hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療的ケアを必要とする長期入院患児の在宅ケア支援システムモデルの開発

最終年度である平成16年度では、モデルの実験的介入を行い、その評価によりモデル案の構築を目指した。1.モデル案の構造1)構造の特色考案したモデルは、種々の事業等<検討会活動とそこでの直接介入>が「仲間づくりへの支援」、「兄弟たちの交流の場」、「情報提供」、「情報交換の場づくり」、「介護や支援に関する学習の場づくり」、「事例のケア検討」、「調整や相談」、「問題事象への対応」という<役割を果たす>ことにより、そのプロセスにおいて、介護者や支援者の<前向きに努力しようとする力>を高め、それぞれの結びつきを強化し、手を携え、支え合う<関係の変化>をさせるというものである。そして、その成果として<壁を越えた効果的な支援連携や円滑なコミュニケーション>が得られる。2)モデル案による他の成果そのシステムはまた、支援を受ける子どもや親の立場から考えると、時間的経過と共に、家族自らが「子どもの生活場所」を自宅から保育園や学校、公共交通機関を利用した外出や外泊というように、地域から社会へと「場を拡大」させるその<取り組み>につながるものであった。そのことは、障害があり、人工呼吸器から離脱できない子どもを、どうやって育てていけばよいのかというような特殊な子育ての模索から抜け出し、地域で普通に暮らしていこうと決意する、正にそれは、子どもと家族が一体となって<<自立(自律)するプロセス>>であると考えられた。高位脊髄損傷患者を対象として行った海外との比較研究では、自立生活を目標としたシステムにおいては、地域生活の質や家族生活の満足度において顕著な差異を示すことが報告されており、そのような観点からも本システムは意義あるものと考えられた。1.研究目的:医療的ケアを必要とする長期入院中の子どもとその親・家族のQOL向上を目指し、在宅療養の推進を図るために、呼吸器の子どもに着目し、施設を含む医療機関、地域との壁を越えた連携や円滑なコミュニケーションが行える在宅支援のための体制づくりを目的とする。2.今年度の実施結果(1)文献検討研究テーマに関連ある用語をキーワードとし、1986年から2002年までに報告された6532文献の内、143文献を抽出し、子どもの在宅介護支援環境を整備する上での課題を明らかにする目的で検討した。その結果、下記のことが明らかになった。(1)年次を追うに従って医療的ケアを必要とする子どもとその親・家族への在宅支援に関する文献数は、増加傾向にあった。(2)外泊・外出を在宅療養への移行段階と捉え、技術指導の方策をテーマに検討したものが多かった。しかし、親・家族は技術的な指導だけではなく、退院後の生活を踏まえた、多面的な内容の退院指導を求めている。(3)医療的ケアを必要とする子どもの在宅療養には、子どもへの影響のみならず、親・家族への影響を考慮した支援を考える必要がある。(4)子どもの成長・発達と共に必要とされる支援は、変化していくことを踏まえ、長期的な展望に立った子どもを対象とする在宅療養システムの確立と利用拡大、地域との具体的な連携や在宅看護を視野に入れた外来看護のあり方などを考える必要がある。(2)地域全体における在宅ケア支援のシステム化に向けた検討会の企画、運営2002年4月から2003年3月までの間に広島県内で、多様な職種からなる呼吸器の子どもの在宅ケア支援者と介護者を対象とし、(1)講演会(2)勉強会(3)情報提供や仲間作りの場の設定、のそれぞれを計3回と計4回の事例検討会を開催した。また、随時対象となる入院中や在宅中の子どもを訪問し、問題や課題の明確化に努めた。それらにより、効果的な在宅ケア支援システムの要因を抽出した。次年度では、当初の計画どおり、検討会を継続しながら在宅ケア支援システムモデルの試案を作成する予定である。1.在宅ケア支援システムモデルの試案作成とモデルの実験的介入1)現状における問題や課題の明確化とモデル試案の作成困難を抱えているのは、介護者だけではなく、支援者も困難を抱えながら支援していた。夫々における以下のような問題や課題を基盤とし、モデル試案を作成した。介護者側:子どものケア自体は手順に慣れてしまえばそれほど大変なことではない。介護者が真に求めているのは、家族支援と後押し。支援者側:a.病院・施設の看護者:(1)経験がない、(2)親への対応が難しい、(3)問題・困難事例への戸惑い、b.地域の看護者・教育関係者:(1)支援に割り当てられた時間的制約、(2)限られたケア環境により工夫する手がかりが得られない、(3)一人の子どもをめぐる関係者間でのつながりがなく、支援が発展しない2)モデル試案の特徴モデルの実験的介入を行いながら、次のような「検討会活動」を主軸とした在宅ケア支援システムモデル(試案)を考案した。対象:(1)子どもの親・家族とその支援者の両者、(2)病院や施設、地域全体(医療関係者、教育関係者、ボランティアなど)。構成員:(1)対象とする子どもとその家族へのケアに専門的知識や経験があり、中立的立場が取れる代表者、(2)対象者を多く収容する基幹病院や施設、訪問看護ステーションなどに所属し、そのような事例へのケア経験のある看護者を、検討会活動のキーパーソンとする。介入の時期:入院中からの継続した介入。

介入方法:(1)定期的な事業の開催(事例検討会、交流会、講演会、勉強会)、(2)直接介入。機能:(1)仲間づくりへの支援、(2)情報提供、(3)調整と相談、(4)問題・困難事象への直接介入、(5)場づくり(情報交換・様々な出会い・きょうだいの交流・介護や支援に関する学習・事例のケア検討など)最終年度である平成16年度では、モデルの実験的介入を行い、その評価によりモデル案の構築を目指した。1.モデル案の構造1)構造の特色考案したモデルは、種々の事業等<検討会活動とそこでの直接介入>が「仲間づくりへの支援」、「兄弟たちの交流の場」、「情報提供」、「情報交換の場づくり」、「介護や支援に関する学習の場づくり」、「事例のケア検討」、「調整や相談」、「問題事象への対応」という<役割を果たす>ことにより、そのプロセスにおいて、介護者や支援者の<前向きに努力しようとする力>を高め、それぞれの結びつきを強化し、手を携え、支え合う<関係の変化>をさせるというものである。そして、その成果として<壁を越えた効果的な支援連携や円滑なコミュニケーション>が得られる。2)モデル案による他の成果そのシステムはまた、支援を受ける子どもや親の立場から考えると、時間的経過と共に、家族自らが「子どもの生活場所」を自宅から保育園や学校、公共交通機関を利用した外出や外泊というように、地域から社会へと「場を拡大」させるその<取り組み>につながるものであった。そのことは、障害があり、人工呼吸器から離脱できない子どもを、どうやって育てていけばよいのかというような特殊な子育ての模索から抜け出し、地域で普通に暮らしていこうと決意する、正にそれは、子どもと家族が一体となって<<自立(自律)するプロセス>>であると考えられた。高位脊髄損傷患者を対象として行った海外との比較研究では、自立生活を目標としたシステムにおいては、地域生活の質や家族生活の満足度において顕著な差異を示すことが報告されており、そのような観点からも本システムは意義あるものと考えられた。
魚類細胞外マトリックス成分の細胞結合ドメインの構造と機能

1.ナマズ血漿FN(JCpFN-I)に結合でき、ウシpFN(BpFN)に結合できないナマズ肝細胞(JCHC)と両pFNに結合できるウナギ肝細胞(EHC)を、JCpFN-I、JCpFN-I及びBpFNのサーモリシンフラグメント(Th-Fg)及びBpFNのスブチリシンFgをさらにペプシン分解したFgに対する結合性について比較した。その結果、(1)JCpFN-I及びBpFNにはRGD配列を含むEHC結合ドメインとRGD配列以外の認識部位から成るJCHC結合ドメインが個別に存在すること、(2)JCpFN-IとJCHCの十分な結合には2種以上のドメインが必要であること、(3)BpFNに対するJCHCの結合不全はBpFN上のJCHC結合ドメインが結合阻害ドメインによりマスクされているためと推測された。2.ティラピア血漿FN(TpFN-I)に結合でき、コイpFN(CpFN-I)に結合できないティラピア肝細胞(THC)と両pFNに結合できるウナギ肝細胞(EHC)を、TpFN-I、TpFN-I及びCpFN-IのTh-Fg、CpFN-IのプロナーゼFgに対する結合性について比較した結果、(1)CpFN-I及びTpFN-Iには、RGD配列を含むEHC結合ドメインとTHC結合ドメインが個別に存在すること、(2)CpFN-Iに対するTHCの結合不全はCpFN-I上のTHC結合ドメインが結合阻害ドメインによりマスクされているためと推測された。3.コイ真皮I型コラーゲンのCBペプチドから分離された約25kDaの細胞結合ドメインはコイヒレ繊維芽細胞及びコイ肝細胞と結合し、コイヒレ繊維芽細胞との結合はRGD依存性であった。また、そのN-末端アミノ酸配列(24残基)は8つのGly-X-Yの繰り返し構造をもち、Pro及びHyp含量が少なく立体構造が非常にルーズであることを示唆した。魚類細胞外マトリックス成分の細胞結合ドメインの構造と機能の解明のため、血漿フィブロネクチン(pFN)に対する結合性において高い種特異性を示すナマズおよびティラピア肝細胞と特異性の低いウナギ肝細胞のそれぞれのpFN(JCpFN-IおよびTpFN-I)、ウシpFN(BpFN)およびこれらのプロテアーゼ消化フラグメントに対する結合性を検討し、また、コイ真皮コラーゲン(CSCol)のコイヒレ線維芽細胞に対する結合ドメインの検索を行い、次の結果を得た。1. RGDSペプチドの結合阻害性から、ウナギおよびティラピア肝細胞はRGD配列を、ナマズ肝細胞はRGD配列以外の配列を認識して結合すると考えられた。2. JCpFNのプロテアーゼ消化フラグメントおよび単離されたJCpFN-Iの細胞結合性フラグメントに対するナマズおよびウナギ肝細胞の結合性を検討した結果、両肝細胞は異なる部位に結合することを、また、ナマズ肝細胞の結合を促進するエフェクターフラグメントの存在を確認した。3. BpFNのプロテアーゼ消化フラグメントおよび単離されたBpFNの細胞結合性フラグメントに対するナマズおよびウナギ肝細胞の結合性を検討した結果、ナマズおよびウナギ肝細胞はBpFNの異なる部位に結合し、ナマズ肝細胞のBpFNに対する結合不全は、ティラピア肝細胞のCpFN-Iに対する結合不全と同様にナマズ肝細胞の結合部位が通常ではマスクされているためと考えられた。4. TpFN-Iのプロテアーゼ消化フラグメントおよび単離されたTpFN-Iの細胞結合性フラグメントに対するナマズおよびウナギ肝細胞の結合性を検討した結果、ティラピアおよびウナギ肝細胞がTpFN-Iの異なる部位に結合することが示唆された。

5. CSColのCBペプチドから約25kDaのコイ、ヒレ線維芽細胞に対する結合ドメインを単離した。ティラピア肝細胞(THC)が結合できないコイpFN(CpFN-I),結合できるティラピアpFN(TpFN-I),ナマズ肝細胞(CHC)が結合できないウシpFN(BpFN)のプロテアーゼ分解により得たフラグメント(Fg)をゲルろ過により分離し,両HCと特異性の低いウナギ肝細胞(EHC)に対する結合性を比較した結果,1.CpFN-IのプロナーゼFgから、EHC及びTHCそれぞれに優先的に結合するFgを分離した。2.CpFN-IのサーモリシンFgからEHCのみに結合するFgを分離し,これをさらにプロナーゼにより分解したところTHCに対する結合性を発現した。このサーモリシンFgのプロナーゼ分解物から両HCそれぞれに優先的に結合するFg及び両HCに結合するFgを分離した。また,両HCのそれぞれに優先的に結合するFgと両HCの結合はRGDSペプチドによりほぼ完全に阻害された。3.TpFN-IのサーモリシンFgから両HCそれぞれに優先的に結合するFg及び両HCに結合するFgを分離した。これらの結果から,EHC及びTHCは両pFN上のRGD配列を中心とする異なる結合部位を認識し,CpFN-Iに対するTHCの結合不全はCpFN-I上のTHC結合部位がマスクされているためと考えられた。4.BpFNをスブチリシン分解し,さらにペプシン分解したFgからEHC及びCHCそれぞれに優先的に結合するFgを分離した。5.BpFNのサーモリシンFgからEHCのみに結合するFgを分離し,これをさらにスブチリシンおよびペプシン分解したところCHCに対する結合性を発現した。これらの結果から,EHC及びCHCはBpFN上の異なる結合部位を認識し,BpFNに対するCHCの結合不全はBpFN上のCHC結合部位がマスクされているためと考えられた。
高周期元素を含む高配位化合物の反応性とその制御に関する理論的研究

本研究は一連のクラウンエーテル系化合物のプロトン親和力を非経験的分子軌道法を用いて算出し、実験値の間の食い違いに裁定を与えることを目的とした。本研究の結果は、Kebareleらの結果を支持する。また。プロトン化体では配位させられたプロトンをはさむことによって8員環的構造ができていることが分かった。このような部分構造はクラウンエーテル系化合物がプロトンのような小さなイオンを取り込む際の基本的構造であると考えられる。さらに、昨年度までの研究から第一遷移系列のモデルとして閉殻構造のカルシウムと亜鉛について反応機構を調べた結果、反応機構は会合的機構の中間に現れると考えられる七配位状態と解離的機構の中間に現れると考えられる五配位状態について各状態の反応ポテンシャル面上での性質を調べればよいことが分かってきたのでスカンジウムと銅の五配位状態と七配位状態について非経験的分子軌道法を用いて研究した。五配位状態はいずれも中間体として安定であるが七配位状態はスカンジウムでは中間体であるのに対し銅では四次の遷移状態になる。このため、スカンジウムでは会合的機構でも反応が進みうるのに対し銅では解離的機構でのみ反応が進みうると結論される。また、振動解析計算の結果は数値として出力されるので単純な分子以外ではどのような振動モードであるのかを直観的に知ることは困難である。本研究では振動解析計算の結果を視覚化する汎用プログラムを開発した。このプログラムではカ-テシアン座標とガウシアンシリーズの入力と出力を扱うことができる。また。
オートファジーを調節する新規分子の役割解明研究

PRIPの相互作用分子に蛋白質脱リン酸化酵素であるPP1とPP2Aがあり、PRIPは標的分子のリン酸化状態を調節する機能を有している。また、LC3はリン酸化によりautophagyを抑制する。LC3のリン酸化実験からPRIP遺伝子欠失MEFでは定常状態でのリン酸化が低かった。また、試験管内でLC3の脱リン酸化実験を行ったところ、PP1、PP2AはいずれもLC3を脱リン酸化を触媒した。LC3の脱リン酸化実験においてPRIP存在下ではPP1の酵素活性を抑制す一方、PP2Aでは脱リン酸化を促進することを認めた。野生型MEFにて、定常時および誘導時におけるPRIPとPP1,PP2Aの結合量を確認したところ定常時では、PP1、誘導時はPP2Aとの結合量が増大することが認められた。PRIPがリン酸化されるとPP1やPP2Aの結合に変化が生じることが報告されている。野生型MEFを用いてPRIPのリン酸化を確認したところ、誘導時にリン酸化レベルが高くなることが認められた。すなわち、定常時では、PRIPはPP1と結合しその酵素活性を抑制しLC3の脱リン酸化を抑制すること、また誘導時ではPRIP自身がリン酸化されてPP1との結合が弱まりPP1の酵素活性が上がることに加えPP2AをリクルートしLC3の脱リン酸化を促すことが考えられた。PRIPのautophagyにおける機能としてLC3のリン酸化1脱リン酸化制御に関与することを見いだしていること。また、これまで研究室で解明してきたPRIPの機能と類似しており、予定しているPRIP変異体を用いた遺伝子導入実験が容易に行える。PRIP変異体を遺伝子導入し、生細胞観察やRIを用いたLC3のリン酸化1脱リン酸化実験を通じてPRIP分子のautopllagyでの機能を解明する。オートファジーは、autophagosmeの(1)発生、(2)輸送、(3)リソソームによる分解という三段階に大別することができる。そこでPRIP遺伝子の欠失が上記の(1)(3)のどの段階に作用するのかについて検討した。GFP-LC3を遺伝子導入した両遺伝子型のMEFを用いてライブセルイメージングを行ったところautophagosomeの輸送不全や分解不全によるautophagosomeの細胞内蓄積は認められず、形成量に違いがあることが分かった。またautophagosome形成シグナルの最上流に位置するmTOR(mammalian target of rapamycin)経路について確認したが有意な差は認められなかった。PRIPの相互作用分子には、蛋白質脱リン酸化酵素であるPP1、PP2Aがあり、PRIPは標的分子のリン酸化状態を調節する機能を有している。そこで、LC3のリン酸化について、特異的抗体やアイソトープ標識の正リン酸をもちいた実験から野生型と比較してPRIP遺伝子欠失MEFでは定常状態でのリン酸化が低いことに加え、ホルスコリン刺激に伴うリン酸化程度も低いことが認められた。これらの結果は、PRIPによるオートファジー制御機構として、LC3のリン酸化状態の調節に関与することを示している。PRIPのオートファジーにおける機能としてLC3のリン酸化/脱リン酸化制御に関与することを見いだしていること。また、これまで研究室で解明してきたPRIPの機能と類似しており、予定しているPRIP変異体を用いた遺伝子導入実験が容易に行えるため。PRIP変異体を遺伝子導入し、生細胞観察やアイソトープを用いたLC3のリン酸化/脱リン酸化実験を通じてPRIP分子のオートファジーでの機能を解明する。
ブナ科樹木萎凋病菌の病原性に関与する要因に関する研究

本研究では,ブナ科樹木の萎凋病の病原菌, Raffaelea quercivoraの病原性に関与する要因と病原菌の起源を調べて,本被害の発生機構の解明を目的とした,海外に本被害が拡大する可能性があるため,アジア地域におけるRaffaelea属菌の分布も調べた.その結果,(1)病原菌の酵素活性が病原性に関与する,(2)ブナ科樹種間の感受性の差異には,静的,動的防御機構が複雑に関与する,(3)海外のブナ科樹木に,本病に感受性の高い樹種が存在する,(4)アジア地域にRaffaelea属菌,カシノナガキクイムシあるいはナガキクイムシ科の昆虫が分布することが明らかとなった.本研究では,ブナ科樹木の萎凋病の病原菌, Raffaelea quercivoraの病原性に関与する要因と病原菌の起源を調べて,本被害の発生機構の解明を目的とした,海外に本被害が拡大する可能性があるため,アジア地域におけるRaffaelea属菌の分布も調べた.その結果,(1)病原菌の酵素活性が病原性に関与する,(2)ブナ科樹種間の感受性の差異には,静的,動的防御機構が複雑に関与する,(3)海外のブナ科樹木に,本病に感受性の高い樹種が存在する,(4)アジア地域にRaffaelea属菌,カシノナガキクイムシあるいはナガキクイムシ科の昆虫が分布することが明らかとなった.光学顕微鏡と電子顕微鏡を用いて、日本と韓国のナラ枯れの病原菌の形態的観察を行った。日本の菌株の分生子の大きさは、韓国の菌株より大きかった。分生子形成細胞は両方シンポジオもしくはアネロとシンポジオの中間形が観察された。タイにおいて、Raffaelea属菌類似の菌を採集し、現在同定中である。接種試験によって、外国産ブナ科樹木においても、Raffaelea quercivoraの定着を確認された。本菌に対する感受性は、ミズナラ・Q. rubra・Q. suberで高く、アラカシ・Q. palustrisでは低いと判断された。また、ミズナラとアラカシの実生、当年枝に対する接種法を検討し、in vitro接種でも枯死が発生することが確認された。本菌に対する感受性が異なる2樹種に接種を行い、非通水域の拡大、本菌と樹木の反応を経時的に調べた結果、樹種間での非通水域の割合の違いは、接種3日後から大きくなり、菌糸の伸展に大きく影響する防御反応は接種1-3日後に起こると考えられた。感受性の異なるブナ科5樹種の健全辺材抽出物(メタノールおよび温水抽出)を添加した培地におけるR. quercivoraの菌糸伸長を調べ、やや抵抗性のアラカシの温水抽出物に顕著な伸長阻害作用が認められた。ブナ科樹木萎凋病の枯死メカニズムを明らかにするために,非破壊で通水害を可視化する手法を検討した。まず,マツ材線虫病の通水阻害拡大過程をMRIにより立体的に可視化する手法を確立した。ブナ科樹木の萎凋病の病原菌(Raffaelea quercivora)に対するブナ科コナラ属樹種間で感受性が異なるメカニズムを明らかにするため,5樹種の苗木に接種試験を行った.その結果,環孔材でも樹種間で感受性が異なり,道管配列のみが菌糸の伸展に及ぼす影響少ないと考えられた.また,感受性樹種では接種直後にフェノール物質が集積し,その後脂質物質の集積が顕著で,これらが菌糸の伸展を抑制していると考えられた.韓国全土,タイ北部で採集した菌叢がR.quercivora様菌株の分子生物学的な解析では,両菌株とも日本の種と遺伝的に近いことが分かった。コナラ木部の防御反応によって生成する閉塞物質を直接分析する試みを行った。様々な有機溶媒に溶けない径10μm程度の閉塞物質を直接分析するため,分解能1μmでのIR測定が可能なIR-SNOM(近接場顕微赤外分光装置)を用いた.リグニン呈色反応陽性である閉塞物質から得られた近接場IRスペクトルは,細胞壁成分よりも,抽出成分のタンニン酸に類似したものである事が判明した.今後さらに抽出成分について検討する予定である.ナラ類の葉の内生菌相と里山林のおかれた環境との関係について検討した結果,都市化に伴う林分の孤立化や共存樹種のちがいにより,内生菌相が変化する可能性が示唆された.MRIを用いた樹木萎凋病の非破壊観察手法について検討した結果,ナラ枯れの進展過程については水分分布の変化をとらえることは困難であったが,通水速度の可視化により可能と考えられた.ブナ科樹種間のRaffaelea quercivoraに対する感受性の差異の指標は,非通水域の大きさであると示唆されている.非通水域の形成程度に関わる病原菌の伸展には,樹種間の道管配列の違いが考えられるが,両者に関する研究は行われていない.

そこで,道管配列が病原菌に対するコナラ属樹種の感受性に与える影響を明らかにするため,放射孔材のアラカシ,環孔材のミズナラと外国産コナラ属3樹種の苗木に接種を行い,非通水域の大きさと材内における菌糸の伸展距離を測定した.さらに,組織構造をそのまま保持した滅菌材片に接種を行い,材片での菌糸の伸展距離を測定した.ミズナラとQuercus coccinea接種木の非通水域の割合は,その他の接種木,対照木に比べて有意に高く,外国産環孔材樹種の接種木間で有意差があった.このことから,R.quercivoraに対する環孔材樹種間の感受性に差異があると考えられた.また,接種木における菌糸の伸展距離は樹種間で有意に異なり,非通水域との間に有意な正の相関が認められ,非通水域の形成にはR.quercivora菌糸の伸展程度が密接に関与し,菌糸の伸展程度による感受性の評価は可能と考えられた.さらに,滅菌材片での菌糸の伸展距離は樹種間で有意に異なり,その違いは接種木における菌糸の伸展距離,非通水域の割合の差異と一致しなかった.以上のことから,樹種間の道管配列の違いは,菌糸の伸展や非通水域の形成や感受性の差異に及ぼす影響も小さいと考えられた.ブナ科樹木萎凋病菌を接種したミズナラ苗をMRIで観察した結果,木部の水分分布には顕著な変化は見られなかった.接種苗の木部を液体窒素で凍結したまま採取し,クライオSEMを用いて観察した結果,接種の影響による道管のエンボリズムが発生した範囲を可視化することができた.
回折光干渉型シングル計測ポイントXYZ3軸サーフェスエンコーダに関する研究

次世代XYZ3軸超精密平面ステージなどの計測制御のために,シングルレーザ入射ビームとサーフェス微細格子を用いた回折光干渉型XYZ3軸サーフェスエンコーダという全く新しいXYZ3軸変位の計測原理を提案した.また,ステージに搭載可能な小型センサヘッドを試作し,シングル計測ポイントからの情報でステージのXYZ3軸変位を100mm(X)x100mm(Y)x1mm(Z)の範囲に渡って0. 1nmの分解能で一括計測できることを実証した.次世代XYZ3軸超精密平面ステージなどの計測制御のために,シングルレーザ入射ビームとサーフェス微細格子を用いた回折光干渉型XYZ3軸サーフェスエンコーダという全く新しいXYZ3軸変位の計測原理を提案した.また,ステージに搭載可能な小型センサヘッドを試作し,シングル計測ポイントからの情報でステージのXYZ3軸変位を100mm(X)x100mm(Y)x1mm(Z)の範囲に渡って0. 1nmの分解能で一括計測できることを実証した.本研究は,シングル計測ポイントからXYZ3軸変位をsub-nmの分解能で一括計測できるXYZ3軸サーフェスエンコーダを開発することを最大の目的としている.提案する計測原理では,シングルレーザビームをサーフェス微細格子に入射し,入射点からの回折光をセンサヘッド内の微細サーフェス参照格子からの回折光と干渉させ,生じる干渉信号からXYZ3軸変位を算出する.本年度は,XYZ3軸サーフェスエンコーダのプロトタイプの試作と変位検出特性の評価を中心に研究を遂行した.まず,センサヘッドの光学設計と機械設計に取り組んだ.sub-nmの分解能を得るためにサーフェス微細格子ピッチとレーザ波長をそれぞれ1μmと0.685μmと設定し,対応するセンサヘッド光学系の設計を行った.1μmピッチの微細格子から生じる回折光の拡がりを抑える透過型格子をセンサヘッド内に配置することで,50mm×70mm×40mmの小型センサヘッドを設計できた.併せて,変位算出に必要な干渉信号の信号処理システムを開発した.コンピュータ演算処理の負担を抑えて変位検出速度の向上を図るために,アナログ回路をベースにした信号処理システムを試作し,干渉信号の振幅・オフセットの誤差を電気的に調整した.次に,サーフェスエンコーダの計測基準面であるサーフェス微細格子の製作に取り組んだ.大面積微細格子の製作時間短縮の観点から,サーフェス格子微細の製作方法を当初の計画であった機械加工から2光波干渉を用いた光リソグラフィー加工に変更し,最大30mm×30mmの領域に渡り1μmピッチの微細格子を製作できるシステムを構築した.最後に,センサヘッド光学系の組み立てと調整,及び基礎的な変位検出特性の評価を行った.実験の結果,開発したセンサヘッドとサーフェス微細格子を用いてXYZ3軸の変位をsub-nmの分解能で検出できることを実証した.本研究は,シングル計測ポイントからXYZ3軸変位をsub-nmの分解能で一括計測できるXYZ3軸サーフェスエンコーダを開発することを最大の目的としている.提案する計測原理では,シングルレーザビームをサーフェス微細格子に入射し,入射点からの回折光をセンサヘッド内の微細サーフェス参照格子からの回折光と干渉させ,生じる干渉信号からXYZ3軸変位を算出する.本年度は,XYZ3軸サーフェスエンコーダの精度評価と性能向上を中心に研究を遂行した.まず,XYZ3軸においてサブnmの分解能が達成できるかについて評価を行うために,スケール用格子を分解能サブnmのXYZ3軸ピエゾステージ上に載せ,固定したセンサヘッドに対して相対変位を与えた.その結果,試作のサーフェスエンコーダは3軸ともサブnmの分解能を持つことを確認した.また,サーフェスエンコーダの計測誤差の傾斜成分と非線形成分について,それぞれ低減を試みた.計測誤差の傾斜成分の要因として,センサヘッド,スケール及びステージ間の取り付け誤差が及ぼす影響を考察し,適切な調整により20mmの計測範囲における3軸サーフェスエンコーダ計測誤差の傾斜成分の再現性が12nmまで向上することを確認した.一方,計測誤差の非線形成分の要因として,スケールである2軸回折格子の形状誤差,すなわち格子全面に渡る平面度と2軸方向の格子ピッチばらつきについて検討した.さらに,2軸回折格子の形状誤差を短時間で評価できる方法を新たに考案し,得られた評価結果を基に20mmの計測範囲における3軸サーフェスエンコーダの計測誤差の非線形成分を補正したところ,±50nm以内まで低減できることを実証した.本研究は,シングル計測ポイントからXYZ 3軸変位をsub-nmの分解能で一括計測できるXYZ3軸サーフェスエンコーダを開発することを最大の目的としている.提案する計測原理では,シングルレーザビームをサーフェス微細格子に入射し,入射点からの回折光をセンサヘッド内の微細サーフェス参照格子からの回折光と干渉させ,生じる干渉信号からXYZ 3軸変位を算出する.本年度は,XYZ 3軸サーフェスエンコーダによるステージの位置計測実験を中心に研究を遂行した.まず,3軸平面ステージをターゲットに計測実験システムを構築した.実験用ステージの大きさに合わせて,サイズが100mm x 100mm x 30mmの小型3軸サーフェスエンコーダを製作した.光源には青色レーザダイオードを使用し,光学部品は405nm波長対応のもので構成した.

また,スケール格子は格子ピッチ0.57μm,面積が60mmx60mmのものを新たに製作した.実験結果により,開発のXYZ3軸サーフェスエンコーダはステージの3軸位置をsub-nmの分解能で計測可能なことを確認した.次に,長ストロークリニアステージをターゲットに,マルチプローブセンサヘッド光学系に基づき,複数のスケール格子からなるモザイク格子対応できるモザイク格子3軸サーフェスエンコーダを開発した.XY±1次回折光の回折効率が最も高くなるXY格子計上をシミュレーションにより設計,試作した.その結果,15.4%の高い回折効率を持つXY格子を実現した.また,実際にリニアステージに位置計測実験を行い,格子間ギャップの影響を受けずにステージのXYZ3軸変位をサブnmの分解能で計測できることを確認した.さらに,格子間の姿勢誤差によりステージ位置計測感度が格子間で異なることを明らかにし,感度補正行列による補正手法を提案し,実験によりその有効性を実証した.
カンピロバクターのバイオフイルム形成能と食品中における生存性に関する研究

食中毒細菌の一種であるカンピロバクタージェジュニ(Campylobacter jejuni)は菌体表層に粘着性の物質を放出し、菌体同士が接着してバイオフィルムと呼ばれる集合体を形成するが、その形成機構や機能については明らかにされていない。平成14年度の研究において、本菌のバイオフィルムの形成過程を形態学的に観察し、鞭毛がフィルム形成に重要な役割を果たしていること、菌体表層にはルテニウムレッドによって検出される多糖体が存在する事が明らかにされた。これらの観察結果を踏まえ、平成15年度の研究ではC.jejuniのバイオフィルム形成に関与する遺伝子群を検索するため、鞭毛関連遺伝子、多糖体合成関連遺伝子をゲノム情報から検索し、それらの遺伝子を破壊したノックアウトミュータントを作製してバイオフィルム形成能を調べた。その結果、鞭毛が欠損したflaA、flaB、flhA遺伝子の変異株ではバイオフィルム形成能を失ったが、走化性遺伝子(cheY)の変異株では野生株と同様の形成能を示した。さらに、鞭毛の形成は野生株と同様に認められるが、運動性を欠失したmotA変異株を作製したところ、鞭毛欠損株と同様にバイオフィルム形成能が消失していた。一方、多糖合成関連遺伝子として、莢膜多糖の発現に関与するkpsM遺伝子の変異株を作製したところ、バイオフィルム形成能には影響しなかった。これらの結果から、バイオフィルムの形成には鞭毛による運動性が重要な役割を果たしている事が明らかにされた。次に、本菌の生存性におけるバイオフィルムの役割を明らかにするため、野生株とバイオフィルム形成能を失った変異株を用いて、好気条件下で4°Cに保存した際の生存性を比較した。その結果、バイオフィルム形成能を失った変異株と野生株では、菌の生存性に大きな差は認められなかった。食中毒細菌の一種であるカンピロバクター(Campylobacter jejuni)を液体培地中で培養すると、容器として用いたガラスやプラスチックの表面に付着して、いわゆるバイオフィルムを形成することを観察した。本研究の目的は、環境や食品中での本菌の生存性におけるバイオフィルムの役割を明らかにすることであるが、本年度の研究では、C.jejuniかのバイオフィルムの形成過程を形態学的に観察し、これに関与する遺伝子群を推定してそれらのノックアウトミュータントを作製した。バイオフィルムの形成過程を24ウェル・マイクロプレート内の液体培地中で経時的に観察すると、培養開始時には活発に遊泳していた菌が次第に求心的に集合し、培養2時間後に直径25μmのマイクロコロニーを形成した。さらに培養を続けるとコロニーは増大し、4時間後には各コロニーが網目状に結合し、6時間後にはウェルの底面に肉眼でも観察できる膜状のバイオフィルムを形成した。バイオフィルムをルテニウムレッドで染色した超薄切片を透過型電子顕微鏡で観察すると、菌体表層物にルテニウムレッドが結合しており、菌体外多糖がバイオフィルムの主要な構成成分であると考えられた。さらにバイオフィルムを走査型電子顕微鏡で観察すると、鞭毛が架橋構造をとり、菌体間の結合に重要な役割を果たしていることが分った。これらの観察結果をふまえ、鞭毛形成に関与するflaA、flaB、flhA遺伝子、走化性に関与するcheY遺伝子、多糖合成に関与するkpsM、wlaI遺伝子のバイオフィルム形成における働きを調べるため、各ノックアウトミュータントを作製した。

平成14年度の研究において、本菌のバイオフィルムの形成過程を形態学的に観察し、鞭毛がフィルム形成に重要な役割を果たしていること、菌体表層にはルテニウムレッドによって検出される多糖体が存在する事が明らかにされた。これらの観察結果を踏まえ、平成15年度の研究ではC.jejuniのバイオフィルム形成に関与する遺伝子群を検索するため、鞭毛関連遺伝子、多糖体合成関連遺伝子をゲノム情報から検索し、それらの遺伝子を破壊したノックアウトミュータントを作製してバイオフィルム形成能を調べた。その結果、鞭毛が欠損したflaA、flaB、flhA遺伝子の変異株ではバイオフィルム形成能を失ったが、走化性遺伝子(cheY)の変異株では野生株と同様の形成能を示した。さらに、鞭毛の形成は野生株と同様に認められるが、運動性を欠失したmotA変異株を作製したところ、鞭毛欠損株と同様にバイオフィルム形成能が消失していた。一方、多糖合成関連遺伝子として、莢膜多糖の発現に関与するkpsM遺伝子の変異株を作製したところ、バイオフィルム形成能には影響しなかった。これらの結果から、バイオフィルムの形成には鞭毛による運動性が重要な役割を果たしている事が明らかにされた。次に、本菌の生存性におけるバイオフィルムの役割を明らかにするため、野生株とバイオフィルム形成能を失った変異株を用いて、好気条件下で4°Cに保存した際の生存性を比較した。その結果、バイオフィルム形成能を失った変異株と野生株では、菌の生存性に大きな差は認められなかった。
ダイヤ面の空間色で空間立体画像の彫金画を製作する方法

○研究目的ダイヤ面の空間色で空間立体画像の彫金画を製作することを目的とする.これは私の絵画の技法を取り入れたもので,超能力の透視による透浸技法である.CADの画面上で線画によって真鍮板の前と奥に空間面を構成することによって,空間立体画像の彫金画を製作する.○研究方法デジタルカメラで撮影するために,何度も現場に行きダイヤ面の空間色で空間立体の画像を撮影する.撮った画像をペイントショップでカラー画像からモノクロ画像に変換し輪郭を強調させて加工する大きさにトリミングしビットマップフアイルにする.CADに読み込みその画像を元にして空間立体画像を作成する.作成した画像をCAMソフトに読み込ませマシニングセンタ用のデータに変換し編集する.マシニングセンタで加工し,表面が変色しないように防錆剤に漬けて製品にする.○研究成果私の絵画の技法を取り入れたことで,ダイヤ面の空間色で空間立体画像の彫金画を製作することが出来た.さらに,デジタルカメラでの撮影技術の向上により,撮影技術と絵画の技法と加工技術を融合させることで,空間立体画像よりレベルアップした半球面さらにレベルアップした球面の彫金画を製作することができた.空間色がダイヤ面で球面の松山城を森精機主催の第4回切削加工ドリームコンテスト・アカデミック部門に出展した.また,愛媛大学工学部等技術部活動報告集Vol.7に「彫金画の製作について」を発表した.愛媛大学教職員作品展に空間立体画像と球面の松山城を出展し,それを生協食堂に展示している.ホテルのロビー等にも展示し宣伝活動を行っている.○研究目的ダイヤ面の空間色で空間立体画像の彫金画を製作することを目的とする.これは私の絵画の技法を取り入れたもので,超能力の透視による透浸技法である.CADの画面上で線画によって真鍮板の前と奥に空間面を構成することによって,空間立体画像の彫金画を製作する.○研究方法デジタルカメラで撮影するために,何度も現場に行きダイヤ面の空間色で空間立体の画像を撮影する.撮った画像をペイントショップでカラー画像からモノクロ画像に変換し輪郭を強調させて加工する大きさにトリミングしビットマップフアイルにする.CADに読み込みその画像を元にして空間立体画像を作成する.作成した画像をCAMソフトに読み込ませマシニングセンタ用のデータに変換し編集する.マシニングセンタで加工し,表面が変色しないように防錆剤に漬けて製品にする.○研究成果私の絵画の技法を取り入れたことで,ダイヤ面の空間色で空間立体画像の彫金画を製作することが出来た.さらに,デジタルカメラでの撮影技術の向上により,撮影技術と絵画の技法と加工技術を融合させることで,空間立体画像よりレベルアップした半球面さらにレベルアップした球面の彫金画を製作することができた.空間色がダイヤ面で球面の松山城を森精機主催の第4回切削加工ドリームコンテスト・アカデミック部門に出展した.また,愛媛大学工学部等技術部活動報告集Vol.7に「彫金画の製作について」を発表した.愛媛大学教職員作品展に空間立体画像と球面の松山城を出展し,それを生協食堂に展示している.ホテルのロビー等にも展示し宣伝活動を行っている.
ボリビア日系・沖縄系移民社会における言語接触

ボリビア沖縄系移民社会(沖縄第1移住地)では、琉球語(沖縄中南部方言)、本土日本語、スペイン語とのダイナミックな言語接触が起こっている。談話録音については、世代ごと(1世成人移民、1世子供移民、2世、3世)に、文字化を行い、報告書『ボリビア沖縄系移民社会における談話録音資料』としてまとめた。沖縄県那覇市を中心とするウチナーヤマトゥグチ的な表現形式(シヨッタ形式、ワケサ等)も使用されていることが明らかになった。言語生活調査については、ブラジル沖縄系移民社会(サンパウロ市)と比較した結果、ブラジル(サンパウロ)では、ポルトガル語へのモノリンガル化が急速に進んでおり、ボリビアでは日本語が維持されるバイリンガルな状況にあることが多面的な調査項目から明らかになった。ボリビアにおける日本人移民社会は、主として琉球政府による募集を淵源とする沖縄系移民社会と、日本政府による募集を淵源とする日系移民社会が、いわば対比される形で成立とてきたという、極めて興味深い移民社会形成史を有している。しかしながら、そういった移民社会の特質をふまえた日系・沖縄系移民社会におげる日本語、さらにはスペイン語との言語接触といった言語のあり方について国内で言及された研究は皆無に等しい。本研究は、ボリビア日系移民社会言語の実態を把握すべく、先に実施された、言語生活項目を主とした言語接触調査の分析を行うことで、単一的な日本語観に対峙する言語事実の実証を試みた。具体的には、南米ボリビアのオキナワ移住地における沖縄系移民のコミュニティを対象とし、日本語、沖縄方言、スペイン語による言語接触のありかたに関する記述を行った。オキナワ移住地は戦後の集団移民から成る農村型のコミュニティであり、1世紀は主に日本語と沖縄方言が使用されているが、2世紀以下では日本語とスペイン語の併用へと使用コードが変化している。また、このうち世代を問ねず使われている「日本語」だが、アスペクトとシヨッタ形式、可能形式、否定形式、「説明」のモダリティに関わる形式、シテカラ形式といった諸点において、移住地の「日本語」には標準的な「日本語」には見られないような特徴が見られた。これらのことから、移住地の日本語が現在の沖縄のウチナーヤマトゥグチに似た特徴を示す場合があることが、本研究によって示された。また付随して、日本国内における言語接触研究に関する文献を、主として沖縄社会との関係において立体的把握すべく諸関連領域に拡充させながら、沖縄をはじめ日本国内の主要大学、研究所等の協力を得つつ調査収集を行うとともに、ボリビアにおける言語接触研究文献について、南米における移民研究拠点の一つであるサンパウロ大学、ブラジル連邦共和国内のサンパウロ人文科学研究所等の協力を得つつ調査収集を行った。昨年度に引き続き、ボリビア日系移民社会言語の実態を把握すべく、先に実施された言語生活項目を主とした言語接触調査の分析を行うことで、単一的な日本語観に対峙する言語事実の実証を試みた。具体的には、南米ボリビアのオキナワ移住地における沖縄系移民のコミュニティを対象とし、日本語、沖縄方言、スペイン語による言語接触のあり方に関する記述を行った。さらに、オキナワ移住地と対比させる形で、森幸一サンパウロ大学教授の協力のもと、ブラジル連邦共和国・サンパウロ市ビラカロン地区の沖縄日系移民コミュニティにおける言語生活調査のフォローアップも実施した。結果として、沖縄日系移民社会における言語意識の問題を示すものとして、沖縄方言保持運動の一環である「ウウチナーグチ講座」が、サンパウロ市ビラカロン地区で開講されている実態が明らかになった。また、昨年度と同様に、日本国内における言語接触研究に関する文献を、主として沖縄社会との関係において立体的把握すべく諸関連領域に拡充させながら、沖縄をはじめ日本国内の主要大学、研究所等の協力を得つつ調査収集を行うとともに、ボリビアにおける言語接触研究文献について、南米における移民研究拠点の一つであるサンパウロ大学、ブラジル連邦共和国内のサンパウロ人文科学研究所等の協力を得つつ調査収集を行った。さらに、ボリビアへの移住にあたってはペルー経由も見られることから、ペルーの日系移民に関する資料収集や現地調査を実施するとともに、神奈川県横浜市鶴見地区とボリビアとの往還に関する調査を鶴見地区において実施した。あわせて、1世(成人移民、子供移民)、2世、3世からなる談話録音資料の文字化を行い、工藤真由美編『ボリビア沖縄系移民社会における談話資料(CD付)』を報告書としてまとめた。また、オキナワ移住地と対比させる形で、森幸一サンパウロ大学教授の協力のもと、ブラジル連邦共和国・サンパウロ市ビラカロン地区の沖縄日系移民コミュニティにおける言語生活調査のフォローアップやメキシコにおける日経移民社会調査も実施した。

付随して、日本国内における言語接触研究に関する文献を、主として沖縄社会との関係において立体的把握すべく諸関連領域に拡充させながら、沖縄をはじめ日本国内の主要大学、研究所等の協力を得つつ調査収集を行うとともに、ボリビアにおける言語接触研究文献について、南米における移民研究拠点の一つであるサンパウロ大学、ブラジル連邦共和国内のサンパウロ人文科学研究所等の協力を得つつ調査収集を行った。本研究は、当初の研究計画に従い、言語接触に関わる言語生活調査並びに談話収録について、サンパウロ大学の協力の下、順次着手された。さらに、本研究において収集されたデータについては、概要を報告書としてまとめられるとともに、今後のフォローアップ調査実施に関する協力体制整備を企図した情報交換を綿密に行うことにより、本研究はおおむね順調に進展したものと位置付けられる。
異なる環境に生息する広塩性魚類における浸透圧調節の多様性

脊椎動物にみられる内部環境の浸透圧調節機構は、硬骨魚類によって始めて獲得された。海水魚や淡水魚などでは外界塩濃度の著しい差異にも関わらず、体液の浸透圧はほとんど等しい。本研究は、魚類の浸透圧調節機構の解明にとどまらず、脊椎動物全般にわたる基本的な調節機構の理解に何がしかの貢献を期待するものである。魚類の浸透圧調節機構については、ウナギやサケ等の広塩性魚類において研究が進展しており、浸透圧調節に関わるホルモンの定量・レセプターの解析、あるいは鰓などの浸透圧調節器官の超微細構造の知見などが蓄積されてきている。本研究のねらいは、最近の研究とは趣を変え、浸透圧調節を個体レベルから捉え、生体内のさまざまな調節機構がどのように相互に関連し、どのような序列でおこなわれるのかを検討するところにある。本研究から以下のような結果が得られた。1.ニジマスのストレスについて調べた。ハンドリングストレスにより血液電解質濃度に変動が生じた、実験の解釈に多大な誤差が考えられるので、実験魚の取扱いには特別な配慮が必要であることを確認した。2.グッピーの塩濃度を徐々に上昇させると、海水に順応する。浸透圧調節器官のうち鰓塩類細胞の活性化が認められた。希釈海水中でも同様の変化がみられた。鰓、腸、腎臓などの浸透圧調節器官は時間的・機能的に序列をもって作用することが推測された。3.アマゾン原産のネオンテトラは、他の魚類が生存できない蒸留水には適応したが、希釈海水中では死亡した。いずれにおいても塩類細胞は変化を示さなかった。塩濃度の上昇した環境では、この細胞の活性化が不可欠である。4.キンギョは海水中では血液の浸透圧が急激に上昇し死亡するが、淡水に戻せば正常のレベルに戻る。この実験から、キンギョの血液浸透圧の上限を推定した。高張環境下においてはサケなどの広塩性魚類とは異なり、体表の透過性が十分に高いと考えられる。本研究は、脊椎動物のなかでも種数がとりわけ多く、その生活様式も多様な魚類をもちい、その浸透圧調節能の基本的なメカニズムを比較・検討し、生物の環境への多様な適応機構について何らかの考察を得ることを目的とするものである。これまでは、メダカおよびアマゾンの塩分濃度のきわめて低い流域に起源をもつ小型の熱帯魚ネオンテトラについて、さまざまな濃度の希釈海水あるいは塩類溶液へ移行し、以下のような結果を得た。1.メダカ(1)本来の生息環境である淡水中での血中Naは、145mMほどである。(2)これを10%,25%希釈海水に移行し、1週間飼育した。経時採血をおこなったが、25%海水中に移行後3時間目に155mMまで上昇がみられたが、その後、淡水中でのレベルと同様になった。10%海水では、血中のNaに変動はみられなかった。(3)33,40あるいは50%海水中でも生存可能である。(4)蒸留水へ移すと、血中Naは低下し続け、1週間後には約120mM程となり死亡する個体もみられた。2.ネオンテトラ(1)淡水中での血中Naは、145mMほどである。(2)10%海水中では、Naはほとんど変化しなかった。(3)15%海水中では、1週間目にNaの著しい上昇がみられた。(4)25%

海水中では、血中Naが160mM以上になり、3日目以降は死亡する。(5)33,40,50%海水へ移行すると、生存は31時間が限度であった。(6)一方、蒸留水に移すと、一時的に血中Na値は減少するが回復し、淡水と同じレベルとなった。(7)50%海水と同濃度のNaCl,MgCl_2,CaCl_2溶液に移行すると、Nacl溶液中では血中Naが急激に上昇し、1時間以上の生存は不可能であった。これら2種はともに淡水魚でありながら、とくに、水分排泄にかかわる浸透圧調節能に違いがあることが推測される。今後、血液の浸透圧をも計測し、鰓、腸、腎臓等についての組織学的懸索検を加えながら、比較・検討し、現在不明の点の残されている淡水魚の浸透圧調節機構をしらべる手がかりを得る。魚類は周囲の塩濃度の差異に関わらず、体液の浸透圧を海水の1/3程度に保っている。これまでにはおもにウナギやサケ等の広塩性魚類において研究が進展し、浸透圧調節に関わるホルモンの定量・レセプターの解析あるいは鰓などの浸透圧調節器官の超微細構造の知見などが蓄積されてきている。本研究は、このような研究とは趣を変え、個体レベルで浸透圧調節を捉え、生体内のさまざまな機構がどのように関連しあって浸透圧調節がおこなわれるのかを検討したものである。平成4年度(最終年度)には次のような結果が得られた。1.熱帯魚グッピーの環境塩濃度を徐々に上昇させると、海水に順応する。海水グッピーでは鰓の塩類細胞が肥厚し、その数も増えた。希釈海水でも同様の変化がみられた。腸、腎臓には変化はなかった。これらの器官は、組織学的側面からみる限り、同等に作用するのではなく、時間的あるいは機能的に序列があるのではないかと考えられた。2.アマゾン支流域原産のネオンテトラを希釈海水に移行すると、血液のイオンレベルが上昇し死亡する。しかし、一般の魚類が生存できない蒸留水にはよく適応した。希釈海水中でもネオンテトラの塩類細胞は変化を示さなかった。腸後半部には、吸収上皮高の高い特殊な形態がみられた。この種において塩類細胞が組織変化を示さない理由は不明だが、この細胞が塩濃度の上昇した環境下で浸透圧調節に関わることが裏づけられた。3.キンギョを海水に移行し、その耐性をしらべた。海水中では血液の浸透圧が急激に上昇し、20数分で死亡するが、10数分程で淡水に戻せば蘇生する。これから、キンギョの耐え得る血液浸透圧の上限を算定した。狭塩性淡水魚とされるキンギョの浸透圧の上昇率は、これまで報告のあるサケとは異なり、著しく速くまた高いことがわかった。高張環境下における淡水魚の体表の透過性は、広塩性魚に比べて高いと考えられる。
幼児・学童期発達障害児と親を支援する先輩親からのメンタリング・プログラムの開発

県内17の発達障害児の保護者団体に所属している親にペアレント・メンターへのニーズ調査を行ったところ、7割にメンターへの相談のニーズがあり、約半数にメンターになる意思があることを確認した。希望する発達障害児の親32名に対してグループ・トリプルPによるペアレント・トレーニングを実施し、修了者にペアレント・メンター養成講座を案内し、受講を募った。養成講座を修了した10名によるペアレント・メンターcafeを県内4か所で実施し、発達障害児の親の相談に応じた。以上の過程で関係機関との連携とメンタリングプログラムの基礎を築いた。前向き子育てプログラム(トリプルP)を終了した親がメンターとなり、診断後間もない発達障害児の親のニーズにきめ細かく対応できるメンタリング・プログラムを開発することが本研究の目的である。初年度の26年度は、研究実施計画にある発達障害児の親のニーズに関する文献調査、文献から得られた知見に基づき、発達障害児の親に対するニーズ調査の質問項目を作成した。それに加えて、発達障害児等の親を対象に開発されたステッピング・ストーンズ・トリプルPを県南部で開催し、8名のトリプルP終了者を新たに育成することができた。それにより、県内3ブロックに分けた3ブロック全域にメンター候補者が生まれた。全県的なメンタリング事業実施の鍵を握るであろう県の発達障害者支援センターにも当該研究の説明を行い、メンターの養成やメンタリング・プログラムの開発に関して協力体制を組むことができた。ステッピングストーンズトリプルPによる発達障害児の親へのペアレントトレーニングをA県のU市とN市で行うことにより、トリプルPによる子育て成功経験を体験したペアレントメンターの候補者を新規に19名確保した。さらにペアレントメンターに関する調査をA県内のすべての発達障害児親の会に加入している親336名に対して行い、ペアレントメンターに関するニーズ調査としてまとめた。主な内容は以下のとおりである。1.親の困りごとは多様であり、児の年齢や特性から特徴的な困りごとが明らかになり、家族等の要因と関連し合っていた。例えば児の「感情のコントロールの困難さ」は「基本的生活習慣」や「きょうだいへの負担」等との間に、児の「対人相互性の希薄さ」は「家族の協力の不十分さ」との間に関連がみられており、親は複雑な状況下で困難を抱えていることが明らかになった。2.親の会の会員からの支援で嬉しかったことがある者は,96.6%と大多数を占めた。自身が他の会員に支援したことで嬉しかったことは,入会年数5年以上で有意に高かった。ペアレントメンターに相談するうえでの気がかりがあると回答した者は7割で,その内訳は,「相手との関係構築の不安」「秘密が守られるか心配」「支援内容がわからない」の順に多かった。3.ペアレントメンターへの相談希望について,入会年数が短い者は特に相談希望者が多く、自身がペアレントメンターになる意思がある者は,約半数を占めた。ペアレントメンターとして支援する際の気がかりがある者は,8割以上を占めた。その内訳は「ノウハウ・経験不足」について、入会年数の短い群が高かった。ペアレントメンタリングに関するニーズ調査が終了し、ペアレントメンター候補も合計約50名程度確保できたこと、県外の先進地や県内の協力者との連携もとれており、ペアレントメンタリング研究の準備が整っていると判断できる。本研究では、前向き子育ての原則を学んだ発達障害児の親がメンターとなり、幼児期・小学校低学年の発達障害児の親に対するメンタリングの方法を構築することで、ピアサポートの仕組みをつくること、多彩な個性を有する発達障害児の親を支える方法として、専門家と子育ての先輩がパートナーシップを構築し、当事者を支えるピアサポートができる関係性を醸成した上で、専門家の役割を捉え直すことに意義がある。認知行動療法等に基づくトリプルPの技術を学んだ発達障害児の親40名とそれに見学参加した保護者会役員5名を対象にフォローアップセミナーを開催し、子育て技術の応用の継続支援を行った。さらにセミナーに参加した21名にペアレント・メンターを紹介し、学習会の案内を行った。研究会メンバーが講師となり傾聴や共感の演習からなる学習会を企画・開催し、それに参加した10名がペアレントメンターに登録した。もう一つの学習会はペアレント・メンターシンポジウムとして行政・専門職・発達障害児の親や支援者等に対して、啓発も兼ねて広く参加を呼びかけ、地方新聞にも大きく取り上げてもらった。ペアレントメンタリングプログラムの構築を目指して、研究会メンバーや支援機関との連携のもとcafe形式の相談会であるペアレントメンターcafeを4地域で開催し、関係機関に協力を求めてメンティを募った。その結果、診断後間もない子どもの親の訴えに対してペアレント・メンターが受容・共感的に傾聴し、保護者目線での情報提供を行い、メンティの高い満足感とメンターの自信につながった。cafeの後は、メンターと研究メンバーで記録を行い、メンタリング場面を振り返った。メンターへの支援を図りながら、メンタリング・プログラムの検討を行った。メンタリングの結果については、指導いただいた先進地の専門家や県内の支援者にフィードバックし、支援体制構築の基礎をつくった。