hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多電子過程を経由した空気酸化重合による高分子合成

酸素や窒素、二酸化炭素を還元し分子変換を行うためには一度に複数電子を送り込む事ができる系の構築が必要とされている。はじめに、静電結合型の二核コバルトポルフィリン(CoP2)を合成し、電子供与体としてポリアニリンを複合させて、酸素還元を実施、4電子効率を80%に向上させることに成功した。マトリックスのレドックス電位がCoP2の電位より低くなるに従い酸素4電子還元の選択率が向上することを明らかにた。最終的には、体内と呼吸と同じ条件で中性下における酸素4電子還元を進行させるために、幅広い領域でレドックス応答を示す自己ドープ型ポリアニリンPoly(2,3-dicarboxyaniline)(PCAn)に着目しPCAn-CoP2錯体触媒による酸素還元を観測している。PCAn-CoP2は中性下における安定なレドックス活性に加えて高密度なカルボキシル基が膜内pHを低く保つことができるので、pH=6.2の中性に近い条件下でも95%以上の選択率で酸素分子の1段階4電子還元を進行させることに成功した。このような一段階多電子移動高分子錯体を利用した酸化重合反応をアニリン、チオフェノールな易動性水素持つ化合物へ展開、常温常圧の温和条件を行かした精密合成の具体的方法の可能性を示した。コバルト複核ポルフィリンπ共役高分子錯体の多電子過程の解明カルボキシ置換基を導入して、安定な酸性ドメインを形成し、中性に近い条件下でも安定で可逆な酸化還元電位応答を示すポリアニリン誘導体を合成した。3-aminophthalic acidを酸化重合することによりpoly(2,3-dicarboxyaniline)(PCAn)を得た。PCAnはIR,XPSによりEmeraldine構造を持ち、自己ドーピング率が20%であることを明らかにした。PCAnはポリアニリンと同様の2段の可逆で安定なredox応答性を持ち、自己ドーピングにより中性雰囲気下においてもそのredox応答性を保持した。単核およびイオン対で複核構造を有する多核のコバルトポルフィリン錯体を高密度(1.77×10-8mol/cm2)でPCAnに集積した高分子錯体修飾電極を用い、酸素4電子還元による水生成反応を、酸性水溶液中(pH=0.3)において高選択性で進行させることを、CV,RDV,RRDV等の電気化学的手法を用いて明らかにした。PCAn-コバルトポルフィリン高分子錯体は、多数のカルボキシル基を持つPCAnが酸性のドメインを形成するため、中性水溶液中(pH=6.9)においても酸素4電子還元能力が保持されるという特徴を持つ。PCAn中で高密度の単核Coポルフィリンは集積して複核構造をとり、酸素還元がμ-dioxo型中間体を経由する結果、4電子還元が進行したものと考えられる。集積構造への一段階4電子移動が酸素4電子還元の重要要件であることに基づき、π共役高分子の多電子過程に連動させた新しい多電子循環系を担うCoポルフィリン集積構造を構築、酸素分子の接触により4電子還元の進行により水生成を可能とした。常温常圧下で進行する空気酸化重合による高分子合成法の確立を目指して、酸素還元高分子錯体触媒を開発を目的とする。具体的には触媒として用いるコバルト複核ポルフィリンの自己ドープ型π共役高分子錯体の一段階多電子移動過程を解明する。酸素4電子還元は二量体のコバルトポルフィリン(CoP2)が有効であることが知られているため、静電結合型の二核ポルフィリンを合成し、酸性下の回転ディスクポルタンメトリー(RDV)測定により、約50%の酸素4電子還元触媒となることを確かめた。さらに電子供与体としてポリアニリン複合系で酸素還元を試みると4電子効率が80%に向上した。CoP2の触媒効率を高めるマトリックスの要件を調べるために、種々の類似レドックスポリマーを合成して酸素還元特性をCV, RDVにより求めた。マトリックスのレドックス電位がCoP2の電位より低くなるに従い酸素4電子還元の選択率が向上したことから、ポリマーからコバルトへの電子移動過程が重要であることを突き止めた。
遷移金属触媒を用いたアルキン類への連続的炭素ユニット導入法の開発

報告者は、ニッケル錯体を触媒に用いたアルキン類への連続的炭素ユニット導入反応の開発を目的として種々検討を行った。その結果トリメチルアルミニウムを共触媒として用いてアルキンと共役エノンとの反応を行った場合、このエノンと二分子のアルキンとが速やかに炭素-炭素結合を形成し環化付加生成物が得られることを見出した。本反応の注目すべき点に、末端アルキン類を用いた場合に高い位置選択性でこの環化付加が進行していることが上げられる。一方、アルキン二分子が同一分子中に存在するジインを基質に用いたエノンとの反応では,アルミニウムから塩化亜鉛をルイス酸として用いることにより効率よく環化付加することを新たに見出した。この反応において、ジインの一方の末端にトリメチルシリル基を導入した基質を用いて反応を行ったところ、トリメチルシリル基とエノン由来のカルボニル基とが隣り合った位置に存在する環化付加体のみが得られた。この結果は、本環化付加反応が完全に位置化学を制御しながら進行することを明らかにすると共にジインとアルケン類との位置選択的な環化付加反応の初めての例を示すこととなった。さらに、報告者はアルキン類とアリル求電子種と有機アルミニウム或いは有機亜鉛試薬との三成分連結反応についても検討し、ニッケル触媒存在下において効率的にかつ高選択的に反応が進行することも見出した。また同一分子中にアルキンとアリル求電子種を有する基質と有機金属試薬との反応では、環化を伴ったカップリング反応が進行することも見出した。報告者は,ニッケル錯体を触媒に用いたアルキン類への連続的炭素ユニット導入反応の開発を目的として種々の検討を行った.その結果トリメチルアルミニウムを共触媒として用いてアルキンと共役エノンとの反応を行った場合,このエノンと2分子のアルキンとが速やかに炭素-炭素結合を形成し環化付加生成物が得られることを見出した.このトリメチルアルミニウムはルイス酸として機能しているものと考えられるため,そのルイス酸性を高めるためにフェノールを添加したところ,環化付加生成物の収率が飛躍的に向上した.このニッケル・アルミニウム触媒系による環化付加はエノンに対してアルキンを2当量使用するだけで効率よく進行した.これは従来より知られているアルケンとアルキンの環化付加反応で見られたような,どちらか一方の基質を過剰量必要とする例とは対比されるべき結果である.さらに注目すべき点に,末端アルキン類を用いた場合に高い位置選択性でこの環化付加が進行していることが上げられる.この事実は,この環化付加で得られた生成物(ジエン体)を塩基存在下で引き続き処理することによりベンゼン誘導体に変換しその化合物の各種スペクトルを解析することにより確認できた.環化付加の位置選択性は用いるエノンとアルキンの組み合わせ方より種々異なるが,1-ヘキシンのような直鎖のアルキンの反応とトリメチルシリルアセチレンとのそれとは全く異なる置換パターンを有する生成物が得られた.一方本反応系において,アルキン二分子が一部連結したジインを基質に用いてエノンとの反応を行ったが,目的とする環化付加体はほとんど得られなかった.今後この反応に主眼をおき,本反応系のような新しい二種金属による触媒系の開発について検討を進めていく.報告者は、ニッケル錯体を触媒に用いたアルキン類への連続的炭素ユニット導入反応の開発を目的として種々検討を行った。
蛍光偏光解消法によるナノスペース粘度計測法の開発

タンパク質表面に、可変リンカー長の蛍光分子を結合し、パルスレーザー励起により時間分解蛍光偏光解消測定による蛍光分子の回転相関時間Tc測定解析を行った。アクチンのcys374にリンカーで固定した蛍光色素の回転相関時間は、水和層中にハイパーモバイル水(誘電緩和測定DRS)の多いF-actinではそれの少ないG-actinより短かくDRSと同様の結果を得た。さらに周波数領域蛍光分光法による正確なTc測定法を考案した。ナノシステムの摺動用材料を開発する上で、摺動部材間の間隙を満たす水層の粘度を計測することは重要な課題である。ナノシステム材料としてタンパク質は有望な材料であるが、タンパク質表面に接する限られたナノスペースにある水の粘度を局所的に直接測定しようとする試みはまだない。ここで提案する研究は、タンパク質(ここではアクチン)表面に、可変リンカー長の蛍光分子を結合し、パルスレーザーで励起し、蛍光偏光解消を時間分解で測定することにより、蛍光分子の回転相関時間を求め、対象物表面に結合した蛍光分子を取り囲むナノボリュームの水の粘度を測定する方法の確立を目的とする.研究実施内容:本研究では、タンパク質表面に、可変リンカー長の蛍光分子を結合し、パルスレーザーで励起し、蛍光偏光解消を時間分解測定する。これまでの誘電緩和測定によれば、アクチンフィラメント表面にハイパーモバイル水が厚さ1nm程度存在することが予想されるので、アクチンに蛍光色素を結合し、水和層の中から外に至る水の粘度変化を測定する。具体的には、・蛍光偏光解消法による回転相関時間測定システムを構築した。・対象とするタンパク質分子としてアクチンを選び、ハイパーモバイル水が存在すると予想される部位(アクチンCys374等)に蛍光色素を導入した。これまでCy3、rhodamin6GにシステインのSHに結合するマレイミド基やハロゲン基などを導入する。そのとき、色素部と反応基間のリンカーをポリエチレングリコールPEGをリンカーとする長さ0.5nm2nmの蛍光色素を作成した。・蛍光寿命、蛍光異方性を作成した各色素に対して測定し基本データを得た。・アクチンに作成した蛍光色素を導入し蛍光偏光解消の時分割測定を行い、色素の回転相関時間を測定した。リンカー長の長さと評価される水の粘度の関係をもとめ良い相関を得た。G-actin上のCy3については定常状態異方性とナノ秒異方性減衰とは,ほぼコンシステントな結果を得た。・蛍光色素の定常蛍光異方性と蛍光寿命から見積もられる回転相関時間への立体障害の効果と、偏光解消の時分割測定による回転相関時間の比較から、定常測定の結果を検討している。ここで提案する研究は、タンパク質(ここではアクチン)表面に、可変リンカー長の蛍光分子を結合し、パルスレーザーで励起し、蛍光偏光解消を時間分解で測定することにより、蛍光分子の回転相関時間を求め、対象物表面に結合した蛍光分子を取り囲むナノボリュームの水の粘度を測定する方法の確立を目的とする。研究実施内容:本研究では、タンパク質表面に、可変リンカー長の蛍光分子を結合し、パルスレーザーで励起し、蛍光偏光解消を時間分解測定する。具体的には、(1)蛍光偏光解消法による回転相関時間測定システムを構築した。(2)LN光変調器を用いて,周波数領域蛍光偏光装置を製作した.この装置で水溶液中のrhodamine 6Gの蛍光寿命,回転相関時間を精度良く測定することができた.(3)水・グリセリン混合液に溶解したRhodamine 6Gにおいて,回転相関時間の溶媒粘性に対する線形性を純水高粘度まで得ることができた.(4)アクチンにPEG鎖を介して係留したRhodamine 6Gの時間分解蛍光異方性は,アクチン自体の回転と,色素の回転の和として説明できた.(5)アクチンにPEG鎖を介して係留したRhodamine 6Gの回転相関時間の解析により,係留された色素の状態について情報を得ることができた.このように本研究で目的とした直径1ナノメートル程度の微小領域の粘度をバルクの水の粘度との比として精度よく測定することが可能になり特許申請中である。ナノシステムの摺動性材料を開発する上で、摺動部材間の間隙を満たす水層の粘度を計測することは重要な課題である。

ここで提案する研究は、タンパク質(ここではアクチン)表面に可変リンカー長の蛍光分子を結合し、パルスレーザーで励起し、蛍光偏光解消を時間分解で測定することにより、蛍光分子の回転相関時間を求め、対象物表面に結合した蛍光分子を取り囲むナノボリュームの水の粘度を測定する方法の確立を目的とする。研究実施内容:本研究ではタンパク質表面に可変リンカー長の蛍光分子を結合し、パルスレーザーで励起し、蛍光偏光解消を時間分解測定を行ってきた。これまでの誘電緩和測定によれば、アクチンフィラメント表面にハイパーモバイル水が厚さ1nm程度存在することが予想されるので、アクチンに蛍光色素を結合し、水和層の中から外に至る水の粘度変化を測定することをめざした。具体的には、・蛍光偏光解消法による回転相関時間測定システムを構築した。・対象とするタンパク質分子としてアクチンを選び、ハイパーモバイル水が存在すると予想される部位(アクチンCys374等)に蛍光色素を導入した。これまでCy3、rhodamin 6GにシステインのSHに結合するマレイミド基を導入した。そのとき、色素部と反応基間のリンカーをポリエチレングリコールPEGをリンカーとする長さ0.5nm2nmの蛍光色素を作成した。・蛍光寿命、蛍光異方性を作成した各色素に対して測定し基本データを得た。今後、作成した蛍光色素をタンパク質に結合し、タンパク質表面の粘度測定を行っていく。大震災後の研究室環境は平成24年1月にようやく通常実験が可能な状態に復帰してきた。そのため予定した実験はほぼ実施することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、タンパク質(ここではアクチン)表面に可変リンカー長の蛍光分子を結合し、パルスレーザーで励起し、蛍光偏光解消を時間分解で測定することにより、蛍光分子の回転相関時間を求め、対象物表面に結合した蛍光分子を取り囲むナノボリュームの水の粘度を測定する方法の確立を目的としている。これまでの達成度は以下の通り。・蛍光色素作成の面では、蛍光分子(Cy3、rhodamin 6G)にシステインのSHに結合するマレイミド基を導入し、色素部と反応基間のリンカーをポリエチレングリコールPEGをリンカーとする長さ0.5nm2nmの蛍光色素を作成することができ、ほぼ計画通り進んでいる。・蛍光偏光解消法による回転相関時間測定システムを構築した。これらの蛍光色素の回転相関時間を求めるために、蛍光色素の蛍光寿命と、パルスレーザーで励起したときの蛍光偏光解消を時間分解測定を行ってきた。その結果、小さな分子の回転は1nsを切る応答を検出しなければならないため、Cy3系の色素で回転相関時間の評価を行うことができた。・アクチンのCys374にこれらの蛍光色素を結合し、水和層の中から外に至る水の粘度変化を測定することをめざした。しかしながら、リンカー長が短い場合アクチン表面にトラップされタンパク質分子の回転相関時間に近い値を得た。またリンカー長が中程度の場合、溶媒の粘度に対応する回転相関時間を得たが、さらにリンカー長を長くすると、再びタンパク質表面にトラップされることを示唆する結果を得た。以上のように、ほぼ計画通り順調に進展しているが、タンパク質表面との相互作用についてはさらに蛍光色素の選定あるいは化学修飾等の工夫をとりいれることが求められている。リンカー長の最も長いときの測定値をバルクの水の粘度と比較し、リンカー長に求められる条件を得る予定である。
口腔癌の組織学的悪性度ならびに生物学的性状に基づいた治療法の開発に関する研究

口腔扁平上皮癌の治療前の生検組織における4倍体超の核DNA量を有する癌細胞(超4C率)を指標として、細胞核DNA量の解析を行った。それにより、超4C率と治療成績との関連性を解析し、その臨床的意義を検討した。超4C率(X)と術前化学療法による腫瘍縮小率(Y)との関係は、回帰式Y=53.401-0.575X,R2=0.062(p=0.026)であった。超4C率の低値な腫瘍はDNA diploidyを示すhomogeneousな細胞集団からなり、nongrowth fractionにある細胞の大多数が角化またはアポトーシスを生じたことなどにより、良好な制癌効果が得られたと思われた。癌浸潤様式、3型、4C型ならびに4D型の生存率はstage I,IIの超4C率、10%未満;88.9%、10%以上;58.8%であった。stage III,IVでは10%未満;83.3%、10%以上;33.3%であった。以上より、超4C率の予後因子としての可能性が示唆された。口腔扁平上皮癌におけるアポトーシス発現細胞の標識率とそれらの局在様式から得られた所見と臨床病理顎的所見との関連性を検討した。TUNEL法によるアポトーシス標識率(AI)は0.8-6.1%に分布していた。扁平上皮癌のAIは正常粘膜上皮ならびに異型上皮より有意に高値を示した。高中分化癌では腫瘍長径の増大に伴ってAIが高値を示し、両者の間に正の相関がみられた。低分化癌ではその両者の関係は明かではなかった。Mitotic index(MI)を細胞増殖の指標として、AIとの関連をみると、高中分化癌では両者に正の相関がみられた。しかし、低分化癌では浸潤程度に関わらずAIは低値を示す傾向があり、MIとの関連は明かではなかった。現在まで研究計画を概ね遂行できていると思われる。口腔癌の生検組織における晩細胞核DNA量に関しては、癌浸潤様式別に超4C率と腫瘍径との関連をみると4C型を除き正の相関がみられ、その相関係数は浸潤傾向が強くなるに従って高くなる傾向がみられた。口腔癌107例の予後調査によると、いずれかの浸潤様式においても超4C率の高い症例で治療成績が不良なことが明らかになり、細胞核DNA量が予後因子となる可能性が示唆された。遺伝子関連蛋白の検索では、p53ならびにnm23遺伝子関連蛋白の発現状況を複合解析することで、確度の高い予後の予測が可能となることが示唆された。すなわち、p53-,nm23+,またはp53±,nm23±の症例の治療成績は各々80.1%、73.1%であるのに対して、p53+,nm23±の症例では30.8%と不良であった。接着分子の検討からは癌発育先進部のカドヘリンの発現の減弱の有無が、癌の進行度、リンパ節転移の有無と密節に関連することが明らかにされた。すなわち、カドヘリンが減弱としている症例では高率に頸部リンパ節転移が認められた。また、形態学的観察から、末梢神経への接着性の高い癌では局所再発が多く治療成績が不良であった。細胞外基質と治療効果の検討として、コラーゲンの増生と化学療法療法効果ならびに手術時のsurgical

marginの状況を検索した結果、化学療法療法効果が著名なものではコラーゲン増生が顕著でsurgical marginがpositiveとなる可能性が低いことが示唆された。外科療法によって加療した口腔粘膜癌一次症例を対象に超4c率(イメージサイトメーター、SAMBA4000により測定)別の治療成績をみると、超4c率10%未満群は10%以上群に比較して有意に良好な成績で、stage別にみても同様な結果であった。癌浸潤様式別の超4c率と治療成績の関係は、M-1,2では超4c率が低値の症例が多くその値に関わらず良好な成績であった。M-3では超4c率10%未満群で有意に良好な成績で、M-4C、4Dでも同様な傾向がみられた。一方、局所進展例では組織学的に多彩性がみられ、生検と手術切除物の悪性度が一致しない症例がみられた。また、再発例ではretrospectiveにみて一次治療時より悪性度が高くなるものが認められた。口腔扁平上皮癌組織のE型カドヘリンの発現性を免疫組織学的に検索した。E型カドヘリンの発現は観察部位によって異なった所見を呈し、浅層-中央部では非減弱型が多く観察されたのに対し、癌の発育先進部では減弱型が多数を占めた。臨床、病理組織所見とE型カドヘリンの発現様式との関係は、病期の進行したstageIII、IV、組織学的に頚部リンパ部転移が認められた症例では有意に癌の発育先進部におけるE型カドヘリンの発現は減弱を呈していた。口腔扁平上皮癌の術例化学療法前後におけるtypeI collagenの発現と手術切除標本におけるsargicalmarginの関係を検討した。化学療法前の所見では、組織学的高悪性の癌ではtypeI collagenはsparseな染色性を示すものが多かったのに対し、低悪性度癌ではabundantな染色性を示すものが多く認められた。化学療法後の所見をみると、腫瘍径3cm以下あるいは組織学的悪性の癌ではtypeI collagenの染色性が増し、この様な症例ではsurgical marginがpositiveを示したものは認められなかった。・口腔扁平上皮癌の治療前の生検組織における4倍体超の核DNA量を有する癌細胞(超4C率)を指標として、細胞核DNA量の解析を行った。それにより、超4C率と治療成績との関連性を解析し、その臨床的意義を検討した。超4C率(X)と術前化学療法による腫瘍縮小率(Y)との関係は、回帰式Y=53.401-0.575X,R2=O.062(p=0.026)であった。超4C率の低値な腫瘍はDNA diploidyを示すhomogeneousな細胞集団からなり、non-growth fractionにある細胞の大多数が角化またはアポトーシスを生じたことなどにより、良好な制癌効果が得られたと思われた。癌浸潤様式、3型、4C型ならびに4D型の生存率はstageI,IIの超4C率、10%未満;88.9%、10%以上;58.8%であった。stageIII,IVでは10%未満;83.3%、10%以上;33.3%であった。以上より、超4C率の予後因子としての可能性が示唆された。口腔扁平上皮癌におけるアポトーシス発現細胞の標識率とそれらの局在様式から得られた所見と臨床病理顎的所見との関連性を検討した。TUNEL法によるアポトーシス標識率(AI)は0.8-6.1%に分布していた。扁平上皮癌のAIは正常粘膜上皮ならびに異型上皮より有意に高値を示した。高中分化癌では腫瘍長径の増大に伴ってAIが高値を示し、両者の間に正の相関がみられた。低分化癌ではその両者の関係は明かではなかった。Mitotic index(MI)を細胞増殖の指標として、AIとの関連をみると、高中分化癌では両者に正の相関がみられた。
医療費削減のための生活習慣病関連Quality Indicatorの開発

節目健診受診回数別の累積医療費は、男性では50代で受診回数が増えるほど累積医療費が減少したが、40代では明らかな差を認めなかった(30代は評価不能)。女性では受診回数が増えるほど累積医療費が減少した。運動習慣変化別では運動開始群と運動継続群とで累積医療費が減少した。節目健診受診回数別の運動習慣変化は節目健診受診回数が増えるほど運動開始群や運動継続群の割合が多かった。観察年数が10年未満と短期であることから結論を出すのは時期尚早であるものの、男性50代と女性において節目健診の受診回数が多いと累積医療費が減少傾向にあり、その理由として節目健診受診者で運動習慣の獲得者や継続者が多いことが考えられた。生活習慣病の医療費に影響を与えるQuality Indicator (QI)の開発を主目的とする。生活習慣病としては、高血圧症、糖尿病および脂質異常症を第一ターゲットとし、生活習慣など薬物療法以外の要因のうち、医療費の増減に寄与する指標を明らかにする。その後、QI候補として挙げられた生活習慣等の項目が変化したときに実際の医療費にどのような影響を与えるかについての縦断研究を実施し、QIが変化したときに医療費がどのくらい変化するかを明らかにする。また、全国の主要な人間ドック健診施設を対象として、各QIの実状を把握する。研究目的を達成するために、以下4課題に分けて取り組む。【課題1】生活習慣病で治療中の者を対象とし、医療費と問診情報を含む健診データとを突合させたデータベースを構築する。【課題2】課題1で構築したデータベースを元にQuality Indicator (QI)候補となる生活習慣を選定する。【課題3】課題1で構築したデータベースを経年的に追跡し、課題2で選定したQI候補と医療費変化との関連を明らかにすることでQIを確定する。【課題4】課題3で確定したQI値の測定を全国レベルで実施する。平成26年度は、トヨタ自動車株式会社とトヨタ自動車健康保険組合の協力を得て、被保険者であるトヨタ自動車グループ企業の従業員およびその家族である被扶養者の合計約23万人の中から高血圧症、糖尿病および脂質異常症で薬物療法中の者を抽出し、「課題1」で挙げたデータベースを構築し、データベースが構築できた段階で、「課題2」で挙げたQI候補となる生活習慣選定のための統計解析を実施する予定であった。現段階では課題1のデータベース構築を行っている途中である。【課題1】:医療費と問診情報を含む健診データとを突合させたデータベースを構築する。【課題2】:Quality Indicator (QI)候補となる生活習慣を選定する。【課題3】:データベースを経年的に追跡し、QI候補と医療費変化との関連を明らかにすることでQIを確定する。【課題4】:QI値の測定を全国レベルで実施する。平成26年度は、トヨタ自動車株式会社とトヨタ自動車健康保険組合の協力を得て、被保険者であるトヨタ自動車グループ企業の従業員およびその家族である被扶養者の合計約23万人の中から高血圧症、糖尿病および脂質異常症で薬物療法中の者を抽出し、以後のデータをデータベースに追加する予定であったが、平成20年度よりトヨタグループ全社において4年に1度の節目健診(人間ドック相当の検査内容プラス栄養・運動に関する学習会)を導入しているため、その影響を考慮する必要が生じた。データベースの構造を大きく修正する必要があったため、平成27年度は修正した課題1を実施することになった。すなわち、生活習慣病で治療中の者に限定するのではなく、全対象者をデータベース化した後に治療の有無で分類して解析することにした。現段階では課題1のデータベース構築の最終段階と課題2のQIについての解析を実施している。健診データおよびレセプトデータを突合し、さらに同一人の経年データを追跡可能な状態にする作業がほぼ終了した。平成18年3月31日以前に資格を取得し、平成18年3月31日時点で36歳以上、平成28年3月31日現在資格ありの3点の条件を満たす加入員を対象とすることにした。平成18年からの過去データは全てデータベース化し、以後の未来データも毎年追加登録することにした。データベースには、生年月日、性別、本人家族区分、レセプト(医科、歯科、調剤の点数)、健診結果、服薬状況(高血圧、糖尿病、脂質異常症)、既往歴(脳、心、腎疾患)、運動や栄養などの生活習慣が記録されている。4年に1度の節目健診受診年の間隔が必ずしも一定でないこと、節目健診受診回数が02回まで存在すること、レセプトデータは個人によって可変長であるために自動取り込みができないこと、などの理由からデータベース作成にかなりの時間を要し、進捗状況はやや遅れている。データベース構築にあたっては、専門的知識を有する者を研究員として採用し、研究の遅れを挽回しているところである。

現在、データベースに登録されているのは44126人であり、節目健診未受診群が6291人、節目健診受診群が37835人である。なお、節目健診未受診群であっても、法定健診は受診しているため、健診データは存在する。節目健診受診群のうち、24082人は2回受診している。医療費削減のための生活習慣病関連Quality Indicatorの開発が目的であったが、節目健診受診回数と運動習慣の変化以外に医療費との関連が見いだせなかったため、節目健診受診回数と運動習慣変化とで累積医療費との関連を検討した。2006年度までにトヨタ自動車健康保険組合の資格を取得した2016年3月31日現在の資格継続者で2007年度に36歳以上60歳未満の38775人を解析対象者とした。20072015年度までのレセプトと健診データを突合させたデータベースを作成した。レセプトデータからは医科点数(外来、入院)および調剤点数の合計を診療年度ごとに集計し、健診コースを節目健診と定期健診のふたつに分類した。なお、節目健診は4年に1回受診することを基本とした人間ドックを意味する。最初と最後の各2年間の運動習慣で「運動継続」、「運動なし」、「運動開始」、「運動中断」の4群に分類した。節目健診受診回数別の性年代別累積医療費、運動習慣変化別年代別累積医療費および節目健診受診回数別運動習慣変化割合を求めた。2007年度年齢は3859歳(平均46.3歳)であった。節目健診受診回数別の累積医療費は、男性においては、50代で受診回数が増えるほど累積医療費が減少したが、40代では明らかな差を認めなかった(30代は0回が少なく評価不能)。女性においては、受診回数が増えるほど累積医療費が減少した。運動習慣変化別では運動開始群と運動継続群とで累積医療費が減少した。節目健診受診回数別の運動習慣変化は節目健診受診回数が増えるほど運動開始群や運動継続群の割合が多かった。観察年数が10年未満と短期であることから結論を出すのは時期尚早であるものの、男性50代と女性において節目健診の受診回数が多いと累積医療費が減少傾向にあり、その理由として節目健診受診者で運動習慣の獲得者や継続者が多いことが考えられた。節目健診受診回数別の累積医療費は、男性では50代で受診回数が増えるほど累積医療費が減少したが、40代では明らかな差を認めなかった(30代は評価不能)。女性では受診回数が増えるほど累積医療費が減少した。健診データおよびレセプトデータを突合し、さらに同一人の経年データを追跡可能な状態にするべく作業中である。
超広視野すばる銀河サーベイによる精密宇宙論の探求

すばる望遠鏡の超広視野カメラHyper Suprime-Cam (HSC)の広天域銀河による精密宇宙論の実現を目指し、その準備研究を行った。本研究の成果として、(1)日本、プリンストン大学、台湾の研究者からなる国際共同研究の基盤、ネットワークを整備した、(2)本研究者がリーダーシップを発揮し、共同研究内の議論、準備研究を組み上げ、HSC広天域銀河サーベイのデザインを立案し、コミュニティーの厳正な審査を経て、すばる300夜の確保を達成した、(3)広天域銀河イメージングおよび分光データを組み合わせ、宇宙論パラメータを制限する手法を開発した。2013年中期から開始するすばるHyper Suprime-Cam(HSC)銀河サーベイを念頭に、その準備研究として以下の研究を行い、その論文を査読論文に発表している。まず、すばるHSCから得られる重力レンズ統計量と銀河団の個数密度の赤方偏移進化を組み合わせることにより、宇宙論パラメータ、特にダークエネルギーの状態方程式パラメータを制限するための方法論を開発し、期待される決定精度を見積もった。この研究は、Oguri & Takada(2011)として査読論文に掲載されている。この研究では、考えられ得る観測量の系統誤差(測光的赤方偏移の不定性、重力レンズ観測量の系統誤差)をモデル化し、その不定性影響を考慮した。結果として、これら系統誤差の影響を除去する新しい方法を開発することに成功した。特に、HSCサーベイと現在稼働しているBaryon Oscillation Spectroscopic Survey(BOSS》のデータを組み合わせることで、系統誤差の影響を除去し、ダークエネルギーの性質を厳しく制限できることを示した。公開されているSloan Digital Sky Surveyの銀河サーベイのクラスタリング統計量の観測と、有限質量ニュートリノの影響を含む宇宙構造形成の理論モデルを比較することで、3世代ニュートリノの質量和が0.81eV(95%C.L.)以下という上限値を導出することに成功した。この研究は、Saito,Takada & Taruya(2011)として査読論文に掲載されている。用いた構造形成の理論モデルでは、摂動論に基づき銀河のバイアスを無矛盾にモデル化しており、非線形銀河バイアスの影響も正しく考慮している。このため、得られたニュートリノ質量の制限は銀河バイアスの不定性を最大限考慮したものになっている点が新しい。この方法はすばる銀河サーベイに適用できる。H26年度から本格的に始動するすばる銀河サーベイによる宇宙論の準備研究として、スローン・ディジタル・スカイ・サーベイ(SDSS)のデータを用い、分光サンプルである前景銀河のダークハローが背景銀河像に及ぼす重力レンズ効果の観測量、および前景銀河同士のクラスタリング統計量を組み合わせることで、理論モデルの介在なしに、銀河とダークマターの分布の関係を観測的に明らかにする方法論を開発した。ダークマターハロー内で、銀河が重力ポテンシャルの底に位置しているのか、あるいはその重力ポテンシャルの底まわりで銀河が振動運動しているのか、を確率的な分布関数を復元することに成功した。特に、このダークハローと銀河の空間分布の関係の不定性が、銀河クラスタリング統計量から宇宙論を導出する際に深刻な系統誤差になる得ることを指摘した。宇宙論統計量を解析する際には、観測領域が有限であることにより、特定の波長のゆらぎを有限サンプル数でしか測定できないという標本統計誤差を理論的にモデル化する必要がある。特に、宇宙の構造形成の宇宙論観測量では、重力の非線形性に起因し、全ての波長のゆらぎが互いに相関を持ち、非自明な、非ガウシアンの標本統計誤差が生じることが知られていた。我々は、重力の非線形性により、有限サーベイ体積を超える波長モードのゆらぎがサーベイ体積内のゆらぎ成分と相関することにより生じる、新たな標本統計誤差の影響を定式化することに成功した。また、この理論モデルとN体シュミレーションの結果と比較し、解析的なモデルが正確に標本統計誤差を再現することを示した。平成24年度に完成したすばる超広視野カメラ「Hyper Suprime-Cam」(HSC)による大規模銀河サーベイのデータ解析にためにデータ解析パイプライン・ソフトウェアを開発している。z=0.81の高赤方偏移にあり、スニアエフ・ゼルドヴィッチ効果(SZ)で発見された銀河団の現すばる主焦点カメラデータにHSC解析パイプラインを適用し、テスト、改良を行った。また、その実データから、銀河団の重力レンズ効果をS/N=4程度の統計的有意性で検出することに成功し、このSZ銀河団が質量最大級の銀河団であることを見つけた。また、HSC銀河サーベイの重力レンズ効果の精密測定を念頭に、測定される重力レンズ場から最大限の宇宙論情報を引き出すことを目的とし、重力レンズの3点相関関数を定量的に調べた。通常宇宙論で用いられる方法は2点相関関数に基づく方法であるが、重力の非線形性のために非ガウス性の特性をもつ重力レンズ場には十分でないことが知られている。この非ガウス性を引き出すことのできる統計量が3点相関関数である。そこで我々は、宇宙構造形成のN体シミュレーションのデータおよび解析的モデルを駆使し、重力レンズ場の3点相関関数を定量的に調べた。結果として、重力レンズ場の3点相関関数を用いることにより、2点相関関数に付加して新たな宇宙論的情報を引き出すことができることを示した。すばる望遠鏡の超広視野カメラHyper Suprime-Cam (HSC)による深宇宙イメージングサーベイがH26年度から本格的に始動した。

未だ装置の安定性などを注意深くモニターしながらの運用(risk-share観測)になるために、割り当てられた夜数は全部で28夜(H27年3月時点まで)であったが、天候になかなか恵まれず、半分程度の夜数でしかサイエンスに足るデータが取得できなかった。これらの観測について、本研究者らが開発したイメージングサーベイ観測計画(領域の選定、観測計画の時間シークエンス、フィルター選定の決定)に基づき、スムーズに観測を実行することができた。また、取得したデータは速やかに解析し、実際のHSCデータの質を評価した。非常にシャープな画像(点源である星が非常に小さく見える: Point SpreadFunctionの幅が小さい)が得られていることを確認し、設計通りの高品質のデータが取得できていることが確認でき、これまで大きな問題は見つかっていない。H27年度以降は、より加速的にイメージングサーベイを進めることができ、世界最高のデータで初期サイエンスを実行する機運がいよいよ高まってきた。宇宙の構造形成の理論モデルの開発の準備研究については、例えば以下の成果を上げた。非線形の重力不安定性による構造形成をモデル化するには、N体シミュレーションを用いるが標準的なアプローチであるが、一つの不定性は周期境界条件を用いることである。これに対して、体積より大きなゆらぎの影響をバックグランド膨張宇宙の宇宙論パラメータ(例えば曲率)に取り組むことで、その影響を取り入れる手法を定式化し、またこの方法が正確に真の非線形構造形成進化を正確にモデル化できることができることを示した。すばる望遠鏡の超広視野カメラHyper Suprime-Cam (HSC)の広天域銀河による精密宇宙論の実現を目指し、その準備研究を行った。本研究の成果として、(1)日本、プリンストン大学、台湾の研究者からなる国際共同研究の基盤、ネットワークを整備した、(2)本研究者がリーダーシップを発揮し、共同研究内の議論、準備研究を組み上げ、HSC広天域銀河サーベイのデザインを立案し、コミュニティーの厳正な審査を経て、すばる300夜の確保を達成した、(3)広天域銀河イメージングおよび分光データを組み合わせ、宇宙論パラメータを制限する手法を開発した。26年度が最終年度であるため、記入しない。宇宙論26年度が最終年度であるため、記入しない。計画に従い、H23年度はすばる銀河サーベイの準備研究に専念した。特に、すばる銀河サーベイからえら得る宇宙論観測量から宇宙論パラメータを制限するための方法論を開発することができた。また、すばるデータを速やかに解析するためのデータ開発パイプラインの開発にも貢献した。これらの研究を進めるにあたり、頻繁に共同研究者との研究打ち合わせの場を持った。すばるの新超高視野カメラによる銀河サーベイの開始が当初よりも遅れているが、すばるデータの解析パイプラインの開発、理論モデル・方法論の開発、SDSSデータを用いた宇宙論統計量の測定、またそれによる宇宙論制限の導出の研究が順調に進んでいる。それらの結果を数編の査読論文に掲載し、また国際研究会で発表した。
線溶系物質による樹状細胞機能の制御：炎症性疾患に向けた新たな治療コンセプトの提案

凝固因子である血液に多量に存在する血小板は、免疫システムの中心的存在である樹状細胞によるアレルギー性の炎症を増幅させることがvitroの実験にて証明出来た。血小板は活性化によりRANKリガンドを発現し、DCによるTh2免疫応答を増強し、アレルギー性の炎症を増幅させることが判明した。凝固因子と免疫細胞のクロストークによる炎症病態の一つの機序の解明のみならず、抗血小板治療が、アレルギーにおける新たな治療戦略となる可能性が示唆された。本研究テーマを完遂するために、1)凝固系物質による樹状細胞(Denderitic Cell:DC)の活性化と炎症応答増強の実験システムの確立、2)そのシステムを利用して、線溶系物質による炎症反応制御能の検討という二段階を必要とする。昨年度に続き、凝固系物質である血小板を用いたDCの活性化機構を明らかにしその成果を論文として発表出来た。DCは炎症性Th2細胞誘導ならびに増殖を惹起し、アレルギー性炎症カスケードを引き起こす。上皮由来のサイトカインである胸線間質リンパ球増殖因子(thymic stromal lymphopoietin:TSLP)が、DCからTh2ケモカインであるCCL17を産生させることにより、メモリーTh2細胞の局所浸潤とアレルギー性炎症の維持に重要な役割を果たす。一方、血小板はサイトカインやTNFスーパーファミリーなど免疫メディエーターを発現し、炎症誘導においても重要な役割を果たす。しかしながら、血小板とDCのクロストークによるアレルギー免疫応答調節機序の報告は殆ど無い。今回我々は新たに、トロンビン受容体刺激薬により活性化した血小板かがRANKリガンドを特異的に発現することを同定し、また、DCはTSLP刺激によって、RANKの発現が特徴的に増強されることを確認した。活性化血小板と共培養することによって、TSLP活性化DCのCD86は増強し、さらにDCから産生されるCCL17を増加させることも明らかにした。このDCの活性化は、RANKリガンドとCD40リガンドの中和抗体によって、阻害されることも確認した。したがって、血小板はRANKリガンドを発現することにより、DCによるTh2免疫応答を増強し、アレルギー性の炎症を増幅させる可能性が示唆された。この内容は"Platelets"に投稿して、アクセプトされ、現在In Pressである。今回、その1)として、凝固系物質である血小板を用いたDCの活性化機構を明らかにした。アレルギー発症機序においてDCはTh2関連アレルギー性炎症を惹起し、アレルギー性炎症カスケードを引き起こす。上皮由来のサイトカインである胸線間質リンパ球増殖因子(thymic stromal lymphopoietin:TSLP)が、DCからケモカインリガンド17 (CCL17)を産生させることにより、メモリーTh2細胞の局所浸潤とアレルギー性炎症の維持に重要な役割を果たすことが報告されている。一方、凝固系物質である血小板はサイトカインやTNFスーパーファミリーなどの免疫メディエーターを発現し、炎症誘導においても重要な役割をしておる。今回我々は新たに、トロンビン受容体により活性化した血小板がCD40リガンドやRANKリガンドなどのTNFスーパーファミリーを発現することにより、DCのCD86を増強し、さらにTSLPと同時に活性化血小板を添加することによって、DCから産生されるCCL17を増加させることも明らかにした。したがって、血小板はDCによるTh2免疫応答を増強し、アレルギー性の炎症を増幅させる可能性が示唆された。すなわちDCに由来するTh2関連アレルギー応答において、血小板による新たな増幅機序の可能性が考えられた。凝固系物質である血小板を用いたDCの活性化機構を明らかにした。上皮由来のサイトカインである胸線間質リンパ球増殖因子(thymic stromal lymphopoietin:TSLP)が、DCからケモカインリガンドCCL17を産生させることにより、メモリーTh2細胞の局所浸潤とアレルギー性炎症の維持に重要な役割を果たすことが報告されている。一方、凝固系物質である血小板はサイトカインやTNFスーパーファミリーなど免疫メディエーターを発現し、炎症誘導においても重要な役割をしている。

今回我々は新たにトロンビン受容体により活性化した血小板がCD40リガンドに加えて、TNFスーパーファミリーの一つであるRANKリガンドを発現することにより、DCのCD86を増強し、さらにTSLPと同時に活性化血小板を添加することによって、DCから産生されるCCL17を増加させることも明らかにした。この結果から、凝固因子である血液に多量に存在する血小板はDCによるアレルギー性の炎症を増幅させる可能性が示唆された。すなわち抗血小板治療が、アレルギーにおける新たな治療戦略となる可能性が示唆された。この内容は論文として"Platelets"に掲載された。血液免疫学線溶系物質トロンボモジュリンの持つ抗炎症作用が重要なメカニズムと考えられているが、このトロンボモジュリンの持つ抗炎症効果を様々な免疫炎症病態に治療として用いることが出来ないか?そのために、まず本申請では「樹状細胞」と「凝固系物質の代表的物質である血小板」によるクロストークというvitroにおける実験システムを構築し、その中で血小板によって樹状細胞の活性化と炎症応答増強という新しい炎症増強機構を発見した。初年度ならびに本年度において、このステップを完了し得た。次のステップとして予定している線溶系物質(トロンボモジュリン)を用いた炎症抑制効果を解析するステップを次年度に予定している。この樹状細胞と血小板という内因性リガンドのクロストークという炎症機構を実験システムとして確立することは、今後それを基盤として線溶系物質を用いた治療コンセプト確立のために非常に重要であるため、予定より時間がかかろうとも、緻密な実験を必要とし、それは本申請においては必要であったと考える。本年までにこのシステムは完了し、次年度にトロンボモジュリンを用いた樹状細胞の炎症活性化抑制機構について、検討を始めることが可能と考えている。このシステムを用いることは、今後各種の線溶系物質や抗血小板薬などの治療効果を一律で調べることが可能となり、今後の研究の時間効率に有益と考えられる。線溶系物質トロンボモジュリンの持つ抗炎症作用が重要なメカニズムと考えられているが、このTMの持つ抗炎症効果を様々な免疫炎症病態に治療として用いることが出来ないか?そのために、まず本申請では、「樹状細胞」と「凝固系物質の代表的物質である血小板」によるクロストークというvitroにおける実験システムを構築し、その中で血小板によって樹状細胞の活性化と炎症応答増強という新しい炎症増強機構を発見した。この段階までに当初より時間がかかり、一年の時間の中では、次のステップとして予定している線溶系物質(トロンボモジュリン・活性化プロテインC)を用いた炎症抑制効果を解析するステップまでには至っていない。しかしながら、この樹状細胞と血小板という内因性リガンドのクロストークという炎症機構を実験システムとして確立することは、今後それを基盤として線溶系物質を用いた治療コンセプト確立のために非常に重要であるため、予定より時間がかかろうとも、緻密な実験を必要とし、それは、本申請においては必要であったと考える。
岡山県児島郡における中規模醤油醸造家の経営状況

醤油醸造業は、近世・近代において重要な産業であった。しかし、その研究は最大産地の千葉県の醤油醸造業の研究が中心である。そこで、主産地の一つの岡山県の醤油醸造業について、京阪神市場のライバルである香川県小豆島の醤油醸造業と比較しながら研究することで、近代の醤油醸造業史の解明に寄与したいと私は考えた。しかし、その中で着手した岡山県児島郡の尾崎醤油の研究は、史料が多いため一部の検討に止まっていた。本年度、尾崎醤油史料の解読と検討を行ったが、分量が多くまだまだ途中である。尾崎醤油も加入する県外への醤油移出組合の備前醤油醸造組合の関係史料が新たに見つかり、これにより組合の活動を検討した。岡山県醤油の移出先の京阪神や広島への醤油移出入状況を検討するために、京阪神や広島で調査を行った。また、岡山県醤油醸造業との比較のために小豆島醤油醸造業関係の史料を写真で収集し、解読に着手した。備前醤油醸造組合の関係史料は組合長の近藤三郎二の旅日記であり、これにより幕末明治前期、頻繁に京阪神で兵庫県竜野などの醤油産地と値極め(価格協定)の会合が行われていたことが確認できた。尾崎醤油の史料は、分量が多く、研究はまだまだ途中である。しかし、検討できた限りでは、明治27年に神戸に販売店の尾崎醤油店を出してから、神戸での販売はこの尾崎醤油店の西店が中心で東店は少なく、その西店も次第に小豆島醤油の進出で岡山の尾崎醤油の製品の取り扱いは減少している。そうした中、尾崎醤油は、和歌山県方面、岡山市の師団など、新たな取引先を開拓しようとしていた。こうした神戸市場での販売減少と新規市場の開拓という動きが、大正8年に尾崎醤油を中心に児島郡の中小醸造家により大阪に醤油販売会社の児島醤油株式会社が設立されることにつながっていくと考えられる。これからも引き続き、尾崎醤油の史料の解読と検討を続けていきたいと考える。
大動脈解離の診断と原因に関する臨床的・基礎的研究

平成10年12年に経験された大動脈解離とその関連疾患をできるだけ集め、それらの症例に施行した検査法が適切に行われたか否かをまず検討した。その結果、長崎県で平成11年、12年の2年間だけでも140例の大動脈解離症例が観察されていたことが判明した。男性62人、女性78人、年齢は20-94(平均68.6)歳、Stanford A78人、Stanford B57人、(不明5人)であった。penetrating atheroscleroticulcer(PAU)と思われる症例についても検討し、以下のような研究成果を得た。1大動脈解離とその関連疾患については、CTが最も有用な検査法であり、現実にCTを施行された症例が最も多いことが明らかになった。近年のCT機器の進歩により、大動脈自体とその分枝の変化を非侵襲的に描出することが可能であり、血管造影はもはや必須の検査ではないことがわかった。2 PAUの症例は全例で高血圧があり、その予後は通常の大動脈解離より不良であった。予後を左右するのは形態学的な変化よりも発症から1ヶ月間に増大する傾向があるか否かであることが判明した。PAUの疾患概念について我々は独自の考えを提唱した。すなわち、PAUは大動脈解離と大動脈瘤両者の上にまたがって存在することを示し、これら3者の関係をわかりやすいシェーマで示した。大動脈解離の中に、2腔開存型と血栓閉鎖型とが含まれ、後者の中に含まれる内膜剥離のない大動脈解離(壁内血腫とも呼ばれる)は、小さな円にならざるを得なかった。3大動脈硬化症例での剖検標本でvasa vasorumのmicroangioを行った。しかしながら、まだ十分な症例数が集まらず、特に目標とした大動脈解離症例でのmicroangioの施行は成功していない。この点については、今後手術症例や剖検例について検討を続ける予定である。本年度は、大動脈解離とその関連疾患特にいわゆるpenetrating atheroscleroticulcer(PAU)の症例を集め、臨床的・画像的に検討した。全29例の中でPAUの診断基準を満たす12例について詳しい検討を行った。12例の内訳は、男性10例、女性2例であり、年齢は65-77歳(平均72歳)である。PAUの診断基準としては、65歳以上であること、CT上、大動脈壁の高度の石灰化や大動脈瘤の合併などの粥状硬化性変化の所見があること、及び大動脈壁内血腫で発症し、胸部下行大動脈以下に内腔から連続する限局性の突出像を認めるの3点である。全例、発症から4日以内にCTが施行されており、その後の経過観察もCTを中心に行った。血管造影は5例に、MRは3例に施行されている。次のような結果が得られた。1)全症例に高血圧の既往があった。2)破裂し死亡した2例はいずれも発症後1ケ月前後であり、出血などにより手術を施行された4例もその期間内であった。逆にこの期間を乗りきったものは1例を除き現在も生存している。3)死亡した症例はいずれもPAUは下行大動脈にあった。4) PAUの深さの経時的検討によると、PAUは発症後約1ケ月間は比較的急速に増大した。

手術死亡例を除き経過観察をなしえた症例ではその後増大傾向はなく、しかも1例ではPAUは消失した。PAUの発症時及び1ケ月後の深さは予後と明らかな関連はなかった。5) PAUの辺縁については死亡群、手術群ではより不整なものが多かった。6)大動脈径と予後との関連は明らかでなかった。7)発症時の胸水の有無と量は様々であったが、約1ケ月後では死亡群、手術群では全例胸水が見られたのに対し、予後良好群では1/6例のみ胸水が見られた。大動脈解離20例についてSpiral CTと血管造影を行い、両者を比較検討しspiral CTから得られるvolume dataを利用した3次元血管造影法(CTA)の有用性について検討した。検討の結果、解離腔開存型の大動脈解離でのStanford分類は血管造影とCTAは15例全例で一致した。主要な大動脈分枝と解離との関係についての血管造影とCTAの評価は、70分枝中68分枝で一致した。Entry/reentry、交通口およびULPは各々血管造影で見られた26カ所、4カ所、8カ所中22カ所、1カ所、6カ所をCTAで指摘することができた。PAUの症例は今年度1例を加えて合計13例になった。1986年Dr.Stansonによって動脈瘤および大動脈解離とは全く異なる第3の病態であるとして提唱されたPAUの疾患概念について我々は独自の考えを提唱した。すなわち、PAUは大動脈解離と大動脈瘤との上にまたがって存在し、overlapがある。これら3者の関係を示すシェーマを画いた。大動脈解離の中に、2腔開存型と血栓閉鎖型とが含まれ、後者の中に含まれるAortic Dissection without Intimal Tearは、小さな円にならざるを得ない。今年度は大動脈解離やPAUの剖検例はなく、それらの疾患についての病理学的検討はまだ行われていない。来年度に期待し、また、他疾患での死亡例でもvasa vasornmのmicroangioを行って疾患の本体の解明に努力したい。平成10年12年に長崎大学放射線部と関連病院で行われた大動脈解離とその関連疾患100例について詳細に検討した。すなわち、それらの症例に施行したCT、MRI、血管造影等の検査法で症例のStanford分類、また解離腔開存型と非開存型、penetrating atherosclerotic ulcer(PAU)と思われる症例について画像を中心に検索、手術例や剖検例については病理学的に検討し、次のような知見を得た。1大動脈解離とその関連疾患については、CTが最も有用な検査法であった。近年のCT機器の進歩により、CTの3次元画像を得ることが出来、それによって大動脈自体とその分枝の変化を非侵襲的に描出することが可能であり、血管造影はもはや必須の検査ではないことがわかった。2 PAUの症例は全例で高血圧があり、その予後は通常の大動脈解離より不良であった。予後を左右するのは形態学的な変化よりも発症から1ヶ月間に増大する傾向があるか否かであることが判明した。1986年Stansonによって動脈瘤および大動脈解離とは全く異なる第3の病態として提唱されたPAUの疾患概念について我々は独自の考えを提唱した。すなわち、PAUは大動脈解離と大動脈瘤両者の上にまたがって存在する。これら3者の関係をわかりやすいシェーマで示した。大動脈解離の中に、2腔開存型と血栓閉鎖型とが含まれ、後者の中に含まれる内膜剥離のない大動脈解離aortic dissection without intimal tear(壁内血腫とも呼ばれる)は、小さな円にならざるを得なかった。