hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単純ヘルペスウイルス制御因子ICP0の機能発現機構の解析

本研究の目的は単純ヘルペスウイルス(HSV)の制御因子であるICP0の機能発現機構を解析することである。我々は、既にICP0が翻訳因子EF-1δおよび細胞周期制御因子cyclin D3と相互作用することを見出している(J.Virol.71:1019,1997;J.Virol.71:7328,1997)。本年度、Cyclin D3と相互作用するICP0の最小部位を同定したところ、199番目のアスパラギン酸であることが明らかになった。そこに部位特異変異を導入した組み換え変異ウイルスを作製し、その性状を培養細胞レベルおよびマウス動物モデルを用いて解析した。その結果、培養細胞レベルではICP0とcyclin D3の相互作用は細胞周期がG0期で止まった細胞におけるHSVの増殖に役割を果たしていることが明らかになった。また、生体内では、HSVの神経侵襲性および病原性に関与していることが明らかになった。また、酵母を用いたTwo-hybrid screeningによりICP0と相互作用する宿主細胞因子として転写因子MOP3およびペントースリン酸系路の主要酵素であるTransketolaseを同定した。以上の知見は、ICP0が様々な宿主細胞因子と相互作用して多様な細胞機構を制御していることを示唆している。本研究の目的は、単純ヘルペスウイルス(Herpes simplex virus:HSVの制御タンパクの機能発現機構を解析し、HSV)の遺伝子発現制御機構および潜伏感染からの再活性化機構の両方を解明しようとするものである。我々は現在までにウイルス制御因子ICPOと相互作用する宿主細胞因子(cyclin D3,EF-1δ)を同定している。本年度は、各細胞因子と相互作用するICPOの最小部位の同定を試みた。Yeast twohybrid法を利用し、ICPOのデリーションクローンを用いて解析した。その結果、cyclin D3は、ICPOのExon IIのaa159からaa196と相互作用し、EF-1δはICPOのExon IIIのaa712からaa768と相互作用することが明らかになった。現在さらなるマッピングを進行中である。我々は、HSV感染細胞中において、EF-1δを著しくリン酸化することを見出している。本年度は、このリン酸化に関与するウイルス因子の同定を試みた。まず、様々なウイルス因子を欠損した組み換えウイルスを用いた結果、ウイルスがコードするプロテインキナーゼであるUL13がEF-1δのリン酸化に関与していることが明らかになった。また、EF-1δと相互作用するICPOはEF-1δのリン酸化に関与していなかった。In vitro kinase assayの結果、UL13は直接、EF-lδをリン酸化する事が明らかになった。本知見は、ウイルス特異プロテインキナーゼの標的宿主細胞因子の初の同定となった。以上の結果は、ウイルス制御因子UL13はEF-1δをリン酸化することにより、ウイルスの遺伝子発現を制御していることが示唆された。
人間-機械協同のための環境理解に関する総合的研究

本研究は,機械に人間が合わせなければならない現状を改善し,機械が人間に合わせるために必要な技術的課題を検討し,人間の知的活動を支援するために,機械の環境理解について研究することを目的とする.本研究では,計算機を単なる情報処理機械としてではなく,メディアそのもの,すなわち知能情報メディアとしてとらえる.知能情報メディアによる人間の知的活動支援の可能性について以下の結論を得た.1.知能情報メディアによるコミュニケーション支援人間の知的活動にとって,最初の段階は情報収集活動であるが,ネットワークを通した人と人あるいは人と機械のコミュニケーションの増進によって,必要な情報の収集・選択が可能となる.2.知能情報メディアによる知覚支援受け手の意図をさりげなく反映した映像や音を提示することにより,在来のメディアの限界を克服し,人間の視聴覚機能の空間的・時間的な制約を一層緩和することが可能となる.さらに,知覚機能の一部に障害のある人の支援が可能になる.3.知能情報メディアによる理解支援可視化されたものを実時間で対話的に操作できる機能と,どんな対話が行われたかを機械側が学習する機能を提供することにより,人間の理解をより一層深めることができる.4.知能情報メディアによる発想支援発想の本質は試行錯誤であり,良い発想を得るためには,考えていることがうまく表現できることが重要である.知能情報メディアによる発想支援により,よい発想の生まれることが期待できる.本研究は,機械に人間が合わせなければならない現状を改善し,機械が人間に合わせるために必要な技術的課題を検討し,人間の知的活動を支援するために,機械の環境理解について研究することを目的とする.本研究では,計算機を単なる情報処理機械としてではなく,メディアそのもの,すなわち知能情報メディアとしてとらえる.知能情報メディアによる人間の知的活動支援の可能性について以下の結論を得た.1.知能情報メディアによるコミュニケーション支援人間の知的活動にとって,最初の段階は情報収集活動であるが,ネットワークを通した人と人あるいは人と機械のコミュニケーションの増進によって,必要な情報の収集・選択が可能となる.2.知能情報メディアによる知覚支援受け手の意図をさりげなく反映した映像や音を提示することにより,在来のメディアの限界を克服し,人間の視聴覚機能の空間的・時間的な制約を一層緩和することが可能となる.さらに,知覚機能の一部に障害のある人の支援が可能になる.3.知能情報メディアによる理解支援可視化されたものを実時間で対話的に操作できる機能と,どんな対話が行われたかを機械側が学習する機能を提供することにより,人間の理解をより一層深めることができる.4.知能情報メディアによる発想支援発想の本質は試行錯誤であり,良い発想を得るためには,考えていることがうまく表現できることが重要である.知能情報メディアによる発想支援により,よい発想の生まれることが期待できる.本研究は、人間と機械との相互作用の過程を通して、人の能力を拡大させ、知的行動を支援するために、機械における環境の理解について研究することを目的としている。今年度は、二回の研究会を開催して全員で討議し、さらに電子メールにより、グループで、随時議論を行った。その結果、まず現存の計算機を単なる情報処理機械として認識するのではなく、メディアそのものであること、すなわち知能情報メディアとして位置づけることが適当であるとの結論を得た。そして、真の知能メディアの構築について、次の四つの課題を今後一層検討することとした。1.知能情報メディアの基本構造図形、画像、音声等、情報伝達の手段として使われるものは、本来、伝達すべき情報の深層構造から、各種のメディアに適切な形として表層に現れたものである。したがって、深層構造から表層構造に至る統一的なモデル化と、その情報構造の明確な杷握が必要である。2.知能情報メディアによる人間-機械インタフェースの改善知能情報メディアは、知的訓練を受けた専門家のみではなく、計算機という機械についてあまり知らない一般の人にとっても馴染みやすい、人に優しいインタフェースの実現が求められる。人の機械がそれぞれ効率的に機能するための役割分担、インタフェースのあるべき姿を明らかにする。3.知能メディアによる人の知的機能の支援と拡大人の視覚、聴覚、感覚、思考等の知的機能を、知的情報メディアにより支援し、時間や空間などの物理的制約を越えて拡大することを目指す。4.知能情報メディアの相互関係の理解知能情報メディアは、人からの働きかけに応じて情報を菅動的に処理するだけでなく、環境に応じて、より一層能動的に行動する。環境に鉄してどのような操作を加えるかは、目的、相手の知的能力、機械の環境制御能力等に依存するため、環境制御のモデルを確立することが重要である。本研究は、人間と機械との相互作用の過程を通して、人の能力を拡大させ、知的行動を支援するために、機械における環境の理解について研究することを目的とする。今年度は、二回の研究会を開催して全員で討議し、さらに電子メールにより、随時議論を行った。本研究では,計算機を単なる情報処理機械としてではなく、メディアそのもの、すなわち知能情報メディアとしてとらえる。知能情報メディアによる人間の知的活動支援の可能性について以下の結論を得た.知能情報メディアによるコミュニケーション支援知能情報メディアによる支援により,人と人との健全で好ましいコミュニケーションが増進されるだけでなく,各人の興味に合わせた情報の選択・収集が可能となる.知能情報メディアによる知覚支援受け手の意図をさりげなく反映した映像や音を提示することにより,在来のメディアの限界を克服し,人間の視聴覚機能の空間的・時間的な制約を一層緩和することが可能となる.さらに,知覚機能の一部に障害のある人の支援が可能になる.知能情報メディアによる理解支援

可視化されたものを実時間で対話的に操作できる機能と,どんな対話が行われたかを機械側が学習する機能を提供することにより,人間の理解をより一層深めることができる.知能情報メディアによる発想支援発想の本質は試行錯誤であり,良い発想を得るためには,考えていることがうまく表現できることが重要である.知能情報メディアによる発想支援により,よい発想の生まれることが期待できる.本研究は,機械に人間が合わせなければならない現状を改善し,機械が人間に合わせるために必要な技術的課題を検討し,人間の知的活動を支援するために,機械の環境理解について研究することを目的とする.今年度は,二回の研究会を開催して全員で討議し,さらに必要な分担者が集まり随時議論を行った.本研究では,計算機を単なる情報処理機械としてではなく,メディアそのもの,すなわち知能情報メディアとしてとらえる.知能情報メディアによる人間の知的活動支援の可能性について以下の結論を得た.1.知能情報メディアによるコミュニケーション支援人間の知的活動にとって,最初の段階は情報収集活動であるが,ネットワークを通した人と人あるいは人と機械のコミュニケーションの増進によって,必要な情報の収集・選択が可能となる.2.知能情報メディアによる知覚支援受け手の意図をさりげなく反映した映像や音を提示することにより,在来のメディアの限界を克服し,人間の視聴覚機能の空間的・時間的な制約を一層緩和することが可能となる.さらに,知覚機能の一部に障害のある人の支援が可能になる.3.知能情報メディアによる理解支援可視化されたものを実時間で対話的に操作できる機能と,どんな対話が行われたかを機械側が学習する機能を提供することにより,人間の理解をより一層深めることができる.4.知能情報メディアによる発想支援発想の本質は試行錯誤であり,良い発想を得るためには,考えていることがうまく表現できることが重要である.知能情報メディアによる発想支援により,よい発想の生まれることが期待できる.
酢酸代謝に着目した新規分子イメージング用PET薬剤の開発

酢酸誘導体のF-18標識フルオロ酢酸(以下、[^<18>F]FA)は、C-11標識酢酸と同様に腫瘍診断への有用性が示唆されているPET薬剤であり、C-11標識酢酸に比べて長時間の動態観察が可能となるだけでなく、薬剤合成従事者の被曝低減や普及性が期待できるなどメリットが多い。しかし、これらイオン性化合物は組織移行性が悪く、全身スクリーニングを視野に入れた場合に十分な性質を有しているとは言いがたい。これまでに申請者は、組織移行性の向上を目的として、高脂溶性かつ体内での速やかな分解が期待されるエステル化合物に着目し、[^<18>F]FAのプロドラッグとなり得るF-18標識フルオロ酢酸エチル(以下、[^<18>F]EFA)について検討を行ってきた。本研究では、病態での酢酸代謝イメージングの可能性を評価するため、担ガンマウスモデルによる[^<18>F]EFAの体内動態およびPETイメージング実験を行った。[^<18>F]EFAおよび[^<18>F]FAをマウス由来LLC1細胞を移植したC57/BL6マウスに投与し、それらの体内動態を観察した結果、両トレーサーとも腫瘍への有意な放射能集積が確認された。その集積は、[^<18>F]FAでは投与1時間後に最大値6.9%ID/gramを示したのに対し、[^<18>F]EFAでは投与早期から腫瘍に高い放射能集積を認め、投与30分後に最大値の7.0%ID/gramを示し、1時間後以降は[^<18>F]FAと同様の体内分布を示すことがわかった。次いで、この腫瘍モデルを用いて[^<18>F]EFAでのPETイメージング実験を行ったところ、[^<18>F]EFAは投与後速やかに全身に分布し、30分後には腫瘍が描写される様子を捉えることに成功した。以上の結果より、[^<18>F]EFAによる腫瘍のイメージングが可能であり、腫瘍への集積は母体化合物の[^<18>F]FAよりも早かったため、ドラッグデザインの妥当性が強く示唆された。今後、代謝機構に関する詳細な検討が必要と考えられる。
半側空間失認はメンタルプラクティスの適応となりうるか？

近年,脳卒中片麻痺患者に対してメンタルプラクティスが有効であると報告されている.メンタルプラクティスは患者が正確な運動イメージを想起できて初めて治療効果が期待できると考えられるが,これまでに運動イメージ能力について検討した研究は少ない.本研究では,運動イメージ能力の評価において,imagined Timed Up and Go TestやHand Laterality Judgement Testが客観的な評価法として優れていることを明らかした.また,半側空間失認を有する患者では,運動イメージ能力が低下し,主観的評価と客観的評価に相違がみられる傾向がみられることが示された.本研究では,先行研究にて運動イメージ能力評価法として用いられている,質問紙法(VMIQ2),メンタルクロノメトリー法(iBBT,iTUG),Hand laterality judgement test(HLTJ)について,各評価法の相互関係性を明らかにすることを目的として実験を行った.健常成人43名を対象として,各評価法による測定値を標準化(Z値変換)し,主成分分析を用いて検討した.その結果,メンタルプラクティスに重要とされる筋感覚運動イメージの評価には,VMIQ2-KI,iTUG,HLJTを組み合わせて用いることが有用であると考えられた.次に,これらの評価法について神経生理学的検証として,経頭蓋磁気刺激装置(TMS)による運動誘発電位(MEP)を指標とした実験を行った.その結果,MEPによる評価結果はiTUGとHLJTの測定値との間に相関を認めた.一方で,質問紙法(VMIQ2)の各項目とは相関が認められなかった.しかし,身体運動について主観的評価と客観的評価はしばしば乖離することが報告されており,今回の結果は運動イメージにおいても主観的評価と客観的評価の間に乖離が生じうることを示していると考えられた.メンタルプラクティスを実施,指導する場面において,主観的評価と客観的評価が一致しているか,乖離しているかという情報は,練習を進めるうえでは重要な情報である.よって質問紙法は主観的評価として運動イメージ能力評価には重要な項目であると考えた.以上の2つの実験から,メンタルプラクティスの治療導入基準(クライテリア)として,質問紙法(VMIQ2),メンタルクロノメトリー法(iTUG),HLJTを組み合わせて評価することが重要であると考えられた.近年,脳卒中片麻痺患者に対してメンタルプラクティスが有効であると報告されている.メンタルプラクティスは患者が正確な運動イメージを想起できて初めて治療効果が期待できると考えられるが,これまでに運動イメージ能力について検討した研究は少ない.本研究では,運動イメージ能力の評価において,imagined Timed Up and Go TestやHand Laterality Judgement Testが客観的な評価法として優れていることを明らかした.また,半側空間失認を有する患者では,運動イメージ能力が低下し,主観的評価と客観的評価に相違がみられる傾向がみられることが示された.近年,脳卒中患者に対するメンタルプラクティス(MP)導入に際し,運動イメージ能力評価の重要性が指摘されている.しかし,運動イメージ能力評価法のゴールドスタンダードは未だ確立されていない.そこで今回,同一被検者に運動イメージ能力の評価法として開発された質問紙法,メンタルクロノメトリー(MC),メンタルローテーション課題(MR)を行い,各評価法間の相互関係性について検討した.以上よりiTUGとMR-RTは,運動イメージの中でも筋感覚イメージの評価として有用である可能性が示唆された.近年リハビリテーション医学において,運動イメージを用いた治療であるメンタルプラクティスの有効性が注目されている.特に脳卒中片麻痺患者に対しての報告が多くみられるが,その治療効果には意見が分かれている.メンタルプラクティスは運動イメージを用いた治療であるため,運動イメージを想起する能力が必要であると考えられるが,これまでの臨床研究においてその部分を考慮した研究は乏しい.そこで,本研究では運動イメージに大きく影響しうると考えられる半側空間失認を有する脳卒中患者の運動イメージ能力について検討することとした.昨年度までの健常者を用いた研究から,運動イメージ能力の評価法として,メンタルクロノメトリー(心的時間測定法)と手の心的回転課題(Hand Laterality Judgement Test)が適していると考えられた.最終年度では脳卒中片麻痺患者9名(うち,半側空間失認を有する患者5名,半側空間失認を有さない患者4名)を対象として上記評価を行い,結果を比較した.その結果,主観的な評価法であるVMIQ2のスコアでは両群に差が認められなかったが,メンタルクロノメトリー,心的回転課題ではいずれも半側空間失認を有する患者で有意に低い評価結果となり,半側空間失認の有無が運動イメージ能力に影響することが明らかになった.運動イメージを用いたメンタルプラクティスは,転倒などのリスクが少なく,疲労も伴いにくいという大きな利点を有している.一方で誤った運動イメージの繰り返しにより,誤った運動学習を伴う可能性もあるということを認識すべきであり,メンタルプラクティスの導入にあたっては運動イメージ能力の評価を行った上で治療の選択を検討する必要があるものと考える.リハビリテーション医学現在までに健常者を対象とした行動学的,神経生理学的検証を行った.研究成果については第4回日本ニューロリハビリテーション学会と第48回日本理学療法学術大会にて発表し,学術雑誌(理学療法科学:2014)へ掲載された.1年目は健常者を対象とした行動学的実験を中心に行った.被験者35名を対象として検討した結果を,第4回日本ニューロリハビリテーション学会学術集会にて報告した.また,経頭蓋磁気刺激装置を用いた神経生理学的手法を用いた運動イメージ能力評価法に関する検討も開始し,被験者10名まで実験を終了している.途中経過について来年度開催される第48回日本理学療法学術大会へ演題登録を行い,採択されている.

2面目は神経生理学的検討の進展と,脳卒中片麻痺患者を対象とした行動学的検討を開始する予定である.今後は臨床研究として脳卒中患者を対象とした実験を行う予定としており,現在実験を行う施設と対象患者,実験手法に関する確認を行っている状況である.現在,健常者を対象とした実験結果についての論文執筆中であり,次年度は学術雑誌への投稿を行う予定である.また,第48回日本理学療法学術大会にて研究成果を発表する予定となっている.国際学会への参加が延期となったことが主たる理由である.学術雑誌への投稿,国際学会における報告,並びに実験に必要な機材・消耗品に充てる予定である.論文投稿に関する英文校正費用,および学術雑誌への投稿費用として使用する予定である.
多数のカテゴリを学習・識別するニューラルネットCombNET-IIに関する研究

多数のカテゴリを学習・識別するニューラルネットCombNET-IIは,前段に入力データを大分類するためのベクトル量子化ニューラルネット(Stem-Netwirk)を配置し,後段にはグループ内のデータを細類分する階層型ニューラルネット(Branch-Network)を多数並列に配置したものであり,前段で大まかなグループ分けを行ない,後段でグループ内での識別を行なう2段階識別ネットワークである[1]。本年度は,CombNet-IIによる手書き英数字の認識実験を行なった。手愛き文字は,人によって字体が大きく異なり,同一人物の文字でもひとつひとつ変形を伴うため,同じ文字でも多くの異なるパターンがある。CombNET-IIは,このように同一カテゴリに属するパターン内で大きく変動するような問題についてもうまく適応したネットワークを形成することができる。今回,電総研から提供されている文字データベースETL6に含まれている手愛き英数字を識別対象に実験を行なった。その結果,600人分のデータを学習したときに,未知データに対する認識率が99.0%に達した。さらに,CombNET-IIを用いて手書き漢字を認識するニューラルネットを構成する手法について検討した。手書き文字はパターン変動が極めて大きいので,同一文字についてさまざまなパターンを入力してStem Networkに同一文字について複数のテンプレートを成長させ,複数のBranch Networkの出力層に同一文字種に対応するニューロンを用意する。このように同一カテゴリ内に大きく異なるパターンを含む場合については複数のネットワークパスを用意することによって,パターン変動の大きな手書き漢字の認識を行なう。枚回,1000字種を対象にした実験で,97%毎度の認識率を達成した[3,4]。以上,CombNET-IIが分類カテゴリ数の外いパターン認識の識別関数の学習方式として,単純な階層型ニューラルネットワークの限界を超える能力をもっていることを明らかにした。
自閉症の選好性過剰説の認知科学的検討

従来、自閉スペクトラム者は、他者や社会的事物に対する敏感性が低く、それにより社会的相互作用の機会が減ることで非定型的な発達を辿ることが仮定されてきた。しかし、近年の研究により、自閉スペクトラム者も発達早期から社会的敏感性を有していることが示唆されている。自閉スペクトラム症は、社会的コミュニケーションの特異性とともに、著しいこだわりや興味の限局を診断的特徴としている。しかし、この著しいこだわりや興味の限局の対象は自閉スペクトラム症の診断を受けている人それぞれで異なっており、それぞれに見られるある特定の事物や特徴への強い選好性と捉えることも可能である。自閉スペクトラム者に見られる社会性の非定型発達は、社会的事物や社会的情報に対する何らかの認知・行動的傾向の欠落ではなく、むしろ、定型発達者に比べて社会的事物以外の事物への選好性が非常に高いことによる可能性が考えられる。定型発達者は、そのような強い選好性がないために、発達早期から見られる社会的敏感性が社会的事物への持続的な注意に繋がり、社会性の定型発達の道筋を辿ることが考えられる。本研究は、自閉スペクトラム症の診断を受けた人々と定型発達の人々の間で、選好性の対象およびその限局性にどのような違いがあるのかについて実験的に検討することで、上記の仮説について検討し、精緻化することを目的としている。本年度は、そのような選好性を測定するための新たな実験課題の作成を行い、また、予備的なデータの取得と解析を行った。他に従事している研究課題等の遂行に予想以上の時間がかかったため。本年度に作成した課題をもとに、自閉スペクトラム者と定型発達者の様々な事物に対する選好性について実験的に検討を行う。本年度の研究を進めるにあたり、研究費使用の必要が低かったため。実験のための物品費、学会発表や研究打ち合わせのための旅費、実験謝金、学術誌投稿料、校閲費、通信費等に使用する予定である。
家畜生体情報のコンピュ-タ処理に関する研究(2)牛の分娩と発情時のデ-タ解析

牛の生理指標の中で体温は、分娩予知や発情発見において利用可能性が高いと思われる。そこで本研究では、小型のデ-タロガ-を用いて測定した牛の体温変化に焦点をあて実験を行った。1.発情牛の体温変化:7頭のホルスタイン種未経産牛を用いて、のべ8回の分析可能な発情時デ-タを得た。その結果日最低体温が特徴的な変化を見せ、それを要約すると次のようになる。(1)発情日の23日前から低下し始め、発情日前日が最低となる。低下の幅は0.10.8度であった。(2)発情日には前日と比べ0.30.6度上昇する。(3)発情期間が2日間にまたがるとき、2日目の最低体温も高い。(4)発情終了後、直ちに発情前のレベルに戻る。2.分娩牛の体温変化:24頭のホルスタイン種経産牛を用いて実験を行なった結果次のような知見を得た。(1)分娩の3日前から1日前まで体温が上昇し、その後分娩にむけて低下する。(2)体温の上昇は、夜半から朝の体温変化において明瞭である。(3)分娩時刻と体温変化の関係が示唆された。3)付随した成果として、牛の主なる体温変化は次のような要因からなることを確認できた。その分離方法としては移動平均によるフィルタリングが有効であった。(1)概日リズム・・・朝低く、夕方高い。(2)給飼間隔と同期したリズム・・・給飼後の熱量増加による。(3)35時間周期のゆらぎ・・・起立・横臥行動による。現在、以上の成果をもとに発情発見と分娩予知の精度を上げるソフトウェアの開発を進めている。本年度は、乳牛の発情時および分娩時における体温変化についての実験を行った。発情牛における実験:3頭のホルスタイン種未経産牛を共試し、述べ8回の発情が観察され、次の知見が得られた。1.発情前後の体温変化では、日最低体温(午前511時の出現率約90%)が、とくに特徴的変化を見せ、発情発見の有力な指標になると思われた。2.発情前後の日最低体温の変化を要約すると次のようになる。(1)発情23日前から低下し、発情前日が最低となる。(2)発情日に0.30.7°C上昇する。この上昇は、牛の発情にともなう活動量の増加に先行して起こる。(3)発情が2日間にまたがる場合、両日とも日最低体温が高くなる。(4)発情終了後、徐々にまたは急速に発情前の体温レベルに戻る。分娩牛における実験:8頭のホルスタイン種未経産牛を共試した。1.分娩の4872時間前に体温の上昇が開始し、2432時間前にピークとなる。その後分娩まで体温の低下が続く。2.とくにこの体温上昇を観察する場合、夜半から早朝にかけての平均体温の変化が明瞭であった。以上の2つの実験において、体温の変化を時系列的にとらえる場合、基礎体温、日周リズム、採食行動、横臥起立行動の影響を同時に考慮する必要性が認められた。今後は、上記要因の分離方法とプロジェステロン等のホルモンと基礎体温の関係を明確にしたい。本年度は研究の2年目(最終年度)であったため、おもに1年目(昨年度)の実験の例数を増やし、結果の確認と得られたデ-タの解析をした。1.発情牛の実験:昨年度の3頭に加え、さらに4頭のホルスタイン種未経産牛を供試した。

ただし牛の年令が若すぎたため分析可能な発情時デ-タは充分ではなかったため、主に体温と気温および行動の関係を分析するためにデ-タを活用した。発情時の体温変化のデ-タは断片的ではあったが昨年度の結果を確認できるものであり、そのまとめは成果報告書にある通りである。2.分娩牛の実験:昨年度の8頭に加え、16頭のホルスタイン種経産牛を用いて実験を行なった。結果は昨年度の報告内容を再確認する面が多かったが、頭数を増やすことにより分娩前の体温変化を2つのパタ-ンに分類できた。一つのパタ-ンは体温の急激な上昇と急激な下降を示すものであり、もう一方は緩慢な上昇と緩慢な低下を示すものであった。そのパタ-ンの違いは、分娩時刻と関係していることが示唆された。なおこの結果は、論文として雑誌(Can.J.Anim.Sci.)に投稿中である。3.現在発情発見と分娩予知の精度を上げるソフトウェアの開発を続行中である。
細胞を用いる糖鎖生産とEGFRリン酸化阻害剤の開発

動物細胞を糖鎖生産工場と見立てて糖脂質の類似体を合成するバイオコンビナトリアル合成法を用いた糖脂質GM3(NeuAca2-3Galβ1-4Glcβ1-Cer)類似体の生産における最適条件を詳細に検討した。アルキル鎖の根元にアジド基を導入した糖鎖プライマーは他のプライマーと比べて約2倍糖鎖伸長を受けやすいことが明らかとなったが、プライマーの界面活性能を測定することによりこの理由も明らかにした。また、播種細胞数依存性、プライマー濃度依存性、培養時間依存性についても明確な依存性を確認し、最適条件を決定した。さらに、検討した最適条件を用いてのGM3類似体の大量合成と、生成物の分離精製方法も検討した。次に、GM3とepidermal growth factor receptor(EGFR)の相互作用や細胞における外因性/内在性GM3について検証した。GM3とEGFRの相互作用の機序を、共焦点レーザー顕微鏡による画像解析など様々な手法により明らかにした。さらに、GM3の代謝中間体であるlyso-GM3のオリゴマー化、合成された化合物のキナーゼ活性への阻害効果や細胞毒性を評価した。EGFRを高発現しているA431細胞に各化合物を様々な濃度で添加したところ、lyso-GM3 dimerに高いチロシンキナーゼ活性阻害能が見出された。大量合成の可能性が示されたGM3類似体(lyso-GM3 mimetic)を応用して同様な機能性糖鎖含有分子の合成を行い、それらがEGFRの関係する生理現象に及ぼす作用を検証した。A431細胞にこれらの各々の化合物を投与し、糖鎖伸長したプライマーを応用した新規化合物であるmimetic dimerに天然型であるlyso-GM3 dimerと同様のEGFRのチロシンリン酸化阻害能があることを示した。さらに、EGFRシグナリングの下流にあたるAktや細胞増殖も抑制することを明らかにした。EGFRとGM3の直接的相互作用を、SPR法を用いて詳細に解析した。結合定数やkinetics parameterの解析により、EGFRと糖脂質の相互作用が特異的であることを発見した。細胞による糖鎖生産を効率的に行った。ターゲットとなるオリゴ糖鎖ごとに、最も生産性の高い細胞の種類とプライマーの種類を探索し、EGFRと相互作用するシアリルラクトースについての生産方式を確立した。糖鎖プライマー中に存在する官能基や糖鎖の違いによる細胞内への取り込みについて詳細に検討し、細胞内の糖転移酵素による糖鎖伸長や内在性糖脂質合成の阻害について調べた。糖鎖伸長反応の播種細胞数依存性、プライマー濃度依存性、培養時間依存性を詳細に調べた。細胞培養の培地中に放出される糖鎖伸長プライマーの効率的な精製方法について検討した。オリゴ糖のオリゴマー化に関しては、細胞によって得られる2-アジドドデシルシアリルラクトシドの変換によって、GM3型オリゴ糖(シアリルラクトース)のオリゴマー化合物を合成した。具体的には、アグリコン中のアジド基の還元反応について、これまで用いてきたトリフェニルボスフィンによる還元に加え、パラジウム触媒による水素還元など別の還元方法を検討した。また、得られるアミノ基を有する化合物(リソGM3の類似体)が、カルボン酸と縮合する条件(縮合剤の種類、溶媒、温度など)を検討した。糖脂質類似体およびそのオリゴマーのEGFRリン酸化阻害に関しては、EGFRを高発現しているA431細胞に各化合物を様々な濃度で添加し、チロシンキナーゼ活性阻害能を評価した。A431細胞を無血清DMEM培地中、GM3、GM3類似体と共に37°Cで24時間培養した。その後、EGFを含む無血清培地と交換して1時間培養し、細胞を溶解する界面活性剤を入りの緩衝溶液で細胞を溶解し、溶解液を遠心分離した。上澄み液をSDS-PAGE(ポリアクリルアミド電気泳動)で分離した後、ウエスタンブロット法で解析した。大量合成の可能性が示されたGM3類似体(lyso-GM3 mimetic)を応用して同様な機能性

糖鎖含有分子の合成を行い、それらがEGFRの関係する生理現象に及ぼす作用を検証した。A431細胞にこれらの各々の化合物を投与し、糖鎖伸長したプライマーを応用した新規化合物であるmimetic dimerに天然型であるlyso-GM3 dimerと同様のEGFRのチロシンリン酸化阻害能があることを示した。さらに、EGFRシグナリングの下流にあたるAktや細胞増殖も抑制することを明らかにした。EGFRとGM3の直接的相互作用を、SPR法を用いて詳細に解析した。結合定数やkinetics parameterの解析により、EGFRと糖脂質の相互作用が特異的であることを発見した。
核磁気共鳴(NMR)法による強磁性・強誘電性共存系の研究

1.強磁性・強誘電性共存系の代表例であるBiMnO_3、およびその比較対象として反強磁性・強誘電性が共存するBiCrO_3についてそれぞれNMR測定を行い、スペクトル解析を通じて微視的観点から磁気構造の違いを検証した。つまり、BiMnO_3ではMnが3サイト(以上)に分裂する複雑で奇妙な磁気構造になるのに対し、BiCrO_3ではcycloidalな磁気構造を取ることで知られているBiFeO_3に似た比較的単純な磁気構造をとることを明らかにした。このように両者は磁気構造が異なっているものの、共に強誘電性を発現することはマルチフェロイクスの共存機構を考える上で大変興味深い。2.奇妙な誘電特性を示し誘電性・磁性が相関している可能性があるAサイト秩序型ペロブスカイトCaCu_3Ti_4O_<12>(CCTO)およびその同型化合物CaCu_3Ru_4O_<12>(CCRO)についてそれぞれCu-NMR測定を行った。反強磁性絶縁体であるCCTOと常磁性金属であるCCROはCu位置における電荷分布が全く異なっていることを明らかにし、この系におけるCu-d電子の電荷・スピン秩序の微視的変化について議論の糸口をつけた。また、CCROについては緩和時間測定を通じて、この系のmass-enhancementが従来より提唱されているdense-Kondoモデルでは説明できないことをはっきりと示した。3.ハーフメタリック物質であるSr_2FeMoO_6およびSr_2FeReO_6についてNMR測定を行った。核緩和時間測定を通じて、Fe-3d電子が主に局在電子的、Mo-4d電子が遍歴電子的な挙動をそれぞれ見せることを微視的観点から実験的に明らかにした。また、Feモーメントの有限温度における秩序度の低下は、通常の磁性体におけるスピン波によるものとは異質であることを示した。ハーフメタリック特性を反映したものと考えられ興味深い。1.強磁性・強誘電性共存系(マルチフェロイックス系)の代表例であるBiMnO_3について核磁気共鳴(NMR)測定を行った。主に低温の強磁性・強誘電性共存相での測定を行い、内部磁場を受けたMn核・Bi核のNMR信号の観測に成功した。詳細なスペクトル解析を通じて核が非常に大きな四重極相互作用を受けていることを示唆しているのではないかという結果が得られ、微視的な観点からこの系のd電子が軌道秩序を起こしていることの実験的証拠を得たのではと考えている。翌年度以降はそれを確かめるために二重共鳴法などの進んだNMR測定を行う予定である。また、緩和率測定を通じて電子の動的な性質を明らかにした。2.BiMnO_3について強磁性/強誘電性がそれぞれ消失した場合のNMR信号観測を達成するために、高温で測定が行えるよう感度をあげるなどNMRスペクトロメーターの改良を行った。来年度以降改良装置を使って高温下での信号を探索する予定である。3.翌年度以降のNMR測定に供するため、他のマルチフェロイックス系の合成を行った。Pb_2CoWO_6,Pb_2FeWO_6などについて合成条件の最適化を行い、試料を得た。4.ハーフメタリック強磁性であるSr_2FeMoO_6について試料の合成およびNMR測定を行った。強磁性転移温度(420K)より下の160Kにおいて1/T_1Tが増大するという特異な振る舞いを示すことを明らかにした。5.低温で重い電子状態を形成する化合物CaCu_3Ru_4O_<12>について試料の合成およびNMR測定を行い、Cu核のNMR信号の検出に成功した。重い電子系において局在電子を担う核の検出に成功したのは本研究が初めてである。6.スクッテルダイト型化合物SrFe_4Sb_<12>,BaFe_4Sb_<12>に対するNMR測定を行った。結果、この化合物には強磁性揺らぎが強く内在し、臨界点近傍にあることを明らかにした。代表的な成果のみを以下に示す。1.強磁性・強誘電性共存系(マルチフェロイクス系)の代表例であるBiMnO_3について、前年度に引き続きNMR測定を行い、磁場による静的・動的性質の変化について明らかにした。また、比較対象のために、低温で反強磁性と強誘電性が共存するとされるBiCrO_3についてBi-NMR測定を行った。現在、スペクトル解析を行っているところであり詳細は解析中であるが、Biは1サイトのようである。これは、BiMnO_3においてはBi, Mn核ともに数種類のサイトに分裂することと対照的な結果であり、大変興味深い。2,他のマルチフェロイクス系に目を向けNMR測定を行った。規則ペロブスカイト系A_3Fe_2WO_9(A=Ca, Sr, Ba, Pb)やPb_2CoWO_6などは低温で磁性・誘電性共に秩序状態にあるといわれている。これらの試料を固相反応で合成し、Fe核、W核のNMR信号探索を行ったものの、現在まで信号は得られていない。3.規則ペロブスカイト系のうち、CaCu_3Ru_4O_<12>はf電子を含まないのにも関わらず重い電子的な振る舞いを示すことが知られている。この化合物についてCu核、Ru核NMR測定を行った。

低温でCu核NMR信号の縦緩和率1/T_1が温度に比例するいわゆるコリンハ則に従うことを明らかにし、低温でフェルミ液体状態が形成されていることを明らかにした。また、1/T_1はある温度から急激にコリンハ則からはずれる。このことは、温度と共に電子状態が変化していることを示していると考えている。4.規則ペロブスカイト系のうちSr_2FeMoO_6はハーフメタリック強磁性体である。Mo核NMR測定を行い低温で1/T_1Tが一定になることを明らかにした。ハーフメタリック体における動的性質の研究はあまり例が無く、この振る舞いがどのような物理と関連しているか興味が持たれる。1.強磁性・強誘電性共存系の代表例であるBiMnO_3、およびその比較対象として反強磁性・強誘電性が共存するBiCrO_3についてそれぞれNMR測定を行い、スペクトル解析を通じて微視的観点から磁気構造の違いを検証した。つまり、BiMnO_3ではMnが3サイト(以上)に分裂する複雑で奇妙な磁気構造になるのに対し、BiCrO_3ではcycloidalな磁気構造を取ることで知られているBiFeO_3に似た比較的単純な磁気構造をとることを明らかにした。このように両者は磁気構造が異なっているものの、共に強誘電性を発現することはマルチフェロイクスの共存機構を考える上で大変興味深い。2.奇妙な誘電特性を示し誘電性・磁性が相関している可能性があるAサイト秩序型ペロブスカイトCaCu_3Ti_4O_<12>(CCTO)およびその同型化合物CaCu_3Ru_4O_<12>(CCRO)についてそれぞれCu-NMR測定を行った。反強磁性絶縁体であるCCTOと常磁性金属であるCCROはCu位置における電荷分布が全く異なっていることを明らかにし、この系におけるCu-d電子の電荷・スピン秩序の微視的変化について議論の糸口をつけた。また、CCROについては緩和時間測定を通じて、この系のmass-enhancementが従来より提唱されているdense-Kondoモデルでは説明できないことをはっきりと示した。3.ハーフメタリック物質であるSr_2FeMoO_6およびSr_2FeReO_6についてNMR測定を行った。核緩和時間測定を通じて、Fe-3d電子が主に局在電子的、Mo-4d電子が遍歴電子的な挙動をそれぞれ見せることを微視的観点から実験的に明らかにした。また、Feモーメントの有限温度における秩序度の低下は、通常の磁性体におけるスピン波によるものとは異質であることを示した。ハーフメタリック特性を反映したものと考えられ興味深い。
植物ペルオキシソーム機能獲得におけるタンパク質輸送複合体の解析

シロイヌナズナゲノムには、ペルオキシソーム形成因子のPEX遺伝子が15種21個存在すると予測されている。私は、RNAiを用いてPEX遺伝子の発現を低下させた植物体(iPEX line)を作出し、その表現型から各PEXの機能同定を進めている。前年度までにT1植物体の作出を完了し、その表現型からペルオキシソームのマトリクスタンパク質が輸送に欠損が生じるライン(iPEX1、2、4、6、10、12、13)とペルオキシソームの形態に異常が生じるライン(iPEx3.1、3.2、11.1、11.2、11.3、11.4、11.5、16、19.1、19.2)に分類した。そこで今年度はT2植物体を作出し、これらの表現型が次世代に遺伝することを確認した。また、これらのラインにおけるPEX遺伝子の発現を定量した。その結果、iPEX lineのPEX遺伝子発現は野性型に比べて1050%に低下していた。さらにiPEX lineにおけるペルオキシソームの脂肪酸代謝活性を検定するため、それぞれのラインの2,4-DB耐性と発芽時におけるショ糖要求性を調べた。その結果、これらのラインでは2.4-DBに耐性を示し、発芽に際してショ糖を要求することが明らかになった。これは、ペルオキシソームの脂肪酸代謝活性が低下していることを示している。(以上の結果をまとめ論文投稿中。)一方でiPEX10は、同じグループに分類される他のラインとは異なる表現型を示したため、注目して解析を進めている。その表現とは、1)本葉が部分的に壊死すること、2)優性不稔の表現を示すことである。詳細な表現型解析の結果、iPEX10では葯の開裂時期が開花と同調しないために不稔の表現を示すことがわかった。今後、PEX10とこれらの特徴的な表現型との関連をより詳細に解析していく。現在までに、植物ペルオキシソームへのタンパク質輸送に普遍的に関わる因子AtPex14p、AtPex5p、AtPex7pの機能を同定してきた。しかし、植物ペルオキシソーム形成・維持にはまだ数多くの因子が関与することが考えられる。そこで、他生物種で同定されたペルオキシソーム形成因子(ペルオキシン)をシロイヌナズナゲノムから相同性検索により選抜した。この結果、18の推定ペルオキシンの存在が明らかとなった。これらのうちRING fingerドメインをもつことが特徴的なAtPex2p、AtPex10p、AtPex12pについて相互作用解析を行ったところ、AtPex10pとAtPex12pはそれぞれのRING fingerドメイン間で結合したが、AtPex2pとは結合しなかった。この結果は、他生物種で同定されたPex2pの特徴とは異なっていた。一方、ペルオキシソームタンパク質輸送に関わる新規因子を同定することを目的として、AtPex14pを囮にした酵母two-hybridスクリーニングを行ったところ、2つの候補因子(#46、#16)が得られた。そのうちの一つ#46もまたN末端側にRING fingerドメインをもっており、さらに興味深いことにAtPex14p側の結合領域はAtPex5pの結合領域と完全に重複していることが明らかとなった。このことからタンパク質輸送において#46がAtPex14p、AtPex5pとどのように関わっているのか興味が持たれる。現在、様々なシロイヌナズナ形質転換体の作製を行っており、これらの表現型解析から推定ペルオキシンと#46、#16の機能を同定していきたい。さらに近年、RING fingerドメインがユビキチンリガーゼ活性をもつという報告もされているため、今後これらの因子がタンパク質分解系に関与しているかについても注目して研究を進めていく。シロイヌナズナゲノムにはペルオキシソーム形成因子であるPEXが15種21個予測されているが、そのほとんどについてペルオキシソーム形成に関与するという証明は未だなされていない。そこでRNAiを用いてPEXの遺伝子発現を低下させたトランスジェニック植物(iPEX line)をすべてのPEXについて作成し、その表現型解析から各PEXの機能を同定しようと試みた。その結果、これらiPEX lineのうちiPEX1、2、4、6、10、12、13ではペルオキシソームのマトリクスタンパク質が輸送されずに細胞質に検出されたことから、これらのPEXがペルオキシソーム形成に何らかの役割を担っていることが証明された。また、大変興味深いことにiPEX16、19.1、19.2では、野性型に比べて直径で612倍もの巨大なペルオキシソームが、iPEX3.1,3.2(double RNAi)では20μmにも達する長いペルオキシソームが観察された。このような表現型は他生物種のペルオキシソーム研究においては一切報告されておらず、植物固有の現象として注目している。これらとは対照的に、iPEX17は全く異常な表現が観察されなかったことから、PEX17と呼ばれている遺伝子がPEXとして機能する可能性は低いと判断した。一方、PEX2、10、16に関しては以前のknockout変異体の解析から、mutantホモの個体は致死の表現型を示すことが知られている。それ故、これまでこれらの変異体ではペルオキシソームやそのマトリクスタンパク質の局在などが一切観察できず、ペルオキシソーム形成に関わるという証明はできないでいた。

今回のiPEX lineには完全に致死の表現型を示すものはないことから、植物PEX解析においてknockout変異体のように発現量をゼロにするのではなく低下させることを目的とするRNAiの有用性は高いと考えている。シロイヌナズナゲノムには、ペルオキシソーム形成因子のPEX遺伝子が15種21個存在すると予測されている。私は、RNAiを用いてPEX遺伝子の発現を低下させた植物体(iPEX line)を作出し、その表現型から各PEXの機能同定を進めている。前年度までにT1植物体の作出を完了し、その表現型からペルオキシソームのマトリクスタンパク質が輸送に欠損が生じるライン(iPEX1、2、4、6、10、12、13)とペルオキシソームの形態に異常が生じるライン(iPEx3.1、3.2、11.1、11.2、11.3、11.4、11.5、16、19.1、19.2)に分類した。そこで今年度はT2植物体を作出し、これらの表現型が次世代に遺伝することを確認した。また、これらのラインにおけるPEX遺伝子の発現を定量した。その結果、iPEX lineのPEX遺伝子発現は野性型に比べて1050%に低下していた。さらにiPEX lineにおけるペルオキシソームの脂肪酸代謝活性を検定するため、それぞれのラインの2,4-DB耐性と発芽時におけるショ糖要求性を調べた。その結果、これらのラインでは2.4-DBに耐性を示し、発芽に際してショ糖を要求することが明らかになった。これは、ペルオキシソームの脂肪酸代謝活性が低下していることを示している。(以上の結果をまとめ論文投稿中。)一方でiPEX10は、同じグループに分類される他のラインとは異なる表現型を示したため、注目して解析を進めている。その表現とは、1)本葉が部分的に壊死すること、2)優性不稔の表現を示すことである。詳細な表現型解析の結果、iPEX10では葯の開裂時期が開花と同調しないために不稔の表現を示すことがわかった。今後、PEX10とこれらの特徴的な表現型との関連をより詳細に解析していく。
中国浙江省の山村集落と明代の住宅群に関する史的研究

本研究は、中国浙江省楠渓江の蓬渓村、芙蓉村、岩頭村、蒼坡村を対象に、集落の形成過程及び明代の住宅に見られる空間構成や工法の特徴を実測や聞き取りによるフィールドサーベイならびに文献史料の両面から明らかにすることを目的としている。平成14年度の蓬渓村における現地調査に続いて、平成15年度は対象を周辺の芙蓉村、岩頭村、蒼坡村にまで広げ、集落の空間構造と住宅について、比較の視点を持ちながら調査研究を行なった。その成果として、(1)まず蓬渓村と同様、対象となった集落にも他の中国都市では見られない水利や風水といったこの地域独自の空間概念が反映し、しかも集落ごとに異なっていること、(2)次に、各集落がメインストリートから縦に伸びる規則的なもの(蒼坡)、メインストリートから縦に伸びる不規則なもの(蓬渓)、正方形に近い規則的なグリッド(芙蓉)、不規則と規則の両方をあわせ持つもの(岩頭)といったように、それぞれの街区の空間構造に違いが見出せること、(3)その要因に、どの村も同一姓の宗族集落でることは同じでも、家系ごとの土地所有と住宅の開発手法が異なること、(4)それに加えて、村の成立時期と街区パターン及びその後の再開発の方法が、それぞれ違うためであること、(5)また、『宗譜』の分析と宗祠の分布の調査から、どの村でも1500年前後の明末清初に宗族を統一するための大宗祠が成立し、19世紀前半に分家が進んで小宗祠が乱立したこと、(6)その分析結果をベースに、それぞれ集落空間の形成過程が明らかになったことがあげられる。そうした中で、とくに注目すべきは、正方形の街区、長方形の街区、囲わずに道に沿うだけの街区に分類できたこと、その要因として親族による土地の所有形態が大きく影響を与えている点である。つまり、中国歴代の北魏の洛陽、唐の長安、元の大都、明清の城壁都市における都市構造の変化が、これらの集落の分析を通して、よりコンパクトで明快な形で見出せるのである。しかも、都市における建設初期の土地の所有形態との類似点を指摘できた点は大きな成果である。この点で、これまでの中国の都市史研究の枠組みを超える基盤を作り上げたことを強調したい。最後に、本研究では浙江大学および上海同済大学、現地の専門家との共同研究が実現し、数回にわたる共同研究討論会や市民を交えたシンポジウムを開催できたことは学術交流の面でも大きな成果であった。本研究は、中国浙江省東南部の蓬渓村、芙蓉村、岩頭村などを対象に、集落の形成過程及び明代の住宅に見られる空間構成や工法の特徴を実測や聞き取りによるフィールドサーベイならびに文献史料の両面から明らかにすることを目的としている。平成14年度は、蓬渓村を主な対象として徹底的な現地調査を実施した。その成果として、(1)まず集落構造には他の中国都市では見られない水利や風水といった地域独自の空間概念が大きく反映していること、(2)次に村が同一姓の大姓集落であっても家系ごとに地区が分断され、それぞれに土地所有と住宅開発が行われることを明らかにした。そうした中で、(3)中国都市に独特な格子状ではなく迷路状の道をつくり、(4)個々の敷地では塀によって視覚的に空間を区別するのみであること、(5)さらに本家と分家では建築的な差異が見られないものの、斜面の中腹から上に向かって宅地が開発され村全体が形成される過程を見出した。(6)住宅については、とりわけ10件の詳細な実測調査を実施し、軒高、柱間隔、屋根の挙折の場所、柱寸法、建具が明らかに異なる3件を抽出し、(7)同時に『魯班営造正式』や『営造法原』などの文献史料を考察して、それらの特徴がいずれも明代のものと判定するに至った。(8)その過程では4件の宗祠の実測をも行って、その特徴と住宅とを比較し論拠の補足とした。この点で、これまでの明と清との区別をまったくしない中国都市・建築に関する既往研究の枠組みを超えることができた。全体を通して、これらの村は、北宋成立後、17世紀初期の明末、18世紀中期の乾隆年間、19紀中期の太平天国期に集落構造が変化し、それに応じて同様に住宅の空間構成も変容していることが明らかになりつつある。それには、徹底的なフィールド調査に加え、詳細な地図を入手できたこと、宗譜の閲覧が可能であったこと、浙江大学および上海同済大学、現地の専門家の協力が得られたことが大きな要因としてあげられる。平成15年度では、周辺の集落にも考察の対象を広げ、これらの論点をより明確にしていきたい。

その成果として、(1)まず蓬渓村と同様、対象となった集落にも他の中国都市では見られない水利や風水といったこの地域独自の空間概念が反映し、しかも集落ごとに異なっていること、(2)次に、各集落がメインストリートから縦に伸びる規則的なもの(蒼坡)、メインストリートから縦に伸びる不規則なもの(蓬渓)、正方形に近い規則的なグリッド(芙蓉)、不規則と規則の両方をあわせ持つもの(岩頭)といったように、それぞれの街区の空間構造に違いが見出せること、(3)その要因に、どの村も同一姓の宗族集落でることは同じでも、家系ごとの土地所有と住宅の開発手法が異なること、(4)それに加えて、村の成立時期と街区パターン及びその後の再開発の方法が、それぞれ違うためであること、(5)また、『宗譜』の分析と宗祠の分布の調査から、どの村でも1500年前後の明末清初に宗族を統一するための大宗祠が成立し、19世紀前半に分家が進んで小宗祠が乱立したこと、(6)その分析結果をベースに、それぞれ集落空間の形成過程が明らかになったことがあげられる。そうした中で、とくに注目すべきは、正方形の街区、長方形の街区、囲わずに道に沿うだけの街区に分類できたこと、その要因として親族による土地の所有形態が大きく影響を与えている点である。つまり、中国歴代の北魏の洛陽、唐の長安、元の大都、明清の城壁都市における都市構造の変化が、これらの集落の分析を通して、よりコンパクトで明快な形で見出せるのである。しかも、都市における建設初期の土地の所有形態との類似点を指摘できた点は大きな成果である。この点で、これまでの中国の都市史研究の枠組みを超える基盤を作り上げたことを強調したい。最後に、本研究では浙江大学および上海同済大学、現地の専門家との共同研究が実現し、数回にわたる共同研究討論会や市民を交えたシンポジウムを開催できたことは学術交流の面でも大きな成果であった。