hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アポトーシス阻害蛋白とタウ蛋白との相互作用と神経細胞死に関する研究

タウ蛋白を発現させたCOS7細胞にアポトーシスを誘導するストレスを導入すると細胞死の増加とタウ蛋白脱リン酸化を認めたが、この細胞にタウ蛋白と同時にXIAPとを共発現させると細胞死の数は減少し細胞中のタウ蛋白はリン酸化レベルの亢進を認めた。次に、タウ蛋白N末端とのXIAPとの結合については、2つのペプチドN-tau-delM(AEPRQEFEVMEDH)およびN-tau(MAEPRQEFEVMED)(どちらもアミノ酸1文字表記)のうちN-tau-delMには結合するが、N-tauには結合しないことが判明した。以上のことは、XLAPがAD脳における変性過程において何らかの関わりを持つこと、特にタウ蛋白リン酸化を含む神経変性機序に関わっている可能性と、タウ蛋白のN末端のMet切断化にともなって細胞死を誘導する可能性とを示唆している。よって、アポトーシス阻害因子という細胞死の過程に逆の働きをしているものがAD脳においては複雑に関与している可能性が示唆された。まず、タウ蛋白を発現させたCOS7細胞にアポトーシスを誘導するストレスを導入すると細胞死の増加とタウ蛋白脱リン酸化を認めたが、この細胞にタウ蛋白と同時にXIAPとを共発現させると細胞死の数は減少し細胞中のタウ蛋白はリン酸化レベルの亢進を認めた。次に、ウエスタンブロット法による解析によるとAD脳におけるXIAPの発現は増加しており、局在としては主に神経細胞に発現していることが分かった。そして、タウ蛋白N末端とのXIAPとの結合については、2つのペプチドN-tau-delM(AEPRQEFEVMEDH)およびN-tau(MAEPRQEFEVMED)(どちらもアミノ酸1文字表記)のうちN-tau-delMには結合するが、N-tauには結合しないことが判明した。以上のことは、XIAPがAD脳における変性過程において何らかの関わりを持つこと、特にタウ蛋白リン酸化を含む神経変性機序に関わっている可能性と、タウ蛋白のN末端のMet切断化にともなって細胞死を誘導する可能性とを示唆している。アポトーシス阻害因子という細胞死の過程に逆の働きをしているものがAD脳においては複雑に関与している可能性が示唆された。我々は今までに,神経細胞死とタウ蛋白異常リン酸化のメカニズムを検討してきた。そのなかで、アポトーシスのメカニズムに興味をいだき、内因性に細胞内に存在しカスパーゼを抑制する蛋白として知られるIAPの1つであるXIAPについて研究を行ってきた。そして、N末端のMetの除かれたタウ蛋白と特異的に結合しその機能を抑制する可能性があることを報告してきた。GST蛋白とタウ蛋白(野生型および第1Met欠損型)との融合リコンビナント蛋白を作成し、プロテアーゼによって切断して、N末端がMetおよびAlaから始まる2種類のタウ蛋白を作成した。次に、SH-SY5Y細胞およびCOS7細胞に細胞死ストレスを与えてアポトーシスを誘導し、活性化カスパーゼを含む細胞ライセートを得る。そこに、XIAPのみ、XIAPとタウ蛋白(野生型)、およびXIAPよタウ蛋白(第1Met欠損型)を添加して、カスパーゼ活性を測定した。XIAPのみを加えたものは何も加えないものに比べて優位に活性が減弱し、XIAPとタウ蛋白(野生型)を加えてもやはり同様に減弱していた。しかし、XIAPとタウ蛋白(第1Met欠損型)を添加すると、カスパーゼ活性はXIAPのみを加えたものに比べて回復した。このことより、N末端のMetが切断されたタウ蛋白はXIAPの抗アポトーシス活性を抑制して、アポトーシス促進的に働くことが示唆された。さらに、N末端のMet切断化タウ蛋白に対する特異抗体を作成し、ウエスタンブロット法を用いてこのN末端のMet切断化タウ蛋白の発現を抑制する物質を検索した。2価イオンであるコバルトの添加によってその発現が増強した。コバルトはメチオニンアミノペプチダーゼの活性化因子であることから、その関与が示唆された。
食品放射能規制政策のリスク便益分析

福島第一原発事故によって放出された放射性セシウムによる食品汚染に対してとられた規制政策の効果と費用とを評価し、費用便益分析を行い、効率的な規制のあり方を示した。規制に対応する対策として、出荷や生産の制限と農業における放射性セシウム低減対策を取り上げ、その費用を測った。また、政策の効果は、規制によって消費者が摂取する放射性セシウムの減少によるがんのリスクの低下によってもたらされる損失余命の減少によって測った。損失余命1年減少の便益を2000万円とした時、米の効率的な基準値は390Bq/kg、あんぽ柿の効率的な基準値は3600Bq/kg、または徐々に厳しくなる基準値であることが明らかになった。福島第一原発の事故によって放出された放射性セシウムの、食品を通じた摂取を防ぐために採られた規制と対策の費用と効果を測り、その比を余命1年延長費用として評価するのが研究の目的である。2013年度は以下のことを行った。1) 2011年春の葉物野菜と秋の米の出荷制限の費用と効果を測った。出荷制限によって失われた価値で費用を測り、3月5月の野菜で810万円1.0億円、米で3.110億円という余命1年延長費用を得た。2) 2011年から2012年にかけて行われた柿の除染の費用と効果を測った。あんぽ柿の産地で除染にかけた費用は7.0億円である。除染の結果、2011年に250Bq/kgだったあんぽ柿の放射性セシウム平均濃度は、2012年に130Bq/kg、2013年に71Bq/kgに下がった。物理的減衰と生物的な自然減を除いて、2012年と2013年の除染による低減をそれぞれ53Bq/kg、68Bq/kgと推定し、2014年以降、2013年の減衰率が続くと仮定して、2022年までの除染による低減分を求め、放射性セシウムの摂取回避による余命延長を15年と推定し、余命1年延長費用4800万円を得た。これは2012年の柿が加工され出荷されたとした場合の値である。実際には加工されず、廃棄による余命1年延長費用が5.6億円となった。3)米への放射性セシウムの吸収を抑える対策の費用と効果を測った。珪酸カリとゼオライトを施用して深耕する費用は87万円/haである。2011年産米の緊急調査で100500Bq/kgの放射性セシウムを含む米を生産した伊達市の農家(4.5%)の米が、2012年産米で、全袋検査結果の分布に従って、「検出せず」から100Bq/kgに移行したとして、自然減を差し引いて、対策による摂取量の削減から余命延長を推定し、費用との比を取ると、4.0億円から10億円となった。福島第一原発の事故によって放出された放射性セシウムの、食品を通じた摂取を防ぐためにとられた規制と対策の費用と効果を測り、その比を余命1年延長費用として評価するのが研究の目的である。2014年度は以下のことを行った。1.前年度に行った柿の除染の費用と効果の計測を改善した。除染した場合と除染しなかった場合の減衰係数の差を既存文献から求め、除染による2012年から2030年までのあんぽ柿中の放射性セシウム濃度の低下を予測し、あんぽ柿を人々が食べた場合の放射性セシウム摂取量の除染による削減を推定し、そこから、被曝による損失余命の削減量を推定した。除染の費用6.2億円から、損失余命1年回避にかかった費用を、効果を2ヶ年、5ヶ年、10ヶ年、19ヶ年で見た場合について、それぞれ、1.8億円、7200万円、4600万円、3700万円と推定した。2.米の放射性セシウム吸収抑制策の効果の推定を改善した。2011年産米の緊急調査で100500Bq/kgの放射性セシウムを含む米を生産した伊達市の農家(4.5%)の米のうち、2012年産米で「検出せず」になったものが最も大きな削減をもたらしたと見なし、その効果を白米で40Bq/kgと推定し、吸収抑制策の費用87万円/haと収量4.4t/haから、1Bq削減するのに5.0円かけたと計算した。1Bqの損失余命係数1億分の1.6年から、これは、1年の損失余命回避に3.0億円かけたことを意味する(単位費用最小のケース)。3. 2012年から行われている米の全量全袋検査の費用を1年あたり57億円と計算した。これは200円/kgに当たる。2012年産では71袋の基準値を超える米を見いだして出荷を止めた。その放射性セシウム濃度の平均150Bq/kgから、回避された損失余命を0.0023年と推定し、余命1年あたり2.5兆円という値を得た。

福島第一原発の事故によって放出された放射性セシウムの、食品を通じた摂取を防ぐために採られた規制と対策の費用と効果を測り、その比を余命1年延長費用として評価するのが研究の目的である。2015年度は、前年度までに行った、出荷制限や加工自粛の費用と効果、および、米のセシウム吸収抑制策と柿の樹皮除染の費用と効果の結果から、費用が便益を超えないという意味で効率的な食品の放射能基準値を求めた。規制の便益は、食品からの放射線被曝を減らすことによる損失余命減少の便益として、余命1年あたり2000万円を想定した。米では、農家からの出荷価格が230円/kgとすると、出荷を止めるという対策を採らせるに十分な放射性セシウム濃度は720Bq/kgとなった。これが効率的な基準値である。それに対して、水田の吸収抑制策という対策を採らせるに十分な玄米中の放射性セシウム濃度は390Bq/kgとなった。基準値を390Bq/kgにすれば、無対策の時に3902100Bq/kgになる水田で対策が採られ、390Bq/kg以下に下がって出荷され、その対策は効率的である。あんぽ柿では、加工せず出荷もしないという対策の費用を1200円/kgとして、そのような対策を採らせるに十分な放射性セシウム濃度は3600Bq/kgとなった。無対策の場合に340Bq/kg以上になる柿は除染して濃度を下げることが効率的となったが、無対策の場合に470Bq/kg以上になる柿は除染しても340Bq/kg以下に下がらないので、基準値を340Bq/kgにすることは、流通させた方が効率的なあんぽ柿を流通から排除する可能性がある。しかし、現実にはすべての樹園地で除染対策がすでに採られ、ほとんどのあんぽ柿の濃度が340Bq/kgを下回っているので、3403600Bq/kgのどこに基準値を設定しても、効率性は損なわれない。福島第一原発事故によって放出された放射性セシウムによる食品汚染に対してとられた規制政策の効果と費用とを評価し、費用便益分析を行い、効率的な規制のあり方を示した。規制に対応する対策として、出荷や生産の制限と農業における放射性セシウム低減対策を取り上げ、その費用を測った。また、政策の効果は、規制によって消費者が摂取する放射性セシウムの減少によるがんのリスクの低下によってもたらされる損失余命の減少によって測った。損失余命1年減少の便益を2000万円とした時、米の効率的な基準値は390Bq/kg、あんぽ柿の効率的な基準値は3600Bq/kg、または徐々に厳しくなる基準値であることが明らかになった。米と柿の対策の費用と効果の評価ができた。環境経済学昨年度明らかになったことを今年度発表していく。今年度は、米の吸収抑制策の評価を全県に広げる。また効率的な基準値を決めるための方法論を作る。出荷制限による廃棄の費用と効果の推定は精度を上げた。米の吸収抑制策と柿の除染対策の費用と効果の推定はできた。畜産物の対策の評価が難しく、遅れている。昨年度明らかになったことを今年度発表していく。今年度は、さらに、米の吸収抑制策の評価を多面的にする。また、畜産物の対策を評価できるよう、方法を考える。他の所用と兼ねていた場合などがあり、旅費の支出が予想よりも少なかったから。昨年度の成果の発表のための学会出席の旅費などに当てる。
電荷・軌道結合系における金属絶縁体転移と輸送現象

本研究では、遷移金属酸化物に代表されるスピン・電荷・軌道結合系において、特に電荷と軌道の自由度の結合・分離に焦点を当て、軌道自由度を重視する立場から新規な電子物性の解明と予測を行う。特に強い電子相関効果が顕著となる金属絶縁体転移やその近傍の金属相において、輸送現象や熱力学量における軌道揺らぎの役割を明らかにする。平成14年度の主な研究課題として、チタン、バナジウム酸化物等のt_<2g>軌道の自由度を持つ遷移金属酸化物における、軌道状態と電荷状態の研究を取り上げた。これまで多くの研究がなされてきたマンガン酸化物におけるe_g軌道の自由度と比較して、上記の物質では、その軌道縮退度、隣接サイト間の電子遷移強度、スピン・軌道相互作用の有無、電子格子相互作用の強度など様々な面で異なる事が知られている。その軌道、スピン、電荷状態を探るために、まず低エネルギー領域で有効な理論模型を導出した。この交換相互作用に関する項はスピン部分と軌道部分の積として表されるが、軌道部分はe_g電子系と異なり、サイトあたり8つの軌道演算子により表される。これを基にまず絶縁相における磁気、軌道構造を平均場近似法により調べ、強磁性相ではマクロなオーダーの軌道状態が縮退している事が明らかとなった。これは軌道の縮退度に加え、隣り合った異なる軌道間に電子遷移が許されない事に起因している。また上記の軌道演算子を用いて共鳴X線散乱の散乱断面積の定式化を行い、YT_iO_3の実験を解析する事により、これまで偏極中性子散乱実験やNMRにより指摘されているものとコンシステントであることが明らかとなった。本年度後期では更に、軌道秩序絶縁相に導入されたホールの運動について調べた。ペロフスカイト型バナジウム酸化物では温度や組成により、C型反強磁性秩序G型軌道秩序相とG型反強磁性秩序、C型軌道秩序相の2相が出現する。両者におけるホールの運動やこれにともなうスピン・軌道揺らぎについて変分法による計算を現在進めている。
局所麻酔薬の神経毒性機序およびその毒性発現濃度同定法の確立に関する研究

高濃度局所麻酔薬の使用で起こる不可逆的神経障害は、局所麻酔薬が神経細胞膜を可溶化により膜構造を破壊するために生じるとの仮説を我々は提唱し、それを証明するために実験を行った。(1):局所麻酔薬が界面活性剤と同じように分子会合体を形成することを、イオン選択電極法を用いて求めた。これによって局所麻酔薬が一般の界面活性剤と同様の特性を持つことを示した。(研究成果1,4)(2):局所麻酔薬がリン脂質モデル膜を破壊する濃度を光散乱強度から求めた。それらの濃度は、各局所麻酔薬の分子会合濃度と一致した。高濃度になると局所麻酔薬は界面活性剤の特性により膜を破壊することが示された。(研究報告1,4)(3):モデル膜を破壊する濃度で実際にラットを用いて不可逆的神経障害が生じるかどうかを調べた。ジブカインとリドカインをラットのくも膜下腔投与後に不可逆的神経障害が生じる濃度は、それぞれのモデル膜破壊濃度と一致した。この結果は、不可逆的神経障害が局所麻酔薬の膜可溶化作用によって起こるという我々の仮説を証明するものである。(研究成果1,3,4)(4):(3)の実験を行うにあたり、従来の脊椎麻酔モデルラットに比べ脊髄損傷の少ないモデルラットを開発した。従来の方法では、29Gのカテーテルをラットのくも膜下腔に挿入していたが、我々は更に細い31Gカテーテルを用いた。より細いカテーテルを用いることでカテーテル挿入に伴う神経損傷を少なくすることができた。(研究成果2,3,4)(5):(3)の実験を行うにあたり、局所麻酔薬による神経障害の評価方法としてニューロメーターを動物にはじめて導入し、その評価が従来の行動学的評価法に比べ定量性に優れていることを示した。(研究成果2,3,4)(6):赤血球を用いて局所麻酔薬による膜破壊実験を行い、モデル膜の破壊と同様に局所麻酔薬の会合体形成濃度以上で赤血球膜も破壊されることを示した。赤血球を用いた局所麻酔薬による溶血実験は、局所麻酔薬の神経毒性発現濃度を予想する簡便な方法であることを示した。(研究成果1,2,3,4)高濃度局所麻酔薬の使用で起こる不可逆的神経障害は、局所麻酔薬が神経細胞膜を可溶化により膜構造を破壊するために生じるとの仮説を我々は提唱し、それを証明するために実験を行った。(研究成果1,2,3,4)高濃度局所麻酔薬による神経細胞膜の可溶化が不可逆的神経障害の機序のひとつであるとの我々の説を証明するために以下の実験を行った。1)電流刺激閾値(CPT)を用いた局所麻酔薬による神経障害の評価法の確立局所麻酔薬による神経毒性に関する動物実験での神経障害の評価方法は従来テイルクランプ、熱線照射等による反応を観察することであったが、我々は電流刺激による疼痛閾値を測定することにより神経障害を定量的に評価できるか否かを調べた。後頭骨環椎間膜からくも膜下腔に29Gのポリエチレンチューブ(PE10)を挿入したラットを用いて、リドカインのくも膜下投与を行った。

リドカイン注入4日後、5%以上のリドカイン注入群では後肢の知覚鈍麻や麻痺を認めた。CPTの上昇は知覚鈍麻や麻痺をきたした群に一致して認められ、しかもリドカイン濃度依存性に増大した。この実験によりニューロメーターを用いて神経障害の定量的評価ができることを示した。2)くも膜下リドカイン投与による神経障害の免疫組織学的評価神経学的所見およびCPTでの所見と組織学的所見を比較した。実験1のラットを用いてリドカインのくも膜下腔投与4日後、50μmの凍結切片を作成し、カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)、カルレチニン(CR)の免疫組織染色を行った。神経学的所見およびCPTで神経障害をきたしたと評価されたリドカイン5%以上の群においてCGRP、CR陽性細胞はリドカイン濃度依存性に減少し、脊髄後角で著明であった。神経障害評価においてニューロメーターの所見と組織学的所見が一致した。3)水溶液特性から予測される局所麻酔薬の神経障害発現濃度の動物実験による検証上記の実験を踏まえ我々の説を証明すべく現在、界面活性剤によるラットの神経障害モデルを作成し、可溶化濃度以上で不可逆的神経障害をきたすか否かを調査中である。これまでの結果は2001年の日本麻酔学会で発表予定である。高濃度局所麻酔薬による非特異的な細胞膜可溶化が不可逆的神経障害の機序のひとつであると我々は提唱している。この考えのもとに、前年度行った実験を更に発展させた。1)電流知覚閾値(CPT)を用いた局所麻酔薬による神経障害の評価前年度に使用したラットは29Gのカテーテルをくも膜下腔に挿入していたが、今年度は更に細い31Gカテーテルを用いて脊椎麻酔モデルラットを作成した。より細いカテーテルを用いることでカテーテル挿入に伴う神経損傷を少なくすることができた。今年度はジブカインを用いて昨年と同様の実験を行った。その結果、ジブカインの神経障害発現濃度は0.5%以上の濃度で生じ、CPT測定によってその障害は濃度依存性に増大することが明確に定量化できた。この濃度はジブカインが水溶液中で分子会合体を形成する濃度と一致した。2)今年度新たに、局所麻酔薬による可溶化現象を赤血球の変形や溶血現象としてモデル化できるか否かを評価した。人赤血球液と各濃度のリドカイン、ジブカインを混合し、上澄み液のヘモグロビン濃度を測定することで溶血する濃度を求めた。その結果、リドカイン、ジブカインが溶血を起こす濃度は、共に我々が既に求めている2つの局所麻酔薬の分子会合濃度に一致した。このことから、高濃度の局所麻酔薬によって起こる神経障害は、細胞膜が可溶化されることによって生じることが証明された。また、赤血球溶血の実験系は局所麻酔薬による神経障害をスクリーニングする簡便でかつ信頼性の高い系であることが示された。3)今年度から本邦で臨床使用されたロピバカインについても先の実験を行った。ラットを用いた実験は、これから行う予定であるが水溶液中の分子会合濃度および赤血球溶血実験から、ロピバカインの神経障害発現濃度は0.75%から1%程であることが予想される。この濃度はプピバカインと同等であり、従来言われているほどロピバカインの安全域は広くない可能性がある。高濃度局所麻酔薬の使用で起こる不可逆的神経障害は、局所麻酔薬が神経細胞膜を可溶化により膜構造を破壊するために生じるとの仮説を我々は提唱し、それを証明するために実験を行った。
窒素輸送タンパク質の同定による細菌固定反応制御機構解析

窒素固定細菌Azotobacter vinelandiiは、大気窒素(約80%)を窒素源として増殖する。しかし、窒素ガスの認識と輸送に関する知見はない。そこで、本細菌における窒素ガス輸送体(窒素ガスチャネル)の有無を明らかにすることを目的として研究を進め、本菌を低窒素濃度(0-5%)下で増殖させることにより、強く発現する遺伝子群を見出し、その解析を進めた。窒素固定細菌Azotobacter vinelandiiは、大気窒素を窒素源として増殖する。しかし、窒素固定酵素であるニトロゲナーゼの研究は進展しているが、窒素の認識と輸送に関する研究はなく、窒素代謝を理解する上の障害となっている。そこで、本菌における窒素分子の細胞内輸送機構の存在の可否を検証した。まず、大気ガス及び人工大気(窒素分圧5%:酸素20%、ヘリウム75%)を窒素源としてA.vinelandiiを対数増殖期まで培養し、両細胞についてマイクロアレイ解析を行った結果、約64kbpの領域に存在する遺伝子群が、低窒素環境下で高発現していることを見出し、本領域の遺伝子群が鉄輸送に関わるシデロフォア合成系酵素をコードしていることを明らかにした。次に、A.vinelandiiを対数増殖期まで培養した後、モデル大気(窒素79%、酸素21%)と窒素非含有ガス(酸素25%、ヘリウム75%)をフラッシュし、30分後にマイクロアレイ解析を行った。その結果、窒素非含有ガス条件で高発現する3種の膜タンパク質遺伝子を特定したが、それらの遺伝子破壊株の低窒素環境下で生育は野性株と同等であり、窒素分子の輸送とは無関係であると判断した。更に、A.vinelandiiを対数増殖機まで培養し、段階的に窒素濃度を下げたガスをフラッシュして培養しマイクロアレイ解析を行った結果、窒素分圧1%(酸素21%、ヘリウム78%)機能不明の膜タンパク質をコードする遺伝子が9倍上昇していた。これら遺伝子と窒素輸送機能との関連を調べている。非共生的窒素固定細菌Azotobactervinelandiiは、大気窒素を窒素源として増殖する。そこで、本菌における窒素分子の輸送機構(窒素ガストランスポーター)の存在の可否を明らかにする研究を進めた。大気ガスと人工大気ガス(窒素濃度制御:0-5%)を用いてA.vinelandii,を培養し、窒素ガス低濃度で発現する遺伝子をマイクロアレイ解析した。窒素分圧5%(酸素20%、ヘリウム75%)で高発現する遣伝子群を見出したが、これは窒素輸送トランスポーターとは無関係であった:前年度結果)。そこで、窒素分圧を0-1%(酸素21%、ヘリウム78-79%)まで低下させて培養したところ、機能不明の膜タンパク質をコードする遺伝手が9倍上昇していることを突き止めた。しかし、その遺伝子の破壊は致死性を示さなかった。窒素トランスポーター以外に,一部拡散で窒素ガスが細胞内に取りこまれることも想定さ,れるたあ、この結果は窒素トランスポーターの存在を否定するもめではなく、更なる確認が必要である。この研究を通じて、多くの成果も得られた。大気中に窒素ガスは80%近く含まれているが、生物の存在には,5%程度で十分であること、A.vinelandiiは大気窒素を利用して多糖(アルギン酸)を生産する能力があるが、窒素濃度を制御することによって大量のアルギン酸(食品増粘剤)の生産が可能なことをなどを明らかにした。また、アルギン酸を細胞外に分泌する新たなシステム、トランスアルジソームシステム、を発見した。
mRNA前駆体の転写とスプラインシングのカップリング

Alternativesplicingの機構の解明のため,ヒトβグロビンの第1エクソンー第1イントロンー第2エクソンからなるmRNA前駆体のイントロン内部の一定の部位に,種々のdonor site関連配列を導入した.導入した配列はリンカーを含めて全て32塩基であり,そこに含まれているdonor関連配列は, 9塩基のconsensusdonor配列,ヒトβグロビンの第1または第2donor配列(14あるいは16塩基)SV40ウィルスのTまたはt donor配列(16塩基)である.これらのRNA前駆体とHeLaの細胞核抽出液によるin vitroスプライシング反応を行い,次のような結果が得られた.1)これらのRNAのいづれにおいても,本来のdonor siteによるスプライシングの他に,導入した反応をdonor siteとするスプライシングが見られた.2)後者の前者に対する相対的効率は導入する配列に依存した.3)この相対的効率は, Kcl及びMgcl_2濃度に依存し,どのMgcl_2濃度においてもKcl濃度が高い程高い傾向が見られた.SV40-tdonorまたはconsensus donorを導入したRNAでは,いくつかの条件において導入したdonor siteの方が本来のdonor siteよりも効率よくスプライシングに使われた.これらの結果は, 38塩基のエクソンと68塩基のイントロを含む916塩基の短い配列がdonor siteとして働き得ることを示している.また,塩濃度が高い程, acceptorにより近い(下流の)donor siteが使用され易くなることを示唆する.Alternativesplicingの機構の解明のため,ヒトβグロビンの第1エクソンー第1イントロンー第2エクソンからなるmRNA前駆体のイントロン内部の一定の部位に,種々のdonor site関連配列を導入した.導入した配列はリンカーを含めて全て32塩基であり,そこに含まれているdonor関連配列は, 9塩基のconsensusdonor配列,ヒトβグロビンの第1または第2donor配列(14あるいは16塩基)SV40ウィルスのTまたはt donor配列(16塩基)である.これらのRNA前駆体とHeLaの細胞核抽出液によるin vitroスプライシング反応を行い,次のような結果が得られた.1)これらのRNAのいづれにおいても,本来のdonor siteによるスプライシングの他に,導入した反応をdonor siteとするスプライシングが見られた.2)後者の前者に対する相対的効率は導入する配列に依存した.3)この相対的効率は, Kcl及びMgcl_2濃度に依存し,どのMgcl_2濃度においてもKcl濃度が高い程高い傾向が見られた.SV40-tdonorまたはconsensus donorを導入したRNAでは,いくつかの条件において導入したdonor siteの方が本来のdonor siteよりも効率よくスプライシングに使われた.これらの結果は, 38塩基のエクソンと68塩基のイントロを含む916塩基の短い配列がdonor siteとして働き得ることを示している.また,塩濃度が高い程, acceptorにより近い(下流の)donor siteが使用され易くなることを示唆する.
高温(〜1500℃)NMR法で見る材料の機能

(1)高温において、特異な高い水素イオン(プロトン)伝導性を示すことで知られるペロブスカイト型プロトン伝導体、BaCe_<1-x>Y_xO_3,SrCe_<1-x>Y_xO_3,BaZr_<1-x>Y_xO_3及びSrZr_<1-x>Y_xO_3について、高温下その場^1H核NMR測定を行った。この系においては、直接、水素イオン量の定量を行うことが従来困難であった。NMR信号強度を、注意深く測定し、標準試料との比較を行うことにより、単純な温度補正を行うだけで、高温下での水素濃度が定量的に決定できることが明らかになった。その結果、BaCe_<1-x>Y_xO_3では、ドープしたYイオンと同じ濃度のプロトンが溶解しており、600°C以上の温度でプロトンの放出が始まることが明らかとなった。(2)絶縁体分散効果により空間電荷層の効果を用いたイオン伝導体が知られているが、ヨウ化リチウム-アルミナ複合リチウムイオン伝導体について、規則配列したナノチャンネル型アルミナを用いることで、従来知られている複合体よりも1桁以上イオン伝導度が向上した。また、チャンネル径が小さくなるほど伝導度が大きくなる傾向が観測された。そこで、NMR直接観測を行った。伝導度向上が、界面での空間電荷層形成で説明できる可能性があることがわかった。一方、サイズの大きなチャンネルについては、ヨウ化リチウムのチャンネル内充填のためには、複合体作成時の条件を工夫する必要があることが分かった。この結果を、アメリカMRS年会で発表した。本年度研究計画である超イオン伝導体の高温NMR測定を行い、以下の新しい知見を得た。(2)新規酸化物系高温プロトン伝導体、Sr-doped LaPO_4(Sr=0-7mol%)の^1H核及び^<31>P核NMR測定を行った。この系での速いプロトン移動は、リン酸陰イオンによる欠陥の生成と密接に関係している。^<31>P核NMR測定により、欠陥としてこの物質中にP_2O_7^<4->イオンが存在していることが明らかになった。また、その量のSrイオン濃度依存性を決定した。一方、水蒸気分圧、ならびに酸素分圧依存性から、水素が、水蒸気とP_2O_7^<4->イオンとの間の平衡反応により取り込まれるとするモデルで伝導度の変化がうまく説明できることがわかった。
脳硬膜の神経原性炎症における三叉神経侵害刺激の関与

三叉神経が片頭痛の病態に及ぼす影響を検討した。顔面を支配する三叉神経は脳硬膜に分布する三叉神経分枝と同一の神経細胞を起源とするものが存在することを明らかにした。また顔面を支配する三叉神経にTRPV1のアゴニストであるカプサイシン刺激を加えると脳硬膜において肥満細胞の脱顆粒などを促進し神経原性炎症を誘発することを明らかにした。これらの結果は片頭痛の病態において脳硬膜における神経原性炎症に関する三叉神経の役割を解明していく上で有用な知見と考えらえた。平成25年度は三叉神経に侵害刺激を加えた際の脳硬膜における肥満細胞の形態変化について検討するため雄性マウス( C57BL/6J )を使用した。左顔面三叉神経領域にカプサイシン(10 mM、30分)局所投与を6日間連日施行した群(刺激群)を作成した。対照として無処置のマウスを使用した。灌流固定後に脳硬膜を摘出しトルイジンブルー染色を行った。同側脳硬膜の中硬膜動脈領域を中心とした直径3mmの観察円を設定し、観察円内の血管をその形態と走行から動脈、静脈および毛細血管に分類した。それぞれの血管壁周囲の細胞について、形態学的特徴から非脱顆粒および脱顆粒した細胞の2種類に分け単位面積当たりの細胞数を計算した。統計学的解析にはWilcoxon検定を用いた。その結果、それぞれの血管周囲における脱顆粒した細胞数は動脈(対照群0.8 cells/mm3、刺激群5.4 cells/mm3)、静脈(対照群2.5 cells/mm3、刺激群7.6 cells/mm3)および毛細血管(対照群5.1 cells/mm3、刺激群20.2 cells/mm3)であり、いずれの血管周囲においても、対照群に比べ刺激群では、脱顆粒している細胞数が有意に増加していた。平成25年度の研究により、三叉神経領域への慢性的侵害刺激がマウス脳硬膜肥満細胞の脱顆粒を引き起こす現象が観察された。この結果より、顔面に分布する三叉神経線維に侵害刺激を加えると脳硬膜において神経原性炎症が認められることが確認された。平成26年度は、平成25年度に認められた現象を解剖学的に解明するため、脳硬膜および顔面に分布する三叉神経線維の三叉神経節内における局在について検討した。雄性マウス( C57BL/6J )の頭頂部を皮切し頭蓋骨を露出後、confluent sinusを中心に硬膜を残して頭蓋骨を摘出し作成したburr-hole上に逆行性トレーサーFluorogold (FG)を投与した。同時に、顔面三叉神経領域に別の逆行性トレーサーである1,1'-dioctadecyl-3,3,3',3'-tetramethylindocarbocyanine perchlorate (DiI)を投与した。7日後に灌流固定し、三叉神経節を摘出し抗TRPV1抗体を用い免疫組織化学染色を施行し定量的解析を行った。三叉神経節内においてDiIの集積を認める神経細胞(1164個、n =4 )のうち25.1%がFG陽性で、5.8%がTRPV1陽性であった。なお、FGの集積を認める神経細胞は、第1枝領域および第2枝領域を支配する三叉神経節の細胞内に認められたが、第3枝領域を支配する神経細胞には認められなかった。これまでの研究で脳硬膜に分布する三叉神経線維は、頭蓋骨の骨膜に線維を送ることが明らかにされている。本研究では、これらの知見に加え、脳硬膜に分布する三叉神経線維が顔面に線維を送ることを明らかにした。さらにマウスにおいて、顔面三叉神経領域に加えた侵害刺激が三叉神経節の神経細胞を介し脳硬膜に影響を及ぼしている可能性が示唆された。平成26年度は、平成25年度に認められた現象を解剖学的に解明するため、脳硬膜および顔面に分布する三叉神経線維の三叉神経節内における局在について検討し、脳硬膜に分布する三叉神経線維が顔面に線維を送ることを明らかにした。そこで平成27年度は副交感神経節である翼口蓋神経節(SPG)と感覚神経節である三叉神経節の関係について検討した。SPGは、副交感神経の神経節で大錐体神経・翼突管神経を経由する中間神経からの線維を受け、その節後線維は涙腺や鼻腔に投射していることが知られている。さらに三叉神経節からの感覚神経線維がSPG内に存在することも明らかにされている。そこで本研究では感覚神経線維であるcalcitonin gene-related peptide (CGRP)含有神経線維に注目しSPG内におけるCGRP受容体とCGRP含有神経線維の分布についてSprague-Dawley種ラットで検討しCGRP

受容体が副交感神経節の神経細胞に多数存在することを明らかにした。三叉神経が片頭痛の病態に及ぼす影響を検討した。顔面を支配する三叉神経は脳硬膜に分布する三叉神経分枝と同一の神経細胞を起源とするものが存在することを明らかにした。また顔面を支配する三叉神経にTRPV1のアゴニストであるカプサイシン刺激を加えると脳硬膜において肥満細胞の脱顆粒などを促進し神経原性炎症を誘発することを明らかにした。これらの結果は片頭痛の病態において脳硬膜における神経原性炎症に関する三叉神経の役割を解明していく上で有用な知見と考えらえた。平成25年度は、顔面および脳硬膜の侵害刺激に関係する三叉神経線維は三叉神経節内における同一の神経細胞に収束するかの検討を目的の一つとしていた。このため、顔面の三叉神経支配領域に逆行性神経軸索トレーサーDiI、脳硬膜に逆行性神経軸索トレーサーFluoro Gold (FG)を投与しマウス三叉神経節神経細胞におけるこれらのトレーサーの共存を検討した。その結果、脳硬膜に投与したトレーサーFGの三叉神経節神経細胞における集積を認めたがその程度が少なく、顔面からの三叉神経線維を介した細胞との共存の評価が困難であった。このため平成26年度は、実験のスキルアップをはかり、再度トレーサーの実験を行い脳硬膜に投与したトレーサーFGとの顔面から三叉神経節神経細胞における集積を検討した。その結果、顔面に投与したDiIの集積する神経細胞の共存を三叉神経節における神経細胞で認めることができた。片頭痛平成25年度および平成26年度に行った研究を継続し、実験により得られる個体数を増やす。同時に、三叉神経節と副交感神経の神経節である翼口蓋神経節の関係の検討への変更を追加することを考えている。硬膜と同様、翼口蓋神経節にも三叉神経節に由来するcalcitonin gene-related peptide (CGRP)やsubstance Pを含有する神経線維が分布している。しかしこれらの神経線維とその受容体の局在については明らかにされていない。近年翼口蓋神経節の刺激が片頭痛や群発頭痛に効果を示すことが報告されている。このため本研究課題の大きな目的である「三叉神経の侵害刺激が関連する領域に及ぼす影響」に従い、翼口蓋神経節に分布する三叉神経線維の関係を調べることは重要であると考えられる平成25年度は、顔面および脳硬膜の侵害刺激に関係する三叉神経線維は三叉神経節内における同一の神経細胞に収束するかの検討を目的の一つとしていた。このため平成26年度は、トレーサーの種類を変更し再実験を行う予定である。前述したように平成26年度は、顔面および脳硬膜の侵害刺激に関係する三叉神経線維の三叉神経節神経細胞内における局在について再検討を予定している。しかし、トレーサー集積の程度などにより十分に評価できない場合は、三叉神経節と副交感神経の神経節である翼口蓋神経節の関係の検討への変更を追加することを考えている。硬膜と同様、翼口蓋神経節にも三叉神経節に由来するcalcitonin gene-
港湾・航路埋没機構とその予測に関する研究

1991年度に、椹木・出口は航路に直行する波と流れによる航路埋没に関する2次元実験を行い、航路埋没には、水深急変部で顕著になる漂砂移動の非平衡性が重要な役割を果たすことを明らかにし、この非平衡性を緩和する埋没対策工法として航路の副断面化を提案した。小野は、このような非平衡状態の浮遊漂砂濃度を予測する手法として、スプリット-オペレーターアプローチを用いた移流拡散方程式の高精度数値計算法を開発し、上記椹木らの実験で得られた非平衡状態の浮遊砂濃度の再現計算を行うことによってその妥当性を検証した。さらに、出口・小野は、現地スケールの航路を想定し、移流拡散方程式の高精度数値計算法及び断面平均濃度に関する移流分散方程式の数値計算法に基づき、航路内の堆砂量予測を行い、両者の計算方法の比較検討を行った。Sucharit・Sutatは、チャオプラヤ河河口に位置する長さ約18Kmに及ぶバンコック港航路の1989年から1991年における定期的な測深及び浚渫資料及び航路埋没の原因となる河口流出土砂量とその外力となる流量の資料を入手、整理しその結果に基づき、年間を通じての河口流出特性(ハイドログラフ)、流出流速と流出土砂濃度の関係を明らかにした。1992年度には、椹木は、前年度入手したバンコック港航路周辺の測深資料及び浚渫量の時系列資料に基づき、経験的固有関数を用いた解析を行い、航路上流部は河口流出土砂の影響を、下流部は波浪と潮流の影響を、また、中流部は、流出土砂と波浪の両方の影響を強く受けることを明らかにした。また、Sucharitらは、雨期期間中の5月及び8月にチャオプラヤ河河口(バンコック航路上流部)において河口流出流速及び流送土砂濃度の実測を行い、雨期における流出土砂量の推定を行った。なお、8月の現地実測には、出口・小野も参加した。1993年度は、波浪とそれによって発生する海浜流が航路埋没に及ぼす影響について数値的な検討を加えた。まず、Sucharitらは、チャオプラヤ河付近で実測された1990年から199年の風資料に基づいてSMB法による風波の推算を行い、年間を通じての風波の発生頻度を求めた。このとき、1980年代にパイロットステーション(バンコック航路湾曲部に位置する)における波浪実測資料を用いて推算波高のキャリブレーションを行った。椹木・Sucharitらは、得られた波浪発生頻度から、バンコック港航路周辺の地形変化に大きな影響を持つと考えられる波浪条件の出現頻度の算出を行った。その結果、航路埋没に大きな影響を持つと考えられる波向きSの波浪は、SWモンスーン時期に数週間発生し、さらに、その中でも波高1.0m以上の有意な波高を持つ波浪の継続時間は、23日程度であることが明らかとなった。出口・小野らは、上記波浪(波向きS,波高1m及び1.5m,周期5秒)が来襲した場合のバンコック港航路周辺の波浪変形及び海浜流流況の計算を行った。得られた波浪場及び海浜流場を外力として浮遊砂濃度の空間分布及び浮遊砂量フラックスの計算を行い、その結果に基づいて航路内の水深変化量の推定を行った。波変形計算は、エネルギーフラックスの保存則を格子点法を用いて行い、海浜流は断面・時間平均されたN-S方程式をADI法で解くことによって求めた。また、浮遊砂濃度は、断面・時間平均された移流分散方程式をADI法によって計算した。その結果、航路内の堆積量は、波高が小さいほど大きく、主として航路側壁の法面で大きな変化が生じることがわかった。通常、平衡状態にある海底では、流体運動による底質砂の巻上げ量と沈降量が釣り合っている。しかしながら、波高が大きい程底面からの巻き上げ量が増加し、堆積量が減少するものと考えられる。しかし、波と海浜流による水深変化量は、前年度に明らかにした河口流出土砂量あるいは、波と潮流による堆積量に比較して、オーターが1つ小さいこともわかった。

1992年度には、椹木は、前年度入手したバンコック港航路周辺の測深資料及び浚渫量の時系列資料に基づき、経験的固有関数を用いた解析を行い、航路上流部は河口流出土砂の影響を、下流部は波浪と潮流の影響を、また、中流部は、流出土砂と波浪の両方の影響を強く受けることを明らかにした。また、Sucharitらは、雨期期間中の5月及び8月にチャオプラヤ河河口(バンコック航路上流部)において河口流出流速及び流送土砂濃度の実測を行い、雨期における流出土砂量の推定を行った。なお、8月の現地実測には、出口・小野も参加した。1993年度は、波浪とそれによって発生する海浜流が航路埋没に及ぼす影響について数値的な検討を加えた。まず、Sucharitらは、チャオプラヤ河付近で実測された1990年から199年の風資料に基づいてSMB法による風波の推算を行い、年間を通じての風波の発生頻度を求めた。このとき、1980年代にパイロットステーション(バンコック航路湾曲部に位置する)における波浪実測資料を用いて推算波高のキャリブレーションを行った。椹木・Sucharitらは、得られた波浪発生頻度から、バンコック港航路周辺の地形変化に大きな影響を持つと考えられる波浪条件の出現頻度の算出を行った。その結果、航路埋没に大きな影響を持つと考えられる波向きSの波浪は、SWモンスーン時期に数週間発生し、さらに、その中でも波高1.0m以上の有意な波高を持つ波浪の継続時間は、23日程度であることが明らかとなった。出口・小野らは、上記波浪(波向きS,波高1m及び1.5m,周期5秒)が来襲した場合のバンコック港航路周辺の波浪変形及び海浜流流況の計算を行った。得られた波浪場及び海浜流場を外力として浮遊砂濃度の空間分布及び浮遊砂量フラックスの計算を行い、その結果に基づいて航路内の水深変化量の推定を行った。波変形計算は、エネルギーフラックスの保存則を格子点法を用いて行い、海浜流は断面・時間平均されたN-S方程式をADI法で解くことによって求めた。また、浮遊砂濃度は、断面・時間平均された移流分散方程式をADI法によって計算した。その結果、航路内の堆積量は、波高が小さいほど大きく、主として航路側壁の法面で大きな変化が生じることがわかった。通常、平衡状態にある海底では、流体運動による底質砂の巻上げ量と沈降量が釣り合っている。しかしながら、波高が大きい程底面からの巻き上げ量が増加し、堆積量が減少するものと考えられる。しかし、波と海浜流による水深変化量は、前年度に明らかにした河口流出土砂量あるいは、波と潮流による堆積量に比較して、オーターが1つ小さいこともわかった。1.椹木は,従来なされてきた航路埋没対策工法としてパキスタンのカシム港での副断面工法の効果について理論的,実験的な検討を行い,浚渫時に主航路の交通を妨げず,維持浚渫の施工が容易などの利点から,我国での今後の最も有利な航路埋没対策工法として提案を行った。2.出口・小野は、航路埋没の再現性に関する2次元移動床実験を行い,埋没量は漂砂量の非平衝性の強さ(航路に流入してくる漂砂量フラックスと航路内での漂砂量フラックスの差)により支配されることを示した。また,地形変化量に関して従来の平衝状態の漂砂移動を仮定した予測モデルと研究代表者らが提案している浮遊漂砂の非平衝性を考慮できる予測モデルの比較及び実験結果の再現性について検討した。その結果,非平衝性を考慮できる本予測モデルの計算結果の方が,より現実的な地形変化が予測でき,実験結果をよく再現できることを示した。3.出口は,本地形変化予測モデルを用いて現地スケ-ルの航路を対象とし,現地で生じる航路埋没形状と副断面工法による航路埋没低減効果について検討した。
消費者革新性の測定スケールの開発とその応用

構成概念はその意味内容から傾性概念と理論的構成概念の二つに分類される。前者は観察された行動のラベルであり、後者は観察された行動の原因に関する情報(剰余意味)を含んだラベルである。消費者革新性もこの枠組みの範疇に入る。イノベーション採用行動の予測精度の向上を図るには、「理論-傾性中間概念」を導入し、その測定スケールの開発の必要性を提唱した。本研究は、スケール開発に加えてイノベーション情報の乏しい状況にも対応できるよう「感度尺度」と「心の強い揺れ」という要因を加えてイノベーション採用意思決定過程の再構築を行った。共分散構造分析を用い、3つの採用事例を取り上げ、採用時期予測の向上に成功した。1.論理的構文論とパーソナリティ心理学の知見を基に、より具体的な項目をもつスケールの方が抽象的な項目のスケールより革新行動予測に優れることを先行研究を用いて理論的に解明し、理論的構成概念と傾性概念の中間に「理論ー傾性中間概念」という新しい中間的構成概念を設け、その測定スケールを用いることの優位性を理論化した。2.質問紙調査により3つの新製品でその優位性を実証した。さらに、生存関数を用いて、イノベーションの採用と普及研究の構造を再構築し、その妥当性を実証した。結果、この分野の多くの個別研究の位置・役割を明確にすることに成功した。その後、「理論ー傾性中間概念」の測定スケールとして採用したGoldsmith-Hofackerスケールについて本研究の目的である測定項目を増やして尺度の一次元性を高めることを検討した。その過程でRossiter(2002)のC-OAR-SE方法という項目の意味と回答者の能力を考慮して、いたずらに同じような項目を増やしてクローンバクのα値を上げることを戒める方法に遭遇し、Goldsmith-Hofackerスケール(1991)がデファクト・スタンダード化している現状に鑑み、これを本研究の「理論ー傾性中間概念」のスケールとして採用することに決定した。しかし、2012年秋頃よりソーシャルメディアの進展は目覚しく、このスケールの採用に疑問を感じ、2013年3月半ばに急遽情報収集のためNYUのソーシャルメディアの講座を受講し、次年度の研究計画を練りたい。2012年度後半に、ソーシャルメディアの進展目覚しく、イノベーション採用に消費者革新性の影響に疑問を感じ、2013年3月半ばに情報収集のためNYUのソーシャルメディアの講座を受講し、インフルエンサーの重要性を知った。2013年4月に、日本マーケティング・サイエンス学会の「マーケティングのデータ分析とモデリング・アプローチ研究部会」でその報告をする*。その後、インフルエンサーの影響の重要性に着目して、7月まで、文献調査とデータマイニング・ソフトの検討などをしたが、結論としては、本研究の目的である消費者革新性とは違い、消費者に内在するものというよりは、マーケターが消費者に仕掛けて戦略的に作り上げて行くのがインフルエンサーと考え、結論としては不採用に終ったが、次年度の科研の基盤研究(C)の研究計画調書としてまとめた。89月は、これまでの知見をまとめる方法を検討し、生得的消費者革新(domain-general consumer innovativeness=DGI)、領域固有消費者革新性(domain-specific consumer innovativeness=DSI)、感性、わくわく度などがイノベーションの採用行動にどのように影響を与えるか、共分散構造分析(AMOS)を用いて構成要素間の関係を捉えながら分析することとし、そのため、1012月に新たに、WEBアンケートを作り、データを収集した。2014年13月は、採用データが欠損データのため、それを扱えるAMOSのベイズSEMを用いて分析を開始した。同時期に、科研費期間延長の申請をし、2014年6月に開催されるINFORMS第36回マーケティング・サイエンス大会に応募し、幸い期間延長ならびに発表が承認・受理された。H23年度は、本研究の中核となる消費者革新性についての理論-傾性中間概念という新しい構成概念について、再点検をした。パーソナリティ心理学の分野では、Carnap (1956)、渡邊(1995)らが、構成概念は理論的構成概念(剰余意味を持つ)と傾性概念(剰余意味を持たない)に分けられるとしている。これに基づいて、消費者革新性の考察を行なった。第一に単なる行動を概念化した形成概念(採用時期、採用数)からは理論的な議論ができないため、採用時期を用いたロジャースの革新性の定義自体がトートロジーであること、また、ロジャースの採用時期が正規分布することを前提にした5つの採用者カテゴリーも同様に傾性概念から理論的な分類は不可能であり、最近の非正規分布を示すコンテンツ製品の出現でその正当性が問われていることへの回答を与えた。

第二に、生得的、領域特定的、個別製品という3つの革新性概念もそれぞれ理論と傾性概念に分けられるが、生得的革新性の行動予測にはその適用範囲を広げているために特定の新製品については精度の劣ること、個別製品革新性もそれ以外は類似性を用いるため精度が落ちる。その点適度な応用範囲を備えたdomain-specificを候補として、理論的構成概念と傾性概念の中間に「理論ー傾性中間概念」という行動と理論の中間に新しい中間構成概念を設け、Goldsmith-Hofackerスケールをこの中間構成概念を測定するスケールと考えることとした。上記理論に到達する直前の平成23年6月のMS学会でそれまでの理論的結果を報告している。その後は、この「理論ー傾性中間概念」と普及理論の再構築の結果を実証するアンケート調査をしており、その結果は2012年6月のMS学会で発表する予定である。次年度は、この中間概念のスケールの改善を図ることとdomain-generalな感性スケールの開発を考えている。これまでに、イノベーションの採用時期の予測には生得的消費者革新性より領域固有消費者革新性が有効であることが判明してきた。これを前提にするとイノベーション出現時点の眼前の製品ないし情報のみの状態に対応する必要を認識し、6月のアトランタで開催されたISMSの第36回大会において以下の2点についての研究成果を報告した:1.イノベーション出現時点の製品カテゴリー情報のない状態に対応するために、消費者の「感性の感度」と「心の強い揺れ」を提案した。2.生得的消費者革新性、領域固有消費者革新性、感性、わくわく度が相互に消費者のイノベーション採用時期にどのように影響を与えるかを共分散構造分析(AMOS)を用いて実証分析を行った。その後、「心の強い揺れ」について傾性概念としては、「わお(WOW)」を使用したが、理論的構成概念用、「理論-傾性中間概念」用の測定スケールの開発、「感度」の「理論-傾性中間概念」用の測定スケールの改良を行ったが、実用テストの実施には至っていない。以上で、論文のまとめに入ったのだが、途端にこの研究の基盤となる「理論-傾性中間概念」の理論化の脆弱性に気づいた。Carnapの構成概念が理論的構成概念と傾性概念に分かれることのみ借用しているのでその先の科学哲学と論理構成についての議論について調べた。結論として、本研究では、構成概念を上記のように二分して考える部分が重要であってその先の知見を利用する必要はないと判断した。この検討には『消費者行動研究と方法』(阿部修造2013)、『教育測定学原著第3版』(池田等2012)の第2章も併用したため想定以上に時間を要して、論文完成に至っていない。ただし、4件の発表のpptのURLを報告書に記載してある。全体を通して、事前情報の乏しい状況でも適用可能なイノベーション採用過程の構築と採用行動予測の向上を図ることができた。マーケティング年度末までに、測定スケールを完成する予定であったが、研究の結果、前述のように既存のGoldsmith-Hofackerスケール(1991)が最も妥当であるという結論に至った。