hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
家族性大腸癌の層別化に基づく発癌分子機構の解明

以上、FAPの発癌には少なくとも2つの分子経路が存在すること、その発癌機構は散発性大腸癌と類似すること、分子サブタイプの形成には胚細胞性変異ではなく環境因子が有意に関与すること、が示唆された。家族性大腸線腫症(FAP)は詳細な発癌分子機構が未だ解明されていない。今回我々はFAP14症例から計127個の検体を採取し、腫瘍の層別化を行った。散発性大腸癌に認めるBRAF変異・DNA高メチル化はFAP腫瘍には認めず、FAP腫瘍はKRAS変異(+)中メチル化群とKRAS変異(-)低メチル化群の2群に大別された。また同じAPC変異を持つ同一家系内においても、あるいは同一症例における異なる結腸部位においても、2つのサブタイプによる腫瘍形成を認めた。FAPの発癌には少なくとも2つの分子経路が存在し、その発癌機構は散発性大腸癌と類似し、サブタイプ形成には胚細胞性変異の有無に関連しないことが示された。検体数:引き続き他施設と連携し、検体数を増量していく。検体数が目標数より不足する場合は、連携施設の拡充を行い対応する。メチル化網羅的解析:引き続きパイロシークエンス、Infinium450KビーズアレイあるいはP-BAT法を用いて解析を行う。網羅的発現解析:メチル化網羅的解析を行ったサンプルに対してRNAシークエンスを行い、網羅的発現解析を行う。家族性大腸ポリポーシスに関わる癌抑制遺伝子候補を同定するため、異常メチル化によりサイレンシングされる遺伝子を抽出する。発現およびメチル化は遺伝子のみならずマイクロRNAにも着目し、ゲノムワイドな異常メチル化の標的となりサイレンシングされるマイクロRNA候補も抽出。大腸癌細胞株にこれら候補遺伝子候補マイクロRNAを発現誘導し、増殖抑制機能を検討する。エクソン変異解析:がんドライバー変異遺伝子125個(Vogelstein et al, Science 2013)、ミスマッチ修復遺伝子、Wntシグナル・TGF-βシグナル等大腸癌重要シグナル関連遺伝子、エピゲノム修飾因子など含む約200遺伝子のエクソン全領域についてキャプチャ・シーケンス法により網羅的変異解析する。癌・腺腫におけるAPC体側アリルや他の遺伝子の変異を詳細に比較解析する。APCの胚細胞性遺伝子変異のない症例については全エクソンシーケンスによる新規遺伝素因の同定も視野に入れる。28年度が最終年度であるため、記入しない。癌エピジェネティクス28年度が最終年度であるため、記入しない。
１８世紀フランスにおける演劇モデルによる知の構築

これまで演劇という視点は、時系列的に論じられることが一般的であった。そうした観点からはこのジャンルが18世紀において果たした重要性を十分な形で指摘することができなかった。この時代の演劇を17世紀や19世紀のものと比較するのではなく、同時代の他の領域との活動との関係を調べることで、演劇という枠組みが領域横断的な影響を及ぼしていることが判明するとともに、そこから生まれる知の体系の独自性を明らかにした。ティソの文献および資料収集はインターネットも活用する中で、順調に収集が可能となった。またそうした研究を背後から支える医学史的な文献も、川喜田、フーコー、アッカークネヒトなどの著作を中心として集め、読解することができた。研究発表については、2012年秋に神戸大学で開催された日本フランス語フランス文学会秋季大会において、ルソーに関するシンポジウムを企画し、司会を務めた。さらに、その後、日本フランス語フランス文学会東北支部大会において、ルソーに関するシンポジウムで発表を行った。2011年においては、学務上の都合で、国際学会出席のみで、海外資料収集はできなかった。そこで、2012年においては、海外資料収集のため、ジュネーヴ(スイス)とパリ(フランス)に赴くこととなった。ジュネーヴでは、ルソー生誕300年ということもあり、様々な企画があり、それを見学することができた。資料としては、最近注目を集めているルソーの執筆した『化学教程』の草稿を、ジュネーブ大学図書館古文書部門で閲覧することができた。また同じくジュネーヴの市立古文書館において18世紀当時の古文書を閲覧、撮影することができた。パリにおいては、フランス国立図書館でルソー、ティソに関する文献の収集を行った。またパリのアルスナル図書館においては、18世紀当時の古文書の閲覧を行い、そのころの状況への理解を深めた。さらに、ジュネーヴ、パリ両地区においては、貴重な文献を医学、政治、演劇などの様々な分野のものを購入することができた。以上のような状況の中から、ルソー読解の新しい形を試みる論文「18世紀、語られるもの、語られないもの」が生まれた。研究の最終年度であるので、これまでの研究の成果実績のまとめ作業を中心に遂行した。海外で収集した資料そして、海外学会参加による成果などを整理していった。そうした作業に加えて、東京での資料収集も行った。そうした資料は、文学、政治、社会、歴史そして化学、医学にまで及ぶもので、領域横断的な活動を行うことができた。さらにそうした文献資料を効果的に整理するパソコン・ソフトとしてEndnoteを使用することで、迅速な処理が可能となった。そうした作業の中から生まれた成果をもとにして、2013年秋に大分地区で開催された日本フランス語フランス文学会において、他の研究者たちとともに、ワークショップを開催することができた。会場からは、多くの有益な意見が寄せられ、研究発表をさらに充実したものとすることができた。このワークショップの内容については、日本フランス語フランス文学会の機関誌において紹介される予定である。そして、このワークショップでの発表をもとにして、新たな論文を1編作成し、報告書に掲載することにした。これまで蓄積された研究のまとめとして、報告書を作成した。報告書には、日本語論文を4編とともに、国際学会での発表にもとづくフランス語論文を1編を収録した。それに加えて、18世紀医学文献を読むのに必要となる人名データと18世紀の最近の研究の文献目録を掲載することにした。この報告書では、18世紀においても、演劇的な認識の枠組みが、文学だけでなく、政治や医学、化学などの幅広い領域において、有効なものとして機能していることを示した。そして、その枠組みが見ることと語ることとの独特の結びつきの中から生まれているものであり、19世紀以降に進行していく視覚上の大きな変化に基づく現代的な認識構造とは異質のものであることを明らかにした。そして、HPで公開している医学人名データベースを新しいものとした。ティソの『オナニスム』の翻訳は完成し、国書刊行会から出版した。それにより基本的な文献でありながら、翻訳がなかった同書が幅広い層の研究者たちから読まれることが可能になった。さらに、翻訳にともなって作成した医学関係者人名データベースを自分のホームページ上に試験的な形で公開し、研究用の資料として提示するとともに、研究者たちからの指摘を受けながら、適宜更新していくこととした。また平成23年7月オーストリア、グラーツで開催された国際18世紀学会に出席し、フランス人研究者とともにシンポジウムを行った。そこでの発表において、海外の研究者から有益な意見、指摘を受けることができた。そしてそこで行われた他のシンポジウムに参加することで、研究上の有益な情報を多く入手することができた。さらに研究参考文献にかんする貴重な情報も得ることができた。なお今回は国際18世紀学会参加が主な目的であり、海外資料調査については平成24年度に行うことにした。ティソについては、彼の医学文献を参考にしながら、18世紀の健康政策とそれを支える思考の枠組みなどを、フーコー、ベンガーなどの指摘を踏まえて、研究し、それを主題としたフランス語論文を1本作成した。

またルソーの演劇モデルと作品との関係については、最近のルソー研究を出来る限り参照し、理解をふかめるとともに、特に『ダランベール氏への手紙』、『エミール』、『山からの手紙』、『対話』などの作品の分析に注目することとした。さらに18世紀演劇について、より深い理解を得るために最近の18世紀演劇史に関する研究を追求していくことにした。そうした中で18世紀研究全般にかんする日本語論文1本を作成した。医学関係の文献が順調に集まり、また医学史関係の文献もかなり読了が進んでいる。特に、18世紀当時の医学と文学の関係を論じた画期的な研究であるスイスのWengerの著作が入手できたことは大きい。医学、文学、演劇を結ぶ線が少しずつ見えてきている。またルソーの『化学教程』の重要性が明確になってきたことも研究の進展に大きな影響を及ぼしている。前の時代とは異なり、科学的な明晰性をあらたに志向しようとする「化学」は、その根拠をコンディヤックが主導する言語的なモデルに求めていた。一方で、この時代においては、言語のもつ情動喚起力についても人々の関心を引いていた。言語にはこうした2面性があり、ルソーにおいても「化学」に向かう明晰性と「演劇」に向かう情動性を言語が結びつけている。こうした枠組みをティソの中にも見出していきたいと考えている。研究発表にかんしては、日本フランス語フランス文学会秋季大会でのシンポジウムを企画するなかで、発表者たちとの接触を通じて大きな刺激を受けることができた。それを踏まえた上で、日本フランス語フランス文学会東北支部での講演会において新たな見解を展開することができた。また資料収集の面でも、ジュネーヴにおいては図書館の古文書部門において、ルソーの『化学教程』の草稿を閲覧することができ、数々の問題点を確認することができた。『化学教程』以外にも、ルソーの草稿を閲覧することができた。市立古文書においても重要な歴史文書を閲覧することができただけでなく、撮影もすることができた。パリにおいても国立図書館、アルスナル図書館で重要な資料を閲覧することができ、有益であったと思われる。研究目的に挙げた『オナニスム』の翻訳については、これまでかなりの歳月をかけてきたが、部分訳ではなく完全訳として、人名索引も付けた形でついに完成した。これにより研究において、言及されることはあっても、完全な訳がないために不十分な形でしか紹介されてこなかったものが、そのコンテクストとともに明確な形で利用できるようになったことの価値は大きいと思われる。また国際18世紀学会においても、たんなる参加ではなく、シンポジウムという企画をもっての参加の価値は評価出来ると思われる。シンポジウムを企画したおかげでフランス人研究者の参加を得ることができ、討議も活性化したと思われる。そして、聴取者からの有益な指摘も重要であった。ティソ研究においては、現在重要な文献を選択整理しているところであるが、その数の多さと専門性によるために、もうしばらく時間が取られるかと思われる。
高強度化学繊維を用いたワイヤ駆動系の基礎的検討と六脚一腕作業移動ロボットへの適用

ロボットなどの機構駆動系に高強度化学繊維を用いることが実用的に可能か,検討を行った.プーリに架け渡す際の伝達効率や,曲げによる強度の低下,繰り返し曲げに対する耐久性,端部の固定方法などを実験によって計測し,諸特性を明らかにした.その結果,プーリの伝達効率は極めて高いこと,金属製ロープと同様に曲げにより強度低下を起こすこと,繰り返し曲げでは金属製ワイヤを超える耐久性がある素材があること,実用的な端部固定法などを明らかにした.また高強度化学繊維を用いて農場モニタリング用六脚一腕ロボット,原発用長尺多関節アームおよび軽量4足歩行ロボットを開発し高強度化学繊維が実用的な駆動系になり得ることを示した.本研究では高強度化学合成繊維を用いた駆動機構の基礎的諸特性の解明と,これを用いた駆動メカニズムを圃場モニタリング用六脚一腕作業移動型ロボットに適用することである.25年度は以下の基礎的特性試験を行った.1)固定プーリ径(D)とワイヤ径(d)の比率(D/d)と破断強度の関係を実験的に明らかにした.d=2mmを基準としてD=6-100mmのプーリに巻きかけ,引張試験を行うことで強度低下を計測した.その結果,化学合成繊維であってもステンレスと同様にD/dが小さくなると強度低下が見られることを明らかにした.またこれにより強度低下が起こらない最小のDを求めることが可能となった.2)ワイヤ端部固定法を検討した.具体的には溝付きプーリに複数回巻きかけることでくさび効果を利用した摩擦力により固定する方法を検討し,最適な形状を実験的に導出した.3)耐久性試験のための実験装置の基礎設計を行った.また駆動系の実際の適用例として当初27年度に行う予定であった六脚一腕作業移動型ロボットの試作を前倒しして行った.特に腕部関節には上記基礎試験で得られた知見に基づき設計を行い,良好な駆動力伝達特性を確認した.さらに本駆動系の適用例として新たに,小型軽量四脚歩行ロボット,原子力災害対策用超冗長多関節アームについても検討することとし,これらの試作を行いロボットシステムとして駆動可能であることを確かめた.現段階では搭載されている駆動系は原理試作の域であり,固定法や耐久性などは最適化されていないが,基礎検討と応用を平行して進めることがより効率的と判断し,ロボットシステムの開発も前倒しして実施した.本研究では高強度化学合成繊維を用いた駆動機構の基礎的諸特性の解明と,これを用いた駆動メカニズムを圃場モニタリング用六脚一腕作業移動型ロボットに適用することである.26年度は以下の研究成果を得た.1)ワイヤの繰り返し曲げに対する耐久性試験機を完成させ,繰り返し曲げ試験を実施した.本試験機は金属製航空機ワイヤーロープ(JIS G 3535)に準拠した構成であり,7万回の繰り返し曲げをおよそ10時間で行うことが出来る.一度の試験で4つの試料を得ることができ,繰り返し曲げ後に引張試験機によって破断に到る張力を計測する.統計的に意味ある値を得る本試験の前段階として,ステンレスワイヤ・ダイニーマ・芯糸ザイロン-側糸ダイニーマの3種類について1試料の試験を行った.その結果,ステンレスワイヤやダイニーマでは強度低下は起こらなかったが,ザイロンは強度が70%近く低下することが明らかになった.2)六脚一腕作業移動型ロボットの運用試験を行った.アーム手先に顕微カメラを装着し,遠隔地からインターネット回線により本体を動かすことにより,育成中のリンゴ表面を撮影することに成功した.ワイヤ駆動機構によるアームは5mm程度の分解能で制御可能であった.3)高強度化学合成繊維を用いたワイヤ干渉駆動型多関節アームの駆動系を改良し,手先位置決め実験を実施した.アーム先端にマーカを取り付け,絶対空間上での手先位置をモーションキャプチャにより計測した.4)高強度化学合成繊維を用いたワイヤ駆動型軽量四脚歩行ロボットTITAN-XIIIを用いて高速歩行実験を実施した.その結果1.36m/sでの歩行を実現した.一方で端部の固定法が十分ではなく,度々破断する問題が明らかになった.本研究では高強度化学合成繊維を用いた駆動機構の基礎的諸特性の解明と,これを用いた駆動メカニズムを圃場モニタリング用六脚一腕作業移動型ロボットに適用することである.25年度は基礎的特性試験として(1)固定プーリ径(D)とワイヤ径(d)の比率(D/d)と破断強度の関係を計測し,化学合成繊維であってもD/dが小さくなるとステンレスワイヤと同様に強度が低下する傾向があることを明らかにした.(2)受動プーリの数と張力伝達の効率の関係を計測し,プーリ数4の場合でも伝達効率は99.5%を確保できることを明らかにした.(3)ワイヤ端部固定法としてクランプ・結び・カシメ・縫製を比較検討し,結びでは50%程度に引張強度が低下すること,カシメ・縫製では80-90%程度の引張強度であることを明らかにした.26年度は(4)JIS G3535に基づくワイヤの繰り返し曲げ試験機を製作し,ステンレスワイヤ・高密度ポリエチレン繊維ワイヤ・PBO繊維ワイヤについて耐久性試験を実施し,PBO繊維ワイヤのみおよそ70%の強度低下があることを実験的に明らかにした.

また実ロボットシステムとして,六脚一腕型作業移動ロボット,ワイヤ干渉駆動型アーム,四脚歩行ロボットの3種類の駆動系を改良し,実際に稼働させた.27年度は繰り返し曲げ試験のN数を増やし強度低下の傾向をより詳細に検討し,高密度ポリエチレン繊維が高い耐久性を有することを明らかにした.この結果に基づき,六脚一腕型作業移動ロボットと四脚歩行ロボットの駆動用ワイヤを変更し,駆動系の信頼性を向上することが出来た.また六脚一腕型作業移動ロボットを遠隔操作し,観察対象とする育成中のリンゴ表面に歩行により近づき,アームに装備したセンサ機器で詳細に観察することに成功した.ワイヤ駆動の腕肘関節は数か月放置しても緩むことなく駆動可能であり,高い信頼性を有する駆動系を実現した.ロボットなどの機構駆動系に高強度化学繊維を用いることが実用的に可能か,検討を行った.プーリに架け渡す際の伝達効率や,曲げによる強度の低下,繰り返し曲げに対する耐久性,端部の固定方法などを実験によって計測し,諸特性を明らかにした.その結果,プーリの伝達効率は極めて高いこと,金属製ロープと同様に曲げにより強度低下を起こすこと,繰り返し曲げでは金属製ワイヤを超える耐久性がある素材があること,実用的な端部固定法などを明らかにした.また高強度化学繊維を用いて農場モニタリング用六脚一腕ロボット,原発用長尺多関節アームおよび軽量4足歩行ロボットを開発し高強度化学繊維が実用的な駆動系になり得ることを示した.26年度では繰り返し曲げ試験機を製作し,この試験による引張強度への影響を計測することを目標にしていた.予定通り試験機が完成し,実際に強度低下が起きることを確認できたことから,当初目標を順調に達成していると考えている.予定よりN数が現段階では多くないが,これはロボットシステムの構築の優先順位を上げたためであり,六脚一腕型作業移動ロボット,ワイヤ干渉駆動型アーム,四脚歩行ロボットと3つのロボットシステムを稼働させることが出来ている.知能機械システム本年度までに完成した繰り返し曲げ試験機を用いて,N数を増やした実験を行う.またザイロン・ダイニーマのみならず他の合成繊維ロープについても試験を行い,その特性を明らかにしていく.また端部固定法については実システムの運用を通して実用的な方法を見出してゆく.さらに六脚一腕型ロボットについては屋外での長期間運用実験を行い,駆動系の評価を行う.25年度では当初計画では(1)固定プーリ径とワイヤ系の比率(D/d)と破断強度の関係(2)受動プーリの数と直径が張力伝達の効率に及ぼす影響(3)強度低下や弛みを起こさないワイヤ端部固定法の開発の3つの基礎検討課題,ならびに(4)耐久性試験機の製作の4つを予定していた.このうち,(1)(3)についてはほぼ予定通り,(4)は基礎設計が終了している.(2)はほぼ未検討であるが,これはロボットシステムの構築の優先順位を上げたためであり,その分,3つのロボットシステムを稼働させることが出来ており,順調に進展している.26年度に予定していた繰り返し曲げ耐久試験を多くの試料で行うことを27年度に繰り越したため.また耐久試験機も研究室現有の機器を有効利用して製作することが出来たため.当初は基礎的検討を行った後,最終年度で実システムでの評価試験を行う予定であった.しかしながら,実システムに導入した際に新たに明らかにすべき諸特性が判明することも十分にあり得る.
小規模事業所労働者に対する集団的健康増進活動の支援方法の検討とその評価

従来、十分に検討されてなかった中小企業労働者への効果的・実用的な健康増進活動支援の在り方の検討として、職場の社会文化に着目した。まず、労働者への調査によって、組織的な健康増進活動を行っていない中小企業の労働者は生活習慣における健康への配慮が低いこと、それが職場の社会文化に関連している可能性を明らかにした。さらに組織的な健康増進活動を行う大企業労働者を対象に健康のための生活習慣改善のプロセスとそれを促進する職場の社会文化の特徴を明らかにした。これらの研究をもとに中小企業への健康増進活動支援方法の試案を提示した。研究目的は(中)小規模事業所労働者を対象とした実用的で効果的な、集団の力に着目した健康増進活動の支援方法を明らかにすることである。研究計画は以下のとおりである。(1)組織的な健康増進対策の必要性を明らかにするため、組織的な健康増進活動に取組む大規模事業所と取組まない中小規模事業所の労働者間における生活習慣での健康への配慮の状況の違いの有無を検討する。(2)労働者が健康のために行動変容をするプロセスとその関連要因を明らかにする。(3)それらの結果と先行研究から、効果的な支援方法を明らかにする。(4)その支援方法をもとに中小規模事業所に支援を行う。(5)その評価を行う。労働衛生管理の基盤を十分に整えることが難しい中小規模事業所において,健康管理を進めるための支援は必要なのであろうか。中小規模事業所労働者の健康管理の意識や取り組みの現状について検討した報告は少ない。また,それらの報告は一つの事業所や小規模事業所のみを対象としているため,取り組み状況を評価する根拠が不十分である。平成19年度の本研究の目的は,中小規模事業所労働者の日常生活における健康管理の取り組み状況を明らかにすることである。その方法として中小規模事業所に勤務する男性労働者を対象に多面的な生活習慣における健康行動の取り組み状況を調査し,大規模事業所労働者の結果と比較した。労働者の生活習慣には,地域性や業種が関連するため,対象事業所は同市内の隣接した地域にあり,ともに製造業を主とする小規模事業所群と1つの大規模事業所とした。1つの事業所を除いた中小規模事業所群は産業保健専門職による組織的,継続的な健康管理の支援は受けていなかった。大規模事業所には産業医や保健師が常勤していた。分析の結果,食生活,運動,感染予防,健康情報の入手と活用,喫煙と間食における健康管理の取り組みは,大規模事業所労働者よりも中小規模事業所労働者の方が低いことが明らかとなり,中小規模事業所においても健康管理を進めるための支援が必要であることが分かった。大規模事業所労働者の健康行動実施者が多かった要因には大規模事業所における組織的な健康管理の取り組みや健康管理に関する風土が関係あることが推測された。よって,小規模事業所における健康管理活動の推進のためには個人の健康管理意識や取組に任せるのではなく,職場組織としての取り組みが必要であるといえる。1.労働者の保健行動取組のプロセスとその関連要因について明らかにし、2.その結果や先行研究を用いて中小規模事業所における健康増進活動支援方法を検討し、3.研究フィールドを開拓し、介入前データを入手する取組を行った。1については、保健行動取組のプロセスとして、保健行動取組機会の探索をしているところから保健行動に取組む決意をし、保健行動取組の試行または保健行動取組をするまでの「迷いと意思決定の段階」、保健行動の試行または保健行動取組から保健行動取組の継続までの「定着化アプローチの段階」、保健行動の取組が生活習慣に定着し、保健行動の発展や他者への保健行動の拡大、保健行動取組の再挑戦へと向かう「発展の段階」の3段階に分類されることが明らかとなった。また、労働者の保健行動の取組が職場における社会文化的環境要因に大きく影響を受けており、特に職場において「保健行動を推進する職場の方針」と「健康を尊重する職場のムード」があることが、労働者の保健行動取組を進めていく上で重要であること、そのような社会文化的環境づくりに必要な具体的対策が明らかになった。これらの研究成果ついては、現場で保健行動取組支援を行う専門職である保健師等にとって状況をコントロールし、予測する上で有用な研究結果といえる。しかし、労働者の保健行動取組のプロセスと関連要因には、仕事内容や構成メンバーの特性によって多様性が見られると考えられるため、本研究結果は大規模の製造業を主とする事業所に勤務する男性労働者の結果であることを踏まえること、さらに今後は対象者を拡大して調査することが必要である。2については、1の研究成果と主に欧米の研究で用いられている社会生態学理論を参考に支援方法を検討した。3については、-事業所による協力が得られることとなり、2に基づく支援を既に開始している。本年度は、これまでの研究成果から(中)小規模事業所への効果的・実用的な支援方法を明らかにし、それをもとに事業所へ支援を始めた。

本研究で提案する支援方法は、上位目標を、「中小規模事業所の労働者が主体的に生活習慣改善に取組む力を持つこと、そのために健康支援的な社会文化的職場環境を形成すること」とした。これは、従来の産業保健管理における「健康管理」だけでなく、総合的な産業保健管理、さらには事業所の経営やマネジメントにも良い影響を与えることを明確に位置付けた支援モデルである。従来の健康増進支援では経営やマネジメントを含めた視点では検討されていない。しかし、中小規模事業所にとって効果的な支援を行うためには経営やマネジメントと分離して健康を取り上げることは不可能である。この点が本研究のオリジナリティの一つであるといえる。具体的には、職場の状況のアセスメントと評価で組織風土、健康と健康増進活動への価値、規範、仲間のサポート、組織の非公的なサポートに着目すること、取組の状況を周知することの目的を健康増進活動への価値や職場の風土を高めることにおいていること、生活習慣病の知識や健康への価値・関心を高める支援として、労働者間で共有できる話題の提供、健診結果を用いた健康の価値についての話し合い、事業所による健康の関心を高める機会の設置や総合的な産業保健管理を含めた包括的健康増進プログラムの支援、個人の健康増進活動の経験を他者と共有することを意図した支援等を示した。この支援方法をもとに支援を行った。まず、管理者と労働者との信頼関係づくりをし、事業所の経営と健康に関する問題を明確にした。その結果、対象事業所のうちの一事業所で必要な対策として事業主・管理者が求める仕事へのモチベーションの方向性と労働者のそれをマッチングがあげられた。この問題について事業主・管理者と検討を行い、対策が実行されるに至った。平成22年度は前年度までに作成した中小規模事業所への産業保健活動支援案に基づき、対象事業所で展開可能な支援案を作成し、それを実施・評価・改善することとした。これにより実用的な保健師による支援の在り方への検討に役立てることをねらいした。支援内容としては以下を計画した。(1)労働者と管理職に対して:(1)労働者のストレス、体調、健康的生活習慣の保持増進に対して、けんこうメモによる情報提供、(2)職場訪問による傾聴、健康相談等、(3)管理職会議への参加と講話形式による生産的・健康的な職場づくりのための社会文化的環境に着目した健康情報の提供。(2)事業主に対して:労働者の現状を踏まえた事業所ぐるみの支援案の提案。支援の評価は以下の評価指標を用いて行うこととした。(1)アウトカム評価として質問紙から職務満足感、生活満足感、自覚症状、ストレスレスポンス、健康的生活習慣、WIN(メンタルヘルス職場風土尺度)、上司・同僚の支援、事業所のデータから売上・利益、退職の推移。(2)プロセス評価として観察と労働者へのインタビュー。労働者と管理職に対する(1)(3)についてはおおむね計画通りに実施できた。事業主に対しては前年度の質問紙調査の結果と労働者へのインタビューを踏まえ、職場の物理的・社会文化的環境改善を意図した提案を行い、そのうちのいくつかは実施され、現在も継続中である。
主食である米タンパク質の未知の栄養生理機能の解明と健康への影響

1.食餌性米タンパク質がラット肝臓の抗酸化活性に及ぼす影響20週齢Wistar系雄ラットを用いて,米タンパク質(RP)および比較タンパク質としてカゼイン(C)や大豆タンパク質(SP)等を含むAIN-93M食をadlib feedingで2週間飼育した.飼料中のタンパク質レベルは14%と7%に設定し,試験終了後,その肝臓を供試材料として,グルタチオンペルオキダーゼ(GSH-Px),スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)活性を測定・検討した.その結果,肝臓のタンパク質含有量は同レベルであるが,ホモジネートおよびその上清のGSH-Px活性はRP-14食群でC-14食群に比べて135%と有意に高値を示した(p<0.05).しかし,SOD活性については有意差は認められなかった.以上より,米タンパク質摂取は,既に報告されている大豆タンパク質のように肝臓の抗酸化機能に影響を及ぼすことが示唆された.米タンパク質摂取がGSH-Px活性に及ぼすその作用機序については,今後の検討課題である.2.ラット抗体産生誘導に対する米タンパク質摂取の影響米タンパク質と日常的なその他タンパク質を摂取した場合の抗体産生への影響について,成長期(7週齢)および維持期(20週齢)のWistar系雄ラットを用いて検討した.飼料のタンパク質レベルは成長期で17%,維持期で14%とし,試験期間は14日間,測定項目は飼育成績と血漿中抗体(IgG,IgM,IgE)の総濃度とした.主要な抗体の作用を担っているIgG濃度は米タンパク質摂取の場合,有意に低値になることを認めた(p<0.05).一方,IgE濃度は大豆タンパク質で有意に高値であった(p<0.05).さらに,抗原刺激による抗体産生に対する食餌性タンパク質の影響について検討した.オボアルブミン(OVA)を0,7,14,21日目に投与しながら28日間飼育し,血清中総IgG濃度,OVA特異的IgG濃度を測定した結果,14日目以降,米タンパク質の場合の応答はカゼインに比べて有意に低値を示すことが明らかになった.これより,健康維持のために重要な免疫調節作用を担っている可能性が示唆された.1.米タンパク質を飼料としての維持試験:20週齢Wistar系雄ラットを用いて,予備飼育後4群に分け,米タンパク質7%(RP-7),14%(RP14),またはカゼイン食7%(C-7),14%(C-14)を含むAIN-93M食を自由摂取で2週間飼育した.終体重は4群とも平均値で450-460gであり,各組織(肝臓,腎臓,胃,小腸,大腸,脂肪組織(副睾丸および腎周囲))重量も肝臓のみRP-7群が他の3群に比較してやや低値傾向にあったが,4群間の有意差はみられなかった.血漿遊離アミノ酸濃度は,RP-7群においてのみLysと分岐鎖アミノ酸などが有意に低値を示し,RP-14群では,血漿や肝臓中Arg濃度は,他3群に比べて高値を示した.2.肝臓タンパク質代謝回転に対する米タンパク質の効果:ラット肝臓でのin vivoタンパク質分解速度は肝臓灌流法で行い,シクロヘキシミド存在下で灌流開始後最初の15分間のVal放出で測定した.米タンパク質摂取は,他のタンパク質(カゼイン,オボアルブミン,ポテトタンパク質,大豆タンパク質等)を摂取した場合に比べて,ラット肝臓のタンパク質分解速度を促進することが明らかになった.いずれのタンパク質でも肝臓重量,タンパク質量には有意差がなかったことから,タンパク質合成速度も相応の適応をしているものと推定され,これら食餌タンパク質は定常状態での代謝回転速度に影響を与えているものと考えられる.3.米タンパク質摂取が抗酸化活性に及ぼす影響:タンパク質の代謝回転速度の促進は,老廃物の除去をはじめ細胞の生理機能維持に好ましい作用である.そこで,健康の維持・増進や老化抑制との関係から,肝臓のGSH-Pxを測定したところ,米タンパク質は抗酸化活性を高める可能性が示唆された.1.食餌性米タンパク質がラット肝臓の抗酸化活性に及ぼす影響20週齢Wistar系雄ラットを用いて,米タンパク質(RP)および比較タンパク質としてカゼイン(C)や大豆タンパク質(SP)等を含むAIN-93M食をadlib feedingで2週間飼育した.飼料中のタンパク質レベルは14%と7%に設定し,試験終了後,その肝臓を供試材料として,グルタチオンペルオキダーゼ(GSH-Px),スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)活性を測定・検討した.その結果,肝臓のタンパク質含有量は同レベルであるが,ホモジネートおよびその上清のGSH-Px活性はRP-14食群でC-14食群に比べて135%と有意に高値を示した(p<0.05).しかし,SOD活性については有意差は認められなかった.以上より,米タンパク質摂取は,既に報告されている大豆タンパク質のように肝臓の抗酸化機能に影響を及ぼすことが示唆された.米タンパク質摂取がGSH-Px活性に及ぼすその作用機序については,今後の検討課題である.2.ラット抗体産生誘導に対する米タンパク質摂取の影響

米タンパク質と日常的なその他タンパク質を摂取した場合の抗体産生への影響について,成長期(7週齢)および維持期(20週齢)のWistar系雄ラットを用いて検討した.飼料のタンパク質レベルは成長期で17%,維持期で14%とし,試験期間は14日間,測定項目は飼育成績と血漿中抗体(IgG,IgM,IgE)の総濃度とした.主要な抗体の作用を担っているIgG濃度は米タンパク質摂取の場合,有意に低値になることを認めた(p<0.05).一方,IgE濃度は大豆タンパク質で有意に高値であった(p<0.05).さらに,抗原刺激による抗体産生に対する食餌性タンパク質の影響について検討した.オボアルブミン(OVA)を0,7,14,21日目に投与しながら28日間飼育し,血清中総IgG濃度,OVA特異的IgG濃度を測定した結果,14日目以降,米タンパク質の場合の応答はカゼインに比べて有意に低値を示すことが明らかになった.これより,健康維持のために重要な免疫調節作用を担っている可能性が示唆された.
キラーT細胞活性化と抑制性細胞除去によるメラノーマ免疫治療法の確立に関する研究

本年度研究では、メラノーマ特異的CTLの活性化法としてTRP-2ペプチドによる経皮的免疫法を用い、これに抗体を用いたIL-10またはTGF-β中和法、TCRγδ特異的抗体を用いた抑制性γδT細胞除去法、CD4及びCD25特異的抗体を用いたTh3/Tr1細胞除去法など抑制効果除去法を組み合わせ、B16メラノーマ皮下移植マウスへの免疫治療実験を試みた。B16細胞移植から7日目の担がんマウスを用いた治療研究では、TRP-2経皮的免疫法とIL-10中和またはγδT細胞除去を組み合わせて行った時強い治療効果が観察され、TRP-2経皮的免疫法とTGF-β中和またはTh3/Tr1除去との併用は、TRP-2経皮免疫法単独で行った時とあまり変わらなかった。14日目のB16担がんマウスを用いた治療研究では、どの抑制効果除去法を組み合わせた場合でもTRP-2経皮免疫単独での治療効果を上回ったが、中でもTGF-β中和とTh3/Tr1細胞除去との組み合わせが最も強い治療効果を示した。20日目のB16担がんマウスを用いた治療研究では、TRP-2経皮免疫法はほとんど治療効果を示さないが、TGF-β中和とTh3/Tr1細胞除去でわずかながら延命効果が観察された。これら全ての治療効果は末梢血中のメラノーマ特異的CTL活性及び末梢血単核球のIFN-γ産生量と正に相関していた。以上よりマウスメラノーマ免疫治療ではメラノーマ特異的CTLの活性化法と抑制効果除去法の併用が有効であること、抑制効果除去に関しては担がんステージで適切な除去法を採用することが重要であることが判明した。B16移植生体におけるキラーT細胞の誘導法としては、1)角質層破壊皮膚へのTRP-2メラノーマ抗原ペプチド塗布法と2)TRP-2ペプチドパルス培養樹状細胞の生体内移入法を用いた。抑制性細胞除去法としては、抗TCRγδ抗体,抗CD4抗体または抗CD25抗体のダウノマイシン(Dau)結合物を静脈に投与する方法を用い、コントロールとしてアイソタイプ抗体とCD45RB特異的な抗体を用いた。まずB16細胞移植後7日目のメラノーマ担がんマウスに上記1)2)の方法で、TRP-2ペプチドを用いて治療実験を行った結果、1)の方法では約50%のマウスで腫瘍増殖の低下が観察されるが、34日後には全マウス死亡した。また2)の方法ではほぼ100%のマウスで腫瘍増殖を抑制できたが、40日後には全マウスが死亡した。そこでB16細胞移植7日目のマウスからDau-TCRγδ抗体,-CD4抗体または-CD25抗体を用いそれぞれに特異的な細胞を除去し、その後の腫瘍径を経時的に計測した。結果、3種どのケースでも腫瘍増殖が顕著に抑制され、γδT細胞除去マウスでは8%,CD4除去マウスでは0%,CD25除去マウスでは45%のマウスでB16腫瘍は退縮した。Dau-アイソタイプ抗体投与マウスでは腫瘍の増殖はTRP-2免疫しただけのマウスでのB16増殖とほぼ同程度であり、CD45RB陽性細胞除去マウスでの腫瘍増殖はTRP-2免疫操作無しのコントロールマウスでの腫瘍増殖よりも早く、B16細胞を移植して25日目でほぼ全マウスが死亡した。以上の結果は、腫瘍免疫治療法では抗腫瘍免疫反応の増強に加え、抑制性細胞を除去することが重要であることを示している。
フェリチン結晶内反応の追跡による蛋白質結晶の機能化

本研究では球状蛋白質フェリチン(Fr)が直径8nmの内部空間を保持したまま結晶化し、結晶内で同一の孤立空間が精密に配列化することを利用し、機能性蛋白質結晶材料の創製を目指している。申請以前に我々の研究グループでは、Frの内部空間で均一なサイズのPd微粒子(直径2.0±0.3nm)の合成とPd微粒子内包Frを用いたオレフィン水素化反応に成功している。これをもとに1年目に我々は、Pd(II)イオン/Fr複合体のX線結晶構造解析を行い、Fr内部表面へのPd(II)イオン集積過程の解明及び集積サイト数調節による集積量制御の実験的証明に成功した(J.Am.Chem.Soc.131, 5094-5100, 2009)。2年目には、Au(III)イオン/Fr複合体のX線結晶構造解析により、Au(III)イオンがPd(II)イオンよりシステイン残基に特異的に配位することを見出し、この結合様式の違いを利用したFr内部でのAu-Pdバイメタル粒子の合成及び、Au-Pdバイメタル粒子/Fr複合体によるオレフィン水素化反応の触媒活性向上を報告した(Chem.Commun.32, 4871-4873, 2009)。これらの結果から、Fr内部表面に複数種の錯体触媒を同時に配位させる事が可能であり、ナノサイズの孤立空間でのドミノリアクションが可能であると考えた。Fr内部表面のアミノ酸置換により1分子あたりのシステイン残基数を48残基から144残基に増加させた変異体の作成、精製に成功しており、Auイオン集積量の比較の結果、システイン残基の導入によりFr1分子あたりのAu集積量が増加することを確認している。これまでに我々はFrの直径8nmの内部空間で均一なサイズのPd微粒子(直径2.0±0.3nm)の合成とPd微粒子内包Frを用いたオレフィン水素化反応を報告している。本年度はPd(II)イオン/Fr複合体のX線結晶構造解析によりFr内部表面へのPd(II)イオン集積過程を解明し、集積サイト数調節による集積量制御を初めて実験的に示した。(J.Am.Chem.Soc.131, 5094-5100, 2009)。またAu(III)イオン/Fr複合体のX線結晶構造解析により、Fr内部でのAu(III)イオンとPd(II)イオンの結合様式の違いを明らかにし、これを利用したFr内部でのAu-Pdバイメタル粒子の合成及び、Au-Pdバイメタル粒子/Fr複合体によるオレフィン水素化反応の触媒活性向上を報告した(Chem.Commun.32, 4871-4873, 2009)。さらに、Au(III)イオン/Fr複合体のX線結晶構造でAu(III)イオンがシステイン残基に特異的に配位していることから、Fr内部表面のシステイン残基数の調節によりAu集積量を制御し、望みのサイズのAu微粒子の作成が可能と考えた。そこで、Fr内部表面のアミノ酸置換により1分子あたりのシステイン残基数を48残基から144残基に増加させた変異体を作成し、Au集積量の比較を行った。その結果、システイン残基の導入によりFr1分子あたりのAu集積量が増加し、透過型電子顕微鏡測定によりAu微粒子の直径の増大を確認し、さらにFrの結晶化により、Au微粒子高密度に集合させる事に成功した。現在これらのAu微粒子/Fr複合体を触媒としたアルコール酸化反応を検討中である。

Fr内部表面のアミノ酸置換により1分子あたりのシステイン残基数を48残基から144残基に増加させた変異体の作成、精製に成功しており、Auイオン集積量の比較の結果、システイン残基の導入によりFr1分子あたりのAu集積量が増加することを確認している。
エフェクターとしての記憶B細胞の機能解析

病原体等に対する免疫記憶の形成は獲得免疫系の最大の特徴であり、ワクチンの原理でもあるが、その本態はよく分かっていない。記憶B細胞は免疫応答時に産生され、親和性成熟を経た抗原受容体を発現し長期生存するB細胞で、抗原再曝露により直ちに増殖し、抗体産生あるいは胚中心形成を行う(リコール応答)。私たちは、記憶B細胞に選択的に発現するIL-9受容体(IL-9R)が、リコール応答における記憶B細胞の増殖・形質細胞への分化・抗体産生を促進すること、そして、リコール応答時にIL-9を産生する主な細胞は記憶B細胞であることを見出した。さらに、記憶B細胞が産生したIL-9は記憶B細胞上のICOSリガンドの発現を抑制し、それにより記憶Tヘルパー細胞の活性化を抑制することによって、記憶B細胞からの胚中心の形成を抑制する機能ももっていることを見出した。よって、記憶B細胞の一部はIL-9を介して記憶B細胞自身のリコール応答を制御するエフェクター記憶B細胞(Bm9と呼ぶ)と考えられた。一方、別の研究グループから、一次免疫応答初期に濾胞Tヘルパー(TFH)細胞がIL-9を産生し、記憶B細胞の形成を促進していると報告した。しかし私達は、IL-9R欠損マウスと正常マウスとで免疫4週および10週後の記憶B細胞の数に有意差がないことを明らかにした。また、リコール応答において主に形質細胞に分化する記憶B細胞サブセット(PD-L2+ CD80+細胞)の割合にも差が無かった。さらに、免疫1週後のTFH細胞の中にIL-9を産生する細胞はほとんど検出できなかった。よって、記憶B細胞の形成にIL-9は必要ではないと考えられた。さらに、IL-9R欠損マウスにおいて2型T細胞非依存性(TI-II)抗原に対する抗体産生が抑制されていることを見出したが、TI-II免疫応答にはB細胞上のIL-9Rが必要ではないことが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。記憶B細胞は免疫応答時に産生され、親和性成熟を経た抗原受容体を発現し長期生存するB細胞で、抗原再曝露により直ちに増殖し、抗体産生あるいは胚中心形成を行う(想起応答)。私たちは、後期胚中心B細胞と記憶B細胞に選択的に発現するIL-9受容体が、それらの増殖・分化に必要であること、そして、免疫応答時にIL-9を産生する細胞は記憶B細胞であることを見出した。よって、記憶B細胞の一部はIL-9を介して記憶B細胞自身の形成と想起応答を促進するエフェクター細胞(Bm9と命名)として働く可能性が考えられる。平成28年度は、記憶B細胞の想起応答を促進するIL-9の作用がBm9細胞によるものである可能性を証明するために、IL-9欠損マウスを導入し、そのコロニーを樹立した。そして、IL-9欠損マウスの骨髄とB細胞欠損マウス(μMTマウス)との混合骨髄キメラマウスを作製した。また、T細胞依存性抗原で免疫したマウスのIgG1+記憶B細胞を種々の細胞表面抗原およびIL-9に対する抗体で染色し、フローサイトメトリーで解析した。さらに、記憶B細胞と種々の点で類似している辺縁帯B細胞がIL-9受容体を発現していたことから、IL-9R欠損マウスにおけるT細胞非依存性免疫応答を解析したところ、IL-9R欠損マウスでは抗体産生が抑制されていた。IgG1+記憶B細胞の中で、IL-9を発現する細胞(Bm9)とそうでない細胞の違いをフローサイトメトリーで解析したが、両者で発現に明確な違いのあるの細胞表面抗原を見出せなかった。また、IL-9欠損マウスの作製がうまく行かず、代わりに海外の研究者から入手したため、IL-9欠損マウスのコロニーの樹立が予定より遅れた。私たちは、記憶B細胞に選択的に発現するIL-9受容体(IL9R)が、想起応答における記憶B細胞の増殖と形質細胞への分化、抗体産生を促進すること、そして、免疫応答時にIL-9を産生する主な細胞は記憶B細胞であることを見出した。よって、記憶B細胞の一部はIL-9を介して記憶B細胞自身の想起応答を制御するエフェクター記憶B細胞(Bm9と呼ぶ)と考えられた。平成29年度は、想起応答におけるBm9細胞の新たな機能を見出した。すなわち、IL-9はin vitroで記憶B細胞上のICOSリガンドの発現を選択的に抑制することを見出した。また、IL-9R欠損マウスの想起応答では胚中心B細胞の産生が増強していた。これは、IL-9R欠損記憶B細胞がICOSリガンドを介してより強く記憶T細胞を活性化し、そのため胚中心B細胞への分化が促進されたためと考えられた。このことはICOSリガンドに対する阻害抗体のin vivo投与によって証明された。よって、Bm9細胞はIL-9を介して記憶B細胞から胚中心

B細胞への分化を抑制する機能を持っていることが分かった。一方、IL-9はin vitroでは記憶B細胞や胚中心B細胞の生存には影響しないことも分かった。記憶B細胞に相当するiMB細胞をCD40LとBAFFを発現させたフィーダー上で培養する際に、様々なサイトカイン・刺激因子を加え、IL-9の発現を誘導する因子の同定を試みた。しかし、フィーダー上で培養するだけでIL-9の発現が誘導され、それ以上に増強する因子は見出せなかった。IgG1+記憶B細胞の中で、IL-9を発現するBm9細胞とそうでない細胞で発現の異なる細胞表面抗原を探索したが、フローサイトメトリーで検出できる程の違いを示す抗原は見出せなかった。IL-9の発現を容易に検出可能なレポーターマウスの作製を試みているが、予定通りのゲノム改変マウスの作出には至っていない。また、非蛋白エピトープを有する抗原による能動的アレルギー性皮膚炎誘導実験系の確立に手間取っている。また、コラーゲン誘導性関節炎や実験的アレルギー脳脊髄炎の系にはまだ着手できていない。病原体等に対する免疫記憶の形成は獲得免疫系の最大の特徴であり、ワクチンの原理でもあるが、その本態はよく分かっていない。記憶B細胞は免疫応答時に産生され、親和性成熟を経た抗原受容体を発現し長期生存するB細胞で、抗原再曝露により直ちに増殖し、抗体産生あるいは胚中心形成を行う(リコール応答)。私たちは、記憶B細胞に選択的に発現するIL-9受容体(IL-9R)が、リコール応答における記憶B細胞の増殖・形質細胞への分化・抗体産生を促進すること、そして、リコール応答時にIL-9を産生する主な細胞は記憶B細胞であることを見出した。さらに、記憶B細胞が産生したIL-9は記憶B細胞上のICOSリガンドの発現を抑制し、それにより記憶Tヘルパー細胞の活性化を抑制することによって、記憶B細胞からの胚中心の形成を抑制する機能ももっていることを見出した。よって、記憶B細胞の一部はIL-9を介して記憶B細胞自身のリコール応答を制御するエフェクター記憶B細胞(Bm9と呼ぶ)と考えられた。一方、別の研究グループから、一次免疫応答初期に濾胞Tヘルパー(TFH)細胞がIL-9を産生し、記憶B細胞の形成を促進していると報告した。しかし私達は、IL-9R欠損マウスと正常マウスとで免疫4週および10週後の記憶B細胞の数に有意差がないことを明らかにした。また、リコール応答において主に形質細胞に分化する記憶B細胞サブセット(PD-L2+ CD80+細胞)の割合にも差が無かった。さらに、免疫1週後のTFH細胞の中にIL-9を産生する細胞はほとんど検出できなかった。よって、記憶B細胞の形成にIL-9は必要ではないと考えられた。さらに、IL-9R欠損マウスにおいて2型T細胞非依存性(TI-II)抗原に対する抗体産生が抑制されていることを見出したが、TI-II免疫応答にはB細胞上のIL-9Rが必要ではないことが分かった。Bm9細胞の遺伝子発現プロファイルを解析するためにはBm9細胞の純化が必要である。そのために、CRISPR/Cas9法を用いて新たなIL-9レポーターマウスを迅速に作製する。また、記憶B細胞あるいはiMB細胞を40LB上で培養する際に、抗原や種々のサイトカイン・刺激因子を与え、IL-9の発現を増強するものを探索する。
表皮ケラケノサイトおよび扁平上皮癌におけるIa抗原の発現の調節機構について

表皮ケラチノサイトおよび扁平上皮癌におけるIa抗原の発現に関与するサイトカインについては種々報告されている。その主なものがインタ-フェロンγ(IFN-γ)によるIa抗原の発現である。しかし、そのIFN-γによるIa抗原の発現に、他のサイトカインなどがどのように関与しているかについては、充分明らかにされてはいない。今回、我々は、表皮ケラチノサイトのIFN-γによるIa抗原の発現におよぼすTumar necrosis Factorα(IFN-γ)の影響をみると共に、扁平上皮癌については、HEp-2細胞を用いて、IFN-γによるIa抗原の発現におよぼす活性型ビタミンD、1.25(OH)_2D_3の影響について検討を加えた。IFN-αについては、マウスを用い、in vivoで検討した。IFN-γは10^5Uまでをマウス背部に3日間連続投与したあと、表皮細胞を浮遊液として採取し、抗Ia抗体を用いた螢光抗体法によって、陽性細胞を算出した。次いで、IFN-γと共にIFN-αを2500Uまで同時に皮下注し、そのときの表皮細胞のIa陽性の百分率を同様に算出した。その結果、IFN-αの単独投与では、表皮細胞にIa抗原が誘導できないにも拘らず、IFN-γと同時に投与した場合には、IFN-γによる表皮細胞へのIa抗原の発現がsynergistieに増加することが明らかとなった。皮膚切片を用いた検討により、これらの陽性細胞は主としてケラチノサイトであることが示された。一方HEp-2を用いての実験はin vitroで行なった。HEp-2細胞を24wellプレ-トにまき、IFN-γは1000IU/mまでを用いた。IFN-γによって、培養3日後にはHEp-2の30%がHLA-DR陽性となった。このとき、10^<-8>Mまたは10^<-10>MのD3を添加したところ、HEp-2のDR陽性細胞は有意に増加した。そして、このD3による増加は、培養当初からD3が必要であることも明らかとなった。更に、IFN-γによるIa抗原の発現は、DR>DPでみられるが、DQではみられず、D3による増強効果も、DR、DPではみられるが、DQではみられないことも明らかとなった。
骨芽細胞による破骨細胞分化への共茂樹シグナルの解析

破骨細胞分化には、サイトカインシグナルに加え、DAP12ならびにFcRγといったアダプター分子からの共刺激シグナルが必須である。DAP12とFcRγの役割に機能的な差異があることは、遺伝子破壊実験から推測されており、特にFcRγによる共刺激シグナルの破骨細胞における生理的・病的な意義については不明点が多い。そこで本年度は、FcRγシグナルの詳細を解明することを目的に研究を行った。免疫受容体群の細胞表面への発現が、FcRγに依存しており、同様の依存性を有するFc受容体群と競争的な関係にあることが予備的検討で示されたことから、破骨細胞前駆細胞に強発現するFc受容体の一つであるFcγRIII(CD16}の遺伝子欠損(KO)マウスを用いた検討を行った。このマウス由来の破骨細胞前駆細胞では、免疫受容体の細胞膜への発現が上昇することにより、リガンド供給細胞からの共刺激シグナルが亢進することが期待される。CD16 KOマウスは骨量減少病態を示し、破骨細胞数の増加が観察された。また期待されたように、CD16 KO破骨細胞前駆細胞では、免疫受容体OSCARやPIRAの細胞表面への発現が亢進していることが確認された。さらに、CD16 KO前駆細胞では、PLCγ2とp38のリン酸化が亢進しており、これは免疫受容体を介した共刺激シグナルが実際に増大していることの機能的な証拠であると推測された。In vitro試験でもCD16 KO細胞における破骨細胞分化の亢進が観察され、またこの亢進が前駆細胞数の増加に由来するものではないことが明らかとなった。DAP12とCD16の両欠損マウスにおいても、破骨細胞数の増加が観察されたことから、CD16 KO前駆細胞で観察される破骨細胞分化の方進が、FcRγシグナルに依存することが強く示唆された。以上の解析から、FcRγシグナルの増大は、破骨細胞分化の亢進を導き、骨量減少病態をもたらすことが推測された。現在、より詳細な解析を行っている。本研究により破骨細胞分化における共刺激シグナルの新たな役割が明らかになると考えられる。骨組織は、骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収のバランスによって恒常性を維持しており、その制御には免疫系の細胞や制御因子が深く関わっている。骨形成に比べて骨吸収が過剰になると、骨粗鬆症、骨腫瘍(原発性及び転移性)、関節リウマチなどでみられるような骨量減少をきたし、逆の場合は大理石骨病など骨量増加をもたらす。昨年度申請者らのグループは、immunoreceptor tyrosine-based activationmotif(ITAM)を持つアダプター分子であるDAP12及びFcRγが破骨細胞分化に必須であり、免疫受容体と呼ばれる一連の分子群がこれらのアダプター分子を介してシグナルを伝えることが破骨細胞分化に重要であることを世界に先駆けて報告した。免疫受容体とアダプターの複合体は細胞内のCa^<2+>シグナルを活性化し、それがホスファターゼであるカルシニューリン(CN)を活性化する。CNが次に破骨細胞分化に必須の転写因子NFATc1を脱リン酸化し、NFATc1の核移行をもたらすと考えられる。しかし破骨細胞前駆細胞に発現する免疫受容体は多数あり、それぞれの役割については不明の点が多い。今年度我々は2種類の免疫受容体の欠損マウスの骨における表現型を解析した。この免疫受容体の一方はITAMを持つアダプター分子と会合するが、他方は会合せず、ITAMシグナルに拮抗すると想定されるimmunoreceptor tyrosine-basedinhibitorymotif(ITIM)を持っている。ところが興味深いことに、両欠損マウス共に破骨細胞機能が亢進することによる骨粗鬆症の表現型を示した。現在この分子メカニズムについて試験管内の培養実験及び、他の免疫受容体あるいはアダプター分子の欠損マウスと交配してダブルノックアウトマウスを作出するなどの手法を用いて解析を進めている。

さらに、CD16 KO前駆細胞では、PLCγ2とp38のリン酸化が亢進しており、これは免疫受容体を介した共刺激シグナルが実際に増大していることの機能的な証拠であると推測された。In vitro試験でもCD16 KO細胞における破骨細胞分化の亢進が観察され、またこの亢進が前駆細胞数の増加に由来するものではないことが明らかとなった。DAP12とCD16の両欠損マウスにおいても、破骨細胞数の増加が観察されたことから、CD16 KO前駆細胞で観察される破骨細胞分化の方進が、FcRγシグナルに依存することが強く示唆された。以上の解析から、FcRγシグナルの増大は、破骨細胞分化の亢進を導き、骨量減少病態をもたらすことが推測された。現在、より詳細な解析を行っている。本研究により破骨細胞分化における共刺激シグナルの新たな役割が明らかになると考えられる。