hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜軸索路形成のコンドロイチン硫酸プロテオグリカンによる制御

網膜軸索は前方の終脳へ侵入することはない。これまで私たちは細胞培養を用いた実験によって終脳細胞がコンドロイチン硫酸プロテオグリカンを分泌し、その糖鎖が網膜軸索の伸長を抑制することをしめした。コンドロイチン硫酸は二糖ユニットの繰り返し構造からなる直鎖の糖鎖ポリマーであるが、ユニット上の硫酸基付加位置によるA型からE型などの構造が異なったユニットが存在し、それぞれのユニットの含有量や配列に依存した糖鎖構造の多様性が存在する。コンドロイチン硫酸は終脳から間脳にかけて広く存在するが、軸索伸長に及ぼす影響は終脳にのみ認められるので、コンドロイチン硫酸の特定の糖鎖構造が網膜軸索伸長を抑制性に制御すると考えられる。特定ユニット構造を選択的に認識すると考えられるモノクローナル抗体を用いて、発生期孵卵7日のニワトリ胚の網膜軸索路周辺のコンドロイチン硫酸ユニットの分布を詳細に調べた。D型CSを認識するMO225抗体は、終脳間脳境界と視索を取り囲む間脳の領域を染色した。また間脳上を走行する網膜軸索路、視索、の深層を走行し、D型CS陽性の領域に接する網膜軸索はその表面にD型CSを提示していた。視索の深層から浅層にわたって網膜軸索が発生順に並べ替えられている(chronological sorting)ことが知られているが、D型CS陽性の網膜軸索の分布は発生初期に生まれ、深層を走行する軸索と一致している。これらの結果はD型を含むCSが(i)網膜軸索の走行領域を限定する境界作製分子の候補であることと、(ii)視索中の軸索の並べ替えに関わっていることを示唆する。これらの記載データに基づいて、軸索路の混線防止に関わるCSについての機能的な実験系の確立を行っている。ホ乳類の中枢神経系軸索は再生しないので、網膜軸索路再形成(視神経再生)の研究は臨床応用として重要である。網膜神経節細胞の軸索は視蓋へ投射するが、前方の終脳へ侵入することはない。研究代表者は終脳由来分泌型CSPGsの糖鎖、chondrotin sulfate glycosaminoglycans(CSs)が網膜神経節細胞の軸索伸長を抑制し、終脳へ侵入することを妨げ、軸索路形成に寄与することを示した。CSsには構造多様性があり様々なタイプが区別されるが、その中でもD型CSは終脳間脳境界で帯状に分布した。培養実験において基質上に作成したD型CSのスポットはその境界で網膜軸索の侵入を効率よく阻止した。0%および4%のD型CSを含有するphosphacanスポットの網膜軸索伸長に及ぼす効果を比較した結果、D型CSが軸索侵入阻止効果を増強した。培地中に溶解したD型CSは軸索伸長に影響を与えなかったが、高濃度の培地中D型CSはD型CSスポットの軸索侵入阻止効果が抑制した。培地中のA型CSはD型CSスポットの効果に影響しなかった。生体内でのD型CSの機能を調べるために孵卵6日ニワトリ胚にD型CS溶液を脳室内投与すると、視索の最前方を走行する網膜軸索束が終脳間脳境界を越えて前方の終脳へおよそ80μm変位した。他方A型CSまたはPBSの脳室内投与は網膜軸索束の前方変位をひきおこさなかった。以上の結果はCSの構造多様性が軸索路形成において機能特異性を担うことを示している。さらに網膜軸索は培養基質上のD型CSを他のタイプと識別し、成長円錐の振る舞いの違いに反映させることを示し、CSの構造多様性受容機構の存在を示唆する。本研究は網膜軸索伸長を抑制的に調節するCSsの受容機構を操作する方策をあたえ、視神経再生を導く糸口となるであろう。
社会交流水準が高い地域に暮らす独居高齢者は抑うつ発症リスクが低いか

近年,独居高齢者の孤立死が社会で取り上げられることが少なくない.2030年の我が国は高齢者の住む世帯の3世帯に1世帯以上が独居世帯という大独居時代に突入すると推測されている.独居高齢者は抑うつリスクが極めて高く,抑うつ予防は喫緊の課題である.本研究は,今後も顕著な増加が明らかとなっている地域在住の独居高齢者が健やかな生活を送るために,学術的問いとして「社会交流量が豊富な高齢者が多く暮らす地域では,その地域に住む独居高齢者個人においても抑うつ予防効果が高まるのか」のかを掲げた.この学術的問いを解明することにって,各自治体が独居高齢者の抑うつ予防を策定する際の「地域づくり方針」を明確に打ち出すことが可能となり,全国の自治体に波及効果をもらたすことが期待される.本研究では,“地域の社会交流水準"に着目し,「社会交流量が豊富な高齢者が多い地域に暮らす独居高齢者は,独居高齢者個人の社会交流量を調整してもなお,抑うつ発症リスクが低い」ことを,地域と個人のマルチレベル解析により明らかにすることを目的とする.平成30年度は,独居高齢者・非独居高齢者を合わせて1万名の郵送調査を実施する予定であったが,研究フィールドの自治体の方針によって,令和元年度に延期することとなった.したがって,平成30年度は郵送調査で用いる質問紙の作成および実施準備に充てた.令和元年度は,平成30年度に実施予定であった郵送調査を実施する.調査の実施時期,方法についての準備を概ね終了している.研究フィールドである自治体の意向によって,平成30年度に実施予定であった郵送調査が令和元年度に延期することとなったため,研究全体の達成度は遅れているといえる.そのため,平成30年度は郵送準備に充てることとなった.調査時期は遅れるものの,令和元年度での郵送調査実施は確定している.平成30年度に実施予定であった郵送調査を実施し,回収後,データ入力およびデータクリーニングを実施する.回収率向上のために郵送調査の実施前に研究フィールドである自治体の市報に調査に関して周知するなどの工夫をおこなう.近年,独居高齢者の孤立死が社会で取り上げられることが少なくない.2030年の我が国は高齢者の住む世帯の3世帯に1世帯以上が独居世帯という大独居時代に突入すると推測されている.独居高齢者は抑うつリスクが極めて高く,抑うつ予防は喫緊の課題である.本研究は,今後も顕著な増加が明らかとなっている地域在住の独居高齢者が健やかな生活を送るために,学術的問いとして「社会交流量が豊富な高齢者が多く暮らす地域では,その地域に住む独居高齢者個人においても抑うつ予防効果が高まるのか」のかを掲げた.この学術的問いを解明することにって,各自治体が独居高齢者の抑うつ予防を策定する際の「地域づくり方針」を明確に打ち出すことが可能となり,全国の自治体に波及効果をもらたすことが期待される.本研究では,“地域の社会交流水準"に着目し,「社会交流量が豊富な高齢者が多い地域に暮らす独居高齢者は,独居高齢者個人の社会交流量を調整してもなお,抑うつ発症リスクが低い」ことを,地域と個人のマルチレベル解析により明らかにすることを目的とする.平成30年度は,独居高齢者・非独居高齢者を合わせて1万名の郵送調査を実施する予定であったが,研究フィールドの自治体の方針によって,令和元年度に延期することとなった.したがって,平成30年度は郵送調査で用いる質問紙の作成および実施準備に充てた.令和元年度は,平成30年度に実施予定であった郵送調査を実施する.調査の実施時期,方法についての準備を概ね終了している.研究フィールドである自治体の意向によって,平成30年度に実施予定であった郵送調査が令和元年度に延期することとなったため,研究全体の達成度は遅れているといえる.そのため,平成30年度は郵送準備に充てることとなった.調査時期は遅れるものの,令和元年度での郵送調査実施は確定している.平成30年度に実施予定であった郵送調査を実施し,回収後,データ入力およびデータクリーニングを実施する.回収率向上のために郵送調査の実施前に研究フィールドである自治体の市報に調査に関して周知するなどの工夫をおこなう.平成30年度使用を予定し計上していた研究費については,実施予定であった郵送調査が令和元年度に遅れることとなったために,研究費全額を令和元年度に繰り越すこととした.
ニトリル代謝遺伝子クラスターの分子機能解析

Rhodococcus rhodochrous J1が生成する高分子量型ニトリルヒドラターゼ(H-NHase)および低分子量型ニトリルヒドラターゼ(L-NHase)について、各々対応する遺伝子(nhhBAおよびnhIBA)の発現に関わる調節領域の特定を行った。(1)H-NHase遺伝子(nhhBA)について、Rhodococcus属の宿主ベクター系を用いて、nhnBAの発現に必須の4.6kbの領域の塩基配列を決定した結果、本領域には、大腸菌由来の調節遺伝子marRやhpcRと相同性を示す遺伝子nhhDとPseudomonas aeruginosaのアミダーゼの負の調節遺伝子であるamiCと相同性を示す遺伝子nhhCが存在した。各遺伝子の領域をプローブとしたノーザン解析により、これらの調節遺伝子がnhhBAの(尿素などの)アミド化合物による誘導発現において転写レベルでの制御に関わることが明かとなった。また、プライマー伸長法により、nhhBAのmRNAへの転写は開始コドンより上流71ペース及び48ペースの2点より始まることが判明し、プロモーター領域の特定に成功した。さらに、本4.5kbの領域とともにnhhBAをRhodococcus-E. coiシャトルベクターpK4に導入し、Rhodococcs rhodochrous ATCC12674を形質転換した結果、その無細胞抽出液の50%以上をH-NHaseが占めていることが判明した。一方、上記2種類の調節遺伝子とnhhBAの間に認められた挿入配列IS1164は、nhhBAの発現調節には関与しないことが明らかとなった。(2)L-NHase遺伝子(nhlBA)について、本遺伝子を含むDNA断片に対する種々のデリーションフラグメントを作製し、Rhodococcusの宿主ベクター系を用いて解析した結果、nhlBAより上流部分を少なくとも約3.5kb含むクローンは全てインデューサーであるクロトンアミドによりL-NHaseを誘導生成したのに対し、上流領域をさらに切り縮めたクローンはクロトンアミドの有無に関わらずL-NHaseが構成的に発現することが判明した。クロトンアミドによる誘導発現に関わる上流領域には、二つのORF(nhlDとnhlC)が存在した。nhlDは水銀、カドミウム、ひ素などの重金属を解毒あるいは細胞外へ排出する機能を持つタンパク質をコードする遺伝子の(上流に存在する)発現調節に関わるタンパク質と相同性を示した。nhlCは、(H-NHaseの構造遺伝子の4.2kb上流に存在し、H-NHaseの発現に必要な遺伝子である)nhhCの相同遺伝子であると考えられた。各形質転換体におけるL-NHaseの生成をSDS-PAGE及びL-NHaseに対する抗体を用いたウエスタンブロットで検討した結果、nhlDまでを全て含むクローンはクロトンアミドを含む培養条件でのみL-NHaseが発現したのに対し、nhlDあるいはnhlCを欠失させたクローンはどちらの条件でも構成的にL-NHaseが発現した。各形質転換体におけるL-

NHaseの生成をSDS-PAGE及びL-NHaseに対する抗体を用いたウエスタンブロットで検討した結果、nhlDまでを全て含むクローンはクロトンアミドを含む培養条件でのみL-NHaseが発現したのに対し、nhlDあるいはnhlCを欠失させたクローンはどちらの条件でも構成的にL-NHaseが発現した。ニトリル分解菌であるRhodococcus rhodochrous J1において、ニトリルをアミドへ変換する酵素“ニトリルヒドラターゼ"遺伝子近傍の解析を行った。すなわち高分子量(H)型ニトリルヒドラターゼのαおよびβサブユニット遺伝子と5'上流領域4.6kbを含むDNA断片をEscherichia coli-Rhodococcusシャトルベクターpk4に挿入し、R.rhodochrous ATCC12674に導入したところ、アクリロニトリルを基質とした場合、高いニトリルヒドラターゼ活性が認められた。そこで、この領域に何らかの機能をもつタンパク質がコードされていると考え、本領域の塩基配列を決定した結果、H型ニトリルヒドラターゼ遺伝子の上流1.88kbの位置から始まるオープンリーディングフレームにMycobacterium bovisやStaphylococcus aureusのトランスポザ-ゼと各々78.8%、34%の高い相同性が認められた。本オープンリーディングフレームの両末端には19bpの逆向き繰り返し配列が存在することから挿入配列を形成していると考えられ、プラスミドリファレンスセンターでIS1164と登録した。このIS1164をプローブとして用い、R.rhodochrous J1の全DNAに対し、ゲノミックサザンハイブリダイゼーションを行った結果、IS1164の領域内を切断しない制限酵素で消化した時、いずれの場合も一本の濃いバンドの他に淡いバンドが3本以上あらわれたことから、ある程度相同性のある配列が存在することが示唆された。続いて、R.rhodochrous J1において、尿素で高度に誘導発現するH型ニトリルヒドラターゼ遺伝子の転写開始点の解析を行った。すなわち、合成オリゴヌクレオチドプライマーを用いたプライマーエクステンション法により、2本のバンドが検出され、泳動パターンは培地中の誘導基質・尿素の有無に関係しなかった。シークエンスラダーを比較検討した結果、H型ニトリルヒドラターゼのβサブユニット遺伝子の開始コドンの上流71bpおよび48bpの位置から転写されていることが示唆された。またそれらの転写開始点の下流には逆方向繰り返し配列が存在し転写調節に関わっている可能性が考えられる。一方、H型ニトリルヒドラターゼ遺伝子のすぐ下流には短いオープンリーディングフレーム(ORF5)が認められたが、そのフレームの終止コドンの下流に転写終結シグナルとなりうるインバーティッドリピート構造が存在した。R.rhodochrous J1のRNAに対してノーザンブロット解析を行った結果、尿素を培地に添加した場合にのみ、1.81.9kbのRNAが大量に転写されていた。
単独で機能する酵素電極触媒の創成

本研究は,単独の生体酵素を電極触媒に用いることにより,有意義な反応を電気化学的な手法によって高選択的に進行させることを目的としており,そのためには,酵素と電極間の電子交換を司る,電子メディエーションシステムの新規な設計を行うことが大きな研究課題となる。本年度の研究では,アルコール脱水素酵素(ADH)を主に用いて反応システムの構築を試みたところ,当初の目的を全て達成出来たわけでは無いが,以下に示すような大きなブレークスルーがあった。1)アセトフェノンを電子メディエーターに用いると,ADHによるNADP^+のNADPHへの電解還元反応が連続的に行えることを見出し,かつその電解液にケトンやアルデヒドを溶解させると,ADHがNADP^+の還元と反応基質の還元の両方の電極触媒として働くことによって,反応基質の電解還元反応が高選択的に進行することを明らかにした。2)1)で構築した電解反応システムを用いて,非対称のケトンの電解還元反応を行ったところ,光学活性なアルコールが生成し,ADHの反応選択性を充分に利用することのできる不斉電解反応が行えることを見出した。そして,種々のケトンの電解還元反応を行うことにより,この反応システムに適した反応基質の選択方法を明らかにした。そしてその方法に従って反応基質を選択することによって,ケトンの不斉電解還元反応を100%の不斉収率によって進行させることに成功した。
メゾ－マクロスケール連結解析手法によるコンクリート構造物の崩壊過程の高解像度評価

本研究は,大地震動を受けるコンクリート構造物の,崩壊に至るまでのひび割れ,損傷進展過程を高精度・高解像度で評価できる解析手法の確立を目的としている.具体的には,まず,著者が提案している,ひび割れの発生,進展から破壊の局所化までを再現可能な,コンクリートのメゾスケール力学挙動に基づいた剛体バネモデルを,地震応答が再現できるよう拡張した.さらに,鉄筋コンクリート要素としての巨視的・平均的な力学応答を再現できるFEMを結合した解析手法を開発した.同手法により,想定される損傷の大小に応じて解析解像度を変化させることにより,計算負荷を低減させながら,高精度・高解像度の数値解析が可能になった.地震動を受けて崩壊に至るコンクリート構造物の最大荷重以降の応答,いわゆるポストピーク挙動に関する詳細な情報を数値解析により精度良く再現できる技術の確立は,特に重要構造物の安全性の評価において非常に重要である.本研究は,大地震動を受ける実大規模コンクリート構造物のポストピーク域までの損傷進展過程および損傷領域を高精度・高解像度で評価できる解析手法の確立を目的としている.最終年度においては,繰返し荷重下における補強鋼材および鉄筋コンクリート要素の巨視的・平均的な非線形力学応答を再現できる非線形FEMモデルを構築するとともに,同モデルを前年度において開発した,繰返し応力下の力学挙動に対応したRBSMに結合した.さらに,これらを動的解析手法へと拡張した.開発した手法を用いて,準実規模レベルの耐震壁の静的正負交番繰返し実験および振動実験を対象に解析を行った結果,開発した手法はマクロな荷重-変位の履歴応答のみならず,ひび割れ幅,角度,間隔などのひび割れ詳細情報および圧縮軟化・局所化挙動等の,局所の損傷進展情報までを妥当に再現できることが分かった.すなわち,本手法により,地震動作用下における実大規模コンクリート構造物の耐力以前の弱非線形域における応答のみならず,数値解析技術の現状では未だ評価が困難な,ポストピーク域における損傷進展過程,損傷量および損傷領域等の詳細な情報までを再現でき,さらに,設計荷重を超える作用が生じた場合の応答までを考慮した高度な安全性および復旧性の評価が可能になると期待できる.本研究は,大地震動を受けるコンクリート構造物の,崩壊に至るまでのひび割れ,損傷進展過程を高精度・高解像度で評価できる解析手法の確立を目的としている.具体的には,まず,著者が提案している,ひび割れの発生,進展から破壊の局所化までを再現可能な,コンクリートのメゾスケール力学挙動に基づいた剛体バネモデルを,地震応答が再現できるよう拡張した.さらに,鉄筋コンクリート要素としての巨視的・平均的な力学応答を再現できるFEMを結合した解析手法を開発した.同手法により,想定される損傷の大小に応じて解析解像度を変化させることにより,計算負荷を低減させながら,高精度・高解像度の数値解析が可能になった.本研究は,以下の3項目の課題について研究開発を行うことで,最終的に大地震動を受ける実大規模コンクリート構造物のポストピーク域までの損傷進展過程および損傷領域を高精度・高解像度で評価可能なシステムの構築を目指している.(1)既に提案しているコンクリートのメゾスケール力学挙動を想定して構築したRBSMの構成モデルを,地震作用下の応答を再現できるように,繰返し応力下の力学挙動を再現できるモデルへと拡張する.(2)繰返し荷重下における補強鋼材および鉄筋コンクリート要素の非線形力学応答を再現できるファイバーモデル,シェル要素およびソリッド要素FEMを構築する.(3)上記(1)で開発したメゾスケール力学モデルと(2)で開発したFEMを結合した解析システムを構築するとともに,同手法の実大規模レベルの構造物の地震応答に対する適用性を既往の実験結果との比較により検証する.平成24年度においては上記の(1)を実施した.すなわち,既に提案しているモデルを拡張し,コンクリートの繰返し応力下における履歴応答を再現可能な数値解析モデルを開発した.さらに,同モデルを用いて,1)既往の鉄筋コンクリート製パネルの繰返し載荷実験,および2)準実物大規模の鉄筋コンクリート製耐震壁の繰返し載荷実験を対象として解析を行った.その結果,開発した解析手法は,マクロな荷重ー変位の履歴応答のみならず実験で観察されたひび割れ進展過程までを良好に再現可能であることが分かった.ほぼ計画どおり研究は進展している.しかし,当初は平成25年度に実施予定の大規模構造物への適用のために,平成24年度のうちに数値解析の高速化についてもある程度行う予定であったが,これに関しては,繰返し応力下の応答を再現可能な力学モデルの構築およびその妥当性の検証に予定以上の時間を要したため,十分な成果が得られなかった.平成25年度は,まず,繰返し荷重下における補強鋼材および鉄筋コンクリート要素の巨視的・平均的なな非線形力学応答を再現できるファイバーモデル,シェル要素およびソリッド要素FEMを構築する.さらに,開発した手法と平成24年度に開発したメソスケール力学モデルを結合した手法を構築するとともに,同手法の実大規模レベルの構造物の地震応答に対する適用性を既往の実験結果との比較により検証する.また,平成24年度の検討では,さらなる数値解析の高速化が必要であることを確認している.したがって,上記手法の開発と同時に並列計算環境の導入により数値解析の高速化も図っていく予定である.本研究の目的を達成するためには,5000万自由度程度の解析モデルが必要となり,この大容量計算を実行可能な高性能計算機が主たる経費となっている.
マイクロ部品の形状・寸法測定用光学式微小プローブの開発

マイクロマシン技術の実用化を支える重要な技術の一つとして,計測技術があげられる.関連する計測技術のうち.部品の形状・寸法計測技術は最もニーズの大きいものである.マイクロマシンを構成するのに必要な種々の標準部品が供給されることが,マイクロマシン技術の発展にとり重要であることを考えると,微細部品の形状・寸法の評価法に関する研究を進めることが今後のマイクロマシン技術及び微細加工技術の発展にとり重要となる.このような観点から,探針を測定表面に接近させたときに電流が流れるトンネル現象を利用したマイクロ部品を対象とした3次元形状・寸法測定装置の開発を行ったが,測定の原理上測定対象が導電性物質に限られる.このため,プラスチック,セラミックスなどの非導電性物質の測定を実現することが必要である.本研究では非接触かつ,非導電体の測定対象においても有効なプローブとして,光学式微小プローブを提案し,プローブの開発,測定実験を行った.光ファイバの先端にφ300μmの微小ボールレンズを接合したプローブを試作して実験を行った結果,光ファイバの光軸から見てボールレンズの側面を測定対象に接近させる実験では,対象面の材質が誘電体の場合において,試料へプローブが接近する際に反射光出力が減少することを確認することができ,この変化が近接場光による効果であることを確認した.また,ボールレンズの底面を測定対象に近づける実験では,近接場光による測定プローブとしての有効性を示すことはできなかったが,プローブと測定面間の距離と反射光量との関係に線形範囲が存在し,その間で変位検出が可能なことを示し,この特性を利用して非接触でのマイクロ部品の表面形状測定が可能なことを明らかにした.マイクロマシン技術の実用化を支える重要な技術の一つとして,計測技術があげられる.関連する計測技術のうち.部品の形状・寸法計測技術は最もニーズの大きいものである.マイクロマシンを構成するのに必要な種々の標準部品が供給されることが,マイクロマシン技術の発展にとり重要であることを考えると,微細部品の形状・寸法の評価法に関する研究を進めることが今後のマイクロマシン技術及び微細加工技術の発展にとり重要となる.このような観点から,探針を測定表面に接近させたときに電流が流れるトンネル現象を利用したマイクロ部品を対象とした3次元形状・寸法測定装置の開発を行ったが,測定の原理上測定対象が導電性物質に限られる.このため,プラスチック,セラミックスなどの非導電性物質の測定を実現することが必要である.本研究では非接触かつ,非導電体の測定対象においても有効なプローブとして,光学式微小プローブを提案し,プローブの開発,測定実験を行った.光ファイバの先端にφ300μmの微小ボールレンズを接合したプローブを試作して実験を行った結果,光ファイバの光軸から見てボールレンズの側面を測定対象に接近させる実験では,対象面の材質が誘電体の場合において,試料へプローブが接近する際に反射光出力が減少することを確認することができ,この変化が近接場光による効果であることを確認した.また,ボールレンズの底面を測定対象に近づける実験では,近接場光による測定プローブとしての有効性を示すことはできなかったが,プローブと測定面間の距離と反射光量との関係に線形範囲が存在し,その間で変位検出が可能なことを示し,この特性を利用して非接触でのマイクロ部品の表面形状測定が可能なことを明らかにした.探針を測定表面に接近させたときに電流が流れるトンネル現象を利用したマイクロ部品を対象とした形状・寸法測定装置を開発し,ねじ山形状,微小鋼球,微小穴の内径測定等に適用し良い結果を得ている.しかし,この測定手法では不可能な非導電性の測定対象の形状・寸法測定に対応できるようにするために,本研究では光学式の新しい微小プローブの開発を行っている.本年度においては,以下の検討を行った.1)光ファイバーの先端にガラス球を接着し,光ファイバーの他端よりレーザ光を照射する.ガラス球の直径や屈折率,レーザ波長を適当に選ぶとガラス球の外周に定在波が生じ,この定在波がエバネセント波(近接場光)を発生させる.測定対象とこの球が接触すると,球外面より物体側に光が漏れだし,その分だけ光ファイバーを逆に戻る光量が減少するので,これを検出すれば,接触の有無を検知できることになる.本年度は,本方式の微小プローブ実現に向け,近接場光に関する種々の文献を調査し,測定手法の基本的構成について検討し,光学系の概念設計を行った.2)光ファイバとガラス球との接着・組み付けについて種々の検討を行う必要があるため,当初,ガラス球の直径が1mm程度のものから接合実験を行った.球の直径が0.5mm程度以下になると,手作業による接合作業が困難になるので,顕微鏡下にてマイクロマニピュレータを使用して接合作業を行うため,マイクロマニピュレータのエンドエフェクタの設計を行い,接合実験を行った.また接着剤についてもエポキシ系接着剤,シアノアクリレート系瞬間接着剤,紫外線硬化型接着剤の使用を試みた.また,レーザ光源からの光を光ファイバに導入するために,複数の微動ステージュニットにより光ファイバー調芯装置を構成し,光ファイバへのレーザ光の導入に関する基礎実験を行った.マイクロマシン技術の実用化を支える重要な技術の一つとして,計測技術があげられる.関連する計測技術のうち,部品の形状・寸法計測技術は最もニーズの大きいものである.

マイクロマシンを構成するのに必要な種々の標準部品が供給されることが,マイクロマシン技術の発展にとり重要であることを考えると,微細部品の形状・寸法の評価法に関する研究を進めることが今後のマイクロマシン技術及び微細加工技術の発展にとり重要となる.このような観点から,探針を測定表面に接近させたときに電流が流れるトンネル現象を利用したマイクロ部品を対象とした3次元形状・寸法測定装置の開発を行ったが,測定の原理上測定対象が導電性物質に限られる.このため,プラスチック,セラミックスなどの非導電性物質の測定を実現することが必要である.本研究では非接触かつ,非導亀体の測定対象においても有効なプローブとして,光学式微小プローブを提案し,プローブの開発,測定実験を行った.光ファイバの先端にφ300μmの微小ボールレンズを接合したプローブを試作して実験を行った結果,光ファイバの光軸から見てボールレンズの側面を測定対象に接近させる実験では,対象面の材質が誘電体の場合において,試料へプローブが接近する際に反射光出力が減少することを確認することができ,この変化が近接場光による効果であることを確認した.また,ボールレンズの底面を測定対象に近づける実験では,近接場光による測定プローブとしての有効性を示すことはできなかったが,プローブと測定面間の距離と反射光量との関係に線形範囲が存在し,その間で変位検出が可能なことを示し,この特性を利用して非接触でのマイクロ部品の表面形状を測定可能なことを明らかにした.
腫瘍血管内皮細胞の異常性と腫瘍の低酸素環境に関する研究

これまで低酸素環境が、正常血管内皮細胞に対して染色体の獲得を誘発する可能性と、その機序に活性酸素種(ROS)が重要な役割を果たしている可能性を見出してきた。低酸素状態における正常血管内皮細胞の挙動について検討した。低酸素条件で培養すると、正常血管内皮細胞に染色体異常をもたらす可能性が示唆された。また、その条件では腫瘍血管内皮細胞に見られる遺伝子発現変化と同様の挙動をしめした。さらに、低酸素で産生されるROSを制御することで特定の異常性の発現をすることが示唆された。さらに腫瘍組織内において、血管内皮細胞と低酸素部位の位置的関係を明らかにした。我々はこれまでに通常酸素分圧下で高栄養の血管内皮培地を用いて、腫瘍組織から腫瘍血管内皮細胞の分離培養を行い、その異常性を確認してきた。さらに、我々はすでに低酸素環境が正常血管内皮細胞に対して、染色体の異常性の獲得を誘発する可能性を見いだしている。また、その機序において低酸素環境において産生される、活性酸素種(ROS)が重要な役割を果たしている可能性も示唆してきた。以上を踏まえ、低酸素条件における正常血管内皮細胞の挙動について検討を行った。1)低酸素培養条件においての細胞の表現型の解析血管内皮細胞の増殖能:正常酸素状態、低酸素状態それぞれの条件において血管内皮細胞を培養し、細胞数を測定して増殖能を比較した。その結果、増殖に有意差のない期間を見出した。未分化能の維持、幹細胞性の獲得の有無について、関連分子を遺伝子発現を解析して検討した。染色体異常性の獲得の有無について、fluorescent in situ hybridization (FISH)を行い、解析した。その結果、低酸素条件での培養は血管内皮細胞に染色体異常をもたらす可能性を示唆した。2)表現型の変化に伴う遺伝子発現の変化の解析による腫瘍血管内皮マーカー候補分子の探索低酸素培養条件による正常血管内皮細胞の遺伝子発現変化Real time PCR法を用いて解析した。いくつかの遺伝子では我々が腫瘍血管内皮細胞で発言が変化したものと同様の挙動を示した。我々はこれまでに通常酸素分圧下で、腫瘍組織から腫瘍血管内皮細胞の分離、培養を行い、その異常性を確認してきた。さらに、低酸素環境が正常血管内皮細胞に対して、染色体の異常性の獲得を誘発する可能性を見いだしている。その機序において、活性酸素種(ROS)が重要な役割を果たしている可能性も示唆してきた。1)低酸素培養条件においての細胞の表現型の解析。血管内皮細胞の増殖能:正常酸素状態、低酸素状態それぞれの条件において血管内皮細胞を培養し、細胞数を測定して増殖能を比較した。未分化能の維持、幹細胞性の獲得の有無について、関連分子の遺伝子発現を解析して検討した。染色体異常性の獲得の有無について、FISHを行い解析した。2)表現型の変化に伴う遺伝子発現の変化の解析による腫瘍血管内皮マーカー候補分子の探索。低酸素培養条件による正常血管内皮細胞の遺伝子発現変化をReal time PCR法を用いて解析した。幾つかの遺伝子では我々が腫瘍血管内皮細胞で発現が変化したものと同様の挙動を示した。3)低酸素における活性酸素の関連の検討。低酸素培養条件において見いだされた異常性について、低酸素で産生されるROSを抑制することでその誘発を妨げることが出来るかを検討した。ROSを抑制することで特定の異常性の発現を抑制することが示唆された。また、低酸素培養条件において見いだされた異常性について、正常血管内皮細胞にROSを添加することでも誘発されるかを検討中である。現在までの実験の結果をもとに、腫瘍血管内皮細胞の異常性が、ROSを抑制することによって変化するのか、検討しながら研究を進めている。前年度の研究実績である、低酸素状態における血管内皮細胞の増殖能、染色体の変化についての解析に基づき、適切な研究方針を計画することができている。当該年度の研究計画について、ほぼ予定通りに解析が進んでいる。正常血管内皮細胞と低酸素環境における血管内皮細胞を比較するうえで、活性酸素種(ROS)に注目し、ROSの添加や抑制によって起こる変化をまとめることができつつある。染色体異常の獲得の有無について、FISHを行い解析した。その結果、低酸素条件での培養は血管内皮細胞に染色体異常をもたらす可能性が示唆された。

低酸素培養条件による正常血管内皮細胞の遺伝子発現変化をReal time PCR法を用いて解析した。幾つかの遺伝子では我々が腫瘍血管内皮細胞で発現の変化を見出したものと同様の挙動を示した。3)低酸素における活性酸素の関連の検討。低酸素培養条件において見出された異常性について、低酸素で産生されるROSを抑制することでその誘発を妨げることができるかを検討した。ROSを抑制することで特製の異常性の発現を抑制することが示唆された。また、低酸素培養条件において見出された異常性について、正常血管内皮細胞にROSを添加することでも誘発されるかを検討した。4)腫瘍組織内における血管内皮の異常性獲得の検索。in vivoの腫瘍組織内において、血管内皮細胞と低酸素部位の位置的関係を明らかにした。これまで低酸素環境が、正常血管内皮細胞に対して染色体の獲得を誘発する可能性と、その機序に活性酸素種(ROS)が重要な役割を果たしている可能性を見出してきた。低酸素状態における正常血管内皮細胞の挙動について検討した。低酸素条件で培養すると、正常血管内皮細胞に染色体異常をもたらす可能性が示唆された。また、その条件では腫瘍血管内皮細胞に見られる遺伝子発現変化と同様の挙動をしめした。さらに、低酸素で産生されるROSを制御することで特定の異常性の発現をすることが示唆された。さらに腫瘍組織内において、血管内皮細胞と低酸素部位の位置的関係を明らかにした。当初該当年次の研究目的である、低酸素状態における血管内細胞の増殖能、染色体の変化について解析を行うことができた。さらにその結果を検討し主要血管内皮細胞と正常血管内皮細胞、低酸素環境における血管内皮細胞を比較して得られた結果をまとめることができた。当初の予定通り、引き続き低酸素環境における血管内皮細胞の変化について検討する。また、低酸素環境と活性酸素の関連についての検討をさらに発展させ、腫瘍組織内での血管内皮の異常性獲得とROSとの因果関係をin vivoにおいて検討していく方針である。また、遺伝子制御研究所血管生物学教室のスタッフ、並びに研究協力先である歯学研究科口腔病理学講座のスタッフ、医学研究科腫瘍外科のスタッフと継続的なミーティングを行い、実験や研究経過の検討並びに再計画を行っていく。医歯薬学当初の予定どおり、引き続き低酸素環境における血管内皮細胞の変化について検討する。また、低酸素環境と活性酸素の関連を検討する。活性酸素をコントロールすることが、低酸素環境によってもたらされた染色体異常や遺伝子発現の変化に対しどのように作用するか検討する。並行して、遺伝子病制御研究所血管生物学教室のスタッフ、並びに研究協力先である歯学研究科口腔病理学講座のスタッフ、医学研究科主要外科のスタッフと継続的なミーティングを行い、実験や研究経過の検討並びに再計画を行っていく。当該年度は、旅費の支出が少なかったため若干の次年度使用額が生じた。ただし、実験や研究に使用する物品の支出はほぼ予定通りであり、次年度の使用状況を考慮すると妥当と考えられる。
高感度ストレス感受性蛋白を指標とした悪性腫瘍摘出患者のQOL評価

口腔領域に生じた悪性腫瘍の摘出に際し,口蓋骨の切除を受けた患者に対して,通常は顎義歯装着によって構音機能の改善がなされる.しかしながら,顎義歯による構音機能の改善がなされても,構音に関する患者の不満感が解消されない場合がある.これらの不満感は,従来の機能評価法で評価するのは困難であった.本研究では,従来の機能評価法に加えて,発音時に顎義歯が患者に与える心理的影響を捉えることを目的として,上顎顎義歯を装着した16名の患者(上顎顎欠損群)を対象として,発音時における唾液中ChromograninA(CgA指標物質レベルを測定し,その値を年齢,性別,残存歯数を一致させた通常の有床義歯装着者16名(対照群)における値と比較検討を行った.上顎顎欠損群において,発語前と比較した発語後のCgAレベルの上昇率は,義歯装着時(1.80±0.62)のほうが,非装着時(1.26±0.39)と比較して有意に高い値を示した(p=0.016).対照群では,義歯装着(1.41±0.35),非装着時(1.42±0.55)の発語後のCgA濃度上昇率に,有意差は認めなかった.機能評価の結果では上顎顎欠損群では,顎義歯装着により咀嚼,発音機能は有意に改善した.対照群では,咀嚼機能は義歯装着により有意に改善したが,発音機能では装着,非装着間に有意差は認められなかった.VASを用いた主観的評価の結果では,両群で非装着時と比較して,装着時には咀嚼,発音,審美において有意に高い満足度を示した.これらの評価は,今回の顎義歯と,通常の有床義歯が良好に機能していることを示すものと考えられる.以上の結果より,上顎顎欠損群では,顎義歯装着により,咀嚼,発音および審美機能が改善されているにもかかわらず,顎義歯を装着して発音する場合が,装着せずに発音する場合より発音に際しての精神的ストレスをより強く伴う可能性がが示唆された.口腔領域に生じた悪性腫瘍の摘出に際し,口蓋骨の切除を受けた患者に対して,通常は顎義歯装着によって構音機能の改善がなされる.しかしながら,顎義歯による構音機能の改善がなされても,構音に関する患者の不満感が解消されない場合がある.これらの不満感は,従来の機能評価法で評価するのは困難であった.本研究では,従来の機能評価法に加えて,発音時に顎義歯が患者に与える心理的影響を捉えることを目的として,上顎顎義歯を装着した16名の患者(上顎顎欠損群)を対象として,発音時における唾液中ChromograninA(CgA指標物質レベルを測定し,その値を年齢,性別,残存歯数を一致させた通常の有床義歯装着者16名(対照群)における値と比較検討を行った.上顎顎欠損群において,発語前と比較した発語後のCgAレベルの上昇率は,義歯装着時(1.80±0.62)のほうが,非装着時(1.26±0.39)と比較して有意に高い値を示した(p=0.016).対照群では,義歯装着(1.41±0.35),非装着時(1.42±0.55)の発語後のCgA濃度上昇率に,有意差は認めなかった.機能評価の結果では上顎顎欠損群では,顎義歯装着により咀嚼,発音機能は有意に改善した.対照群では,咀嚼機能は義歯装着により有意に改善したが,発音機能では装着,非装着間に有意差は認められなかった.VASを用いた主観的評価の結果では,両群で非装着時と比較して,装着時には咀嚼,発音,審美において有意に高い満足度を示した.これらの評価は,今回の顎義歯と,通常の有床義歯が良好に機能していることを示すものと考えられる.以上の結果より,上顎顎欠損群では,顎義歯装着により,咀嚼,発音および審美機能が改善されているにもかかわらず,顎義歯を装着して発音する場合が,装着せずに発音する場合より発音に際しての精神的ストレスをより強く伴う可能性がが示唆された.口腔領域に生じた悪性腫瘍摘出後には重度な発音障害や咀嚼障害が引き起こされる場合が多くみられる.これらの患者には通常,顎義歯による補綴治療が施される場合が多い,顎義歯によるQOLの評価は発音試験や咀嚼試験などによって確認される.しかしながら,顎義歯に対する患者の不満感のなかでも発音に対する不満は,発語明瞭度試験などの単なる数値のみでは評価できない場合がしばしばみられる.そこで本研究は,発語時における不満の指標として,ストレス負荷時に唾液中に放出されるストレス・マーカーに着目した.発語時におけるこれらの物質の濃度変化を捉えることができれば,患者の発語に対する不満の客観的評価が可能となることが考えられる.研究内容に同意の得られた,悪性腫瘍摘出手術により上顎骨欠損を生じた7名の患者と,対照となる6名の顎骨非切除者を対象とを対象として、発語時における唾液中のストレス・マーカーであるHuman Chromogranin A(以下,CgA)およびcortisolの濃度を測定した.患者群のCgA濃度は発語に上昇する傾向を示した.しかしながらcortisolでは発語にともなう変化は認められなかった.また対照群では,いずれのストレスマーカーにおいても,発語にともなう濃度変化は認められなかった.

これらのことから,CgAは悪性腫瘍摘出患者の発音の不満の客観的評価方法の指標となりうる可能性が示唆された.今後は,被験者数を増やすとともに被験者に装着された義歯の状態等を含めて検討する予定である.口腔領域に生じた悪性腫瘍の摘出に際し,口蓋骨の切除を受けた患者に対して,通常は顎義歯装着によって構音機能の改善がなされる.しかしながら,顎義歯による構音機能の改善がなされても,構音に関する患者の不満感が解消されない場合がある.これらの不満感は,従来の機能評価法で評価するのは困難であった.本研究では,従来の機能評価法に加えて,発音時に顎義歯が患者に与える心理的影響を捉えることを目的として,上顎顎義歯を装着した16名の患者(上顎顎欠損群)を対象として,発音時における唾液中ChromograninA(CgA指標物質レベルを測定し,その値を年齢,性別,残存歯数を一致させた通常の有床義歯装着者16名(コントロール群)における値と比較検討を行った.上顎顎欠損群において,発語前と比較した発語後のCgAレベルの上昇率は,義歯装着時(1.80±0.62)のほうが,非装着時(1.26±0.39)と比較して有意に高い値を示した(ρ=0.016).コントロール群では,義歯装着(1.41±0.35),非装着時(1.42±0.55)の発語後のCgA濃度上昇率に,有意差は認めなかった.機能評価の結果では上顎顎欠損群では,顎義歯装着により咀嚼,発音機能は有意に改善した.コントロール群では,咀嚼機能は義歯装着により有意に改善したが,発音機能では装着,非装着間に有意差は認められなかった.VASを用いた主観的評価の結果では,両群で非装着時と比較して,装着時には咀嚼,発音,審美において有意に高い満足度を示した.これらの評価は,今回の顎義歯と,通常の有床義歯が良好に機能していることを示すものと考えられる.以上の結果より,上顎顎欠損群では,顎義歯装着により,咀嚼,発音および審美機能が改善されているにもかかわらず,顎義歯を装着して発音する場合が,装着せずに発音する場合より発音に際しての精神的ストレスをより強く伴う可能性があることが示唆された.
外傷性脳血管障害の発生機序の解析

頭頸部外傷によって脳血管が障害され、脳内出血や脳梗塞、あるいは動脈解離や動脈瘤などが発生することがある。これらはある程度時間経過後に症状が発現するので、外傷と傷病との因果関係の判断に悩まされることがある。本研究では、頭頸部外傷による脳血管障害の発症機序を解明することを目的とした。まず、ゼラチン混合造影剤注入後の摘出脳をホルマリンで固定し、前額断にて切断して軟線撮影装置で撮影し、主幹動脈から分岐する微細な穿通枝まで明瞭に造影される造影剤注入条件を確定できた。次に、交通事故司法解剖例156例から、延髄・頚髄損傷26例(交通事故例中16.7%)を抽出し、これらの脳底部血管損傷の合併頻度・部位を分析した。その結果、延髄損傷群15例中6例(40%)に脳底部血管損傷の合併を認めたものの、頚髄単独損傷群では頭蓋内血管損傷の合併を認めず、脳脊髄への牽引力は脳底部動脈断裂の必要条件であるが、牽引力だけでなく別の要因も加わっていることが示唆された。次に、致命的頭部外傷169例を抽出した。致命的頭部外傷に占める単独性外傷性くも膜下出血(Isolated Traumaic SAH, ITSAH)の割合は14例(10%)であり、決して希な血管障害ではない。これら14例を分析した結果、発生機序としては頸椎を軸とする頭部への急激な回転力を確認できた。危険因子としての飲酒を確認し、椎骨動脈径の左右差も危険因子の可能性が示唆された。更に、外力により複数の血管に障害が生じることが判明した。頭頸部外傷によって脳血管が障害され、脳内出血や脳梗塞、あるいは動脈瘤などが発生することがある。しかし、これらはある程度時間経過後に症状が発現するので、外傷と傷病との因果関係の判断に悩まされることがある。そこで、法医解剖例のうち、致死的脳血管障害例において合併した障害血管のデータを蓄積し、頭頸部外傷による脳血管障害の発症機序を解明することを本研究の目的とした。1.剖検死体を常法に従って胸腹腔を開き、胸腹部臓器所見を確認後、心臓を摘出し、頸部皮切により頚部所見を確認後、左右内頸動脈を確保した。まず、造影剤注入条件を確定するため頭頚部外傷のない症例を対照として、造影剤量、ゼラチン濃度、注入速度などを検討した。造影剤注入摘出脳をホルマリン固定後、視交叉を基準に前額断にて切断し、この標本を軟線撮影装置にて撮影した。更に、脳損傷例では損傷部位標本を作製し、組織染色を行った。2.対照標本では、軟線撮影により主幹動脈から分岐する微細な穿通枝まで明瞭に造影され、造影剤注入条件を確定できた。3.外傷性くも膜下出血例では出血量が多いと出血部位の特定に難渋するが、造影剤を注入すると、血管障害部位より造影剤が漏出している所見を確認できた。この部位を標本としたエラスティカ・マッソン染色により血管断裂所見が得られた。4.脳挫傷症例では病変部位への造影効果を認めず、周囲の微小血管にも造影剤が流入していなかった。病変による圧迫や血管自体の損傷による閉塞が考えられるが、今後、受傷の時期および病変の程度と造影効果の関係についての検討を進める必要がある。次年度も更に症例数を蓄積し、外傷による血管障害の発生機序を解析する。頭頚部への外力作用による血管壁の損傷から,二次的に血管閉塞や動脈瘤・動静脈瘻などを生じることがある。平成12年度の研究は、脳血管障害発生機序の基礎的知見を得るために、過去の司法解剖例のうち頭部外傷と頭蓋内血管損傷との関係を解析した。

1.まず、車両衝突という強大な外力が人体へ作用した場合に脳底部動脈にどのような損傷が生じるかを解析した。過去15年間に行われた司法解剖総数922例のうち、交通事故司法解剖例は151例であり、その中で延髄・頚髄損傷が認められたものは25例(交通事故例中2.7%)であった。これらの脳底部血管損傷の合併は、延髄損傷群では延髄部分断裂9例中4例、延髄離断6例中2例、合計15例中6例(40%)に脳底部血管損傷の合併を認めた。血管損傷部位は、脳底動脈離断3例、脳底動脈・後大脳動脈分岐部離断2例、脳底動脈・椎骨動脈分岐部離断1例であった。一方、頚髄単独損傷群では頭蓋内血管損傷の合併を認めなかった。従って、脳脊髄への牽引力は脳底部動脈断裂の必要条件ではあるが、牽引力だけに影響されるのではなく、別の要因も加わっていることが示唆された。2.次に、比較的軽微な頭頸部への外力で発生することがある単独性外傷性くも膜下出血(Isolated Traumatic SAH,ITSAH)を解析した。ITSAHは椎骨脳底動脈領域の損傷により発生するので、脳底部の血管損傷は動脈解離を超える損傷と捉え、当教室における1883年1月-1999年12月の17年間の司法解剖1008例から致命的頭部外傷169例(16.8%)を抽出した。これら頭部外傷のうち、死因が単独性外傷性くも膜下出血と判断されるものは14例(8.3%)であったものの、車両による轢過38例を除いて頭部外傷131例と比較すると、致命的頭部外傷に占めるITSAHの割合は10.7%であった。これら14例を分析した結果、発生機序としては頸椎を中心とした頭部への急激な回転力が再確認された。危険因子としては飲酒が再確認され、椎骨動脈径の左右差も危険因子の可能性が示唆された。更に、外力により複数の血管に障害が生じることが判明した。
エイズの総合的基礎研究 A05 エイズの予防と治療に関する研究

抗ヒト免疫不全ウイルス(HIV)活性を有する物質の検索およびHIV感染の生物学的抑制の可能性について以下の研究を行った。<(1)HIV(JMHー1株)感染の生物学的抑制について(上田)>___ー(a)亜急性硬化性全脳炎(SSPE)の場合にジフテリア毒素フラグメントA封入リポソ-ム(以下、Lip(A)と省略)を用いて得られた感染抑制の実績をHIV感染ヒト末梢血リンパ球(PBL)に応用した。SSPEの場合のように感染価を低下させることはできなかった。一層の工夫がいるものと判断した。(b)HIV感染PBLの培養系にHIVのenv抗原とは反応するが、中和能をもたないAC患者血清を加えることによって3日間で培養系の感染価を90%抑制することができた。メカニズムを解明中である。<(2)抗HIV活性を有する微生物産物とその関連物質の検索(竹内)>___ー放線菌586株、細菌206株の培養ろ液から17株の活性培養ろ液を得た。Kijimicinなどの既知のポリエ-テル抗生物質の他に新規物質も得られた。現在、同定中である。また、Siastatin B(放線菌の生産するシアリダ-ゼ阻害物質として発見した)が弱いながら抗HIV活性を示したので、関連物質40種を合成し、検索した結果、4ーdeoxyー4ーenesiastatin Bとそのメチルエステルが優れた活性を示した。<(3)HIV感染による薬剤耐性誘導の検討(鶴尾)>___ーAZT耐性HIVの出現が問題になってきている。抗癌剤耐性がMDRI遺伝子によってコ-ドされるPー糖タンパクの作用に関連していることが報告されたので、H9、U937細胞でAZT、DDCに対する耐性誘導を検討した。アドリアマイシンに対して550倍の耐性を示す細胞がわずか12倍と31倍の耐性を示しただけであった。現在、同定中である。
パルテノン神殿の造営目的に関する美術史的研究―オリエント美術の受容と再創造の検証

本研究課題は、研究代表による平成19ー21年度基盤研究(A)「パルテノン神殿の造営目的に関する美術史的研究ーアジアの視座から見たギリシア美術」の目的を継承しつつ再構築し、東方美術がパルテノン彫刻に与えた影響について再検証した。古代東方とギリシアの、民族戦争に関する美術について合同のセミナーを英国において開催し、パルテノン彫刻をめぐる閉塞的な研究状況に対して、新しい問題提起を行った。平成21年開館の、新アクロポリス美術館の彫刻群を重点的な対象とし撮影と調査を行ったほか、イランおよびフランス、ギリシャにおいて調査を実施した。研究成果を、ロンドンの大英博物館等、国内外において陳列発表した。本研究課題は、筆者が代表を務めた平成17-19年度科研費基盤研究(A)「パルテノン神殿の造営目的に関する美術史的研究ーアジアの視座から見たギリシア美術」の目的を継承しつつ再構築する。(1)新しくオリエント美術の研究者を分担者に加え、東方美術がパルテノン彫刻に与えた影響について再検証する。古典期アテナイ美術におけるオリエント文化受容について解明する。古代東方とギリシアの、民族戦争に関する美術についての研究を深め、海外研究者との連携を発展させる。パルテノン彫刻をめぐる閉塞的な研究状況に対して、新しい問題提起を行う。(2)平成21年開館の新アクロポリス美術館の彫刻群を重点的な対象とし、撮影と調査を完了させることを目的とする。平成24年1月には、筑波大学芸術系において、国際シンポジウム「古代ギリシア、ローマの祭礼と美術に関する考察」を開催し、坂田道生(研究協力者)、Kenneth Lapatin博士(ジャン・ポール・ゲッティ美術館)、Marina Belozerskaya博士(ジャン・ポール・ゲッティ美術館)による研究発表と講演を実施した。平成24年2月に、大英博物館において中村るい、師尾晶子、高橋翔(共に研究協力者)と共に、大英博物館学芸員I.Jenkins博士と協議し、平成24年秋期に、大英博物館のパルテノン彫刻室隣室において教育展示Parthenon Nowの一環として、本研究課題の研究成果に関して展示を行う計画を進めた。同年2月から3月にかけて、長田、坂田、田中咲子(研究協力者)その他筑波大学大学院生と共に、W.Wohlmayr教授(ザルツブルグ大学)の協力により、ザルツブルグ大学において学生セミナーを開催した。同年3月には、長田年弘(研究代表者)、木村宏、渡辺千香子、櫻井万里子(以上研究分担者)、師尾晶子、中村義孝、仏山輝美、大原央聡、佐野好則(以上研究協力者)が、大英博物館において共同調査を行った。続いて、長田、木村、中村、仏山、大原の5名は、新アクロポリス美術館、デルフォイ考古博物館、オリンピア考古学博物館において関連調査を実施した。(1) 2013年9月29日に研究例会「ex oriente lux(光は東方より)ー古代ギリシアローマ美術を見つめ直す」(筑波大学芸術系)を開催した。趣旨説明、長田年弘(筑波大学)、講演、宮下佐江子(古代オリエント博物館研究員)。講演、田辺勝美(元中央大学教授)。(2) 2013年10月29日から11月5日にかけて、イラン調査旅行を行った。参加者は、長田年弘(研究代表・筑波大学)、篠塚千恵子(研究分担者・武蔵野美術大学)、金子亨(研究協力者・東京学芸大学)、下野雅史(研究協力者・東京学芸大学大学院生)の計4名。ペルセポリス遺跡、イラン国立考古学博物館(テヘラン)等において共同調査と撮影を行った。(3)研究成果について、2013年10月より、大英博物における教育展示Parthenon Nowにおいて、常設展示を行い、2014年4月に終了した。(4) 2013年7月4ー6日に、中村るい(研究分担者・東京芸術大学)によって、ベルリンにおける国際研究集会「The Reception of Greek and Roman Culture in East Asia: Texts & Artefacts, Institutions & Practices」において成果発表を行った。(5) 2014年1月2ー5日に、中村るい(研究分担者・東京芸術大学)によって、AIA and APA Joint Annual Meeting(シカゴ)において成果発表を行った。(6) 2014年2月27日ー3月1日に、長田年弘(研究代表・筑波大学)と田中咲子(研究分担者・新潟大学)によってOesterreichischer Archaeologentag(インスブルック、オーストリア)においてそれぞれ成果発表を行った。(7)その他、学術雑誌において研究成果発表を行った。パルテノン彫刻に関して研究調査を進めた。オリエントの視点から、パルテノン彫刻の閉塞的な研究状況に対して、新しい問題提起を行った。大英博物館において、研究成果の常設展示を行うことができた。具体的には下記のとおり。(1)2012年10月から11月にかけて、大英博物館および新アクロポリス美術館においてパルテノン彫刻の調査と撮影を行った。(2)同年11月1日に大英博物館において、日英研究者の参加する研究セミナー