hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神疾患臨床応用を目指したプロテオミクス的手法による新規分子 Shati の機能解析

新規薬物依存関連因子Shatiの機能を明らかにするため、GSTプルダウン法による結合タンパク質の網羅的なスクリーニングを行った結果、Shatiはクラスリン依存性エンドサイトーシス過程に関連するAP-2複合体と結合することが明らかとなった。この結合を介し、Shatiはドパミン受容体の内在化を制御することにより、覚せい剤であるメタンフェタミンの依存形成に対し、抑制する機能を有することを明らかにした。また、Shatiは微小管とも結合し、その構造の安定に寄与することで、神経軸索の進展に関与していることも明らかとなった。我々は、shatiはアスパラギン酸をアセチル化しN-acetyl aspastate(NAA)を合成する酵素であるということを明らかにした。そこで、shati遺伝子欠損マウスの脳内におけるNAAの含有量をHPLC法を用いて測定したところ、ほとんどの脳部位においてNAA含有量の低下が認められた。しかし、依存性薬物Methamphetamine(METH)投与後において、ほとんどの脳部位でNAA量に変化は認められず、shatiはNAA合成機能以外の新規機能を有しており、その機能を介してMETH依存形成を抑制していることが示唆された。そこで次に、以下の二つの方向性からshatiの新規機能の解明を試みることにした。(1) Shatiの細胞内局在からのアプローチ:マウスshati遺伝子をクローニングし、COS7細胞に導入することで局在の検討を行ったところ、細胞質内において網状の局在を示し、チューブリンと共局在する事が明らかとなった。shatiのドメイン検索の結果、shatiはGCN5関連N-アセチルトランスフェラーゼ配列を持つことが予測されたことから、shatiがチューブリンをアセチル化する酵素である可能性が考えられ、今後は詳細に検討を行う予定である。(2) Shati結合タンパク質の網羅的スクリーニングによるアプローチ:GSTプルダウン法により、マウス脳抽出液からshati結合タンパク質の網羅的な探索を試みたところ、エンドサイトーシス過程に関与するAP-2複合体の構成因子が複数同定されたことから、shatiがエンドサイトーシスに関与する可能性が示唆された。今後は引き続き、shati KOマウス等を用い、shatiの新規機能について行動学的、神経科学的に解明を行い、医療に応用可能なMETH依存に関わる新たな分子基盤を提示したいと考えている。前年度、新規薬物依存抑制因子shatiの新たな機能を明らかにするため、shati結合タンパク質の羅的な探索を試みたところ、エンドサイトーシス過程に関与するAP-2複合体の構成因子が複数同定されたことから、本年度はshatiとエンドサイトーシスとの関連について明らかにするため、shatiノックアウト(KO)マウスを用い行動学的、神経化学的な解析を行った。神経細胞には依存性薬物であるメタンフェタミン(METH)の投与による過剰なドパミン遊離に対して、細胞膜表面上のドパミン受容体をエンドサイトーシスにより細胞内部に取り込むことで、METHの効果を軽減する機構が備わっている。そこで、このドパミン受容体の内在化に関するshatiの役割を明らかにするため、shati KOの側坐核における膜表面上のドパミン受容体の定量を行った結果、shati KOでは細胞膜表面上のドパミンD1及びD2受容体の量が増加していることが示された。さらに、行動薬理学的解析により、shati KOでは基礎行動量の増加、及びドパミンD1、D2アゴニストに対する反応性の増加が認められた。また、METH連続投与による行動感作の形成、および条件付け場所嗜好性について検討したところ、shati KOでは行動感作の増悪及び場所嗜好性の増強が認められた。以上の結果より、shatiはAP-2複合体と協調し、ドパミン受容体の内在化を調節することで、METH依存形成に対し抑制的に機能することが明らかとなり、shatiの新たな機能を提示することができた。本結果は、shatiが薬物依存治療の新たな標的として有望であることを示唆するものであり、また、薬物依存以外の統合失調症やパーキンソン病など、多くのドパミン作動性神経系に異常を伴う精神疾患発症機序の解明の一助となる可能性があると考えている。前年度までに、マウスShati遺伝子をクローニングし、COS7細胞に導入することで局在の検討を行ったところ、細胞質内において網状の局在を示し、微小管と共局在する事を明らかにしている。さらに、Shati結合タンパク質の羅的な探索の結果においても、微小管構成因子チューブリンが同定され、Shatiは微小管上で何らかの機能を有していることが示唆された。そこで本年度は、Shati KOマウスを用いた神経化学的解析により、Shatiの微小管での役割を明らかにした。まず、Shatiが結合した微小管の安定性について検討するため、マウスShati遺伝子を過剰発現させたCOS7細胞群及びMock群に、微小管形成阻害剤コルヒチンを暴露させた。

その結果、Shati発現細胞群ではMock群に比べ、微小管構造の安定性の指標となるアセチル化チューブリンの減少が有意に緩やかであった。この結果は、Shatiが微小管構造を安定化している可能性を示唆するものである。Shatiは未成熟の神経細胞において成長過程の神経突起の先端に発現している。そのため、この微小管の安定化作用は神経突起の伸展の制御に関与する可能性が考えられた。そこで次に、野生型及びShati KOマウス由来の皮質初代培養神経細胞を用いて神経細胞の形態を観察した。その結果、神経突起の長さ及び複雑性が野生型マウスと比べて有意に減少していた。さらに、野生型及びShati KOマウスの前頭前皮質における錐体神経細胞の形態をGolgi染色により観察した結果、in vitroでの結果と同様、野生型マウスと比べて、Shati KOマウスでは樹状突起の長さ及び複雑性が有意に減少していた。以上、本年度の結果より、Shatiの新たな機能のひとつとして、微小管と結合し、安定化することによって、神経突起の伸長を制御することが示唆された。2年間の研究の結果、shati結合タンパク質の同定、そしてその結果から予想されるshatiの新規機能の同定、さらにはMETHによる依存形成に対するshatiの役割まで、明らかにすることができ、本課題の目標にほぼ達したと考えている。今後は結合タンパク質探索の結果同定された、他の因子に注目し、shatiの生化学的な機能について、さらなる解析を進めていきたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。マウスshati遺伝子をクローニングし、COS7細胞に導入することで局在の検討を行ったところ、細胞質内において網状の局在を示し、微小管と共局在する事が明らかとなった。さらに、結合タンパク質の探索の結果からも、チューブリンが同定され、shatiは微小管上で何らかの機能を有していることが示唆された。そこで、本課題の今後の推進方策として、微小管が関連する軸索の伸展などの細胞内イベントに対し、shatiがどのような機能を持っているのかについて、shatiノックアウトマウスを用い、行動学的、神経化学的に解析を進めていきたい。
持続可能な郊外住宅地居住のための地域居住様式の構築に関する研究

郊外住宅地では、町並みや植栽などのハード環境の整備や防犯、防災、地域施設管理、高齢者や子育て世帯への支援などの住生活の諸側面について、地域への貢献的な生活態度を有する居住者は7割を超える。また過半数の住民が、町並みや緑化、ゴミの削減、防犯、防災、集会所の管理や高齢者の見守りなどを住民の役割と位置付けてもよいと考えている.地域の持続性にとって重要な住民の地域参画への意欲の形成には、このような生活態度や地域役割意識、地域への帰属性から成る“地域に関わって住む"住み方が重要であること、その住み方の形成には、地域の住宅地としての価値の共有がかぎとなることを明らかにした。平成24年5月および7月に実施した、宇治市の郊外住宅地を対象とした調査(2地区合わせて世帯票346、個人票(18歳以上)473の有効票を得た)の調査研究成果を家政学会、および建築学会大会でそれぞれ研究発表した。発表内容は以下のとおり。調査結果:総じて居住地生活の諸側面に関与しつつ暮らす住民が多い。住生活態度14項目に対する回答個数をみたときに、一切持ち合わせないとする住民は1.7%とごくわずかである。逆に14項目中10項目以上をあげる割合は18.0%(n=85)存在する。生活時間の類型別にみると、地域生活の時間が多い場合のほうが各項目に対して肯定的な割合は高いが、地域生活時間が長ければ長いほど意識は高くなるということはなく、地域外での生活に比重を置く場合にも、生活態度や意識のレベルでは、地域との関わりをもとうとする住民は少なくない。住生活態度14項目中の回答個数を年齢別にみると、10個以上を回答する割合は、前期高齢者で2.5割、後期高齢者でも2割に及ぶ。地域居住に関わる18事項について、住民にもその役割の一端を位置付けていくことを考えてよいと思うものを回答させたところ、いずれも住民を取組主体者とするべきでないという割合は2.0%(n=9)にすぎない。ハード環境の整備や防災、防犯などについては、総じて住民の主体意識が強いといえる。高齢者や子ども、子育て世帯への支援的取組についても、住民自ら関わることに前向きな住民が一定数存在することが明らかになった。さらに同様に地域居住に関わる生活態度や地域役割意識等をみるとともに、まちづくりに必要な都市計画に関わる基礎知識や関心の態度を明らかにする調査を、宝塚市2地区および京都市内左京区、北区の2地区で実施した。これまで断片的に取り上げられてきた居住地生活の諸側面を総合し、地域居住様式という統合的概念を設定、新たな生活様式の構築を考える。初年度はまず、郊外住宅地住民の地域との関わりや生活態度を明らかにする目的で住民調査を行った。具体的には、宇治市の郊外住宅地(2地区から成る)を対象に、住まいや世帯の状況をみる世帯票、および18歳以上の個人の意識や考え方を問う個人票の2種類の質問紙を用い、質問紙調査を実施した。調査期日は平成24年5月および7月。世帯票346、個人票473の有効票を得た。調査結果以下の通り。住民の1日の生活時間をみると、女性や退職者など、自宅生活を中心に地域や地域外でも多少の活動を持つ住民が多い。現状に対し、住民の多くは地域生活の時間を拡充する方向を望んでいる。地域で暮らすうえでの生活態度をみると、町並みや緑などのハード環境を、良好な地域環境の維持に寄与しようという住民は多い。ゴミの軽減やリサイクル、防災や防犯に関する地域の取組や公園整備に対し協力的態度を有する住民も少なくない。子供の見守りや小学校への関わり、高齢者のケアなど、地域福祉や教育分野に関心や注意を向ける住民は相対的には少ないものの、1530%程度は存在する。総じて居住地生活の諸側面に関与しつつ暮らす住民が多い。特に70代住民の意識が高い。さらに地域への役割意識をみると、ハード環境の整備や防災、防犯に、高齢者や子ども、子育て世帯への支援的取組について、住民自ら関わることに前向きな住民が一定数存在する。さらに半数以上が、何らかの地域組織、活動への参加意欲を示した。まちづくりのように地域居住に関わる総合的な取組については、どの年代についても一定の参加希望がある。多様な住民意欲をうまく活用した地域運営が考えられると同時に、住民の役割意識や地域参画意欲の母体となる生活態度を養成する教育の検討が課題である。前年度までに、持続可能な郊外住宅地居住のために必要な住民の地域参画意欲は、地域に貢献的、協力的な生活態度や地域役割意識と地域への帰属性、すなわち“地域に関わって住む"住み方によって形成されることを明らかにした。平成26年度は、住民主体のまちづくり計画を策定した、いわば持続可能な地域居住のための住民主体の取組が実践できつつある住宅地居住者の、“地域に関わって住む"住み方を明らかにし、その形成のかぎを探ることを目的に新たな調査を実施した。。具体的にはまちづくり協議会をたちあげ、まちづくり計画を策定した、宇治市郊外住宅地N地区を対象に、自治会からの了承を得て質問紙調査(平成26年7月8月)をポスティング、郵送返送の方法により実施した。配票数785、有効回収数299、有効回収率38.1%である。調査結果の概要は以下の通り。調査対象住宅地居住者の地域組織や活動への参加意欲は、一般の郊外住宅地居住者に比べ確かに高い。

生活態度や地域役割意識は大差ないが、帰属性(地域への愛着、居住継続意識)に差がみられる。開発年次の違いによる居住年数の差も影響しているとみられるが、本対象住宅地のもつ条件として、分譲時に開発者と入居者の間で締結された特約事項(建物は2階建て以下の戸建住宅に限定し看板等の設置を禁止)が注目される。入居時に特約事項を高く評価していた居住者は、まちづくり計画の協議に積極的に関わると同時に、生活態度や地域役割意識が高く、地域への帰属性も高い。特約事項については、入居時は無関心だった居住者がまちづくり協議の過程で評価を高めていることも明らかになった。良好な住宅地の形成、維持に大きく寄与すると考えられる特約事項の価値を地域で共有すること、その価値を途中入居者も含めて継承することの重要性が指摘できる。開発後40年以上を経て高齢化や景観を損なう住宅の改変などの諸問題が顕在化するに及んで、住民主体のまちづくり計画を策定した地域を対象に、“地域に関わって住む"住み方を検証した。本住宅地の住民の地域組織や地域活動への参加意識は相対的に高く、6割近い住民が地域の活動に関わりたいとの意識を有していた。それを裏付けるように、地域参画意欲の形成に大きく関わる“地域に関わって住む"住み方、すなわち地域に住む上での生活態度や地域役割意識、地域への帰属性を意味する地域への愛着や居住継続希望などへの意識はいずれも高い。“地域に関わって住む"住み方が定着、浸透していることを確認した。その“地域に関わって住む"住み方を定着させるかぎとなるものとして、本住宅地の開発にあたり、開発企業と個々の住民との間で交わされた契約時の特約の存在に着目した。本調査では、居住開始時点で本特約事項を評価していた住民ほど、地域に住む上での生活態度や地域役割意識は高いことが明らかになった。住宅地内に建設する建物の用途や高さ、塀や植栽のしつらえなどに一定の制限を課した本特約が意図するものの価値の認識が、個々の住民の日常の住生活の基盤となり、その共有が、まちづくり協議会の組織化とそれを中心にした計画策定作業の原動力になったと考えらえる。将来にわたる良好な住宅地環境の維持には、この価値の継承が重要となる。そういう意味では、開発当初から受け継がれてきた本特約事項が、最近の10年では認識されている割合が低下していたのは懸念されるところであるが、今後はこのまちづくり計画こそが、住民自ら創出した新たな価値として継承されることが期待される。郊外住宅地では、町並みや植栽などのハード環境の整備や防犯、防災、地域施設管理、高齢者や子育て世帯への支援などの住生活の諸側面について、地域への貢献的な生活態度を有する居住者は7割を超える。また過半数の住民が、町並みや緑化、ゴミの削減、防犯、防災、集会所の管理や高齢者の見守りなどを住民の役割と位置付けてもよいと考えている.地域の持続性にとって重要な住民の地域参画への意欲の形成には、このような生活態度や地域役割意識、地域への帰属性から成る“地域に関わって住む"住み方が重要であること、その住み方の形成には、地域の住宅地としての価値の共有がかぎとなることを明らかにした。持続可能な郊外住宅地居住のあり方について、住民の生活態度や地域役割意識から追求する目的の一連の調査研究のうち、一般的な郊外住宅地、および持続的な住宅地形成に向けて主体的な取り組みに踏み出せた住宅地、それぞれ対象とした調査を実施することができ、研究目的を果たしつつあるが、研究成果の公表の段階で予定外の状況により、公表作業が少々滞った。住生活学建築計画
アドレノメデュリンの子宮収縮抑制機序の解明と子宮収縮抑制薬としての臨床応用

アドレノメデュリン(AM)の子宮収縮抑制機序を解明するためにラット非妊娠・妊娠子宮を用いて実験を行い、以下の結果を得た。1.ラット非妊娠子宮におけるAMおよび、AM受容体の発現と子宮収縮の調節ラットの摘出子宮平滑筋において、(1)AMは自発的な子宮収縮を濃度依存的、かつ可逆的に抑制した。(2)炎症性のメディエーターであり早産の異常収縮の一因とされるブラジキニンによる収縮は抑制したが、生理的な分娩を誘発するオキシトシンおよびプロスタグランジンF_<2α>による収縮は抑制しなかった。(3)AM受容体を構成するRAMP2の発現は、性周期によって変動し、発情期前期発情期にかけて発現が増加した。また、(4)AMによる収縮抑制作用は、RAMP2の発現増加の時期に一致して増強した。2.ラット妊娠子宮におけるAMの発現と子宮収縮の調節ラット妊娠子宮において、(1)AMmRNAの発現は妊娠の経過に伴って増加した。(2)AMmRNAの発現増加は、胎盤付着部の脱落膜組織に限局していた。(3)ラット妊娠子宮において、胎盤付着部の子宮平滑筋の自発的収縮は著しく抑制されており、AM受容体のアンタゴニストであるAM[22-52]により自発的的収縮が誘発された。以上の結果から、AMは、子宮収縮を抑制することにより、受精・着床・妊娠の維持に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。1.ラット非妊娠子宮におけるAMの子宮収縮抑制作用ラットの摘出子宮平滑筋において、(1)AMは自発的な子宮収縮を濃度依存的、かつ可逆的に抑制した。2.ラット妊娠子宮におけるAMの発現調節ラット妊娠子宮において、(1)AMmRNAの発現は妊娠の経過に伴って増加した。3.ラット妊娠子宮におけるAMによる子宮収縮の調節ラット妊娠子宮において、(1)胎盤付着部の子宮平滑筋の自発的収縮は著しく抑制されていた。(2)AM受容体のアンタゴニストであるAM[22-52]により自発的的収縮が誘発された。以上の結果から、妊娠の経過に伴って脱落膜において発現が増加したAMが、胎盤付着部の子宮収縮を抑制することにより、妊娠の維持に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。次年度は、AMの子宮収縮機序についての詳細な解析を行うとともに、早産とAMの関連について検討を行う予定である。2.ラット妊娠子宮におけるAMの発現と子宮収縮の調節ラット妊娠子宮において、(1)AM mRNAの発現は妊娠の経過に伴って増加した。(2)AM mRNAの発現増加は、胎盤付着部の脱落膜組織に限局していた。

(3)ラット妊娠子宮において、胎盤付着部の子宮平滑筋の自発的収縮は著しく抑制されており、AM受容体のアンタゴニストであるAM[22-52]により自発的的収縮が誘発された。以上の結果から、AMは、子宮収縮を抑制することにより、受精・着床・妊娠の維持に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。
筋萎縮性側索硬化症およびモデルの動物脊髄内トランスグルタミナーゼと抗酸化酵素活性

筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者より死後摘出、凍結保存した脊髄組織内の抗酸化酵素活性を測定した結果、組織内に異常発生した細胞傷害性のスーパーオキシド(O_2^-)を消去してH_2O_2を生成するジスムターゼ(SOD)酵素活性、および生成したH_2O_2を分解して無毒化するグルタチオン過酸化酵素活性は、共に非ALS患者脊髄の値と比べてほどんど差異が認められなかった。しかし、好気的エネルギー産生系に関与しているミトコンドリア電子伝達系複合酵素IVのチトクローム酸化酵素活性は脊髄各部(前・側および後部)でいずれも有意に減少しているのが認められ、この変化は好気的代謝の盛んな脊髄内ニューロンの変成・脱落像に対応する生化学的結果と対応するものと考えられた。遺伝的ALSモデル動物のMndマウスは、生後5-6ケ月頃より下肢に始まる麻痺が次第に進行して、8-9ケ月齢には前肢の運動障害を起こして摂食不能となり10ケ月頃には死亡する。脊髄横断組織像では前角ニューロンの変性・脱落と、反応性グリア細胞(主としてアストロサイト)の増殖が認められ、アストロサイト特異タンパクとして知られるグリア線維性酸性タンパン(GFAP)の抗体染色性の著明な増大が認められた。ポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)法によるタンパク分画像で、pI5.6-6.0の酸性領域で、分子量50kDaおよびそれより低分子で35kDa付近にまで散在するタンパクスポットがMnd脊髄標本で増大して認められた。これらタンパクスポットをPVDF膜にブロットした後、抗GFAP抗体で染色すると、いずれもGFAP陽性タンパクと確認された。プロテインシーケンサーによる分析の結果、分子量50kDaタンパクは430個のアミノ酸よりなる完全なGFAP分子で、Mndマウス脊髄中に生後5ケ月以降著明な増大が認められる低分子スポットは、それぞれN-末端より29番目および56番目の部位で頭部ドメインが切断されたGFAP分子であることが確定された。これらの低分子GFAP群のMnd脊髄内での増大は、脊髄内ニューロン変性の進行とほぼ並行していることから、これらの異常GFAP分子を生成するカルパインのようなCa^<2+>依存性プロテアーゼ活性の変動を今後調べる必要があろう。また、これらの脊髄内での生化学的変動が脊髄ニューロンの変性過程とどのような関連を持っているかについて、さらに検討するべきである。
アフリカにおける日本型経営・生産システムの受容可能性-アジア中南米中東欧との比較

本研究成果の要点。・アフリカの日系工場の生産システムは発展途上国型で、欧州型経営環境の影響を受け、中南米に類似。・一方で協働・多能工志向など柔軟な作業方式の導入、他方でスローな動作、弱い品質感覚の問題など、日本方式移転の総合評価は世界平均よりやや低い。・技能労働者や部品企業の育成が不十分。南アでトヨタは、関係部品企業を集結し、優位確立。部品企業の進出は有望。・資源開発では商社の出資参加型が目立つ。本研究成果の要点。本研究は、われわれ日本多国籍企業研究グループ(JMNESG)が得たA学術振興研究資金(平成21年度23年度)とB科学研究費(平成22年度24年度)の二つの研究助成金に支えられ、本年度は合わせて計4年間のうちの2年目であった。初年度が北部・東部というアフリカでは当時は比較的問題の少ない地域であったのに対して、本年度は、南部・東部で、南アの治安問題を始め、モザンビーク、ジンバブエなど内陸部では交通面の困難も多かった。事実モザンビークでは、訪問直前に暴動発生の情報が届き、急遽取りやめ・予定変更といった対応を余儀なくされた。そうした状況下でも、現地調査では、メキシコからの研究協力者を含め12名のメンバーが、2-3班に分かれ、8月末9月半ばの2週間前後に、5カ国、25の工場・機関を訪問調査し、ほぼ当初計画を達成できた。国内では、講師招へい、研究会、在日南ア大使館やJICA訪問などに加えて、2年目ということで、対外的な報告・発表と討論の機会を得、中間的取りまとめを学界ジャーナルへ掲載発表し、またその準備を進めた。その間に、収集資料・データの整理・分析、その成果としての「会社記録」、「適用・適応評価総括表」の作成、そしてそれらのデータベース化も着実に進んだ。知見としての成果を主に南ア調査についてみよう。1)アフリカの経営環境は欧州の影響が強い点で、発展途上国の中ではラテンアメリカと類似する。しかし工業化の後れで欧州システムの制度化は弱く、特に技能労働者や部品メーカーの育成が不十分。2)日本の要素を適用(移転)する際、機能等価の利用(職務区分、賃金など、現地の制度を使って日本式の実質持込み)と現地制度への適応(欧州的保全、品質管理、労働組合、南ア式黒人優遇策など)が、併用されている。3)日本的生産システムは後発だが、南アではトヨタ式などが優位に立ちつつある。4)資源開発では商社の出資参加型が目立つ。本研究の目的は、アフリカにおける日本企業を中心とした多国籍企業の現地活動調査を通じて、日本型経営生産システムが、この世界経済の最後発地域にいかに受容可能であるかを究明することである。それは、われわれ日本多国籍企業研究グループが得たA・学術振興研究資金(平成21年度23年度)とB・科学研究費(平成22年度24年度)の二つの研究助成金に支えられている。本年度は合わせて計4年間のうちの3年目で、現地調査では、初年度が北部・東部、2年度は南部・東部で活動する企業・工場を訪問した後を受けて、その補完と拡張を、国内では国内工場訪問と全体の集大成に取り掛かった。訪問国と企業は、アフリカでは、東部のモザンビーク(モザール)、ジンバブエ(マツダ再訪)、マダカスカル(現地企業など)や北部のチュニジア(YKKなど)、そして初めて西部の大国ナイジェリア(ホンダ、三菱商事、双日、中国企業)、さらに2回目の南アフリカで重要企業の再訪(デンソー)、新規の現地企業、有力日本企業(ブリジストン、日立建機、日本碍子、商船三井)、欧米・日系(GM,UDトラック)、M・ベンツ、影響力の強い労組(NUMUSA)など、国内では、デンソー、豊田合成、コマツなどで、大いに成果を上げた。アフリカ調査メンバーは、メキシコの研究協力者を含め11名で、3-4班に分かれ、8月末9月半ばの2週間前後の期間に、当初計画を達成できた。国内では、工場訪問の他、3年目ということで、対外的な発表と討論の機会を増やした。中間的取りまとめの学界ジャーナル(『赤門マネジメントレビュー』)への掲載準備を進め、また東京大学ものづくり経営研究センターのコンソーシアムでの発表を行った。その間に、収集資料・データの整理・分析、その成果としての「会社記録」、「適用・適応評価総括表」の作成、それらのデータ化を進めた。本研究の目的は、アフリカにおける日本企業を中心とした多国籍企業活動の実態調査を通じて日本型経営生産システムが、この世界経済の最後発フロンティア地域にどのように受容可能であるかを、東アジア、中南米、中東欧など新興途上地域との比較において、究明することである。本年は、9月中旬に日系・外資系企業の最大集積国南アフリカで豊田通商、豊田合成、南アトヨタ、フォード、JETRO、南ア日本大使館、東部でケニアトヨタ、北部でチュニジアの矢崎総業、住友電装を調査した。

他方本年はまた、平成21年度に始まった学術研究振興資金を含めて4年間にわたる現地調査研究の最終年にあたり、その総取りまとめ作業にも大きな時間とエネルギーを投入した。そのため、この間収集・整理された情報やデータの系統的処理や本格的な分析、その成果としての知識・知見の集約、意味付け、総括などの各作業を、主に在東京の大学において遂行した。またその成果の中間発表として、前半の平成21-22年度の情報・データを基にまとめた論文の学会報告や学術誌掲載を行った。アフリカ調査前に、Nottingham University Business School主催のアフリカにおける人的資源・経営学会(9月6ー7日)で、4人が3本の論文を発表し、注目された。また電子ジャーナル『赤門マネジメント・レビュー』誌上では、2012年9月号ー13年2月号の6回にわたり、本研究から17事例研究が連載され、連日いずれか数論文が、日、週、月単位で検索ランキング上位50以内に入り、高い関心を得ている。これを受けて、本調査研究の前半平成21-22年度の中間総括を同誌に投稿する研究ノートの原稿がほぼ完成している。また以上と並行して、平成23-24年度に収集された情報・資料の整理・分析作業も進んでおり、それを加えた本調査全体の総括とそれの各種発表の準備作業も、鋭意遂行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究計画の最後の4年目には、アフリカおよび国内企業の追加訪問により以上の事実発見を拡充しつつ、収集資料・データの整理・分析、その成果としての「会社記録」、「適用・適応評価総括表」の作成、それらのデータベース化を一層充実化する。その上で、その分析・評価に注力しつつ、当初の仮説の検証を鋭意進める。成果の対外発表としては、1-2年度調査の中間的取りまとめの学界ジャーナル(『赤門マネジメントレビュー』)への掲載を実現し、続いて3-4年目を合わせた総まとめを行い、総合成果の出版を目指す。
双極性障害とミトコンドリアDNA欠失神経細胞に関する研究

また、細胞で欠失mtDNAの蓄積が示唆されたヒト変異に相当するマウス変異POLGを発現するknock-inマウスにおいても、脳内に欠失mtDNAの蓄積が認められた。双極性障害を含む気分障害とmitochondria DNA(以下mtDNA)の変異・欠失の関係を明らかにするために、mtDNA複製に中心的な役割を果たすヒトDNA polymerase γcatalytic subunit(以下POLG)遺伝子をクローニングした後に、mtDNAの変異・欠失を蓄積するヒト神経細胞モデルの樹立を目的として、(1)先行研究から遺伝子改変マウスにおいて既にmtDNA変異・欠失の報告があるD198A変異とD274A変異、(2)先行研究から実際に欠失mtDNAおよび気分障害を併発するCPEO (chronic progressive external ophthalmoplegia)家系で見られるH932Y変異とY955C変異、(3)当研究室において双極性障害患者のゲノム配列より見つかった複数の新たな変異、以上をそれぞれ導入したヒトPOLG遺伝子変異体を作製した。現在、これらの変異遺伝子を安定的・調節的に発現するヒト神経芽細胞株SH-SY5Yの樹立中である。また、エキソヌクレアーゼ活性が低下するD257A変異(ヒトD274A変異に相当)を持ったpolg遺伝子knock-inマウスは、既にWisconsin大学のProlla博士より供与・輸入済み、現在繁殖させている。更に、BrdUを用いたSouth-Western blottingによる新生mtDNAの検出方法をほぼ確立した。
空孔凝集挙動に及ぼす応力多軸効果とそれに基づく構造脆性発現機構

P92鋼の多軸応力条件下における寿命のごく初期からの損傷形態の実験的把握を目的として,厚さ1インチで25%のサイドグルーブを付与したC(T)試験片および環状切欠き試験片を用いて,高温クリープ途中止め試験を実施した.本研究で使用した25%のサイドグルーブを有するC(T)試験片においては,試験片のリガメント面においてき裂は一様に成長せず,サイドグルーブ近傍で優先的に成長することが示された.環状切欠き試験片については,破断の直前までき裂は発生せず,巨視損傷形成過程としては,ボイドの発生,成長,連結が主たるものであった,また, DCPD法による電位差変化と平均ボイド面積率の関係から, DCPD法は巨視き裂成長のみならずボイド等の損傷形成も捉えることが可能であることが示された.さらに,硬度測定の結果から,硬度低下は寿命のごく初期から生じているため,ボイド損傷よりも早い段階から比較的簡便に損傷を計測できることが明らかになった.また,解析においては, 3次元直交座標系および軸対称円柱座標系における応力誘起空孔拡散解析手法を確立し, C(T)試験片と環状切欠き試験片へ適用して, 3次元的な微視クリープ損傷形成挙動の解明を行った. C(T)試験片のリガメント面上では,切欠き先端とサイドグル一ブ底の角点で最も空孔濃度が高くなり,サイドグルーブ近傍で優先的にき裂成長する実験結果とよく一致した.環状切欠き試験片についても,空孔濃度分布が実験結果であるボイド面積率分布とよく一致しており,空孔濃度の高い領域でボイドが形成されることが示された.以上の結果から, 3次元応力誘起空孔拡散解析はクリープき裂成長やクリープボイド形成挙動の予測に有効であることが示された.(抄録なし)p92鋼の多軸応力条件下における寿命のごく初期からの損傷形態の実験的把握を目的として,C(T)試験片および環状切欠き試験片を用いて,ある寿命比で試験を中断する高温クリープ途中止め試験を行った.その後,レーザー顕微鏡を用いて各途中止め試験片のボイドやき裂等の損傷を観察した.その結果,C(T)試験片の厚さ方向の中心面ではき裂が周期的な凹凸を示すことが示された.一方,環状切欠き試験片ではき裂が破断直前まで発生せず,損傷はボイド主体であることが明らかになった.そこで,環状切欠き試験片におけるボイド形成を定量評価するためにボイド面積率の計算を実施し,ボイド分布の経時変化を明らかにした.また,各途中止め試験片に対してFE-SEM/EBSD-OIM法による局所的結晶方位差解析を行った.損傷の評価指標として局所結晶方位差を表すKAMと粒内の結晶方位の勾配を表すGRODを使用した.その結果,環状切欠き試験片において,KAMはクリープ損傷の進行とともに低下するが,GRODは寿命の前半でピークを持つ特性を示すことが明らかになった.さらに,クリープ損傷領域における硬度を測定し,硬度分布の経時変化を明らかにした.以上の結果は,P92鋼の多軸応力下での損傷挙動を実験的に明らかにするものであり,実機で起こりえる損傷に対する基礎的知見を与える非常に重要なものである.また,多軸応力下におけるクリープ損傷メカニズムの解明を目的として,3次元有限要素法による応力解析ならびに3次元差分法による空孔拡散解析を行う.本年度は,これまでの2次元拡散解析プログラムを3次元に拡張し,高度化を行った.また,解析プログラムが正常に作動することを確認した.P92鋼の多軸応力条件下における寿命のごく初期からの損傷形態の実験的把握を目的として,厚さ1インチで25%のサイドグルーブを付与したC(T)試験片および環状切欠き試験片を用いて,高温クリープ途中止め試験を実施した.本研究で使用した25%のサイドグルーブを有するC(T)試験片においては,試験片のリガメント面においてき裂は一様に成長せず,サイドグルーブ近傍で優先的に成長することが示された.環状切欠き試験片については,破断の直前までき裂は発生せず,巨視損傷形成過程としては,ボイドの発生,成長,連結が主たるものであった,また, DCPD法による電位差変化と平均ボイド面積率の関係から, DCPD法は巨視き裂成長のみならずボイド等の損傷形成も捉えることが可能であることが示された.さらに,硬度測定の結果から,硬度低下は寿命のごく初期から生じているため,ボイド損傷よりも早い段階から比較的簡便に損傷を計測できることが明らかになった.また,解析においては, 3次元直交座標系および軸対称円柱座標系における応力誘起空孔拡散解析手法を確立し, C(T)試験片と環状切欠き試験片へ適用して, 3次元的な微視クリープ損傷形成挙動の解明を行った. C(T)試験片のリガメント面上では,切欠き先端とサイドグル一ブ底の角点で最も空孔濃度が高くなり,サイドグルーブ近傍で優先的にき裂成長する実験結果とよく一致した.

環状切欠き試験片についても,空孔濃度分布が実験結果であるボイド面積率分布とよく一致しており,空孔濃度の高い領域でボイドが形成されることが示された.以上の結果から, 3次元応力誘起空孔拡散解析はクリープき裂成長やクリープボイド形成挙動の予測に有効であることが示された.本年度に計画していた実験,観察および解析はすべて完了することができたため.今後は空孔拡散解析を実施し,C(T)試験片と環状切欠き試験片それぞれにおいて実験結果(損傷観察結果)と解析結果の比較検討を行う.そして,クリープ損傷に及ぼす多軸応力の影響について明らかにしていく.(抄録なし)
黒潮文化圏における自然環境と言語に関する研究

61年度から63年度の間に黒潮の影響を最も受けていると考えられる日本の太平洋側各地域において地勢・気候・植物分布・地名・伝承・言語に関す臨地調査を実施した。調査地域は薩摩半島を中心とする九州南部・足摺半島を中心とする高知県沿岸・新宮市を中心とする紀伊半島南部・石廊崎を中心とする伊豆半島南部および八丈島その他の伊豆諸島である。これらの各地における臨地調査の結果、以下の知県が得られた。1.九州南部から伊豆半島にかけての地勢・気候・水の状態は岬端性であり共通する特徴が見られる。2.このような地理的状態に加えて森林すなわち照葉樹林と落葉樹の分布パターンも九州南部・四国南部・紀伊半島南部に共通する様相を示す。一方で人為的要員なすわち植林がさかんに行なわれているので黒潮の影響を抽出するのが困難になりつつある。3.上代以前から日本に渡来した人々は九州南部や紀伊半島などに上陸し、ついに大和に政権を確立したと考えられる。このにも、東へ向けて流れる黒潮が関与していたと考えられる。4.薩摩半島・高知県西部・高知県東部・新宮市・八丈島の各地で母音の前の声門閉鎖音が観察された。また、九州南部・高知県に四つ仮名の区別が残っており、和歌山県においても最近までその区別があったとされるその実態が明らかになった。5.以上を統合すると、日本の太平洋側各地には共通の地理的・文化的特徴が観察され、これらの歴史・文化の形成に関連があると思われる。そして地理的に共通の要素として黒潮の存在がある。薩摩半島を中心とする九州南部において、地勢・気候・植物分布・伝承・史磧・言語に関する臨地調査を実施した。また、足摺半島を中心とする高知県沿岸においても、同様の臨地調査を行なった。その結果、以下のことが明らかになった。1.地勢・気候.水の状況と、それを背景として生育する植物の分布相が黒潮域において、特有のパターンを示すこと。2.日本の上代における、神武東進の伝承は、九州南部に残る事蹟によってそれが中国における東方志向の反映であることを示す可能性がある。3.言語の上で、従来、琉球列島に特有の現象であると言われていた、母音の前の声門破裂音が、薩摩半島・鹿児島市・足摺半島・安芸市などにも存在すること。また、従来の報告には記述されていないが、この声門破裂音は八丈島など、黒潮域に広く分布する可能性があり、日本語の音韻体系変化を考える上で重要な知見である。さらに、鹿児島市方言のアクセントには二つの型があるとされてきたが、若年層において、拍数の少ない語の単独の発音では、型の区別が失われようとする傾向が観察された。これは都城などにおける統合一型のアクセントへ移行しようとする、言語の体系的変化の方向を示すものである。4.調査地点を大幅にふやして、ダイナミックな考察を行なう必要があるがそれは困難なので、黒潮が存在しないと仮定した場合に、気候の変化・植物分布などがどうなるかについての、コンピューター・シミュレーションを行なう必要があると認められた。62年度は新宮市を中心とする紀伊半島南部において,地勢・気候・植物分布・地名・伝承・言語に関する臨地調査を実施した.また高知県中村市において言語に関する補充調査を,伊豆諸島において植物に関する調査を行なった.その結果,以下の知見が得られた.

1.地勢・気候・水の状態が岬端性であり,四国南部と紀伊半島南部に共通する特徴が見られる.また,熊野川が太平洋に注ぐことによって生ずる海水の濁りが観察される.2.日本の森林,すなわち照葉樹林と落葉樹林の分布パターンは九州南部・四国南部・紀伊半島南部に共通する様相を示し,日本の自然環境に黒潮が大きく関与していることがわかる.しかし,各地で盛んに植林が行なわれている現在,直に自然な状態で森林を観察することは次第に困難になりつつある.3.上記のような自然環境に加えて,新宮市には阿須賀神社があり飛鳥のルーツであるとあう伝承がある.このことは,黒潮に沿って東進した勢力が熊野川を発見し,そこを経由して大和へ向かい,政権を確立したという歴史の可能性を強く示唆するものである.4.薩摩半島・鹿児島市・足擢半島・安芸市などで観察された母音の前の声門破裂音が中村市・新宮市においても観察された.この現象は琉球方言においてのみ音韻論的に有意味であるとされてきたが,日本語の祖語を構築する上でも重要であり,本土諸方言の音韻体系を解釈する上でも見すごしてはならないものである.中村市を中心とする高知言語にも新宮方言にもダ行子音の鼻音性が認められるが,これも日本語の古形をとどめるものである.63年度は、八丈島における言語に関する臨地調査を行った。さらに、石廊崎を中心とする伊豆半島南端において地勢・気候・地名・伝承・言語に関する調査を実施し、61年度以来の研究をまとめて『黒潮文化圏における自然環境と言語』という報告書を作製して研究を完成した。以下に本研究で得られた知見を述べる。1.「黒潮文化圏」という言葉の意味は、黒潮の影響を受ける範囲-地域-の中で、人間がその影響のもとで、長年にわたる歴史生活の結果として独特の文化を形成しているということである。すなわち黒潮による自然の影響のもとに人間の織りなす各種の文化が形成されて、いわゆる「黒潮文化圏」が形成されたと考える。2.黒潮の影響は特に日本列島の気温・降水量、それらの季節的配分に現れ、夏の高温多湿・台風の影響等が考えられ、それに伴って各種の文化様式に連続性をもたらしている。3.黒潮が日本列島の植生の分布や種類に影響している事実を黒潮がないと考えた場合の植生がどうなるかというシミュレーションを行なうことによって明らかにした。4.日本の文化が歴史的に東漸して成立したという考えは、黒潮が東へ向かって流れるということと関係しており、黒潮が日本文化の形成に寄与していることが明らかになった。5.黒潮の影響を最も受けやすい鹿児島県・高知県・和歌山県などに共通している言語事実として、各地域とも四つ仮名の区別があるか、最近まであったということがある。その中で最も発音の古い状態を保持している高知県中村市の音韻体系を明らかにし、四つ仮名の実態と変化の方向を示した。
生体信号情報の抽出とそれによる自動車制御への応用のための実証実験研究

自動車のアクセル・ブレーキ踏み換え動作時の生体信号の測定実験に基づき,ペダル踏み換え時にアクセルペダルから下肢を離す前に検出できることを導いた.また,非接触式心拍収集(心拍による体表面の変位)方法を確立し,自動車シートにマイクロ波ドップラモジュールを搭載した車両システムを構築した.このように,本研究では自動車ドライバが危険と感じた意思とバイタルサインを生体信号として自動車搭載する次世代の自動車制御技術を確立できた.自動車は衝突時にエアバックやシートベルト等により乗員を保護しようとする衝突安全技術から衝突前に車両を制御する予防安全技術へと移り変わってきている.しかし現在の衝突回避システムは,自動車ドライバの意思・操作が介在しておらず,最適なマンマシンインターフェースであるとは言いがたい.ドライバ自身が危険を感じたとき,または居眠りや病気で身体に何らかの変化が起きたとき(身体的,精神的負荷が加わったとき),筋電や心拍等のリアルタイムの生体情報により,迅速に自動車を停止,または何らかのアシストをするようなアクティブに制御することができれば,よりヒューマンライクな方法で交通事故を未然に防ぐことができると考える.また高齢化社会を向かえ,もしも衝突事故が起こった場合を想定すると,高齢者には成人健常者よりも厳密かつやさしく制御する衝突安全デバイスの設計が望まれる.本研究では,自動車ドライバが危険と感じる意思や年齢を生体信号として抽出する技術を構築し,この技術を救急救命型ドライブレコーダへ導入することにより,生体情報による制動等の自動車制御技術へ応用することを目的としている.自動車のアクセル・ブレーキ踏み換え動作時の生体信号の測定実験に基づき,ペダル踏み換え時にアクセルペダルから下肢を離す前に検出できることを導いた.また,非接触式心拍収集(心拍による体表面の変位)方法を確立し,自動車シートにマイクロ波ドップラモジュールを搭載した車両システムを構築した.このように,本研究では自動車ドライバが危険と感じた意思とバイタルサインを生体信号として自動車搭載する次世代の自動車制御技術を確立できた.本研究では、自動車ドライバ自身が危険を感じたとき筋電や心拍情報により迅速に自動車を停止させるアクティブ制御と年齢に基づく衝撃耐性差に基づきエアバックのような保護装置をスマート化することを目的とした研究を実施した.1)まず自動車ペダルと台上リジッドペダルを用いた踏み換え実験を実施し,下肢筋群の筋電図を計測すると,実車実験では踏み換え方やアクセルの踏み込み量により下肢筋電の発生に違いが現れた.アクセルを踏み込んだ踏み換え動作では,大腿部に位置する筋肉群の活動が顕著にみられた.しかし,踏み換え方,アクセル踏み込み量の違いがあるものの,下肢では前脛骨筋の反応が最も早く,アクセルペダルを離す前に前脛骨筋の反応が生じることが分かった.2)次に心拍を非接触方式としてマイクロ波を用いたドップラモジュールによって収集し,基準となる接触方式としての心電図と比較した.ドップラモジュール出力波形から心拍波形を抽出して算出した平均心拍数は,心電図から算出した平均心拍数とほぼ同じ値となり,非接触でも精度よく心拍を測定する技術を構築できた.そして,呼吸性変動波形のゆらぎに着目したアルゴリズムを構築し,年齢層の識別を実行した.その結果,20歳代と50歳代以上の年齢層を比較すると,ゆらぎに基づく識別値は加齢により小さくなる傾向が顕著に現れ,これより心拍から年齢推定を実行できる見込みを得た.以上のような本年度の研究成果は,前脛骨筋の筋電反応によりブレーキを作動させる新しい運転支援システムの開発と,マイクロ波ドップラモジュールによって年齢層識別をすることでエアバックやシートベルトの耐性別の最適作動を目指すスマートシステムの開発への応用が可能であり,将来の自動車制御に有用であると考えられた.本研究では,自動車ドライバ自身が危険を感じたとき筋電や心拍情報により迅速に自動車を停止させるアクティブ制御とそのための年齢識別を目的とした研究を実施している.本年度は実車(自動車)を用いた踏み換え実験を実施し,下肢筋群の筋電図は前脛骨筋の反応が最も早く,アクセルペダルを離す前に前脛骨筋の反応が生じることが分かった.この成果は,前年度に台上試験を実施しており,それを実車に応用しても同様の結果が得られたことになり,自動車搭載への可能性を見出した.次に心拍を非接触のマイクロ波を用いた心拍計測を年齢層別にその変化量の差異を抽出した.昨年度までの研究で心拍収集が非接触で実行できることを明らかにしたが,さらに本年度は,20歳代と50歳代以上の年齢層ではゆらぎに基づく識別値は加齢により小さくなる傾向を定式化して示した.これより心拍に基づき年齢推定を実行できる見込みを得た.これらの研究成果は,マイクロ波によって年齢層識別をすることで高齢者に着目し,前脛骨筋の筋電反応によりブレーキを作動させる新しい運転支援システムの開発やエアバックやシートベルトの耐性別の最適作動を目指す自動車のスマートシステム化への応用が可能である.1.アクセル・ブレーキ踏み換え動作時の生体信号の測定実験前年度までの不足データを補足するために,高齢者を被験者として危険状態を擬似してアクセル・ブレーキの踏み換え実験を実施した.

その結果,素早いペダル踏み換え動作において,反射時間については若者と高齢者で違いはあまりなかったが,高齢者は若者に比べて踏み換え時間が遅く,個人差が大きい傾向がみられた.素早い踏み換えにおける下肢の筋活動では,若者,高齢者ともに前脛骨筋が最も素早く,大きな変化を示した.若者も高齢者も前脛骨筋の素早い筋電応答が生じることを利用すれば,人体特性に基づく新しいブレーキシステムの開発に寄与できると考えられた.2.生信号の非接触測定と救急救命型ドライブレコーダへの応用呼吸性変動波形のゆらぎに着目し,年齢層ごとに比較した結果,年齢が高くなるにしたがって呼吸性変動波形のゆらぎが小さくなることを見出した.過去の研究においても加齢に伴って心拍や呼吸性変動成分のゆらぎの大きさが減少すると報告されており,本研究の結果と一致した.しかしながらこれまでの加齢差とゆらぎを比較する研究では,接触式である心電図(電気信号)から得た心拍を用いており,本研究のように非接触式心拍収集(心拍による体表面の変位)によって得られた心拍のゆらぎと加齢を比較した研究は見当たらず,新規性がある.本研究の結果から体表面の変位から得た心拍からも加齢差を確認できることがわかり,自動車シートにマイクロ波ドップラモジュールを搭載し,心拍を収集することによって年齢識別ができると考えられた.さらにこの技術を救急救命型ドライブレコーダへ導入することを検討し,千葉県で10台のタクシー車両を用いてフィールド実験をおこなっている開発機への機能導入を試みた.現在は測定精度の検証を実施している段階である.本年度は研究最終年度として,前年度まで実施したアクセル・ブレーキ踏み換え動作時の生体信号の測定実験結果に基づき,車両搭載の方法について解析した.前脛骨筋の微分筋電の検出時間が若者男性,男女中年層のすべての被験者の平均で0.16秒となり,ペダル踏み換え時に視覚情報を得てアクセルペダルから下肢を離す時間,すなわち反射時間が若者男性平均でさえ0.24秒であるので,アクセルペダルから下肢を離す前に検出できることを導いた.そして,前脛骨筋の微分量を「微分筋電」と定義し,これが加齢の影響を受けることなく,かつ検出むらもなく一定となる特徴があることが明らかになった.したがって,微分筋電を用いて急制動の意思を感知することができるようになれば,ブレーキを踏む前に制動を補助できるシステムへの発展が期待できた.特に加齢により生じる踏み換えの遅れやむらに対して効果の大きい制動システムが開発できるものと結論付けられた.次にこれまで実施してきた非接触式心拍収集(心拍による体表面の変位)の解析によって得られた心拍のゆらぎと加齢の関係に基づき,自動車シートにマイクロ波ドップラモジュールを搭載した車両システムを構築した.運転シート内のドップラモジュールは,体表面の微小な変化を検出して心拍と呼吸で示されるバイタルサインを計測できるようにし,救急救命型ドライブレコーダシステムを完成させた.以上,本研究では自動車ドライバが危険と感じた意思やバイタルサインを生体信号として自動車搭載する次世代の自動車制御技術を確立できた.
規内因性血管、リンパ管新生制御因子の癌増殖、転移に関する機能解析

【目的】内因性血管,リンパ管新生制御因子として我々が同定したColdShock Domain Pritein A (CSDA)について,発癌過程におけるCSDA発現の変化と,癌細胞からの血管,リンパ管新生因子分泌能の関連を明らかとする.さらにCSDAの調節が癌増殖,転移の抑制に繋がる検討する.【結果1】1,CSDAの発現;CSDAは低酸素環境下3日目から上昇し,このとき細胞はアポトーシスが誘導されていることが,ミトコンドリア膜電位変化やTUNEL染色で明らかとなった.またこの変化にはオートファジーは関与していなかった.さらにアポトーシスを薬剤で誘導するとCSDAの発現が上昇したことから,CSDAの発現調節にはアポトーシスが重要であった.2,癌細胞への作用;マウス大腸癌,肺癌細胞,ヒト胃癌細胞にCSDAを導入したところ,c-fos promoter活性,VEGF promoter活性ともに上昇した.理論的には両promoterを抑制する機能を持つCSDAの作用としては矛盾しており,これを説明する新たな機序が必要となる.[仮説]次の仮説を立てた.1,CSDAは癌幹細胞,非幹細胞で発現が異なっているのではないか.2,非幹細胞にCSDAが発現をしているのであればCSDAは腫瘍形成能力の喪失に関与しているのではないか.3,CSDAが癌幹細胞に発現せず非幹細胞に発現しているなら,非幹細胞のCSDA発現による変化が,癌幹細胞に作用し血管新生誘導因子が分泌されるのではないか.【結果2】3,乳癌細胞4T1の癌幹細胞分離;FACSによりCD44-CD24+細胞を幹細胞分画とした.全体の2.5%程度であり今後の解析のため更なる検討が必要となる.【結語】癌細胞におけるCSDA発現,機能の新たな機序が必要であり,癌幹細胞コンセプトを導入した仮説を打ち出した.今後これの検証が必要である.【目的】内因性血管,リンパ管新生制御因子として我々が同定したColdShock Domain Pritein A (CSDA)について,発癌過程におけるCSDA発現の変化と,癌細胞からの血管,リンパ管新生因子分泌能の関連を明らかとする.さらにCSDAの調節が癌増殖,転移の抑制に繋がる検討する.【結果1】1,CSDAの発現;CSDAは低酸素環境下3日目から上昇し,このとき細胞はアポトーシスが誘導されていることが,ミトコンドリア膜電位変化やTUNEL染色で明らかとなった.またこの変化にはオートファジーは関与していなかった.さらにアポトーシスを薬剤で誘導するとCSDAの発現が上昇したことから,CSDAの発現調節にはアポトーシスが重要であった.2,癌細胞への作用;マウス大腸癌,肺癌細胞,ヒト胃癌細胞にCSDAを導入したところ,c-fos promoter活性,VEGF promoter活性ともに上昇した.理論的には両promoterを抑制する機能を持つCSDAの作用としては矛盾しており,これを説明する新たな機序が必要となる.[仮説]次の仮説を立てた.1,CSDAは癌幹細胞,非幹細胞で発現が異なっているのではないか.2,非幹細胞にCSDAが発現をしているのであればCSDAは腫瘍形成能力の喪失に関与しているのではないか.3,CSDAが癌幹細胞に発現せず非幹細胞に発現しているなら,非幹細胞のCSDA発現による変化が,癌幹細胞に作用し血管新生誘導因子が分泌されるのではないか.【結果2】3,乳癌細胞4T1の癌幹細胞分離;FACSによりCD44-CD24+細胞を幹細胞分画とした.全体の2.5%程度であり今後の解析のため更なる検討が必要となる.【結語】癌細胞におけるCSDA発現,機能の新たな機序が必要であり,癌幹細胞コンセプトを導入した仮説を打ち出した.今後これの検証が必要である.内因性血管、リンパ管新生制御因子として我々が同定したCold Shock Domain Pritein A(CSDA)は正常組織では心臓と骨格筋に特異的に発現していることが明らかとなっている。しかし癌細胞では正常組織では全く見られなかったCSDA発現がほぼ臓器に関係なく高発現していることを見出した。そこでまず発癌過程におけるCSDA発現の変化を明らかにしCSDAの調節が癌増殖、転移の抑制に繋がるか、また腫瘍マーカーとなるか検討した。マウス肺癌細胞のcell lineであるLL/2を用いてmRNAを抽出しreal time PCRにてCSDAの発現を検討したところ、細胞培養皿のコンフルエントの状態によって同一の癌細胞の集団でも増殖の過程でCSDAの発現が変化することが明らかとなった。このことは同じ細胞培養系でもCSDAを発現している細胞と発現していない細胞が混在していることが示唆された。このことはマウス大腸癌細胞CT26やヒト子宮癌細胞Helaにおいても同じ結果であった。この結果を踏まえ、同一癌細胞集団内でのCSDA発現の多様性が癌の悪性度や分化度に関与しているかもしれないと考えた。さらにこの癌細胞の多様性は癌幹細胞の概念に一致するかもしれないと考えた。そこで平成23年度では、1.癌細胞を癌幹細胞表面マーカーを用いて幹細胞とその他の分画に分け、それぞれの分画でのCSDAの発現を確認する、2.癌細胞のCSDAの発現をコントロールすることで幹細胞としての特性をコントロールできるか検討する、ことを目的とした。【目的】