hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規な機能性発現とリサイクルを指向したカルボラン架橋型重金属触媒の創製

さらに,調製した不均一系触媒の反応性を確認する過程で,反応性が低下した触媒を再度活性化できることも新たに見出すことができた.当初の計画通りに研究を遂行する.平成25年度は、不均一系カルボラン触媒を生合成類似型の多重環化反応に応用して、最終的には、藻類成長促進因子サルーシンの蛍光標識体合成に利用する.また、取り組みの一環として、様々なタンデム型多重環化反応に対する不均一系カルボラン触媒の反応性についても調査を行う.当初の計画通りに研究を遂行する.平成24年度は,23年度に調製した不均一系カルボラン触媒の基質適用性(汎用性)を確認するため, 1,3-ジエン化合物を反応基質としたアリルアミノ化反応やエーテル環化反応,ラクトン化反応,フリーデル・クラフツ型の炭素-炭素結合形成反応に触媒を利用する.さらに,藻類成長因子サルーシンの誘導体合成を見据えて,ジエン・エン・カルボン酸を連結した反応基質を独自にデザインし,生合成類似機構によるタンデム環化反応を試みる.また,これら一連の反応は,使用する触媒の回収率や再利用効率についても確認を行う.平成25年度は,不均一系カルボラン触媒を用いたタンデム環化反応を合成研究に応用し,サルーシンの蛍光標識体合成を行う.上記したように、平成25年度は、不均一系カルボラン触媒を活用して、藻類成長促進因子サルーシンの蛍光標識体合成を行う.そのため、残りの研究費の全額を合成に必要な基剤や反応試薬の購入に使用させて頂きたい.上記したように,平成24年度は,不均一系カルボラン触媒を種々の1,3-ジエン環化反応に用いることで,触媒の汎用性を確認していく.そのため,研究費の全額を,反応基質となる1,3-ジエン化合物の合成に必要な基剤や反応試薬の購入に使用させて頂きたい.
産業集積の形成・発展とネットワーク-岡山ジーンズ産業集積の分析を中心に-

本研究は岡山ジーンズ産業集積を対象とし、集積内ネットワークのメカニズムを明らかにしたものである。岡山で生産されるジーンズは、日本国内で大きなシェアを占めるのみならず、海外ブランドからの注文も多いなど大きな競争優位性を有している。本研究では集積内企業でのインタビュー調査結果に基づく分析から、こうした優位性を生み出す集積内ネットワークのメカニズムを実証した上で、他産業への含意を提示した。本研究は、フィールド調査を通じて、岡山におけるジーンズ産業集積の実態、およびその形成要因について明らかにするものである。今年度は、(1)本研究全体の分析フレームワークの整理、およびフィールド調査の調査項目の設定を行った上で、(2)岡山のジーンズ産業集積内ネットワークの実態に関して関連企業のインタビュー調査を行った。まず前者に関しては、従来の国内外産業集積に関する既存研究サーベイを通じて、産業集積の分析フレームワークに関する理論的検討を行った。研究成果については、学外の研究者との研究会での報告を経た後、「産業集積の分析枠組みに関する一考察集積内ネットワークのメカニズム、およびダイナミズム」(愛知経営論集第157号)として発表した。この論文では、産業集積研究の本質が集積内ネットワークの分析にあることを指摘した上で、分析フレームワークを提示した。また、この分析フレームワークに基づき、実際の企業調査の調査項目を設定する作業を行った。以上を踏まえ、後者に関して、岡山県倉敷市児島地区を中心として、2度のフィールド調査を実施した。まず2007年8月の1次調査では、ジーンズメーカー8社、および業界団体1団体で、次に2008年3月の2次調査では、同じくジーンズメーカー3社、およびジーンズ関連専門企業4社で、それぞれ集積内ネットワークの実態に関するインタビュー調査を行った。以上のインタビュー調査を通じて、岡山ジーンズ産業集積内部のネットワークの全体像、各企業の役割、ネットワークの効果等の実態に関する詳細な情報を得ることができた。現在、調査結果をまとめる作業を行っており、研究成果を論文として発表する予定である。以上の集積内ネットワークの実態分析に関する研究を踏まえ、次年度は、集積内ネットワークの形成要因について、歴史的な観点から分析を行いたい。平成20年度においては、前年度に行ったインタビュー調査の結果、ならびに収集した資料を整理・分析し、追加的な資料収集を行った上で、本研究の成果を取りまとめた。具体的な研究実績については以下の通りである。まず前半の期間において、これまで行ってきたインタビュー調査の結果に基づき、岡山ジーンズ産業集積内ネットワークの実態分析に関する論文を取りまとめた。この論文では、従来の産業集積研究において必ずしも明確にされてこなかった集積内の広範かつ複雑な企業間ネットワークの実態、およびその効果を実証的に明らかにした。なお、この論文は平成20年に学会誌に投稿後、現在査読結果に基づきリビジョンを行っている。次に後半の期間においては、集積内ネットワークの歴史的発展過程に関する研究成果を取りまとめた。7月に岡山県で追加的な資料収集を行ったあと、これまで収集した資料、およびインタビュー調査結果の整理・分析を行った上で、集積内部の企業間ネットワークの背後にある歴史的・社会的要因に関する論文を取りまとめた。この論文では、なぜ岡山においてジーンズ産業集積内ネットワークが形成・発展しえたのかという問題について、郷土史等の二次資料、および筆者が行ったインタビュー調査結果をもとに歴史的過程の考察を行った。その成果の一部は、2009年1月31に他大学の研究者との間で開催した研究会において、「集積内ネットワーク形成・発展の歴史的過程岡山ジーンズ産業集積のケース」というタイトルで報告した。論文は2009年度中に学会誌に投稿の予定である。
昆虫摂食阻害物質アザジラクチンの全合成研究

強力な昆虫摂食阻害物質であるアザジラクチンは、ここ20年近く有機合成化学者による全合成の企てを拒絶し続けており、全合成については、分子の左側部分と右側部分をC8-C14結合で連結するという合成経路が困難に直面し、行き詰まった感がある。そのような中、2007年にLeyらのグループは22年間に及ぶ研究の末、クライゼン転位をC8-C14結合形成に用いるリレー全合成を完成した。著者らも、ここ数年間、アザジラクチンの合成研究に取り組んでおり、これまでとは全く異なるアザジラクチンの生合成に立脚した全合成ルートを立案し、その基本合成戦略の有効性を確認すべくアザジラクチンモデル化合物の合成を進めている。そしてこれまでの困難を克服してアザジラクチン全合成を達成することを目的としている。現在までに、アザジラクチンのA環部を欠くモデル化合物での検討ではあるが、擬ステロイド中間体のC環部を開裂して、C8-C14結合部位を具備し、且つアザジラクチン右側部分への展開が可能な合成中間体を得るという基本合成戦略の有効性を確認できている。本年度は、モデル開環生成物からC8-C14結合部位を保持したままアザジラクチン右側部分を具備したモデル化合物の合成を目指した。Baeyer-Villiger酸化反応により得られたラクトンから様々なアプローチによってアザジラクチン右側部分への展開を検討した結果、加水分解反応を経由することでモデル開環生成物を合成することができ、続く選択的五員環ラクトン形成により、各々の官能基を区別することでアザジラクチン右側部分へと変換可能な中間体へ誘導化することができた。今後は、炭素鎖導入等を検討し、最終的にアザジラクチン右側部分を具備したモデル化合物の完成を達成する予定である。そこで著者らは、これまでとは全く異なるアザジラクチンの生合成に立脚した全合成ルートを立案し、これまでの困難を克服して世界初のアザジラクチン全合成を達成することを目的としている。現在までに、アザジラクチンのA環部を欠くモデル化合物での検討ではあるが、擬ステロイド中間体のC環部を開裂して、C8-C14結合部位を具備し、且つアザジラクチン右側部位への展開が可能な合成中間体を得るという基本合成戦略の有効性を確認できている。本年度は、そのモデル合成中間体の大量供給法を確立し、アザジラクチン右側部位の合成を目指した。1.擬ステロイド中間体に相当するDeils-Alder生成物の大量供給法の確立(1)ケトンからエノンへの変換に際し、以前の3工程[収率70%前後]から変法[IBX、DMSO、65°C、収率80%]により工程の短縮かつ収率向上に成功した。(2)当初のDavis試薬を用いた水酸基の導入[収率40%前後]から、シリルエノールエーテル化、mCPBA酸化そして脱シリル化の変法[3工程・収率80%]により収率向上に成功した。上記の改善によりDeils-Alder生成物の大量供給法は確立したといえる。2.C8-C14結合部位を具備したモデル中間体の合成(1)Deils-Alder反応以降、安定な化合物を得ることに困難を極めたが、種々検討を行った結果、酸化的開裂を鍵反応とした新規経路を開発し、問題のC8-C14結合部位を具備したモデル中間体の合成に成功した。現在、C8-C14結合部位を保持したままアザジラクチン右側部位への展開を行っている。本年度は、モデル開環生成物からC8-C14結合部位を保持したままアザジラクチン右側部位を具備したモデル化合物の合成を目指した。現在の合成経路は、重要中間体となりうる擬ステロイド型中間体をDiels-Alder反応により構築するのではなく、Nazarov環化反応を鍵反応として、望む開環生成物へと誘導化する計画である。Wieland-Miescher ketone誘導体からRupe転位反応、アルドール反応等を含む工程でNazarov環化反応前駆体を合成し、過塩素酸条件下、Nazarov環化反応に供したところ立体選択的に重要中間体を合成することに成功した。続いてBaeyer-Villiger酸化反応等により望むラクトンへと変換、加溶媒分解および共役脱離によりC8-C14結合部位を有するモデル開環生成物の合成に成功した。

現在は、各モデル開環生成物から右側部位へと変換可能な中間体へ誘導化するために、保護基の選択、炭素鎖導入の順番等をさらに検討しており、最終的にアザジラクチン右側部位を具備したモデル化合物の完成を達成する予定である。強力な昆虫摂食阻害物質であるアザジラクチンは、ここ20年近く有機合成化学者による全合成の企てを拒絶し続けており、全合成については、分子の左側部分と右側部分をC8-C14結合で連結するという合成経路が困難に直面し、行き詰まった感がある。そのような中、2007年にLeyらのグループは22年間に及ぶ研究の末、クライゼン転位をC8-C14結合形成に用いるリレー全合成を完成した。著者らも、ここ数年間、アザジラクチンの合成研究に取り組んでおり、これまでとは全く異なるアザジラクチンの生合成に立脚した全合成ルートを立案し、その基本合成戦略の有効性を確認すべくアザジラクチンモデル化合物の合成を進めている。そしてこれまでの困難を克服してアザジラクチン全合成を達成することを目的としている。現在までに、アザジラクチンのA環部を欠くモデル化合物での検討ではあるが、擬ステロイド中間体のC環部を開裂して、C8-C14結合部位を具備し、且つアザジラクチン右側部分への展開が可能な合成中間体を得るという基本合成戦略の有効性を確認できている。本年度は、モデル開環生成物からC8-C14結合部位を保持したままアザジラクチン右側部分を具備したモデル化合物の合成を目指した。Baeyer-Villiger酸化反応により得られたラクトンから様々なアプローチによってアザジラクチン右側部分への展開を検討した結果、加水分解反応を経由することでモデル開環生成物を合成することができ、続く選択的五員環ラクトン形成により、各々の官能基を区別することでアザジラクチン右側部分へと変換可能な中間体へ誘導化することができた。今後は、炭素鎖導入等を検討し、最終的にアザジラクチン右側部分を具備したモデル化合物の完成を達成する予定である。
ノックアウトマウスにおける血圧・心電図のパワースペクトル解析と自律神経機能の評価

本研究の目的は、マウスの自律神経機能をパワースペクトル解析法により評価する方法を開発し、これを遺伝子欠損マウス(ノックアウトマウス)に適用することである。具体的に、麻酔したマウスの収縮期血圧(SAP)および心電図R-R間隔(R-R)変動より、autoregression法を用いて解析した。初年度では、αおよびβアドレナリン性受容体、ムスカリン性アセチルコリン受容体を薬理学的に遮断した正常マウスより次の結果を得た。1.マウスのパワースペクトルは低周波成分(LF成分)と高周波成分(HF成分)により構成される。2.SAP変動のLF成分は、交感神経性血管収縮神経の活動を表す。3.R-R間隔変動のLF成分は、心臓交感神経活動を表す。4.R-R間隔変動のHF成分は、心臓迷走神経の活動を表す。次年度では、、エンドセリン(ET)-1遺伝子欠損マウス、ETB受容体遺伝子欠損マウス、リアノジン3型遺伝子欠損マウスに適用して、次の結果を得た。1.ET-1遺伝子欠損マウス(ヘテロ型)は、野生型に比して約10mmHgの高血圧を示し、SAP変動のLFおよびHF成分がともに増加していた。交感神経活動の亢進が高血圧の原因として示唆された。2.ETB受容体が正常の1/8に欠損しているマウスでは、野生型に比して血圧が約20mmHg高かったが、SAP変動のLFおよびHF成分には差異が見られなかった。血圧の上昇は神経性でなく、末梢血管性であることが示唆された。3.リアノジン3型遺伝子欠損マウスにおいては、野生型に対して心拍数が約5%増加していたが、R-R変動のLFおよびHF成分がともに減少し、心臓迷走神経活動の減少が心拍数の増加をもたらしていることが示唆された。本研究の目的は、マウスの自律神経機能を評価する方法として、パワースペクトル解析法を開発し、その有効性を検証することと、この方法を遺伝子欠損マウス(ノックアウトマウス)および遺伝子過剰発現マウスに適用して、循環系の神経性調節にかんする知見を得ることである。初年度である本年は、麻酔したマウスの収縮期血圧(SAP)および心電図R-R間隔の時系列信号より、パワースペクトルを計算する方法を開発した。その結果、マウスのパワースペクトルの計算には、autoregression法(AR法)がFFT法よりも適していること、マウスの生体信号は、基線のドリフトが頻繁であるので、連続データを区切り、小区間でドリフトを除去することが不可欠であることを確認した。引き続いて、この方法が、自律神経機能の評価に有効であるかどうかを、αおよびβアドレナリン性受容体、ムスカリン性アセチルコリン受容体を薬理学的に遮断することにより検討し、その有用性を確認した。結果を列挙すると以下のようになる。(1)マウスのパワースペクトルは低周波成分(LF成分)と高周波成分(HF成分)により構成される。(2)SAPのパワースペクトルのLF成分は、交感神経性血管収縮神経の活動を表す。(3)R-R間隔のLF成分は、心臓交感神経可動を表す。(3)R-R間隔のHF成分は、心臓迷走神経の活動を表す。この知見を基礎として、エンドセリン系ノックアウトマウス、アドレノメデュリン過剰発現マウス、リアノジン3型遺伝子欠損マウスを用いてパワースペクトル解析を順次に実施し、対応する野生型での結果と比較している。マウスの自律神経機能をパワースペクトル解析法により評価する方法を開発し、この方法を遺伝子欠損マウス(ノックアウトマウス)に適用した。麻酔したマウスの収縮期血圧(SAP)および心電図R-

R間隔(R-R)の時系列信号より、autoregression法を用いて解析した。まず、αおよびβアドレナリン性受容体、ムスカリン性アセチルコリン受容体を薬理学的に遮断した正常マウスより次の結果を得た。1.マウスのパワースペクトルは低周波成分(LF成分)と高周波成分(HF成分)により構成される。2.SAP変動のLF成分は、交感神経性血管収縮神経の活動を表す。3.R-R間隔変動のLF成分は、心臓交感神経活動を表す。4.R-R間隔変動のHF成分は、心臓迷走神経の活動を表す。この知見を基礎として、エンドセリン(ET)-1遺伝子欠損マウス、ETB受容体遺伝子欠損マウス、リアノジン3型遺伝子欠損マウスを用いてパワースペクトル解析を行い、次の結果を得た。1.ET-1遺伝子欠損マウス(ヘテロ型)は、野生型に比して約10mmHgの高血圧を示し、SAP変動のLFおよびHF成分がともに増加していた。交感神経活動の亢進が高血圧の原因として示唆された。2.ETB受容体遺伝子が正常の1/8に欠損しているマウスでは、野生型に比して血圧が40mmHg高かったが、SAP変動のLFおよびHF成分には差異が見られなかった。血圧の上昇は神経性でなく、末梢血管性であることが示唆された。3.リアノジン3型遺伝子欠損マウスにおいては、野生型に対して心拍数が約5%増加していたが、R-R変動のLFおよびHF成分がともに減少し、心臓迷走神経活動の減少が心拍数の増加をもたらしていることが示唆された。
ミュージアムと研究機関の協働による制作者情報の統合

文化財における制作者情報を対象に、これまでばらばらであった専門機関内の情報をひとつにまとめて発信する「制作者情報統合データベース」の研究に取り組み、試行版を開発した。国立美術館4館総合目録に登録されている4,000件の情報による実証試験では、文化遺産オンラインとの連携による作品情報との照合をおこないデータベースの有効性を示した。また制作者情報の充実をはかるため、美術研究資料アーカイブズの調査と作家調書の情報化を実施した。海外動向調査では、スミソニアン協会のアーカイブズ・オブ・アメリカンアート(AAA)における美術研究資料アーカイブズの収集と管理の実際を明らかにし、その成果をウェブで公開した。本研究は、文化財における制作者情報を対象に、これまでばらばらであった専門機関内の情報源をひとつにまとめて発信する「制作者情報統合データベース」の実現を目的とするものである。情報源として国立西洋美術館と東京国立近代美術館よりデータベースと目録・展示・図録資料を、東京文化財研究所より作家年鑑・論文・文書などの美術研究資料を集める。これらの資料をデジタル化技術とデータベースの連携技術、さらには国立情報学研究所が開発する横断的連想検索技術により集約・共有するとともに、専門的な知見をふまえた情報の分析と統合を実施する。研究成果は統合データベースとして発信し、全体的な有効性の確認として、我が国における代表的な文化財情報発信ウェブサイトである「文化遺産オンライン」との連携実証を行う。平成26年度の研究成果は以下の通りである。1.制作者情報について、国立西洋美術館の収蔵品データベースから446件、東京国立近代美術館の収蔵品データベースから2,200件の作家情報を抽出した。また、東京文化財研究所の美術研究資料として、講談社『近代日本美術事典』に収録されている1,252件の作家解説情報を収集するとともに、同研究所が戦前から行っている制作者へのアンケート調査原簿(作家調書)1,200件のデジタル化およびメタデータ付与を行い、一次情報資源としての活用方法を検討した。2.情報基盤について、各機関で抽出、作成した作家情報を元にデータベース項目の検討を行い、データベースのプロトタイプを構築した。さらに制作者情報を試験的に登録し、情報検索や分析が可能な統合データベースとしての有効性を確認した。また、美術文献検索「アート・ディスカバリー」や、欧州のアーカイブズポータル「ヨーロピアナ」の動向を調査し、文化遺産オンラインおよび海外の美術情報サービスとの連携に必要な要件ついて検討を行った。本研究は、文化財における制作者情報を対象に、これまでばらばらであった専門機関内の情報源をひとつにまとめて発信する「制作情報統合データベース」の実現を目的とするものである。平成27年度の研究成果は以下の通りである。1.制作者情報について、東京文化財研究所の美術研究資料として、同研究所が毎年発行している日本美術年鑑の物故者記事より2,712件の美術関係者情報を収集するとともに、同研究所が戦前から行っている制作者へのアンケート調査原簿(作家調書)10,000件のデジタル化およびメタデータ付与を行い、一次情報資源としての活用方法を検討した。2.情報基盤について、平成26年度に作成した制作者データベースプロトタイプを発展させ、作品情報に基づく人名典拠管理機能や名寄せ機能の開発を行った。試験データによる情報検索や分析が可能な統合データベースとしての有効性を確認した。また、平成27年度に引き続き、美術情報に関する海外動向調査を行うとともに、文化遺産オンラインとの具体的な連携に必要な要件について検討を行った。制作者情報について、東京文化財研究所を中心に新たなデータの収集と整理が進んでいる。また制作者データベースにおける人名典拠機能の実現について、研究代表者と研究分担者の間で緊密な連携と検討を重ねることにより、システムの要件が定まり開発にも着手している。情報源として国立西洋美術館と東京国立近代美術館より所蔵作品総合目録を、東京文化財研究所より美術研究資料として作家年鑑および作家調書を集めた。これらの資料をデジタル化技術とデータベースの連携技術、さらには国立情報学研究所が開発する横断的連想検索技術により集約・共有し、専門的な知見をふまえた情報の分析と統合を行った。研究成果を統合データベースの試作版としてまとめ、有効性を確認するために、我が国における代表的な文化財情報発信ウェブサイトである「文化遺産オンライン」との連携試験を実施した。平成28年度の研究成果は以下の通りである。1.(制作者情報の整備)東京文化財研究所が所蔵する制作者へのアンケート調査原簿(作家調書)のデジタルデータ分析と制作者情報の抽出を行い、一次情報源として制作者データベースに登録可能なデータを整備した。2.(海外動向調査)アメリカの美術研究における制作者関係アーカイブズの現状と課題について、スミソニアン機構のアーカイブズ・オブ・アメリカンアート(AAA)の副所長と情報資源部長による公開講演会を実施し、講演記録を東京国立近代美術館のウェブサイトで公開した。さらにドクメンタ・アーカイヴのビルギト・ヨース氏の講演会を開催し、ドイツのアート・アーカイヴの現状について知見を深めた。

3.(情報基盤構築)平成27年度に発展させた制作者データベースシステムを用い、引き続き作品情報に基づく人名典拠管理機能や名寄せ機能の検討を行った。さらに文化遺産オンラインとの連携試験を実施した。登録されている作品情報および制作者情報との名寄せを行い、実データによる制作者データベースの有効性を確認した。制作者情報について、東京文化財研究所による作家調書の分析とデータ整備を進めた。また海外動向調査については、公開講演会による情報収集と一般への成果発信を実現できた。さらに制作者データベースにおいては、名寄せ機能の開発を進め、文化遺産オンラインとの実データによる連携実証において一定の効果を確認した。本研究は、文化財における制作者情報を対象に、これまでばらばらであった専門機関内の情報源をひとつにまとめて発信する「制作者情報統合データベース」の実現を目的とするものである。情報源として国立西洋美術館と東京国立近代美術館より所蔵作品総合目録を、東京文化財研究所より美術研究資料として作家年鑑および作家調書を集めた。これらの資料をデジタル化技術とデータベースの連携技術、さらには国立情報学研究所が開発する横断的連想検索技術により集約・共有し、専門的な知見をふまえた情報の分析と統合を行った。平成29年度は統合データベースの実運用をにらみ、引き続き情報基盤構築を行った。具体的には平成28年度の文化遺産オンラインとの連携試験の成果をふまえ、連携先の各機関が保持している作品情報から制作者情報を取り込み、統合データベースのマスタを随時更新可能な連携機能の整備を行った。また制作者情報の活用研究として、今後の発展が期待される美術雑誌アーカイブズの管理環境およびウェブによる公開環境の試作を行った。制作者情報統合データベースにおいては、本研究の成果をもとに文化遺産オンラインとの連携を軸に実運用に向けた取り組みを今後も進める。また美術関係資料アーカイブズの管理および公開環境については、東京文化財研究所との連携によるサイトの公開を進める予定である。文化財における制作者情報を対象に、これまでばらばらであった専門機関内の情報をひとつにまとめて発信する「制作者情報統合データベース」の研究に取り組み、試行版を開発した。国立美術館4館総合目録に登録されている4,000件の情報による実証試験では、文化遺産オンラインとの連携による作品情報との照合をおこないデータベースの有効性を示した。また制作者情報の充実をはかるため、美術研究資料アーカイブズの調査と作家調書の情報化を実施した。
ダーウィン以降の英文学テクストにおける進化論言説と非西洋人男性の表象

今年度は、前年度に検証した19世紀末おける「声を持たない」非西洋人男性像から「声を持つ」異人種男性像への転換を軸として、文学テクスト上の非西洋人男性の表象変化と進化論との関係の考察を進めた。異人種男性を直接的・間接的に扱った英米文学テクストを広く検証したが、その過程において浮上したのがJoseph Conradの作品である。ポストコロニアリズム批評においてはHeart of Darknessが偏重される傾向にあるが、彼の作品群を俯瞰すると、そこには本研究課題である「進化論」と「非西洋人男性の表象」が複雑に絡まり合って刻印されていることに気づく。作品テーマの変遷については、初期の作品に見られるような有色人種男性の直接的な表象(The Nigger of the Narcissusなど)から、中期の西洋における下層階級男性や外国人男性の表象(The Secret AgentやUnder Western Eyes)という間接的に異文化を記述する表象様式への変化が看取できるし、The Secret Agentにおける進化論の派生概念(犯罪学や人種学)への強い関心からは、西洋コミュニティの階級問題と異人種の階層化との連動という、当時の階級意識と進化論の密接な関係を読み取ることができる。また、Conradがその購買層として意識せざるをえなかった「大衆」の存在を考慮に入れるとき、彼の作品で展開される異国人男性の「声」はアメリカでのLothrop Stoddardの著作までをも喚起する。初期の作品であるThe Nigger of theNarcissusにおいて既に、作家は非西洋人男性に「声」を付与することの困難さを提示しており、この作品が本研究ではとりわけ重要なテクストであることを確認した。本研究の総括として、The Nigger of the Narcissusにおける黒人表象と語りの問題を扱った論文を目下執筆中である。資料収集に関しては国会図書館と海事情報センター(いずれも東京)に赴き、19世紀の進化論に関する文献と航海情報を収集した。今年度の研究は、進化論の言説がイギリス文化において顕在化する19世紀後半から20世紀初頭にかけての文学テクスト分析と、優生学を含めた社会ダーウィニズムの資料収集と検証を中心におこなった。イギリス文学テクストのなかでも西洋人コミュニティにおける非西洋人男性の表象に着目するとき、Wilkie CollinsからR.L.Stevensonを経て、Joseph.Conrad、E.M.Forsterに至る潮流が指摘できる。すなわち、The Moonstone(1868)において声が与えられないインド人男性の表象は、StevensonのThe Master of Ballantrae(1889)のインド人像に引き継がれ、世紀末を境にして、The Nigger of the Narcissus(1897)やA Passage India(1924)における声を持った非西洋人へと変容するのである。この流れを基軸として周辺の文学テクストへと視野を広げたが、個別の作家に焦点を当てるとき、作家の成長によって非西洋人への声の付与が変化している場合(ConradのThe Nigger of the NarcissusとHeart of Darknessにおける非西洋人表象の差異など)も指摘できるため、各作家の作品史における非西洋人の表彰の変化と、歴史的な変遷との間の相関性をさらに検証する必要がある。一方、社会ダーウィニズム関連ではSpencerやGaltonによる著作を収集し、優生学に至る流れを確認した。とりわけ、1920年代にThe Rising Tide of Color Against White World Supremacyによってベストセラー作家になったLothrop Stoddardの存在は、大衆意識における社会ダーウィニズムの具象化を示し、本研究のコンテクストのもとではきわめて重要である。プロパガンダが国民意識に大きな影響を及ぼす20世紀の社会思想をも視野に入れた研究においては、社会思想家に限らず、Stoddardのようなジャーナリストにも甘を向けるべきであろう。
パーキンソン病原因遺伝子産物ＤＪ－１のミトコンドリアにおける機能の解明

当初の仮説とは異なる結果を得たため当初計画通りには進まなかったが、別の様々なアプローチでDJ-1とミトコンドリアの関連の検討を進めたところ、ミトコンドリアcomplexIの阻害剤で神経毒として知られるMPP+と構造が類似している除草剤パラコートを神経芽細胞腫SH-SY5Y細胞に処理すると、濃度・処理時間依存的にDJ-1がSDSでも解離しないSDS-resistant dimerを形成することを見出した。DJ-1は通常SDSで解離するダイマーを形成し、抗酸化ストレス能などを発揮すると考えられているが、SDS-resistant dimerを形成すると抗酸化ストレス能が破綻することが明らかとなった。また、DJ-1のSDS-resistant dimerはパラコートによって作られるスーパーオキシドが直接DJ-1に作用することで形成されることも明らかとなり、その作用部位はDJ-1の106位システインであることが示唆された。パーキンソン病患者で見つかっているDJ-1点変異体の中には、パラコート未処理の状態でもSDS-resistant dimerを形成している変異体が複数存在した。実際に、パーキンソン病患者の脳内でDJ-1がSDS-resistant dimerを形成しているという報告もあるため、大量のスーパーオキシド産生によるDJ-1 dimerのSDS-resistant dimerへの変換、それによるDJ-1の抗酸化ストレス能の破綻がパーキンソン病発症の原因の1つとなる可能性が考えられる。動物レベルの研究まで発展できれば、パーキンソン病治療への応用も期待できる。本研究は、国際学術雑誌であるFree radical researchに投稿し受理された。当初とは方向性が変わってしまったが、パーキンソン病発症の分子機構解明という大きな目標に向けた成果は得られたと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。我々は過酸化水素処理時のDJ-1結合タンパク質の1つとしてオートファジー促進因子であるBeclin1を見出していたため、当初、この結合によりDJ-1がマイトファジーを制御している可能性を考えた。そこで、活性酸素を増加させマイトファジーも誘導する脱分極剤CCCP処理時の両者の結合について検討したが、結合量の増加は見られなかった。また、Beclin1をノックダウンしても、飢餓時のオートファジーは減弱する一方で、CCCP処理時の、マイトファジーによるミトコンドリア分解に影響はなかった。これらの結果から、Beclin1との相互作用に着目したマイトファジーの検討から転換して、DJ-1とParkinマイトファジーの関連についても検討したが、ここでもDJ-1のマイトファジーへの関与を示す明確なデータは得られなかった。その後、DJ-1とミトコンドリアの関連について様々な検討を新たに行って行く中で、神経芽細胞種SH-SY5Yをパーキンソン病のリスクファクターの1つでありミトコンドリア毒として知られている除草剤パラコートで処理すると、パラコートの濃度・時間依存的にSDS-resistant DJ-1 dimerが増加することを見出した。DJ-1は通常、動的dimerとして存在するが、このような不可逆性の強いSDS-resistant DJ-1 dimerはパーキンソン病患者で顕著に増加しているとの報告があり、パーキンソン病との因果関係が示唆されていたが詳細は長らく不明であった。本研究で、DJ-1とパーキンソン病リスクファクターを用いてSDS-resistant dimer形成を培養細胞で再現できたことは、パーキンソン病発症機構を解明する上で大変有意義な発見である。本研究結果より、DJ-1のSDS-resistant dimer形成は病理的な状態で起こること、並びにパラコートによるパーキンソン病発症にDJ-1の動的分子状況が深く関与している可能性が示唆された。当初予想していた結果とは異なる結果を得たため、当初計画通りには進行せず方向性は変わってしまったが、その中でSDS-resistant dimer形成によるDJ-1の機能破綻がパラコート誘引パーキンソン病発症に関与する可能性を示唆する新たな知見を得られた意義は大きく、パーキンソン病発症分子機構解明という大きな目標に向けた進展があったため。実際に、パーキンソン病患者の脳内でDJ-1がSDS-resistant dimerを形成しているという報告もあるため、大量のスーパーオキシド産生によるDJ-

1 dimerのSDS-resistant dimerへの変換、それによるDJ-1の抗酸化ストレス能の破綻がパーキンソン病発症の原因の1つとなる可能性が考えられる。動物レベルの研究まで発展できれば、パーキンソン病治療への応用も期待できる。本研究は、国際学術雑誌であるFree radical researchに投稿し受理された。当初とは方向性が変わってしまったが、パーキンソン病発症の分子機構解明という大きな目標に向けた成果は得られたと考えている。DJ-1のSDS-resistant dimerが形成されるメカニズムを明らかにする。また、我々はDJ-1の過剰酸化を防ぎ神経細胞死を抑制する化合物を同定しているため、パラコートによる神経細胞死に対するDJ-1結合化合物の影響について検討を行う。更に、パラコートによって引き起こされるATP産生低下などのミトコンドリア異常とSDS-resistant DJ-1 dimerの関連も検討し、DJ-1とミトコンドリアについて新たな知見を得て、パーキンソン病発症機構解明・予防に貢献したいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト正常大腸上皮および大腸癌における幹細胞ヒエラルキーの解明

正常腸管上皮幹細胞マーカー遺伝子であるLGR5を標的とし、蛍光蛋白レポーターおよびlineage tracerであるCreERのヒト腸管上皮オルガノイドへのKnock-inを試みた。最新のゲノム編集技術であるCRISPR/Cas9のヒト腸管上皮オルガノイドへの導入の最適化を行い、オルガノイドにおける遺伝子相同組換え技術を確立した。その技術を利用し、LGR5遺伝子座へのCreERのKnock-inに成功した。最新のゲノム編集技術であるTALENおよびCRISPRを用いて遺伝子相同組換えによる遺伝子Knock-inに成功したが、蛍光蛋白レポーターの発現が確認できなかった。原因として組換え後の標的遺伝子のサイレンシング、プロモーターの干渉などが考えられたため、新たなTargeting vectorを作製した。LGR5は非常に発現レベルが低いため新たなTargeting vectorの評価には適さないと考え、大腸癌において発現レベルが高いEpiregulin(EREG)を標的とし、蛍光蛋白レポーターのヒト大腸癌オルガノイドへのKnock-inを行った。得られたKnock-inオルガノイドは蛍光蛋白レポーターの発現が確認され、組換え後のサイレンシングも認められなかった。現在、この新たなTargeting vectorを用いてLGR5およびBMI1遺伝子座への蛍光蛋白レポーター及びCreERのKnock-inを試みている。マウス腸管上皮幹細胞が同定され,腸管上皮幹細胞研究は飛躍的に進歩してきた.マウスではLGR5+幹細胞とBMI1+幹細胞の2つの幹細胞が報告され,腸管上皮における正確な幹細胞ヒエラルキー構造は論争中である.また,ヒト大腸癌における癌幹細胞ヒエラルキーおよびその分子メカニズムはほとんどわかっていない.本研究では,ヒト腸管上皮細胞またはヒト大腸癌細胞の遺伝子相同組換えによるLGR5+幹細胞・BMI1+幹細胞の細胞系譜解析により幹細胞ヒエラルキーを解明する.ヒト細胞はノックアウトマウスとは異なり,ゲノムの改変技術は困難であった.しかしながら,最近,ZFN, TALENなどのゲノム編集技術が進歩し,我々はヒト腸管上皮幹細胞の遺伝子改変に取り組んでいる.本技術により,幹細胞遺伝子マーカーを用いた細胞系譜解析により,腸管上皮幹細胞の同定を試みる.こうした技術開発は世界に先駆け,ヒト腸管上皮幹細胞を開発した申請者所属研究室で,国際的にみても有利に推進できる技術である.また,正常ヒト腸管上皮幹細胞研究から得られた技術と知見は,ヒト大腸がんに応用し,がん幹細胞研究の推進を図る.本研究は,従来のマウスに依存した研究を脱却し,ヒトの細胞生物学に着目した研究である.特に,マウスにおいてヒト大腸がんの臨床像を完全に再現するモデルはなく,本研究戦略は大腸がん研究を根源的に革新する可能性がある.また,がん幹細胞を標的とした治療の創出など,臨床応用を視野に入れた研究が期待できる.本研究の具体的な研究目的として1ヒト組織幹細胞の遺伝子相同組換によるKnock-inオルガノイドの作製2ヒト腸管上皮幹細胞のlineage tracingによる同定3論争中のLgr5陽性細胞とBmi1陽性細胞の幹細胞ヒエラルキーの解明4大腸癌幹細胞における幹細胞ヒエラルキーの存在の証明を挙げた.このうち,ヒト細胞の遺伝子相同組換が最も困難な目的であり,本研究計画の中心となっている.また,国際的にも海外一流研究室が同様の研究をしており,非常に競争的な状況にある.我々は,TALENを用いて,ヒト腸管上皮幹細胞の遺伝子破壊に成功した.本技術をさらに改善し,遺伝子相同組換による遺伝子ノックインの達成を試みている.TALENや最新世代のゲノム編集技術を利用して,さらに効率の高い,ヒト腸管上皮幹細胞の遺伝子改変を推進していく.本技術は,多様な遺伝子と消化器疾患に利用できるため,精力的に技術開発と特許取得を目指す.当初の研究計画に従い,遺伝子改変技術推進のための消耗品,幹細胞系譜解析に必要な組織化学や異種移植実験に必要な実験動物関連費用,全ての実験の根幹となる培養実験関連消耗品に研究費を使用する予定である.また、未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定あである.
大正期の外来語受容―100年前の“グローバリゼーション”という観点から―

本研究の目的は、近代語史の中でも、従来研究が少なく、〝エアポケット〟のようになっていると思われる大正期の外来語について、その実態と近代語史における位置づけを明らかにすることである。研究の結果、戦後に次いで2番目に外来語が急増したと言われる大正期の外来語の日本語における定着の状況と、男女による使用傾向の違いについて、新たな可能性を示すことができた。なお、分析観点は、固有名詞、一般名詞、翻訳との関連性、抽象度の高い語、広告など多岐に亘っている。研究成果は、書籍として平成28年度末に刊行予定である。本研究は、大正から100年を機に、従来研究の少なかった大正期外来語の実態と、近代語史における位置づけを明らかにすることを目指している。初年度の平成25年度は、大正期において外来語がどのような存在であり、どのように変化したかを明らかにするという通時的な観点での研究を行うために、先行研究および資料の収集を行い、データベース化を進めた。詳細は以下のとおりである。・先行研究は、外来語関連をはじめ、語彙、表記、広告、女性雑誌、国語政策に関するもの、大正期当時の外来語研究など多岐に亘って収集し、参加者全員で共有した。・調査範囲は、『婦人公論』の創刊年に合わせ、『中央公論』と『婦人公論』の大正516年1月号とした。学生アルバイトを募集し、該当する年の分析資料を集め、外来語の抽出作業およびデータベース入力作業を行った。・データベースを基に次のような分析を行った。まず、調査範囲を前半と後半の6年ずつに分け、大正期の中での語彙や表記の変遷を調査した。さらに、高頻度語彙、広範囲語彙、表記、国名人名などの固有名詞、一般名詞、記事の種類、意味領域といった研究角度から分析をした。以上の研究により、これまでには詳細が明らかでなかった大正期の外来語について、その特徴が把握できるデータベースを作成し、その基本調査ができたという点で重要な意味を持つ成果をあげることができた。年度末には研究代表者、研究分担者、研究協力者が集まり、報告会を開催し、1年間の成果を共有した。報告会では、研究観点の分担に従って、データベースに不足する事項や改善点を検討した。また、研究代表者高崎みどり指導のもと、研究協力者である石井久美子(お茶の水女子大学院生)が『人間文化創成科学論叢』第16巻(お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科)に、「大正期の『中央公論』『婦人公論』における外来語表記の特徴」を投稿し、掲載された。本研究は、大正期から100年を機に、従来研究の少なかった大正期外来語の実態と、近代語史におけるその位置づけを明らかにすることを目指している。2年目である平成26年度は、初年度に作成したデータベースを改善し精緻化した。研究対象とする外来語の範囲、対象年の範囲を再検討し、追加の抽出作業を行った。また、それぞれの研究の観点からデータベースの項目および分類方法について検討した。その結果、外来語の意味情報の必要性が指摘され、項目を追加することとなった。意味の分類にあたっては、『日本語語彙大系』(岩波書店、1997)を参照した。データベースの精緻化により、これまでの外来語研究では対象外とされることの多かった固有名詞や略称などの情報を容易に得ることができるようになった。それぞれが分担する研究が深まり、今後の近代外来語研究においても有益なデータを構築することができた。12月には、研究代表者、研究分担者、研究協力者が集まり、報告会を開催し、研究成果を共有した。扱っているテーマは、『中央公論』と『婦人公論』の広告について、男性向け雑誌と女性向け雑誌の比較、混種語やコロケーションについて、『婦人公論』の化粧品の広告に見られるテクストの特徴、一般名詞の中の抽象的語彙について、固有名詞を含む混種語についてである。また、研究代表者高崎みどり指導のもと、研究協力者である石井久美子(お茶の水女子大学院生)が『表現研究』に「大正期雑誌の書き手・読み手の位相差と外来語の使用実態」を投稿し、掲載された。そして、お茶の水女子大学で開催された第9回国際日本学コンソーシアムでは、「大正時代の外来語ー固有名詞を中心としてー」という題目で口頭発表を行った。その成果は『比較日本学教育研究センター研究年報』に掲載された。本研究は、大正から100年を機に、従来研究の少なかった大正期外来語の実態と、近代語史における位置づけを明らかにすることを目的として遂行してきた。最終年度の平成27年度は、各自の分析結果を報告し合い、成果を公表するための準備と、『中央公論』と『婦人公論』の外来語のデータベースの精緻化と完成が主な活動であった。具体的に行ったことは、下記のとおりである。9月と3月の2度に渡って報告会を行い、個人の研究の進捗状況を発表し、議論した。その作業を通じて成果を共有し、それぞれの研究にフィードバックさせた。研究成果をまとめた学会や論文での発表内容も報告会で再検討し、改善を行った。3年間の各自の研究成果から全体的な成果を議論し、最終的な方向性を決定した。各自の分担から報告書の目次を設定した。現在、書籍としての刊行に向けて、各自原稿を執筆中である。〈報告会での発表内容の一部〉

「大正期の外来語の定着度ー現代語からみた」「広告の外来語」「普通名詞(一般名詞)の外来語(特に男性向けと女性向けの観点の比較」「大正期『中央公論』と『婦人公論』に見られる翻訳型の外来語について」「「という」マーカーから見た外来語」「大正期『婦人公論』にみられる外国地名・人名とその表記ー『中央公論』と比較してー」また、研究代表者高崎みどり指導のもと、研究協力者である石井久美子(お茶の水女子大学院生、昨年10月よりお茶の水女子大学助教)が博士論文『大正期『中央公論』の外来語の語彙・表記研究』を提出し、博士号を取得した。平成28年度には、日本語学会2016年度春季大会と第53回表現学会全国大会での研究発表が確定している。本研究の目的は、近代語史の中でも、従来研究が少なく、〝エアポケット〟のようになっていると思われる大正期の外来語について、その実態と近代語史における位置づけを明らかにすることである。研究の結果、戦後に次いで2番目に外来語が急増したと言われる大正期の外来語の日本語における定着の状況と、男女による使用傾向の違いについて、新たな可能性を示すことができた。なお、分析観点は、固有名詞、一般名詞、翻訳との関連性、抽象度の高い語、広告など多岐に亘っている。研究成果は、書籍として平成28年度末に刊行予定である。平成26年度は、データベースの精緻化について、計画よりも早く作業が進んだ。そこで、外来語の意味情報を追加することとなり、交付金の前倒し請求を行い、より精密でより進展した研究成果を得たため。日本語学本年度の研究の推進方策は以下のとおりである。・前半は研究報告会を定期的に開催する。最終的な論文作成に向けて、各自の成果を報告し合い、批判検証を通して分析を深化させる。成果は国内外での学会発表により分析の正当性や妥当性を問い、そこで得られた批判や指摘をもとに、分析の質を高める。そのうえで学術雑誌に投稿し、研究成果を広く公表する。・後半は成果発信に向けて、学術書にまとめるための必要な事項(章立て、紙数の割り振り、形式の統一など)を決定する。それぞれのテーマに沿った分析・考察に加え、個人の分析を統合した「大正期の外来語」について包括的な結論を提示する。年度末には出版のために全ての原稿を揃える。また、データベース公開のため、形式を整え、凡例を作成するなど、誰でも利用できるような環境作りをする。初年度は、資料である『中央公論』と『婦人公論』のデータベースの作成と、大正期の外来語に関連する先行研究の収集と共有を計画しており、概ね達成できたといえる。本年度の研究の方策は以下のとおりである。・定期的に報告会の開催をする。年度末の報告会で挙がった改善点をもとに、データベースの精緻化を進める。・各自の分担に沿って、データベースを利用した分析を行う。・各分担者と密に連携し、分析の共有を行い、各自の研究にフィードバックさせる。・口頭発表や論文投稿を行い、研究成果を発信する。
社会システムにおける多目的意思決定問題に関する研究

まず、社会システムにおいて頻繁に見受けられる、複数の意思決定主体が複数の評価規範の存在の下で決定をなす状況について考察した。特に複数の決定者間での協力が可能な場合を取り上げ、従来の協力ゲ-ム理論における特性関数形ゲ-ムを多目的の場合に拡張した特性写像形ゲ-ムを定式化し、その基本的解集合としてのコアを定義し、その性質を調べた。つぎに、地域計画問題のように、複数の競合する意思決定者とそれらの調停仲裁者とが階層をなすような階層的多目的意思決定問題を考え、その意思決定支援対話型手法を提案した。階層的問題の場合、上位の目的関数が陽な形で表現されておらず、微分可能性なども保証されないことから、従来の数理計画的手法の適用には限界がある。そこで、近年注目を集めている遺伝的アルゴリズムをε制約法によるパレ-ト最適解探索に利用した対話型手法を考案した。さらには、多目的意思決定問題そのものを遺伝子アルゴリズムの対象としてとらえ、その評価のステップに計算機によるパレ-ト最適性に基づく評価と、意思決定者との対話による彼の選好情報に基づく評価の双方を有効に組み込んだ新たな対話型手法を提案し、その計算機ソフトウェアを作成した。さらには、ゲ-ム的状況における不確実要素の変動に対する解の感度解析について考察し、特に基本的な双行列ゲ-ムについて陰関数定理に基づく有用な理論的結果と計算ソフトウェアを得た。この結果は、決定における情報の価値とも関連を持つものである。
α-ガラクトシルセラミドのNKT細胞活性化作用を利用した尿路感染症治療法の研究

細菌感染症において、抗生剤の濫用による耐性菌の出現は常に臨床上重要な問題であり、日々の診療においてしばしば悩まされる。最近、呼吸器や消化器感染症の動物モデルにおいてα-galactosylceramide(α-GalCer)によってNatural Killer T(NKT)細胞を賦活化させると高い抗菌効果が得られることが報告されている。しかし、尿路感染症モデルにおける試みは報告されていない。今回我々はマウス尿路感染モデルにおけるα-GalCerの抗菌効果を検討した。また、NKT細胞活性化の指標となるIFN-γ、マクロファージ活性化の指標となるTNF-αをα-GalCer投与後12時間で採血し測定した。E.coli1677をドリガルスキー改良培地で培養し、2.0×10^7CFU/100μl濃度となるように調整した。α-GalCer(KRN7000キリン)200μg/Aを滅菌精製水10mlで溶解し2μg/100μlとした。C57BL/6マウス(メス6w、n=5)にα-GalCerを2μg、対照として、α-ManCer2μgを1日おきに計4回腹腔内投与した。初回投与翌日、マウス1匹あたり2.0×10^7CFU/100μlのE.coli1677を膀注、外尿道口をクリップで4h閉鎖した後開放して尿路感染症を惹起させた。感染4日目に両側腎を摘出し、腎組織1gあたりの生菌コロニー数を求め、コントロール群と比較した。IFN-γ及びTNF-αの測定は、C57BL/6マウス(メス6w、n=4)にα-GalCer、対照群にα-ManCerを腹腔内投与し、その結果、対照群(α-ManCer投与群)では腎臓1gあたりの生菌数は平均2.7×10^4CFU、α-GalCer投与群は平均2.0×10^2CFUで、後者で有意な腎臓内菌数の減少を認めた(p=0.0068)。また、IFN-γ及びTNF-αの血中濃度はα-GalCer投与群が対照群に対し有意に高かった。さらに、感染成立後の治療効果およびP.aeruginosaやE.faecalisなど他菌種においても検討したが、同様の抗菌効果が認められた。マウス尿路感染症モデルにおいてα-GalCerの腹腔内投与がE.coliのみならず、P.aeruginosaやE.faecalisに対して抗菌効果を有することが示された。α-GalCer投与群においてIFN-γ及びTNF-αが高値であったことは、α-GalCerによるNKT細胞の賦活化によりIFN-γ産生が亢進し、さらにマクロファージの貪触能が亢進するという免疫系の関与が示唆される。抗生物質を使用せずとも自然免疫系を活性化することで細菌感染症を治療できる可能性が示唆された。今後、臨床応用が期待される。本年度はマウス尿路感染モデルにおけるα-galactosylceramide :α-GalCerの抗菌効果を検討するために、まずα-GalCer投与を先行させ、予めNKT活性を亢進させた後にマウスに尿路感染症を惹起させる系で検討した。これに先立って、下記実験系において上行性尿路感染症モデルを作成し、E.coliを注入したマウスすべてにおいて腎孟腎炎が惹起されることを確認した。α-ManCer投与群の細菌数は腎1gあたり平均2.7x10^4CFUであったが、α-GalCer投与群では平均2.0x10^2FUと、対照群に対し有意な腎臓内菌数の減少を認めた(P=0.0068)。以上より、α-GalCerの腹腔内投与はE.coliを起炎菌とする尿路感染症モデルにおいて抗菌効果を有することが明らかになった。現在、尿路感染症を先行させ、本剤の尿路感染症治療剤としての有用性を検討している。菌腫は大腸菌、緑膿菌ならびにMRSAである。さらに本剤による尿路感染症治療効果の免疫学的作用機序を検討する。初回投与翌日、マウス1匹あたり2.0×10^7CFU/100μ

lのE.coli1677を膀注、外尿道口をクリップで4h閉鎖した後開放して尿路感染症を惹起させた。感染4日目に両側腎を摘出し、腎組織1gあたりの生菌コロニー数を求め、コントロール群と比較した。IFN-γ及びTNF-αの測定は、C57BL/6マウス(メス6w、n=4)にα-GalCer、対照群にα-ManCerを腹腔内投与し、その結果、対照群(α-ManCer投与群)では腎臓1gあたりの生菌数は平均2.7×10^4CFU、α-GalCer投与群は平均2.0×10^2CFUで、後者で有意な腎臓内菌数の減少を認めた(p=0.0068)。また、IFN-γ及びTNF-αの血中濃度はα-GalCer投与群が対照群に対し有意に高かった。さらに、感染成立後の治療効果およびP.aeruginosaやE.faecalisなど他菌種においても検討したが、同様の抗菌効果が認められた。マウス尿路感染症モデルにおいてα-GalCerの腹腔内投与がE.coliのみならず、P.aeruginosaやE.faecalisに対して抗菌効果を有することが示された。α-GalCer投与群においてIFN-γ及びTNF-αが高値であったことは、α-GalCerによるNKT細胞の賦活化によりIFN-γ産生が亢進し、さらにマクロファージの貪触能が亢進するという免疫系の関与が示唆される。抗生物質を使用せずとも自然免疫系を活性化することで細菌感染症を治療できる可能性が示唆された。今後、臨床応用が期待される。