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工学系留学生に必要な異文化間協働のためのストラテジーの調査研究

工学系の元留学生が企業で異文化間協働能力をどのように形成させていくのかを明らかにするため、国内外の日系企業で働く元留学生の事例を聞きとり調査した。各自の日本語能力に応じて入社1,2年目には独自の補償ストラテジーを活用している。その後、チームで働く仕事環境から人間関係を調整することに意識を注ぎながら日本企業の仕事の進め方を内在化させ、現地工場との交渉等において調整方法を案出していた。調査で得た具体的な事例を基に、工学系留学生が就職後の自分を考えるための読み物教材を作成した。24年度の成果発表として、大手企業の開発部門で働く技術総合職4年目の元留学生の適応と違和感の認識について異文化適応の観点から分析してポスター発表を行い、来場者との意見交換を行った。試作した教材についても来場者の意見を収集した。25年度は、企業で働く工学系元留学生の異文化間協働能力について、昨年の調査対象の国内の中国人元留学生とは背景の異なる、インドネシアの日系企業で働く714年目の元留学生4名を調査対象とし、個別インタビュー、異文化意識についてのグループインタビュー、上司への聞き取りなどを行った。国内では、海外に進出しようとしている国内企業に勤める就職4年目の元留学生(ベトナム)について、これまで感じていた違和感に関する追跡調査を行うと共に、適応力があると思われる国内の大企業勤務2年目(ラオス)に対してその意識を調査した。また、昨年度グループ活動を行った大企業1年目の社会人(中国)に対してグループ活動による意識の変化を中心に尋ねた。また、近年増えつつある非漢字圏出身の国内企業就職内定者(アルジェリア)に、日本語能力の自己評価や日本企業文化に対する就職前の意識を探るための聞き取り調査を行った。以上の調査により、これまで大まかに描いていた日本企業に入社したときの違和感やそれに対するストラテジーなどについて、より大きな枠組みが得られた。また、適応の経年変化、その元となる経験とストラテジーについていくつかの示唆を得た。非漢字圏出身の内定者の意識からは、就職活動期間の企業担当者との接触や先輩留学生のアドバイスから日本語能力を自己評価して学習方略を考案していく様子が観察された。本研究は、工学系の留学生が企業で「グローバル日本語人材」として働くためのコミュニケーション能力を高める教育方法を開発するための基礎的研究として、企業で働く元留学生の事例を調査して主に異文化間協働能力はどのように形成されるのかを明らかにし、その能力養成のための教育方法を開発するものである。本年度はまず、大手企業の開発部門で働く技術総合職の異文化意識について個人面接とグループ調査により詳しく調査すると共に、これまでの研究と合わせて縦断的にその意識の変化を考察した。その結果、入社当時はチームで仕事をする職場環境に適応するため、元留学生は対人関係において積極的にストラテジーを活用して適応に努めており、効率的な仕事運営のために抵抗は感じていないが、日本の人間関係の構築方法を日本文化習慣に沿った異質なものと捕らえ続けていることが分かった。そして入社3,4年目から携わっている母国企業との交渉の場では、母国の対人関係のストラテジーを活用して、商習慣や仕事の進め方の違いを調整しようとしていることが観察された。また、分析して得られた元留学生の問題意識を、就職内定を得た在学中の留学生に対して事例として活用したグループ活動を行い、その反応を観察し、開発教材への手掛かりを得た。日本語教育学会、ビジネス日本語研究会等に積極的に参加して、情報収集を行った。今年度の調査の成果について5月の日本語教育学会の春季大会で発表予定である。企業で働く工学系元留学生の異文化間協働のためのストラテジーについて引き続き調査を行った。昨年度の調査から、企業での適応力は大学までの日本人学生との接触体験による影響が大きいと思われたので、適応力があると思われる大企業勤務1年目の元留学生(ラオス)を加えて調査した。大学での経験よりも対象者の適応への意思が強く作用していることがそのストラテジーから観察された。加えて、日本語が堪能な元留学生にとっての困難点が浮き彫りになった。昨年度のインドネシアでの調査に続いて、今年度はベトナムの日系企業で働く元留学生4名にグループインタビュー、個別インタビューを行い、そのうち1名の上司への聞き取りを行うことができた。また、ベトナムに進出した日系企業の現地法人勤務者に対し、入社4年目の縦断的な聞き取り調査を行うと共に、現地での仕事遂行上の課題に対するストラテジーを観察した。国内企業で働く非漢字圏出身者の調査については、入社1年目のバングラデシュ人に対して調査を行った。企業内文書が英語であることから、入社前に必要と感じていた日本語能力と入社後に必要とされる日本語能力の違い、それに基づく適応ストラテジーを観察できた。以上の調査により、日本企業で働く際の違和感とそれに対処するための異文化間協働ストラテジーについて、昨年度得た枠組みを補強・修正する資料が得られた。聞き取り調査の資料は書き起こして文字化し、分析を行っている。日本語教育学会やビジネス日本語教育学会などでビジネス日本語教育や就業者への調査を基にした教育実践など、本研究に関連する知見を得た。昨年度までの国内外での調査をもとに教材開発を行った。これまでの調査では、国内の企業での元留学生は、各自の日本語力に応じて情報伝達・情報発信の方策を案出する過程と、日本の企業文化に適応する過程で、コミュニケーション上の方略を使用していた。現地日系企業では、日本人上司・現地社員との間で、日本の企業文化を内在化させながら異文化間の問題解決に当たっている。

教材は、就職前の留学生、特に内定を受けた後の留学生を対象として、入社後にぶつかる課題とその対応例などを具体的な業務とともに知ることによって、入社後の業務遂行における問題解決への心構えを作ることを目的とした。国内企業の日本国内の企業と現地日系企業での例に分け、それぞれ,一人称話者による体験談の形と、インタビューや対話などの談話の形の両方を採用した。日本国内の企業の例では、就職前から入社後5年ほどまでの経験を追って、就職活動、入社後の研修と配属直後の体験、日本語上級レベルの社員の悩み、チームリーダーの職責、現地企業との業務遂行などをテーマとし、現地日系企業の例では、業務別の困難さを主なテーマとして,品質管理業務、日本人上司や現地社員との関係などを取り上げた。各読み物に設問を設け、登場人物の行動を日本語力の課題とその対策、業務遂行における課題への取り組み、周囲との連携状況などの面において採点する形式も取り入れて、異文化間協働のためのストラテジーに対するメタ認知力を高めることを意図した。作成した教材について、2016年5月に日本語教育学会で、その目的と方法や内容を発表し、教材見本を展示する予定である。さらに改良を加えて今後公開を目指したい。工学系の元留学生が企業で異文化間協働能力をどのように形成させていくのかを明らかにするため、国内外の日系企業で働く元留学生の事例を聞きとり調査した。各自の日本語能力に応じて入社1,2年目には独自の補償ストラテジーを活用している。その後、チームで働く仕事環境から人間関係を調整することに意識を注ぎながら日本企業の仕事の進め方を内在化させ、現地工場との交渉等において調整方法を案出していた。調査で得た具体的な事例を基に、工学系留学生が就職後の自分を考えるための読み物教材を作成した。海外の日系企業で働く元留学生について、ベトナムでの調査を行い、異文化間協働のためのストラテジーについて、昨年度得た枠組みを補強・修正する資料が得られた。また、海外進出を図る国内企業勤務者が実際に現地法人の立ち上げに関わったことから、予定していた調査が遅れたが、年度末にその過程における課題も含めて調査することができた。日本語教育これまで行った調査結果の分析をまとめ、成果発表を行う。大学・大学院を修了する前のビジネス日本語教育、あるいは異文化間コミュニケーション教育において、自己の日本語能力と異文化間協働能力について内省し、企業での活動をイメージするためのきっかけとなる教材を考案する。当初の計画にはなかったが、海外の日系企業で714年間働く元留学生3名とその上司に対して調査を行い、勤務の様子や日系企業で働く際の意識などを、個別にもグループインタビューの形でも収集することができた。これにより、異文化間協働に関わるストラテジーについてこれまでより大きな枠組みが得られた。その他、昨年度のグループ活動による意識の変化を調べるための調査や経年観察など、着実に調査を行った。また、近年増加しつつある非漢字圏出身の国内企業内定者に、日本企業文化に対する意識など調査して、新たな指針を得た。
カルシウム/カルモデュリン依存性多機能性蛋白質燐酸化酵素による中枢神経機能の制御

カルシウムイオン/カルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素II(キナーゼII)とIV(キナーゼIV)はAキナーゼやCキナーゼと同様、セカンドメッセンジャー応答性の多機能性プロティンキナーゼであり、細胞のシグナル伝達に重要な働きをしているが、脳に特異的に、かつ高含量に分布するので、中枢神経機能の制御に重要な役割りを担っている酵素であると推定されている。この2つのキナーゼの活性制御機構を中心に研究を進めた。キナーゼIIは酵素分子内の自己阻害ドメインによる不活性化、カルモデュリンによる活性化と自己燐酸化による最大活性型酵素への転換など複雑な活性調節機構がこれまでに明らかにされてきたが、さらに詳細に検討した結果、自己阻害ドメインは酵素を不活性/安定型酵素にする作用をもつこと、カルモデュリンは活性化と不活性化の2つの相反する作用をもつことを明らかにし、それらの作用機構を調べ、キナーゼIIの活性調節機構がより複雑巧妙な機構であることを示した。DNAレベルでのキナーゼIIの制御についても研究を進め脳のアイソフォームと肝臓のアイソザイムの配列を比較し、スプライシングによるアイソフォーム形成機構を解析した。キナーゼIVもキナーゼIIと同様、自己燐酸化による活性化が考えられてきたが、高度に精製したキナーゼIVは自己燐酸化で活性が変化しないこと、キナーゼIVの活性化はキナーゼIVとは別の脳に特異的に分布するカルモデュリン依存性プロティンキナーゼ(キナーゼIVキナーゼ)によって起こることを明らかにした。キナーゼIVキナーゼをラット脳より純粋に、精製してその性質を調べ、キナーゼIVを活性化する機構を調べた。またヒトの培養細胞を用いてキナーゼIVのcDNAクローニングを行い、ラットの酵素と比較し、酵素の分子構造を考察した。細胞内情報伝達系の代表的なセカンドメッセンジャーの1つであるカルシウムイオンは特に中枢神経機能の発現、制御に中心的な働きをしていると考えられており、カルシウムイオンとカルモデュリンによって活性化される多機能性蛋白質燐酸化酸素、キナーゼIIとキナーゼIVがその主要な部分を担っていると思われる。本研究ではこの2つのカルモデュリン依存性多機能性蛋白質燐酸化酸素による中枢神経機能の調節を明らかにするために、先ずキナーゼIIとキナーゼIVの活性制御機構の研究を中心に研究を進めた。キナーゼIIはカルシウム/カルモデュリンによって活性化されるが、カルシウム/カルモデュリンによる酸素の活性調節機構を詳細に検討した結果、カルシウム/カルモデュリンは酵素を活性化すると共に顕著な不安定化作用も示すことを見出し、酵素の活性化と不活性化に密接に関わっている可能性が示唆された。キナーゼIVもキナーゼIIと同様、カルシウム/カルモデュリンによって活性化され、さらに自己燐酸化やキナーゼAによる複雑な活性調節を受けていることが明らかになり、その機構を調べた。自己燐酸化によって活性は約10倍上昇し、ATPに対する親和性が増大した。自己燐酸化を受ける部位はキナーゼIVのカルボキシル末端に近い437位のセリンである。さらにラット脳のキナーゼIVのcDNAを大腸菌で発現させると、不活性なキナーゼIVが産生されること、この不活性なキナーゼIVを脳の抽出液とインキュベートすると活性が出現することからキナーゼIVの活性発現に関与する因子が脳に存在することを明らかにした。これらの酵素化学的蛋白質レベルでの検討の他、DNAレベルでの研究も発展させ、キナーゼIIのアイソザイムを肝臓からクローン化してその配列を明らかにし、脳のキナーゼIIアイソフォームの配列との比較からスプライシングによるアイソフォーム形成機構を明らかにする等の成果を挙げた。

脳に特異的に高含量で存在するカルシウムイオン/カルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素II(キナーゼII)とIV(キナーゼIV)は、A-キナーゼやC-キナーゼと同様に広い基質特異性を持ちセカンドメッセンジャー応答性の多機能性蛋白質燐酸化酵素として細胞のシグナル伝達に重要な働きをしていることが知られており、中枢神経の働きを考えるにはキナーゼIIやキナーゼIVを十分理解することが必須である。1.ラットの脳から精製したキナーゼIIがカルシウム/カルモデュリンによって不活性化されることを明らかにしその機構について研究し、キナーゼIIが活性化に関与するカルモデュリン結合部位の他にもう一つ別の不活性化に関与するカルモデュリン結合部位を持つことを明らかにした。2.キナーゼIVは脳とTリンパ球に存在するが、ヒトのキナーゼIVのcDNAを培養Jurkat細胞からクローン化しそのヌクレオチド配列を決定し、ヒトのキナーゼIV蛋白質の全アミノ酸配列を明らかにし、ラットやマウスのキナーゼIVの一次構造と比較した。3.ラット脳のキナーゼIVのcDNAを発現ベクターに組み込み、大腸菌で発現したところ活性のないキナーゼIVが多量に産生されたが、この不活性な組み換えキナーゼIVを活性化する因子が脳の中に特異的に分布していることを見い出した。この活性化因子について研究を進めたところ、カルシウム/カルモデュリン依存性の蛋白質燐酸化酵素(キナーゼIVキナーゼ)である可能性を示る結果が得られた。カルシウムイオン/カルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素II(キナーゼII)とIV(キナーゼIV)は、AキナーゼやCキナーゼと同様、セカンドメッセンジャー応答性の多機能性蛋白質燐酸化酵素であり、細胞のシグナル伝達に重要な働きをしているが、脳に特異的に、かつ高含量で存在するので中枢神経機能の制御に深く関わっている酵素であると推定されている。この2つの酵素の性質や制御機構を充分理解することが中枢神経の機能制御を考える上に重要である。1.キナーゼIIは酵素分子内に存在する自己阻害ドメインが基質結合部位に結合して酵素を不活性な状態に保っている。自己阻害ドメインを切除した酵素フラグメントと自己阻害ドメインのアミノ酸配列をもつ合成ペプチドを用いて検討した結果、自己阻害ドメインは酵素を不活性化するばかりでなく、安定化作用も持つことを示した。2.脳に特異的に分布するキナーゼIVの活性化因子(キナーゼIVキナーゼ)をラットの脳から精製し、その性質を調べた。キナーゼIVキナーゼは分子量66Kdのカルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素でキナーゼIVをリン酸化してその活性を著明に上昇させた。キナーゼIVキナーゼ非存在下ではキナーゼIVは自己燐酸化によって活性化されなかった。キナーゼIVの活性発現にはキナーゼIVキナーゼが必要であることを明らかにし、カルモデュリン依存性キナーゼカスケードの存在を示した。
ニューラルネットワークによる自律分散型流れ制御に関する研究

ニューラルネットワークの制御問題への適用法には、大別して二つの使い方が存在する。一つは制御対象である非線形力学系をNNで学習し状態量推定器として用いる手法である。もう一つは制御試行を繰り返すことにより、最適制御パラメータをNNに修得させようとするものである。複雑な流れの制御にはこれら二つを組み合わせることが望ましいと考えられるが、現時点では“制御の時間遅れ"の問題が大きく後者の最適制御則学習に成功した例はない。そこで本研究では状態量推定と状態量予測にのみNNを使うこととし、制御則には“制御による時間遅れ"問題を解決可能なピラガス法を用いた。低次元力オスの制御法として知られるピラガス制御は、無駄時間の存在によって起こるフィードバック制御の不安性を回避することができる。一方、流れの能動制御においてはセンサーで流れ情報を取得してから、アクチュエータで流れに制御入力が加えられるまでの時間遅れ、つまり無駄時間は通常無視できないものである。計算機上での数値シミュレーションでは乱流の制御が可能だが、実証実験が成功しない主な原因が、この無駄時間によるシステムの不安定化である。このように、乱流の能動制御のためには無駄時間による不安定性を抑制する技術が必要であることがこれまでの研究で解明されている。本研究により、NNによる流れの場の状態推定と予測による制御、またピラガス法により低自由度の流れは制御可能であることをコンピュータシミュレーションおよび実証実験で示すことができた。さらに、より自由度の高い流れ場に対してはこれらの手法を自律分散的に流域ごとに適用すれば良いことが示せた。今後はこれらの手法を組み合わせて、より自由度の高い複雑な流れ場にも適用できる手法を確立していくことができると考える。対象流れ場の三次元数値解析コードを開発し、その信頼性を確かめた。また、ニューラルネットワークによるパターン認識により流れ場の状態推定が可能であることを確かめた。数値シミュレーションによりニューラルネットワークによる自律分散制御が可能であることを確かめた。次に、流れ場の状態を画像処理流速計により取得し状態量を推定して、フィードバックをかけることにより能動制御が可能であることを実験的に示した。また、状態量取得からフィードバックをかけるまでに時間遅れが存在する場合には制御ゲインの設定によっては系全体がカオス的な不安定性を示すことを確かめた。さらに、PyragasのDelayed Feedback制御により系を安定化することに成功した。本実験が対象とした流れ場はパターンの安定した比較的低次元の力学系であるが、カオス的となった実際の流れ場を安定化できたことの意義は大きい。流れ場の状態は画像処理流速計(PIV)により推定した。プログレッシブキレンCCDカメラによりとらえられたトレーサー粒子画像はフレームグラバーボード(フォトロンフォトカム120)からパソコン(Intel Pentium 200MHz)に直接取り込まれ、流れ制御はピストンをパルスモータにより駆動して往復運動さることにより間欠噴流を形成させ、アクチュエータとした。ピストンの周波数を変えることにより噴流の速度と頻度を変え、誘起される流体速度を制御する。今年度の実験で自由度の低い流れ場に対しては能動制御が可能であることが示されたので、この手法をより自由度の高い分散系に適用し自律系で流れ場全体の制御可能性を調べる。
電気刺激のないラット走トレーニング装置の開発

生活習慣病と呼ばれる健康問題が現代社会に起こっている。運動不足がこの一因となっている。運動が健康に与える影響を詳細に検討するためには動物に運動を行わせ、どのような影響が生体に起こっているかを研究する必要がある。動物としてはラットの様な小型の物が用いられ、運動はトレッドミルを使用して強制的に行わせる方法が一般的である。このときラットをベルトに置いてベルトを動かすだけではラットは走らない場合が多い。そこでラットが走らないとき電気刺激が与えられる装置を設置し、強制的に走るようにさせる。走ることは良いのであるが、電気刺激がストレスとなってしまう。そこでラットに電気刺激を与えずに運動を行わせる装置の開発することにした。これまでも回転かごをつけた自発運動装置はあったのであるが、これは回転数を測定する物であって走行距離とは異なる。そこで広いケージでラットを飼育し自由に運動させこれを録画し、その距離を画像処理することによって測定する装置を開発することにした。装置は大きく分けて、居住部分、撮影部分、解析部分からできている。居住部分でラットを飼育し24時間連続で行動をビデオテープに記録し、録画したものを解析装置にかけ運動量を計測するという方法をとった。実際にラットをこの装置を用いて飼育したところ、1日の運動量は約90mであった。トレッドミルによるトレーニングを毎分10mで60分行うと600mになるので、運動量はかなり少なくなる結果であった。録画解析部分は人間を対象として利用することも可能である。この装置は人間を対象として利用することも可能であり運動距離に利用した応用研究も行い運動量から心拍数等生理的指標を推定できることが分かった。この研究に関する印刷物に詳細を記してある。本年度の研究では初めにトレーニング用走路の設計製作を行った。走路は1匹用として設計製作したが、将来複数匹を同時に走行できるようなシステムに改良してゆく計画である。画像処理部分では、配分額の関係で当初計画した画像処理システムを利用することができなかった。このため別の画像処理システム(Frame-DIAS II)を利用してトレーニング装置を開発することにした。この画像処理システムを利用した場合、ビデオに収録すること、メモリに一度画像を取り込む必要があることなどのため、1日の運動量を計測することに適しているが、数週間に及ぶトレーニングには向いていない。また、精度よくラットの運動量を測定するためには画像の2値化の際にラットの映像がきれいに分離される必要がある。分離をよくするために反射テープあるいは反射マーカーをラットに張り付けることと、ライトを当てる必要になる。しかし、ラットにとってはこのようなことがストレスとなる可能性がある。そこでこれらの操作をしなくてもよく、長期間にわたって運動量を計測できるようにコンピュータプログラムを開発中である。ここで画像処理速度の問題となるが画像処理のため計算は大量になるが最低でも1秒に1回ラットの位置を検出できるようにプログラムを作成する予定である。トレーニング装置の開発と同時にこのシステムを使った運動と従来のトレーニング装置を使った運動の効果を比較するため、トレッドミル走行、および走行を全くしないラットの自律神経作動薬に対する脂肪分解反応について実験を行った。その結果一過性の運動を行わせると脂肪分解反応の感受性が高まる傾向であることがわかった。本研究は画像処理技術を利用しあたらしいラット走トレーニング装置を開発するものである。最近の画像処理技術の発達に伴い、新たに比較的安価な位置検出装置が利用できるようになった。この装置はリアルタイムで画像中のある一定以上の大きさの色の位置座標をコンピュータに出力することができる。例えばある種のラットは白い毛皮に覆われている。

そこでラットの走行面の色を白とコントラストのある色にしておけばラットの位置座標がリアルタイムで連続して出力され、ラットの運動量が計測できる。一方防犯用の監視カメラ、駒落ちビデオも多種類が出回るようになり,赤外線を利用することにより昼夜問わず撮影が可能であり、また通常の速度で録画すると120分しか録画できない1本のビデオテープに最大で40日間録画できるビデオレコーダも利用できるようになった。画像解析装置はリアルタイムで解析できるため毎秒30コマの位置座標を検出することはできるが、ラットの運動量を測定する際そのようなサンプリングレートで測定する必要は必ずしもなく、長期にわたって測定する際はむしろデータの無駄(おなじ位置座標のデータ)が多すぎて保存や処理の負荷が大きくなるという問題点も生じてくる。また、画像処理装置の動作不良が起こった際は計測できない。そこで長期に運動量を測定する際、動作が安定しているビデオレコーダにいったん録画しておいて解析するほうが有利であると考えられる。そこで本年度はビデオレコーダにいったん収録し解析するシステムを構築した。また、ラットの状況を飼育室から離れた場所でも随時チェックできるよう映像を無線で送出し、別の場所で監視,録画できるシステムとした。現在このシステムによりラットの運動量のデータ収集中である。本研究は画像処理技術を利用しあたらしいラット走トレーニング装置を開発するものである。最近の画像処理技術の発達に伴い、新たに比較的安価な位置検出装置が利用できるようになった。この装置はリアルタイムで画像中のある一定以上の大きさの色の位置座標をコンピュータに出力することができる。例えばある種のラットは白い毛皮に覆われている。ラットの運動量と同様に人問が背景とコントラストのある衣服を着ていれば人間の運動量の測定にもこのシステムは応用できる。そこで本年度は人間への応用に関して実験を行った。この実験では人間に運動を行わせるため、バドミントンのシングルスゲームを行わせた。バドミントンシングルスを選んだ理由は次の通りである。1、体育館種目であり比較的安定した撮影条件が得られること。2、コートの広さが適切であること(広すぎるとカメラでとらえきれず、狭いと運動量の測定の誤差が大きくなると推測される)。3、あるコート範囲では人間は一人しか存在しないこと(もし複数の人間が居り、互いに近づいた場合、片方の被験者がもう一方の被験者の陰に入り位置座標の検出が困難になる可能性があるため)。バドミントンゲームを行わせたとき、被験者の服の色が体育館の床と区別しやすい場合、自動トラッキングによってリアルタイムで位置検出が可能であることが確認できた。このため本装置によりラットだけでなく人間の運動量の測定が可能であることが分かった。
ナノエレクトロニクスへの応用を目指したカーボンナノチューブのカイラリティー制御

カーボンナノチューブ(CNT)は、その物性が構造に依存していることがよく知られており、その精緻な応用には物性の制御された、即ち、構造の制御されたカーボンナノチューブが必要となる。そのような背景から、報告者らは構造の制御されたCNTを得ることを目的に、分子認識を利用した方法論をデザインし、現在、検討を進めている。具体的には、CNTとピンセット型ジポルフィリン化合物からなる超分子を鍵とする、CNTの可溶化、ならびに、それに伴うCNTの構造選別である。当研究グループでは、これまでにm-phenylene, pyridilene, carbazolyleneをスペーサーとするピンセット型ジポルフィリンを設計、合成し、単層カーボンナノチューブ(SWNTs)の抽出を行い、上記ピンセッツ型分子がSWNTsの右巻き、左巻きを識別し、光学活性SWNTsを与えることを明らかにしてきた。また、このピンセット型分子は、巻き方のみならず、直径をも識別することも見出した。平成21年度の検討では、上記のジポルフィリン化合物より合成が簡便なモノポルフィリン化合物でも、SWNTの選択的な抽出が可能であることも明らかとなった(N.Komatsu et al., J.Phys.Chem.C, 2008)。本検討においては、より大きな直径を有するSWNTが優先的に抽出された。その光学純度は、上記のピンセット型ジポルフィリンを用いた場合に、近い値を示した。また、これまで用いてきたCoMoCATのSWNTに代え、HiPCO-SWNTを用いたところ、これもうまく抽出され、光学活性体が得られた。今後は、この2年間で得られた成果に基づき、さらなるスペーサーの検討やポルフィリン中心金属の最適化などを行い、光学純度の向上や直径の選別能の向上を図る。平成20年度は、これまでに検討してきたm-phenylene, pyridileneスペーサーに代え、carbazolyleneをスペーサーとするピンセット型ジポルフィリンを合成し、単層カーボンナノチューブ(SWNTs)の抽出を行ったところ、(7, 5), (8, 4)のSWNTsが優先的に抽出され、また、(7, 5)の光学純度が他のものに比べ、非常に高いということが明らかとなった(N. Komatsu et al., ACS Nano, 2008)。一方、より合成が簡便なモノポルフィリン化合物でも、SWNTの選択的な抽出が可能であることも明らかとなった(N. Komatsu et al., J. Phys. Chem. C, 2008)。平成21年度は、さらなる選択性の向上とより簡便な選別法を確立すべく、ポルフィリン中心金属の選択性、あるいは抽出能に与える影響について検討を行う予定である。
屋外建築付帯物から発生する空力騒音の数値予測システム構築に関する研究

平成17年度は,平成16年度に引き続き以下を実施した。■柱状物体からの空力音放射数値予測における負荷低減法実証前年度に引き続き,ベランダ手すり子など屋外建築付帯物を念頭に置いた柱状物体について,強風時における空力音放射数値予測における負荷低減法を構築し,物体表面圧力のコヒーレンスモデルの妥当性および手法全体の実証を,数値予測結果および風洞実験の双方から行った。■柱列状物体からの空力音数値予測法の構築および実証柱列状物体からの空力音放射問題に関し,放射音の部分柱列解析結果からの全体放射音推定法を構築した。音源となる物体間圧力変動のコヒーレンスを数値解析によって解明し,当該コヒーレンスモデルを構築した。■上記2手法の統合上記2手法を統合し,さらに効率的な数値予測法を構築し数値実験により実証した。■研究成果の公開上記研究成果は日本音響学会学術講演論文,建築学会論文集,また東京大学学位論文として各機関から印刷物として公開されているほか,学位論文は東京大学新領域図書館からオンラインにて電子公開される。学位論文は本システムの詳細なドキュメントとなっており,空力音数値予測システム構築の目的は達成されたといえる。典型的な建築付帯物に関して最も基本的な形状となる角柱状物体周り気流によって発生する空力音の数値解析について,平成16年度研究実施計画に沿って以下の検討を行った。1.従来提案されてきたモデルとの比較本研究において提案している,柱状物体の部分スパン数値流体解析結果を利用した全スパン放射音圧計算手法に関し,従来提案されてきた加藤の式と本提案手法の比較を風洞実験結果の解析によって行った。数値解析によらず風洞実験とした理由は,典型的には断面辺長の数十倍に渡る全スパンの検証計算を行うには,現時点では計算機資源が過大となること,および将来の数値解析結果照合のための参照データ取得の目的による。本実験解析の結果,加藤の式と比較してKarman渦放出周波数域,およびそれ以外の周波数のいずれにおいても全般的な予測精度に優れ,特に解析スパンの変動に対して安定した推定結果となることが示された。すなわち,解析スパン対実スパン比の大きな場合においても良い推定結果が得られることを意味する。2.数値解析手法の検討既往研究で実測結果と突き合わせて思わしい対応の得られなかった,1.の提案手法も含む数値予測手法全体の見直しを行った。音源となる表面変動圧力の算出結果については解析結果の有次元化,周波数分析などに伴う複雑な換算係数が一因と判明し,数値予測結果は概ね妥当といえる程度に改善された。さらに良好な対応を得るため,次年度も引き続き検討を行う。
網膜の水平細胞の機能解剖

網膜には、視細胞→双極細胞→神経節細胞という縦の連絡に関与する細胞と水平細胞やアマクリン細胞のように横の連絡に関与する細胞が存在する。しかし、これら横の連絡に関与する細胞の機能は、よくわかっていない。そこで、GABA、glycin、taurin、アセチルコリンなどの神経伝達物質やCalmodulin、Parvalbumin、Calbindin D 28K、Calretininなどのカルシウム結合蛋白質の局在を、発生期を網膜細胞分化増殖期、開瞼前網膜細胞完成期、開瞼後網膜細胞完成期、に分類し、水平細胞での局在を蛋白質レベルとnRNAレベルで調べて、比較検討した。網膜の横の連絡に関与する細胞の機能を明らかにするために、発生期網膜における神経伝達物質(GABA、glycin)、カルシウム結合蛋白質(Parvalbumin Calbindin D 28K)の局在を免疫組織化学的に検索した。その結果、GABA、glycinは、アマクリン細胞、異所性アマクリン細胞に、Parvalbumin、Calbindin Dは水平細胞で、生後早期より重要な役割を果たしていることが示唆された。
次世代シーケンサーを用いた小児急性骨髄性白血病の解析と分子標的療法の基盤整備

小児AMLにおける新規原因遺伝子を同定するために、小児AML19例の初発時、寛解時のペア検体から抽出したDNAを次世代シーケンサーにより全エクソーム解析を施行した。さらに、抽出された遺伝子に対しサンガーシーケンスにより変異の確認を行い、確認された変異に対し、小児AML192例の検体を用いて変異の頻度をターゲットシーケンスし、BCOR, BCORL1 (約7%)およびコヒーシン複合体を構成する遺伝子群(約10%)の変異を同定した。これらの変異はそれぞれ相互に排他的であり、各々がAML発症に寄与しているものと考えられた。さらに臨床的意義について検討を行った。急性骨髄性白血病(AML)はヘテロな疾患であり、発症に関わる遺伝子変異がまだ明らかにされていない症例が存在する。近年、成人では全エクソン解析を中心に、DNMT3A、TET2、NPMI、IDH1/2などの新規の発症原因遺伝子の体細胞変異が同定されたが、これらの変異は小児AMLではまれであり、成人と小児では発症機序は異なる点も多いと思われる。今回我々は、小児AML19例の初発時、寛解時のペア検体から抽出したDNAで、イルミナ社のHiSeq2000を用いて全エクソン解析を施行した。さらに、同定された候補遺伝子に対して、同様にHiSeq2000による深読みシーケンス等を用いて変異の確認を行った。全体で80の体細胞変異がみられ、1検体あたり4-2変異であり、これまでの成人の報告(10変異)より低頻度であった。乳児期や幼児期発症が多いMLL再構成例や巨核芽球性白血病例の体細胞変異はさらに低頻度であり、変異の頻度は年齢と相関していた。これまでに報告されているFLT3、CEBPA、KIT、CBL、NRAS、WT1、EZH2に加えMLL3、ASXL2、cohesin群、polycomb群など12種の新規候補遺伝子を同定した。候補遺伝子につき小児AMLの200例の検体を用いて、変異の頻度、臨床的な意義についての検討し、細胞株等を用いた機能解析を行っている。我々はこれまでに小児AMLにおいて、IDHI/2、DNMT3A、IVPM1遺伝子等の変異解析を行っているが、いずれも小児ではまれであり、今回の全エクソン解析でも同様に成人に比べて頻度が低いという結果であった。一方、今回の解析で12種の新規候補遺伝子が同定されており、今後、その臨床的、機能的意義についての検討を行う予定である。小児急性骨髄性白血病(AML) 400で、1) AML関連遺伝子のターゲットシーケンスの解析、2)小児AML 19例のエクソーム解析から抽出した遺伝子を380例のsecond cohortにおいて次世代シーケンサーを用いたターゲットリシーケンス解析を行った。AML19例の次世代シークエンサーによる解析では、RAD21やSTAG2などのコーヒシン関連遺伝子やBCOR/BCORL1などの新規の原因遺伝子変異を同定し、小児AML192例で検討したところ、BCORとBCORL1の変異は合わせて約7%、cohesin complexを構成する遺伝子群(SMC1A,SMC3,RAD21,STAG)の変異を約10%に同定した。AMLでNUP98-NSD1陽性例は予後不良であることを見出したが、今年度はこれらはEVI1とMEL1遺伝子が高発現であり、EVI1遺伝子高発現群はM7やMLL再構成群では有意に予後不良であり、MEL1高発現群は全体の中でも予後不良であることを見出した。これらによりAMLの病態解明と分子標的療法の基盤整備に貢献することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。小児血液・腫瘍学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的では小児AML 30例の次世代シーケンサーによる解析を計画したが、初年度は検体の不備等で19例の解析を行った。これまで既知のFLT3、CEBPA、KIT、CBL、NRAS、WTI、EZH2遺伝子がみつかったほかに、MLL23、ASXL1、cohesin、polycomb群の新規遺伝子が12種みい出され、サンガーシーケンスで検証を行い、更にAML200例での検索を行った。19例についての全エクソン解析はおおむね順調であったが、さらに11例の細胞を収集したので今年度に全エクソン解析を行う予定である。JPLSGのAML-05

プロトコールに登録された小児AML 400例を用いて、SNPアレイによるゲノムコピー数の網羅的解析(23年度からの継続)、AML関連30標的遺伝子のエクソームの解析、小児AML 19例のエクソーム解析から抽出した遺伝子を380例のsecond cohortにおいて次世代シーケンサーを用いたターゲットリシーケンス解析を行った。AML19例の次世代シークエンサーによる解析では、RAD21やSTAG2などのコーヒシン関連遺伝子やBCOR/BCORL1などの新規の原因遺伝子変異を同定した。さらにターゲットリシーケンスによりこれまでAMLで報告されている遺伝子の詳細な解析を行っている。FLT3-ITDやKIT遺伝子のような予後因子になる遺伝子はまだ同定できなかった。融合遺伝子の解析では、non-DS-AMKL 43例中CBFA2T3-GLIS2を12例(27.9%)、NUP98- JARID1Aを4例(9.3%)、OTT-MALを10例(23.6%)、MLL-AF9を2例(4.7%)、MLL-AF10を1例(2.3%)認め、CBFA23-GLIS2、NUP98- JARID1Aは予後不良、OTT-MALは予後良好であった。これらの症例におけるFLT3-ITD、KIT、RAS、WT1の各変異とMLL-PTDは比較的稀であり、これらのキメラ遺伝子を有する症例は1つのsubgroupと思われた。これらより、研究はほぼ順調にすすんでいると思われた。26年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた30例解析のため、現在さらに症例を収集したので追加解析を行う。この際に再発例があれば再発細胞を用いた全エクソン解析を行い、AMLの初発から進展へのクローン進化(clonalevolution)の検討も行う予定である。1)エクソーム解析でみい出された遺伝子については、さらにAML-05の380症例においてターゲットリシーケンスにより解析し、その頻度と臨床像との関連を詳細に検討する。3)メチル化の網羅的解析メチル化の有無に関して網羅的に検討し、エピジェネティックな転写抑制機構の解明を試みる。検出されたメチル化領域に関しては、発現解析およびbisulfate sequencingによりvalidationを行い、さらに有用なものに関しては5-aza-deoxythidineによるin vitro assayも行う。4) in vitroにおける造腫瘍性に関する検討平成25年度にみい出された候補がん遺伝子の変異型遺伝子については、ラットの初代培養系にレトロウィルスを用いて遺伝子導入し、in virtoにおけるコロニー形成能の解析、増殖速度の検討、さらにはヌードマウスにおける可植性の解析を行う。5)新規分子診断法の開発とリスク別層別化の実用化本研究で集積した大量の遺伝子データおよびJPLSGと群馬県立小児医療センターの白血病データベースによる臨床データの解析により、白血病の病型と関連のあるゲノムパターンの異常、メチル化の特徴を抽出し、遺伝子・ゲノム、エピゲノムの異常に基づいた、病型診断、予後予測が構築できる可能性について詳細な検討を行う。平成24年度に小児AML19例の次世代シーケンサーによる全エクソン解析を行った。抽出されてきた既知の遺伝子に加え新規12遺伝子につきサンガーシーケンスにより検証を行い、新規遺伝子を同定し、その遺伝子を小児AML200例でHiSeq2000とMiSeqを用いて深読みシーケンスを行っているところである。当初の計画より11例少なかったこともあり、研究費200万円を今年度の使用のために先送りした。
活性制御によるras癌遺伝子機能の解析

昨年までの解析から、H-rasの変異体"N116Y"がdominant negativeな活性を示し、RASを介する増殖ジグナルの伝達を阻害することが分かっている。そこで、RASの活性制御機構のどの部分をN116Yが阻害するのか調べた。N116Y発現細胞を上皮増殖因子などの増殖因子で刺激して活性型RAS産物であるGTP結合型p21の比率を調べたところ、対照細胞では短時間の間にGTP結合型p21が増加したたのに対し、N116Y発現細胞ではいずれの増殖刺激によってもGTP結合型p21の有意な増加は認められなかった。このことから、N116YはGDP/GTP交換反応を阻害することによりRASの活性化を抑制することが示唆された。次に、ヒト腫瘍細胞に対するN116Yの増殖抑制活性について検討した。N116Yを発現効率の高いベクターに組み換えてA431(類上皮癌)、PC3(前立腺癌)、T24(膀胱癌)、MCF7(乳癌)、NKPS(胃癌)、TMK1(胃癌)、HeLa(子宮頸癌)細胞に導入したところ、すべての細胞株で増殖が強く抑制された。また、N116Yを極めて低レベルに発現させたA431細胞のクローンを単離したところ、in vivoでの造腫瘍性は完全に抑制されていた。このクローンでは多核や空胞化などの細胞形態の異常が高率に認められ、対数増殖期の細胞からは断片化したDNAが検出された。ヒト白血病細胞株K562でN116Yを発現させると、DNAの断片化を伴う細胞死が誘導された。これらのことは、N116Yによる腫瘍細胞の増殖抑制にはアポトーシスの誘導が関係していることを示唆している。N116Yは広い範囲のヒト腫瘍細胞の増殖や腫瘍形質を抑制することから、遺伝子治療の材料として有望であると考えられた。RAS癌遺伝子による細胞癌化のシグナル伝達機構を明らかにするため、RASによる腫瘍形質の可逆的な抑制とそれに伴って変動する増殖シグナルの解析を試みた。正常のH-ras癌遺伝子は過剰発現させるとマウス線維芽細胞株NIH3T3を癌化することがわかっている。H-rasの変異体N116Yはこの正常H-rasによる腫瘍形質を抑制する活性を示す。そこでN116Yを重金属で発現誘導するためメタロチオネインプロモーターの下流に組み換え、正常H-rasによる腫瘍細胞18Aに導入した。単離した細胞の培地に亜鉛あるいはカドミウムを添加してN116Yの発現が誘導されるクローンを選択した。これらの細胞はN116Yを発現誘導すると10数時間後から形態の変化が始まり、24時間後には正常細胞に近い扁平な形態を示した。N116Yを発現誘導していない状態では対照細胞と同様にEGF添加や高血清濃度下で軟寒天培地中でのコロニー形成が認められたのに対し、N116Yの発現を誘導するとEGF添加や高血清濃度下にかかわらず軟寒天培地中でのコロニー形成はほぼ完全に抑制された。このときのRASを介した細胞内情報伝達についてMAPキナーゼのリン酸化を指標にして調べた。N116Yを発現誘導する前や対照細胞ではEGF刺激や血清刺激によってMAPキナーゼのリン酸化が促進された。N116Yを発現させるとEGF刺激によるMAPキナーゼのリン酸化は強く抑制されたが、血清刺激によるMAPキナーゼのリン酸化はほとんど抑制されなかった。

これらのことから、N116YはRASを介する癌化シグナルの伝達を阻害すること、及びMAPキナーゼのリン酸化は必ずしも腫瘍形質の発現と相関しないことが示唆された。昨年までの解析から、H-rasの変異体“N116Y"がdominant negativeな活性を示し、RASを介する増殖シグナルの伝達を阻害することが分かっている。そこで、RASの活性制御機構のどの部分をN116Yが阻害するのか調べた。N116Y発現細胞を上皮増殖因子などの増殖因子で刺激して活性型RAS産物であるGTP結合型p21の比率を調べたところ、対照細胞では短時間の間にGTP結合型p21が増加したたのに対し、N116Y発現細胞ではいずれの増殖刺激によってもGTP結合型p21の有意な増加は認められなかった。このことから、N116YはGDP/GTP交換反応を阻害することによってRASの活性化を抑制することが示唆された。次に、ヒト腫瘍細胞に対するN116Yの増殖抑制活性について検討した。N116Yを発現効率の高いベクターに組み換えてA431(類上皮癌)、PC3(前立腺癌)、T24(膀胱癌)、MCF7(乳癌)、NKPS(胃癌)、TMK1(胃癌)、HeLa(子宮頸癌)細胞に導入したところ、すべての細胞株で増殖が強く抑制された。また、N116Yを極めて低レベルに発現させたA431細胞のクローンを単離したところ、in vivoでの造腫瘍性は完全に抑制されていた。このクローンでは多核や空胞化などの細胞形態の異常が高率に認められ、対数増殖期の細胞からは断片化したDNAが検出された。ヒト白血病細胞株K562でN116Yを発現させると、DNAの断片化を伴う細胞死が誘導された。これらのことは、N116Yによる腫瘍細胞の増殖抑制にはアポトーシスの誘導が関係していることを示唆している。N116Yは広い範囲のヒト腫瘍細胞の増殖や腫瘍形質を抑制することから、遺伝子治療の材料として有望であると考えられた。
免疫抑制受容体PIR-Bによる自己応答性の制御

【研究内容】自己の分子認識機構を解明するため,本年度はB1細胞,B2細胞におけるPIR-Bとそのリガンドによる抗体産生制御の機構の解析に注力した。【研究結果】新たなPIR-Bのリガンドであることが示唆されたNogoについて,Nogo欠損マウスの表現型の解析を行った。またヒトB細胞集団の中で,マウスB1細胞に相当すると思われるサブセットが同定されたため(Griffin DO et al., J. Exp. Med. 2011)これに倣い末梢血B細胞集団中のB1細胞の分画,表面LILRBアイソフォーム発現の解析を行った。結果として,Nogo欠損はB細胞分化の過程と末梢での維持に影響を与えることが分かった。また「ヒト末梢血からCD20,CD27,CD43発現を指標としてごくマイナーな分画であるB1細胞の集団を分取できることが分かった。興味深いことにこの集団は前記マーカーの発現のみならずB2細胞と異なる抑制系レセプターLILRB発現プロファイルを示すことが示唆され,さらにこれが末梢血単球のLILRB発現プロファイルとも異なる傾向にあった。【成果の意義】B細胞の制御は,非自己に効果的に反応する一方で自己への有害な反応を回避するために極めて重要である。このシステムが崩壊すると自己抗体が過剰に生産されて自己免疫疾患を惹起する。そのためB細胞は多様な制御機能を持った分子群により調節されている。自己反応性を有する血中抗体のソースであるB細胞のうち,マイナーなB1細胞集団の分画ができるようになり,B1細胞とB2細胞の抗体産生に関する抑制機構の相違を示唆する知見が得られた。PIR-B,ヒトLILRB,そのリガンドNogo等の抑制性受容体システムの調節により免疫学的な自己の確立が維持される可能性が示唆された。本研究により免疫疾患を予防,治療することも可能になる将来展開の基盤が構築された。【研究内容】T細胞に異所性に発現させた制御性受容体PIR-Bについては,B細胞や骨髄系細胞と異なり,T細胞の適切な免疫応答を阻害するためにその発現が厳密に調節されている可能性が考えられた(Imada M. et al.Int.Immu.2009)。またこれらの知見により,PIR-BがB細胞などにおいて,他の既知の抑制性受容体,たとえばCD22やCD72などと機能的な分担を行っている可能性,さらにB1細胞で特徴的な強いTLR9経路を制御する重要な役割を担う可能性が示唆された(Kubo T. et al.J.Exp.Med.2009)。これらの知見を基盤に,とりわけB1細胞,B2細胞におけるPIR-Bとそのリガンドの細胞膜上での動態の解析,シグナル伝達制御,抗体産生制御の機構の解明に取り組む計画を立てた。平成22年度は特に,新たなPIR-Bのリガンドであることが示唆されたNogo,MAG,OMgpなどとのリガンド認識とMHCクラスIとの相違についてBIACoreを用いた測定を行い,少なくともNogoとMHCクラスIが結合するサイトがPIR-B分子内において相違することを見出した。またMAGとの結合はNogoとの結合親和性よりも低く,MHCクラスIとの結合親和性と同等であることが示された。共焦点レーザー蛍光顕微鏡解析においてPIR-BとNogo,MHCクラスIは細胞膜面上で結合していることを示唆するデータが得られた。今回の我々の研究は,PIR-Bが,その同一細胞膜面上の制御性受容体,とりわけPIR-Bによりシスの関係で他分子と協調しながらB細胞の制御を行うことを示した,重要な知見を得たものであり,PIR-B等の制御性受容体の調節により面駅額的な自己の確立が維持されていることが分かった。【成果の意義】

B細胞の制御は,非自己に効果的に反応する一方で自己への有害な反応を回避するために極めて重要である。このシステムが崩壊すると自己抗体が過剰に生産されて自己免疫疾患を惹起する。そのためB細胞は多様な制御機能を持った分子群により調節されている。自己反応性を有する血中抗体のソースであるB細胞のうち,マイナーなB1細胞集団の分画ができるようになり,B1細胞とB2細胞の抗体産生に関する抑制機構の相違を示唆する知見が得られた。PIR-B,ヒトLILRB,そのリガンドNogo等の抑制性受容体システムの調節により免疫学的な自己の確立が維持される可能性が示唆された。本研究により免疫疾患を予防,治療することも可能になる将来展開の基盤が構築された。
保育園との連携・協同による５～６歳児にむけた体の構造と機能を学ぶ健康教育の構築

本研究は、体について学ぶのに適した年齢である56歳児を対象に、保育園と連携・共同して体(構造と機能)を学ぶ健康教育プログラムの構築を目的としている。健康教育プログラムを開発するための基礎資料を得るために、保育園の保育士、保護者を対象に子どもに体(構造と機能)について教えることに対する認識やかかわりについて調査した。さらに保育所における体のしくみの健康教育(実施者:看護系大生、対象:56歳児クラスの保育園児)を実施し、子どもの反応や保育士の反応や変化を確認し、その効果を検討した。本研究は、保育園と連携・協同して56歳児にむけた体(構造と機能)の知識を獲得する長期の系統的な健康教育のプログラムを開発・構築することである。さらにその振り返りから、実践・普及していくための示唆を得ることを目的としている。平成25年度は、健康教育のプログラムを開発にむけて下記のことを行った。1)平成24年度の調査の分析の継続:保育園の保育士に対して行った56歳児に体(構造や機能)に関する健康教育を行うことへの認識や現状に焦点を当てたインタビューのデータの分析を行った。その結果、保育士は56歳になると自分のからだの状態を伝えることができるようになることから、からだのしくみを教えるのに適していると捉えていた。しかし生活の中できっかけになるようなことがあった時に教えるという幼児の学びの特徴に添った教育を求めていた。2)保育園に勤務する看護師からの聞き取り調査:保育園の看護師から、保育園での健康管理や保育士や保護者との連携等について聞き取り調査を行った。その結果、保育士の考えを理解することや保護者への配慮したかかわりが必要と考えていた。3)保育園で行われている体に関する健康教育について、情報収集を行った。また就学前の子どもに向けた体の構造や機能に関する健康教育に参加し、健康教育に対する子どもや親の反応について情報を得た。4)健康教育プログラムの立案にむけての文献検討:健康教育のプログラムの立案の基礎資料として、国内外の保健学習やヘルスリテラシーに関する文献を検討した。その結果、日本においては子どものヘルスリテラシーに関する文献は少なかった。海外においては、ヘルスリテラシーと子どもの健康のアウトカムが関連していることが明らかにされていた。また米国ではヘルスリテラシーの育成を中心においた保健学習において、56歳より体についての健康教育がなされていた。本研究は、保育園と連携・協同して、56歳児にむけた体(構造と機能)の知識を獲得する長期の系統的な健康教育のプログラムを開発・構築し、さらにその振り返りから、実践・普及していくための示唆を得ることを目的としている。平成24年度は、健康教育のプログラムを開発するための基礎資料を得るために、下記を行った。1)先駆的事例の情報収集:就学前の子どもにむけた体の構造や機能に関する健康教育の先駆的事例に参加した。2)保育園の子どもに対する体の構造や機能に関する健康教育の実態調査を実施した。2か所の保育園の保育士を研究参加者とし、56歳児にむけた体(構造や機能)を学ぶ健康教育への認識や現状に焦点を当てたインタビューを行った。さらに保育所に通所する56歳児の母親を研究参加者として、子どもに体の構造や機能を教えることに関する考えや、体について教えている内容、母親がとらえる子どもの体への興味・関心や理解について、インタビューを行った。インタビューにより母親の子どもに体のことを教えることへの必要性の認識はさまざまであるが、必要と考えている親でも、親自身の知識が十分でないことや、56歳児が理解できるように教えることに困難感があることなどが見えてきた。現在インタビュー結果の分析段階である。本研究は、健康の主体者として、自分の健康を生成していくための基盤である体のしくみを学ぶ健康教育を開発することである。そこで体について学ぶのに適した年齢である56歳児を対象に、体(構造と機能)を学ぶ健康教育プログラムの構築を目的にしている。平成26年度は、下記のことを行った。1.プログラムの内容の検討:今までに実施した次の調査等をもとに、プログラム内容を検討した。(1)保育園の保育士、看護師および保護者の56歳児に体(構造や機能)を教えることに対する認識やかかわりの現状。(2)就学前の子どもに対して体の構造や機能を教える活動に参加して得た子どもや親の反応等。(3)看護学生が実施した体のしくみの健康教育の評価。2.プログラムの評価方法の検討プログラムの評価方法を検討した。その結果、プログラムの効果を測定するうえでヘルスリテラシーの概念を用いることにした。そこで海外のヘルスリテラシーに関する文献を収集し、検討した。また保育園に勤務する保育士・看護師を対象に、子どものヘルスリテラシーの育成について、半構成的面接を行った。評価方法として、ヘルスリテラシーの尺度を作成するために、現在分析を行っている。本研究は、幼児期の子どもが、健康の主体者として、自分の健康を生成していくための基盤であるからだのしくみを学ぶ健康教育を開発することである。そこで体について学ぶのに適した年齢である56歳児を対象にした体(構造と機能)を学ぶ健康教育プログラムの構築を目的にしている。平成27年度は、プログラムの構築にむけて、下記のことを行った。1.国内外のヘルスリテラシーに関する文献検討をおこない、それをもとに保育園の保育士や保護者を対象にインタビューを実施した。そして1)幼児のヘルスリテラシー育成にむけた保育園の保育士の認識やかかわりの現状を明らかにした。また2)幼児のヘルスリテラシー育成にむけた保護者の認識とかかわりの現状を明らかにした。2.保育所で看護学生による体のしくみの健康教育を実施した。