝子治療と細胞治療の系を樹立した.in vivo導入実験においては,B16悪性黒色の皮下腫瘍内に,電気穿孔法を用いて行うとともに、抗腫瘍機序の詳細な解析を行った.IL-12遺伝子単独,IL-18遺伝子単独,または両方を導入したところ,共導入群でもっとも強力な腫瘍増殖抑制が認められ,さらにマウスの延命効果が得られた.抗腫瘍エフェクター細胞としては,CTLおよびNK活性の上昇が認められた.またインターフェロン(IFN)-γがin vivoで多量に産生されており,Th1の関与が示唆された(kishida他,Gene Therapy誌).一方,細胞治療の系においては,IL-12とIL-18遺伝子をカチオニック・リピツドにてB16にex vivo導入し,腫瘍ワクチンとして用いた.皮下腫瘍の治療に用いたところ,著明な腫瘍の増殖抑制とマウスの延命が見られたが,in vivo系とは異なって,IL-12とIL-18の相乗効果は明らかではなく,in vivo系とex vivo系で異なる免疫応答が関与している可能性が示唆された.そこでIFN-γの寄与を調べる目的で,IFN-γノックアウト・マウスを用いて同様の実験を行ったところ,治療効果は全く得られず,ワクチンによる抗腫瘍効果にIFN-γの作用が必須であることが分かった.一方で,抗アシアロGM1抗体を投与してNKを除いたマウスにおいても抗腫瘍免疫応答は影響されず,NK細胞は必須では無いことが分かった.さらに,転移性腫瘍に対するワクチンの効果を検証する日的で,転移性肝癌モデルを作製して検討したところ,著明な転移抑制効果が確認できた.(Asada他,Molccular Therapy誌,印刷中).このように,IL-18を用いた免疫遺伝子治療と細胞治療の両方の系で,新しい免疫遺伝子治療の系が確立できた.IL-18遺伝子をもちいた癌の免疫遺伝子治療と細胞治療の系を樹立した.in vivo導入実験においては,B16悪性黒色の皮下腫瘍内に,電気穿孔法を用いて行うとともに、抗腫瘍機序の詳細な解析を行った.IL-12遺伝子単独,IL-18遺伝子単独,または両方を導入したところ,共導入群でもっとも強力な腫瘍増殖抑制が認められ,さらにマウスの延命効果が得られた.抗腫瘍エフェクター細胞としては,CTLおよびNK活性の上昇が認められた.またインターフェロン(IFN)-γがin vivoで多量に産生されており,Th1の関与が示唆された(kishida他,Gene Therapy誌).一方,細胞治療の系においては,IL-12とIL-18遺伝子をカチオニック・リピツドにてB16にex vivo導入し,腫瘍ワクチンとして用いた.皮下腫瘍の治療に用いたところ,著明な腫瘍の増殖抑制とマウスの延命が見られたが,in vivo系とは異なって,IL-12とIL-18の相乗効果は明らかではなく,in vivo系とex vivo系で異なる免疫応答が関与している可能性が示唆された.そこでIFN-γの寄与を調べる目的で,IFN-γノックアウト・マウスを用いて同様の実験を行ったところ,治療効果は全く得られず,ワクチンによる抗腫瘍効果にIFN-γの作用が必須であることが分かった.一方で,抗アシアロGM1抗体を投与してNKを除いたマウスにおいても抗腫瘍免疫応答は影響されず,NK細胞は必須では無いことが分かった.さらに,転移性腫瘍に対するワクチンの効果を検証する日的で,転移性肝癌モデルを作製して検討したところ,著明な転移抑制効果が確認できた.(Asada他,Molccular Therapy誌,印刷中).このように,IL-18を用いた免疫遺伝子治療と細胞治療の両方の系で,新しい免疫遺伝子治療の系が確立できた.本研究は,IL-18遺伝子導入による新しい癌の免疫遺伝子治療と細胞治療の系を作成することを目的として行っている.本年度はマウス悪性黒色腫移植モデルを用いて,in vivoの治療実験を行った.まず免疫遺伝子治療に関しては,B16悪性黒色腫を皮下に移植した同系マウスの腫瘍内に,in vivo電気穿孔法を用いて,IL-12遺伝子単独,IL-18遺伝子単独,またはIL-12とIL-18遺伝子の両方を導入した.ELISAにてマウス血清中にサイトカイン濃度の上昇が認められた.EBVエピゾーマルベクターと通常のプラスミドベクターを比較すると,前者を導入した場合に,より高い発現が得られた.IL-12遺伝子導入群で有意に腫瘍増殖の抑制が認められた.IL-12とIL-18共導入群では,より著明な腫瘍の増殖抑制に加えてマウスの延命効果も得られ,これらサイトカインが相乗的に働いていることが示された.免疫学的パラメータの解析では,B16に対するCTL活性,およびNK活性の上昇が認められ,特異的および非特異的免疫応答の誘導が抗腫瘍効果を媒介していると考えられた(投稿中).一方,細胞治療の系においては,B16にカチオニックポリマーにてIL-12とIL-18遺伝子をex vivo導入した.EBVエピゾーマルベクターと通常のプラスミドベクターの比較では,前者を導入した細胞で,著明に高い発現が認められた.この細胞を放射線照射後ワクチンとして接種することにより,皮下移植腫瘍の増殖抑制と有意なマウスの寿命延長が認められた(投稿準備中).このように,免疫遺伝子治療と細胞治療の両方の系で,明らかな抗腫瘍効果が確認できた.

どちらの手法も安全,有効であるのみならず,簡便で安価であるため,新しい癌の免疫遺伝子治療として臨床応用可能であると期待できる.平成13年度には,転移性腫瘍に対する治療効果を検討する予定である.IL-18遺伝子をもちいた癌の免疫遺伝子治療と細胞治療の系を樹立した.in vivo導入実験においては,12年度にひきつづいて,B16悪性黒色の皮下腫瘍内に,電気穿孔法を用いて行ったが,さらに抗腫瘍機序の詳細な解析を行った.IL-12遺伝子単独,IL-18遺伝子単独,または両方を導入したところ,共導入群でもっとも強力な腫瘍増殖抑制が認められ,さらにマウスの延命効果が得られた.抗腫瘍エフェクター細胞としては,CTLおよびNK活性の上昇が認められた.またインターフェロン(IFN)-γがin vivoで多量に産生されており,Th1の関与が示唆された(kishida他、Gene Therapy誌).一方,細胞治療の系においてはIL-12とIL-18遺伝子をカチオニック・リピッドにてB16にex vivo導入し,腫瘍ワクチンとして用いた.皮下腫瘍の治療に用いたところ,著明な腫瘍の増殖抑制とマウスの延命が見られたが.in vivo系とは異なって,IL-12とIL-18の相乗効果は明らかではなく.in vivo系とex vivo系で異なる免疫応答が関与している可能性が示唆された.そこでIFN-γの寄与を調べる目的で,IFN-γノックアウト・マウスを用いて同様の実験を行ったところ.治療効果は全く得られず,ワクチンによる抗腫瘍効果にIFN-γの作用が必須であることが分かった.一方で,抗アシアロGM1抗体を投与してNKを除いたマウスにおいても抗腫瘍免疫応答は影響されず.NK細胞は必須では無いことが分かった.さらに,転移性腫瘍に対するワクチンの効果を検証する目的で,転移性肝癌モデルを作製して検討したところ,著明な転移抑制効果が確認できた.(Asada他、Molecular Therapy誌、印刷中).このように,IL-18を用いた免疫遺伝子治療と細胞治療の両方の系で,新しい免疫遺伝子治療の系が確立できた.
骨吸収抑制効果を持つポリフェノールの画期的な同定システムの開発と応用

骨の分解を行う破骨細胞の成熟過程には、ヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)の発現減少が必須である。そのためにHO-1を発現誘導する抗酸化物を投与すると、破骨細胞の成熟・活性化を抑制できる事が考えられる。効率的にHO-1を誘導できる抗酸化物として、食物に含まれるポリフェノールが知られているが、未同定の物質が多く残されている。本研究では、破骨細胞を抑制できるポリフェノールを迅速かつ簡便に検出できるシステムを構築した。今後は同定されたポリフェノールに関して、骨吸収抑制メカニズムをさらに詳細に解明する。これらの結果を応用して、骨吸収を抑制するサプリメントや天然で副作用の少ない薬物の開発を試みる。骨の分解を行う破骨細胞の成熟過程には、ヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)の発現減少が必須であることを我々は見出した。すなわち、HO-1を発現誘導する抗酸化物を投与すると、破骨細胞の成熟・活性化を抑制できる事が考えられる。本研究では、破骨細胞を抑制できるポリフェノールを迅速かつ簡便に検出できるシステムを構築する。同定されたポリフェノールに関して、骨吸収抑制メカニズムをさらに詳細に解明する。本年度はマウス・マクロファージ由来のRAW-D細胞にマウス由来HO-1遺伝子のプロモーター領域を含むHO-1遺伝子に蛍光タンパク質のGFPを融合させたハイブリッド遺伝子プラスミドとして構築した。HO-1誘導効果があれば、GFPにより緑色蛍光を発するため、“光る細胞として"が同定できることが分かった。この細胞を用いて、代表的なポリフェノールの効果測定を実施した。詳細な解析結果は今後発表する予定である。本年度は蛍光プラスミドの構築ができた。すなわちマウス由来HO-1遺伝子のプロモーター領域を含むHO-1遺伝子に蛍光タンパク質のGFPを融合させたハイブリッド遺伝子プラスミドとして構築した。歯科薬理学フラボノイド系42種(カテキン7種、アントシアニン8種、タンニン10種、ルチン9種、イソフラボン8種)、クロロゲン酸系14種、フェニルカルボン酸系10種、エラグ酸系12種、リグナン系6種、クルクミン系8種、クマリン系8種に関して行う予定である。効果が出た分子の詳細な解析として1)TRAPによる解析:破骨細胞の分化・成熟は酒石酸耐性酸性ホスファターゼ(TRAP)による観察と定量によって行う。2)シグナリングに関する解析:破骨細胞の分化・成熟はMAPキナーゼとしてErk、JNK、Akt、p38、NfkBおよびカルシウムシグナリング/NFATc経路で制御されている。効果の出たポリフェノールに関して同様の実験を行い、影響したシグナリングを同定する。なしなし
超臨界水用圧力平衡型照合電極システムの試作

超臨界水酸化処理環境における金属材料の腐食機構を解明し,有効な防食対策を確立するために,この環境で使用可能な照合電極の開発が必要とされている。本研究では,温度500°C,圧力50MPaまでの超臨界水中で使用できる圧力平衡型照合電極(EPBRE)システムを開発,実用化することを目的として一連の検討を行い,以下のような成果を得た。圧力平衡型外部照合電極の設計・製作:液絡部分を常温側に設置し,照合電極内部液を高圧送液ポンプによって試験溶液とは独立に供給する方式を採用した新しい照合電極を考案し,作製した。圧力平衡を確保し,かつ内部液と試験溶液とが互いに混合・漏出しにくい構造を工夫した。熱液絡電位差の測定:純水,Na_2SO_4,HClおよびNaOH溶液の熱液絡電位(TLJP)を,内部Pt-水素電極を用いて500°Cまで測定した。TLJPの温度による変化は電解質の種類によって異なることが分かった。Na_2SO_4およびKCl溶液のTLJPは濃度に依存しないことが分かった。得られたTLJPを用いて,EPBREによる実測の電位をSHE基準の値に換算するための校正式を求めた。電気化学的分極曲線測定への応用:開発したEPBREを用いて,温度300500°C,圧力3050MPaのHCl,Na_2SO_4および1NaOH溶液中における18Cr-8Niステンレス鋼のアノード分極曲線を測定した。50mM Na_2SO_4溶液中では活性態,不働態,過不働態の各領域が見られ,これらの領域は温度の上昇と共に低電位側にシフトした。1mMHCl溶液中の亜臨界温度では孔食による電流の急上昇が現れたが,超臨界温度になると孔食よりも全面腐食(酸化)が支配的になった。また,400°Cの各種溶液中の分極曲線より,この温度ではpHによる変化が明瞭に見られることなどが分かった。以上の結果を総合して,超臨界水用圧力平衡型外部照合電極の実用化するために必要な電位校正データをデータベース化すると共に,使用条件などを明らかにした。本研究では,温度600°C,圧力80MPaまでの超臨界水中で使用できる圧力平衡型照合電極システムを開発,実用化することを目的として一連の検討を行い,以下のような成果を得た。1.超臨界水中電気化学計測システムの作製:高温高圧水中における照合電極の動作特性の評価,腐食電位および分極曲線測定のための計測システムを作製した。これはTiを内張したC-276製のオートクレーブと高圧送液ポンプから成る高温高圧水系,ならびにエレクトロメータ、ポテンショスタットおよびパーソナルコンピュータから成る計測・制御系から構成されている。2.圧力平衡型外部照合電極の試作:圧力平衡型外部照合電極を試作した。低密度の超臨界水と高密度の照合電極内部液との間の液絡を確実にするために,液絡部を亜臨界状態に設ける工夫を行った。また,照合電極の内部液(0.1M-KCl溶液)の圧力バランスをとるために,高圧ポンプを用いて内部液を加圧送液する方式を考案した。

3.試作した圧力平衡型外部照合電極の動作特性の評価:試作した照合電極の動作特性を明らかにするために、被測定電極を(1)Ag/AgCl/xM-KCl(x=0.0011)および(2)Pt/1mM-HCl(水素飽和)とした時の電位差を測定した。350°Cまでの各温度での測定値を熱力学的計算値と比較した結果、試作した照合電極は熱力学的に正しく動作することが分かった。超臨界水酸化処理環境における金属材料の腐食機構を解明し,有効な防食対策を確立するために,この環境で使用可能な照合電極の開発が必要とされている。本研究では,温度600°C,圧力80MPaまでの超臨界水中で使用できる圧力平衡型照合電極システムを開発,実用化することを目的として一連の検討を行い,以下のような成果を得た。1.圧力平衡型外部照合電極の改良昨年度試作した電極の液絡方式では,試験溶液-液絡部間の温度差によって熱拡散電位が発生する。この熱拡散電位の発生を避け,電位補正項を少なくするために,液絡プラグを超臨界水中に設置した照合電極を試作した。低密度かつ高腐食性の超臨界水中で使用できる液絡プラグはまだないため,多孔質アルミナ,多孔質ジルコニア,アスベストなどを組み合わせた液絡プラグを作製して試験した結果,多孔質アルミナを用いると比較的良好な液絡ができることが分かった。2.改良した圧力平衡型外部照合電極の動作特性の評価改良した照合電極の動作特性を明らかにするために,被測定電極を(1)Ag/AgCl/xM-KCl(x=0.0011)および(2)Pt/1mM-HCl(水素飽和)とした時の電位差を測定した。各温度での測定値を熱力学的計算値と比較・検討した結果,熱拡散電位は非常に小さいが,液絡プラグ内での異種溶液の混合による液間電位差が無視できない大きさになることなどが分かった。1.圧力平衡型外部照合電極を用いた電気化学的分極曲線の測定昨年度までの研究によって開発された圧力平衡型外部照合電極を用いて,温度573773K,圧力3050MPaの亜臨界および超臨界水中における18Cr-8Niステンレス鋼のアノード分極曲線を測定した。電解液としては1mM HCl,100mM KCl,1mM Na_2SO_4,50mM Na_2SO_4,および1mM NaOH溶液を用いた。50mM Na_2SO_4溶液中では活性態,不働態,過不働態の各領域が見られ,これらの領域は温度の上昇と共に低電位側にシフトした。1mM HCl溶液中の亜臨界温度では孔食による電流の急上昇が現れたが,超臨界温度になると孔食より全面腐食(酸化)が支配的になった。また,673Kの各種溶液中の分極曲線より,この温度ではpHによる変化が明瞭に見られることなどが分かった。2.圧力平衡型外部照合電極を用いた腐食電位のモニタリング温度673K,圧力40MPaの超臨界水中において,18Cr-8Niステンレス鋼の腐食電位の経時変化を長期間に渡って測定した。試験溶液には上記1の実験と同じ溶液を用い,組成とpH,および溶存酸素濃度による腐食電位の変化を追跡した。その結果,本研究で開発された圧力平衡型外部照合電極は超臨界状態の腐食電位を長時間測定できることが判明した。
大脳皮質で最も早く生まれるニューロン群の起源、発生様式と運命

皮質の神経細胞は一層の神経上皮(NE)から発生するが、その増殖に続き、非、又は対称分裂により神経細胞(N)又はbasal progenitor (BP)が生じ、さらにNE又はBPの対称分裂によってもNが生ずるとされている。しかし、これは胎生(E)12.5日目頃のマウスの皮質から得られた知見であり、これ以前のNの発生様式に関する知見は極めて乏しい。本研究ではE10.5に子宮内電気穿孔法でNE細胞を標識し、この問題に迫った。その結果、サブプレート細胞、皮質の全層の興奮性神経細胞が標識された。したがって、発生早期にはNEの増殖と平行してSP細胞が産生され、その後皮質の細胞が作られると考えられる。大脳皮質は我々の精神活動を司る脳の最高位の中枢である。大脳皮質構成する神経細胞は一層からなる神経上皮(NE)から発生するが、近年発生様式の理解が大きく進展した。即ち、NE細胞の分裂増殖に続き、その後その非対称分裂により神経細胞(N)またはbasal progenitor (BP)が生じ、さらにそれ自身又はBPの対称分裂によってもNが生ずるというものである。しかしながら、この考えは主に胎生12.5日目頃のマウスの皮質を出発点として行われた研究によるものであり、さらに早期に神経細胞の産生を示す知見があるにも関わらず、その起源、分裂様式、移動や運命に関する研究は殆ど存在しない。これは主に技術的限界によるものであると思われるが、本研究ではこれを克服して胎生10.5日目まで遡り、NE細胞からの神経細胞の産生とその運命に迫ることを目指した。本研究ではマウス大脳皮質をモデルに、子宮内電気穿孔法を用いた実験系を作り上げた。皮質に最初に生まれる神経細胞であるサブプレート(SP)ニューロン産生開始時期の胎生10.5日目において皮質原基脳室帯に存在する神経前駆細胞に蛍光タンパクを発現するプラスミドベクターを遺伝子導入した。もしSPニューロンが産生されるならば、この方法で標識出来ると考えた。遺伝子導入後、様々な解析時期において標識細胞が過去に報告されているSPニューロンの特徴を持つことを明らかにした。その結果、皮質原基脳室帯からSPニューロンが産生されているという直接的な証拠を得る事が出来た。さらに、導入するプラスミドとしてtraonsposaseをコードしゲノムに導入蛍光遺伝子を組み込むことが出来るものを用いたところ、皮質の全層の神経細胞を標識することが出来た。この結果は、SPニューロンを産生する前駆細胞がその他の神経細胞の産生にも関与している可能性を示唆する。これは主に技術的限界によるものであると思われるが、本研究ではこれを克服して胎生10.5日目まで遡り、NE細胞からの神経細胞の産生とその運命に迫ることを目的とした。大脳皮質の神経新生は胎生11.5日目位から始まるため(Fairen et al., JCN, 251, 67)、これに先だって胎生10.5日目に皮質に子宮内電気穿孔法を用いて神経上皮細胞にGFP遺伝子を導入した。このような発生の早い時期での子宮内電気穿孔法には高度な技術が必要であったが技術の確立に成功した。また個々の細胞を見分けるため、pCAGGS:Creとfloxed-GFP(pCALNL5:GFP)の混合プラスミドを導入し、pCAGGS:Creの濃度を調整することによって適度な標識密度を達成するのに成功した。プラスミド導入の数日後に大脳を観察したところ、標識細胞が脳の表面付近に分布している様子が観察され、これは新たに生まれた細胞が法線方向に移動したことを示している。本研究遂行のためのには高度な技術が求められるが、技術的問題は既に克服し、すでにデータを取得し始めている。子宮内電気穿孔法で遺伝子を導入した胎仔を0.5日後に取り出し、皮質のスライスを作製し、共焦点顕微鏡または2光子顕微鏡を用いてタイムラプスイメージングを行う。これにより、胎生11日目からの神経上皮細胞の分裂と分化の様式を明らかにする。

この際、リアルタイムで神経細胞の新生を確認するためにTα1-GFPの電気穿孔、doublecortin-EGFPマウス(Liu et al., J Cereb Blood Flow Metab., 29, 297)やTis21-GFPノックインマウス(Haubensak et al., PNAS, 101, 3196)を利用する。Tis21は大部分のP細胞が産生し、神経細胞に受け継がれると考えられている蛋白であり、新生直後の神経細胞においてGFPシグナルが観察される。このような発生の早い時期でのタイムラプスイメージングには困難がともなうことが予想されるが、本申請者は脳スライス標本のタイムラプスイメージングでは世界最高水準の技術を有しており、工夫を重ねることで実現可能であると考えている。本年度も備品の購入は行わず、予算を全額実験動物を含む消耗品の購入に充てる予定である。
ドイツ近代における女性論の展開と文学作品に現れる女性像の変遷

ヨ-ロッパ近代は、人間の平等を謳ったにもかかわらず、男性原理という抑圧装置を強固に作動させ続けることによって、女性を社会的・文化的な弱者の位置に押し付け貶めてきた。それと同時に近代の文学・芸術は、その担い手の圧倒的多数が男性であったが、おしなべて女性を理想化し、美的形象として描き続けてきた。この「美的形象としての女性像」に焦点を当てるとき、この時代が孕んでいた二重の矛盾が浮かび上がってくる。ヨ-ロッパ近代を、このような矛盾の歴史として、かつまたこの矛盾の意識化の歴史として捉えることが、本研究の基本的な枠組みを形成している。美的女性形象を生み出す表現意識の根底には、男性原理システムが抱くエロス的な欲望があり、その中にはユ-トピア的志向性・願望を認めることができる。しかしそれは、市民的個人の代表者として自己正当化と自己保存をはるか男性原理が、自らの完全な自己実現や救済を希求するという意味での〈ユ-トピア性〉であり、美的女性形象はこのようにして構想されたユ-トピア的世界秩序の内部に、「包容者」として配置されるのである。ボ-ドレ-ルに始まるモデルネの反乱は、この美的女性形象の破壊を意味すると同時に、対象美の意識から表現媒質美の意識への移行を意味している。しかし、この移行の時点に至ってもなお美意識を規定する男性原理システムへの批判が開始された訳ではなかった。この批判は、目下進行中の男性原理主導文化への全般的な見直しの中で初めて可能になったといえる。このような観点から18世紀以降のドイツ文学に現れる女性像を、各時代に特有の女性論との関連で解読するとき、ヨ-ロッパ近代の美意識と文化構造の歴史的転換のメカニズムを解明する新たな視野が獲得されるのである。本研究は近現代のヨ-ロッパ(特にドイツ)文学・思想に現れる女性像・女性論のもつ特徴を分析・解読することによって、ヨ-ロッパ近代の抱えた矛盾の歴史を明らかにし、その様式・構造・転換のメカニズムの解明に寄与しようとする試みであった。平成2年度においては啓蒙期から現代に現れた主だった女性論・女性像を俯瞰し、啓蒙期から19世紀末までに関連する個別研究とその報告がおこなわれた。具体的な成果を以下に時代ごとに列挙する。(1)、啓蒙期・古典主義:ゲ-テ「親和力」におけるオッティ-リエをはじめとする登場人物の持つ寓意的機能の解明(2)、ロマン派:ノヴァ-リスやロマン派のオペラにおけるdashohe Paar,das niedere Paarの果たす象徴的役割の分析、アイヒェンドルフの小説空間においてアレゴリ-と個別性の間を揺れる女性像の解読、ホフマン等に顕著に見られる機械と女性のモティ-フの歴史的射程範囲の測定、F・シュレ-ゲルの女性論に近代のイデオロギ-の源流を抽出する試み(3)19世紀:歪曲されてきたバッハオ-フェン像修正、彼の母権・象徴・神話概念の秘める現代における展開可能性の検証.ニ-チェの女性論の持つ反語的意味と実生活との関係の解明、(4)、初期自然主義・モデルネの諸潮流:シュティフタ-・ハウプトマン・ジンメルの3つのテキストにおけるし^^・る^^・し^^・と偶像という概念の析出の試み、世紀末におけるノラ・サロメ・エレクトラの3人の文学的女性像の変遷および写真や肖像画がもたらした女性身体の新たなイメ-ジの変転の跡づけ(5)、ヴァイマ-ル

共和国から大戦後:モ-ド・娼婦・死などの概念が近代女性論にもたらした根本的な変革のベンヤミン等のテキストからの解読、H・ミュラ-、P・ツェラン、戦後の女性作家たちの作品に現れる女性像の“現代性"の検証、等である。次年度の課題はこれら個別研究を統括的な形で捉え直し、近代女性像の変遷の原理解明に一つの視座を与えることとなる。本研究は近現代のドイツ思想・文学に現れる女性論および女性像を相互に関連づけつつ分析・解読することによって、ヨ-ロッパ近代の孕んだ矛盾の歴史を明らかにし、近代の美意識、知覚様式や文化構造が転換してゆく、そのメカニズムの解明に寄与しようとするものであった。今年度前半においては、前年度の個別研究の成果を各々の研究領域において捉え直し、問題意識を深化させた成果が各分担者により報告された。今年度に得られた成果を時代的に記す。1.啓蒙期・古典主義:世紀転換期の女性像との比較による、18世紀末のエレクトラ像の分析。2.モデルネの諸潮流:女性蔑視を主調とするK・クラウスの文学テクストと、私的領域の言説に見られるアンヴィヴァレンツへの見直し。ムシルの小説を「嫉妬」という概念を土台とする構造という視点から解読する試み。ワ-グナ-の『アンチゴネ-』解釈を手掛りとした、その女性観の再評価。ジンメルの女性論を「都市文化論」のコンテクストの内部で読み直す試み。カフカの物語において、叙述された現実のイメ-ジの彼方に作品の最終的な志向性として現れる女性像の読み取り。3.ヴァイマ-ル共和国・ナチス時代:Th.マンの『ヴェニスに死す』において、物語言語を根底から支える機能を帯びたナルシスとナルシシズムとの連関の回路の解明。同じ作家の『ファウストゥス博士』の構造の内部に現れる「母たち」の像と他者了解との関連性の解析。4.第二次大戦後:バッハマンの初期の詩に現れ、後に『さまざまな死に方』において結実するモチ-フ群を固有名詞と言葉との関係という観点から分析する試み。なお、年度後半からは「研究成果報告書(論文集」の出版に向けての準備が本格化し、分担者・協力者より11編の寄与を得た。これはまもなく刊行される予定である。
ラフ集合不完全情報解析の新展開とそのデータマイニングへの応用

本研究では、確定情報表の下で提案・応用されているラフ集合理論を、不完全情報表も処理する体系に広げ、情報表におけるデータマイニングの新展開を図った。提案しているNIS・アプリオリアルゴリズムは既存のアプリオリアルゴリズムを不完全情報表に対応させたものであり、計算量は既存分と殆ど変らない。本アルゴリズムに関する完全性定理(定義されたルールの集合を過不足なく抽出する)も証明した。現実面では、本アルゴリズムによるソフトウェアを実現し、実行例をホームページに公開している。また、現在、本ソフトウェアのウェブ版公開に向けた取り組みを進めている。今回、決定情報表の下で提案・応用されているラフ集合理論を不完全情報表も処理する体系に広げ、拡張された体系におけるデータマイニングの枠組み、処理アルゴリズム、実験システム(プログラム)の作成を進めた。研究代表者は、現在まで離散値情報の不完全性(非決定情報を意味する)を扱う体系「ラフ集合非決定情報解析」の研究を進めてきた。今回、研究対象を連続値情報の不完全性(区間情報を意味する)まで広げた。離散値の場合には起こり得る可能な場合(派生する決定情報表)を自然に定義できるが、区間情報の場合には集合の濃度との関係から起こり得る場合が無限個になることもあり、離散値と比べてその扱いが難しい。そこで、起こり得る場合を規定するために解像度(Resolution)γを与え、γに基づく体系として再構築した。もともと区間情報の不完全性は相対的なもので一様に決定されるものではないと考える。これは、ファジィ理論で知られるザデー教授が主張された粒状計算(Granular Computing)に通じる内容と考える。実現に向けては、既に提案しているNIS-アプリオリアルゴリズムに(解像度γによる)離散化処理を追加し、Prolog言語により実現した。以前、C言語を用いた実験システムの構築を検討したが、非決定情報を処理する立場を考慮しProlog言語を用いた。NIS-アプリオリアルゴリズムでは(派生する全決定情報表に基づいて定義される)最少指標値・最大指標値がラフ集合の枠組み、特に可能同値類の演算により計算できることを示している。この計算法を用いることにより、区間情報まで対応するNIS-アルゴリズムにおいても、計算量はオリジナルのアプリオリアルゴリズムと殆ど変らないと考えられる。昨年度に続き、決定情報表の下で提案・応用されているラフ集合理論を不完全情報表も処理する体系に広げ、拡張された体系におけるデータマイニングの枠組み、処理アルゴリズム、実験システム(プログラム)の作成、等を進めた。最も進んだ部分は、実験システムの高速化と処理環境の整備である。論理型言語の特徴をうまく利用することで実験システムを実現しているが、実行速度の面において論理型言語は劣ると考えられる。この問題に対して、論理型言語を手続き型言語に変換し、コンパイルする手法を応用してみた。結果、いずれのプログラムにおいても実行時間が半分以下に短縮された。本手法は論理型言語に付随したツールを応用したものであるが、実行環境構築においてかなり有効な手法となった。実行例については、http://www.mns.kyutech.ac.jp/sakai/RNIAにおいて公開している。今後、Java言語への変換も検討しており、最終的には本実験システムのウェブ上での公開を図ることにより、本研究課題の理論的側面の広報もなされると考える。理論的側面においては、新たに非決定情報表における「分割図」と「分割図表」を提案した。これは、統計分野でよく利用される「分割表(Contingency Table)」をルール生成のために焼き直し、改めて提案した図表である。この分割図と分割図表を利用し、従来、説明が難解であった定理に新たな証明を与えることができた。この図表を用いて、今後、統計分野との融合も検討したい。研究代表者は、RSFDGrC2011国際会議(モスクワ)、GrC2011国際会議(高雄、台湾)において上記研究成果を発表しており、実績報告書後半部の7編の論文を出版している。また、プログラム委員長を務めたRSFDGrC2009国際会議を基にして、ラフ集合学会誌Transactions on Rough Set (Springer)特集号のゲストエディタを担当した。決定情報表の下で提案・応用されているラフ集合理論を不完全情報表も処理する体系に広げ、拡張された体系におけるデータマイニングの枠組み、処理アルゴリズム、実験システム(プログラム)の作成、等を進めた。理論的側面においては、非決定情報表における「分割図」と「分割図表」を用いた計算方法の検討を行った。ラフ集合では、無矛盾性を同値類の包含関係により判定でき、この性質を利用して無矛盾性の計算を行う点に特徴があるが、この計算結果と同等な結果を分割図により処理できることを示した。さらに、2つの分割図の合併アルゴリズムを示し、NIS-アプリオリの効率化を図った。また、本研究ではルールの定義を与え、この定義を満たす含意式に限りNIS-アプリオリが処理すること(アルゴリズムの完全性定理)を示した。