hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
舶用ディーゼル機関から排出される粒子状物質の状態変化に関する研究

平成30年度は,排ガス状態変化の把握を行うために,舶用4ストロークディーゼル機関の排ガスを中心に計測を実施した.今年度は最初に,舶用4ストロークディーゼル機関(73.55 kW,1200 rpm)の機関を,低硫黄A重油(JIS1種1号重油)を燃料油として,舶用特性,発電機特性の運転を実施し,FSNを用いたSoot濃度,JIS B8178に準拠したPM質量濃度の計測を行うとともに,既往の研究にて把握しているダスト濃度との比較を実施した.ダスト濃度計測時のフィルターは加熱フィルタを使用するが,この温度を変化させることで,加熱フィルター通過揮発性成分濃度の量の推定を行った.また,加熱フィルター通過後の下流に,さらにフィルターを設け,ダブルフィルター法による,加熱フィルターすり抜け量の把握を行った.これらの計測から,舶用4ストロークディーゼル機関の排ガスでは,PMとして計測される高温状態においてガス状である成分で,希釈を行わない場合,200°C前後において多くが凝縮することが予測される結果となった.また,FSNによるSoot濃度としては,負荷率により異なるものの,負荷率100%では,PM濃度に対して90%近い値となった.既往のダスト濃度計測値,加熱フィルター通過の揮発性成分ガス濃度から推測すると,反射式フィルタスモークメータのSoot濃度は,概ねISF濃度と一致した.また,舶用2ストロークディーゼル機関(1275 kW, 162 rpm)の排ガスに関してのPM中のSOF分割合質量濃度,FSNによりSoot濃度計測を完了しており,高温排ガス中(排気管内温度濃度状態)の核生成粒子濃度の計測は完了している.今年度(平成30年度)の計測では,主に質量濃度計測を行っており,粒子個数濃度の計測が未実施となっている.この計測では,排ガス温度条件,絶対濃度の条件を加熱ブロック,冷却ブロック等を製作し計測時に調整することで行うが,ガスサンプリング後に,凝縮,凝集による濃度,粒径変化を防ぐために,高倍率希釈の実施を行う.今年度は,これらのブロック製作,ヒーター等の組み込みは完了しているが,高倍率希釈装置の組み込み,またはつなぎ込みが完了していないため,やや遅れていると判断した.現在までの進捗状況に記載したとおり,やや遅れていると判断しているが,計測に必要な機器類の製作は概ね完了している.これらの運転調整は,比較的速やかに完了できると考えている.次年度(零和元年度)は,上記の機器による計測を実施し,粒子数の観点から排ガスの状態変化に関しての計測を実施する.また,当初の予定とおりの推進スケジュールを考えており,現時点で研究計画,研究実施順等の変更は行わない.平成29年度は,排ガスの状態変化を把握するための計測器の計画,計測器の調整運転および機関の調整運転と特性把握を中心に研究を実施した.今年度(平成29年度)は,舶用4ストロークディーゼル機関および舶用2ストロークディーゼル機関の運転特性ごとのPM濃度計測と秤量後けフィルタのソックスレー抽出を用いたSOF分分離によるISF濃度,SOF濃度の把握を実施することで,PM濃度を把握するとともに,粒径分布計測のためのプローブ製作,トランスファチューブの製作,2次希釈ホットダイリューション用の1次希釈部ホットダイリューション装置の製作,クールドダイリューション装置(希釈トンネル)の排ガス流入部の改良を実施した.2次希釈ホットダイリューション装置は,次年度使用する粒径分布計測装置(ELPI)のサンプリング流量に対応するための装置であり,エゼクタが内蔵された市販のステンレス製ダイリュータをベースとして,希釈空気温度,希釈後排ガス温度,希釈率(希釈空気押込量),希釈率算出のためのガスサンプリングポートの製作を実施した.また,希釈トンネルの排ガス流入部では,希釈空気によってトランスファーチューブのトンネル内内臓部分(断熱仕様)の更なる温度低下防止のために,希釈空気流入箇所の改良を実施した.また,次年度に使用する予定であるFSN計測装置(濾紙反射率計測装置)の排気管接続部の製作と,舶用2ストロークディーゼル機関の排ガスを用いた試運転を実施した.なお,平成29年度に計画していた排気管内の粒子状物質の状況に関する計測の一部は完了してなく,次年度最初に実施する予定である.今年度は,実験装置の計画と製作の一部,計測機器の改良と排ガスサンプリング流路の製作が中心で有り,機関の運転を行った実験が一部となった為である.遅れを生じた理由として,2種類の供試機関の両方に適応する,サンプリング装置部品の製作を先に実施したためである.また,ホットダイリューション装置(平成29年度製作・試運転調整等実施済み)を用いた,排気管内(高温,高濃度である排ガス状態)における核生成状況,凝集状況の実施までを計画していたが未実施となっており,平成30年度,最初に実施する予定である.平成30年度は,排ガス状態変化の把握を行うために,舶用4ストロークディーゼル機関の排ガスを中心に計測を実施した.今年度は最初に,舶用4ストロークディーゼル機関(73.55 kW,1200 rpm)の機関を,低硫黄A重油(JIS1種1号重油)を燃料油として,舶用特性,発電機特性の運転を実施し,FSNを用いたSoot濃度,JIS B8178に準拠したPM質量濃度の計測を行うとともに,既往の研究にて把握しているダスト濃度との比較を実施した.ダスト濃度計測時のフィルターは加熱フィルタを使用するが,この温度を変化させることで,加熱フィルター通過揮発性成分濃度の量の推定を行った.また,加熱フィルター通過後の下流に,さらにフィルターを設け,ダブルフィルター法による,加熱フィルターすり抜け量の把握を行った.

これらの計測から,舶用4ストロークディーゼル機関の排ガスでは,PMとして計測される高温状態においてガス状である成分で,希釈を行わない場合,200°C前後において多くが凝縮することが予測される結果となった.また,FSNによるSoot濃度としては,負荷率により異なるものの,負荷率100%では,PM濃度に対して90%近い値となった.既往のダスト濃度計測値,加熱フィルター通過の揮発性成分ガス濃度から推測すると,反射式フィルタスモークメータのSoot濃度は,概ねISF濃度と一致した.また,舶用2ストロークディーゼル機関(1275 kW, 162 rpm)の排ガスに関してのPM中のSOF分割合質量濃度,FSNによりSoot濃度計測を完了しており,高温排ガス中(排気管内温度濃度状態)の核生成粒子濃度の計測は完了している.今年度(平成30年度)の計測では,主に質量濃度計測を行っており,粒子個数濃度の計測が未実施となっている.この計測では,排ガス温度条件,絶対濃度の条件を加熱ブロック,冷却ブロック等を製作し計測時に調整することで行うが,ガスサンプリング後に,凝縮,凝集による濃度,粒径変化を防ぐために,高倍率希釈の実施を行う.今年度は,これらのブロック製作,ヒーター等の組み込みは完了しているが,高倍率希釈装置の組み込み,またはつなぎ込みが完了していないため,やや遅れていると判断した.平成30年度は,平成29年度実施予定事項(排気管内の粒子状物質の粒径分布,粒子濃度,個数濃度等の計測)を最初に実施し,当初の平成30年度実施計画である無希釈状態の温度変化が核生成,凝縮,凝集に与える影響の把握を目的に研究を遂行する.状態変化の実験は,加熱・冷却を行えるブロックに,排ガス流路を加工し,状態変化の状況を計測する予定であるが,最初にこの実験に用いる排ガス状況(製作するブロックの流入箇所の排ガス状況)を把握する必要があり,平成29年度に製作したホットダイリューション装置を用いた計測を最初に実施するとともに,同時に状態変化計測用ブロックの製作を実施する.現在までの進捗状況に記載したとおり,やや遅れていると判断しているが,計測に必要な機器類の製作は概ね完了している.これらの運転調整は,比較的速やかに完了できると考えている.次年度(零和元年度)は,上記の機器による計測を実施し,粒子数の観点から排ガスの状態変化に関しての計測を実施する.また,当初の予定とおりの推進スケジュールを考えており,現時点で研究計画,研究実施順等の変更は行わない.初年度(平成29年度)では,実施状況報告のとおり実験装置計画と,計測装置の排ガス採取部分の整備・改良が主な内容となった.そのため,機関の運転・運用に伴う予定額の使用が一部となったためである.なお,次年度使用額は,当初の次年度計画とともに,初年度に未実施となった機関運転を伴う研究・実験実施に平成30年度使用する予定である.研究実施項目の内,粒子状物質の粒子数計測が未実施であること,また,一部計測用品(消耗品)が平成30年度で未購入,研究に伴う廃油処分等が未実施となったため,次年度使用額が生じた.なお,次年度(令和元年度)使用額は,順次,研究の進捗ととも実験に必要となる消耗品費,供試機関の運転費及び成果発表のための学会参加費並びに旅費等として使用する予定である.
癌転移における接着分子イニテグリンαvβ3の役割に関する研究

当初計画していた接着分子αvβ3関して食道癌培養細胞,血清内皮細胞を用いて検討したが,満足する結果が得られなかった.そこで腺癌などで癌転移に関連して注目されている接着分子SLe^x,SLe^aと血管内皮細胞上に発現するE-selectinとの関係を,今まで検討されたことのない食道偏平上皮癌を用いて検討した.そして以下に示す結果を得た.食道癌培養細胞(TE2,3,5,7,8,9,10)7腫を用いて接着分子SLe^x,SLe^aの発現をflowcytometryによる蛍光抗体間接法により検討し,すべての培養食道癌細胞で発現していることを明らかにした.またIL-1βで4時間処理して,臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)に接着分子SLe^x,SLe^aのligandであるE-selectinを発現させて食道癌培養細胞5種類を用いてHUVECの接着を検討した.癌細胞はいずれもHUVECと接着した.そしてこの接着はE-selectin,SLe^x,SLe^aに対するモノクローナル抗体で細胞を前処理すると抑制された.以上の結果より食道偏平上皮癌の転移にも癌細胞上に発現する接着分子SLe^x,SLe^aと血管内皮細胞上に発現するE-selectinとの接着が関係することが明らかとなった.現在臨床検体(手術標本)を用いてこれらの接着分子の発現を検討中である.当初計画していた接着分子αvβ3関して食道癌培養細胞,血清内皮細胞を用いて検討したが,満足する結果が得られなかった.そこで腺癌などで癌転移に関連して注目されている接着分子SLe^x,SLe^aと血管内皮細胞上に発現するE-selectinとの関係を,今まで検討されたことのない食道偏平上皮癌を用いて検討した.そして以下に示す結果を得た.食道癌培養細胞(TE2,3,5,7,8,9,10)7腫を用いて接着分子SLe^x,SLe^aの発現をflowcytometryによる蛍光抗体間接法により検討し,すべての培養食道癌細胞で発現していることを明らかにした.またIL-1βで4時間処理して,臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)に接着分子SLe^x,SLe^aのligandであるE-selectinを発現させて食道癌培養細胞5種類を用いてHUVECの接着を検討した.癌細胞はいずれもHUVECと接着した.そしてこの接着はE-selectin,SLe^x,SLe^aに対するモノクローナル抗体で細胞を前処理すると抑制された.以上の結果より食道偏平上皮癌の転移にも癌細胞上に発現する接着分子SLe^x,SLe^aと血管内皮細胞上に発現するE-selectinとの接着が関係することが明らかとなった.現在臨床検体(手術標本)を用いてこれらの接着分子の発現を検討中である.
学校・地域・企業連携による高校教育改革の可能性に関する実証的研究

この研究は今日の高校教育改革における学校-地域・企業間連携の役割についてアメリカと日本において調査を実施し比較検討したものである。日本では総合学科高校に重点を置き普通高校・専門高校においても調査を行った。調査結果の概要は次の通りである。第一に日米両国において学校外での学習、特に地域企業における体験学習の果たす役割が増大していることが明らかになった。アメリカにおいては連邦及び州政府が地域・企業と連携した学習を行うことで生徒の進路と関わった学力の向上を追求していた。日本においては総合学科高校の「産業社会と人間」において企業見学や職場実習など、地域・企業での体験学習が重視され、この授業を通して生徒は将来の進路と科目選択を考えることになる。普通高校・専門高校でも「総合的学習の時間」が新しい学習指導要領により導入されることになり、すでに多くの高校で施行されていることである。第二にこのような体験的な学習を行うに当たっての学校と地域・企業との連携のあり方について日米に差異があることである。アメリカでは学校及び地域・企業の双方に利益があることが重視され、双方のパートナーシップのプロセスが重視されていることである。しかし日本においてはこのようなパートナーシップがほとんど形成されていない。第三に今日の中等後教育の意義及びあり方と関わって、高校と大学・短大・専門学校等との接続・連携の現状と課題について考察することである。アメリカにおいては高大連携の歴史は古く全米で年間1万2千件以上の実践が報告されている。連携の分野も大学の講義を高校生が受講するAdvanced Placementから入試改革、教員の研修などきわめて多様である。日本においては歴史は浅いがこの数年全国の高校において様々な高大連携の実践が取り組まれている。平成12年度は、国内においては北海道、福島、三重等で総合学科高校および専門高校の訪問調査を、また国外においてはアメリカオレゴン州で高校、大学、コミュニティカレッジ、行政機関、企業等で訪問調査を実施した。総合学科高校の調査では、「産業社会と人間」等の科目における体験学習は、生徒の進路意識形成や職業観に大きな役割を果たしていることが明らかになったが、2,3年次に継続する体験学習のあり方、普通教科との関連等でいくつかの課題が残されている。また「総合的学習の時間」が普通高校、中学等で導入された場合、協力企業や施設等の問題が生じることへの不安も多く、学校と企業とのパートナーシップが地域的に確立されることの重要性を示唆していた。中高一貫教育を進める高校では、大学、高校、中学の連携が重視され、学習の連携が重視された実践は高校改革を考えるうえで重要な実践であった。専門高校と大学との連携では、特別選抜だけでなく専門教育そのもの連続性に関わった研究が新潟県の大学・高校間において行われていることが注目された。オレゴン州の高校においては、1998年にschool-to-work opotunity actが廃止された後も高校教育改革の重要な柱として各校において取り組まれていた。中でも日本でいう進学校にあたるChurchil Highschool等においても熱心に取り組まれていた。こうした背景にはオレゴン州教育法においてCIM/CAMを位置づけ、また大学一高校連携においてPASS Promoting Access and Success forStudents in Higher Education)が導入されていることも大きな役割を果たしてることが明らかになった。体験殻学習においては企業への聞き取り調査においては、学生を指導するメンターの役割の重要性、構造化されたプログラムの重要性が明らかになった。平成13年度は、国内においては東京都、岐阜県、福島、北海道等で総合学科高校および専門高校の訪問調査を、また国外においてはアメリカ、オレゴン州及びワシントン州で高校、大学、コミュニティカレッジ、行政機関の訪問調査を実施した。また本テーマに関わって13年12月に本学でポートランド州立大学の教授とジョイントシンポジウムを行った。

総合学科高校の調査では、「産業社会と人間」等の科目における体験学習は、生徒の進路意識形成や職業観に大きな役割を果たしていることが明らかになったが、2,3年次に継続する体験学習のあり方、普通教科との関連等でいくつかの課題が残されている。また「総合的学習の時間」が普通高校、中学等で導入された場合、協力企業や施設等の問題が生じることへの不安も多く、学校と企業とのパートナーシップが地域的に確立されることの重要性を示唆していた。中高一貫教育を進める高校では、地域連携によって一層一貫教育の効果を高めること、中学だけでなく大学との連携が重要であること、が明らかになった。専門高校調査では、東京科学技術高校など大学進学をめざす工業高校が増加している。大学との接続のあり方がますます重要な課題となっていることがわかった。また総合学科はチャレンジスクールなど不登校の生徒たちの教育機関としても重要であることがわかった。また地域連携では高校と大学との連携が今後ますます重要になることが明らかになった。オレゴン州及びワシントン州では、1998年にschool-to-work opotunity actが廃止された後も高校教育改革の重要な柱として各校において取り組まれていた。ワシントン州ではschool-to-workの高校での取り組みを進めるために州の教育局にプロジェクトチームが設置され、さまざまなプログラムが実施されていた。オレゴン州においては高校の学習目標としてCIM/CAMを位置づけ、それを大学入試システムとしてPASS(Promoting Access and Success for Students in Higher Education)が導入されていることも大きな役割を果たしてることが明らかになった。体験学習においては、大学・高校と企業・機関との連携を進め、インターンシップを仲介する機関の必要性が明らかになった。日本においてもユニバーシティスクールパートシップについてのさまざま実践を進めることが重要であると思われた。(1)平成12年度から開始された本科学研究の最終年として、これまでアメリカ・日本で行って来た高校-地域連携についての資料の整理・分析を行うとともに、地域連携の一分野である、高校-大学の接続連携についての調査を国内において実施した。(2)北海道、新潟県、岐阜県、東京都等で、高校-大学連携に関する調査を実施した。高校と大学の連携はわが国でも、大学から高校に対する学校紹介活動、オープンユニバーシティ、高校への出前講義、大学の正規の授業の受講、大学の授業の高校への単位化など、ここ数年の間に急激に広がってきた。アメリカでは、すでに1970年代から高校と大学のさまざまな連携が重視され、年間5000ケース以上が実施報告されている。
光異性化に先立つタンパク質構造変化の誘起機構の解明

ロドプシンはレチナール発色団を持つタンパク質である。発色団が光励起されると異性化が起こり、これがタンパク質部位の構造変化を誘起し、機能に繋がると考えられている。しかし近年、光励起による発色団の電荷分布変化によって発色団とタンパク質部位を繋ぐ水素結合ネットワークが変化することで、発色団異性化よりも前にタンパク質構造変化が誘起される可能性が指摘されている。本研究ではこの可能性を検証するため、光励起による電荷分布変化が小さい発色団を持つロドプシンおよび発色団とタンパク質部位を繋ぐ水素結合を切断した変異体のタンパク質構造変化をピコ秒紫外共鳴ラマン分光法により調べる。
イメ-ジフレ-ムメモリにより視野分割刺激装置の試作と脳代謝マッピングへの応用

本研究の成果は大きく二つに分かれる。第一は、視覚刺激装置を試作しニュ-ロン活動記録への応用によりその効果を示したことである。第二は、脳代謝マッピングへ応用したことである。1.視覚記憶研究において、本研究代表者はフラクタルアルゴリズムによる人工的図形を刺激図形とすることの有効性を見いだしているが、本研究ではFBX24(Texnai)のズ-ム・パン機能を用いて、視野の任意の場所に任意の大きさのフラクタル図形を提示することが可能となった。これによりサル側頭葉の図形記憶ニュ-ロンの反応が、見本図形を提示する視野内の位置・図形の大きさ・向きによらないことが示され、記憶ニュ-ロンがコ-ドするのが図形の物理的属性でなく、図形の形の概念に相当するものであることが判明した。海馬においては、提示された図形の位置に依存して異なった発火をするニュ-ロン群が発見され、海馬が場所の記憶に関与するとの仮設を支持する証拠を提出することができた。2.第二の脳代謝マッピングへの応用では、2デオキシグルコ-ス注入後視覚刺激によるニュ-ロン反応の空間分布をブドウ糖代謝率を指標としてオ-トラジオグラフィ-法により測定した。脳内でも特に小脳片葉、しかも刺激と対側の小脳片葉が同側よりに高いブドウ糖の取り込みを示した。対側小脳片葉における活性部位の空間分布を詳しく調べると、解剖学的に提唱されている小脳マイクロゾ-ンの大きさに一致するパッチ状のニュ-ロン集団の存在が同定された。3.本研究の開始後、東京大学医学部附属病院にポジトロン断層撮影装置(PET)が導入された。附属病院放射線科からの協力依頼により、本研究で開発したイメ-ジフレ-ムメモリによる視覚刺激装置を、PETシステムに導入する計画が進んでいる。上記の研究成果をさらに発展させ臨床応用することは重要な意義があるが、本報告書執筆時にはまだ稼働していない。将来の進展が期待される。研究初年度たる昭和63年度において、次の3つの成果が得られた。第一に、眼球位置測定装置をイメージフレームメモリと連動させる装置のハードウェア整備、第二に、2デオキシグルコースオートラジオグラフィー法による脳代謝マッピング実験、第三に、視覚記憶課題を日本ザルに訓練し、記憶関連ニューロン活動を調べた。以下、これらの成果について詳述する。第一のハードウェア整備については、交付申請書の研究実施計画通り進捗した。コンピュータとしてはPC98XLを改造して使用している。現在、このハードウェア系を駆動するソフトウェアをC言語にて開発中である。第二の2デオキシグルコース法については、計画通り予備実験が完了し、その成果が雑誌論文として発表された(裏面の第一論文)。静止視覚刺激群と視運動性刺激群では、小脳片葉・下オリーブ核・橋背外側核・橋被蓋網様核等のいくつかの脳部位で脳代謝活動が有意に異なり、視運動性刺激群の代謝活動の方が高かった。動眼神経核・外転神経核では左右差が見られなかったが、単眼視運動性刺激群の左右の脳部位活動が、小脳片葉・下オリーブ核等で異っていることが見出された。このことから、脳代謝マッピング法は、活動の空間分布を明らかにするには威力を発揮するが、実験動物による個体差が大きく、この弱点を克服するには本研究による装置が必須であることが確認された。

第三の視覚記憶ニューロン活動の解析については、視覚性遅延見本合せ(visual delayed matching-to-sample)課題を用いた実験が大きな成果をあげ、2編の論文が英誌Naturelに発表された。視覚刺激がoffになり、サルが或る図形のパターンをイメージしている時に活動するニューロンが側頭連合野に発見された。これらのニューロンの反応性は、見本刺激の大きさ・向きに依存しない。刺激の視野上の位置が反応にどんな影響を与えるか解析するには、本研究の装置を適用するのが最善と考えられ、現在当該応用法を検討中である。平成元年度において、視覚刺激装置--FBX24(Texnai)及び眼位測定装置はソフトウェアを含め予定どおり完成した。眼位測定用結膜内コイルの装着手術手技も、ネコなどのを用いた予備練習を経て完成した。FBX24のズ-ム・パン機能を用いて、視野の任意の場所に任意の大きさの刺激図形(本研究では視覚記憶研究において有効性の示されているフラクタル図形を用いた)を平均17msec以内で提示することができるようになった。これにより第一に、サル大脳下部側頭葉の図形記憶ニュ-ロンの反応が、遅延見本合わせ課題の見本図形を提示する視野内の位置・図形の大きさ・向きによらないことが示された。この事実は、記憶ニュ-ロンがコ-ドするのが個々の図形の物理的属性でなく、図形の形の概念に相当するものであることを意味している。第二に、海馬においては、提示された図形の位置に依存して異なった発火をするニュ-ロン郡を発見した。多くのニュ-ロンは刺激図形の形の認知とは関係がなかったが、先行する試行でその図形が提示されているかどうかによって反応を変化させるニュ-ロンも少数見いだされた。これらの結果は、海馬が場所の記憶に関与するとの仮説を支持している。今年度、東京大学医学部付属病院にポジトロン断層撮影装置、(PET)が導入された。付属病院放射線科からの協力依頼により、本研究で開発したイメ-ジフレ-ムメモリによる視覚刺激装置をPETシステム用に改造する計画が進んでいる。PETのベッドから得られる視野が狭いため表示装置として本研究と同様なテレビモニタの使用が困難である、などの新たな技術的問題点が発生してきている。上記の研究成果をさらに発展させ臨床応用にもちこむとは重要な意義があるが、本報告書執筆時には残念ながらまだ稼働していない。
権威主義的政治体制と現代ラテンアメリカ小説

平成19年度は、1990年代以降のラテンアメリカ小説に着目し、権威主義的政治体制をテーマとした小説の例としてニカラグアの作家セルヒオ・レミレスの『海がきれいだね、マルガリータ』(1998)と『ただ影だけ』(2002)や、グアテマラのロドリゴ・レイ・ロサの『聖域なし』(1998)、エル・サルバドルのオラシオ・カステジャーノス・モヤの『蛇とのダンス』(2003)と『崩壊』(2006)、メキシコのフアン・ビジョーロの『証人』(2004)などをとりあげて研究した。特に文学による想像力を駆使することで読者への行動を促し、独裁的政治体制の意味を問いただすという側面がいずれの作品にも共通する点に着目して、論文にまとめていった。前年度に引き続き、ベネズエラの作家エドノディオ・キンテロ氏の全面的な協力を得て、作家たちに直接インタビューができたことは大きな成果となった。ここにあげた作家の中では、レイ・ロサ氏とカステジャーノス・モヤ氏からは貴重な話を聞くことができた。今のところまだ論文業績にはしていないが、彼らとのインタビューはメキシコの出版社より近く出版する予定である。論文としては、「セルヒオ・ラミレス『海がきれいだね、マルガリータ』-ルベン・ダリオと独裁者象」を書き上げ、ベネズエラのメリダにおける国際学会で発表した。近くベネズエラの学術雑誌に出版されることが決定している。また、ラテンアメリカ文学特有の文学潮流とされる「魔術的リアリズム」と独裁者小説の関係についても考察を広げ、これまでの成果を集大成する形で『ラテンアメリカ文学の魔術的リアリズム』というタイトルの本を執筆し終えた。こちらも平成20年度中には日本で出版の予定。平成18年度は、20世紀の政治小説を中心に、特に1970年代の独裁者小説、具体的にはガルシア・マルケスの『族長の秋』、アウグスト・ロア・バストスの『至高の我』、アレホ・カルペンティエールの『方法再説』に焦点をあてて、これを中心に研究を進めた。独裁体制の歴史的事実をふまえつつ、作品自体の先行研究を土台に三作品を綿密に分析し、研究論文を完成させた。18年6月には、研究成果を日本ラテンアメリカ学会で発表し、さらにこれを土台にした論文を学術雑誌JALLAに投稿、すでに掲載が内定している。18年8月には資料収集を兼ねて、コロンビア、メキシコに滞在し、アンデスラテンアメリカ文学学会で成果を発表、メキシコのメトロポリタン大学でも講演を行った。1012月には、独裁への抵抗を扱ったベネズエラ小説を二作、ホセ・ビセンテ・アブレウの『SNという者』、ミゲル・オテロ・シルバの『オノリオの死』を取り上げ、ジャーナリズム的手法とフィクションの融合という観点から比較研究した。これについては12月に論文としてまとめ終え、3月にベネズエラの文学研究雑誌Actualの61号に掲載された。3月には一ヶ月近くメキシコ・シティーに滞在し、研究資料の収集と現地研究者との情報交換に努めた。なかでも、現代メキシコを代表する作家セルビオ・ピトルや、ベネズエラの小説家エドノディオ・キンテーロと親交を深め、貴重な情報を引き出すことができたことは今後の研究に大きな意味を持つだろう。平成19年度を見据えて、1990年以降の作家についても資料を収集し、トマス・エロイ・マルティネス、セルビオ・ラミレスといった作家について貴重な資料を入手することができた。
AhRを介したアレルギー増悪に関わる多環芳香族物化合物の探索とその作用機序の追跡

本研究は、ディーゼル排気微粒子(DEP)や黄砂のような大気環境物質のアレルギー増悪作用において、それに大きく影響する多環芳香族化合物と責任構造式の探索を行い、またそれらに対して強く応答するシグナルや細胞等の追跡によって、作用機序を解明することを目指している。これまでに多環芳香族化合物と抗原との共曝露影響に注目して、ヒト肺胞上皮(A549)細胞を用いてIL-8生を強く誘導する多環芳香族化合物のスクリーニングを実施し、ダニ抗原(10 μg/mL)との48時間共曝露において、複数の化合物に対してIL-8産生の顕著な増大が見出されている。しかし、系の再現性や細胞の接着性などにおいて安定性が得られなかったため、安定な検出系を得るためさらに検出条件の検討を実施したところ、ペニシリン、ストレプトマイシンの抗生物質入りのDMEM培地(FBS10%入り)で継代培養後、穏やかな転倒混和によって抗生物質入りDMEM培地(FBS不含)中に細胞を分散させてから、24ウェルコラーゲンコーティングプレート上に播種、1日後に抗原と各物質を同時曝露させてから48時間後のタンパク質を測定する条件が最適であることが確認された。その結果、48時間共曝露において、ナフトキノン(NphQ)、フェナントレンキノン(PhQ)(それぞれ500 nM)、無水フタル酸(PhA;単環)、無水ナフタル酸(NA)(それぞれ5 μM)でIL-8産生の増加を顕著に改めて確認することができ、炎症や活性酸素種(ROS)誘導に関わる物質の寄与が示唆された。一方、ヒト急性T細胞性白血病由来(Jurkat)細胞に対する研究も進めており、これらの細胞分化やシグナル誘導に対する各種多環芳香族化合物の影響を調べ、上皮細胞や各種免疫細胞との関わり、さらにAhR活性や抗酸化応答、NF-κB等の各種シグナル系との関連性についても順次調べていく予定である。ヒト肺胞上皮(A549)細胞における炎症サイトカインの変動についてのタンパク質レベルでの評価における実験条件について再検討を実施し、数十種類の代表的な多環芳香族化合物類(AhR活性を示す4環以上のPAHsやoxy-PAHs(キノン体、ケトン隊、酸無水物、アルデヒド、カルボン酸、nitro-PAHs)の中からIL-8産生の増悪活性を示す化合物数物質を確認できた。また、CCL5(RANTES: regulated on activation, normally T-cell expressed and secreted)も測定したがタンパク質レベルではいずれも検出限界以下であった。他のサイトカイン(IL-6、IL-4、IL-5、IL-13、ICAM-1(intercellular adhesion 1)についても検出可能か検討を行っているところであり、mRNAレベルの評価も進めているところである。また、ヒト急性T細胞性白血病由来(Jurkat)細胞に対して、分化刺激(PMAやionomycin)の存在・非存在下での各種多環芳香族化合物への曝露における、各種サイトカイン(IFN-γ、IL-4、IL-17、TGF-βなど)誘導への影響評価についても進めているところである。上皮細胞および血球細胞(特にJurkat細胞)の増殖や分化能、サイトカイン、表面マーカー、転写因子の遺伝子やタンパク質レベルでの発現変化に対してRT-PCRやELISA、フローサイトメトリー等による評価を進めていく。フローサイトメトリーは他機関での測定を予定している。シグナル経路として、AhR活性、抗酸化応答との関連性を、各シグナル伝達の阻害剤との共曝露による発現変化によって評価する。また、AhR活性との関連性が指摘されているTh17、Treg細胞における各種遺伝子、タンパク質誘導への多環芳香族化合物の影響を調べるため、RORγtやFoxp3の遺伝子を導入したJurkat細胞をその評価に用いて、活性化合物や活性曝露条件を調べ、各種シグナル経路との関連性を考察する。大気試料抽出物については、高いアレルギー活性を示す分画を探索し、含有成分との関連を調べ、同様に各種シグナル経路との相関解析を実施する。In vitro系において十分な知見を得るように実験を進め、特に強く活性が見出された化合物については、成体マウスに対して多環芳香族化合物単独、あるいは抗原との共曝露によって気管内投与した際の、気管支肺胞洗浄液中の血球細胞の数や種類、サイトカイン、ケモカイン、抗体産生、各種遺伝子発現等をフローサイトメトリーや細胞染色、ELISA等によって測定する。本研究は、ディーゼル排気微粒子(DEP)や黄砂のような大気環境物質のアレルギー増悪作用に対して、それに大きく影響する多環芳香族化合物類と責任構造式の探索を行い、またそれらに対して強く応答するシグナルや細胞等の追跡によって、作用機序を解明することを目指している。当該年度は多環芳香族化合物と抗原との共曝露影響に注目して、ヒト肺胞上皮(A549)細胞において、各種抗原(LPS、ダニ、カビ)によって誘導される、炎症性サイトカイン(IL-8)のタンパク質産生を増強させる化合物をスクリーニングして、その増強活性に対して考察を行った。ダニ抗原(10 μg/mL)曝露においてはcontrol曝露に対して顕著なIL-8産生が確認された。また細胞毒性が認められなかった濃度の多環芳香族化合物と抗原を共曝露した際に、抗原のみの曝露と比較してフェナレノン(PhO)、ベンゾピレノン(BPO)、1-ニトロピレン(1-NPy)に対しIL-8産生の有意な減少が認められ、無水ナフタル酸(NA)では産生の増加傾向がみられた。

一方、多くの多環芳香族化合物を単独で24時間曝露した際もcontrolに対してIL-8産生が減少し、NAでは増加する傾向がみられたため、抗原同時曝露による相乗的効果は認められなかった。無水酸は炎症を引き起こす物質として知られているため、相加的に炎症性サイトカインであるIL-8を誘導させた可能性が考えられる。またIL-8を減少させる物質はNF-κBの経路を阻害した可能性があげられる。その他の各種サイトカイン等の誘導性についても測定して、芳香族炭化水素レセプター(AhR)活性や抗酸化応答、NF-κB等の各種シグナル伝達との関連性を評価しているところである。十数種類の代表的な多環芳香族化合物類(PAHsやoxy-PAHs、nitro-PAHs)を対象として、ヒト肺胞上皮(A549)細胞における炎症性サイトカインの変動についてタンパク質レベルで評価を行った。対象とする物質の選定についてはこれまでの検討によってすでに行っており、AhR活性や抗酸化応答、NF-κBとの関連性も十分に予想される化合物群を対象とした。タンパク質の測定と当時にmRNAレベルでのシグナル応答の測定も開始しているところである。引き続き、曝露時間、抗原や曝露物質の濃度などを変えて、より顕著に抗原応答増強活性を示す条件を検討していく。また、その他の各種サイトカイン、ケモカインの誘導性についてもIL-4、IL-5、IL-6、IL-13、ICAM-1などを評価の対象として選び、順次、測定を進めているところである。これまでに上皮細胞を対象とした誘導パターンの評価に着手しているが、その次の段階として、特にAhRとの関連が指摘されているT細胞(Th17、Treg細胞等)を対象とした実験に適用していく予定である。また分画試料の評価については、自動車粉塵や大気浮遊粒子などの大気試料は入手し、さらに抽出系の準備を進めているところであり、これから各種誘導パターンの評価につなげていく。本研究は、大気環境物質のアレルギー増悪作用において、それに大きく影響する多環芳香族化合物と責任構造式の探索を行い、またそれらに対して強く応答するシグナルや細胞等の追跡によって、作用機序を解明することを目指している。平成28年度は多環芳香族化合物と抗原との共曝露影響に注目して、ヒト肺胞上皮(A549)細胞を用いて炎症性サイトカイン(IL-8)産生を強く誘導する多環芳香族化合物をスクリーニングして、ダニ抗原(10 μg/mL)との併用曝露24時間でフェナレノン(PhO)、ベンゾピレノン(BPO)、1-ニトロピレン(1-NPy)で有意な減少が、無水ナフタル酸(NA)で増加傾向が認められていたが、当該年度はさらに対象化合物を増やして網羅的に調べるとともに、より顕著な活性増悪を示す条件を検討したところ、48時間の共曝露において、ナフタセンキノン(NCQ)、NAに関してIL-8産生の顕著な増大が見出された。酸無水物は炎症を引き起こす物質として知られているため、これらの化合物のアレルギー増悪への部分的寄与が予想される。より長時間曝露の条件で、他のサイトカイン、ケモカインの産生についても測定し、芳香族炭化水素レセプター(AhR)活性や抗酸化応答、NF-κB等の各種シグナル伝達との関連性の評価を進めている。
鉄骨柱はり溶接接合部の破壊特性に及ぼす溶接法・載荷速度・載荷履歴の影響

ノースリッジ・兵庫県南部両地震において続出した溶接柱はり仕口破断に着目し、「溶接法」、「載荷速度」、「載荷履歴」の三つの切り口から、その原因を同定することを本研究の目的とした。以下の六ステップからなる研究計画を設定し、以下の成果を挙げることができた。(1)既往の実験結果の収集とデータベースの構築:(2)柱はり仕口被害実態詳細調査:(3)溶接法を変数とした柱はり仕口の準静的載荷実験.:(4)柱はり仕口に作用するひずみ速度レベルの推定:(5)載荷速度を変数とした柱はり仕口の動的載荷実験:(6)実験結果の分析と最終成果の取りまとめ・柱はり仕口に対する既往の実験結果を調査し、この結果をまとめたデータベースを構築した。このデータベースをもとにした分析から、柱はり仕口がもつ耐震性能は大きくばらつくことを明らかにした。・柱はり仕口被害を分析し、仕口破断の起点は主として、スラカップ底、エンドタブ、溶接止端、溶接金属に分類されることを示すとともに、幾つかの被害建物を対象に、損傷箇所数と破断起点の関係を明示した。・スカラップ形状の影響を、従来から用いられてきた形状と改良型と呼ばれる形状に対して検討した結果、改良型を用いることによって耐震性能は向上し、累積塑性変形にして約2倍弱の増加が見込めることを明らかにした。・兵庫県南部地震で被災した建物を対象とした予備地震応答解析から、柱はり仕口のはり端近傍におけるひずみ速度は概ね1520%/sであることを示した。・従来考えられてきた所見とは異なり、動的に載荷した場合より大きな塑性変形能力を持つこと、また破断もより延性的になること、さらにその主たる原因として、塑性エネルギーから変換される熱エネルギーによる鋼材の温度上昇が挙げられることを明らかにした。・載荷履歴、載荷速度を変数とした溶接柱はり仕口がもつ塑性変形能力評価法に対して指針を与えた。ノースリッジ・兵庫県南部両地震において続出した溶接柱はり仕口破断に着目し、「溶接法」、「載荷速度」、「載荷履歴」の3つの切り口から、その原因を同定することを本研究の目的としている。本研究は以下の7ステップから構成されており、このうち本年度は(1)(3)と(4)の一部を実施した。(1)柱はり仕口に対する既往の実験結果の収集とデータベースの構築(2)兵庫県南部地震における柱はり仕口被害実態詳細調査(3)スカラップ形状を変数とした柱はり仕口の準備的載荷実験(4)エンドタブ形状を変数とした柱はり仕口の準静的載荷実験(5)載荷速度を変数とした柱はり仕口の動的載荷実験(6)数値シミュレーションによる柱はり下フランジ溶接部に作用するひずみ速度レベルの推定(7)実験結果の分析と最終成果の取りまとめ(1)柱はり仕口に対する既往の実験結果をを調査し、この結果をまとめたデータベースを構築した。このデータベースをもとにした分析から、柱はり仕口がもつ耐震性能(塑性変形能力、エネルギー消費能力)は大きくばらつく(変動係数にて0.5以上)ことを明らかにした。

(2)兵庫県南部地震における柱はり仕口被害を分析し、仕口破断の起点は主として、スラカップ底、エンドタブ、溶接止端、溶接金属に分類されることを示すとともに、幾つかの被害建物を対象に、損傷箇所数と破断起点の関係を明示した。(3)スカラップ形状が柱はり仕口の耐震性能にどれほど影響するかを調べるために、従来から用いられてきた形状と二種類の改良型と呼ばれる形状に対して準静的実験を実施した。その結果、改良型を用いることによって耐震性能は向上し、累積塑性変形(エネルギー消費能力)にして約2倍弱の増加が見込めることを明らかにした。(4)兵庫県南部地震で被災した建物を対象とした予備地震応答解析から、柱はり仕口のはり端近傍におけるひずみ速度は概ね1520%であることを示した。ノースリッジ・兵庫県南部両地震において続出した溶接柱はり仕口破断に着目し、「溶接法」、「載荷速度」、「載荷履歴」の三つの切り口から、その原因を同定することを本研究の目的としている。本研究は以下の6ステップから構成されており、このうち二年度にあたる本年度において(3)(5)を実施した。(1)柱はり仕口に対する既往の実験結果の収集とデータベースの構築(2)兵庫県南部地震における柱はり仕口被害実態詳細調査(3)溶接法を変数とした柱はり仕口の準静的載荷実験(4)載荷速度を変数とした柱はり仕口の動的載荷実験(5)数値シミュレーションによる柱はり下フランジ溶接部に作用するひずみ速度レベルの推定(6)実験結果の分析と最終成果の取りまとめ(3)「溶接法」に焦点を当てて、板厚、積層法、パス間温度、積層形状を変数とした一連の実験を実施することからその影響度を検討した。その結果、大入熱による1層1パス溶接では早期破断が続出するなど、積層法は柱はり仕口の塑性変形能力を左右する重要な因子であることが明らかになった。(4)同一条件によって製作された試験体を対象に、同じ変位履歴を載荷速度を変化させて載荷することから、載荷速度による復元力特性と破断特性の変動を分析した。その結果、動的載荷によるほうが高い塑性変形能力が得られるという、研究計画当初の予測とは逆の性状が認められた。また動的載荷によると破断はより延性的になることもわかり、その有力な理由として、載荷中の顕著な温度上昇が挙げられることを明らかにした。(5)一連の地震応答解析から、現行設計が想定する大地震に対して、最大層間変形角速度や塑性化する梁端部の回転角速度は、0.10.15rad程度であることを導いた。この速度は(4)の動的載荷実験において与えた回転角速度にほぼ匹敵している。ノースリッジ・兵庫県南部両地震において続出した溶接柱はり仕口破断に着目し、「溶接法」、「載荷速度」、「載荷履歴」の3つの切り口から、その原因を同定することを本研究の目的としている。本研究は以下の7ステップから構成されており、このうち最終年度である本年度は(5)と(6)を実施した。(1)柱はり仕口に対する既往の実験結果の収集とデータベースの構築(2)兵庫県南部地震における柱はり仕口被害実態詳細調査(3)溶接法を変数とした柱はり仕口の準静的載荷実験(4)数値シミュレーションによる柱はり仕口に作用するひずみ速度レベルの推定(5)載荷速度を変数とした柱はり仕口の動的載荷実験(6)実験結果の分析と最終成果の取りまとめ(5)従来考えられてきた所見とは異なり、動的に載荷した場合より大きな塑性変形能力を持つこと、また破断もより延性的になること、さらにその主たる原因として、塑性エネルギーから変換される熱エネルギーによる鋼材の温度上昇が挙げられることを明らかにした。
ワイドギャップ銀カルコパイライトの多元蒸着法によるエピタキシャル成長

直接遷移型カルコパイライトAgGaS_2およびAgAIS_2は格子定数差0.9%で、禁制帯幅がそれぞれ2.7eVおよび3.1eVと報告されてることから、AgAI_XGa_<1-X>S_2系は短波長発光素子材料として期待される。この系のエピタキシャル成長は、CBE法および申請者らによるAg、Ga、Sの三元蒸着法を用いたGaAs(100)上でのAgGaS_2の報告があるだけで、混晶ではバルク結晶成長の報告もない。本研究の目的は、多元蒸着装置を作製してAgAIS_2およびAgAl_XGa_<1-X>S_2のエピタキシャル成長が可能かどうかを明らかにし、この結果を基に積層構造を作製して光励起によるレーザ発振を試みることである。本研究ではまず、既存のAgGaS_2の三源蒸着装置を改造してAI蒸着源を加え、AgAI_XGa_<1-X>S_2系の多元蒸着装置を作製した。次に、この装置でAgGaS_2エピタキシャル成長が可能なことを明らかにした後、このデータを基にAgAIS_2およびAgAI_XGa_<1-X>S_2成長を石英ガラスおよびGaAs基板上で試みた。X線回折、EPMA、透過、反射、PLスペクトルの測定結果より、Ag、AIGa、Sの各蒸着源温度がそれぞれ1020°C、700850°C、800°C、90100°C、基板温度600°Cで_Xが00.2のAgAI_XGa_<1-X>S_2混晶層が得られることがわかった。混晶層は励起子発光が観測されたことから光学的に良質であると思われるが、AgGaS_2の場合とは異なりa軸方向への配向も混在していた。現段階ではxが0.2より大きい混晶層およびAgAIS_2層は得られていない。比較のためヨウ素輸送法でバルクのAgAIS_2およびAgAI_XGa_<1-X>S_2結晶成長を試みたところ、全組成範囲で単結晶が成長できた。銅カルコパイライト半導体のエピタキシャル成長では化学量論組成制御の重要性が指摘されていることから、今後原料供給比についてさらに検討していく必要があると思われる。
米国都市計画における新伝統主義にみられるヒューマンコンタクトデザイン手法の研究

この研究は、都市空間におけるヒューマンスケールの復活と集う人々のヒューマンコンタクトまで対象にしたニューアーバニズム手法を整理し、日本の都市空間に還元する方法論を検討することを研究の目的にしたものである。本年度の研究成果は、平成14年6月にフロリダ州マイアミで開催されたニューアーバニズム学会世界大会「コングレス・フォー・ニューアーバニズム」に参加した折に、その一部をビデオに記録し、日本では手に入らない文献資料を収集した。また、アンドレス・デュアーニ(ニューアーバニズム/伝統的近隣住区開発の創始者で実践者)、エリザベス・プラターザイバーグ(同左およびマイアミ大学建築学部ディーン)、ピーター・カッツ(ニューアーバニズム著者)などとさらに交友を深め、ニューアーバニズムの第2世代の実務家や研究者との交流もさらに深めた。その結果、平成14年11月にはニューアーバニズム第2世代のタウンプランニング事務所LCAとNPOナショナル・シャレット・インスティテュートを主催するビル・レナーツのシャレット(集中型デザインワークショップ)・セミナーに参加し、具体的米国内プロジェクトの参加型計画過程の情報提供を得て、文献では探れない方法論の収集を行った。平成14年9月には、アメリカ西海岸オレンジカウンティ、ブレア市の「ブレア・ダウンタウン」に隣接するニューアーバニズム型計画住宅地事例「アッシュ・ストリート」周辺の現地実測調査とインタビューを行った。この研究は、都市空間に集う人々に演出を提供するというヒューマンコンタクトまで対象にしたニューアーバニズム手法を整理し、もって日本の都市空間に還元する方法論を検討することを研究の目的にしたもので、ニューアーバニズムプロジェクトの体系化を試みている。現在も継続研究を行っており、平成13年6月にニューヨークで開催されたニューアーバニズムコンファレンス「コングレス・フォー・ニューアーバニズム」に参加した折には、アンドレス・デュアーニ(ニューアーバニズム/伝統的近隣住区開発の創始者で実践者)、エリザベス・プラターザイバーグ(同左およびマイアミ大学建築学部ディーン)、ピーター・カッツ(ニューアーバニズム著者)などの交友を深め、彼等の紹介によってニューアーバニズムの第2世代の実務家や研究者との交流も開始した。平成13年11月には、アメリカ西海岸オレンジカウンティやポートランドのニューアーバニズムプロジェクト事例の現地調査を行い、ピーター・カルソープ事務所(ニューアーバニズム/公共交通志向型開発の創始者で実践者)職職員やポートランドの実務家ローレンス・クアマー(ニューアーバニズム第2世代のタウンプランニング事務所LCA)に会い、具体的米国内プロジェクトの情報提供を得て、文献では探れない方法論の収集を行った。11月の調査では特に商業空間と住宅地の接する用途混在の再開発や新規郊外都市デザイン手法に着目し、「パセオ・コロラド」「ブレア・ダウンタウン」「アギー・ビレッジ」「フェアビュー・ビレッジ」などの好事例を調査することができた。
シミュレーションによる研削結果予測に関する研究

研削加工は研削条件、検削盤の剛性、被研削材料の特性や砥石車の特性など、多くの変数によって影響されることが知られている。本研究は研削の加工過程をパソコンによりできるだけ精確にシミュレーションすることを試みた。シミュレーションは砥粒切れ刃の作用状況、切れ刃による切削機構や研削盤の剛性などを考慮して実際の研削過程をできるだけ忠実にコンピュータのプログラムに表現することに基づいている。各種の条件でシル-イング、ドレッシングしたWA砥石車とCBNホイールにシミュレーションを適用た結果と実研削試験結果を比較し検討した。得られた研究成果は以下のように要約される。(1)砥石車作業面の砥粒切れ刃分布は研削仕上げ面粗さならびに研削抵抗に強く影響するのでシミュレーションを行う時の最も重要なパラメータである。(2)カーボンプレートをプランジカットした粗さデータとシミュレーション結果を併用して解析すると、研削状態において実際に作用する砥粒切れ刃の分布を精確に求めることができる。(3)切れ刃分布はツル-イング、ドレッシング条件や研削条件によって大幅に変わるので、砥石車作業面の状態を評価するのに有益な変数である。(4)切れ刃分布の幅が小さくなるほど、研削仕上げ面粗さは向上し、研削抵抗は減少する。(5)切れ刃分布の幅が小さいほど、設定切込みに対する切残し量が大きくなる。(6)所望の仕上げ面粗さに能率良く研削加工するためには、ツル-イング、ドレッシングの作業によって砥石車作業面に最適の砥粒切れ刃分布を形成する必要がある。本年度の研究は、実用的な研削シミュレーションに備え,プログラムソフトおよび研削試験機の整備と,重要な入力パラメータである砥石の切れ刃分布や比研削抵抗の求め方について行った。(1)プログラムソフト研削仕上げ面粗さのシミュレーション用として,ワーキングモデルの基準長さを拡張し,高レベル化を図った。その結果,従来と比べて精度は5倍に,またシミュレータの高性能化もあって,演算速度は3.2倍に向上した。(2)研削試験機の準備試験機の円筒研削盤に,高精度の連続砥石切込み送り式のプランジ研削装置を設置した。(3)シミュレーションの入力パラメータの研究a.砥石の切れ刃分布プランジ研削したテストピースの条痕から切れ刃分布を推測する方法を確立した。比研削抵抗砥粒切削断面積の分布を考慮した比研削抵抗の求め方を開発した。本研究の成果をまとめると次のとおりである。1.円筒プランジ研削、平面研削のシミュレーションと同一条件の研削試験を実施したところ仕上げ面粗さおよび研削抵抗において比較的よく一致する成果が得られた。2.近年多用されているCBNホイールによる研削のシミュレーション・プログラムが完成した。3.研削シミュレーションを行う場合の重要な入力値として、砥石外周の砥粒切れ刃分布(以後、切れ刃分布)と比研削抵抗がある。今後、シミュレーションを行う際に参考となるよう、これらの求め方や資料を作成した。4.特に、切れ刃分布と研削特性に関して以下の知見が得られた。1)ドレッシングや研削の仕方によって切れ刃分布が多様に変化することから、切れ刃分布による砥石作業面の評価は研削作業を検討する上で有用である。2)従来の研削理論では接線研削抵抗Ftは砥石切込み深さをaとすると、Ft∽a^<0.88>とされているが、本研究のシュミュレーションの結果はFt∽aとなり、また切れ刃分布に大きく影響されることが明らかになった。3)従来の研削理論として織岡の理論式と本研究のシミュレーションによるデータとを比較すると、シミュレーションの方が実研削結果に近いことがわかった。4)円筒プランジ研削いおいて工作物累積回転数が増すに従い実切込みの累積値は設定切込みの累積値より下回ることが知られているが、切れ刃分布が大きい場合は切残しが小さく、反対に切れ刃分布が小さい場合は切り残しが大きくなることが判明した。