hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多変数超幾何関数の公式の数式処理による導出とその応用

本課題の研究目的は、多変数超幾何関数について、パッフィアン方程式や関数等式などのさまざまな公式(関係式)を数式処理の技法を援用しながら導出することである。計算数理統計など関連する諸分野が急速に発展する中で、計算効率のよい公式を探索することの重要性は増している。探索は数式処理システム上に専用のソフトウェアを実装することで行う。この先には、より一般化された多変数超幾何関数の一族に対して、新しい公式を発見し、それらを系統的に理解していくという長期的な目標がある。平成30年度は、工学に由来する、ある2変数特殊関数の性質について詳しく調べていた。この関数は、変形ベッセル関数を積分核に含むような積分表示で表される。さらにその特徴として、非サイクル上での積分として表されていることが挙げられる。現在、D加群や数式処理の技法を援用しながら、非斉次微分方程式系、非斉次パッフィアン方程式について研究を進めている。本研究の派生として、また平成30年度は、グロタンディーク局所留数の計算アルゴリズムについても研究を進めた。シェイプ基底条件を除いた一般の場合において、導出可能なアルゴリズムを構成し、数式処理プログラムを作成した。また、国際研究集会で研究発表を行い、研究論文を雑誌に投稿した。ある2変数特殊関数の性質について詳細に調べているところであるが、今年度は研究発表までには至らなかった。現在研究を進めている特殊関数や、他の超幾何関数についても、調査を予定している。平成29年度は、ある合流型の2変数超幾何関数にターゲットを絞り、その性質を詳しく調べた。この超幾何関数は、一変数関数0F1を積分核にもつ、積分表示で定義されるものである。数式処理を援用してパッフィアン方程式の具体形を求め、さらに級数解の漸近挙動も含めて振る舞いを確認した。パッフィアン方程式はランク4であり、数値的には不安定性を示す。しかしながらある特定の方向に制限したとき、その方向での常微分方程式はランク3となり、さらにランク3方程式からパッフィアン方程式を構成することで、その方向で数値的に安定な振る舞いをもつことも示した。この2変数超幾何関数を成分とする行列の行列式によって、多アンテナ無線通信システムにおけるoutage probabilityが表示されることが先行研究から知られている。われわれの方法を応用することで、多アンテナ無線通信システムにおけるoutage probabilityの効率的な数値計算が可能となることをあわせて示した。ひとつの超幾何関数についてではあるが、その性質を詳細に調べることができた。研究結果は、日本数学会秋季総合分科会で公表し、論文は学術雑誌に投稿中である。他の超幾何関数についても、調査を予定している。今年度、出張旅費が予定よりも多く必要となったため、物品費の使用を抑えた。残額は次年度の物品費に使用する予定である。今年度、物品費が多くなったため、旅費の使用を抑えた。残額は次年度に旅費として支出する予定である。
楚簡による戦国文字資料の再検討-「伝抄古文」と「古璽」を中心に-

後漢時代の許慎『説文解字』叙には、秦の時代に8種類の書体、新の王莽の時には6種類の書体が存在したことを記述する。古文は王莽の時代に存在した6つの書体の一つとして取り上げられているのである。また古文の異体字として奇字という書体もあったという。そこで、近年出土の著しい楚簡における研究成果を利用し、『説文解字』における古文と奇字の関係を捉えなおして、古文と奇字を区別した許愼の認識をとらえ、当時に於ける戦国文字の認識を再考した。近年出土の楚簡を利用して、これまで未開拓の分野であった「伝抄古文」と「奇字」の実体を明らかにする。そして『説文解字』における古文・奇字の関係を整理して、『説文解文』における字体の定例を見いだすことを主眼に研究を行った。『説文解字』に見られる古文・奇字を分析するには、許愼における書体の認識を明確にしておく必要があった。許愼における古文の定義は、『説文解字・叙』に「一日古文、孔子壁中」とあるように、古文とは孔子宅の壁中から出たものであった。また『説文解字・叙』によれば壁中の書とは、魯の恭王が孔子の宅を壊して得た『礼記』『尚書』『春秋』『論語』『考経』である。奇字の定義として、『説文解字』では、「二日、奇字、即古文而異者也」という。このような記述から、奇字とは孔子壁中書古文の異体字であることが理解できる。『説文解字』所収の奇字の実態を確かめるには、まず『説文解字』における古文の実態を確認しておかねばならないのである。そこで『説文解字』収録の古文を、徐在国編『伝抄古文字編』を用いて、各種の資料に見出される字形を、『上海博物館蔵戦国楚竹書』や『郭店楚簡』を中心とした近年出土の楚簡と相互に比較検討して、『説文解字』に収録された古文の原型を推定する資料批判の作業を行った。『説文解字』収録の古文を確定した後、古文の異体字である奇字の実態を確かめる作業を続けている。そして、『説文解字』における楚系文字の使用頻度を探り、『説文解字』の性格を再検討することめざしている。『説文解字』叙に基づけば、新の王葬の時の書体には、古文、奇字、篆書、隷書、繆篆、蟲書の六体があるという。これらの書体の名称は当時の古文学派の影響によるものであった。『説文解字』には奇字が5例しかみえないが、王葬の時代に存在した6つの書体の一つとして取り上げられているのである。そこには「二日、奇字、即古文而異者也」とあり、古文の異体字であることをいう。しかし奇字とは一体どのような書体であり、どういう基準で奇字とするのか未だ疑問である。なぜ奇字が重要視されねばならなかったのか疑問であった。一方、古文学派としての許愼は、古文を重視したはずである。古文を考える上で無視できないのが近年出土のおびただしい楚簡である。そこで、近年出土の著しい楚簡における研究成果を利用し、『説文解字』における古文と奇字の関係を捉えなおして、古文と奇字を区別した許愼の認識をとらえ、当時に於ける六国文字の認識を再考した。当該研究は、これまで未開拓の分野である「伝抄古文」の研究を進めることができ、さらにそこから楚系文字に於ける正体と俗体の区別が少しでも明らかになれば、現行の楚簡を釈読する際に有効な視点を提供することになると考える。『説文解字』に見られる古文・奇字を分析するには、許愼における書体の認識を明確にしておく必要があるのだ。そこで、『説文解字』叙と『漢書』藝文志に記載される書体名の整理をおこなった。その成果を上海華東師範大學で開催された「第3届中日韓漢字文化國際論壇-漢字語料庫標注曁紀念戴家祥先生誕辰105周年學術研討會」において発表した。『説文解字』叙に基づけば、新の王莽の時の書体には、古文、奇字、篆書、隷書、繆篆、蟲書の六体があるという。『説文解字』には奇字が5例しかみえないが、王莽の時代に存在した6つの書体の一つとして取り上げられているのである。

これらの書体の名称は出土した考古学的資料と比較すると実際には篆書と隷書の2種類に分類されていることが判明する。一方、古文学派としての許愼は、古文を重視したはずである。古文を考える上で無視できないのが近年出土のおびただしい楚簡である。そこで、近年出土の著しい楚簡における研究成果を利用し、『説文解字』における古文と奇字の関係を捉えなおして、古文と奇字を区別した許愼の認識をとらえ、当時に於ける六国文字の認識を再考した。『説文解字』に見られる古文・奇字を分析するには、許愼における書体の認識を明確にしておく必要があった。そこで、『説文解字』叙と『漢書』藝文志に記載される書体名の整理をおこない、その成果を発表することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。近年出土の著しい楚簡における研究成果を利用し、『説文解字』における古文と奇字の関係を捉えなおして、古文と奇字を区別した許愼の認識をとらえ、当時に於ける六国文字の認識を再考する。そして、これまで未開拓の分野である「伝抄古文」の研究を、さらに進める。
流通国際化の歴史的研究:越境のメカニズムとその評価

本研究の目的は3つある。それは、(1)解明が遅れてきた明治期から現在に至る百年間にわたる日本小売業の海外進出の歴史の全容を解明すること、(2)それを基に小売業が国境を越えるメカニズムを明らかにすること、(3)その歴史から現在急激に拡大しつつある日本企業の新興市場開拓に対する歴史の示唆を導き出すことである。本研究で明らかになったことは、海外での成否に与える店舗不動産の影響の大きさであった。よって、この店舗不動産の影響を取り込んだ新しい小売国際化モデルが構築される必要がある。1:本年度は、我が国の流通国際化の黎明期である戦前・戦中期における日本小売業の海外進出に光りをあて、その実体の解明とともに、その時期の国際行動が、戦後の日本の流通国際化に与えた影響を検討した。具体的には、日中戦争開始以前と、日中戦争開始後を対比させながら、進出の要因を分析した。対象とした百貨店は、三越、高島屋、大丸、白木屋、松坂屋、そごう、宮市大丸、福岡玉屋などである。資料は、各社の社史、戦前の百貨店組合の『調査彙報』などを用いたが、三越と松坂屋については内部資料を参照した。以下要点を述べる。2:戦前の海外進出は1906年(明治39)の三越による京城(現ソウル)出店が最初であり、同社は翌年に大連にも出店している。しかし、それ以外の百貨店の海外出店は昭和に入るまで見られない。この間、明治末期から昭和の初期にかけては、朝鮮半島や満州、台湾などでの邦人人口が急増して市場が拡大したが、その需要は地元の邦人経営の百貨店や日本の百貨店の出張販売によって吸収されていたようである。しかし、1937(昭和12)年に日中戦争が開始されると、一転して、多数の百貨店が中国大陸に進出していく。これは、1938年に軍事占領地の物流を百貨店に担当させるべく、商工省が「進出要請」を百貨店に行ったからである。しかし、その要請を受けた背景には、百貨店法の施行や、統制経済の強化などで、百貨店が追い詰められていたという事情があった。3:結局、戦前から敗戦までの間に、大小合わせて48の店舗が海外に出店された。そのうち、曲がりなりにも百貨店とよべる規模のものは、22店舗であった。地域別では、中国大陸が65%を占めている。また、戦中の百貨店は、小売機能よりも商社機能(卸売)での進出や酒保運営、ホテル運営、各種の工場運営、農場経営など多彩な機能での進出を行ったことも明らかとなった。日本の百貨店は計408の拠点を海外に設けたが、小売機能の拠点はわずか12%弱に過ぎず、50%強が卸売・貿易・収買機能の拠点であった。これまで日本の流通国際化研究は百貨店やスーパーといった、いわゆるレギュラーチェーンの海外進出を中心に進められてきた。本研究も初年度は百貨店を中心に検討している。しかし、近年、とくに2000年以降の実態をみると、コンビニや外食、専門店などのいわゆるフランチャイズ企業の海外進出が急増してきており、国際化の主役が交代しつつある。そもそも、日本での小売国際化研究は欧州の影響を強く受けてきた。欧州は国境を挟んで多数の国が隣接しているため、早い時期からレギュラーチェーンの国際化が進んできた。日本も小売業の国際化は百貨店やスーパーが長らく担ってきたため英国流の研究が受容されてきた。これに対して、アメリカ合衆国では、レギュラーチェーンよりもフランチャイズ企業が早くから国際化してきた。しかし、日本ではフランチャイズ企業の国際化が進まなかったため、フランチャイジングの国際化=国際フランチャイジング研究がほとんど行われてこなかったのである。そこで、今年度はフランチャイズ企業の国際化に焦点を当てて歴史的な分析を試みた。まず、日本での研究蓄積が皆無に近いことを踏まえて、国際フランチャイジングの先進国であるアメリカでの研究をサーベイし、その特徴と課題を明らかにした(龍谷大学論集49-1に掲載)。一方で、日本の国際フランチャイジングの実態を、歴史的な経緯も含めて明らかにした。その結果、日本とアメリカの国際フランチャイジングの大きな違いやアメリカの研究成果の理論的な偏りが明らかとなり、それを踏まえた新たな研究フレームの必要性が明らかとなった。これらを踏まえて、今年度は日本企業の国際フランチャイジングの研究に集中し、その成果を『日本企業の国際フランチャイジング』(新評論)として刊行した。これにより、流通国際化の歴史が一層明確なものとなった。本年度は研究最終年であったことから、これまでの研究で手薄であった部分の禰足調査と、進出の全容を知るためのデータベースの精緻化に主眼をおいた。具体的には、1970年代に日本の百貨店が進出した欧州市場の調査と、近年注目が集まっている中国市場の内陸部および華南地域での調査を行い、それらを踏まえてデータベースの精緻化を行い、正確な全容の把握を行った。

まず欧州であるが、この市場には日本人ツーリストが土産物を購入するための店舗(免税店)が百貨店によって展開されてきた。しかし、1990年代から撤退が相次ぎ、現在では2店舗が残るのみの「過去の市場」とされている。しかし現状を調査すると、それらの店舗では日本人観光客と入れ替わるように中国・台湾・韓国からの団体観光客が急増しており、新しい小売グローバル化時代の姿を見ることができた。この分析の成果は、川端(2011)「日系百貨店による海外ツーリスト市場戦略の再評価」『商学論究』58-4、にまとめている。また、中国内陸部や華南では、総合スーパーの平和堂とイオンを例に、中国市場固有のマネジメント手法を分析したが、そこから今後の中国市場での市場開拓のカギを見出すことができた。これも含めた日系小売業の中国進出の歴史的分析(総括的分析)は、川端(2011)「日系小売業による中国市場進出の歴史と今後の課題」『季刊イズミヤ総研』86号にまとめた。なお、以上のような点を含めた日系小売業の海外進出の「通史」については、平成23年度に単著として刊行する予定である。
治療終了時および引継時サマリーの作成ツールの開発

本研究では、歯科治療終了時や引継時におけるサマリーの質の改善により標準化されたサマリーを確立し,患者および,次の医療者へ確実な情報伝達を目的とするものである。研究代表者が所属する昭和大学歯科病院総合診療歯科(以下,当科)では,H18年度より研修歯科医を担当する全ての患者に対してProblem Oriented System(以下,POS)に基づいて診療されるようになっており,H21年度にはPOSに基づく診療システムを確立。この診療システムにおいては,研修期間が限られている研修歯科医は引継が必要となるので,治療終了時や治療途中でも引継時にサマリーを記載することとなっている。そこで、当科に在籍する研修歯科医が作成した治療終了時や次年度の研修歯科医への引継ぎのためのサマリーを分析することで,歯科医療の情報伝達に必要な医療情報デンタルツールの確立を計画した。H29年度現在までに、基礎研究としてH25年度の当科に在籍する研修歯科医16名に治療終了時や引継時サマリー80件を記載し,サマリーに関する国際的議論を参考に20チェック項目を策定し0(not met), 1(partially met),2(met)の基準で採点を行っている。この結果に基に、歯科医師における他の医療者への情報伝達に必要,十分かつ簡潔なサマリーを構築する上で、的確にその質の監査,統計,指導のあり方に関して検討した。H27年度・H28年度・H29年度の研修歯科医に日女湯臨床において必要十分に患者識別情報・減病歴・既往歴などの基礎データーを記載しておくことが必要性に関して教育・指導を行った。研修医に対してサマリーの使いやすさに関するアンケートを実施、患者又は担当指導に対し担当研修医が必要な情報を評価をされているか監査を行った。また、H27年度からH29年度の研修歯科医の教育・指導し作成されたサマリーを比較検討した。
ヘテロ原子置換ポルフィリンの合成と励起状態制御による機能創出

昨年度の研究において、ポルフィリンの4つのメゾ位の炭素のうち2つを窒素に変換したジアザポルフィリンを還元することによって合成したジアザクロリンおよびジアザバクテリオクロリンが、乳がんの細胞を用いた光線力学療法(PDT)実験において、高いPDT活性を示すことを見いだした。特に、ジアザバクテリオクロリンは800 nmという近赤外光での励起により高い活性を示すことがわかった。そこで、ヒトの乳がんの細胞を移植したゼブラフィッシュの幼生を用いて、個体レベルでのPDT活性を評価した。その結果、760 nmでの光励起により乳がんの細胞の増殖抑制効果を示すことを明らかにした。さらに、これらの分子の励起状態の特性は、励起寿命や過渡吸収スペクトル測定により評価した。その結果、ジアザバクテリオクロリンの一重項酸素発生効率はそれほど高くないことが判明した。したがって、ジアザバクテリオクロリンの高いPDT活性は、従来の光増感による一重項酸素発生とは異なるメカニズムで起こっている可能性があることが明らかになった。また、ポルフィリン骨格外周部のメゾ位にリンをもつ新規ポルフィリン類縁体の合成に成功していたが、この化合物はの構造および物性について各種スペクトル測定による実験的研究と分子軌道計算による理論的研究を行った。興味深いことに、リン原子上に金を配させると芳香族性が大きく低下し、リンを酸化してリンオキシドとすると反芳香族性へと変化することを見出した。また、リンの酸化に伴って電子状態も大きく変化した。P=O二重結合が強い電子求引基として作用したため、大幅にLUMOエネルギーが低下することが電気化学測定から明らかになった。この結果、化合物の吸収スペクトルは大きく長波長化し、1000 nm以上の近赤外光を吸収できるようになった。このことから、リンを含むポルフィリンは近赤外色素として利用できる可能性が明らかになった。ヘテロ原子としてリンを骨格周辺部にもつポルフィリンの合成に世界で初めて成功した。この化合物は芳香族性を持つと予想されていたが、リンを酸化してリンオキシドとすることによって、芳香族性の反転が起こり、反芳香族性になるという興味深い予想外の発見があった。ポルフィリン骨格へのリンの導入が芳香族性に対して予想以上に大きな効果を持つことがわかったことから、複数のリンを導入し分子の電子物性がどのように変化するかを詳しく調査する。また、複数のリン原子が分子の励起状態の特性に与える影響についても明らかにする。新規ヘテロ原子置換ポルフィリンを合成するため、ポルフィリンの4つのメゾ位の炭素のうち2つを窒素に変換したジアザポルフィリンの変換反応を試みた。その結果、ジアザポルフィリンをヒドラジンと塩基により還元することによりジアザクロリンおよびジアザバクテリオクロリンを合成することに成功した。この際、用いるヒドラジンの当量と塩基の種類を使い分けることにより、ジアザクロリンおよびジアザバクテリオクロリンを選択的に得ることにも成功した。ジアザクロリンおよびジアザバクテリオクロリンはもともとのジアザポルフィリンに比べて、大きく長波長シフトした吸収および発光特性をもつことを明らかにした。特にジアザバクテリオクロリンは800 nm付近の近赤外領域に強い吸収と発光を示すことが分かった。この領域の光は生体透過性が高いため、光線力学療法剤として優れている可能性がある。一方、メゾ位にケイ素をもつポルフィリン類縁体であるシラコロールについても、ジピリン前駆体のパラジウム触媒によるヒドロシリル化を用いることによりその合成を達成した。これは、メゾ位にケイ素をもつポルフィリン類縁体の初めての合成例である。また、得られたシラコロールは近赤外領域に吸収および発光示した。電気化学測定および分子軌道計算の結果、シラコロールのLUMOがその炭素類縁体に比べてLUMOが大きく低下していることが分かった。シラコロールのLUMOを詳しく分析したところ、炭素ーケイ素結合のσ*軌道がπ電子系のπ*軌道と共役することにより、そのエネルギーが著しく低下していることを明らかにした。さらに、ジピリン前駆体を用いることにより、メゾ位にリンやホウ素をもつ斬新なポルフィリン類縁体の合成も達成することができた。今後は、これらの物性や機能を明らかにしていきたい。ポルフィリンの4つのメゾ位の炭素のうち2つを窒素に変換したジアザポルフィリンを還元することにより、ジアザクロリンおよびジアザバクテリオクロリンを効率的に合成することに成功した。この領域の光は生体透過性が高く光線力学療法への応用が期待され、実際にフランスの研究者との国際共同研究に発展した。

さらに、これらの分子の励起状態の特性は、励起寿命や過渡吸収スペクトル測定により評価した。その結果、ジアザバクテリオクロリンの一重項酸素発生効率はそれほど高くないことが判明した。したがって、ジアザバクテリオクロリンの高いPDT活性は、従来の光増感による一重項酸素発生とは異なるメカニズムで起こっている可能性があることが明らかになった。また、ポルフィリン骨格外周部のメゾ位にリンをもつ新規ポルフィリン類縁体の合成に成功していたが、この化合物はの構造および物性について各種スペクトル測定による実験的研究と分子軌道計算による理論的研究を行った。興味深いことに、リン原子上に金を配させると芳香族性が大きく低下し、リンを酸化してリンオキシドとすると反芳香族性へと変化することを見出した。また、リンの酸化に伴って電子状態も大きく変化した。P=O二重結合が強い電子求引基として作用したため、大幅にLUMOエネルギーが低下することが電気化学測定から明らかになった。この結果、化合物の吸収スペクトルは大きく長波長化し、1000 nm以上の近赤外光を吸収できるようになった。このことから、リンを含むポルフィリンは近赤外色素として利用できる可能性が明らかになった。ヘテロ原子としてリンを骨格周辺部にもつポルフィリンの合成に世界で初めて成功した。この化合物は芳香族性を持つと予想されていたが、リンを酸化してリンオキシドとすることによって、芳香族性の反転が起こり、反芳香族性になるという興味深い予想外の発見があった。ジアザポルフィリン、ジアザクロリン、ジアザバクテリオクロリンによる乳がんの細胞を用いた光線力学療法(PDT)の研究を進める。細胞での実験により高いPDT活性を示す分子を同定することを目的に実験を行う。また、これらの分子の励起状態の特性を評価するため、励起寿命や過渡吸収スペクトルの測定を行う。なお、励起状態における分光測定はDongho Kim教授(Yonsei大学、韓国)との国際共同研究により実施する。また、メゾ位にリンやホウ素をもつ斬新なポルフィリン類縁体の合成に成功した。これらの励起状態の特性を分光測定や分子軌道計算により明らかにしていく。ポルフィリン骨格へのリンの導入が芳香族性に対して予想以上に大きな効果を持つことがわかったことから、複数のリンを導入し分子の電子物性がどのように変化するかを詳しく調査する。また、複数のリン原子が分子の励起状態の特性に与える影響についても明らかにする。
形状記憶合金の疲労特性に関する研究

各種組成のTi-Ni合金を、電子ビーム溶解法および高周波溶解法により作製し、疲労寿命測定、疲労き裂の発生および伝播の観察を行なった結果、以下のような結論を得た。(1)応力と疲労寿命の関係は2本の直線で表すことが出来た。低疲労寿命域は超弾性変形をくりかえした場合に対応し、高疲労寿命域は母相の弾性変形に対応していた。(2)疲労寿命に対する試験温度の効果としては、温度が高いほど2本の直線の交点は高応力側へ移動した。移動の仕方は、超弾性変形に対する寿命はほとんど変わらないが、弾性変形に対する寿命直線は高応力側へ移動した。(3)熱処理条件の影響を調べる目的で、次のような2種類の熱処理を施した場合の疲労寿命を調べた。その結果、冷間加工後673Kで焼鈍下試料が溶体化処理して時効した試料よりも約一桁高い寿命を示した。(4)電子ビーム溶解法で作製した試料と高周波溶解法で作製した試料の疲労寿命はほとんど同じであった。(5)き裂の伝播速度を調べた結果、試験温度に強く影響を受けることが判った。(6)高周波真空溶解法により作製されたTi-50.8atNi合金溶体化処理材の疲労き裂は、炭化物を起点にして発生していることが判った。ところが、電子ビーム溶解法で作製したTi-Ni合金では、き裂は炭化物から発生せず、粒界から発生したが、疲労寿命は変化しなかった。このことから疲労寿命を増やすためには、純度を上げて炭化物を少なくするだけでは不十分で、集合組織等により粒界での発生も抑えることが重要であると結論できた。以上の結果、形状記憶合金の疲労特性が理解でき、今後の材料開発の方向があきらかになった。本年度は、各種組成のTiーNi合金を、電子ビ-ム溶解法および高周波溶解法により作製し、各種加工熱処理を施した後。疲労寿命測定を行なった結果、疲労寿命に及ぼす熱処理条件、試験温度の影響を明らかにした。Tiー50.8at%Ni合金を、試験温度がそれぞれ433K、363K、333Kで、引っ張り変形を繰り返すことにより疲労寿命を評価した。まず、一般的な傾向としては、応力と疲労寿命の関係は2本の直線で表すことが出来た。次に、試験温度の効果としては、温度が高いほど2本の直線の交点は高応力側へ移動した。熱処理条件の影響を調べる目的で、上と同一組成の試料に次のような2種類の熱処理を施した場合の疲労寿命を調べた。すなわち、(1)冷間加工後、673Kで1時間焼鈍処理、(2)1273Kで1時間溶体化処理後、673Kで時効処理をそれぞれ施した。その結果、前者が後者よりも約一桁高い寿命を示した。この理由は、前者の試料には高密度な転位と析出物が共存するのに対して、後者には析出物のみしか存在しないため、内部組織としては、前者の方が強固であることと、繰り返される変態ひずみが小さいことによると考えられる。試料作製条件の効果としては、電子ビ-ム溶解法と高周波溶解法について比較した。前者の方法で作製した試料は高純度であり、大きな酸化物や炭化物が含まれていないため、疲労亀裂の発生を抑えられると考えられるので、高疲労寿命が期待された。しかし、結果は、両試料で寿命は変化しなかった。疲労寿命をさらに改善するためには、この理由を明らかにする必要があり次年度の研究課題とする。

本研究では、Ti-Ni形状記憶合金のき裂の発生及び伝播の機構等の疲労特性を解明することにより、使用中の信頼性を高めるための材料開発の指針を得ることを目的とする。高周波真空溶解法により作製されたTi-50.8at%Ni合金溶体化処理材の疲労き裂は、炭化物を起点にして発生していることが判った。ところが、同様の方法で作製したTi-50.0at%Ni合金と電子ビーム溶解法で作製したTi-Ni合金では、いずれもき裂は炭化物からは発生しなかった。この理由は、前者の場合には、低Ni濃度であるためすべり変形が容易に起こり、炭化物の周りの応力集中を緩和することにより、炭化物周りでのき裂の発生を抑えたと考えられる。後者の場合には、大きな炭化物がないため、き裂は炭化物からは発生せず、粒界から発生した。粒界でき裂が発生した場合でも、疲労寿命は増加しなかった。このことから、疲労寿命を増すためには、純度を上げると炭化物を少なくするたけでは不十分で、集合組織等により粒界での発生も抑えることが重要であると結論できた。き裂の伝播速度を調べた結果、試験温度に強く影響を受けることが判った。すなわち、Ms点以下では、伝播速度は極めて遅く、一般材料に対して適用できる経験式で得られる結果よりも二桁低い値であった。Ms点以上では、伝播速度は、試験温度の増加と共に速くなり、ある温度以上では、伝播速度は試験温度に依存せず一定値となる。これは一般材で予相される値に近いものであった。この理由は、マルテンサイトが応力誘起されても、高い応力であるため有効に応力緩和の機構として働かないためである。一方、Ms点以下の試験温度では、変形は低応力で容易に起こり、伝播速度を効果的に遅くしたものと考えられる。以上の結果、形状記憶合金の疲労特性が理解でき今後の材料開発の方向が示された。
量子ビームを用いた高アスペクトマルチナノアレイエレクトロッドの作製

架橋体を含むパーフルオロ系高分子に対して、各種イオンビームにより、マイクロナノサイズで制御された精密微細加工を行った。その後、グラフト重合により機能化し銀イオンを担持した試料を調製した。量子ビームにより固相中直接還元を行い、SEM-EDXやXPSで構造解析を行った結果、純銀ナノ粒子を確認できた。また、加工体を観察した結果、60. m角のアレイ状の電極を作製ができた。また、直接パターニングにより幅800nmの金属還元微細加工体の作製に成功した。架橋体を含むパーフルオロ系高分子に対して、各種イオンビームによる真空中直接エッチングを行い、ナノスケールで制御された微細加工体の作製条件、ならびに、新規に購入した超低エネルギーEB装置により、試料表層にイオン交換基を付与するために40kV80kVの電子ビームを試料に照射し、グラフト反応条件の検討を行った。また、試料表層のイオン交換基に金属イオンで塩化処理し、量子ビームを使って金属イオンの直接固相還元により金属粒子を析出させることを検討した。イオンビームによるナノスケール加工に関しては、集束イオンビーム(FIB)を用いて、直径90nmの規則正しく配列した微細加工体の作製に成功した。また、試料表層へのイオン交換基のグラフトに関しては、超低エネルギーEB照射法によるグラフトの他、イオンビーム誘起グラフト法についても検討した。その結果、40kVの超低エネルギーEB照射により表層5μm程度の領域にイオン交換基の付与ができることをモンテカルロ計算ならびにイオン交換基付与後の分光分析より明らかにした。また、ナノ加工時のイオンビーム照射後の後反応により、イオン交換基の付与が可能であることをSEM-EDX観察より明らかにした。固相中の金属イオンの還元に関しては、試薬に銀イオンを選択し、各種量子ビームを用いて還元条件の検討を進めた。その結果、ArやN_2プラズマ照射でも固相中の銀イオンを銀粒子に還元できることをSEM-EDXによる解析から明らかにした。架橋体を含むパーフルオロ系高分子に対して、各種イオンビームによる真空中直接エッチングを行い、ナノスケールで制御された微細加工体の作製条件、ならびに、電子線グラフト法によりスチレンモノマーをグラフト反応させ、イオン交換基を試料中に導入し、その後、金属イオンで塩化処理する条件を検討した。また、金属イオンで塩化処理後の試料について、量子ビームを使って金属イオンの直接固相還元によりパターン化された金属粒子を析出させることを検討した。微細加工に関しては、高エネルギーイオン照射でもマイクロスケールの直接エッチング加工が可能であることを見いだした。一方、高分子固体中の金属イオンの導入に関しては、試薬に硝酸銀を用いてグラフト鎖に銀イオンを付与した。その後、各種量子ビームを用いて還元条件の検討を進めた。昨年度までの結果から.プラズマによる銀粒子の還元をSEM-EDXで観察しているが、今年度は、XRDを用いて、プラズマによる還元条件を特定した。O_2プラズマでは、酸化銀となってしまうこと、Arプラズマでは酸化されずに、ほぼすべての銀粒子の還元が起きていることを明らかにした。また,超低エネルギーEB装置を用いて、100kVの電子ビームによる金属還元条件を検討した結果、10mC/cm2以上の照射により銀粒子の析出が起きることをSEM-EDXで見いだした。さらに、集束イオンビームを用いてナノアレイ電極作成のための、任意形状のパターン照射を行い、高分子固体中に担持した銀イオン金属還元により1ミクロン程度の太さの配線を行うことが可能であることをSEM-EDXで観察できた。昨年度までの研究をもとに、ナノアレイ電極を作製するために2つの方法を検討しけた。1つ(前加工)は、架橋体を含むフッ素系高分子材料に対して、各種イオンビームによる真空中直接エッチングを行い、ナノスケールで空間的に制御されたマイクロからナノスケールのアレイ状の微細加工体を作製した。量子ビームを照射した後、加工体表面の残存するラジカルを開始点としてグラフト重合を行い、イオン交換基を付与することで機能化し、機能化された微細加工体表面に硝酸銀を用いて銀イオンを塩化処理した。このように作製した銀イオンがパターニングされて高分子中に固定化されている加工体に対して、超低エネルギーEB装置を用いて、100kVの電子ビームを20mC/cm^2照射し、銀の還元を行うことで、アレイ電極の作製条件を検討した。もう一つ(後加工)は、試料全体を予め電子ビームグラフト法により機能化し、その試料に銀イオンを担持した試料に対して、イオンビーム装置ならびに電子ビームリソグラフィー装置を使ってナノからマイクロスケールのパターニングを行うことで、局所的に銀の還元を行う方法を検討した。その結果、前加工法ならびに後照射法にかかわらず、純銀が得られることが各種分析(XRDやSEM-EDX等)によってわかった。

特に還元の際の線量が少ない場合は、銀のナノ粒子(φ100-200nm)が得られ、線量の増加と共に構造体へと成長していくことがわかった。しかしながら、前照射法では、グラフト反応ならびに担持の際の銀イオンの分布に影響を受け、還元された銀の構造体の表面状態が、後照射法に比べ粗になりやすいことがわかった。以上より、量子ビームによる固相中に担持された金属イオンの直接還元によりナノスケールのアレイ電極を作るためには、後照射法による加工が望ましいことがわかった。今後、量子ビームによる固相中の直接金属還元法を利用して、有機/無機のハイブリッドデバイスへの鷹揚や、燃料電池用電極触媒の直接形成等への応用をはかって行く予定である。
機能性化学反応システムの合成

1.沈澱法分離プロセスの合成:このプロセスは、複数種類の金属イオンを含む水溶液に、各種の試薬を添加し、添加毎に選択的に析出した沈澱を隔離あるいは溶解することを繰り返して金属イオンを単離するものである。プロセス構造の合成は逐次探索法によって行うことができるので、そのための計算機プログラムを開発した。また、プロセス構造の合成及び候補プロセスの評価に当たっては沈澱の溶解性についてのデータが必要となるが、一般にこれらのデータは文献中に、可溶、易溶、微溶、難溶、不溶等のように文章によって記述されている。そこで、これらをファジィ集合の概念に基づいて数値化する手法を提案した。2.緩衝溶液の計算機援用設計:緩衝溶液とは、溶液内に存在する複数の化学種相互間の電離平衡関係を組合わせることによって、溶液中の特定イオン濃度に自律性をもたせたものである。所定のイオン濃度を実現出来るとともに、緩衝能力(一定のイオン濃度を維持することの出来るパラメータの変化許容範囲)の大きい緩衝溶液成分を探索する方法を、非線型系のフレキシビリティ解析理論に基づいて開発し、シミュレーションによってその実効性を確認した。3.化学反応サイクル合成のためのエキスパートシステム:ケミカルヒートポンプサイクルは、中温で進行する吸熱反応と高温及び低温で進行する発熱反応を組合わせて、中温の熱エネルギーを高温に汲み上げるものである。このような化学反応サイクルを人工知能によって合成するエキスパートシステムを構築した。このシステムのデータベースとしては、反応の進行が実験的に確認されている約2800の化学反応を収録したものを、また知識ベースとしては、化学反応の専門家が経験的に知っている約60の化学反応の進行に関するルールを用いた。複数の化学反応を組合せ特定の機能を発現させる機能性化学反応システムを合理的に合成するためには,化学反応探索アルゴリズムの開発とそれに適したデ-タベ-スの構築が不可欠である。平成2年度においては,高選択性金属イオン分離システム(枝わかれ型システム)及び強ロバスト性金属イオン緩衝システム(ネットワ-ク型システム)を対象として,そのアルゴリズムの開発とデ-タベ-スの構築の2点に重点をおいてシステム合成の方法論を展開した。(1)沈澱法分離プロセスの合成ーファジィ・デ-タベ-スの応用:このプロセスは,複数種類の金属イオンを含む水溶液に,各種の試薬を添加し,添加毎に選択的に析出した沈澱を隔離あるいは溶解することを繰り返して金属イオンを単離するものである。プロセス構造の合成は進化的方法の変型である木型の逐次探索法によって行うことができるので,そのための計算機プログラムの開発を行った。また,プロセス構造の合成および候補プロセスの評価にあたっては沈澱の溶解性についてのデ-タが必要となるが,一般にこれらのデ-タは文献中に,可溶,易溶,難溶,不溶等のように文章によって記述されている。そこで,これらをファジィ集合の概念にもとづいて数値化する手法を提案した。(2)緩衝溶液の計算機援用設計:緩衝溶液とは,溶液内に存在する複数の化学種相互間の電離平衝関係の組合せによって,溶液中の特定イオン濃度に自律性をもたせたものである。所定のイオン濃度を実現できるとともに緩衝能力(一定のイオン濃度を維持することのできるパラメ-タの変化許容範囲)の大きい緩衝溶液成分を探索する方法を,非線型系のフレキシビリティ解析理論にもとづいて開発し,シミュレ-ションによってその実効性を確認した。複数の化学反応を組合せて特定の機能を発現させる機能性化学反応システムとして、平成2年度には、高選択性金属イオン分離プロセス(枝分かれ型システム)及び強ロバスト性金属イオン緩衝システム(ネットワ-ク型システム)をとりあげ、これらを合成するためのアルゴリズムの開発とデ-タベ-スの構築についての方法論を展開した。

そこで、平成3年度には、ケミカルヒ-トポンプ・サイクル(サイクル型システム)について検討し、化学反応サイクル合成のためのエキスパ-トシステムを構築した。ケミカルヒ-トポンプサイクルは、中温で進行する吸熱反応と高温及び低温で進行する発熱反応を組み合わせて、中温の熱エネルギ-を高温に汲み上げるものである。このようなサイクルを合成するために、まず反応の進行が実験によって確認されている反応(既知反応)及び各反応の反応温と熱的特性(発熱、吸熱)のデ-タを集めたデ-タベ-スを構築した。このデ-タベ-スを用いて、次の手順でサイクルが合成できる。(1)高温で発熱の既知反応(キ-反応)を選ぶ。(2)(1)のキ-反応の逆反応をキ-反応に組み合わせてサイクルを形成する。(3)中温で吸熱の既知反応を探す。この反応の原系及び生成系にはそれぞれ(2)の反応と同じ化学種が含まれていなければならない。(4)(2)の反応から(3)の反応を引算し、余り(余反応)を求める。(5)余反応が、低温で起こる既知反応であれば、サイクルが完成したことになる。平成3年度に開発したエキスパ-トシステムでは、上記手順の中の既知反応の概念を拡張するために、経験的に知られている化学反応進行のル-ル及び熱力学的デ-タから計算される標準自由エネルギ-変化に基づく評価が高い反応も既知反応と同等の扱いが出来るようにした。
ロボットによる協調学習支援と学習コミュニティの形成

人とロボットが,それぞれの立場で相手の存在を認識し,互いに学び合い,育っていくような人ロボット共生による新たな協創社会の実現に向けて,「A03班:知恵の協創班」では人の持つ潜在的な学習能力を洗い出し,それを活かした新しい学びを実践的に創造する実践学的学習科学を発展させた.斬新な方法論として,遠隔操作によるロボットを「よい聞き手」「共に学び合う仲間」として協調学習場面に参画させ,人と人との相互作用を制御・支援することによって,学習科学の経験則を再現性のある理論研究へと発展させる基盤を形成した.人とロボットが,それぞれの立場で相手の存在を認識し,互いに学び合い,育っていくような人ロボット共生による新たな協創社会の実現に向けて,「A03班:知恵の協創班」では人の持つ潜在的な学習能力を洗い出し,それを活かした新しい学びを実践的に創造する実践学的学習科学を発展させた.斬新な方法論として,遠隔操作によるロボットを「よい聞き手」「共に学び合う仲間」として協調学習場面に参画させ,人と人との相互作用を制御・支援することによって,学習科学の経験則を再現性のある理論研究へと発展させる基盤を形成した.本計画研究は,領域提案の人ロボット共生学のなかでも特に,人間社会の中で高度に知的で創造的な協調活動を誘発し,人々の間の相互作用の質を向上させる新たな役割を担うロボットの位置づけをはっきりさせることを狙いとしている.「他人」としてのロボットを介することで,自分自身とあるいは他人とのやり取りを今までよりもスムーズにし,人間の相互理解がこれまでより格段に進む未来社会にむけた新たな学術領域提案の一翼を担うことを目的とする.具体的には,(1)ロボットを「聞き手」とする自己学習支援,(2)ロボットが「知識の編集を手伝う」ことによる学習支援,(3)ロボットによる参加型学習現場での知的創造性支援の三課題について,ロボットが実際協調学習や知的創造性を支援することを実証する.1)予備分析,評価方法の開発等これまで蓄積してきた協調的学習プロセスデータについて,参加型学習での理解深化を促進要因を同定する枠組みと分析手法を開発し,検証した.対話の知識を共同体レベルの知識として可視化し個々の学習者の貢献度を分析する評価手法の検討,複雑系ネットワーク科学の分析手法を応用したグループの知識発展様相の数量化を行うと同時に,個人貢献度の指標化方法の開発に着手した.2)研究用プラットフォームの準備22年度より本格的な実験に取りかかるための準備として東京地区の実験場所を確保し,総括班から支援を受けネットワークロボット環境(センサネットワークとロボットを組み合わせたもの)の準備を進め,実験を行うためのプラットフォームを構築した.3)ワークショップ・シンポジウムでの研究計画の告知と今後の共同研究についての検討3月に開催された国際会議ワーショップ5th ACM/IEEE International Conference on Human-Robot Interactionならびに情報処理学会創立50周年記念全国大会において本計画研究が目指す新しい研究の方向と今後の研究計画を発表し,海外の研究者と今後の共同研究の可能性について検討した.本計画研究は,領域提案の人ロボット共生学のなかでも特に,人間社会の中で高度に知的で創造的な協調活動を誘発し,人々の間の相互作用の質を向上させる新たな役割を担うロボットの位置づけをはっきりさせることを狙いとしている.「他人」としてのロボットを介することで,自分自身とあるいは他人とのやり取りを今までよりもスムーズにし,人間の相互理解がこれまでより格段に進む未来社会にむけた新たな学術領域提案の一翼を担うことを目的とする.今年度具体的には,(1)ロボットを「聞き手」とする自己学習支援,(2)ロボットが「知識の編集を手伝う」ことによる学習支援,(3)ロボットによる参加型学習現場での知的創造性支援,(4)大学初学者を対象としたキャリア・カウンセリングなど相互作用による意思決定支援の四課題について,ロボットが実際協調学習や知的創造性を支援することを実証する.1)実験用教材ならびに評価方法の開発次年度以降本格的に協調的学習プロセスにロボットを導入した実践研究を開始するため,人一人で一定以上の成果が保障されている教材を選定した.今年度はそれらの実践から得られたデータについて,成果を確認するための評価手法の精緻化,学習過程で収集可能なデータの分析方法の検討と同時に,個人貢献度の指標化方法の開発も継続して行った.2)研究用プラットフォームの準備東京地区に確保した実験場所で総括班から支援を受けてネットワークロボット環境(センサネットワークとロボットを組み合わせたもの)を設置,4つの課題について試験的に運用した.ここから得られた予備的データについては学会研究会などで発表した.同時にこのような試用を通して,来年度の本格実施へ向けてロボットの遠隔操作に必要な基礎技術とその習得方法の洗い出しを行った.3)ワークショップ・シンポジウムでの研究計画の告知と今後の共同研究についての検討A03-1では,X00より改良された研究用プラットフォームの提供を受け,小学校ならびに東京拠点に開設した実験教室において,延べ76名の児童を対象に協調学習授業を展開し,ロボットが子どもたち同士の話合いに基づく学習活動を支援できることを実証した.同時にこの一連の研究からは,ロボットが2,3人の子どものグループに混じって学習する時,「先生の代わり」を演じるよりも,真摯に学び合う友だちとして認知されるような振る舞う時,子どもたち自身の学習活動が活発になることも確認された.

この予想はこれまで長い間想定されてはいたが,人を使っての実験が不可能だったため,実証されたのは初めてである.年度末には,不特定多数の子どもたちが参加する一般公開型のワークショップでこれまでより低年齢の子どもたちを相手にロボットが創造的な協調活動を誘発できることを確認した.領域内ではこの他に,大学生による共同問題解決場面,キャリアカウンセリングなど対話による自己啓発型ワークショップ場面,高齢者への創造活動支援などの場面でそれぞれロボットの介在が望ましい効果を引出し得ることを確認し,それらの効果を引出すためのロボットの振舞い方についての知見を得た.これらの成果からは,現在改良を続けている遠隔操作型ロボットの動作や会話,またそれらを操作するためのより使い易く稼働性の高いインターフェイスや学習過程を学習者毎に記録,再生するシステムの開発,人ロボット間での信頼関係の構築に対する知識や理解の効果測定等の形で他領域に対して新たな研究課題を提供し始めており,今後,これまで以上に緊密な領域間での連携研究が可能になる.領域内での会議は4回開催し,領域内での最新の研究成果を共有し,研究を推進すべき方向性について議論を深めた.23年度の成果は,国際学習科学会の国際会議(Computer Supported Collaborative Work),日本ロボット学会,認知科学会などでそれぞれ招待シンポジウムとして発信された他,上記CSCLでは実践研究の基礎となる理論的な研究がベスト論文賞を獲得した.また遠隔ロボットによる協調活動支援という話題が埼玉県県立高校学力向上基盤形成事業年次報告会での招待シンポジウムでも取り上げられるなど,教育現場からも注目を集めた.当班では昨年度に引き続き東京拠点実験教室において,11名の児童を対象に3回連続して協調学習授業を展開し,ロボットが初回だけでなくより継続的な学習活動を支援できることを確認した.同時に操作者がこのような体験を継続的に積むことにより「子どもの協調活動そのものの支援」に対して反省的な視点を得られる可能性が示唆された.12月には埼玉県立大宮高等学校においてロボットを使った演劇を通してコミュニケーションについて考える授業で,アクトロイドと卓上ロボットへの行動対比を観察し,両者への反応の違いを確認した.3月には昨年度同様不特定多数の子どもたちが参加する一般公開型のワークショップに出展し,2日間で総勢623名の児童の反応記録をとり,芸術作品の対話型鑑賞場面においてロボットの支援が子どもたちの自由な発想を促すのかを昨年度より精度高く検討するための言語記録簿を作成した.その他サイエンスアゴラ(11/10・11日本科学未来館),HRI2013同時開催当領域主催ワークショップでの中学生によるデモ授業(3/3日本科学未来館)等これまでより多彩な場面でロボットによる「学び合う相手としての介入」の効果を確認した.領域内では,大学生による共同問題解決場面,キャリアカウンセリングなど対話による自己啓発型ワークショップ場面でそれぞれロボットの介在が望ましい効果を引出し得るという結果を論文化した.領域会議を4回開催し,領域内での研究成果を共有し研究を推進すべき方向性について議論を深めた.24年度の成果は,認知科学国際会議(CogSci2012招待シンポジウム),教育工学会,日本ロボット学会,当領域主催ワークショップで発信し,新規な研究領域として高い評価を得ると同時に各学会から出版への招待を得た.
サンゴ共生系の真の安定性を反映する共生藻回転率と食胞内微小環境応答の解析

サンゴ共生藻とも呼ばれる褐虫藻(Symbiodiniaceae)と宿主刺胞動物との細胞内共生系は、特に熱帯から温帯の貧栄養海域において、一次生産を支える重要な生態的地位を占める。近年、「サンゴの白化」など共生崩壊現象が大きな環境問題となっているが、共生の成立に関する細胞レベルでのメカニズムは未解明な点が多い。これまで、モデル刺胞動物であるセイタカイソギンチャクに蛍光ポリスチレンビーズをプローブとして餌と共に食べさせ追跡観察する従来の取込実験の際、共生体と宿主の膜との関係、すなわち生きた刺胞動物体内における細胞外と細胞(食胞)内を顕微鏡観察時に区別することが技術的に困難であった。本研究では、胃内腔のプローブの動態をライブイメージングや細胞分画などの手法を組み合わせてより詳細に解析した。その結果、蛍光によるダメージを防ぎつつ長時間観察することにより、ライブ蛍光顕微鏡観察において細胞内外のプローブを識別するための技術基盤を開発することができた。この結果と、プローブと同程度のサイズの褐虫藻を取り込ませた場合の観察結果とを比較解析することにより、褐虫藻が安定に維持される過程において、特に宿主内胚葉が細胞を取り込む活性が大きな役割を果たす可能性が示された。また褐虫藻のゲノム解析により、誘引シグナルとして働く宿主刺胞動物の緑色蛍光を受容すると考えられる共生体の光受容体遺伝子や、その発現に関わる転写後調節機構が、褐虫藻系統が分化する初期の段階で既に獲得されていたことが示唆された。造礁サンゴなどの刺胞動物と、褐虫藻(Symbiodinium spp.)と呼ばれる単細胞藻類との細胞内共生は、熱帯海域の生態系を支える重要な一次生産生物系として知られるが、共生の成立と崩壊の機構は未だ謎が多い。その原因として、共生した褐虫藻をミトコンドリアや葉緑体のような「固定的なオルガネラ」として捉え、単に共生藻の総数(静的観測値)のみを問題にする傾向が強く、共生系全体としての共生藻の増減や出入の収支(動的構造)を分析できていないことが挙げられる。本研究の目的は、安定な共生系を共生体の出入が釣り合った動的平衡にあると捉え直し、固定的に見える宿主細胞における共生状態の時間的変化を個々の褐虫藻細胞を標識・追跡することで動的構造を計測し、これを指標に環境変動への初期応答過程を解明することである。本研究では、まず安定した観察解析系を構築するため、餌に混ぜ込んだ蛍光ポリスチレンビーズをプローブとしてモデル刺胞動物であるセイタカイソギンチャクに食べさせ、内胚葉細胞内の食胞に取り込ませた後、その位置と移動過程を経時的に観察した。その結果、非常に活発な形態変化を見せる刺胞動物においても安定した撮像を可能にし、プローブの追跡を容易に行うことができる系を構築することに成功した。またこれを応用することで、生きた褐虫藻をプローブとした場合でも、刺胞動物体内での動態も経時的に追跡観察することが可能となった。こうした実験系を用いて、上記二種のプローブを用いて比較解析したところ、蛍光ビーズと褐虫藻とでは動的構造に大きな特徴的差異があることが明らかになった。この成果は、共生系における生理的機能だけでなく、サンゴ礁における主要な一次生産者である褐虫藻の生態的機能を解明する上でも重要な知見である。計画にあったように、蛍光ビーズと褐虫藻という二種類のプローブを用いた解析系を構築することに成功しことなどから、計画はおおむね順調に進展していると考えられる。本年度も研究計画に基づいて計画を進めていくと共に、これまで構築した解析系のさらなる精度の向上に努めていきたい。培養条件の改良により、安価な設備で条件の良い培養を行うことができたため、培養設備への使用額が予定を下回った。これを次年度使用額とすることで、翌年度に予定している消耗品購入、次世代シーケンス費用などに充填する。
NICUからの転棟・退院におけるハイリスク児の継続的育児支援ケアプログラムの開発

NICUから小児病棟への継続看護の実際の中で病棟看護師間での認識や尊重の仕方の違いがあり、NICUと小児病棟で家族中心ケアの認識を持ち、小児病棟でも移行期に受持ちによる支援体制を継続していく重要性が示唆された。この結果と先行研究をもとに、NICUからの転棟・退院に伴う継続看護における各部署との連携の実際と、それに関するNICU看護師の意識について、全国の周産期母子医療センターを対象に調査し、連携の実施状況と必要性の認識から、より有効な継続的支援方法を検討した。NICU看護職の転棟・退院における援助の実際とICU・小児病棟・地域の看護職との連携に対する意識、ならびにNICUからの転棟・退院児を引き継ぐ看護援助の実際とNICU看護職との連携に対する意識について検討するために、平成22年度は、NICUから小児病棟への継続看護の実際および看護職間のケアあり方を明らかにすることを目的としてインタビュー調査を実施した。研究参加者は、NICUから小児病棟への継続看護の中で同一の患者に関わりを持った臨床経験3年以上のNICU看護師とおよび小児病棟看護師でそれぞれ3名であり、計6名から得られたインタビュー内容を質的帰納的に分析した。その結果、継続看護の実際として、NICUでは、【在宅療養に向けた子どもや家族へのケアの確認】【家族の理解に応じた指導】【小児病棟看護師との連携の課題と期待】【在宅療養をとりまく人々との連携】の4つのコアカテゴリー、小児病棟では、【子どものニーズに合わせたケア】【子どもを受け入れるための情報収集】【母親との関係性の難しさ】【NICU看護師との連携の課題】【在宅療養再開を支える人々との連携】の5つのコアカテゴリーが導き出された。NICUから小児病棟への継続看護の実際の中で病棟看護師間での認識や尊重の仕方の違いがあり、看護介入として、NICUと小児病棟で家族中心ケアの認識を持ち、小児病棟でも移行期に受け持ちによる支援体制を継続していく重要性が示唆された。NICU看護職の転棟・退院における援助の実際とICU・小児病棟・地域の看護職との連携に対する意識、ならびにNICUからの転棟・退院児を引き継ぐ看護援助の実際とNICU看護職との連携に対する意識について検討するために、NICUから小児病棟への継続看護に対する看護職間のケアあり方に関して明らかにすることを目的として、NICU看護師とおよび小児病棟看護師にインタビュー調査を実施し、病棟看護師間のケアの認識や対象の尊重の仕方の違いが明らかになった。平成23年度は、ハイリスク児の親を対象にしたNICUからの転棟・退院に伴う育児困難の実態についての調査を行う前段階として、先に行ったNICUから小児病棟への継続看護の連携の実態だけでなく、NICUからICU、外来、保健所・保健センターや後方支援施設等の地域とのケアの移行についての実態についても広く調査し、看護師の立場からの継続看護の実態について実証するための調査の準備を行った。ハイリスク児の親を対象にした調査に先立って、NICUからの転棟・退院に伴う継続看護については、広くNICUを退院した子どもをもつ育児不安に関する文献検討を実施し、調査内容等の検討を行った。その結果、児の生命管理や医療的ケア時の困難やトラブル、退院後の生活との両立などの育児不安が多く、退院後の経過ともに不安の内容が変化することや、母親と父親によって不安内容が異なることが明らかになった。NICUからの転棟・退院におけるハイリスク児の継続的育児支援ケアプログラムを作成するため、全国の周産期母子医療センター373施設の看護管理者(看護師長もしくは主任)を対象に、平成24年8月9月に質問紙調査を実施した。調査内容は、回答者の属性、NICUからの転棟・退院における家族への育児支援のための継続看護の状況、問題点、要望等である。調査は、本学の倫理審査会の承認を得た上で実施した。対象者に対しては、研究目的の説明、研究参加の自由、施設と個人は特定できないよう統計処理すること、研究不参加による不利益の無いことなどの倫理的配慮を記載した文書を同封し、研究への協力を得、回答を持って同意が得られたものと解釈した。調査の結果、373施設中、166施設より回収(回収率44.5%)、そのうち有効回答が163(有効回答率43.7%)。総合周産期母子医療センターが58(35.6%)、地域周産期母子医療センターが96(58.9%)であった。継続看護の必要性を判断するのは、プライマリナースが36.8%と最も多く、次いで受持ちチーム20.9%であった。NICUからの継続看護の内容では、活用できる社会資源の紹介が79%と最も多く、医療的ケアの指導が74%、母親への心理的ケアが73%であった。継続看護の主な連携先は、順位の高い方から、地域保健所または保健センター、外来、小児病棟であった。