hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
途上国の自立発展型社会・経済開発経営手法モジュールの国際共同開発

地域通貨導入によって、苫前町民がどのような社会的意識と行動変容が生まれたのかを調査・分析している。これは、コミュニティベースの社会変容調査手法のモジュールとしてまとめていくことになっている。(西部・草郷)(4)内発的なコミュニティ開発事例として、地域通貨導入の国内コミュニティ事例を調査した。京都の美山町、大阪府の寝屋川市、吹田市、九州の折尾市、水俣市などである。これらの事例を通して、地域通貨導入の社会的な影響について、考察を行った。まとめは、3年目に、モジュールケースとして取り上げる予定である。(西部・草郷)(5)研究協力者である塚本によるインドネシア調査が継続された。しかし、当初計画していたマルク島におけるフィールドワークが、マルク州内部の政治的な不安定さから実施不可能となった。このため、塚本は、ジャカルタ・ジョグジャカルタなどで必要な文献収集を行い、インドネシアにおける紛争後の開発に関するレポート作成中である。完成は研究3年目早々になる予定である。(塚本)(6)ジェンダーの観点から、草郷は、ワーカーズコレクティブに関する調査を行った。札幌市の事例であり、定性と定量を組み合わせた事例調査であり、これも、3年目のモジュールとしてまとめる予定である。(草郷)(7)成果としては、草郷、西部が研究発表を行い、論文を公刊できた。以上、本研究は、2年度の研究目的を十分に達したと考えており、3年度以降、引き続き、堅実な研究を推進していく予定である。本研究の3年目、研究計画に沿い、主に次の7項目に関する研究実績をあげることができた。(1)初年度と二年度に収集したコミュニティ開発支援事例に関する資料について追加資料を整理し、まとめた。(草郷、オイラーズ、リム)(2)国内の研究打ち合わせを大阪にて行った。(草郷、西部)(3)草郷はコミュニティベースの社会変容調査手法(地域ドック:Community Dockと命名)についてアメリカの評価学会にて口頭発表を行った。(草郷)(4)西部は、地域通貨の活用事例に関する調査をアルゼンチンとカナダにて行った。最終年度に研究報告をまとめる予定である。(西部)(5)草郷は、女性の経済的エンパワメントに関する論文をまとめ、成果とした。また、オーストラリアの学会にて口頭発表を行った。(草郷)(6)研究協力者である塚本により、紛争後の開発支援で鍵となる紛争分析手法について、この分野で世界をリードする手法集を収集した。最終年度では、まとめて、モジュールに付け加える予定である。(塚本)(7)ベトナムの障害者に関する実態調査を国立ベトナム大学人類学部ニュエン博士と共同で開始した。(草郷、ニュエン)(8)成果としては、草郷、西部が研究発表を行い、論文を公刊できた。以上、本研究は、3年度の研究目的を十分に達したと考えており、最終年度では、引き続き、堅実な研究を推進し、講義にて試用し、また、研究全体の成果報告書を作成する予定である。
インデニル配位子の特性を活かしたジルコニウム錯体の反応と有機合成への応用

インデニル配位子及びシクロペンタジエニルは通常化学的に安定である。しかしながら、我々の研究室では、ビス(インデニル)ジルコナシクロペンタジエン錯体においてインデニル配位子がジエン部分とカップリングして炭素-炭素結合反応が進行し、フルオレン誘導体が生成することを見出した、一連の非対称フルオレン誘導体を得ることに成功した。また、t-ブチル基の置換したシクロペンタジエニル基を有するジルコナシクロペンタジエンを用いたときには、対応するインデン誘導体が高収率で得られた。我々のグループでは近年、通常化学的に安定であるシクロペンタジエニル配位子が、チタン上に配位した場合にはこれまでの常識では考えられないような多様な反応性を示すことを見出している。ところが同族のジルコニウム錯体では、これまでそのようなシクロペンタジエニル基の関与する反応は知られていなかった。これに対し本研究では、置換シクロペンタジエニル基を有するジルコニウム錯体において、金属ハロゲン化物を加えることによって、チタンの場合と同様な反応が進行することを見出した。t-ブチル基の置換したシクロペンタジエニル基を有するジルコナシクロペンタジエンに対し、四塩化チタンを加えると、ジルコナサイクルのジエン部位とシクロペンタジエニル配位子とがカップリングし、対応するインデン誘導体が高収率で得られた。この反応ではシクロペンタジエニル基上の置換基のかさ高さが重要で、よりかさの小さな置換基の場合にはカップリングの収率が著しく減少した。また、インデニル配位子を用いても同様のカップリングが起こり、対応するフルオレン誘導体を得ることができた。この反応を低温で行うと、ジヒドロフルオレン誘導体が得られたことから、この反応の機構は、まずジエン部位とインデニル基との間で環化付加が起こり、引き続くβ水素脱離によってフルオレン骨格が生成していると推測される。さらにこの反応を多環式ジルコナシクロペンタジエンに対し適用したところ、一連の多環式芳香族化合物を得ることに成功した。チタン上で2つのアセチレン類がカップリングするとチタナシクロペンタジエンが生成することは古くから知られていたが、最近我々は、このチタナシクロペンタジエンに種々含窒素の反応剤を加えると、チタンに結合していたシクロペンタジエニル基がジエン部分とカップリングすることを見出した。この含窒素反応剤としてはアゾベンゼン誘導体などが特に有効であるが、この反応剤をジルコニウムとアセチレンとを用いて合成されるジルコナシクロペンタジエンに用いても類似のカップリング反応は全く進行しない。それに対して塩化チタンはチタナシクロペンタジエンのカップリング反応を低温て進行させることを見出したので、ジルコナシクロペンタジエンにこの塩化チタンを加えたところ、ジヒドロインデン誘導体が得られた。このジルコナシクロペンタジエンのシクロペンタジエニル配位子に置換基をメチル基、ブチル基、t-ブチル基をいうように大きくしていくと、収率が大きく向上することを見出した。特にt-ブチル基を用いたときには90%を越える収率を得た。このチタンとジルコニウムの反応の差を調べるため、置換基をもったチタナシクロペンタジエンとジルコナシクロペンタジエンの結晶を合成し、そのX線構造解析をおこなって、シクロペンタジエニル配位子とジエンの金属と結合している炭素との距離を調べたところ、ジルコニウムの場合にはチタンと比べてかなり距離が長いことが分かった。この距離の長さがチタナシクロペンタジエンに比べてジルコナシクロペンタジエンの反応性が比較的に低く、これまでジルコニウムでこのようなカップリング反応が見出されなかった理由であることもわかった。インデニル配位子を持つジルコノセンは、そのインデニル配位子の部分が通常の反応条件では不活性であると知られている。しかしながら、我々の研究室では、ビス(インデニル)ジルコノシクロペンタジエン錯体においてインデニル配位子の炭素-炭素結合反応が進行ずることを見出した。トルエン中で調製したビス(インデニル)ジルコノシクロペンタジエンに四塩化炭素を加えることで、フルオレン誘導体が得られた。本研究では、これらの反応を利用した新しいおこなっでものであり、ジルコノシクロペンタジエンやチタナシクロペンタジエンの反応の開発を行なっで。ビス(インデニル)ジルコノシクロペンタジエン錯体はケトンとの反応して、インデニル配位子とケトンのカップリング反応が進行していることを確認した。このタイプのカップリング反応より、一連の置換インデニル誘導体が得られた。また、シクロペンタジエニル配位子を持つチタノセン錯体の反応性についても検討した。当研究室開発された方法により、ビス(シクロペンタジエニル)チタナシクロペンタジエン錯体におけるシクロペンタジエニル配位子とジエン部位とのダブルカップリング反応により、ジヒドロインデン誘導体及びインデン誘導体形成することできた。

さらに、シクロペンタジエニル配位子とジエン部位のモノカップリング反応が進行することを見出し、(クロロ)ブタジエニルシクロペンタジエン誘導体を得た。
網羅的機能解析プラットフォームの構築による新規膵炎関連遺伝子異常の同定

本年度は新規に同定した膵炎関連遺伝子の機能解析を行うため、該当遺伝子のcDNA配列をサブクローニングした発現ベクターを入手して各変異の導入をsite-directed mutagenesisにて実施した。導入変異の確認をダイレクトシークエンスで実施し、約70種類にのぼる変異体の構築が可能であった。変異導入による蛋白発現レベルの変化を評価するためにC末端のアミノ酸配列を抗原エピトープとする特異抗体を用い、野生型発現ベクターとナンセンス変異・フレームシフト変異を有する変異体発現ベクターを293T細胞に強制発現刺させた。その結果、ナンセンス変異体・フレームシフト変異体では完全に特異バンドが消失することを確認した。ミスセンス変異体については蛋白発現レベルの変化は様々であり、膵炎発症の原因は一律な発現レベル低下によるものではないと考えられた。変異体発現による細胞死誘導がみられるかも293T細胞での強制発現系で評価したが、単純な強制発現のみで細胞死に至る変異体は現在のところみられていない。新たな研究計画の基盤として、同遺伝子のマウスホモログ遺伝子のconditional knockoutを実現するべく、イントロン領域にloxP配列を導入したflox体の開発にも着手した。ゲノム編集技術を用いての導入を行うため、除去した際に遺伝子機能が大きく損なわれるエクソンの選択を膵炎患者にみられた変異部位に基づき選定する予定である。本研究計画の実施により、これまで知られていなかった新たな膵炎関連遺伝子が同定された。本遺伝子変異による膵炎発症メカニズム解明のための基礎検討も進んでおり、今後の発展が期待される。本年度は若年発症の特発性慢性膵炎患者とその両親(健常)とでトリオ解析を実施した。全エクソーム解析により患者でみられる新規変異を同定し、東北メディカル・メガバンクが所有する健常者ゲノムデータ・Human genetic variation databaseとの比較を行い候補遺伝子の絞り込みを行った。その結果、これまで膵炎関連遺伝子として報告されていなかった遺伝子Aについて、他の慢性膵炎患者でも変異が高率にみられることが明らかとなった。遺伝子Aについては変異による遺伝子産物の機能変化・発現細胞への影響を評価中である。全エクソームシークエンス結果と健常者遺伝子多型データベースの照合・候補遺伝子抽出プラットフォームが確立された。PRSS1やSPINK1といった既知の膵炎関連遺伝子異常の有無もあわせて確認できるため、指定難病として申請可能な変異を有する慢性膵炎症例の同定も可能となっている。新規に同定された候補遺伝子について細胞モデルでの機能確認を可能とするため、発現ベクターの構築・site-directed mutagenesisによる変異体作成のプラットフォームを構築中である。機能確認に際しては遺伝子機能により評価方法が異なるため、適切な手法を検討中である。遺伝子機能に依らない、小胞体ストレス増加などの膵炎発症機序についてはXBP1発現や他の小胞体ストレスマーカーでの評価を試験的に実施している。次年度以降の新規膵炎関連遺伝子モデル動物作成のため、ゲノム編集用gRNA/CRISPR-Cas9発現ベクター作成にも着手している。現在、新たに膵炎と関連すると考えられる遺伝子の同定に至っている。同遺伝子の機能解析にも着手しており、本研究の進捗状況はおおむね順調と考えられる。来年度は同定した遺伝子の機能解析を更に進め、膵炎発症機序の解明を目指す。モデル動物作成・細胞モデルの作製も進める予定である。本年度は膵炎患者遺伝子解析に時間を要したため、次年度使用額が生じた。来年度は細胞実験・動物実験を予定しており、次年度助成金と併せて使用予定である。
インドネシア高地における生態系保全と農業生産効率に関する実証的研究

東南アジア高地における集約的農業の展開は、生態系破壊と食料の安全性・健康に関する新たな問題を生起する一方、零細な家族経営の生産効率は低迷している。したがって、生態系を保全しつつ経済効率的な生産システムの確立が持続的農業発展に必要不可欠である。本研究は、インドネシア高地における生態系(エコ)と調和し経済的(エコ)に自立できる農業経営、すなわちエコエコ農業の確立方向と課題を探求することを目的としている。そのため、バリ州タバナン県の温帯野菜地帯(バトゥリティ郡チャンディクニン村、標高1,200m2,050m)を主たる研究対象地に、また西部ジャワ州チパナス地域を比較研究サイトに選出し、異なる専門分野の研究者で共同研究を実施している。1997年度には、前者で195戸、後者で30戸の野菜農家を対象に詳細な質問調査を実施し、農業経営と野菜栽培技術に関する詳細なデータを収集した。1998年度は、個別農家データのコンピュータ入力と単純集計作業を実施し、土地利用、水利用、労働利用、土地制度、栽培技術体系、雑草管理と利用、野菜加工、流通制度、野菜需要、価格形成などに関する補足調査を行った。本年度は、調査地において調査農家の野菜栽培技術と経営に関する補足調査、土壌構造調査、野菜間作および緑肥導入の栽培試験を実施した。国内では、個別農家データの分析を進め、成果を学内研究会で繰り返し報告・討論し、全体としての研究成果の調整に努めた。これら研究成果は英文報告書にとりまとめた。また、調査地の一般農家に対し研究成果を還元するため、ボカシ肥料の製造方法および野菜の主要病害虫対策に関するインドネシア語ポスターを作成した。さらに、東京農業大学プロジェクト研究のメンバーや現地共同研究者と合同研究成果を英文原稿にとりまとめ、出版助成の申請も行った。そのため、バリ州タバナン県の温帯野菜地帯を主たる研究対象地に、また西部ジャワ州チパナス地域を比較研究サイトに選出し、異なる専門分野の研究者で共同研究を開始した。本年度は、前者で195戸を対象に農家質問票調査を実施し、家族構成、土地所有、土地利用、労働利用、栽培技術、投入産出関係、農家経済構造、農民組織など農業経営と技術に関する詳細なデータを収集した。同時に、政府機関、大学など関連機関での概況調査や生態系調査を実施した。現地農家の協力を得て、野菜間作の栽培試験、野菜価格モニター、家計簿調査も実施中である。また、後者では30戸の農家から野菜栽培体系を中心とする個別経営データを収集した。バリ州での調査地はチャンデイクニン村である。当地は1910年代から入植者によって開拓された農村で、標高1200m2050mに位置する。農業の主体はトウモロコシ、キャッサバ、インゲン、陸稲などの畑作栽培にコーヒーやバリ牛飼育であったが、1967年に温帯野菜栽培が導入され、1980年以降急速に普及し、州内最大の野菜産地となった。現在の主要野菜はキャベツ、ハクサイ、トマト、キュウリ、ニンジン、ジャガイモ、エンドウ、リ-クなどで、集約的な単作が行われている。西部ジャワで一般的な間作・混作の経済的生態的評価を基に、生物間相互関係を活用したファーミングシステムの確立を目指している。

東南アジア高地における集約的農業の展開は、生態系破壊と食料の安全性・健康に関する新たな問題を生起する一方、零細な家族経営の生産効率は低迷している。したがって、生態系を保全しつつ経済効率的な生産システムの確率が持続的農業発展に必要不可欠である。本研究は、インドネシア高地における生態系(エコ)と調和し経済的(エコ)に自立できる農業経営、すなわちエコエコ農業の確立方向と課題を探究することを目的としている。そのため、パリ州タバナン県の温帯野菜地帯(バトゥリティ郡チャンディクニン村、標高1200m2050m)を主たる研究対象地に、また西部ジャワ州チパナス地域を比較研究サイトに選出し、異なる専門分野の研究者で共同研究を実施している。1997年度には、前者で195戸、後者で30戸の野菜農家を対象に詳細な質問票調査を実施し、農業経営と野菜栽培技術に関する詳細なデータを収集した。本年度は、これら個別農家データのコンピュータ入力と単純集計作業を実施し、土地利用、水利用、労働利用、土地制度、栽培技術体系、雑草管理と利用、野菜加工、流通制度、野菜需要、価格形成などに関する補足調査を行った。昨年度開始した、産地における主要野菜の価格モニターと7戸の家計簿記帳は本年度も継続実施し、2年間におよぶデータを収集した。また、キャベツ+トマトを中心とする野菜間作の栽培試験を繰り返し実施した。栽培実験は、西部ジャワで一般的な間作・混作の生物間相互関係(とくに忌避効果)を活用したファーミングシステムの導入を目指して実施している。そのため、バリ州タバナン県の温帯野菜地帯(バトゥリティ群チャンディクニン村、標高1,200m2,050m)を主たる研究対象地に、また西部ジャワ州チパナス地域を比較研究サイトに選出し、異なる専門分野の研究者で共同研究を実施している。1998年度は、個別農家データのコンピュータ入力と単純集計作業と補足調査を行った。本年度は、バリ島高地の調査地において調査農家の野菜栽培技術と経営に関する補足調査、土壌構造調査、野菜間作および緑肥導入の栽培試験を実施した。とくにEM菌を用いた野菜栽培が増加する兆しがあるので、その使用事例を中心に補足調査を実施した。これはルピア下落、輸入資材価格の高騰に対する農家の費用節減対策であるが、同時に化学合成農薬への依存を減少させる方向に展開している。EM菌の効果については、より詳細で科学的な分析が必要である。国内では、個別農家データの分析を進め、成果を学内研究会で繰り返し報告・討論し、全体としての研究成果の調整に努めた。これら研究成果は英文報告書にとりまとめた。また、調査地の一般農家に対し研究成果を還元するため、ボカシ肥料の製造方法および野菜の主要病害虫対策に関するインドネシア語ポスター2部を作成し、配付した。さらに、東京農業大学プロジェクト研究のメンバーや現地共同研究者と合同研究成果を英文原稿にとりまとめ、出版助成の申請も行った。
ラジオサージュリーによる大脳白質損傷のMRスペクトロスコピーによる解析-病態と制御機構の解明に関する基礎的研究-

定位手術的照射(SRS)で治療された脳動静脈奇形症例のうちMRスペクトロスコピー(MRS)にて経過観察が可能であった4症例(男3,女1,年齢21-65歳,平均46歳)を対象とした.SRSは10MV X線で最大線量18.8-28.8Gy,辺縁線量15.0-20Gyを照射した.MRSはnidusに接した深部白質と健側の深部白質に2.2-4.0ccmの関心領域を設定し,MRS上計測される代謝産物を半定量的にCrに対する比として算出した.治療前のMRSではspectrumに左右差は見られなかった.SRS6ヶ月後にT2高信号が出現した例にはT2高信号出現4ヶ月後(SRS10ヶ月後)にNAA/Crの減少とlactateの出現を認めた.しかしCho/CrおよびMyo/Crの有意な変化は認めなかった.また他の1例ではT2高信号が10ヶ月後に出現し,NAA/Crの減少とlactateの出現を伴っていた.またT2高信号が出現していない1例でもNAA/Crの低下を認めた.なお4例とも健側には有意な変化は認めていない.nidus周囲の深部白質で認められたNAAの低下はneuronal viabilityとneuronal functionの低下及びneuronal lossを示唆している.またT2高信号域が出現したいずれの部位でも検出されたlactateは嫌気性解糖を示唆している.これらの機序に関しては多数例での今後の検討が望まれる.定位手術的照射(SRS)で治療された脳動静脈奇形症例のうちMRスペクトロスコピー(MRS)にて経過観察が可能であった4症例(男3,女1,年齢21-65歳,平均46歳)を対象とした.SRSは10MV X線で最大線量18.8-28.8Gy,辺縁線量15.0-20Gyを照射した.MRSはnidusに接した深部白質と健側の深部白質に2.2-4.0ccmの関心領域を設定し,MRS上計測される代謝産物を半定量的にCrに対する比として算出した.治療前のMRSではspectrumに左右差は見られなかった.SRS6ヶ月後にT2高信号が出現した例にはT2高信号出現4ヶ月後(SRS10ヶ月後)にNAA/Crの減少とlactateの出現を認めた.しかしCho/CrおよびMyo/Crの有意な変化は認めなかった.また他の1例ではT2高信号が10ヶ月後に出現し,NAA/Crの減少とlactateの出現を伴っていた.またT2高信号が出現していない1例でもNAA/Crの低下を認めた.なお4例とも健側には有意な変化は認めていない.nidus周囲の深部白質で認められたNAAの低下はneuronal viabilityとneuronal functionの低下及びneuronal lossを示唆している.またT2高信号域が出現したいずれの部位でも検出されたlactateは嫌気性解糖を示唆している.これらの機序に関しては多数例での今後の検討が望まれる.直線加速器を用いた定位的放射線手術(ラジオサージェリー)が行われた症例のうちMRスペクトロスコピー(MRS)がなされた症例は11例で,このうち3例ではラジオサージェリーの前後でMRSが、残りの8例では治療後のみのMRSが撮られている.症例の内訳は女性3例,男性8例,年齢は37歳から71歳,平均52.5歳.疾患は動静脈奇形4例,転位性膿腫瘍4例,髄膜種2例,悪性黒色腫1例.使用した装置はGE Signa Horizon 1.5T,MRSはSingle voxel PRESS法(TR2000/TE30または136)で行った.ラジオサージェリーの前後でMRSが撮られた3例のうち,動静脈奇形の2例ではナイダス近傍の白質のMRSは治療前後とも正常パターンを呈していた.悪性黒色腫の1例の腫瘍部分では,治療前ではコリン化合物(Cho)と乳酸の上昇とN-アセチルアスパラギン酸(NAA)の相対的低下が見られ,治療前後では乳酸の減少が出現し嫌気性代謝の低下が示唆された.治療後のみにMRSが撮られた動静脈奇形の1例でナイダス近傍の白質でNAAのピークが対側と比べて低下しており,放射線による白質損傷が示唆された.髄膜腫の腫瘍部分のサンプリングではChoと乳酸の上昇が見られ,NAAのピークは見られなかった.転移性脳腫瘍では治療後もリピッドのピークが認められ,Choとクレアチン/クレアチンリン酸(Cre)のピークが認められず,腫瘍および脳実質の細胞膜崩壊・壊死が示唆された.転移性腫瘍の周囲の白質では,治療直後に見られた乳酸の軽度の上昇は約1ヵ月後に消失し,NAA/Cre,NAA/Choの相対的上昇が見られ,MRIでの浮腫の改善との関連が示唆された.【対象と方法】脳動静脈奇形(AVM)をライナックによる定位手術的照射で治療した8例中,MRSにて経過観察できた4例を対象とした.MR装置は1.5T超伝導装置を用い,MRSはPoint Resolved Spectroscopy法で,撮像条件はTR/TE=2000/30,NEX=128を使用したが,一部の検査ではTE=135または273を使用した.AVM nidusに接した深部白質に関心領域を設定し,正常対側の深部白質にできるだけ同じ大きさの関心領域を設定した.【結果】

4例いずれもnidusの縮小を認め,2例でnidus周囲にT2高信号域が出現したが,出現期間は6ケ月,10ケ月であり次第に増強した.治療後6ケ月後にT2高信号が出現した例では,MRSでは特に異常は認めず,T2高信号出現4ケ月後にNAA/Crの減少とlactateの出現を認めた.しかしCho/CrおよびMyo/Crの有意な変化は認めなかった.他の1例ではT2高信号が10ケ月後に出現したと同時にNAA/Crの減少とlactateの出現を認めた.またT2高信号が出現していない1例でNAA/Crの低下を認めた.【考察】AVMnidus周囲の深部白質のT2高信号域には,MRSにおいてNAAの低下が認められ,neuronal viability/functionの低下及びneuronal lossを示唆していた.またT2高信号域が出現した部位ではいずれもlactateが検出されているが,lactateは通常嫌気性解糖を示唆するものであり,その機序に関しては今後検討していきたい.興味深い点としては1例で,まだT2高信号域が出現していない時期に,NAAの低下が見られている点で,白質障害の前段階をとらえている可能性があり,今後の経過を見ていきたい.AVMで定位手術的照射(SRS)で治療された症例のうちMRスペクトロスコピー(MRS)にて経過観察が可能であったのは4症例(男3,女1,年齢21-65歳,平均46歳)で,SRSは10MVX線で最大線量28.8-18.8Gy,辺縁線量15.0-20Gyを照射した.MRSはnidusに接した深部白質に2.2-4.0ccmの関心領域を設定し,原則として健側の深部白質にも関心領域を設定し,MRS上計測される代謝産物を半定量的にCrに対する比として算出した.治療前のMRSではspectrumに左右差は見られなかった.SRS6ケ月後にT2高信号が出現した例ではT2高信号出現4ケ月後(SRS10ケ月後)にNAA/Crの減少とlactateの出現を認めた.しかしCho/CrおよびMyo/Crの有意な変化は認めなかった.また他の1例ではT2高信号が10ケ月後に出現したと同時にNAA/Crの減少とlactateの出現を認めた.またT2高信号が出現していない1例でNAA/Crの低下を認めた.なお4例とも健側には有意な変化は認めていない.nidus周囲の深部白質で認められたNAAの低下はneuronal viability,neuronal function,及びneuronal lossを示唆している.またT2高信号域が出現した部位ではいずれもlactateが検出され,嫌気性解糖を示唆するが,その機序に関しては今後検討していきたい.
DPP-4阻害剤による動脈硬化退縮と内皮機能改善の臨床評価とそのメカニズムの検討

我々は既存の動脈硬化に対するDPP4阻害剤の効果を検討した。マウスに高脂肪食を12週負荷し、DPP4阻害剤投与群と非投与群の2群とし、8週間治療後に大動脈における動脈硬化領域面積を評価した。非投与群に比べてDPP4阻害剤投与群にて動脈硬化領域は有意に減少した。臨床研究として、冠動脈疾患を合併した2型糖尿病患者においてDPP4阻害剤が内皮機能保護効果を示すかどうか検討した。平均6ヵ月の治療にてHbA1cは従来治療強化群、DPP4阻害剤投与群とも同程度に改善したが、血管内皮機能はDPP4阻害剤投与群にてより有意に改善した。DPP4阻害剤が心血管疾患への保護的な作用を示す可能性が示唆された。臨床研究として、冠動脈疾患を合併した2型糖尿病患者においてジペプチジルペプチターゼ(DPP)ー4阻害剤が内皮機能保護効果を示すかどうか検討した。冠動脈疾患を合併し、コントロール不十分の2型糖尿病患者をスクリーニングし、状態の安定しているときに、血管内皮機能を測定し、血管内皮機能障害のある患者、40人を対象とした。通常治療強化群とDPP4阻害薬であるシタグリプチン投与群(シタグリプチン50mg/日)の2群として、開始前と約6ヶ月後に血管内皮機能を測定し比較検討した。平均6ヵ月の治療にてHbA1cは両群とも同程度に改善した(シタグリプチン投与群:-0.65±0.20%、通常治療強化群:-0.67±0.20%、P=0.95)。血管内皮機能は血糖改善効果により、両群とも有意に改善したが、シタグリプチン投与群にてより有意に改善した(改善率;62.4±59.2% vs. 15.9±22.0%、P<0.001)。また、高感度CRPは通常治療強化群では治療前後で変化を認めなかったが(P=0.49)、シタグリプチン投与群では有意に低下しており(P<0.01)、内皮機能改善度と高感度CRPの変化量は有意に相関していた(r=-0.326、P<0.05)。以前、我々はマウスを用いた動物実験や細胞実験にてDPP4阻害剤により内因性の活性型グルカゴン様ペプチド(GLP)-1の効果を高め、eNOSの増強効果や抗炎症効果を示しており、また、今研究でもシタグリプチン投与群にて高感度CRPが有意に低下しており、血糖改善効果によらない血管内皮機能改善効果にDPP4阻害薬によるeNOS増強効果、抗炎症効果が寄与している可能性が考えられた。このように冠動脈疾患合併糖尿病患者において、DPP4阻害剤による血糖改善効果をこえた血管内皮機能改善効果が示され、DPP4阻害剤が心血管疾患への保護的な作用を示す可能性が示唆された。我々は以前、ApoE欠損マウスを用いた動物実験にてDPP4阻害剤(シタグリプチン)が動脈硬化進展抑制を認めることを示した。その他の報告も含め、既存の動脈硬化に対するDPP4阻害薬の作用を検証したものはない。そこで、既存の動脈硬化に対するDPP4阻害剤の効果を検討した。8週齢のApoE欠損マウスに高脂肪食を12週負荷したのち、DPP4阻害剤(シタグリプチン)投与群と非投与群の2群とし、さらに8週間治療を行い、上行大動脈から大腿動脈分岐部までの動脈硬化領域面積を評価した。高脂肪食のみ(非投与群)に比べて、DPP4阻害剤投与群にて動脈硬化領域は有意に減少した。新たな抗動脈硬化メカニズムの検証として、AMP-activated protein kinase (AMPK)に着目した。上記のマウス大動脈にてAMPKの活性化をウェスタンブロットにて評価すると、DPP4阻害剤投与群にて有意に活性化していた。次に、培養細胞におけるAMPK活性化を介した抗炎症作用を検討した。ヒト培養マクロファージ、ヒト培養冠動脈内皮細胞において、DPP4阻害剤(シタグリプチン)はGLP-1の作用を増強することでAMPKの活性化を有意に増強した。ヒト培養マクロファージにおいて、DPP4阻害剤はGLP-1の作用を増強することで炎症マーカーであるInterleukin-1β発現を有意に抑制し、AMPK阻害剤であるCompound-Cを前投与することでその効果は減弱した。ヒト培養冠動脈内皮細胞においても、DPP4阻害剤はGLP-1の作用を増強することでintercellular adhesion molecule-1、vascular cell adhesion molecule-1の発現を有意に抑制し、Compound-Cを前投与することでその効果は減弱した。以上からDPP4阻害剤はマクロファージと血管内皮細胞においてAMPKを活性化し、炎症を抑制することが示された。

以上の結果から、DPP4阻害剤(シタグリプチン)は既存の動脈硬化に対しても進展抑制を示し、そのメカニズムにはAMPKを介した抗炎症作用が寄与していると考えられた。循環器内科DPP4阻害剤を用いた血管内皮機能に関する臨床研究は、すでに論文化し、Circulation Journalに掲載された。ApoE欠損マウスを用いて、DPP4阻害剤による動脈硬化退縮実験を現在行っている。DPP4阻害剤にて退縮傾向があるようであるが、有意差がつくまでにはいたっておらず、マウスを増やして検討中である。引き続き、マウスを用いた動脈硬化退縮実験を進める。組織学的評価や、炎症促進性M1マクロファージから炎症抑制性M2マクロファージへのphenotypic polarity shiftが認められるかどうかを検討する。それと並行して、細胞実験にて血管内皮細胞とマクロファージにおいてDPP4阻害剤、GLP-1によるAMP-activated protein kinase (AMPK)活性化を検討する。また、AMPKを介して、抗炎症効果、内皮機能改善効果があるが、拮抗薬やsiRNAを用いて検討する。マウスを用いた動脈硬化退縮実験は現在進行中であり、対象数を増やしているところである。次年度に繰り越す分は、すでにサンプリングした血清等の測定に使用する予定であった。現在、実験中のサンプルと同時に提出し、測定する予定である。次年度分はマウスや飼料等、また、細胞実験の消耗品や抗体等の購入費にあてる予定である。
生体触媒新利用法の開発:有機ケイ素化合物の導入と新機能性物質の創製

本研究では、生体触媒の新しい利用法の開発のため、生化学の分野では殆ど取り扱われなかった有機ケイ素化合物の生体触媒による変換を試み、ケイ素が生体触媒に与える影響を検討し、さらに、生体触媒による変換を利用した新機能性物質創製の可能性を検討した。まず、従来加水分解酵素を用いても光学分割することが困難とされている1級アルコールにケイ素を導入し、光学分割を試みた。1級の光学活性含ケイ素アルコールとして、2-トリメチルシリル-1-プロパノールを選び、各種加水分解酵素によるエナンチオ選択的エスチル化反応を行い対応する炭素型の1級アルコールとの比較を行ったところ、炭素型化合物は、よい基質ではあったが、エナンチオ選択性は低く、従来の方法では光学分割が困難であることが確認できた。しかし、ケイ素化合物の方は、よい基質となるだけではなく、反応のエナンチオ選択性もある程度得られ、特に、リパーゼサイケン100を用いれば、非常に効率よく1級含ケイ素アルコールを光学分割できることがわかった。これは、ケイ素が、炭素に比べ、大きな原子であることが、エナンチオ選択性の向上に貢献したものと考えられた。次に、ケイ素原子をキラル中心とする1級アルコールを選び、加水分解酵素によるエナンチオ選択的エステル化反応を検討した。その結果、市販のパパインがエチルメチルフェニルシリルメタノールを良い基質とするだけではなく高いエナンチオ選択性を示すことが分かり、エチルメチルフェニルシリルメタノールを良い基質とするだけでなく高いエナンチオ選択性を示すことが分かり、エチルメチルフェニルシリルメタノールの効率の良い光学分割にも成功した。今回、光学分割に成功したこれらの有機ケイ素化合物は、新しいキラルビルディングブロックとして有用と考えられるだけではなく、含ケイ素医薬(シラ医薬)の前駆体などへの応用が考えられ非常に興味深い化合物であると考え、さらに検討を進めている。
化学反応場における二次元材料を対象とした荷電粒子プロセスシミュレータの開発

ポストシリコン世代のエレクトロニクス材料として有力視されるグラフェン等の二次元材料の加工プロセス技術を確立することは、同材料の実用化へ向けた最重要課題の一つである。本研究は、荷電粒子ビーム全般を用いた二次元材料のナノ加工プロセスを再現できる新規なシミュレーションモデルの開発を行なうものである。これに基づき、荷電粒子ビームが誘起する多彩で複雑な物理現象の機構解明のための理論解析と、二次元材料を制御性良く加工・改質するためのプロセス条件探索を行い、荷電粒子ビームと二次元材料の相互作用およびその応用技術についての科学的基礎を構築する。
ニコチン性アセチルコリン受容体による虚血性神経細胞死と脳微小血管の制御

近年、前脳基底部のマイネルト核と中隔に起始し大脳皮質と海馬に投射するコリン作動性神経を活性化すると、大脳皮質や海馬で代謝性の血管拡張とは無関係の神経性血管拡張反応が、ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)を介して起こることが示された。そこで本研究では第一に海馬に着目し、ラットにニコチンをi.v.投与してnAChRを刺激した際の海馬局所血流(Hpc-BF)の増加が、一過性虚血による海馬ニューロンの遅発性神経細胞死を改善するかどうかを調べた。Hpc-BFはレーザードップラー血流計を用いて測定した。トータル6分間の両側総頸と椎骨の4動脈の断続的(2分毎)結紮中、Hpc-BFは結紮前の約16%に減少し、結紮の5-7日後に海馬CA1ニューロンの約70%に遅発性神経細胞死が見られた。Hpc-BFはニコチン(30-100μg/kg,i.v.)により平均血圧とは無関係に用量依存性に増加した。ニコチン(30-100μg/kg)を結紮の5分前に投与すると、結紮によるHpc-BF低下は、わずかに、しかし有意に減弱した。ニコチン前処理した場合、一過性虚血後の海馬CA1ニューロンの遅発性神経細胞死は全ニューロンの約50%に減弱した。以上の結果は、nAChR刺激によるHpc-BFの増加は虚血による海馬ニューロンの遅発性死を防ぐことを示す。この成績は国際誌に受理され、掲載号の表紙に選ばれた(論文1)。第二に大脳皮質に着目し、マイネルト核電気刺激による大脳皮質血流の増加が、大脳皮質ニューロンの虚血性障害を改善するかどうか調べた。トータル30分間の一側総頸動脈の断続的(5秒毎)結紮中、大脳皮質血流は結紮前の約70%に低下し、同側大脳皮質に軽度な選択的神経細胞壊死が見られた。同側マイネルト核を電気刺激しながら結紮した群では,結紮中でも大脳皮質血流が安静時血流以上に維持され、選択的神経細胞壊死が防がれた。以上の成績は、nAChR agonist投与や前脳基底部電気刺激によるnAChR活性化は、海馬や大脳皮質で神経性血管拡張反応を起こし、脳血管障害による虚血性神経細胞死を防ぐ可能性を示唆する。近年当研究室では、虚血に特に弱い脳領域である海馬と大脳皮質に、ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)の活性化によるコリン作動性神経性血管拡張機構が存在する事実を証明した。そこで本研究は、nAChRによる脳の微小血管の制御が虚血性神経細胞死の制御につながるかどうかを明らかにすることを目的とした。本年度は、nAChR刺激薬のニコチンの静脈内投与が脳虚血の際の海馬および大脳皮質の局所血流と遅発性神経細胞死に及ぼす影響を調べた。ハロセン麻酔下のラットを用い、海馬および大脳皮質の局所血流をレーザードップラー血流計を用いて測定した。海馬では30100μg/kg、大脳皮質では1O100μg/kgのニコチンで、血圧とは無関係の局所血流増加が見られた。次に脳へ血液を供給する4つの主動脈を2分毎に断続的に結紮する方法により一過性虚血を行い、虚血中および再灌流時の局所血流の変化を調べ、一方37日後に脳を取り出して海馬CA1と頭頂葉の組織学的検討を行った。Total6分間の断続的4動脈結紮により、結紮中、大脳皮質および海馬の局所血流はいずれも結紮前のcontro1血流の約15%にまで低下し、47日後、海馬CA1では約75%、頭頂葉皮質1IV層では約10%の正常ニューロンが失われた。血圧とは無関係の血流増加を引き起こす量のニコチンを投与してから結紮を行うと、結紮中の血流レベルがcontrol血流の20%以上に維持され、海馬での遅発性神経細胞死は全ニューロン数の約半数に減少し、頭頂葉皮質での遅発性神経細胞死は防がれた。以上の事実から、nAChRの活性化によって引き起こされる脳微小血管の拡張は、虚血の程度を軽くし,海馬や大脳皮質のニューロン保護につながることを示す。トータル6分間の両側総頸と椎骨の4動脈の断続的(2分毎)

結紮中、Hpc-BFは結紮前の約16%に減少し、結紮の5-7日後に海馬CA1ニューロンの約70%に遅発性神経細胞死が見られた。Hpc-BFはニコチン(30-100μg/kg,i.v.)により平均血圧とは無関係に用量依存性に増加した。ニコチン(30-100μg/kg)を結紮の5分前に投与すると、結紮によるHpc-BF低下は、わずかに、しかし有意に減弱した。ニコチン前処理した場合、一過性虚血後の海馬CA1ニューロンの遅発性神経細胞死は全ニューロンの約50%に減弱した。以上の結果は、nAChR刺激によるHpc-BFの増加は虚血による海馬ニューロンの遅発性死を防ぐことを示す。この成績は国際誌に受理され、掲載号の表紙に選ばれた(論文1)。第二に大脳皮質に着目し、マイネルト核電気刺激による大脳皮質血流の増加が、大脳皮質ニューロンの虚血性障害を改善するかどうか調べた。トータル30分間の一側総頸動脈の断続的(5秒毎)結紮中、大脳皮質血流は結紮前の約70%に低下し、同側大脳皮質に軽度な選択的神経細胞壊死が見られた。同側マイネルト核を電気刺激しながら結紮した群では,結紮中でも大脳皮質血流が安静時血流以上に維持され、選択的神経細胞壊死が防がれた。以上の成績は、nAChR agonist投与や前脳基底部電気刺激によるnAChR活性化は、海馬や大脳皮質で神経性血管拡張反応を起こし、脳血管障害による虚血性神経細胞死を防ぐ可能性を示唆する。
光駆動型イオンポンプ：ハロロドプシンのクロライド輸送素過程の解明

高度好塩菌がもつハロロドプシン(HR)は、光駆動型のCl-ポンプ膜蛋白質である。光を吸収すると複数の中間体を経由する光反応サイクルをまわり、この間に1個のCl-を細胞の外側から内側へ輸送する。本研究では、Cl-輸送素過程の解析を行い、以下の成果を得た。1)Clーの細胞質側への放出と細胞外側からの取り込みは、O中間体の生成と崩壊に同期して起こる。後続のNpHR'中間体の崩壊時には、取り込まれたClーの初期結合サイトへの移動が起こる。2)Clー放出時に起こる過渡的なClーへの親和性低下は、細胞膜電位が存在する生理的環境においても、Clー輸送活性を高く維持するために必要である。高度好塩菌の細胞膜に存在するハロロドプシン(HR)は、光によって駆動されるCl-ポンプ蛋白質である。内包する色素レチナールの光異性化をきっかけとして、複数の中間体を経由する光反応サイクルをまわり、この間に、1個のCl-を細胞の外側から内側へ輸送する。本研究では、中間体間の遷移時に起こるCl-輸送素過程の解析と、そこに係わる重要アミノ酸残基の同定を通して、HRの分子機構を考察する。今年度は、以下の二つの成果を得た。1.HRは細胞膜内でホモ三量体を形成するが、近年、分離されたNatronomonas pharaonisの変異株に発現するHR(NpHR)の場合は、HR単量体間の間隙に、色素カロテノイドが結合した状態で発現している。カロテノイドは、静電的環境の変化に応じて、吸収スペクトルが変化する色素である。そこで、カロテノイドの吸収変化を利用して、HRのCl-輸送素過程を解析することを試みた。その結果、O中間体の生成と崩壊時に、Cl-の細胞質側での放出と細胞外側での吸着が起こるという結果が得られた。さらに、細胞外側からのCl-吸着で生じるNpHR'中間体は、まだ構造が元の状態まで復帰しておらず、比較的、大きな構造変化を維持した状態であることが示唆された。2.上述の変異株から、HRを大量に含む膜小胞を作成し、膜電位がHRの光反応サイクルに与える影響を測定した。その結果、細胞内負の膜電位によって、O中間体の蓄積量が減少し、かつ、その崩壊に遅延が起こることが判った。これらは、O中間体の生成と崩壊過程に、Cl-の長距離の移動が起こることを示唆しており、やはり、これらの過程において、Cl-の放出と取込みが起こるというモデルを支持する結果であった。本研究では、中間体間の遷移時に起こるCl-輸送素過程の解析と、そこに係わる重要アミノ酸残基の同定を通して、HRの分子機構を考察してきた。成果の概要は以下の通りである。3番が最終年度に得た成果である。高度好塩菌H. salinarum由来のHRの大腸菌発現系を用いた調製法の確立:HRの研究には、主にH. salinarumとN.pharaonis由来のHRが用いられてきたが、前者のHR(HsHR)を容易に調製する方法がなかった。大腸菌細胞膜にHsHRを発現させ、膜可溶化時にレチナールを加えることによって、活性型のHsHRを容易に調製できることを明らかとした。光反応サイクル後期中間体の遷移に同期したClー輸送素過程の解明: HRと複合体を形成しているカロテノイドの吸収スペクトル変化を利用して、HRのClー輸送素過程を解析した。その結果、O中間体生成と崩壊時に、Clーの細胞質側への放出と細胞外側からの取り込みが起こること、さらに、後続のNpHR'中間体の崩壊時には、Clーの初期の結合サイトへの移動が起こることが示唆された。Clー放出時におこる過渡的な解離定数上昇の生理的意義の解明:HRは光励起に伴う構造変化によって、Clーへの解離定数を過渡的に上昇させて細胞質側への放出を行う。解離定数の上昇が限定的となる種々の変異体を用いた解析により、解離定数の上昇は、細胞膜電位が存在する生理的環境においても、Clー輸送活性を高く維持するために必要であることが明らかとなった。高度好塩菌の細胞膜に存在するハロロドプシン(HR)は、光エネルギーを用いて、Cl-を細胞外から細胞内へ輸送する蛋白質である。

光で活性化できるという利点に加え、輸送活性などの測定手法の確立によって、HRは輸送分子機構を詳細に解析できる優れたモデル蛋白質となってきている。本研究では、輸送に伴う分子内イベントの解析と、そこに係わる重要アミノ酸残基の同定を通して、HRの分子機構を考察する。今年度は、以下の二つの成果を得た。1.HRが光反応サイクル中に発生する起電力の時間分解測定:誘電性薄膜であるコロジオン膜にHRを吸着させ、この膜を用いた電気化学セルを構築した。誘電性薄膜はコンデンサ、HRは電池とみなせるため、Cl-輸送に伴う輸送起電力は、光誘導電流として観測される。電気化学セルにナノ秒パルスレーザを照射したところ、数ミリ秒で最大となる誘導電流を観測した。これは、光反応サイクルにおけるO中間体の生成・崩壊のタイミングとほぼ一致しており、この中間体の前後で、Cl-の長距離の移動が起こることが示唆された。2.H.salinarum由来のHR(HsHR)の大腸菌発現系を用いた調製法の確立:HRの研究には、HsHRとN.pharaonis由来のHR(NpHR)が主に用いられてきた。両者には、輸送基質の種類や光反応サイクルなど、興味深い違いがあることが知られており、これらを比較することで、Cl-輸送機構をより詳細に検討できるものと期待される。NpHRは、大腸菌における機能的大量発現系が確立しているが、HsHRでは、これがなかった。そこで、HsHRの大腸菌発現系を用いた調製を試みた。その結果、HsHRは、不活性な状態で大腸菌膜に発現するが、可溶化時にレチナールを添加することで、活性型のHsHRを得られることが明らかとなった。この手法によって、HsHR変異体を容易に調製できるようになった。本研究では、HRを膜輸送担体のモデル蛋白質として捉え、その輸送分子機構の解明を目指している。目的達成のための具体的な研究項目として、以下の3点を設定している。1.各輸送中間体で起こる分子内イベントを明らかとする。2.輸送に伴う構造変化を検出し、それらが起こる輸送中間体を決定する。3.種々の変異体を作成し、輸送駆動力とイオン透過能に関与する残基を同定する。1に関しては、HRが発生する起電力の測定、HRと結合したカロテノイドの吸収変化の測定、膜電位がHRの光反応に及ぼす影響、の3つの実験結果から、輸送中間体で起こる分子内イベントを推定することができた。3に関しては、Halobacterium salinarumのHR(HsHR)を、大腸菌発現系を用いて調製する方法を確立することができた。これによって、上述したNpHRとHsHRの性質を比較することが容易になった。NpHRとHsHR間の相同性は高いが、光反応サイクル等には、特徴的な違いがある。このため、両者の比較は、それぞれの分子機構を解明するために有用である。本研究では、目的達成のための具体的な研究項目として、以下の3点を設定している。(1)各輸送中間体で起こる分子内イベントを明らかとする。(2)輸送に伴う構造変化を検出し、それらが起こる輸送中間体を決定する。(3)種々の変異体を作成し、輸送駆動力とイオン透過能に関与する残基を同定する。今年度は、(1)の研究項目を推進するために、HRが発生する輸送起電力の時間分解測定を行い、Cl-の放出が起こる反応中間体を推定することが出来た。同じく(1)の推進のために、好塩菌膜ベシクルに過渡吸収分光法を適用して、輸送素過程を解析することも予定していたが、この測定は、準備段階に留まり、次年度以降の課題となった。
細胞増殖の制御系としてのユビキチンシステム

マウス培養細胞FM3Aを無機リン酸で標識後、抗ヒトE1抗体で抽出液中からE1酵素を沈降精製して調べ、リン酸化されていることを確認した。同じ細胞からユビキチンカラムを用いて精製したE1酵素を用い、抗マウスCdc2抗体で精製したCdc2 kinaseとγ-32P-ATPで反応させたところ、ヒストンH1と同じレベルでリン酸化された。トリプシン分解物のペプチドマッピングの結果、いずれも同じ部位2箇所でのリン酸化であり、このうちの一つはN末端から4番目のSer残基であることが証明された。この部位のリン酸化は細胞周期のG2/M期に最大となり、FM3ACdc2温度感受性変異株においては抑制されたことから、細胞内でCdc2 kinase(MPF)により周期依存的にリン酸化されていることが分かる。このリン酸化がいかなる生物学的機能を代表するものかはまだ憶測の行を出ていない。しかし、このリン酸化部位の数残基後にKKRR配列が存在し、これが核移行シグナルとなっている可能性がある。核移行シグナルの近くには多くの場合リン酸化部位が供役していると言われる。従って細胞周期依存的に核へのE1の移行に関わっている可能性がある。実際、G2期にかなりの量のE1が核に局在するとの報告がある。また核に局在後に特定のE2の認識機構に関わることも考えられる。他の一箇所のリン酸化は、in vitroではCdc2 kinaseでリン酸化されるにもかかわらず、細胞内ではG1/S期に主にリン酸化されていることから、Cdk2または類縁のkinaseによる可能性が極めて高いと思われる。いづれにしてもこれらのことは、cdkによる細胞周期制御系とユビキチン蛋白質分解系が細胞増殖制御のネットワークの中で相互にリンクしていることを意味しており、具体的にはcdkリン酸化酵素でユビキチン系の最初に位置するE1酵素がリン酸化されることにより、特定のE2酵素の認識を介して周期特異的なユビキチン経路を発現させることにつながるのではないかと考えている。
アジア・太平洋戦争および現代世界における大規模暴力をめぐる総合的比較研究

本研究プロジェクトは、アジア・太平洋戦争における大規模暴力の発生の構造から戦後における法的正義・記憶・回復・和解などをめぐって日本において展開してきた研究成果を、現代世界の他の大規模暴力をめぐる海外の研究と交流させることにより相互の研究の発展に貢献することを目的として実施された。研究期間内に国外・国内で研究交流の国際研究集会を実施するとともに当該分野の若手研究者の育成にも重点をおき、ますます実践的な重要性をましつつある本課題について今後の研究のさらなる発展に結びつけるための研究者ネットワークの形成を実現した。アジア・太平洋戦争における大規模暴力について日本において展開してきた研究蓄積をふまえ、その成果を内戦・圧制・対テロ戦争などにおける現代世界の大規模暴力をめぐる海外の研究と交流させることを目的とする本研究プロジェクトは、平成23年度の研究実施計画にしたがって、(1)「真実和解」の研究・実践プロセスに関するフィールド調査・ネットワーク構築事業として、研究代表者・中野聡がアメリカ合衆国(2011年89月)、フランス(同11月)、韓国(同11月)、カンボジア(2012年3月)、中国(同3月)において、連携研究者・永井均がフィリピン(2011年8月)、連携研究者・栗田禎子(2011年7月)がドイツにおいてそれぞれ調査を実施し、(2)若手研究協力者の公募事業として、それぞれ平成23年度を通じて高誠晩が韓国において、荒沢千賀子がスペインにおいてそれぞれフィールド調査を行い、(3)海外ワークショップとして上記(1)とも重なるが、中野が2011年11月にフランスのパリ第3大学で小シンポジウムを実施し、2012年3月には中野と連携研究者の笠原十九司および海外研究協力者のヤン・ダーチン(楊大慶)、リカルド・ホセ、リディア・ホセを中核とする訪問団を組織して南京大学中華民国史研究センターにおいて日中米比4カ国合同の研究会議を開催した。以上を通じて、平成23年度の主要な課題であった研究交流(ネットワーク構築)・研究調査について順調に計画を進めることができた。とりわけ、南京大学中華民国史研究センターにおける研究会議では、南京事件・マニラ戦研究をめぐって中国とフィリピンの研究者を初めてネットワーキングすることに成功しただけでなく、第2次世界大戦史研究を現代世界の大規模暴力をめぐる真実と和解の実践・研究にどのように結びつけていくかという本プロジェクトの中心課題について日中比で豊かなディスカッションを実現することができたことは特筆すべき成果であった。アジア・太平洋戦争史の日本における研究蓄積をふまえ、その成果を内戦・圧制・対テロ戦争などにおける現代世界の大規模暴力をめぐる海外の研究と交流させることを目的とする本研究プロジェクトは、研究最終年度の事業として、若手研究協力者の研究成果報告を中心にした戦争トラウマ研究に焦点をあてた国内シンポジウム(「心の傷をめぐる歴史経験ー語りと追悼」)を2013年7月に実施した。さらに、本研究事業を通じてネットワークを形成したフランス高等師範学校およびフランスの主要な学術誌『両大戦と現代の紛争』編集責任者などの研究者を迎えた国際シンポジウム(「大規模暴力の語り方ー日仏学際対話の試み」)を2013年9月に実施した。2013年3月にスペインのオビエド大学で開催した国際ワークショップとあわせて、各シンポジウムの成果の一部を出版する準備を進めている。また研究代表者は、在外研究先のアメリカにおいて本研究プロジェクトに関連するシンポジウムで2014年3月にセントルイス・ワシントン大学およびワシントンDC・ジョージワシントン大学で2度にわたり研究発表を行い、引き続きネットワーク形成につとめた。最終年度の補充調査として、引き続き若手研究協力者の高誠晩氏、荒沢千賀子氏が海外研究調査を行うとともに、永井均氏、中原聖乃氏がワシントンDCにおいて調査を行った。なお、本プロジェクトの研究成果の公開については、若手研究協力者を含めた研究成果の出版を準備中である。アジア・太平洋戦争史の日本における研究蓄積をふまえ、その成果を内戦・圧制・対テロ戦争などにおける現代世界の大規模暴力をめぐる海外の研究と交流させることを目的とする本研究プロジェクトは、2012年度の研究実施計画にしたがって、1「真実和解」の研究・実践プロセスに関するフィールド調査・ネットワーク構築事業として、研究代表者・中野聡がルワンダ共和国(2012年5月)、ポーランド・ドイツ・フランス(同8-9月)において、永井均がフィリピン(2013年3月)、笠原十九司・林博史・宮地尚子・荒沢千賀子(若手研究協力者)がスペイン(2013年3月)においてそれぞれ調査を実施し、2若手研究協力者による研究として、それぞれ2012年度を通じて高誠晩が韓国において、荒沢千賀子がスペインにおいてそれぞれフィールド調査を行い、3海外ワークショップとして上記1とも重なるが、2013年3月に笠原十九司・林博史・宮地尚子・荒沢千賀子による訪問団を組織してスペインのオビエド大学等において日本・スペイン合同の研究会議を開催した。