hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジア的視点から見た高齢・過疎地域におけるネットワーク居住の成立構造と役割

韓国では儒教思想が根強く残っている中、ネットワーク成立の違いが見られた。これから引き続き比較分析や地域調査を行い、ネットワーク居住の地域的特性や発達段階を解明していきたい。本研究は第1、高齢・過疎地域における分散居住及びネットワーク居住の形成実態を明らかにする、第2、ネットワーク居住のもたらす家族や地域の再編成構造を解明し、過疎地と都市部の違いや地域間居住連係の方向性を考究する、第3、韓国の典型的農山村地域や都市部での居住調査を通して、日本の「分散居住」における人的・物的秩序を東アジア的視点から再照明し、ネットワーク居住の国家間及び地域間違いや類似点等を比較・考察する、ことを目的とする。「東アジア的視点から見た高齢・過疎地域におけるネットワーク居住の成立構造と役割」を解明するに当り、前年度に引き続き日本と韓国の農山(漁)村地域で調査を行った。日本の高齢・過疎地域におけるネットワーク居住調査は、四国地方の過疎指定地域から本年度は二つの県の其々2地域[高知県(土佐山村・佐賀町)、愛媛県(別子山村・長浜町)]を対象に郵送配布・回収方法によるアンケート調査を実施した(各地域別200件>。その結果高齢者を取り巻く「関係範囲」を「子・親族・近隣・地域施設」といった4つの拠点に定め、其々の関係内容によってネットワーク居住の成立類型を分類した。四国地方の高齢・過疎地域においては、遠くに住む家族より近くに住む近隣との居住関係を重視する「近隣相互援助型」が特徴といえる。なお、築年数の古い高齢者住宅の問題やネットワーク拠点の一つでもある地域施設が充分機能していない現状から地域間居住連係の必要性と,「中間拠点地域」の役割が明確化された。一方、韓国の農漁村調査では、全羅南道麗水市周辺集落(5ケ所、80件)に対して戸別訪問によるヒアリング調査及び住宅調査(写真撮影等)を実施した。地域の高齢化が進む中、同族部落ともいえる親族集団が近くに居住し、助け合う実態が明らかになった。本年度は本課題の最終年度で、日韓の調査結果の比較分析を通して、高齢過疎地域の特性やネットワーク居住の違い及び類似点等を報告書にまとめた。
ヒト爪を用いた生活習慣病境界病態検査法の開発及び予防への新展開

糖尿病、痛風、大腸癌など生活習慣病境界病態検査法の新たな臨床生体試料として非侵襲的なヒト爪の有用性と可能性を検証した。健常人、境界高血糖者、糖尿病患者の爪よりD,L-Ala、D,L-Val、D,L-Leuを検出し、統計解析した結果、D,L-Alaのピーク面積の比においては健常人と境界高血糖者;健常人と糖尿病患者の間に有意差(p<0.01)が認められた。また、健常者と痛風患者の爪中の尿酸の定量を比較した結果、痛風患者の爪中尿酸含量は健常者より顕著に高く、有意差(p<0.01)が確認できた。従って、侵襲的なヒト爪は糖尿病、痛風、大腸癌など生活習慣病診断の新たな生体試料として有用性が示唆された。生活習慣病境界病態での非侵襲的な早期予防・診断法の開発を目的として、新たな臨床検査試料としてヒト爪を用い、爪中極微量のアミン基を有する低分子代謝物を検出するため、本年度では高選択性・高精度をもつ質量分析計(MS)用標識試薬として、容易にプロトン化し、ポジティブイオン化モードにおいてSRM検出に有利な3級スルホニウム、4級ホスホニウム構造に着目し、荷電構造を有する新規誘導体化試薬4-CEBTPP、2-CEDPSを含む4種類の新規誘導体化試薬を開発した。また、既存の4級ホスホニウム構造を有する誘導体化試薬2種類を含めた6種類の誘導体化試薬を用い、モデルアミン類としてメチル化したバリン、セリン、フェニルアラニンと極性の高いモデル糖グルカミンを用い検出感度の比較を行った。いずれの新規MS誘導体化試薬は、荷電構造を導入したことによりMSでの検出が高感度になり、また、誘導体化により高極性のアミノ酸等の低分子代謝物を逆相系カラムに保持させることができた。その中でも新規合成した4-CEBTPPは、m/z 120の高強度なプロダクトイオンを与えることで、検出限界は0.3 amol数fmolオーダーになり、高感度に検出することはもちろん、さらに、m/z 120の高強度なプロダクトイオンをモニタリングすることでアミン類の低分子代謝物を網羅的に検出が可能であることが示唆された。2-CEDPSについては、誘導体化試薬由来のm/z 186プロダクトイオンがロスする現象が見られ、ニュートラルロススキャンを用いることで、2-CEDPSに誘導体化された4種全てモデルのアミン類を良好に検出することができたため、ニュートラルロススキャン手法などを用いることで爪のマトリックス中に存在するアミン類代謝物を網羅的検出が可能となることが示唆された。今回は健常者47人、境界域高血糖患者87人、糖尿病患者144人の爪を用いてD/Lアミノ酸を測定を行い、かくれ糖尿診断への有用性を検証した。その結果健常者、境界高血糖者、糖尿病患者の爪よりD,L-Ala、D,L-Val、D,L-Leuが良好に検出された。また、健常者、境界高血糖者、糖尿病患者の定量値を統計解析した結果、今回測定した3種類のDL-アミノ酸の中でVal、Leuでは健常人、境界高血糖者、糖尿病患者において有意差がなかったものの、D,L-Alaのピーク面積の比においては健常者と境界高血糖者、健常者と糖尿病患者の間に有意差(p<0.01)が確認できた。また、男女別に詳細に解析した結果、男性、女性ともに健常者と境界高血糖者、健常者と糖尿病患者の間に有意差(p<0.01)が確認できた。従って、今回の結果からヒト爪中のD,L-Alaのピーク面積比は境界高血糖者の早期検出可能なバイオーマーカーとしての有用性が示唆された。また、生活習慣病として痛風に着目し、ヒト爪中尿酸の定量分析法の開発を行った。初めに男女各3名の健常者の両手の10本指の爪を用い、各指ごとの尿酸の含量を測定し、どの指の爪を用いるのが通風診断に最も有用であるかを検討した。その結果、男性、女性ともに母指と小指中の尿酸含量は他の指に比べて含量が少ない傾向にあることが示唆された。また、示指、中指、薬指中の尿酸含量は比較的安定でばらつきも少なく、また、男性、女性ともに右手、左手の間で大きな差は無いという結果が得られた。従って、痛風の診断の臨床分析試料として爪を用いる際、左右の手の示指、中指、薬指中のいずれかを用いることが可能であることが示唆された。本年度ではヒト爪中のD,L-アミノ酸のピーク面積比を用い、境界高血糖者の早期検出可能なバイオーマーカーとしての有用性を検証し、また、痛風の診断を目的として爪中の尿酸定量分析法を新たに開発した。以上のことから研究は概ね順調に進展していると判断した。今年度は大腸癌の早期診断を目的として、近年ヒト血中のメタボローム解析から大腸癌に早期反応を示す新規バイオマーカー候補物である2-Hydroxy butyrate (α-HB)、Aspartic acid (Asp)、Kynurenine (Kyn)、Cystamine (Cys)の新規バイオマーカー候補物に着目し、非侵襲的に採取が可能で保存が容易なヒト爪を使用しLC-ESI-MS/MSを用い、大腸癌診断を指向したヒト爪中の新たに光学異性体を含めた代謝物の一斉分析方法の開発を試みた。

α-HB、Asp、Kyn、Cysを(S)-DBD-Pro-COClを用いて標識し、LC-ESI-MS/MSで一斉分析法を開発し、大腸癌患者、健常人の間の測定結果の有意差の検定にはマンホイットニ法を用いた。その結果、Cys、α-HB、Asp、KynをC18カラムで光学異性体を20 min以内に良好な分離(Rs>1.57)を達成した。また、爪中から初めてAspとα-HBの光学異性体を良好に検出することに成功した。健常人36人、大腸癌患者12人の爪を分析したところ、定量値において、女性の場合、D-α-HBで、男女混合の場合、D,L-α-HBで、男性の場合L-Asp、D-Asp、L-α-HBで有意差(p<0.05)が認められ、光学異性体比では、女性の場合では有意差が認められなかったが、男女混合と男性の場合で、D/Lα-HB、D/L+D α-HB両方で、有意差(p<0.05)が認められた。また、同じ人の爪を経時的に3回測定したところ、定量値ではCV<14.8%、D/L比では<15.5%であり、同じ人の爪中の光学異性体は安定的に存在することが示唆された。糖尿病、痛風、大腸癌など生活習慣病境界病態検査法の新たな臨床生体試料として非侵襲的なヒト爪の有用性と可能性を検証した。健常人、境界高血糖者、糖尿病患者の爪よりD,L-Ala、D,L-Val、D,L-Leuを検出し、統計解析した結果、D,L-Alaのピーク面積の比においては健常人と境界高血糖者;健常人と糖尿病患者の間に有意差(p<0.01)が認められた。また、健常者と痛風患者の爪中の尿酸の定量を比較した結果、痛風患者の爪中尿酸含量は健常者より顕著に高く、有意差(p<0.01)が確認できた。従って、侵襲的なヒト爪は糖尿病、痛風、大腸癌など生活習慣病診断の新たな生体試料として有用性が示唆された。本年度では、ヒト爪に微量に存在するアミン類代謝物のMS用高選択・高感度誘導体化試薬として3級スルホニウム、4級ホスホニウムを母核とする4種類新規誘導体化試薬の開発に成功し、その有用性を検証することができた。以上のことから研究は概ね順調に進展していると判断した。今後は引き続き、爪中D,L-アミノ酸比によるかくれ糖尿病リスク者を早期発見可能な評価法を検証するとともに、爪特有の新規バイオマーカーの抽出・同定を行う。また、大腸がん、痛風等の生活習慣病における爪の有用性も検証する。28年度が最終年度であるため、記入しない。生体機能分子分析今後は開発した誘導体試薬等を用い、ヒト爪中D,L-N-アセチルロイシンをはじめとするアミン類の光学異性体の高感度検出法を開発するとともに健康者、境界領域、糖尿病患者血中HbA1c値と爪中D/Lアミノ類低分子代謝物の相関性を検証する。平成26年度のLC-MSのリース代は9月19日から発生し、日割りで計算したため、当初4月から計算したリース代が次年度使用額として発生した。引き続き、平成27年度のLC-MSのリース代としての使用を予定している。新聞記事:「糖尿病爪の成分で診断」静岡新聞朝刊2014年5月31日(土曜日)p 21。
半導体溶液の垂直振動磁場印加による能動的撹拌

本研究は、垂直振動磁場とその場観察の併用によりZM法による溶液成長での成長条件と成長界面形態の関係を明らかにすることを目指した。方法論として振動磁場発生装置、加熱炉、そしてその場観察装置を試作し、長時間にわたるGaP、CdTeのTHM成長過程のその場観察に成功した。CdTe結晶成長中に蒸気圧の高いTeの気泡が固液界面に現れる様子が観察され、成長に伴うそれらの移動軌跡がボイドを形成していくことが明らかになった。また、振動磁場の印加により気泡の発生が抑制されたことから、ローレンツ力による強制対流により、(1)気泡が除去された、(2)液相内Te濃度が界面のごく近傍で均一化された、ことが考えられる。また、GaP結晶成長の場合、振動磁場の印加によりメルトバックを伴って界面が安定化する様子が観察された。ローレンツ力が対流に与える影響を調べる為に、成分間の密度差が小さいGa-doped Ge、及び密度差が大きいPb1-xSnxTeの結晶成長を行った結果、結晶中のGa、Sn濃度分布は磁場を考慮したスケーリング解析に基づいた濃度境界層モデルの結果と良く一致した。また、それぞれの場合のレイノルズ数を解析で求めると、50Hzの振動磁場の場合、前者は約5mTで層流から乱流に遷移し、後者は少なくとも12mT程度では層流の状態であったことが推測された。以上の結果から、振動磁場はマクロな液相内濃度の均一化、温度分布の変化を伴った界面の平坦化をもたらし、特に蒸気圧の高い成分を含む場合は固液界面で発生する気泡の付着を抑制することが明らかになった。また、気泡の発生が無い場合、固液界面前方の濃度分布は濃度境界層モデルで良く近似出来ることが示された。化合物半導体のゾーンメルト(ZM)法による溶液成長は、その低温成長温度と、溶媒による原料中の不純物のゲッタリングのために、結晶の高純度化が図れる。その反面、成長温度を下げると包有物の発生など特有の欠陥が発生し易くなり、その原因の1つに成長界面前方での組成的過冷却が指摘されている。半導体の溶液の場合、制御された強制撹拌により、成長界面前方の濃度勾配を減少させ界面形態を安定化させることが出来るはずである。現在、電磁石による振動磁場の強制撹拌法への応用が注目を浴びているものの、未だ組成的過冷却理論の観点から界面の安定性を定量的に議論するには至っていない。本研究は、安定な軸対称流を発生する垂直振動磁場とその場観察の併用によりZM法による溶液成長での成長条件と成長界面形態の関係を明らかにすることを通して、より低温でのZM法による成長プロセスの確立を目指すことを目的としている。平成9年度は、振動磁場発生装置、加熱炉、そしてその場観察装置を作製し、長時間にわたるGaPのTHM成長過程のその場観察に成功した。そして、得られた結晶の切断面の組織観察から、振動磁場印加の場合、ボイドの軽減・成長界面の平坦化が見られ、MHD効果による対流の安定化が確認された。また、モデル実験としてPbxSn1-xTeの溶液成長を行い、得られた結晶中の組成分布をEDSにより調べた結果、振動磁場印加の場合、完全混合モデルに基づいた予測値と極めて良い一致が見られ、また、Snの偏析が軽減された。
ガウス型量子状態の多モード・高精度制御の実現に向けた研究

本研究は、連続量・量子情報処理の基本要素である、ガウス型量子状態の多モード・高精度制御の実現を目的とした。研究成果の一つは、モノリシック型PPKTP結晶によるスクイ-ズド光生成の実現である。これは、高レベルスクイ-ズド光の多モード生成につながる成果といえる。またもう一つの成果は、コヒーレント光に対するアダプティブホモダイン測定の実現である。アダプティブホモダイン測定とは、フィードバック制御を用いて従来よりも高精度な光の位相測定を実現する方法である。これは、量子状態の制御技術の確立につながる成果といえる。本研究の目標は光のガウス型量子状態の多モード・高精度制御の実現であり、そのために高レベルのスクイーズド状態の多モード生成、系全体の機械的安定性の追求、系の簡略化へ向けた要素技術開発、さらに多くの箇所の位相制御を同時に行うためのディジタル制御法の確立などを目指している。その中で当該年度の成果について以下に述べる。多モードの光の量子状態を精度よく処理するためには、光の相対位相の制御法を確立する必要があり、そのために系全体の機械的安定性の追求を行った。具体的には、光学系における空気の揺らぎや音による振動を抑制するため光学定盤全体を風防で覆い、その効果を検証した。その結果、空気の揺らぎを劇的に軽減させることに成功した。これにより多モード制御の実現に大きく前進したといえる。また、多モードの位相制御を効率的に行うためのディジタル制御に関しても研究を行った。特に、ディジタル制御を用いた量子状態制御であるアダプティブ測定に関し研究を行った。これらの研究が効率的な多モード制御の実現につながると考えられる。また、高レベルなスクイーズド状態を多モード同時に生成するため、これまでとは異なったモノリシック光パラメトリック発振器を設計した。これは、非線形結晶(PPKTP)自体を共振器とするため、コンパクトかつ非常にロスの小さな構成が可能となり、高レベルのスクイーズド光を多数同時に生成するために非常に有用と考えられる。当該年度のこれらの成果を元に、引き続き研究を行うことで、光のガウス型状態の多モード・高精度制御の実現に近づくと期待できる。本研究は、光のガウス型量子状態の多モード・高精度制御の実現を目的としている。すなわち、高レベルのスクイーズド光を同時に多モード生成し、さらにそれを如何に制御するか、ということが本研究の課題である。当該年度は主に、(1)モノリシックPPKTPによるスクイーズド光生成実験、及び(2)コヒーレント光のアダプティブホモダイン測定に関する実験を行い、幾つかの成果を得た。まず、(1)について述べる。高レベルのスクイーズド光の生成はこれまで、ミラー4つからなる光共振器中に非線形結晶PPKTPを配置した、光パラメトリック発振器を用いて行われてきた。本実験では、非線形結晶の両端を球面研磨し、さらにミラー処理を施したモノリシックPPKTP結晶を用いてスクイーズド光の生成実験を行った。モノリシックPPKTPでは、結晶自体を共振器とするため、非常にコンパクトかつ低い内部ロスが実現でき、高レベルかつ多モードのスクイーズド光を生成するのに非常に有用と考えられる。しかし、実験的にはどのようにして位相整合条件と共振条件を同時に満たすかという課題があった。本実験では温度制御で、この2つの条件を同時に達成し、-6dB程度のスクイーズド光の生成に成功した。(2)のコヒーレント光のアダプティブホモダイン測定は、光の位相をホモダイン測定とフィードバック制御により推定するものである。当初の予定ではディジタル制御を導入する予定であったが、今回はアナログ回路を用いたアナログ制御により実験を行った。この実験では、フィードバック制御を用いることで、光の位相推定精度が通常用いられるデュアルホモダイン測定の方法よりも良くなる事を実証した。当該年度のこれらの成果は、光のガウス型量子状態の多モード・高精度制御の実現に向けて重要な成果であると言える。
留学生のＩＣＴを用いた言語実践の実態調査：学際的な視点から

本研究は日本において学ぶ留学生のソーシャルネットワークサービス(SNS)を利用した人間関係の構築、相互支援、相互学習を明らかにした。調査結果では、留学生のトランスナショナルな他者とのつながりの全体像、学生間の相互支援(悩みの共有と支援)、そしてオンラインでの友人との協働学習(オンライン画面での学習リソースの共有・ディスカッションのプロセス)について明らかにした。これにより留学生のソーシャル・サポートにおけるICTの果たす役割の重要性を示し、今後の留学生支援を考える上で有用な情報を提示した。本研究は、留学生のICT利用実態と人的ネットワーキングを調査するもので、日本の高等教育機関で学ぶ留学生の生活空間でのICTを利用した学び、人的ネットワーキングを分析し、その教育的な意義を明らかにするものである。本研究の成果は、留学生教育・留学生支援におけるICTの活用方法、そして留学生に関わる教育機関のICTの環境整備を考える上で役立つものであり、留学生の日本定着支援のための環境整備にも寄与するもので、その教育的、社会的な意義は大きい。研究の初年である平成24年度は、まず留学生の生活環境におけるICT使用実態を明らかにするために、留学生の大学学生寮での生活場面の録画データの収集、分析を行い、留学生のICT利用に関連したデータを抽出し、分析を行った。平成25年度は、平成24年度に確立したデータ収集、分析方法を踏まえ、ICT利用に関する録画データの継続的な収集、分析を行い、留学生のICTを用いた学びの過程を明らかにした。さらに留学生のSNSを用いたネットワーキングに焦点をあてた調査を行い、留学生のSNSの通信データと半構造化インタビュー・データの分析を通じ、留学生のSNSコミュニティーへの参加が可能にするトランスナショナルな相互支援の実態を分析した。また、平成25年度は分析の枠組みを広げ、留学生の教室内と教室外の学習を結びつけたICT利用に関しても調査を行い、渡日前教育におけるオンライン学習の分析(LMSデータ分析)を通じ、来日前の学習者のICTを活用した事前学習の可能性を明らかにした。平成25年度のこれらの調査結果は、留学生のオンラインの人的ネットワーキング、そして学びの過程を明らかにする上で貴重な視点を提供するものである。本研究は、留学生(日本語学習者)の教室外の学びに注目し、教室外の言語実践、学びの方略をICT利用と関連付けながら分析し、留学生がICTの利用を通じてどのような学習、そしてネットワーキングをしているのかを明らかにするものである。本年度は、調査の第一段階として、留学生の寮内での言語実践の基礎的な調査、そして、留学生の生活空間でのICTの利用実態調査を行った。調査対象として、大学の留学生別科(教室等教育施設)に隣接する留学生寮に住んでいる留学生の中から調査協力者を募集し調査を行った。調査は主に次の3点である。1まず、留学生の寮内での言語行動の基礎調査である。留学生の寮内での言語行動の録画を行い、学生の教室外の交流においてどのような交流と学びが観察されるのか分析した。調査結果から学生寮における留学生と日本人のレジデント・アシスタントの交流の実態、そして双方の期待するものが異なることなどを明らかにした。2次に、留学生のICT利用の実態調査である。留学生の学生寮や学生寮に隣接する自習室でのICT利用の過程の録画、関係者のインタビューなどのデータ収集を行い、留学生のICTを利用した学習の様々な形態について分析した。3最後に、留学生別科に入学予定の学習者を対象とした渡日前教育に関する調査である。LMS上のデータを収集し、来日前の学習者がICTを用いてどのような学習を行ったのかを分析した。今年度の調査結果は、日本語学習者の教室外での言語使用実態の解明に貢献するための貴重な資源であり、ICTを活用したいと考える多様な研究機関の環境整備に貢献しうる貴重なデータとして期待できるものである。また、本調査における留学生の教室外のネットワーキングの調査は、留学生の人的ネットワークの拡大、変容を明らかにするものとして貴重な視点を提供するものである。本研究の目的は、日本の高等教育機関で学ぶ留学生の生活空間でのICTを利用した多様な学びの過程、人的ネットワーキングの実態を明らかにすることである。平成26年度は研究の最終年度として、年度の前半に研究データの総合的分析を行い、後半に研究成果の発表を行った。年度の前半では過去2年間の研究で収集したデータを統合し、その総合的な分析を行った。最終年度の分析はおおむね計画通りに進めることが出来た。分析を通して明らかにした留学生のSNSを通じた学び、ネットワーキングは次の通りである。1)留学生同士のSNSを通じたピア・ラーニング、ピア・サポートネットワークの実態、2)留学生と家族との通信記録の分析を通じたトランスナショナルな留学生の支援ネットワークの実態、3)留学生と日本の学生のSNSの通信記録の分析を通じた相互支援とピア・ラーニングの実態、4)留学生のFacebookの通信記録の分析を通じたSNSコミュニティーの実態とその可能性、5)SNSを用いた留学生と日本の学生の協働学習の実践における学びと相互理解の実態。最終年度の後半はこうした研究成果を公表するために、共著書の執筆(2015年出版)、研究成果発表(国際学会3件、国内学会1件)、そして学術雑誌への論文投稿を行った(査読付き論文2件採択)。

今年度の研究活動では、留学生のICTを用いた多様な学び、そして人的ネットワーキングの実態を総合的に明らかにし、研究結果を論文、著書、学会発表の形で広く留学生教育の研究者、教育実践者に発信することができた。これにより、留学生支援においてICTをどのように活用したらよいのかを考える上で役立つ貴重な情報を広く発信することが出来た。本研究結果は、留学生の日本定着支援のための環境整備にも活用できるものである。こうしたことから、本研究成果の教育的、社会的な意義は大きいと思われる。文化人類学、異文化間教育、日本語教育本研究の最終目的は、留学生の教室外でのICTの利用実態、そしてICTを用いた人的ネットワークの広がりを明らかにすることにある。本研究の研究実施期間3年間のうち、平成24年度、25年度の2年間の調査により当初計画していたデータの収集がおおむね終了しており研究の進捗状況は順調であると言える。平成25年度に行った調査として、前年度より継続して行っている生活空間におけるICT使用実態調査に加え、より焦点化された調査として、留学生のSNSの使用実態とオンラインネットワーキングに関するデータ収集と分析を行った。分析では留学生のSNSの通信記録と半構造化インタビュー・データを用い、オンライン空間における留学生同士の相互支援、家族からの支援などについて分析し、高度人材としての留学生の日本での生活支援としてSNSが果たす役割を明らかにした。平成25年度はこのほかにも、渡日前教育の留学生のオンライン学習の利用実態を分析し、来日前の学習者が教室外でどのようにICTを利用して学んでいるのかを明らかにした。平成25年度はこれらの調査を行うことで、多角的なICTの利用実態に関するデータの収集、分析を行うことができたため、調査はおおむね順調に進んでいると考える。本研究の最終目的は、留学生の教室外での交流、言語実践におけるICT利用の位置付けを明らかにすること、そして留学生の教室外におけるICTを用いた人的ネットワークの広がりを明らかにすることにある。本年度は調査の初年度として、この目的を達成するための基礎調査を3つの視点から行った。1日本語学習者の教室外での学びの全体像を把握するための調査を行い、学生寮内での言語行動の録画データの分析を行った。そしてこれにより、学生寮内での留学生とレジデント・アシスタントの交流実態を明らかにした。2上記の調査と並行してよりICT利用に特化した調査として学生のICT利用の録画データおよびインタビューを行い、学生のICTを利用した学びとネットワーキングの実態を分析した。3最後に留学生別科に入学予定の学習者を対象とした渡日前教育に関する調査を行い、来日前の学習者がICTを用いてどのような学習を行ったのかを分析した。
ショウジョウバエ視覚中枢特異的に発現する因子の解析

本研究で利用した実験系であるショウジョウバエ脳視覚中枢の形成過程では、3令幼虫後期に分化した視神経が順次脳に投射し、それによってラミナ神経の分化が引き起こされる.R1-6と呼ばれる視神経はラミナの底部で伸張を停止する.これと同時に、ラミナ底部には後方からグリア細胞が移動し、視神経とラミナ神経とともに特異的な構造を形成する.R7、8はより深部のメダラに投射し、特定の位置で停止する.この過程には視神経の投射の制御、ラミナ神経の分化の制御、ラミナの形態形成の制御、グリア細胞の分化・移動の制御など様々な過程が関わっていると考えられる.本研究ではエンハンサートラップ法により視覚中枢特異的に発現する遺伝子を単離・解析することで、この機構の解明を目指した.その結果、視覚中枢のラミナ神経に特異的に発現する系統が2つ得られた(0047、98a).それぞれのトラップベクターの挿入位置を決定した結果、0047はNeu3と呼ばれるメタロプロテアーゼをコードする遺伝子の近傍に、98aに関してはptp61Fと呼ばれるチロシン脱リン酸化酵素をコードする遺伝子の近傍に挿入が確認された.ptp61Fには核、細胞質局在型と膜結合型のアイソフォームが存在する.視覚中枢でそれぞれのアイソフォームを強制発現すると、膜結合型アイソフォームを過剰発現させた場合のみ機能欠失変異体と同様の表現系がみられること、また予備的な実験結果であるが、ptp61Fの表現系は核移行型のアイソフォームのみを発現させることでレスキューでき、一方で膜型のアイソフォームの強制発現ではレスキューできないことを示唆する結果を得た.この結果は、invivoでは核移行型のアイソフォームが重要であることを示唆している.Neu3に関しては、機能欠失変異体の解析をおこなった結果、視覚中枢において明らかな異常は認められなかった.このことから、Neu3は視覚中枢の発生に必要でないか、あるいは他のメタロプロテアーゼと冗長性があることが示唆された.本研究で利用した実験系であるショウジョウバエ脳視覚中枢の形成過程では、3令幼虫後期に分化した視神経が順次脳に投射し、それによってラミナ神経の分化が引き起こされる.R1-6と呼ばれる視神経はラミナの底部で伸張を停止する.これと同時に、ラミナ底部には後方からグリア細胞が移動し、視神経とラミナ神経とともに特異的な構造を形成する.R7、8はより深部のメダラに投射し、特定の位置で停止する.この過程には視神経の投射の制御、ラミナ神経の分化の制御、ラミナの形態形成の制御、グリア細胞の分化・移動の制御など様々な過程が関わっていると考えられる.本研究ではエンハンサートラップ法により視覚中枢特異的に発現する遺伝子を単離・解析することで、この機構の解明を目指した.その結果、視覚中枢のラミナ神経に特異的に発現する系統が2つ得られた(0047、98a).それぞれのトラップベクターの挿入位置を決定した結果、0047はNeu3と呼ばれるメタロプロテアーゼをコードする遺伝子の近傍に、98aに関してはptp61Fと呼ばれるチロシン脱リン酸化酵素をコードする遺伝子の近傍に挿入が確認された.ptp61Fには核、細胞質局在型と膜結合型のアイソフォームが存在する.視覚中枢でそれぞれのアイソフォームを強制発現すると、膜結合型アイソフォームを過剰発現させた場合のみ機能欠失変異体と同様の表現系がみられること、また予備的な実験結果であるが、ptp61Fの表現系は核移行型のアイソフォームのみを発現させることでレスキューでき、一方で膜型のアイソフォームの強制発現ではレスキューできないことを示唆する結果を得た.この結果は、invivoでは核移行型のアイソフォームが重要であることを示唆している.Neu3に関しては、機能欠失変異体の解析をおこなった結果、視覚中枢において明らかな異常は認められなかった.このことから、Neu3は視覚中枢の発生に必要でないか、あるいは他のメタロプロテアーゼと冗長性があることが示唆された.
トリプチセンを単位構造とする剛直な有機ハニカム分子の創製

イノラートとトリプチセンとの4連続反応によりトリプチセンが生成することを見出した。本反応は9位に水酸基、10位にアルキル基を有するトリプチセンを1反応で合成することができる。当初はベンザインをリチウムハロゲン交換による方法で発生させていたが低収率であった。そこでベンザインの生成法を詳細に検討したところ、フッ化ベンゼンのオルトリチオ化法が最も適していることがわかった。さらに、オルトメトキシベンザインをイノラートと反応させると、位置選択的に反応が進行し、酸素官能基が同一面にそろったトリプチセンが得られ、さらにフッ素置換のトリプチセンも得られ、ハニカム分子の単位構造の足場作りができた。イノラートとアライン(ベンザイン)とを反応させるとダブル付加環化で生成したDewarアントラセンが速やかに開環しさらにアラインと付加環化することでトリプチセンー9ーオールがワンポットで得られる反応を見出した。アラインの生成法はジブロモベンゼンのリチウムハロゲン交換法で行うと、トリプチセンの収率は30%前後にとどまり、再現性もあまり高くなかった。副生するブロモブタンがかかわる副反応が原因と思われる。また、ベンザインとブチルリチウムとの付加生成物など副生成物が多いのも低収率の原因である。次にフルオロベンゼンのオルトリチオ化法を検討したところ比較的良好な収率を与えることがわかった。現時点で4060%である。本トリプチセン生成物は対称性が高いため溶媒に難溶であり精製法を検討した。再沈殿、再結晶、カラムクロマトグラフィーの併用が必要であった。置換アラインの検討も行い、3-メトキシー1-フルオロベンゼンを原料とするメトキシベンザインを基質とした場合、レジオ選択的にシン置換トリプチセンが良好な収率で得られた。メトキシ基の誘起効果が作用しているものと考えられる。さらにジメトキシベンザインでもトリプチセンが得られた。2ーアルキルベンザインでは反応性が著しく低下した。オルト位の立体障害が予想以上に大きいことが明らかとなった。ナフタレンやアントラセンのアラインの生成には成功しておらず、トリプチセンの生成に至らなかった。イノラートの生成法はリチウムハロゲン交換法が最も適切であった。イノラート上の置換基はメチル基、イソプロピル基、ブチル基、フェニル基でトリプチセンを合成することができた。イノラートとベンザインとの4連続反応によるトリプチセンの合成法を見出した。本反応は9位に水酸基、10位にアルキル基を有するトリプチセンを合成できる点で特徴的である。本合成の収率はベンザインの生成法に強く依存したため、詳細に実験条件の検討を行った。その結果、ジブロモベンゼンからのベンザインの生成では低収率にとどまったが、フルオロベンゼンを原料とするオルトリチオ化法で収率が向上した。特に3-フルオロアニソールを原料とした場合、位置選択的にトリプチセンが好収率で得られた。この生成物の結晶化にも成功しエックス線結晶解析で立体構造を明らかにすることができた。3つのメトキシ基が水酸基と同一面に集約されているため、これを単位構造とするハニカム構造が合成できれば高い機能性が期待できる。さらに、フローマイクロリアクターを用いたトリプチセンの合成も検討した。流速、温度、濃度などを精査した結果、ボリルトリフラートを原料とするベンザインの生成法を用いた場合、バッチ系よりも3倍ほど収率が向上した。系内でボーレート中間体を経ているため、イノラート以外の求核剤との接触が制限され収率の向上につながったと考えられる。トリメトキシトリプチセンの9位水酸基の変換反応を検討した。立体障害のため反応性が乏しかったが、塩化アセチルをニートで加えることによりアセチル化に成功した。また、まだ予備的な結果ではあるものの、ジフルオロアニソールを原料とするベンザインとイノラートの反応でトリプチセンの合成にも成功し、トリプチセンにアラインを生成する原料を合成することができた。以上のようにハニカム構造の単位構造であるトリプチセンの合成と、その縮合のための足場作りに成功した。トリプチセンの取り扱いが予想以上に難しく、精製に手間取ったのが主因である。置換基を増やして対称性を下げることで溶解性が向上すると考えられるので、そういった物性の理解から解決に導きたい。そのうえでトリプチセンからアラインを生成させ、イプチセンの合成へと展開する予定である。有機合成化学トリプチセンを臭素化もしくはトリフラート化することでアラインの原料を合成し、そのうえでアラインの生成、イノラートとのトリプル環化によるイプチセンの生成へと研究を推進する予定である。
分裂酵母ｆｂｐ１におけるゲノム三次元構造を利用した遺伝子発現精密制御機構の解明

本研究では、分裂酵母のグルコース飢餓応答性遺伝子の転写制御機構をモデルとして、クロマチン構造・ゲノム三次元構造制御の転写制御における意義とメカニズムを明らかにすることを目的として研究を行った。昨年度にfbp1プロモーター領域の局所的な領域でグルコース飢餓に応答して特殊なゲノム高次構造が形成され、この構造を介して転写因子の結合タイミングが制御されることを明らかにした。本年度は、本研究で発見したゲノム三次元構造の制御機構を明らかにすることを目的として研究をスタートした。fbp1プロモーターのゲノム三次元構造形成領域では、非コードRNAの転写が起こり、クロマチン構造変換に重要な役割を果たす。転写の際には、転写するポリメラーゼの周辺にDNAスーパーコイルを生じさせることが知られている。そこで、このスーパーコイルによりゲノムDNAがよじれることがゲノム三次元構造形成の初期段階に必要なのではないかという仮説を立て、研究を行った。結果として、今回の研究でスーパーコイルとゲノム三次元構造の関係性を明らかにすることができなかったが、クロマチン構造制御におけるスーパーコイルの役割について新機構を明らかにできた。まず、DNAスーパーコイルを解消する酵素であるトポイソメラーゼを過剰発現する株を作製した。トポイソメラーゼの過剰発現株では、fbp1の転写制御に異常が見られることが明らかになった。この株でfbp1領域のヌクレオソームのポジションを解析すると、本来存在する位置から少しずれた位置に存在することが明らかになった。また、同じ表現型が非コードRNAやfbp1のmRNAの転写阻害によって観察された。つまり、この領域を通過する非コードRNAやmRNAの転写によって誘導されるスーパーコイルがヌクレオソームのポジションを適切に保ち、転写を適切に制御するという新概念を明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。近年の核内の空間的ゲノム構造解析技術の発展により、真核生物の核内に収められているゲノムDNAは組織的に構築された三次元高次構造をとっていることが明らかとなってきた。そのような三次元的ゲノム高次構造が生命活動においてどのような役割を果たすのか、その意義の解明に最近注目が集まってきている。我々は、分裂酵母のグルコース飢餓応答性の遺伝子であるfbp1遺伝子の転写制御の際に、近傍の転写因子結合配列が空間的に近づいたような特殊な局所的ゲノム高次構造が形成されることを突き止めている。本研究では、このfbp1遺伝子の転写制御系をモデルとして、局所的なゲノム高次構造が転写の精密制御の際に果たす役割について研究を行った。高次構造形成不良が生じる変異株を見つけ、その株の解析によりこの構造の意義を解析した。その結果、転写因子Rst2のfbp1転写活性化に必須な結合部位への結合がこの高次構造によって制御されていることを突き止めた。Rst2は自身の必須結合部位からはなれたゲノム領域に一端捕獲され、高次構造形成を介して必須結合部位へ移行する。また、Tupファミリーコリプレッサーが、Rst2が不用意に必須結合部位に結合することを抑制していること、高次構造を介した結合によりこの抑制に拮抗することを見いだし、適切なタイミングでRst2が必須配列に結合できるようなメカニズムが構築されていることが明らかになった。さらに、人工的に高次構造を介さずにRst2が必須配列に結合できるようになる株を作製すると異常な転写活性化がみられるため、高次構造を介した転写因子の標的配列結合制御により適切なストレス応答が可能になっていることが明らかになった。局所的な高次構造が持つ生物学的意義を明らかにすることができた。本研究を行ったことにより、なぜ転写因子がゲノムに無数に存在する結合サイトの中からその結合サイトを選択し、適切なタイミングで結合できるのかという疑問に対する答えとして、ゲノム高次構造を介して制御されるという新概念を提案することができた。

つまり、この領域を通過する非コードRNAやmRNAの転写によって誘導されるスーパーコイルがヌクレオソームのポジションを適切に保ち、転写を適切に制御するという新概念を明らかにした。今後は、この高次構造形成の分子メカニズムを解明し、一般性を明らかにする。このfbp1領域では、非コードRNAが転写されている。また、トポイソメラーゼの過剰発現でfbp1転写の活性化が減弱することから、非コードRNA転写により生じるDNAの超らせん構造によって局所的ゲノム高次構造が促進されるというモデルを想定している。その点について解析していく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
フラ・フィリッポ・リッピのスポレート大聖堂壁画　図像学的解釈

本年度の研究実施状況は当初の計画通り進んだ。すなわち、初年度に調査したスポレート司教で枢機卿のベラルド・エロリについてまとめた後、《受胎告知》場面以外のマリア伝についても調査を行い、検討を進めた。2018年8月後半には、本調査の最後の海外調査を英国のロンドンで行った。最も多くの二次資料が一箇所に集中して蓄積されているため、壁画伝全体を検討する上で最善の調査場所であるとの見解に基づいたものであった。調査は主にロンドン市内の研究機関(Warburg Institute, V&A National Library, British Library, National Gallery Library)で行われた。その他オクスフォードでは、ボードリアン図書館で調査を行い、またChrista von Teuffel博士、Julian Gardner教授と再会し、研究についてのご助言をいただく機会が与えられた。この調査では、博論をまとめるための細部の資料を得ると同時に、研究を深めることができた。帰国後、引き続き博士論文執筆を進め、同年11月には慶應義塾大学に招聘された、カール・ブランドン・シュトレールキ、フィラデルフィア美術館名誉学芸員と再会し(フィレンツェで2017年秋にすでに面会済。一次史料書き起こしの専門家を紹介いただいた)、論文全般について、形式内容両面で指導をいただき、執筆中の論文等に反映させることができた。同月、論文執筆等の草稿を指導教授に提出し、その上で提出予定論文の推敲・校正を引き続き行った。その後、2019年2月には、博士論文を提出し、受理された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。フラ・フィリッポ・リッピのスポレート大聖堂内陣壁画「聖母マリア伝」に関して、図像を中心に多角的な側面から検討し、その再評価を行うことを目的とする本研究の一年目は、《受胎告知》に焦点を絞り、砂時計の描写と関連性が推定される以下の三項目を念頭に調査を進めた。1エローリ枢機卿の周辺、2「節制」を含む美徳の概念と図像、3砂時計が数多く描かれている「書斎の聖ヒエロニムス」を含む一群の書斎主題である。この研究に関しては、第70回美術史学会全国大会にて、「フィリッポ・リッピ(ca.1406-1469)のスポレート大聖堂壁画に関する一考察ー《受胎告知》を中心にー」と題した口頭発表(2017年5月21日)を行い、この発表原稿に秋から冬にかけて行った調査を含め論文とした。この論文は、「フィリッポ・リッピのスポレート大聖堂壁画に関する一考察ー《受胎告知》に描かれた砂時計を中心にー」として『美術史』に刊行予定である。さらに同壁画の一部であるスパンドレル部分の天使たちについての論文が、イタリアのキリスト教美術雑誌であるArte Cristianaのfasc.902, set./ott., v. CV, pp. 332-337に、Watanabe, Yumi.“Filippo Lippi's Spoleto Frescoes: the scrolls held by angels on the triumphal arch spandrels"として掲載された。ローマのマリア論専門の神学校で10月に行われたシンポジウムに参加することにより神学関係者と知り合う機会が与えられると共に、ローマでの調査を行うことができた。また、フィレンツェ、スポレート、ウンブリア地方を9月から12月にかけて、さらに英国(ロンドン、オックスフォード)での調査を1-2月にかけて行った。一年目の研究調査は、当初の予定を遙かに超えて実施することができた。この理由には、「平成29年度若手研究者海外挑戦プログラム」の資金をもとにイタリアで三ヶ月以上調査を行うことができたことが挙げられる。この間、当初の予定以上にウンブリアとローマ近郊の関連場所での実施調査を行うことができた。また、フィレンツェのオランダ大学の美術史研究所に滞在を許可してもらったため、2018年12月に同研究所で行われたシンポジウムに参加すると共に、そこで多くの研究者らと知り合う機会が与えられた。また、この滞在期間に知り合った研究者らとは、2018年の1-2月にかけて赴いた英国での調査期間中にも連絡を取り合い、ロンドン大学のコートールド美術史研究所で行われた講演会にも特別に出席することが可能となった。

同月、論文執筆等の草稿を指導教授に提出し、その上で提出予定論文の推敲・校正を引き続き行った。その後、2019年2月には、博士論文を提出し、受理された。2年目は、本壁画物語伝制作に、ウンブリアという地方性、そしてフランチェスコ会が与えた影響を全般的に探る。特に《聖母の戴冠》場面に焦点を絞り、ウンブリア地方を中心にイタリア各地のフランチェスコ会が注文した同主題作品と比較・検討することとする。これまでの研究調査で入手した資料(史料)を読み込み、分析し、博士論文という形で成果を執筆する。また今後の研究活動継続のため、これまでの成果を学会などで発表する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高校家庭科における社会参画教育に関する教師教育プログラムの構築

本研究の目的は,高校家庭科の今日的役割を生徒の市民性育成と定め,そのための授業を計画・実践できる教員を養成するために,どのような家庭科教師教育プログラムが有効であるかを理論的・実証的に明らかにすることであった。本プログラムの教材を地域資源の郷土料理にし、高校生が活動している様子を本プロジェクトの教材とした。この視聴覚教材は、生徒にも教育効果が高かった。最終的な研究成果は次の三点である。第一に、高校生の社会参画意識向上に、身近な社会参画実践者の活動を紹介する手法が有効であるということである。第二に、家庭科教員の多くは、社会参画教育の授業設計を困難に感じているということである。第三に、その支援として開発した家庭科の各単元における社会参画教育の学習内容を精選するマトリックスが教員の社会参画意識向上にも有効であったということである。本研究の成果と意義は,実践的で汎用性のある「家庭科教育における高校生の社会参画意識を育む教師教育プログラム」を用いて現職教員教育や教員養成教育を実施することで,家庭科教育の充実・発展へとつながることが挙げられる。依然として,家庭科教育では,家庭生活内の知識・技術の習得をするという教育観が根強い。しかし生徒が生涯をとおして生活に根ざし,生きる実感をもって,主体的に社会に関わって生きていく資質を身につけるためには,そのような家庭科教育観だけでは不十分である。家庭科を再生し,持続可能な社会の実現のために有益な教育であるということを多くの家庭科教員に認識してもらうためにも,本研究は重要である。平成28年度は、社会参画の理論を家庭科の授業に援用するにあたり、高校家庭科の2つの単元についてカリキュラム研究を行った。1つ目は、消費生活と食生活の縦断的単元のカリキュラムである。2012年に消費者教育推進法が施行され、これまでの消費者教育から一歩進んで、市民が消費社会に参画し、消費者市民社会を形成する担い手となることが期待されている。消費者市民を育むには、できるだけ生活実践に近い場で育むことが実現性が高いと考え、「消費者市民を育む調理実習」について注目をした。調理実習は、購入、調理、試食、片付け、廃棄と一連の学習活動が、消費活動と一致する。そこで、調理実習の学習目標に消費者市民教育の視点を加えることの有用性を検討することとした。文献調査の結果、現職の教員の大半が、調理・食品の知識や技術の習得以外の例えば環境教育や消費者教育などの目標を明確に持たずに調理実習を行っていることが明らかになった。そこで、全国の教員養成課程のある大学において、消費者市民の育成を目的にした調理実習の講座の実施状況を調査した。その結果、50講座中19.4%であった。このことから、高校生の社会参画教育を家庭科の授業で育むことに関して、家庭科教員の意識が低い要因の一端が明らかになった。分析結果を論文としてまとめ、紀要に投稿をした。2つ目は、食生活の単元である。地域の郷土料理「つと豆腐」の復興を目指して地域の課題解決を協働ですすめるカリキュラムを考案し、小学生と高校生に実施した。その事前と事後の意識変化を調査の結果、郷土料理への興味関心が高まるだけでなく、地域への関心や共生意識、社会参画意識の高まりが明らかになった。また、その基礎資料の作成のために、地域住民へのマーケティング調査を実施し、郷土料理を地域資源として認識し、社会参画をする意識構造等を明らかにした。この分析結果を論文にまとめて、学会誌に投稿した。第一に、小学生と高校生の授業実践の時期が遅れたためである。該当校の調理実習が、春と秋に分かれて実施されていたため、データが全て揃うのに時間がかかってしまった。第二に、上記の遅延に伴い調査結果の整理・分析が遅れたためである。全部の調査票の回収を待ってから、整理分析を行ったため、予定より遅れた。平成29年度は、高校家庭科の2つ単元についてカリキュラム研究を行った。1つ目は、消費生活領域と食生活領域の横断的カリキュラムである。消費活動をとおして、社会参画し、持続可能な社会形成の担い手を育む消費者市民教育に注目している。一般的に消費活動には、市場での商品やサービスの消費と空気やエネルギーなどの生態系の資源の消費に分けられる。特に後者は、環境問題と関わりが深く責任ある消費が昨今強く求められている。平成29年度は、環境問題の中で様々な問題を孕んでいる食品ロスの家庭での廃棄に注目し、文献調査を行った。その結果、「環境配慮行動2段階モデル」(広瀬1994)を食品ロス削減行動に援用する可能性を見出した。環境配慮意識があるにもかかわらず、行動に移せないのは、環境配慮意識と環境配慮行動の規定因が異なっているからであり、それぞれの規定因を満たす必要がある。そこで、食品ロスにおいて、それぞれの規定因を明らかにするために、調査・分析中である。明らかになった規定因を改善する高校家庭科の教材を開発することを検討中である。2つ目は、食生活の単元において、社会参画を試みる研究である。29年度の調査を元に、地域の郷土料理を用いて地域の課題解決をし、社会参画参画意識を育む教材開発を行った。地域で伝承が危ぶまれている郷土料理に着目し、その郷土料理を調査し、伝承するための教材を作成した。また、高校生が地域での伝承活動をとおして社会参画意識を形成する教材を検討している。

その教材とは、家庭科や講演会で使用できる視聴覚教材である。平成29年度は、その教材の検討のために2校で講演を行い、その教育効果について調査をし、論文にまとめた。学会誌に掲載予定である。また、郷土料理に関する調査の結果をまとめ、2冊の著書に寄稿した。平成28年度で生じていた遅れについて、おおむね解消された。社会参画教材の教育効果を示した論文が、平成29年度発表予定であったが、平成30年7月に掲載が決定した。本研究の目的は,高校家庭科の今日的役割を生徒の市民性育成と定め,そのための授業を計画・実践できる教員を養成するために,どのような家庭科教師教育プログラムが有効であるかを理論的・実証的に明らかにすることであった。本プログラムの教材を地域資源の郷土料理にし、高校生が活動している様子を本プロジェクトの教材とした。この視聴覚教材は、生徒にも教育効果が高かった。最終的な研究成果は次の三点である。第一に、高校生の社会参画意識向上に、身近な社会参画実践者の活動を紹介する手法が有効であるということである。第二に、家庭科教員の多くは、社会参画教育の授業設計を困難に感じているということである。第三に、その支援として開発した家庭科の各単元における社会参画教育の学習内容を精選するマトリックスが教員の社会参画意識向上にも有効であったということである。本研究の成果と意義は,実践的で汎用性のある「家庭科教育における高校生の社会参画意識を育む教師教育プログラム」を用いて現職教員教育や教員養成教育を実施することで,家庭科教育の充実・発展へとつながることが挙げられる。依然として,家庭科教育では,家庭生活内の知識・技術の習得をするという教育観が根強い。しかし生徒が生涯をとおして生活に根ざし,生きる実感をもって,主体的に社会に関わって生きていく資質を身につけるためには,そのような家庭科教育観だけでは不十分である。家庭科を再生し,持続可能な社会の実現のために有益な教育であるということを多くの家庭科教員に認識してもらうためにも,本研究は重要である。平成29年度は、前年度に行った質問紙調査の分析を進めるとともに、分析結果を論文としてまとめ学会誌に投稿する。また、平成28年度に実施した高校生の社会参画活動をDVDにまとめ、高校生を対象とした講演会を行う予定である。その事前事後の高校生の意識変化の測定を行い、基礎資料を作成する。それをもとに教員への社会参画教育に対するインタビュー調査をし、教材の精選を行う。平成30年度は、前年度から引き続き行っている食品ロス調査の分析を進め、「食品ロス削減意識と行動が異なるメカニズム」を明らかにするとともに、分析結果を論文としてまとめ学会誌に投稿する予定である。食品ロスに関わる社会参画活動(食品廃棄対象の缶詰などを必要としている人に再配分をして、貧困者支援を行う活動)について、周知・理解を深める教材を作成し、教員養成課程の学生を対象に授業を行い、その教育効果を検討する予定である。それをもとに、教員への高校生の社会参画を育む家庭科の授業の講演会を行い、教師教育の教育効果をまとめる予定である。平成28年度は、小学校、高校の授業実践の時期が遅れたため、調査票の集計・分析が遅れた。そのため、その結果に基づいて製作を予定していたDVDの作成が滞っている。
中大連携と新しい分子モデリング手法を取り入れた中学理科教材の開発

1.研究目的分子模型教材の歴史は古く、理科化学教育に欠かせないものであるが、未だに高額なため教育現場で十分活用されていない。そこで、福井大学と共同で開発したディンプル付発泡スチロール球、ソケットおよびプラスチックパイプを用いる安価なディンプル・ソケット方式分子模型教材を実用化した。そして、この新しい分子モデリング手法を取り入れた中学理科教育の学習指導プログラム開発を目指し、県内外を問わず広く教育現場への普及を通して、理科好きな、そして次世代の科学力を備えた生徒の育成を図ることを目的とする。2.研究方法(1)新しい分子モデリング手法のマニュアル化と指導要綱プログラムのテキスト化新開発ディンプル・ソケット方式分子模型部材の制作およびモデリングマニュアルを作成する。また、中学校理科指導要領に準拠し、分子モデリングを活用するためのノウハウを取入れた単元単位の授業プログラムを協力者の意見交換を交えて、具体的なマニュアルとしてテキスト化する。(2)教員研修の実施制作した実践教育用のテキストを用いて、県内外の教員を対象とした分子モデリング活用研修を実施し、広く教材の制作方法、活用ノウハウおよびテキストを普及する。3.研究成果「分子模型制作&活用マニュアル(+指導展開例付き)」をつくり、中学校教育研究会理科部会を中心に現場の教員に配布して研修会(計5回実施)を行ったり、福井県教育研究所(福井県の教員研修センター)、日本科学教育学会(H23年8月東京工業大学)、サイエンスアゴラ(H23年11月日本科学未来館)で紹介し、粒子概念の育成に効果的という分子モデリングの有用性を示したり、教育現場での活用を呼びかけたりすることができた。また、従来の化学分野だけでなく、他の分野(エネルギーや環境分野、生物分野など)でも、分子模型が活用できることを提案することができた。