hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機械学習の枠組みに基づく映像検索システムの再構築

映像例示型検索(QBE: Query By Example)は、クエリとして与えられた映像から、色、エッジ、動きなどの特徴量に基づいて、クエリに適合する映像としない映像を識別するための分類器を構築する機械学習の問題とみなせる。そこで、事例、特徴量、学習アルゴリズム、データ量といった機械学習の観点からQBEの改良に取り組んだ。最終的に、大規模な映像データから、クエリに適合する映像を高速かつ高精度に検索可能な手法を開発した。さらに、開発手法を物体認識に応用して、米国NIST主催の世界的な映像解析コンテストTRECVID 2012において、世界最高精度を達成することに成功した。映像例示型検索は,クエリとして与えられたサンプル映像から,色,エッジ,動きといった特徴量に基づいて,クエリに適合するショットとしないショットを識別するための分類器を構築する機械学習問題とみなすことができる.本研究では,映像例示型検索システムに機械学習手法を応用する際の様々な問題点について探求することを目的としている.まず23年度は,本研究を円滑に進めるために,映像検索システムのプロトタイプを構築することが重要と考えて,「特徴量を用いた映像表現における暖昧・不確実性に対処するためのラフ集合理論」,「サンプル,反サンプル映像における不均衡問題のためのバギング」,「高次元特徴量に起因する過学習問題のためのランダムサブスペース」のテーマに取り組んだ.結果的に,ラフ集合理論,バギング,ランダムサブスペースはいずれも有効に機能し,世界的な映像検索コンテストとして有名なTRECVID 2009で開発された最先端の手法と比較して,上位1/4以内に入るという高性能な映像検索システムを構築することに成功した.さらに,「人」,「建物」,「車」といった映像中の物体認識の結果を導入して,クエリに適合しない大量のショットをフィルタリングする手法を開発した.これにより,検索性能を向上させるだけでなく,検索時間も大幅に短縮することにも成功した.最後に,本年度は,以上の内容に関して,学術論文2本(査読有),学会発表3件(査読有2件,無1件)という研究成果が得られた.24年度は,「サンプル映像と相反する反サンプル映像を収集するための部分教師つき学習」と「高次元特徴量に対する類似尺度」について検討する予定である.本年度は映像検索手法のスケーラビリティを向上させる研究を行った。具体的には、大規模データを効率的に検索するために、開発手法の高速化を行った。特に、当初予定していたマルチコアに頼った並列処理化ではなく、より根本的な解決策として、シングルコア上で精度を一切落とすことなく高速に検索可能な手法を開発した。前年度までに、高精度な映像検索を実現するために、以下の2点が重要であることが分かっていた。まず、物体形状や向き、カメラ位置、照明条件といった変動要因によって、見た目が多様に異なってくる映像を意味的に検索するためには、大量のサンプル映像を分析して検索モデルを構築する必要がある。さらに、特定の意味内容が映し出される位置や時間(フレーム)がまちまちであるという不確定性を吸収するためには、あらゆる局所領域を分析して、映像の特性を表す特徴量を抽出する必要がある。上記の2点を満たすために、行列演算に基づいて、大量の映像間の類似度を一括して計算して高速に検索モデルを学習・テストする手法、及び大量の局所領域に対する確率密度を高速に計算して徴量を抽出する手法を開発した。これにより、従来と比較して、検索モデルの学習・テストでは約1037倍、特徴量の抽出では約57倍の高速化に成功した。なお、本高速化手法のプロトタイプは、国際競争型ワークショップ(TRECVID 2012)にて世界最高精度を達成した物体認識システムでも用いられている。また、映像例示型検索システムの構築に関しては、当初予定した合計838本の映像(約240GB)よりも、更に大規模な合計27,033本(305GB)映像を対象としたシステムを開発した。特に、単一ショット中の意味内容だけでなく、複数のショットにわたって表現されるイベントも柔軟に検索可能なシステムを開発した。以上の内容に関して、学術論文1本(査読有)、学会発表2件(査読有1件,無1件)という研究成果が得られた。映像例示型検索は,クエリとして与えられたサンプル映像から,色,エッジ,動きなどの特徴量に基づいて,クエリに適合するショットとしないショットを識別するための機械学習問題とみなすことができる.本研究では,映像例示型検索に機械学習手法を応用する際の様々な問題点について探求することを目的としている.本年度は,サンプル映像だけからでは高精度な分類器を構築できないという問題に対して,「サンプル映像と相反する反サンプル映像を収集する部分教師つき学習手法」を開発した.これは,サンプル映像をクエリに適合した映像の見本,反サンプル映像を適合しない映像の見本とすれば,両者を識別するための分類境界を明確に定義できるという考え方に基づいている.

具体的には,分類境界を定義するために有用な反サンプル映像を「サンプル映像に類似しているが,クエリに適合しない映像」と考えて,2段階フィルタリングにより,データベースから反サンプル映像を収集する手法を開発した.1段階目のフィルタリングでは,特徴量に関して,サンプル映像と類似していない映像を排除する.2段階目のフィルタリングでは,物体認識技術を用いて,サンプル映像と類似した物体が認識されている映像はクエリに適合する可能性が高いとして排除する.最終的に,本手法により有用な反サンプル映像を適切に選別できること,さらに前年度開発した映像検索手法に導入して,検索精度の向上のみでなく,検索時間も短縮できることを示した.また物体認識技術に関しては,米国国立標準技術研究所主催の2012年度国際競争型映像検索・評価ワークショップ(TRECVID)の意味インデクシング部門で,世界25機関で開発された全91手法のうち,第1位の物体認識精度を達成することに成功した.さらに,学術論文2本(査読有),学会発表5件(査読有2件,無3件,受賞1件)という研究成果を得た.23年度に計画していた研究内容(ラフ集合理論,バギング,ランダムサブスペース)は,完全に達成できた,さらに,24年度に計画している研究内容(部分教師つき学習,高次元特徴量に対する類似尺度)についても,既に予備検討を開始している.25年度が最終年度であるため、記入しない。23年度と24年度に予定していた研究テーマ(ラフ集合理論,バギング,ランダムサブスペース,部分教師つき学習,高次元特徴量に対する類似尺度)は,完全に達成できている.また,部分教師つき学習の基盤となっている物体認識に関して,著名な国際競争型ワークショップ(TRECVID 2012)にて,世界最高精度を達成することに成功している.来年度は,部分教師つき学習,高次元特徴量に対する類似尺度など、機械学習で研究されてきた手法を映像検索に応用するテーマに取り組む予定である.現時点で,研究内容を変更しなければならないような大きな問題はない.なお,予備検討の結果から,高次元特徴量に対する類似尺度に関しては,高次元データに対して汎化性の高い分類器として知られるSupport Vector Machine(SVMが有効に機能することが分かってきている.そのため,SVMの出力値に基づいて映像間の類似度を計測すれば,サンプル映像に相反する反サンプル映像を適切に収集可能な部分教師つき学習手法を開発できると考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り,25年度は「大規模データに対するスケーラビリティ」を向上させるために,MapReduceなどの並列プログラミングモデルを用いて,これまでに開発した映像検索手法を高速化する.そして,合計838本の映像(約240GB)からなる大規模データを用いて,開発した手法の検索精度,及び検索時間を検証する.数値目標としては,上記の約30秒以内に,平均精度約0.15で検索することを目標とする.
工程変数を伴う混合実験計画

本研究では,混合割合が品質特性に与える影響を評価する実験の新しい一部実施法の構成と要因解析法を検討した。従来の研究は,応答曲面法や制約条件の取扱いに関するものが多い。本研究は,実際の工業実験では混合割合のみならず,多くの工程変数も品質に影響を与えているにも関らず,統計的検討がなされていないことに着目し,工程変数を伴う混合実験における直交表に対する因子の割り付け法,交互作用解析の方法に関する諸性質を理論的に明らかにした上で,実際に有用と考えられる方法を構成し,提案した。まず,混合実験データの交互作用解析をマンデルモデルを用いて行なおうという新しい発想の論文,椿(1994):「3成分混合実験におけるマンデルモデルによる交互作用解析」が「応用統計学」,Vol.22,No.3に掲載予定である。さらに,混合物の特性データに加法モデルを考えたときに,推定可能な成分について,有用な対比を用いることによって,その主効果の持つ特徴をつかむ方法についての提案を行い,現在,椿(1993):「混合実験モデルにおける各成分効果に関する有用な対比」を経営工学会誌に投稿中である。さらに,工程変数を伴う混合実験計画を,従来行なわれてきた通り,単に応答曲面法を適用するのではなく,田口流によるロバストな実験計画を,直交実験ではない混合実験に拡張するという試みに従って,研究を行なった。これに関しては,実際に,実験も済んでおり,近々海外誌に投稿予定である。また,線形制約のあるデータの相関についての研究も重ねてきたわけであるが,検定問題,新しい指標の構築,共に予想通り研究が進み,しかも現実の問題への適用がかなり広範囲に及ぶこともわかり,これも近々,海外誌に投稿予定である。
作物の力学特性解明と圃場機械への応用

作物を対象とする農業機械は,設計段階で機械の性能を予測することが難しく,実機を用いた圃場試験により性能評価が行われている。この圃場における作業は,機械の設計・開発の過程で大きなウエイトを占めており,機械のコスト増,開発期間の長期化に繋がっている。本研究では,収穫時の力学現象を理論的に解明し,設計段階で合理的に機械づくりを行うための指針を得るために,コンバインリール-作物間の力学現象の実験的解明,設計段階に導入する作物稈の力学モデルの構築,さらには,機械的作用を受ける作物稈の力学応答解析手法の開発を進めている。本年度は,新たにコンバインリールのトロコイドの運動軌跡(集稈作用)を再現する実験装置を開発し,準静的条件下から実作業時の負荷速度の範囲で,集稈作用時の稲・麦稈の反力を計測し,負荷速度の影響について明らかにした。負荷速度の増加に伴い,水平反力は卓越したピークを持つこと,鉛直反力の向きは反転し,ピークを持つことが示された。また,従前の研究において,準静的条件下でその精度が確認されている解析手法を,動的条件下の解析に適用した。その結果,速度の増加に伴い,大きな誤差を伴うことを確認し,解析手法の適用限界を明らかにした。さらに速度による反力の傾向について詳細に考察するために,集稈作用軌跡から加速度波形を算定し,反力波形と比較を行った。その結果,水平反力の正のピーク位置と水平加速度の負のピーク位置,鉛直反力の負のピーク位置と鉛直加速度の正のピーク位置が一致し,反力のピーク値が慣性力の影響であることが確認された。また,解析値反力と実測値反力間の誤差を求め,それを加速度力と定義し,その方向を算定した。両者の誤差から算定された加速度力の方向は集稈作用の方向と良く一致し,これらの誤差が加速度運動に用いられた力,すなわち,誤差の影響が慣性力によるものであると確認された。本研究では上述の課題を改善するために,作物桿の力学モデルに基づき,機械-作物間に生じる力学現象を解析する手法の確立,さらには,収穫性能に関与する力学パラメータの導出を目指す。本研究では汎用コンバインリール作用時の作物桿の力学挙動として,強制変位作用時の稲・麦稈の反力,たわみ姿勢の析を行っている。昨年度,作物桿の力学モデルに基づき,単体の稲・麦稈の初期姿勢の表現,さらには,準静的な負荷条件で強制変位作用時の反力の解析が可能になったことから,本年度は,複数本の稲・麦に反力解析手法を適用した。まず,株の初期姿勢評価パラメータ(左右倒伏角)を導入し,力学モデルに基づく初期姿勢のシミュレーションを行った。実画像との照合から株の特徴が十分シミュレートできることが確認された。さらに,強制変位作用時の反力の解析についても,様々な初期姿勢の作物稈について十分な精度が確認され,準静的条件下で複数本の稲・麦稈の反力・たわみ姿勢の解析が可能になった。さらに本年度は,実用レベルで解析手法の精度を確認するために,実際のコンバインリールの集桿作用を再現する実験装置を試作し,種々の回転数でリール作用時の反力を計測した。解析値と実測値との比較結果から,動的条件下では,加速度を伴う強制変位作用により,作物桿の慣性力の影響が確認され,現在の解析手法の課題が見出された。今後さらに,動的作用の影響を加味することにより,実作業時の力学現象が解析可能な手法が確立するものと思われる。また,本年度の農業機械年次大会において,試作中の設計支援ソフトが評価され,(株)ヤンマー農機から実用に向けて全面的なバックアップを受けている。

さらに速度による反力の傾向について詳細に考察するために,集稈作用軌跡から加速度波形を算定し,反力波形と比較を行った。その結果,水平反力の正のピーク位置と水平加速度の負のピーク位置,鉛直反力の負のピーク位置と鉛直加速度の正のピーク位置が一致し,反力のピーク値が慣性力の影響であることが確認された。また,解析値反力と実測値反力間の誤差を求め,それを加速度力と定義し,その方向を算定した。両者の誤差から算定された加速度力の方向は集稈作用の方向と良く一致し,これらの誤差が加速度運動に用いられた力,すなわち,誤差の影響が慣性力によるものであると確認された。
菊池パターンによる表面層の歪および単原子層構造のその場測定

本研究は、表面歪のその場測定として菊池パターンを用いる新たな測定手法の確立を目的として実施された。平成28年度は、GaN(0001)を例に実験を行い、その可能性について国際会議で発表した。また、菊池パターンの動力学的回折理論を用いた計算による再現をSi(111)面につて行った。平成29年度は、菊池パターンの解析を表面の微細構造解析に有効な手法とするため研究を進めた。その結果、動力学的回折理論で計算されるロッキングカーブによる菊池パターンの位置はほぼ実際に観測される菊池パターンの位置を再現すること、また、菊池エンベロープの位置は、表面第1層の局所ポテンシャルに強く影響され、その影響も動力学的回折理論によって再現できることを見出した。そこで、平成30年度は、菊池パターンの強度分布について研究を行った。菊池線は、入射電子線が非弾性散乱により、様々な方向に散乱された電子線が、入射波として結晶の回折条件を満たす方向に回折されることで、連続的な線状(菊池線)や放物線状(菊池エンベロープ)に強い回折線として現れる現象である。一方、ロッキングカーブは、入射方位を決め、或る視射角で電子線が入射したときの鏡面反射波または或る特定の回折波の強度の視射角依存性を示すものである。そこで、測定された菊池線の強度分布を、ロッキングカーブから計算された強度で割ることで、非弾性散乱強度を積もることが出来ると考え、Si(111)7x7表面に対する計算結果と測定結果を用いて、非弾性散乱確立を見積もった。その結果、菊池パターンを形成する非弾性散乱確立を見積もることが出来た。ただし、回折条件により散乱断面積が異なる現象を見出した。特に、表面波共鳴条件(菊池エンベロープ)では、2種類の非弾性散乱が影響している可能性があり、表面プラズモンが強く励起されているのではないかと考えられる結果を得た本研究は、表面歪のその場測定として菊池パターンを用いる新たな測定手法の確立を目的として実施された。平成28年度は、複数の菊池線および菊池エンベロープにより形成される図形の対称性・歪みから表面の異方性歪みの測定が出来ることを立証するために、GaN(0001)を例に実験を行い、その成果を国際会議で発表した。また、菊池パターンの動力学的計算による再現をSi(111)面に対して行い、精度の良いシミュレーションが出来ることを見出した。結晶表面では、片側が真空に接しているため表面に掛る応力は、表面垂直方向と表面平行方向で異なる。したがって、格子の歪みも表面垂直方向と表面平行方向で異なり、等方性歪み出はなく異方性歪みと成ることが予想される。そこで、パワーデバイスの基盤として有望視されているGaN(0001)を例に、基盤形成時に問題となっている結晶面切り出し時における歪みの影響を測定した。これまでは、菊池線を利用していたが、より輝度の高い菊池エンベロープを対象に測定を行った。その結果、GaN表面をダイヤモンドによる機械研磨後にアルカリ液を用いた化学機械研磨で600μm研磨したものを2000μm研磨し歪みを取り除いたと考えられるものと比較すると、1%程度の表面並行方向に歪み導入されていることが分ったただし、この菊池エンベロープを利用した場合には、回折における動力学的効果が現れるため、その効果を考慮する必要がある。そこで、表面構造の微細構造まで解明されているSi(111)7x7表面に対して、動力学的回折理論を取り入れた計算を行い、実験で得られる菊池パターンと比較した。その結果、実測と非常に良い一致を確認することが出来た。菊池パターンを再現する計算法として、動力学的回折理論により計算されたロッキングカーブを用いた。菊池パターンは、入射電子線が非弾性散乱により、様々な方向に散乱された電子線が、入射波として結晶の回折条件を満たす方向に回折されることで、連続的な線状(菊池線)や放物線状(菊池エンベロープ)に強い回折線として現れる現象である。一般的に、鏡面反射波が一番強いので、鏡面反射強度の視射角依存性のロッキングカーブを計算し、その方位角を少しずつ変えて計算すると菊池パターンの一部分を反映したパターンが得られる。菊池線や菊池エンベロープは、強い強度を示す指数のモノが観測対象となるため、鏡面反射点のロッキングカーブを用いた計算はかなり実際の観測パターンに近いものと成る。実際に、Si(111)7x7表面に対する計算結果と測定結果を比較すると、菊池パターンの位置および菊池線が交差する位置の分散の様子など実験結果を非常に良く再現する計算結果が得られることが分った。また、菊池パターンの強度分布も概ね再現することが分った。一方、興味深い特徴として、表面の平均内部電位に大きく影響されること、そして、運動学的に計算される菊池線や菊池エンベロープの位置との関係を調べると、微妙にその位置がずれていることが分った。後者はバンド論と同様に、回折条件を満たすエネルギーがバンドギャップの中央のエネルギー位置であるのに対して、動力学的回折理論ではバンドギャップの幅を持ち、中央と一致しない場合に対応することで説明がつきます。一方、表面の平均ポテンシャルの影響は物理的に非常に面白く、特に、付加原子による表面長周期構造が形成される場合に、面白い現象が予想され、実験と計算を並行して進めた。

本研究は、表面歪のその場測定として菊池パターンを用いる新たな測定手法の確立を目的として実施された。平成28年度は、GaN(0001)を例に実験を行い、その可能性について国際会議で発表した。また、菊池パターンの動力学的回折理論を用いた計算による再現をSi(111)面につて行った。そこで、平成29年度は、菊池パターンの解析を表面の微細構造解析に有効な手法とするため研究を進めた。その結果、動力学的回折理論で計算されるロッキングカーブによる菊池パターンの位置はほぼ実際に観測される菊池パターンの位置を再現すること、また、菊池エンベロープの位置は、表面第1層の局所ポテンシャルに強く影響され、その影響も動力学的回折理論によって再現できることを見出した。菊池パターンは、入射電子線が非弾性散乱により、様々な方向に散乱された電子線が、入射波として結晶の回折条件を満たす方向に回折されることで、連続的な線状(菊池線)や放物線状(菊池エンベロープ)に強い回折線として現れる現象である。一方、ロッキングカーブは、入射方位を決め、或る視射角で電子線が入射したときの鏡面反射波または或る特定の回折波の強度の視射角依存性を示すものである。一般的に、鏡面反射波が一番強いので、鏡面反射強度の視射角依存性のロッキングカーブを計算し、その方位角を少しずつ変えて計算すると菊池パターンを反映したパターンが得られると考えた。実際に、Si(111)7x7表面に対する計算結果と測定結果を比較すると、菊池パターンの位置および菊池線が交差する位置の分散の様子など実験結果を非常に良く再現する計算結果が得られた。また、表面の逆格子ロッドによる菊池エンベロープについて、Si(111)√3x√3-Ag表面を例に表面運動学的に計算される位置を調べると表面のAg層の深いポテンシャルによりその位置がずれていることを見出した。動力学的回折理論により計算されたロッキングカーブを用い菊池パターンを再現した。Si(111)7x7表面に対する計算結果と測定結果を比較すると、菊池パターンの位置および菊池線が交差する位置の分散の様子など実験結果を非常に良く再現する計算結果が得られることが分った。また、菊池パターンの強度分布は非弾性散乱の散乱断面積に依存するためその断面積を考慮する必要があるが、断面積による変化は単調で緩やかな変化であるため、狭い範囲の強度変化は、概ね再現することが分った。また、金属吸着による表面再配列構造に敏感な菊池エンべロープの挙動について、散乱ポテンシャルの大きな銀によるSi(111)√3x√3-Agおよび散乱ポテンシャルの小さいボロンによるSi(111)√3x√3-B表面構造について解析した結果、両者の√3構造による菊池エンベロープの位置は表面の吸着原子のポテンシャルの値に依存して変化することが分かった。また、電子線が表面の局所ポテンシャルの影響を受ける範囲は、表面原子層の厚さ約2Åの範囲出ることが推定された。この結果は、9月にハンガー、セゲドで開催された33th European Conference on Surface Science (ECOSS-33)、およびJournal of the Physical Society of Japan 86, 114606 (2017)、に発表した。このよう菊池パターンは構造および表面の組成に非常に敏感であり、動力学的回折理論によるシミュレーションが有効であることが分かった。
ライフイベントにおけるミックス・エモーションと消費者の購買行動との関連

平成30年度は、様々なライフイベントにおいてなされるセルフギフトに着目して研究を行った。昨今の日本では、セルフギフトの消費行動は、様々な場面で見られるようになっている。これまでの既存研究において、セルフギフトには様々な意味があることが明らかにされている(Mick 1996; Mortimer, Bougoure, andFazal-E-Hasan 2015)。これらの既存研究によって、消費者がセルフギフトを行う目的は、(1)自己が達成した何かに対する報酬(褒美)として、(2)個人のお祝いや記念として、(3)自己を元気づけるため、(4)自己を喜ばせるためといったことが挙げられている。すなわち、セルフギフトは、消費者の人生における様々な状況で、消費者のポジティブおよびネガティブな感情に訴えかけ、作用を及ぼすことが指摘されている。本研究では、このような消費者の感情への作用を保持するセルフギフトが、消費者にとってどのような意味や役割を保持しているのか、そしてセルフギフトにおいて選択されるブランドは、消費者にとってどのような意味があるのかについて明らかにすることを目的として、調査および分析を行った。本研究では、特に日本人女性を対象として調査を行ったデータを用いて、彼女達がなぜセルフギフトを行うのか、セルフギフトには彼女達の感情にどのような影響を与えているのか、セルフギフトとして選択されるブランドはどのような意味を持つのかについて分析を行った。そしてこれらの成果については、論文として執筆し、海外学会での発表を行った。平成30年度は既存研究の整理を行う予定であったが、既存研究レビューは次年度への繰り越しとし、今年度は、セルフギフト消費の研究との関連でいくつかの学会での発表および論文の執筆を行った。2年目の研究としては、まず既存研究レビューに関する論文の執筆を行うことが挙げられる。引き続き、研究計画の通りに研究を進めていきたい。初年度(平成30年度)の研究の進捗が思いのほか進んでいたため、次年度実施予定の調査を前倒しで行う予定で計画を行った。しかしながら、その調査計画の不備が見つかったため、実施を翌年度(予定通りの年度)に行うこととした。
大規模データの発見的特徴把握のための情報縮約・クラスタリング融合手法の研究

大規模データを念頭におき,データの特徴を把握するための情報縮約とクラスタリングおよびその計算手法について検討することを目的に,先行研究等の情報収集と分析・整理,次元縮約手法(変数選択手法を含む)の検討,あらゆる尺度を考慮した情報縮約とクラスタリングの開発,対話性の導入,計算効率の検討を順に行った。その結果,主成分分析の文脈で,複雑さや尺度混在に対応できる手法の開発・整理ができ,対話的なインタフェースの構築や加速化アルゴリズムの適用により,データサイズや処理回数が膨大となる場面でも情報縮約とクラスタリングにおいて発見的・試行錯誤的な考察が可能な環境を提供できるようになった。大規模データを対象とした情報縮約とクラスタリングの融合手法の開発を行うことを目的とし,本年度は,研究計画に従い,「(1)先行研究等の情報収集と分析・整理」,「(2)次元縮約手法(変数選択手法を含む)の検討」,「(3)あらゆる尺度を考慮した情報縮約とクラスタリングの研究」を行った。(1)では,学術雑誌からの情報収集に加え,国内では日本計算機統計学会などの大会,海外ではCOMPSTAT2014において,関連セッションでの最新情報を確認するとともに,利用可能な計算パッケージ等の収集を行った。(2)では,Sparse PCAやLassoなどが利用されている手法を参考にしつつ,本研究で利用している計算用の関数にこれらを組み込む準備を進めた。また,(1)(2)のために,関連する業績をもつ研究者を集めたセッションを大会等で企画し(日本行動計量学会第42回大会での特別セッション「交互最小二乗法のデータ解析における活用と新展開」や統計数理研究所共同利用研究集会「質的データ分析への再接近ー基本理解と周辺理論ー」など),積極的な議論と動向把握に努めた。これらにより,特に次元縮約とクラスタリングの同時推定については,交互最小二乗法を中心とした展開がなされ,大規模データにおいて重要視されたアプローチであることが確認できた。(3)では,情報縮約とクラスタリングを別々に扱うこととし,主として,情報縮約に焦点をあて,質的データに対する多変量手法である非計量主成分分析と非計量因子分析を計算環境へ実装することと人工データを用いた評価を行った。これにより,主成分分析の文脈で,データの複雑さを取り扱うこととあらゆる尺度が混在したデータの処理を最適変換を軸に統一的に扱う手順を明確にでき,同時に,従来から行っている計算の効率化も非計量主成分分析と非計量因子分析で実現できた。これらについては,成果発表を行った。大規模データを対象とした情報縮約とクラスタリングの融合手法の開発を行うことを目的とし,本年度は,(1)次元縮約手法とクラスタリングの研究に関する動向の整理と情報交換,(2)尺度混在データの情報縮約の整理と提案,(2)融合手法の新たな融合手法への接近と発見的・試行錯誤的対話性をもったシステムの構築,(4)計算効率の検討を行った。(1)では,昨年度に引き続き,国内では,日本行動計量学会,統計関連学会連合大会,日本計算機統計学会の大会,海外では,国際分類学会(IFCS2015)や国際計算機統計学会アジア地区会合(ARS-IASC2015)などに参加し,関連するセッションに出席するとともに同じテーマで研究を行っている研究者との交流によって最新の動向を得た。また,上記2つの国際学会では,招待セッションを企画することができ(IFCS2015:New trends and applications of alternatingleast squares in data analysis,ARS-IASC2015:New trends and approaches forhigh-dimensional and complex situations),本研究課題に関連した積極的な討論と研究動向の把握に務めた。(2)は,非計量主成分分析と非計量因子分析における尺度混在データの分析がほぼ定式化でき,変数選択などへの応用を提案できた。この成果は,上記の各学会の大会で報告した。(3)では,(1)(2)での情報などを基に,新たな融合手法を提案するための準備に入った。ここでは,既存の手法の計算を自らの計算環境において実行し,結果の確認を行うことが主となっている。(4)については,(2)における加速化をデータサイズの大きな場合や変数選択などで計算回数が膨大となる場合について評価するとともに,リスタート法を提案して,より速い手順を検討した。また,ハード的な効率を求め,分散環境をサーバに導入した。「研究業績の概要」に記した番号に従い,理由を述べる。(3)に関しては,分散システムの導入は行ったが,融合手法の理論面のパラメータの扱いなどがまだ整理できていないことから,理論的,システムな対話性についてはやや遅れていると考える。また,本研究課題申請時に計画していたタッチパネル+指ジェスチャーによる対話機能の実装は,現在タブレットPCやOSそのものでその機能が実現できるようになったので,独自開発は行わないこととした。一方,(1)(2)については,概要で述べた通り,国際会議で関連の招待セッションを設け議論できたこと,また,内外の大会で発表できたことから,予定以上の成果が得られている。(2)(4)については,定式化や計算環境の整備を終え,残された課題も明確になっていることから,これも目的は予定通りあるいは予定以上の達成度であるといえる。大規模データを念頭におき,データの特徴を把握するための情報縮約とクラスタリングおよびその計算手法について検討することを目的に,最終年度として,(1)次元縮約とクラスタリングの研究動向と情報把握,(2)尺度混在データの処理方法の整理と提案,

(3)対話性をもったインタフェースの開発,(4)計算効率の検討,(5)提案手法の評価への接近を行った。(1)では,日本行動計量学会,統計関連学会連合,日本計算機統計学会の国内学会,数理統計協会アジア・環太平洋会合(4th IMS-APRM),国際計算機統計学会(COMPSTAT2016),国際中国統計協会国際会議(ICSA2016),国際計算機統計学会アジアセクション会議(IASC-ARS2016)などの国際学会に参加し,関連するセッションに参加するとともに,研究協力者などとの交流によって研究評価や動向把握を行った。また,最初の2つの国際会議では,本研究課題に関するセッションが企画でき,また,ICSA2016では招待セッションに招待され,それぞれ成果発表と同分野の研究者らと討論を行った。(2)では,非計量主成分分析と非計量因子分析における尺度混在データの分析およびその変数選択を定式化した。(3)では,開発プラットフォームとしてShinyを導入し,2値データの分析で,パラメータや出力を試行錯誤的に変化させる仕組みを実現した。(4)については,計算回数が膨大な場面(大規模データや変数選択)での加速化の性能を評価するとともに,より効率的なリスタート法を提案した。また,Hadoopを用いて計算環境を整えた。(5)は,(2)(4)の数値例と(1)の各セッションでの議論を通じて,各手法・ツールの評価を行った。以上より,主成分分析の文脈で,あらゆる尺度の大規模データに対して,情報を発見的に表現・把握する高速な計算環境を整えることができた。大規模データを念頭におき,データの特徴を把握するための情報縮約とクラスタリングおよびその計算手法について検討することを目的に,先行研究等の情報収集と分析・整理,次元縮約手法(変数選択手法を含む)の検討,あらゆる尺度を考慮した情報縮約とクラスタリングの開発,対話性の導入,計算効率の検討を順に行った。その結果,主成分分析の文脈で,複雑さや尺度混在に対応できる手法の開発・整理ができ,対話的なインタフェースの構築や加速化アルゴリズムの適用により,データサイズや処理回数が膨大となる場面でも情報縮約とクラスタリングにおいて発見的・試行錯誤的な考察が可能な環境を提供できるようになった。「研究実績の概要」に記した番号に従い,理由を述べる。(2)の複雑さの検討は,その既存の研究成果が多いため,さらに整理が必要であることと,(3)のクラスタリングでの尺度混在データの扱いは十分な検討はできていない。しかし,(1)(2)については,概要で述べた通り,討論の場を設けたことで,予定以上の情報収集および動向把握が行えている。また,(3)においては,非計量主成分分析から適用手法の範囲を広げ,非計量因子分析でも尺度混在データや計算の加速化が扱えるようになったことから,これについても予定以上の成果が得られたといえる。以上より,研究はおおむね順調に進展していると判断される。次年度は,最終年度として,複雑さの分析,尺度混在データの処理,対話的・発見的環境の提供,計算環境の構築のそれぞれの完成をめざす。
ステイクホルダー参加型の保健医療福祉共同体のガバナンスに関する研究

【研究結果の概要】・ステイクホルダー参加型のガバナンスをとる医療・福祉機関としては、プライマリケア・トラスト(初期医療)、ケア・トラスト(高齢者ケアや精神保健等特定領域での医療・福祉の組織統合)、ファンデーション・トラスト(独立運営型急性期NHS病院)がある。この中でステイクホルダーの関与レベルが最も高いのはファンデーション・トラストである。住民および患者やその家族は`Local Ownership'という会員組織に参加し、選挙によって統治委員や非常勤理事に選出される資格をもつ。・ケア・トラストは、2000年のNHS PLANの中で政府が推進を公表したが、2006年3月現在、全イングランドで8組織しか設立されていない。その理由として、政治的理由(政府が統合を進めるための戦略を積極的に採らず、閣僚間でも中心議題とならなかった)とNHSの絶えまない再編によって福祉との連携が困難な状況にあった理由が挙げられている。現存のケア・トラストは、Health Action Zone等により、医療と福祉との間で連携に取り組んできた長い歴史をもつ地域が多い。・高齢者ケア領域の2つのケア・トラストにおける住民・利用者等のステイクホルダーの参加は、他の組織形態と比べてとりわけ顕著であるとはいえなかった。むしろ、ケア・トラストにおけるパートナーシップは、医療(NHS)と福祉(自治体社会サービス部)との間での連携・協働が中心である。インターミディエイト・ケアの一種であるRapid Intervention Team(早期介入チーム)等の多職種協働型の多様なケアサービスを発展させ、情報の共有化と予防や早期の危機対応に成功したことがケア・トラストの成果として挙げられている。本研究は、英国のケア・トラスト等へのヒアリング調査および文献研究を通して、市民が利用者(顧客)・ステイクホルダー・住民(納税者)等の属性により、保健医療福祉サービスの計画(Plan)・運営(Do)・評価(See)に関わる際のアプローチの類型化を行い、新たな公私の協力関係のモデルに関わる課題を明かにすることを目的とする。本研究は2年計画で実施する。初年度においては、文献研究により(1)英国のステイクホルダー参加型ガバナンスを採用している保健医療福祉分野の組織の活動の現状と課題の整理、(2)ステイクホルダー参加型ガバナンスに関わる概念整理と分析、(3)以上を通して、ステイクホルダー参加型ガバナンスに関する分析枠組みの予備的検討をおこなった。【研究結果の概要】(1)英国の保健医療福祉分野で、ステイクホルダー参加型ガバナンスを採用している組織としては、プライマリケア・トラスト(第一次医療の基礎的保健行政組織)、ケア・トラスト(保健医療福祉行政の統合的組織)、ファウンデーション・トラスト(独立型急性期NHS病院)がある。それぞれ、組織運営に関わる理事会や統治(ガバナンス)委員会等の構成員として、住民や利用者・患者代表を加え、市民の意思決定への参加、共同統治の理念を具体化している。施策の全国的な展開から歴史が浅いことから、資源・組織運営等の制約に関する問題点が指摘されている。(2)先行研究により、英国のステイクホルダー参加型ガバナンスに関する歴史的経緯と概念の推移が明かになった。NHSでは、1990年代初期に消費者参加の議論が開始され、特に1997年以降、市民による公共参加の枠組みの重視へとシフトしている。(3)先行研究により、ステイクホルダー参加型ガバナンスの実態を分析する際の構成要素〔参加の主体(アクター)、参加のレベル、情報共有の範囲、意思決定への関与の範囲等〕が明かになった。
地域振興における観光利用増加を想定した海浜のキャリングキャパシティーの定量化

本研究では,地域振興における観光利用増加を想定した海浜のキャリングキャパシティーの定量化をすることを目的とする。砕波帯から波打ち帯における海水の運動と底質の移動・分級の物理的なメカニズムを調べた.また,それら基本性能が海浜の利用により受ける影響を知るためには、利用状況を測る必要がある.本研究ではその測定方法についても検討した.平成24年度は平成23年度に引き続き,研究計画に従い,(a)室内実験による底質分級過程の計測および(b)WEBカメラを用いた海浜変形過程の計測ならびに海浜利用状況の調査手法の検討を主に進めた.まず,(a)について,遡上域での底質の分級に最も支配的な要因が何かを明らかにするため,遡上と引き波の相互作用など流体運動と分級との関係を調べた.室内実験では,波打ち帯における漂砂量を地形から間接的に求めたものと,砂の移動そのものを画像計測により直接捉えることを試みた.実験は,長さ17m,幅60cm,高さ80cmの2次元造波水路内に,中央粒径0.45mm0.50mmの砂で斜面勾配1/7の斜面を作成した.波の条件のうち,水深35cm,沖波波高4.5cmの規則波を15分間入射することは,統一の条件とした.波の周期は0.75s,2.0s,3.0sの3ケースとした.造波中の様子を水槽側方よりCCDカメラとデジタルビデオカメラで撮影し,1分間毎の地形変化,砕波位置,砕波の形態,底質移動特性を調べた.その結果,本研究の手法を用いることで,周期の違いによる,砕波形態,造波前後での形成地形,各粒径の砂粒子の堆積位置の変化などを検出することができた.次に(b)について,本研究では,まず鈴木ら(2008)による波のモニタリング手法を改良して,海浜地形や海浜利用状況をモニタリング出来るようにすることを目指している.モニタリングは海浜に設置されたWEBカメラにより行うことを想定している.webカメラで撮影された画像中には海浜を利用する人が同時に写り込んでいるので,これら移動体の画像解析を行った結果と,海浜の環境的性能(粒度分布,円磨度,強熱減量など)の分布を比較することで,海浜の環境的性能と海浜利用状況との関係を調べる手法を検討した.平成25年度は平成24年度に引き続き,研究計画に従い,(a)室内実験による底質分級過程の計測および(b)WEBカメラを用いた海浜変形過程の計測ならびに海浜利用状況の調査手法の検討を主に進めた.まず,(a)について,遡上域での底質の分級に最も支配的な要因が何かを明らかにするため,流体運動と分級との関係を調べた.室内実験では,インデックスマッチング法により砂の移動そのものを画像計測により直接捉えることを試みた.実験は,長さ2.0m,幅5.0cmの2次元造波水路内に,中央粒径0.45mm0.50mmのパイレックスガラスと砂で斜面を作成した.波の条件のうち,水深9.5cm,規則波を20分間入射することは,統一の条件とした.波の波高と周期はCase1(3.0cm, 1.6s),Case2(2.5cm, 1.8s),Case3(2.0cm, 2.0s)の3ケースとした.造波中の様子を水槽側方よりCCDカメラとデジタルビデオカメラで撮影し,2分間毎の底質移動特性を調べた.その結果,本研究の手法を用いることで,波の条件の違いによる,造波前後での形成地形,各粒径の砂粒子の堆積位置の変化などを検出することができた.次に(b)について,本研究では,まず鈴木ら(2008)による波のモニタリング手法を改良して,海浜地形や海浜利用状況をモニタリング出来るようにすることを目指している.モニタリングは海浜に設置されたWEBカメラにより行うことを想定している.webカメラで撮影された画像中には海浜を利用する人が同時に写り込んでいるので,これらの画像解析を行った.本研究では,地域振興における観光利用増加を想定した海浜のキャリングキャパシティーの定量化をすることを目的とする。砕波帯から波打ち帯における海水の運動と底質の移動・分級の物理的なメカニズムを調べた.また,それら基本性能が海浜の利用により受ける影響を知るためには、利用状況を測る必要がある.本研究ではその測定方法についても検討した.平成23年度は研究計画に従い,(a)室内実験による底質と間隙水移動の物理過程(鉛直断面2次元)および(b)室内実験と現地観測による底質分級過程のリアルタイム計測(水平方向,鉛直方向)について検討を進めた.まず,(a)について、従来法では計測困難な波打ち帯における岸沖漂砂量を,引き波通過後の底面露出時の砂移動についても考慮した計測手法の開発を行った.

これを行う上で,(i)レーザーの透過しない底面下の可視化,および,(ii)非常に狭小な空間を流れる間隙水の運動の可視化および画像解析がポイントである.(i)および(ii)の解決法としては,実験水槽の側壁越しに現象を観察し,側壁の極近傍を解析するか,実験に用いる砂として,レーザーが透過するような砂を用いるか,ということが考えられるため,これらの点について検討を加えた.さらに,研究計画には含めていなかったが,2台のCCDカメラを同期させ,水槽の側方と鉛直上方から撮影し,遡上域における砂移動を準3次元的にとらえることに成功した.しかしながら,この実験中にレーザー光の反射光がCCDカメラに直接入射し,CCD素子を破壊してしまうアクシデントに見舞われ,遡上域の砂移動の準3次元的な挙動を詳しく調べるまでには至らなかった.また,間隙水の挙動は,空隙を有する不飽和状態の間隙水圧も計測できる間隙水圧計を用いて水圧を計測したところ,遡上域の砂層内の間隙水圧を測定することができ,その圧力変動は遡上波に応答していることがわかった.次に,(b)について,容量式波高計とデジタルビデオカメラを用い,波の周期程度の時間間隔で底面高と底質表面粒度を計測する手法を開発した.その結果,本手法により,遡上域の底面表面の砂の粒度を波の周期の時間スケールで計測できることが分かった.今後はさらにこの手法を現地用に改良中である。平成24年度は研究計画に従い,(a)室内実験による底質分級過程の計測および(b)WEBカメラを用いた海浜変形過程の計測ならびに海浜利用状況の調査手法の検討を進めた.まず,(a)について,検討を進めていく中で,遡上域の底質移動,底質の分級過程において,底面内部の水と砂粒子の流動を知る必要が出たため,インデックスマッチング法を用いた砂層内部の観察に関する基礎実験を追加した.これにより,本来不透明で直接見ることのできない砂層内部を面的に観察することが可能であることを確認した.次に,(b)に関してであるが,WEBカメラを用いた海浜変形過程の計測については概ね達成できた.一方,画像から人物を抽出し,海浜利用状況を調べる画像処理を検討したが,まだ十分な精度があるとまでは言えない状況である.平成23年度は研究計画に従い,(a)室内実験による底質と間隙水移動の物理過程(鉛直断面2次元)および(b)室内実験と現地観測による底質分級過程のリアルタイム計測(水平方向,鉛直方向)について検討を進めた.まず,(a)について、当初の研究計画に新たに遡上域における砂移動の準3次元的計測を付加し,より多面的に砂浜の砂移動をとらえることを試みた.そこで一定の成果を見込むことができたものの,主要な装置が故障してしまい,計画の実行は一時中断を余儀なくされたが,現在では装置の修理も完了し,引き続き検討を進めており,24年度中に挽回の予定である.そのため,予算の執行を一部,平成24年度に繰り越した.その他の項目については概ね計画通りに遂行されている.平成24年度は研究計画に従い,(a)室内実験による底質分級過程の計測および(b)WEBカメラを用いた海浜変形過程の計測ならびに海浜利用状況の調査手法の検討を進めた.まず,(a)について、室内実験での検討が概ね終了したことから、現地観測への適用を今後進める予定である。次に、(b)について、WEBカメラを用いた海浜変形過程の計測については概ね達成できたが,画像から人物を抽出し,海浜利用状況を調べる画像処理部分については,さらに検討を進める必要がある.取得した画像の閾値処理とセグメンテーション部分の改良を中心に進める予定である.【研究実績の概要】ならびに【現在までの達成度】の項目でも触れているが,実験装置の故障により,助成金の執行を一部,平成24年度に繰り越した.また,研究計画の実施段階で新たに考案した方法を追加しているので,平成24年度については当初の研究計画にこれらを追加した形で計画を実行する予定である.一部,平成24年度に執行の予定のものを平成25年度に繰り越したが,概ね当初の研究計画通りに執行する予定である.平成23年度から繰り越した助成金は平成24年度に執行の予定であり,概ね当初の研究計画通りに執行する予定である.
分配の正義を支える認知プロセスとその神経基盤の検討

研究の最終年である本年度は、これまでに得られた以下の研究成果を発表するべく論文執筆を中心的に取り組んだ。A)寄付場面における社会情報の利用方略の検討;寄付の意思決定を、十分な情報を持たないまま行う場合の社会情報の参照方略を検証した。その結果、寄付先間の集金額の格差を減少させようとする不平等回避傾向が観察された。また、この不平等回避傾向は情動的な喚起を背景に生じていることが、生理指標や視線分析などから示された。なお、学術誌の査読の過程で、追加実験の必要性を認識し追加実験を行った。その結果、上記の結果の頑健性が確認された。近年、心理学では、統計結果の再現性が深刻な問題となっており、そうした背景からもより質の高い論文に仕上げることができた。B)持続可能な社会形成のために高齢層が果たす役割の検討;持続可能な社会形成について行動生態学的な視点から高齢層が果たす役割を議論する研究についても、論文を発表した。議論の性質から、専門学術誌への論文投稿という形ではなく、より広い領域の人々に問題解決のための視点を提供することを念頭に置いて成果を発表した。C)向社会行動の効率性と、その認知基盤の検討;現代は、行動に様々な副次的影響が伴い、善意がそのまま客観的な意味で、他者福利の増進に繋がるとは限らない。この問題を、行動の効率性を客観的に定義できる実験パラダイムと、生理指標を用いた実験研究で検証した。この研究は、本年度中に学術雑誌にアクセプトされるには至らなかったが年度内に論文を投稿できる状態にすることができた。本研究は、行動の認知プロセスのみならず、その客観的な効率性をも扱うため経済学者を共著者に加え、意見交換を行いながら論文執筆を行った。上記の研究は全て、上述の国内学術誌、国際学術誌に対して投稿・発表すると同時に、博士論文として一つの研究群としてまとめた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの向社会的行動の研究では、その向社会的行動の場面が、行為者がその場に埋め込まれている「今ここ」の内集団的場面であるか、「今ここ」には存在しない遠隔の問題に対する援助場面なのか、といった区別に注目してこないまま、自動的認知プロセスの果たす役割を中心に論じてきた。しかし、そういった援助場面の文脈の差異は、援助行動の効率性、つまり、本来の向社会的行動の目的である「他者福利の向上」をどのように実現するか、といった重要な点に大きな構造的違いをもたらしうる。「今ここ」を超えた文脈において、効率的な向社会的行動を行うためには、未知の状況に対する視点取得や、自分が外部から介入することに伴う外部性を考慮せねばならないはずである。そこで、本研究では、「今ここ」を超えた向社会的行動の典型的場面として外集団への援助場面に焦点を当て、そこでの熟慮的な認知プロセスの働き、及び情動にまかせた直感的な向社会的行動の副作用について検証を行った。実験の結果、他者のために行動するときは、自分の利得のために行動するときに比べ、行動の効率性が低いことがわかった。しかも、その非効率性は援助行為を「過剰に」実施することで生じていることがわかった。このことは、人々は向社会的な選好を持つが、情動に基づく自動的な処理では「今ここを越えた不遇」に適切に対処できない可能性及び、状況に応じた熟慮的な行動調整の重要性、を示唆した。これらの成果は、第19回実験社会科学カンファレンス、第10回新・社会心理学コロキウム、日本人間行動進化学会第8回大会などにおいて発表され、全学会において多くの関心を集め、活発な議論が展開された。このことは、実験経済学者、社会心理学者、行動生態的な視点を持った研究者といった、様々な視点からこの研究が評価されたことを意味する。これまで向社会的行動の認知基盤の研究においては、その情動的・直感的側面が注目されてきた。そんな中、28年度には、本来の向社会的行動の目的である「その援助行為が実際に他者福利をどれだけ改善させるか」という側面(行動の効率性)に注目した研究を行った。このアプローチはその問題意識から、最終的に社会施策的な含意を持つものとして、社会心理学のみならず、経済学の研究者からも関心を集めることができた。このことにより、より広い文脈においてインパクトを持つ研究になりつつあると考えられる。また、28年度では、認知・生理計測技術の習得も順調に進み、Eye Tracker(視線追尾装置)を用いた認知プロセスの測定・解析に関する技術を生かして国際誌(Evolution & Human Behavior)に共著論文を掲載することもできた。これらの技術面の習得も含め、来年度には、より直接的に向社会的行動とその効率性との関係を、認知プロセスの直接的証拠を使って検証することができると考えられる。これらの意味で、当初に想定した以上に、研究が進展していると言える。今年度では、28年度に実施した行動実験のパラダイムを基礎とし、被災地への援助行動に取り組んでいる際の認知生理反応を、視線追尾装及び、生理測定装置によって測定した。結果として、自己利益のための行動するときに比べ、他の参加者と協働して被災者のための寄付金を獲得する場面では、過剰な援助行動によって援助の効率性が減少することが確認された。さらに、そうした過剰な援助行動が、高い喚起水準を伴うことが瞳孔サイズのデータから示唆された。

一方、実験参加者がいわば社会施策者のような立場に立たされ、援助行為全体の取り組み方をプランニングする必要があった条件では、そういった効率性の減少は見られず、熟慮的な援助行為の可能性が示唆された。これらの成果は、日本人間行動進化学会第10回大会(若手研究発表賞受賞)、及び、新学術領域研究「共感性の進化・神経基盤」第2回若手研究者合宿において発表された。また、社会の持続可能性問題についての調査研究も行った。現在の社会制度のもとでは、今を生きる現在世代の利得が最大化されるよう資源の消費が惜しみなく実行され、社会の持続可能性が危ぶまれている(西條, 2015)。本研究では、一般的には社会の持続可能性問題に否定的に捉えられている高齢層こそが、むしろ持続可能社会のためのキープレイヤーとなる可能性を行動生態学的観点から考察し、文京区の有権者2000名を対象に質問紙調査を行った。その結果、人々は子や孫を持つといったように、ライフヒストリーを進むにつれて、将来世代の立場から現代の社会政策に意見しようという意欲が高まることがわかった。これらの成果は、第21回実験社会科学カンファレンス、及び、第1回フューチャー・デザイン・ワークショップにおいて発表され、経済学者、及び実際に行政活動に携わる人々からも関心を集めた。また、朝日新聞の社説においても紹介されるなど社会的関心も集めた。本年度の研究は、向社会的行動の情動的側面が、その効率性を損なう場合があることを、認知生理データを測定して検証することができた。情動やヒューリスティックなどにかられた「今ここ」対応型の反応だけにまかせた行動では、現代的文脈において生じる様々な問題には対応できない場面が多々存在する。こうした時代的背景からも、本研究の重要性は高まっており、日本人間進化行動学会大10回大会では、若手研究発表賞も受賞することができた。また、上記の認知基盤の研究にとどまらず、社会の持続可能性問題の解決へのヒントを探るべく社会調査も行い、より研究成果の社会実践に向けた試みもスタートさせることができた。この成果は朝日新聞の社説でも取り上げられ、社会的注目も集めた。これらの意味で当初に想定した以上に研究が進展していると言える。研究の最終年である本年度は、これまでに得られた以下の研究成果を発表するべく論文執筆を中心的に取り組んだ。A)寄付場面における社会情報の利用方略の検討;寄付の意思決定を、十分な情報を持たないまま行う場合の社会情報の参照方略を検証した。その結果、寄付先間の集金額の格差を減少させようとする不平等回避傾向が観察された。また、この不平等回避傾向は情動的な喚起を背景に生じていることが、生理指標や視線分析などから示された。なお、学術誌の査読の過程で、追加実験の必要性を認識し追加実験を行った。その結果、上記の結果の頑健性が確認された。近年、心理学では、統計結果の再現性が深刻な問題となっており、そうした背景からもより質の高い論文に仕上げることができた。B)持続可能な社会形成のために高齢層が果たす役割の検討;持続可能な社会形成について行動生態学的な視点から高齢層が果たす役割を議論する研究についても、論文を発表した。議論の性質から、専門学術誌への論文投稿という形ではなく、より広い領域の人々に問題解決のための視点を提供することを念頭に置いて成果を発表した。