hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍内サイトカイン連鎖増殖機構の受容体親和性制御による新しい抗腫瘍療法の確立

大腸癌に対する新しい抗腫瘍療法を確立するため、大腸癌組織における腫瘍内IL-1-IL-6連鎖産生機構の制御メカニズムをin vivo、in vitroの両面で評価し、さらにその結果に基づき大腸癌細胞に遺伝子を導入し、大腸癌細胞増殖抑制能を検討した。大腸癌患者75例を対象とし、術前より癌局所におけるIL-1-IL-6連鎖産生機構が亢進していると考えられる術前血中CRP高値群、さらに術中に全身のIL-1-IL-6連鎖産生機構の亢進により癌局所のIL-1-IL-6連鎖産生機構にも影響が与えられると考えられる長時間手術群で分類し、癌局所におけるIL-1 receptor antagonistとIL-6の発現をみたところ、術前のacute phase reactantの存在とintense surgicalstressが相乗的に癌局所のIL-6発現を亢進させ、一方IL-1raの発現を抑制していることが判明した。これらの結果をin vitro外科侵襲モデルで検証したところ、LPSとIL-1βで刺激した癌細胞のIL-6産生はIL-1raのpretreatmentで強く抑制されることが判明した。また大腸癌と類似する性格を要する分化型胃癌細胞株においてもIL-1raのpretreatmentによりIL-6の産生は強く抑制された。さらに大腸癌細胞のvascular endothelial growth factor産生能の面から検討したところ、Caco-2 cellにIL-1βを付加するとtime-dose dependentにVEGFの産生がprotein levelで19倍に、mRNA levelで2倍増加し、これらはIL-1raのpretreatmentで87%抑制された。一方、臨床検体を用いた検討では、組織IL-1ra/IL-1β比は正常粘膜より癌組織が有意に低値を示し、癌組織中IL-1ra量は進行度が高度なものほど低値を示していた。以上より大腸癌におけるIL-1raの発現低下が癌細胞の増殖を促進するという結論に達し、癌細胞へのIL-1ra遺伝子導入に着手した。大腸組織よりmRNAを抽出後、cDNAに合成し、RT-PCR法にてintra-cellular IL-1ra(icIL-1ra)のcDNAを増幅。PCR産物を精製し、Plasmid Vectorに導入。大腸菌を用いて、subcloningを行った後、蛍光sequencerにて、遺伝子配列の完全一致したものを選択。制限酵素を用いて、目的遺伝子を切り離し、neomycin耐性GFP発現ベクターに目的遺伝子を導入。再度大腸菌に形質転換させ、cloningを行った。RT-PCR法にてIL-1ra低発現であった、大腸癌細胞株SW480、Caco2、DLD-1にIL-1ra遺伝子導入(transfection)を行いneomycin含有培地を用いて、遺伝子導入大腸癌細胞のみを分離。SW480、DLD-1にて、遺伝子導入大腸癌細胞の分離が可能であったが、RT-PCR法、Weatern blotting法によるIL-1ra発現に差は認められず、大腸癌細胞では遺伝子導入以前より、IL-1ra高発現状態であることが予想された。現在、RNAiを用いた、IL-1ra低発現大腸癌細胞株およびIL-1β遺伝子導入大腸癌細胞株を作成し今後制御メカニズムについて検討する予定である。

大腸菌を用いて、subcloningを行った後、蛍光sequencerにて、遺伝子配列の完全一致したものを選択。制限酵素を用いて、目的遺伝子を切り離し、neomycin耐性GFP発現ベクターに目的遺伝子を導入。再度大腸菌に形質転換させ、cloningを行った。RT-PCR法にてIL-1ra低発現であった、大腸癌細胞株SW480、Caco2、DLD-1にIL-1ra遺伝子導入(transfection)を行いneomycin含有培地を用いて、遺伝子導入大腸癌細胞のみを分離。SW480、DLD-1にて、遺伝子導入大腸癌細胞の分離が可能であったが、RT-PCR法、Weatern blotting法によるIL-1ra発現に差は認められず、大腸癌細胞では遺伝子導入以前より、IL-1ra高発現状態であることが予想された。現在、RNAiを用いた、IL-1ra低発現大腸癌細胞株およびIL-1β遺伝子導入大腸癌細胞株を作成し今後制御メカニズムについて検討する予定である。(1)大腸癌細胞は炎症性サイトカインのIL-1やIL-6を産生し、また細胞膜表面にIL-1、IL-6のreceptorを有し、大癌増殖に対しIL-1-IL-6 networkがautocrineに作用すると考えられている。一方、大腸癌細胞はIL-1-IL-6 networkにnegative feedbackをかける抗炎症性サイトカインであるIL-1receptor antagonistも正常細胞と同様産生するが、発癌、腫瘍進展とともにその能力を失活し、さらには腫瘍抑制遺伝子の変異にも関連している。本研究の目的は、このautocrine機構の中心を成すIL-1、IL-6とそれぞれのreceptor、receptor antagonistとの親和性を制御するメカニズムを解明し新しい抗腫瘍療法を確立することにある。(2)大腸癌細胞におけるIL-1-IL-6 networkの存在を証明する目的で培養細胞株を用いて癌細胞のIL-1-IL-6産生能を評価した。その結果添加したIL-1betaにより癌細胞のIL-6産生は亢進し、さらにIL-1-IL-6 networkが産生を誘導する血管内皮増殖因子の産生も強く誘導された。この一連のcascadeはIL-1raの添加によりblockされ、大腸癌細胞におけるIL-1-IL-6 networkの存在が証明された。(3)次にIL-1とIL-1receptorのaffinityをコントロールする蛋白であるIL-1 receptor accessory proteinの癌における発現をwesternblottingにて検討したところ、病期の進行とともに発現が低下する傾向が認められた。
心電ロガーを用いた自由行動下の家畜に対する新たな自律神経活動評価法の確立

本研究は、自由行動下の家畜の継続的な心電データの簡易な取得法および自律神経活動評価法を確立し、様々な家畜生産現場において本手法が利用可能であるかを検証することを目的とした。初年度では様々な反芻家畜を対象として、自由行動下で経時的に心電データによる心拍間隔計測ができるかを検討し、一定のデータ取得法を確立することができた。次年度以降では、初年度で確立した心拍間隔計測による心拍変動評価をもとにした自律神経活動評価法が、様々な家畜飼養条件下で利用可能かを検討するため、山羊やめん羊といった小型反芻家畜での試験のみならず乳牛繁殖雌牛や肉用肥育牛などでも試験を行った。この際、特に2年次から3年次にかけては、3軸体加速度を加速度センサーで同時取得し心拍変動評価の補正係数として用いることで、自由行動下での自律神経活動評価をより適切にできるかを検討し、その解析方法を確立することができた。さらに最終年度では、前年度までの取得データをもとに解析法をさらに深化させ、暑熱ストレス下やビタミンA制限下に対する家畜の心拍変動評価を実施した。暑熱ストレスが心拍変動に及ぼす影響を検討した結果としては、動的体加速度を用いて補正を行う事で、暑熱ストレスが主に交感神経系に働き、特に暑熱負荷が強い場合において非線形的な自律神経活動が生じることが示唆された。一方、ビタミンA制限下の肥育牛では何らかの応答で心拍変動に影響が見られ、また動的体加速度での評価でも有意な影響が見られ、これらのことからビタミンA制限により生理的かつ物理的な何らかのストレス応答があり自律神経系に影響を及ぼす可能性があることが示された。さらに、加速度センサーによる動的体加速度に加え他のセンサーによる物理指標も用いて家畜の行動状態を詳細に評価することが、今後、自由行動下の家畜の自律神経活動評価における重要なツールとなり得ることが示された。本研究は、自由行動下の家畜の継続的な心電データの簡易な取得法および自律神経活動評価法を確立し、様々な家畜生産現場において本手法が利用可能であるかを検証することを目的としている。初年度である当該年度は、まず自由行動下の反芻家畜のストレス評価法として心拍変動解析が利用できるかを検討するため、市販のヒト用心拍計測装置を用いて、放牧条件下のウシや山羊、めん羊に対し、心拍数の基準となるR-R間隔計測を実施した。ここで、自由行動下において最低1日ほどの継続的な計測を実現するため独自の装着法を検討し、従来動物に用いられているA-B誘導法に従った位置に電極を配置して計測を行い、得られたデータに対して心拍変動解析を行い、5分間隔での心拍変動評価値を算出した。一方、心電図波形の成因である心筋の活動電位の解析法の検討を実験動物に対しても行った。さらに、活動自体が心拍変動に及ぼす影響を考慮するため、加速度指標(ODBA)を心拍変動評価値の補正に用いる方法を新たに検討した。その結果、データの計測及び解析に成功し、従来困難であった自由行動下での家畜のストレス評価法として利用可能であることが示された。一方、従来のA-B誘導法での測定は、独自の装着法を用いてもその装着に労力がかかり、また自由行動下では電極ずれが発生するリスクが高く、長時間安定して計測するにはかなりの経験を要する。そのため、家畜の継続的な心電データの簡易取得法として、背中上部のみに電極を配置する方法を新たに検討した。具体的には、除毛無しで生体電位を取得するため、高感度(高S/N比)の独自の電位計測装置と櫛型アクティブ電極を用いた方法を試みた。その結果、高感度の生体電位計測装置を用いる限りはこの方法が有効であることが示された。これらの実施内容について、国際学会1件および国内学会1件において報告を行い、現在国際学会誌への投稿を検討中である。初年度である当該年度は「家畜動物に対する心電データ取得および解析法の確立」を目的としており、具体的には、反芻家畜に対して心電データであるR-R間隔計測装置や行動センサーなどを装着し、舎飼いおよび放牧条件下でデータを取得し、それらを解析することを計画していたが、それらを実際に実施することができた。さらに当該年度では次年度に計画していた「データ取得法の改良」に対しても一部実施し、一定の成果を得ることができた。そのため結果として、進捗状況は当初の計画以上であったと考えられる。2年度である当該年度は、前年度同様、自由行動下の家畜のストレス評価法として心拍変動解析が利用できるかを検討するため、市販のヒト用心拍計測装置およびカスタマイズした電極装着法により、様々な飼養条件下のウシや山羊、めん羊、さらには分娩前後の繁殖雌牛に対し、心拍間隔(R-R間隔)計測を実施した。得られたデータに対して心拍変動解析を行い、5分間隔での心拍変動評価値を算出し、それらを自律神経活動評価に用いた。さらに、活動自体が心拍変動に及ぼす影響を考慮するため、前年度と同様、3軸体加速度(VeDBA)を心拍変動評価値の補正に用いる方法を検討した。結果として、これまで自由行動下では活動の影響が強く困難であった心拍変動評価を、簡易な補正法で実現する手法を確立することができ、さらにこの方法は動物種を問わず利用可能であることが示唆された。

また、この方法を用いて、山羊やめん羊に対して、自由行動下での暑熱ストレスの影響を心拍変動評価値で定量化することができた。一方、繁殖雌牛の試験においては、分娩前後での心拍変動評価値の顕著な変化は確認されず、さらなるデータの取得が必要であることが明らかとなった。これらの実施内容について、国際学会誌原著論文1報および国際学会1件において報告を行い、現在国際学会誌への投稿を検討中である。初年度では家畜(ウシ・山羊・めん羊)に対して心電データであるR-R間隔計測装置や行動センサーなどを装着し、舎飼いおよび放牧条件下でデータを取得し、それらを解析することを計画していたが、それらを実際に実施することができ、さらに2年度に計画していた「データ取得法の改良」に対しても一部実施し、一定の成果を得ることができた。しかしながら今年度では、34年次に予定していた現場でのデータ取得、特に繁殖牛の分娩前後のデータ取得において、多くの成果が得られなかったため、結果として、進捗状況は当初の計画とほぼ同様の進捗状況であると考えられる。本研究は、自由行動下の家畜の継続的な心電データの簡易な取得法および自律神経活動評価法を確立し、様々な家畜生産現場において本手法が利用可能であるかを検証することを目的としている。3年度である当該年度は、前年度同様、自由行動下の家畜のストレス評価法として心拍変動解析が利用できるかを検討するため、市販のヒト用心拍計測装置およびカスタマイズした電極装着法により、ホルスタイン種搾乳牛および黒毛和種肥育牛に対し、心拍間隔(R-R間隔)計測を実施した。ホルスタイン種搾乳牛に対しては夏および秋に泌乳後期の個体に対して、黒毛和種肥育牛に対しては18か月齢および24か月齢での個体に対して試験を行った。得られたデータに対して心拍変動解析を行い、5分間隔での心拍変動評価値を算出し、それらを自律神経活動評価に用いた。さらに肥育牛に対しては、自由行動下での活動自体が心拍変動に及ぼす影響を考慮するため、前年度と同様、動的3軸体加速度(VeDBA)を心拍変動評価値の補正に用いる方法を検討した。結果として、搾乳牛に対しては夏場の暑熱ストレスが、肥育牛に対してはビタミンAコントロールが、それぞれ心拍変動評価に有意に影響を及ぼすことが明らかとなった。これらより、ウシ生産に対して様々な飼養条件下で本自律神経活動評価法を実施することが可能であることが示された。これらの実施内容について、国内学会1件において報告を行い、国際学会誌への投稿論文を作成中である。2年度では繁殖牛の分娩前後のデータ取得において、多くの成果が得られなかったため、3年度では新たに、搾乳牛および肥育牛に対して心拍変動評価を行い、一定の結果を得ることができた。結果として、進捗状況は当初の計画とほぼ同様の進捗状況であると考えられる。本研究は、自由行動下の家畜の継続的な心電データの簡易な取得法および自律神経活動評価法を確立し、様々な家畜生産現場において本手法が利用可能であるかを検証することを目的とした。
高温触媒燃焼に関する研究

燃焼効率に優れ, NOx発生量の少ない触媒燃焼をガスタービンなどの高温燃焼プロセスへ応用するには1400°Cを越える高温下での高い表面積を維持し,酸化活性に優れる触媒の開発が必要である.マグネトプラムバイト類似の層状アルミネート, BaO・6Al_2O_3は優れた耐熱性を有することを見出したので,本研究ではこの耐熱性担体の調製法および触媒活性成分の導入方法について詳細な検討を行った.BaO・6Al_2O_3の生成過程に及ぼす調製法の違いをX線回析法,分析電子顕微鏡により検討した.粉末混合法に比較しアルコキシド法は原料の混合度が高く,組成が均一なので固相反応が進行し易く直接BaO・6Al_2O_3微粒子が得られ, 1600°C焼成後も10m2/g以上の値が得られる機構を明らかにすることを試みた.BaO・6Al_2O_3の優れた耐熱性について電子顕微鏡を用いて検討してところ,層状アルミネート微粒子はC軸方向に垂直に広がった平板状微結晶から成り,層状アルミネートが高温においても高い表面積を維持するのは結晶成長における異方性に起因することがわかった.触媒活性成分を浸漬,含浸法などによりBaO・6Al_2O_3に担持してメタンの高温燃焼を行うと触媒-担体間の固相反応により表面積は低下し同時に燃焼活性を著しく低下するので, BaO・6Al_2O_3への活性成分の導入方法としてカチオン置換法について検討した.この方法はアルコキシドの加水分解の際,活性成分をゲル中に高分散させることで表面積を低下させることなくBaO・6Al_2O_3のAlの一部をMnFeなど触媒活性成分で置換できる.置換により表面積はわずか低下するが, 1300°C焼成後も10-15m^2/gの高い表面積が維持され,特にMn置換系は優れた触媒活性を示す.さらに鏡映面のカチオンを置換したBa_<1-x>K_xMnAl_<11>O_<19-x>系では1300°C焼成後も24-26m^2/gという高い表面積が得られPt/Al2O3よりもはるかに高いメタン燃焼活性を示し,しかも1300°C以上の耐熱性にも優れ高温燃焼用触媒として期待される.燃焼効率に優れ, NOx発生量の少ない触媒燃焼をガスタービンなどの高温燃焼プロセスへ応用するには1400°Cを越える高温下での高い表面積を維持し,酸化活性に優れる触媒の開発が必要である.マグネトプラムバイト類似の層状アルミネート, BaO・6Al_2O_3は優れた耐熱性を有することを見出したので,本研究ではこの耐熱性担体の調製法および触媒活性成分の導入方法について詳細な検討を行った.BaO・6Al_2O_3の生成過程に及ぼす調製法の違いをX線回析法,分析電子顕微鏡により検討した.粉末混合法に比較しアルコキシド法は原料の混合度が高く,組成が均一なので固相反応が進行し易く直接BaO・6Al_2O_3微粒子が得られ, 1600°C焼成後も10m2/g以上の値が得られる機構を明らかにすることを試みた.BaO・6Al_2O_3の優れた耐熱性について電子顕微鏡を用いて検討してところ,層状アルミネート微粒子はC軸方向に垂直に広がった平板状微結晶から成り,層状アルミネートが高温においても高い表面積を維持するのは結晶成長における異方性に起因することがわかった.触媒活性成分を浸漬,含浸法などによりBaO・6Al_2O_3に担持してメタンの高温燃焼を行うと触媒-担体間の固相反応により表面積は低下し同時に燃焼活性を著しく低下するので, BaO・6Al_2O_3への活性成分の導入方法としてカチオン置換法について検討した.この方法はアルコキシドの加水分解の際,活性成分をゲル中に高分散させることで表面積を低下させることなくBaO・6Al_2O_3のAlの一部をMnFeなど触媒活性成分で置換できる.置換により表面積はわずか低下するが, 1300°C焼成後も10-15m^2/gの高い表面積が維持され,特にMn置換系は優れた触媒活性を示す.さらに鏡映面のカチオンを置換したBa_<1-x>K_xMnAl_<11>O_<19-x>系では1300°C焼成後も24-26m^2/gという高い表面積が得られPt/Al2O3よりもはるかに高いメタン燃焼活性を示し,しかも1300°C以上の耐熱性にも優れ高温燃焼用触媒として期待される.燃焼効率とNOx発生に優れる触媒燃焼法を用いたガスタービンなどの高温燃焼プロセスの実現化には1400°Cを超える高温下で高表面積を維持し、かつ酸化活性に優れる触媒の開発が必要である。我々は以前種々の耐熱性酸化物の表面積に及ぼす添加物効果を調べた結果、Magnetoplumbite(MP)類似の層状アルミネート、BaO・6【Al_2】【O_3】が高表面積を有する優れた耐熱性担体になることを見出した。本年度はこの担体の調製法及び活性成分の導入方法について詳細に検討した。BaO・6【Al_2】【O_3】系担体は酸化物と炭酸塩の粉末混合物の焼成もしくは金属アルコキシドの加水分解物から調製した。

担体の特性はBET表面積、担持触媒のメタン燃焼活性により評価し、走査電顕(SEM)、分析電顕(AEM)を用いて微細構造観察及び局所分析を行った。【Al_2】【O_3】の表面積が、1200°C付近で起こるα相への転移に伴い1600°Cの焼成では1【m^2】まで低下するのに対し、粉末混合法によるBaO-【Al_2】【O_3】系は6【m^2】/g、アルコキシド法12【m^2】/gの高表面積が得られた。X線回折によりBaOの添加効果はMP類似構造を持つBaO・6【Al_2】【O_3】の形成によることが明らかとなった。粉末混合法ではBaO・6【Al_2】【O_3】が表面積の小さいBaO【Al_2】【O_3】を経て生成するのに対し、アルコキシド法では直接、難焼結性のBaO・6【Al_2】【O_3】が生成するため表面積の低下が抑制される。アルコキシド法ではSEM観察により微粒子が得られること、AEMにより粒子の組成分析から試料の組成均一性に極めて優れていることなどが示され、BaO・6【Al_2】【O_3】の直接生成は原子レベルでの高い混合性に起因すると考えられる。アルミナ及びBaO・6【Al_2】【O_3】に酸化コバルトを10wt%担持した触媒のメタン燃焼活性を調べたところ、いずれの触媒も反応温度の上昇とともに活性は単調に増加した。また、触媒活性は担体の表面積に強く依存しており、活性序列は【Al_2】【O_3】<BaO.6【Al_2】【O_3】(粉末混合法)<BaO・6【Al_2】【O_3】(アルコキシド法)となった。このように、燃焼活性は担体の高表面積化によって著しく向上することがわかった。
心不全における交感神経機能の可塑性に関する研究

心不全では、全身の交感神経活動が亢進することが知られているが、逆説的に交感神経終末から分泌されるノルエピネフリンの心筋内含量は減少している。この現象が交感神経の副交感神経化によるものかどうかを検証するために研究を行った。結果、交感神経を副交感神経に変換する因子として知られる白血病抑制因子とカルジオトロフィン-1の発現が、不全心筋において増加し、これらの因子により、心臓を支配する交感神経が副交感神経に分化転換することが明らかになった。【(1)正常心臓における交感神経、副交感神経の分布】これまで心臓内の交感神経を染色する方法はチロシンヒドロキシラーゼ(TH)の免疫染色で可能であった。これに対し、心臓内の副交感神経を鮮明に染色する方法は確立した。心臓内の交感神経と副交感神経を鮮明に染色し、その分布領域、分布密度の差を明らかにした。副交感神経の分布はCHT(Choline transporter)、ChAT(Choline acetyl transferase)、VACht(Vesicular acetylcholine transferase)等で染色でき、分布密度は低いものの心室筋にも分布していることが明らかとなった。【(2)心不全モデル動物における交感神経の分化転換による副交感神経化】Dahl食塩感受性ラット(DS)を心不全モデル、Dahl食塩非感受性ラット(DR)を対照群として食塩負荷を行い、心不全ラットと対照群を作成した。これらのマウスの心筋内交感神経と星状神経節を観察し、心不全により交感神経が変化して副交感神経のマーカーであるCHTやChATを発現するようになるか否かを観察した。心不全モデルでのみ交感神経がCHTやChATを発現する神経が増加することを確認した。【(3)心不全モデル動物における星状神経節神経の分化転換による副交感神経化】心不全モデルにおける心筋内の交感神経が副交感神経のマーカーであるCHTやChATを発現するかどうかを免疫染色、定量的RT-PCRにより解析した。心不全の進行にともなって、星状神経節の細胞がChATを発現する様子が観察された。心筋増養上清の増養交感神経への作用を観察した。初代培養した交感神経細胞に対しLIFを投与したところ、交感神経から副交感神経に対し分化転換を惹起することを確認した。この培養実験系を用い、通常培養時と心不全時を模した状態(アンギオテンシン負荷、虚血再潅流負荷、過酸化水素負荷)の心筋細胞の培養上清を培養交感神経に投与し、副交感神経への分化転換が生じるか否かを観察したところ、心不全類似の刺激を心筋細胞に加えると心筋細胞はLIFとCT-1の発現が増加すること、心不全心筋の培養上清には交感神経を副交感神経に分化転換させる活性を有することを解明した。心臓特異的にLIFを過剰発現するマウスを作成するため、α-MHC-CreマウスとLIF-LoxPマウスを作成し交配した。このモデルを用いて心臓にLIFが過剰発現した際に交感神経が副交感神経するかを観察したところ、いわゆるgain of functionにより、交感神経の副交感化を観察した。3系統の異なるLIFの発現量を呈するラインが得られ、これらのマウスの心臓は心肥大を呈した。これらのマウスのうち、LIF発現量が中等度のものを観察すると交感神経が副交感神経化している様子が観察された。さらに、交感神経特異的にgp130の遺伝子発現をノックアウトしたマウスを作成した。これにより、loss of functionの実験を行った。交感神経特的にCre recombinaseを発現するマウスとgp130-LoxPマウスを交配し、交感神経特異的gp130欠損マウスを作成した。このマウスを用いて、大動脈縮窄等の心不全モデルを作成した。この交感神経特異的gp130欠損マウスと対照マウスを用いて交感神経の副交感神経化が観察されるかを観察した。対照マウスの心不全モデルでは交感神経g)副交感化が観察されたが、交感神経特異的gp130欠損マウスのでは観察されなかった。心臓特異的にLIFを過剰発現するマウスを作成した。このモデルを用いて心臓にLIFが過剰発現した際に交感神経が副交感神経するかを観察した。さらに、交感神経特異的にgp130の遺伝子発現をノックアウトしたマウスを作成するため、交感神経特的にCre recombinaseを発現するマウスとgp130-LoxPマウスを交配した。この交感神経特異的gp130欠損マウスを用いて、大動脈縮窄モデル、心筋梗塞モデル、長期ノルエピネフリン投与モデルなどで心不全を作成した。

この交感神経特異的gp130欠損マウスと対照マウスを用いて交感神経の副交感神経化が観察されるかを観察した。その結果、対照マウスの心不全モデルでは交感神経の副交感化が観察されたが、交感神経特異的gp130欠損マウスでは心不全を形成しても、交感神経の副交感神経への分化転換は減弱していた。慢性心不全にて死亡した症例の剖検心例、心不全以外の原因で亡くなった症例の剖検例(年齢を一致させる)の心臓と交感神経を免疫染色し、交感神経が副交感神経化しているかを観察した。対照例6例の心臓および星状神経節では交感神経の副交感神経への分化転換は観察されなかった。これに対し、心不全例では心筋内交感神経と星状神経節の副交感神経への分化転換が観察された。
新世代型データベースのための基盤技術開発

近年,「大量・非定型・不均質」という特徴をもつ新しいタイプのデータベースが出現しており,定型データを対象に発達してきた従来技術では十分に対応できない.そこで,本研究では,この新世代型データベースを戦略的かつスピーディに活用するため,申請者らの純国産技術を核に据えて,新世代型データベースのための基盤技術を開発した.すなわち,高速パターン照合技術を用いた一方向逐次処理に基づく汎用テキストデータベース管理システムSIGMAを,(1)XMLなどの半構造データとXPathなどの木構造を意識した複雑な質問処理に対応させ,また,(2)圧縮データをそのまま扱えるように拡張した.また,これらの技術を,SIGMAを下敷きにした富士通のShunsakuに組み込むことに成功した.現在,次世代Shunsakuとして2012年商用化を目指して準備作業を行っているところである.今年度は以下の研究成果を得た。A.一方向逐次処理に基づく非定型データ処理技術:SIGMA技術を発展させることにより,XPath質問処理の高速化と高速半構造データ処理技術の研究を行った.その技術を組み込んだXML質問処理エンジンChimeraを実装し、その性能の評価を行った。また、より広い質問クラスに対応する高速軽量なXPath質問処理アルゴリズムを開発した。B.並列分散計算による高速非定型データ処理手法:Shunsaku技術を発展させることにより,現行の並列分散方式を再評価・改善し大量データ処理を高速化した.C.データ圧縮に基づく高速非定型データ処理技術:「圧縮によるパターン照合の高速化」技術を発展させることにより,非定型データ処理の高速化を図った.具体的には,代表者らが最近提唱した「文脈依存文法変換」という圧縮スキーマに基づいた新しい圧縮法を開発し,圧縮データ上で動作する高速な非定型データ処理アルゴリズムを開発した.近年,「大量・非定型・不均質」という特徴をもつ新しいタイプのデータベースが出現しており,定型データを対象に発達してきた従来技術では十分に対応できない.そこで,本研究では,この新世代型データベースを戦略的かつスピーディに活用するため,申請者らの純国産技術を核に据えて,新世代型データベースのための基盤技術を開発した.すなわち,高速パターン照合技術を用いた一方向逐次処理に基づく汎用テキストデータベース管理システムSIGMAを,(1)XMLなどの半構造データとXPathなどの木構造を意識した複雑な質問処理に対応させ,また,(2)圧縮データをそのまま扱えるように拡張した.また,これらの技術を,SIGMAを下敷きにした富士通のShunsakuに組み込むことに成功した.現在,次世代Shunsakuとして2012年商用化を目指して準備作業を行っているところである.
エコクリティシズム(環境文学研究)へのサウンドスケープ理論の適用に関する研究

サウンドスケープは「音の風景」と表記されることが多いが、エコクリティシズムとの関係においてはより具体的に「聴覚的つながり」という側面が強調されるべきであろう。人と環境(自然、世界)との関係をどのようにイメージしていけばよいのか、という問題意識が日米をはじめとする各国の環境文学にみられる。地縁、血縁、そのほかあらゆるコンテクストにおいて人と人の関係、人と土地との関係が希薄になっている現在、ゆかたな<関係性>の世界をイメージするには手がかりが必要である。サウンドスケープはまそういう手がかりのひとつになる。<聞く・聴く>という行為は一元的ではない。わたしたちは外の世界に耳を澄ますと同時に、内の世界(記憶も含まれる)にも耳を澄ます。そのような二重の聴覚的活動によって感得されるサウンドスケープは、個と外界とのインターフェイスにほかならず、だからそこにおいてつながりが生起する。日米の環境文学作品を考察しながら、本研究では、サウンドスケープが、現代社会において<つながり>の言語を獲得する重要な契機になることが明らかになった。とくに、『天湖』をはじめとする石牟礼道子の諸作品から『ひかりのあめふるしま屋久島』などの田口ランディの諸作品をサウンドスケープを斬り口に考察すると、戦後から現代にいたる感性と言語の相互関連的変化がみえてくる。本年度の主要課題は(1)サウンドスケープ関連文献・資料の集中的・体系的収集、整理、検討作業、(2)国内外の学会におけるサウンドスケープ理論および文学理論に関する最新の研究動向と情報の収集、の二点であった。文献・資料収集整理に関しては、アメリカや日本の文学におけるサウンドスケープを主題とする論考・書籍を、収集した範囲で検討した。サウンドスケープとエコクリティシズムを関運づけた考察は見当たらなかったものの、「聴く」というスタンスにもとづく関係性のあり方が、「読む」という創造的=想像的作業において具体化されるプロセスの重要性は明らかになった。これをもとに、聴覚的なるものの文学的表象が、環境的想像力の向上を指向するエコクリティシズムの取組にどのように関わるのかという問題に関して、具体的な作品分析をとおして検討作業を進めた。本年度は、とりわけ石牟礼道子全集の刊行によって、従来入手困難だったものも含めて石牟礼の著作を集中的に検討することができたので、石牟礼作品におけるサウンドスケープを環境的想像力という点から考察し、その結果を中間報告として発表した。報告タイトルや発表の場は以下のとおりである(いずれも予稿集で活字化されている)。・「耳の修復-石牟礼道子の作品における聴覚世界」(日本サウンドスケープ協会研究発表会、2004年10月24日、石川県、金沢工業大学)サウンドスケープは聴覚のみを強調するものではなく、聴覚的なるものをとおした感覚の再編を提案するものである。この動きは、近代の視覚偏重とそれにもとづく権力構造への異議申し立てとして20世紀後半に生じたわけだが、なぜ感覚の再編において特に聴覚への関心が強かったのか。それは、聴覚が物理的知覚のみならず、「耳を傾ける」という他者との向き合い方を包含しているからにほかならない。サウンドスケープ研究のベクトルは、<知覚する主体>と<環境>の両方、およびそれらの関係性に向けられるべきであり、その意味で表象という文学研究の斬り口がきわめて有効である。G.P.ナブハンをはじめとするアメリカ現代作家、田口ランディをはじめとする日本の現代作家の作品を検討材料とし、サウンドスケープの言語表象および現代社会における環境との向き合い方を検討した。とくに田口作品の分析をとおして明らかになったことは、環境との関係を語ることの困難である。自然・環境との関係が分断した社会に生を享けた者(とくに若い世代)が、耳を傾けるという他者とのスタンスを強化しつつ関係性の経験を得たとしても、それを言語化することが容易でないということ。これは、現代社会に氾濫する自然との<共生>や<調和>といったスローガン的言葉(しばしばエコクリティシズムでも無邪気に使用される)の危うさを露呈するものであると同時に、関係性を語る新たな言語の模索が始まっていることも示す。
日本における肥満の経済コストの研究

わが国における肥満者はこの数年急激に増加し、肥満に伴う合併症の増加が問題となっている。減量指導を実施することにより疾病の発症を予防することが社会的利益につながるとの仮定のもとに、成人一人の減量に要するコストと疾病治療に要するコストを推測し両者の比較から肥満教室開催の有用性の有無を検討した。著者らが平成4年より愛知医科大学運動療育センターで実施している成人肥満者減量教室の経費を参考に肥満解消に要する経費を算出した。教室施設から新たに建設する場合と、既存の公共施設等を利用する場合とで経費は大きく異なるが、月額一人あたり約8,300円62,000円であった。また、当教室参加者に、経過観察の検診を実施したところ半年以上経過しても減量後の体重増加がなく肥満を解消できたと考えられた者は、教室参加者全体の約80%であった。次に肥満が主な原因である高血圧症、糖尿病、心血管疾患において、PAF(population-attributable fraction)を利用し、肥満者と非肥満者の罹患率の差から肥満解消による医療費減少額を試算した。これらの3疾病を予防するだけでも年間約8,000億円以上の医療費削減が期待された。月額一人あたりの治療費で見ると、軽症の高脂血症で約8,500円、心筋梗塞では約1,500,000円を要し、肥満減量のコストを上回った。肥満者に伴う合併症にはこの他にも胆石症や脳梗塞等多数の疾患がある。また、いずれも経年治療が必要な疾患、肥満解消を目的とした有効な減量教室の開催を推進することは多くの社会的利益を生じると考えられた。肥満は、高血圧、高脂血症、狭心症、胆石症、変形性膝関節症等種々の疾病のリスクファクターとして一般にも広く知られている。このため近年は肥満解消を目的とした、高額な減量教室も盛んに実施されている。欧米では既に、肥満を解消することにより医療費が48%削減されるとの報告がある。しかし、わが国では医療費削減が政府の重要課題であるにもかかわらず、同様な研究調査はほとんど報告されていない。本研究の目的は、わが国における減量教室を利用した肥満解消の経費と減量による経済効果をあきらかにすることである。本項には、研究課題のうち本年度分に相当する、肥満者減量教室を新規に開催する場合に必要な経費の調査結果を記載する。運動施設としては、肥満者が故障なく運動するためのプールを含めたアスレチック施設を保有することが不可欠である。また的確な栄養指導を実施するための調理実習室と面談指導のための設備も備えている必要がある。このような大規模施設を建設する場合の費用は億単位であるが、今回はこの初期投資費用の償却を減量教室のみでなく一般の人も施設利用可能との前提で経費を計算した。教室指導者の経費は給与から教室運営に要する時間分のみを計上した。我々が主催した教室参加者は平成2年からの総計では192名であった。脱落率は27%であり、その結果を加味した教室生一名当たりの経費は180,000円であった。次年度は肥満との関連性が確立されている疾患による経済損失の調査を実施し、本年度の調査結果と併せ、肥満解消の経済効果の算定を行う。

教室施設から新たに建設する場合と、既存の公共施設等を利用する場合とで経費は大きく異なるが、月額一人あたり約8,300円62,000円であった。また、教室参加者のうち、半年以上経過しても減量後の体重増加がなく肥満を解消できたと考えられた者は、教室参加者全体の約80%であった。次に肥満が主な原因である高血圧症、糖尿病、心血管疾患において、PAF(population-attributable fraction)を利用し、肥満者と非肥満者の罹患率の差から肥満解消による医療費減少額を試算した。これらの3疾病を予防するだけでも年間約8,000億円以上の医療費削減が期待された。月額一人あたりの治療費で見ると、軽症の高脂血症で約8,500円、心筋梗塞では約1,500,000円を要し、肥満減量のコストを上回った。肥満者に伴う合併症にはこの他にも胆石症や脳梗塞等多数の疾患がある。また、いずれも経年治療が必要な疾患がほとんどであり、肥満解消を目的とした有効な減量教室の開催を推進することは多くの社会的利益を生じると考えられた。
RNA分解酵素によるsiRNAの切断様式の解明とそれに基づく安定化修飾法の開発

3'インバート・チミジン基修飾siRNAの各RNA分酵素に対する耐性の検討RNA interference(RNAi)は2本鎖RNAがその相補的な配列を持つ遺伝子の発現を特異的に抑制する現象である。RNAiによる遺伝子サイレンシングはその配列特異性と発現抑制効果が非常に高く、癌やエイズなどの難治性疾患に対する臨床応用が期待されている。しかし、RNAiを誘導するsiRNA分子は動物に投与した場合、非常に分解されやすい。siRNA分子自体を医薬品のシーズとして臨床応用するためには、生体内環境でsiRNA分子自身を安定化させることが必要不可欠である。そこで、siRNA分子の3'オーバーハングの1個のデオキシチミジン基をインバート・デオキシチミジン基(以下Inv.T基)に置換したInv.T修飾siRNA(Inv.T siRNA)を昨年度までに合成した。今年度は上記Inv.T siRNAの各種RNA分解酵素に対する耐性をPAGE法にて検討し、以下に示す新規知見を得た。対象酵素はRNaseS1,Phosphodiesterase I, RNase P1,RNase HおよびRNase Aの5種とした。(1)RNase S1と反応させると、Inv.T siRNAは未修飾siRNAとほぼ同等に消化された。生成した消化フラグメントRNAもほぼ同じであった。本酵素は小RNAに対して、エンドヌクレアーゼ活性とエキソヌクレアーゼ活性の両方を示した。(2)Phosphodiesterase Iと反応させると、Inv.T siRNAは未修飾siRNAと比べて強い耐性を示した。本酵素は小RNAに対して、エキソヌクレアーゼ活性のみを示した。Inv.T siRNAは、エキソヌクレアーゼ活性を示す分解酵素に対して、とても有効な安定化修飾法であった。【結論】siRNA分子を安定化する為には、RNA分解酵素群のエンドヌクレーゼ活性とエキソヌクレアーゼ活性の両方を抑える必要がある。特にエンドヌクレアーゼ活性を抑える必要性を証明した。3'インバート・チミジン基修飾によるsiRNAの安定化の検討RNA interference (RNAi)は2本鎖RNAがその相補的な配列を持つ遺伝子の発現を特異的に抑制する現象である。最近、21塩基長の短鎖RNA (short interfering RNA, siRNA)が標的mRNAを分解し、遺伝子発現を阻害することが示された。そこでsiRNA分子をRNA分解酵素から保護する手段を検討した。siRNA分子の3'オーバーハングの1個のデオキシチミジン基をインバート・デオキシチミジン基(以下Inv.T基)に置換したInv.T修飾siRNA (Inv.T siRNA)を合成した。癌で過剰発現するミッドカイン(MK)を標的としたsiRNAについて検討を進め、下記に示す知見を得た。(2)細胞に投与すると、Inv.T siRNAは未修飾siRNAと同様の細胞内局在を示した。FITC蛍光標識体をInv.T siRNAと未修飾siRNAのそれぞれについて合成し、その局在を証明した。(3)Inv.T修飾によって、siRNAの血清中での半減期が延長した(半減期:Inv.T siRNA,141分;未修飾siRNA,110分)。5%ウシ血清と混合後、経時的にサンプリングし、PAGE法で証明した。Inv.Tによる3'末端修飾はエキソヌクレアーゼに対しては絶大な耐性効果を示したが、エンドヌクレアーゼに対してはほとんど効果がなかった。現在、エンドヌクレアーゼに対する安定化法を検討中である。【結論】siRNA

分子を安定化する為には、RNA分解酵素群のエンドヌクレーゼ活性とエキソヌクレアーゼ活性の両方を抑える必要がある。特にエンドヌクレアーゼ活性を抑える必要性を証明した。
出土文字史料からみた中国古代裁判制度の展開

本研究は二本の柱から成っていた。まず出土文字史料を用いて、春秋戦国時代から秦漢時代に至るまでの裁判制度に検討を加えるのが第一の、そして主たる柱であった。そしてもう一つの柱は、出土史料を十二分に活用するための基礎固めとして、木簡出土地における現地調査、さらには木簡実物の調査を行うことであった。今年度はまず夏期に中国甘粛省の蘭州を訪問し、文物考古研究所において居延・敦煌から出土した漢代木簡を調査すると同時に、漢代長城周辺の峰火台遺跡の考査を行った。具体的には金塔県北で肩水金関周辺の遺跡を、敦煌市では玉門関以西の烽火台、および玉門関の東に位置する穀倉遺跡を調査し、長城に沿った防衛設備が如何なる立地条件の下に配置されているのかについて考察する上での情報を収集した。こうして得た知見は今後の研究に生かされるであろうし、またその一部はすでに拙稿「漢代敦煌戦線の展開と食糧管理」(『辺境出土木簡の研究』(冨谷至編、朋友書店)所収)のなかに盛り込んだ。一方の裁判制度研究については、昨年度に公開された張家山漢簡《二年律令》の読解に重点をおいて取り組んだ。前漢初期の律令を抜き書きしたものとおぼしいこの史料は、従来は知る由もなかった新しい知見の宝庫であり、多くの先行する法制史研究に修正を迫るものである。ただしこれは他に類例が乏しい史料であり、かつ竹簡の配列自体に再考が必要な箇所もあるため、その読解は容易な作業ではない。それゆえに訳注を作成しつつ読解を進めてゆく作業は今年度中には完成に至らなかったが、将来的には完成した訳注を公表する予定である。今年度は中国古代の裁判制度のうち、特にそれが開始するきっかけとなる「告」「劾」の制度に注目し、出土文字史料を活用しながらその実態を再検討した。その成果は『神女大史学』誌上に「「劾」小考-中国古代裁判制度の展開-」との題目で発表した。以下にその要旨を示す。中国古代の「裁判」の発端となるのは、主として「告」「劾」と呼ばれる手続きである。「告」は民による告発と理解されており、それで間違いないが、一方の「劾」についてはその定義からして一定せず、論者によってその位置づけが異なっている。そこでまずは「劾」が具体的に如何なる手続きであるのか、実例について検討した。その結果、これは官による告発というべきもので、これを承けて本格的な取り調べ-獄に身柄を拘束したうえでの厳しい詮議-が始められる、という手続きの流れが明らかとなった。こうした理解の上に立って、「劾」なる手続きが一体何時から行われるようになったのかを追跡してみたところ、諸説あるものの、やはり戦国時代から見られるようになっていることが分かった。官による告発である「劾」は、いわば国家の裁判権が既存の共同体のなかに切り込んでゆく行為である。従ってそれが成立するためには君主権の強化、君主の手足となる官僚の配備等が必要な前提条件となる。「劾」が戦国時代になって登場するのは決して偶然のことではなく、その登場は君主専権と官僚機構の整備が一定の段階に到達したことを告げるものである。こうした成果を得るための作業を今年度の前半は進め、補助金はそのために必要な書籍その他の購入費に充当した。後半には出土文字史料の多角的な検討を進めるための作業に着手し、次年度の夏期に訪中して木簡現物の観察や出土した遺跡の考査を行う予定である。
骨髄増殖症候群におけるc-mpl発現異常の分子機構

トロンボポエチン(thrombopoietin:TPO)ならびにその受容体c-mplは、巨核球・血小板の産生に極めて重要な役割を担っている。また、TPO/c-mplは、未分化な造血幹細胞レベルでも作用する造血因子/受容体システムである。真性多血症、本態性血小板血症、骨髄線維症などの骨髄増殖症候群は造血幹細胞のクローナルな腫瘍性増殖疾患であるが、これらの疾患ではc-mplの発現低下が認められた。c-mplの発現低下機構ならびに造血幹細胞の腫瘍性増殖機構を解析するため、腫瘍細胞よりcDNA発現ライブラリーを作製し、レトロウイルスベクターを用いてマウスインターロイキン-3(IL-3)依存性細胞株Ba/F3へ効率的に遺伝子を導入する系を確立した。この遺伝子導入系を用いて腫瘍性増殖あるいはアポトーシスを回避する遺伝子を探索中であるが、現在、造血因子非依存性増殖を促す遺伝子を一つ単離している。また、インターロイキン-3(IL-3)やトロンボポエチン(TPO)依存性増殖機構を、IL-3/TPO依存性ヒト赤白血病由来細胞株F-36P-mplを用いて解析した。IL-3やTPOによる増殖にはrasとSTART5が関与していた。このrasならびにSTAT5を介する増殖反応と細胞周期制御因子との関係を解析したところ、rasならびにSTAT5はcyclin D1の転写を誘導し細胞増殖を促進させることが明かとなった。
マダガスカルの生命系における共生と多様性

マダガスカル固有のいくつかの生物群について、その起源とこの島における多様化の様相を明らかにする分子系統学的研究を行った。(1)マダガスカル原猿類(レムール類)とアフリカ、アジアの原猿類との進化的な関係を、ミトコンドリアのゲノム解析から明らかにし、レムール類の起源に関して新しい仮説を提唱した。(2)テンレック類についても分子系統解析によって、その起源とマダガスカルでの多様化進化を明らかにする研究を行った。テンレックについては、前肢運動器官の比較解剖学的解析を行い、この島における適応戦略を探った。(3)マダガスカル固有のマダガスカルガエル科から、アデガエル、マントガエル、イロメガエル3属のミトコンドリア・ゲノムを解析し、この科がアオガエル科に近縁であることを示した。(4)マダガスカル固有のバオバブAdansonia属6種とアフリカ、オーストラリアのものとの進化的な関係を、葉緑体ゲノムの解析から明らかにした。マダガスカルの6つの植生において、植物の開花を探索し、それぞれの植物での訪花昆虫を調査した。いずれの場所でも、訪花昆虫としてマダガスカルミツバチが優占していたが、自然林ではPachymelus属などのマダガスカル固有のハナバチが観察された.このほか,鳥媒,蛾媒,甲虫媒なども観察された。マダガスカル特有の現象として、長舌のガガンボ類Elephantomyiaの送粉への関与が、さまざまな植物で観察された。Phyllanthus属4種で、ホソガによる絶対送粉共生が示唆された。マダガスカルの自然と人間の共生に関する基礎的知見の蓄積のため、同国の海藻のフロラとその利用に関する研究、及びマングローブ域に特異的に生育する藻類の生育分布と交雑実験による生殖的隔離に基づく系統地理学的解析を行った。マダガスカル南西部漁村の継続調査から、生態システムと文化システムの相互交渉を浮かび上がらせた。マダガスカルの原猿類とテンレック類は、アフリカから渡ってきたそれぞれの祖先種1種から多様に進化してきたものである。これらマダガスカル固有哺乳類の起源と多様化の機構を明らかにするためには、まずこれらの動物の系統関係を知らなければならない。分子系統学的な解析を行うため、原猿類に関して今年度は4科12属16種のキツネザル類の糞サンプルを得た。これらについてミトコンドリアDNAの解析を進めている。また、テンレック類に関しては、ヒメハリテンレックのミトコンドリア・ゲノム配列の解析が完了し、オナガテンレックについての解析を進めている。マダガスカル北西部を中心にバオバブを現地調査した。その結果ラヌマラザ川とサンビラノ川流域で、樹皮が白く、葉、花、果実に特色のある個体群の存在が確認でき、形質上はAdansonia bosyという種を認めるべきと考えられた。バオバブはマダガスカルに7種、アフリカに1種、オーストラリアに2種分布しており、マダガスカルが旧ゴンドワナ大陸での多様性の中心になっているが、これがどのような要因によっているのかを明らかにするために、分子系統学的な解析を行っている。マダガスカルの5つの植生において、さまざまな植物の訪花者群集の調査を行った。多様な訪花者の中で、アフリカミツバチとPachymelus属のハナバチが特に重要な送粉者であると推察された。また、アジアで発見されたコミカンソウ亜科の絶対送粉共生系がマダガスカルでも発見された。近年、マダガスカルでは、急激に森林が減少している。それに伴い、森の民といわれた狩猟採集民ミケアは森林産物の利用ができなくなり農耕に依存するようになっている。本研究では、森林の動態と地域社会の変容との関係を把握することを目的とした。ミケアは、様々な要因によって、これまで行ってきたワオキツネザルの狩猟ができなくなったが、現在彼らをペットとして利用するようになった。

マダガスカル動植物の系統地理学を他の大陸との関連で調べた。マダガスカルのテンレック類と原猿類のキツネザルの起源と進化の歴史を明らかにするため、昨年度に引き続き現地調査を行い、DNA解析用のサンプルを採取した。テンレックに関しては水生適応したLimnogaleを含め、属レベルの代表種はOryzorictes以外全て採取した。また、キツネザル類に関しても、アイアイなどいくつかの種について、ミトコンドリアの全塩基配列を決定し、今年度採取したネズミキツネザルなどについての解析も進行中である。マダガスカルのキツネザルは、アフリカから海を渡ってきた単一の祖先種から進化したと考えられているが、予備的な解析から、他の可能性も検討すべきであることが示唆された。バオバブについては、マダガスカルの固有種7種と、アフリカ、オーストラリアそれぞれ1種について、いくつかの遺伝子を解析した結果、進化の時間スケールは大陸移動と関連付けるには新しく、海を越えた分散を考えなければならないことが示唆された。さらに詳しい解析のため、葉緑体ゲノム解析が進行中である。マングローブ域に生育する紅藻アヤギヌの系統地理学的な解析から、それらの分布が大陸移動によるものか、海流によるものかを検証するため、マダガスカルのマングローブ(3カ所)で同藻を採集し、これまでに収集した西オーストラリア、アフリカ、南アメリカ産の同藻との遺伝的な距離を調べている。マダガスカルの自然植生の残る4ケ所で,植物の送粉共生に関する調査を行った.合計70種の植物で開花を観察し,そのうち約40種で送粉者を記録した.コミカンソウ科Phyllanthus属の3種で,種子寄生性ホソガによる絶対送粉共生の存在が示唆された.マダガスカルの民族文化と自然との関りについての現地調査は、今年度は行わなかったが、昨年度の調査結果の検討と、来年度にむけての準備を行った。マダガスカル固有のカエル類、マダガスカルガエル科から、アデガエル、マントガエル、イロメガエル3属のミトコンドリア(mt)ゲノムを解析した。後者2属のゲノム構造は、アオガエルと同一であり、アデガエル属では独特の構造を持っていた。本科はアカガエル/アオガエルのどちらに近縁かという点で議論が続いていたが、mtゲノムの特徴と系統解析から、アオガエル科に近縁であると結論した(倉林、長谷川)。テンレック類各種を用い、前肢運動器官を肉眼解剖学的に比較した。地上性適応群と半地下性適応群の適応戦略を解明した。半地下性適応群における大円筋の発達が注目され、ヘミセンテテス属が同筋を利用して掘削行動を行っていることが示唆された。同様の適応が予想されるオリゾリクテス属においては、同筋は非常に貧弱で、オリゾリクテス亜科とテンレック亜科では半地下性適応の基本的ロコモーション戦略が異なることが示された(遠藤、米澤、長谷川)。マダガスカル原猿類(レムール類)とアフリカ、アジアの原猿類と進化的な関係を、mtゲノム解析から明らかにした(松井、宝来、長谷川)。
異種元素アロイングによる炭素材料の構造制御と新機能性付与

本研究の目的は、炭素材料へホウ素、希土類などの異種金属元素をアロイングし、異種元素アロイングによる炭素材料の構造制御法を確立し、それを利用した炭素材料の新機能発言に関する指針を得ることである。平成7年度は、主としてホウ素とランタンを単独あるいは同時に添加した場合の、石油コ-クスの熱処理にともなう黒鉛構造への変化を追跡した。その結果、1.ホウ素単独添加の場合:2000°C以上の熱処理により、炭素層面の間隔d_<002>が石油コ-クスのみの場合に比して小さくなり、c軸報告の結晶の厚みLc_<002>が大きくなった。この現象は2300°Cまで認められ、2500°Cでは現れなかった。2.ランタン単独添加の場合:1800°C以上での熱処理により、天然黒鉛の値に近いd_<002>を持つ黒鉛構造へと変化し、Lc_<002>も大きな値が得られた。3.ホウ素およびランタンの同時添加の場合:ホウ素とランタンを同時に添加した場合、ランタン添加量が多い場合にd_<002>が石油コ-クスのみの場合よりも大きくなる現象が現れた。一般に、d_<002>とLc_<002>は逆の挙動を示すが、この場合にはLc_<002>は大きいままであった。d_<002>が大きくなる現象は2000°C以上の熱処理で現れた。以上の結果より、ホウ素とランタンは熱処理にともなう石油コ-クスの黒鉛化を促進し、ランタンはホウ素よりも黒鉛化を促進することが判った。また、ホウ素とランタンを同時に添加した場合、黒鉛構造を維持しながらc軸方向には拡がる現象が起こることが判った。