hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GDNFおよびGFRα4の胚の左右非対称性や神経細胞の分化における役割

前年度において、電気穿孔法を用いて遺伝子の導入を試みた際に、胚の深部に位置する内胚葉に、胚の発生を阻害することなく遺伝子を導入する条件を確立する事ができなが、近年電気穿孔に用いる電極の形状の著しい改良や関連する技術の蓄積により、本研究を始めた当初に比べて電気穿孔法により遺伝子を導入できる組織の適応が急速に広がっている。このため、電気穿孔法により遺伝子を導入する事を再び目指した。胚に微少手術を行い胚深部の内胚葉を露出させることで、その近傍にベクターを含む溶液を大量に注入することやその近傍に電極をおくことが可能となり、その結果外胚葉の下部に存在する内胚葉を含む組織に遺伝子を導入することが可能となることがわかった。続いてGDNF遺伝子を導入した胚における神経細胞マーカーの分布を調べ、現在異所性に神経細胞が誘導される結果を得ている。しかしながら、異所性に分布する神経細胞の性質についてはさらなる検討が必要であり、現在様々なマーカーを用いて検討を行っている。また、微小手術と電気穿孔法を併せて用いる複雑な胚操作のために、現在のところ遺伝子の導入効率が低く、これを高めるための工夫も併せて行っている。味覚情報を中継する脳神経の3つの神経節はneural crestに由来するのではなく、体側の外胚葉が肥厚したepibranchial placodeに由来する。正常なニワトリ胚においてはGDNF遺伝子がepibranchail placode近傍の内胚葉で発現していることから、GDNFがこれら神経節細胞の分化に何らかの役割を果たしていると考えられる。このGDNF遺伝子の役割を調べるために、今年度はGDNF遺伝子を異所性に強制発現させるためのベクターの作製を行い、続いて電気穿孔法を用いてこの遺伝子をdistal gangliaが形成される予定領域近傍の内胚葉において強制発現させることを試みた。しかしながら、極めて発生初期のニワトリ胚内胚葉に問題なく遺伝子を導入できる条件を見つけることができなかった。また、GFRa-4遺伝子が、将来胃となる部位の左側の内胚葉のみで発現していることから、この遺伝子の胚の左右非対称性の形成に果たす役割についても調べた。本年度は、GFRa-4遺伝子のクローニングと発現ベクターの作製を行い、続いて電気穿孔法を用いてこの遺伝子を異所性(右側の内胚葉)に強制発現させることを試みた。しかしながら、GDNF同様、有効にこの遺伝子を内胚葉に発現させるための条件を見つけることができなかった。以上の結果は、胚の比較的深部にある内胚葉に外来遺伝子を導入するために用いる電気穿孔に際しての比較的高い電圧や長い刺激時間が、胚の正常な発達や生存に厳しい条件であることを示しており、本研究においてはより侵襲の少ない遺伝子導入法を用いる必要があると考えられる。現在、侵襲の少ない遺伝子導入法としてレトロウイルスを用いて遺伝子導入を行うための、ウイルスベクターの作製を行っている。
陽電子消滅法によるGaAs結晶中の低濃度格子欠陥の挙動に関する研究

1.欠陥の挙動(1)GaAs結晶中低濃度格子欠陥の挙動を陽電子消滅寿命及びドプラー広がり測定法を用いて調べた。電子線、陽子線を照射した無添加及びSi添加GaAs結晶中欠陥の回復過程と低温での温度依存性の実験結果から欠陥の集合と消滅ステージを明らかにした。また、浅いトラップの存在が示唆された。(2)発光材料として注目を浴びている多孔質シリコンの構造評価を本方法を用いて行った。低温での温度依存性と酸素雰囲気中での測定結果から多孔質層でオルソポジトロニウムが生成され、パラポジトロニウムへの変換がおこり、周りの不対電子の影響を受けることがわかった。2.陽電子線源の開発(1)低速陽電子線発生のための装置を設計製作し、AVFサイクロトロンのビームライン(E7)に装着し短半減期陽電子核種による高強度低速陽電子線源の開発に取りかかった。(2)プロトン、またはデュウトロンをBN,NaF,Cなどのターゲットに照射し、放出される高エネルギー陽電子をタングステンモデレーターで減速し、ソレノイド飛行管中を輸送し、マイクロチャンネルプレートおよびBGO検出器で検出した。得られたビーム強度は期待される値に近かったがさらに強度向上のための検討すべき余地を確認した。(3)バックグラウンド放射線のレベルを測定し。半導体表面界面研究のための装置設計への指針を得た。1.GaAs結晶中低濃度格子欠陥の陽電子消滅寿命及びドプラー広がり測定法により以下のことを明らかにした。(1)電子線、陽子線を照射した無添加及びSi添加GaAs結晶中欠陥の回復過程と低温での温度依存性をしらべた。無添加結晶では420Kで欠陥は集合し、クラスターを作り、750Kで消滅することがわかった。(2)Si添加結晶では無添加結晶より回復が約50K遅れることから複合欠陥(SiV_<Ga>)の可能性が示された。(3)結晶の引き上げ中に生じる低濃度の欠陥についてもしらべ、Ga-rich引き上げ結晶終端部では欠陥が増加し、AsH_3雰囲気熱処理によりそれが影響を受けることがわかった。2.Si結晶中の微小欠陥の性質本方法によりしらべた。(1)高温(750K)で陽電子寿命を測定し、不純物酸素が欠陥発生に関与することがわかった。より高温(1500K)測定が必要であることがわかり、計画中である。3.発光材料として注目を浴びている多孔質Siの構造評価を本方法により行った。(1)作成条件の違いによる多孔度の変化と孔の大きさ及び、数の関係を明らかにした。(2)多孔質層表面に存在する微小孔に吸着している水素はポジトロニウムの形成を抑制することがわかった。4.陽電子線源の開発(1)低速陽電子線発生のための装置を設計製作し、AVFサイクロトロンのビームライン(E7)に装着した。低速陽電子発生装置を用いた半導体表面の研究はバルクの低濃度欠陥の研究とともに今後重要になると思われるが、これ自身大きなテーマであり、多額の研究費を必要とする。短半減期核種を用いる低速陽電子ビームの高強度化が実現すると現在まで困難とされていた陽電子顕微鏡へと展望が開ける。1.(1)GaAs結晶中低濃度格子欠陥の挙動について調べるために陽電子消滅寿命及びドプラー広がり測定法の自動化を行い、測定の効率化を図った。その結果、データーの信頼性が増し、照射欠陥の低温での温度依存性および、その回復過程の実験結果から欠陥の集合と消滅ステージを明らかにした。、低温での温度依存性と酸素雰囲気中での測定結果から多孔質層でオルソポジトロニウムが生成され、パラポジトロニウムへの変換がおこり、周りの不対電子の影響を受けることがわかった。2.陽電子線源の開発

(1)低速陽電子線発生のための装置を設計製作し、AVFサイクロトロンのビームライン(E7)に装着し、短半減期陽電子核種による高強度低速陽電子線源の開発に取りかかった。(2)プロトン、またはデュウトロンをBN,NaF,Cなどのターゲットに照射し、放出される高エネルギー陽電子をタングステンモデレーターで減速し、ソレノイド飛行管中を輸送し、マイクロチャンネルプレートおよびBGO検出器で検出した。得られたビーム強度は期待される値に近かったがさらに強度向上のための検討すべき余地を確認した。(3)バックグラウンド放射線のレベルを測定し、半導体表面界面研究のための装置設計への指針を得た。
cPLA2及びそのアダプター分子のリン酸化・脱リン酸化による機能制御機構の解析

プロスタグランジン(PG)産生は刺激の種類により二通りの応答性、すなわち細胞内カルシウム濃度を上昇させる刺激による一過的なPG産生である即時的応答(分単位)とサイトカインやLPS等の刺激による持続的なPG産生である遅発的応答(時間単位)があり、cPLA2は両応答に必須である。このcPLA2の活性調節機構をそのアダプター分子ビメンチンとの相互作用を中心に解明することを目指した。cPLA2とビメンチンはともに細胞内カルシウム濃度上昇に伴ってそれぞれ複数の部位がリン酸化されることが知られている。cPLA2はMAPキナーゼ(MAPK)とMAPKにより活性化されるキナーゼ群によりリン酸化され活性上昇することが報告されている。前年度までに、カルシウムにより制御を受けるCaMKIIに注目し、その特異的阻害剤であるKN-93をラット線維芽細胞株に前処理した結果、カルシウムイオノフォア刺激に伴うPGE2産生が顕著に抑制された。このときMAPキナーゼの活性化にKN-93は影響しなかったことから、MAPキナーゼを介さない経路でcPLA2が活性化される可能性が示唆された。一方、ビメンチンはcPLA2との結合部位であるヘッドドメインに多数のリン酸化サイトが存在し、PKA, PKC, CaMKII, Rhoキナーゼ等によりリン酸化されることが報告されている。そこで、本年度はCaMKIIによりリン酸化されることが予想される38番目と82番目のセリン残基に変異を導入したビメンチンcDNAを作製し、ビメンチン非発現細胞株に遺伝子導入しイオノフォア刺激に伴うアラキドン酸産生を検討した。その結果、それぞれのsingle mutantは対照細胞(天然型ビメンチン強制発現細胞)と同程度のPGE2産生を示したのに対し、両方の部位に同時に変異を導入した。double mutantをトランスフェクトした場合は、天然型を導入したものに比べてアラキドン酸産生が減少する傾向が観察された。従って、ビメンチンのCaMKIIリン酸化サイトの両方がリン酸化されることがアラキドン酸代謝の正常な進行に重要であることが示唆された。本研究では、このcPLA2の活性調節機構をそのアダプター分子ビメンチンとの相互作用を中心に解明することを目指した。本研究ではカルシウムにより制御を受けるCaMKIIに注目し、その特異的阻害剤であるKN-93をラット線維芽細胞株に前処理した結果、カルシウムイオノフォア刺激に伴うPGE2産生が顕著に抑制された。一方、ビメンチンはcPLA2との結合部位であるヘッドドメインに多数のリン酸化サイトが存在し、PKA,PKC,CaMKII,Rhoキナーゼ等によりリン酸化されることが報告されている。そこで、CaMKIIによりリン酸化される38番目と82番目のセリン残基に変異を導入したビメンチンcDNAを作製し、ビメンチン非発現細胞株に遺伝子導入しイオノフォア刺激に伴うPGE2産生を検討した。その結果、それぞれのsingle mutantは対照細胞(天然型ビメンチン強制発現細胞)と同程度のPGE2産生を示した。現在、double mutantを作製中である。

その結果、それぞれのsingle mutantは対照細胞(天然型ビメンチン強制発現細胞)と同程度のPGE2産生を示したのに対し、両方の部位に同時に変異を導入した。double mutantをトランスフェクトした場合は、天然型を導入したものに比べてアラキドン酸産生が減少する傾向が観察された。従って、ビメンチンのCaMKIIリン酸化サイトの両方がリン酸化されることがアラキドン酸代謝の正常な進行に重要であることが示唆された。
地盤中の正圧下における飽和度上昇プロセスの解明

地盤の液状化対策や気体の地下貯留,あるいは大深度地下空間開発において,飽和地盤を一旦不飽和化させた後,再度飽和状態に戻る過程での評価が必要となっているが,必ずしもこれらの現象が明らかになっていないのが現状である。そこで,本研究では地盤中の正圧下における飽和度上昇プロセスにおけるメカニズムを探求するために,主に室内での要素試験を実施し,飽和過程への移行における不飽和モデルについて検証した。地盤の液状化対策で一旦不飽和化した状態の持続性に対する性能評価や,地震発生時に河川堤防等の内部に残留した空気による破壊現象,大深度地下空間開発での再冠水後の地下水環境の変化に対する評価を踏まえ,飽和度上昇過程における気体の圧縮と残留メカニズムの解明,正圧側の水分保持特性を考慮した不飽和モデルの構築を目的とした。(1)高飽和度領域における水分量測定装置の適用性の高度化これまで開発してきたFDR装置に対する適用性の検討として,センサー形状の検討と,測定分解能の検証,新たな校正曲線の作成を行った。また,誘電率を算出するための波形解析にフーリエ変換を応用した手法を構築し,これらを総合して精度の向上を試みた。(2)不飽和化地盤に対する飽和度上昇試験鉛直一次元カラムを用いて,気体の注入過程に対する注入圧と飽和度との関係,注入後の飽和度の上昇挙動の経時変化を測定した結果,飽和帯水層への気体注入によって生じる不飽和領域の挙動は,動水勾配と関係があり,その広がり方は気泡運動で説明できることを確認した。また,間隙空気圧,間隙水圧,水分量を同時に計測したデータより,不飽和領域の挙動は気体注入過程と気体注入後の貯留過程において異なることが判明した。(3)再冠水後の水圧動的作用による飽和度上昇試験再冠水時に残留した気泡は長期的に動的な影響を受けるものと考えられるため,鉛直一次元カラムを用いて,動的に水圧が作用した場合の飽和度の変化を評価する試験を実施した。具体的には,再冠直後を想定した不飽和状態の供試体に動的及び静的な水圧を作用させた場合における供試体内の飽和度変化を比較した結果,再冠水後の飽和度上昇量について,再冠水直後の飽和度の値はさほど支配的ではなく,ほぼ一定の割合で上昇していくこと,変動水圧の方が2倍程度の飽和度上昇効果があることが示唆された。本研究では,地盤の不飽和化による液状化対策の性能評価における不飽和状態の持続性や河川堤防等土構造物の地震発生時の破壊現象における地盤中の間隙空気が及ぼす影響,二酸化炭素の地中貯留技術における注入後の長期安定性の評価としての気体の圧縮・消散挙動について着目し,主に下記の2点を課題としている。(1)飽和度上昇過程における気体の圧縮と残留メカニズムの解明。(2)正圧側の水分保持特性を考慮した不飽和モデルの構築。当該年度は,地盤中の正圧下における飽和度上昇プロセスにおけるメカニズムを探求するために,主に室内での要素試験を実施した。具体的に実施した項目は大別して以下の4項目である。(1)FDR装置の適用性の高度化:高飽和度領域での水分量を高精度でモニタリングするために,これまで開発してきたFDR装置(高周波領域のスペクトル特性から誘電率を測定する方法)に対する適用性を検証した。具体的には,センサー形状の検討と,測定分解能の検証,新たなキャリブレーション曲線を作成するとともに,誘電率を算出するための波形解析にフーリエ変換を応用した手法を構築したことで高飽和度領域でノイズが混入した場合の測定精度が向上した。(2)地下水位回復過程による不飽和化地盤に対する飽和度上昇試験:地下水回復速度と飽和度との関係及び段階的な正圧状態における飽和度の上昇挙動(気体の圧縮量と消散量)の経時変化より,圧縮性が卓越することを明らかにした。(3)気体注入による不飽和化地盤に対する飽和度上昇試験:空気と二酸化炭素の注入過程に対する注入圧と飽和度との関係及び加圧状態における飽和度の上昇挙動より,気体の移動メカニズムについて考察を行った。(4)正圧側の水分保持特性の評価:飽和度と正の間隙水圧の関係及びその勾配に対する圧力変化速度の影響を明らかにした。地盤中の正圧下における飽和度上昇のメカニズムを探求するために,主に予定していた室内での飽和過程に至る要素試験を実施することができた。具体的には,(1)飽和地盤に対して地下水位を低下させて一旦不飽和化させた後,再度地下水を回復させた際に残留する空気量を把握するとともに,水圧の上昇に伴う間隙空気の圧縮量と溶存量から正圧領域における水分保持特性を把握した。一方,(2)飽和地盤に対して気体(空気及び二酸化炭素)を直接注入して不飽和化させた後,同様に間隙気体の消散挙動から飽和に至るプロセスをモニタリングした。これらの要素試験から得られた結果を基に気体の溶解量や種々の圧力下における圧縮量を考慮したこれらの現象のモデル化につなげる必要があるが,当該年度はその基礎的なデータを取得することができた。従って,当初計画していた試験を実施した上で,良好な結果が得られたものと判断できる。

初年度に実施した結果を踏まえて,研究の最終年度としてモデル化を試みる。(1)不飽和浸透特性の計測:正圧側の水分保持特性は,従来の不飽和領域における浸潤過程の水分保持特性に影響されるため,浸潤過程における水分保持特性を簡便に計測する手法について検討する。具体的にはナイロンフィルターによる加圧膜試験法を改良した手法を検討する。また,不飽和モデルの構築に必要な不飽和透水係数についても瞬時水分計測法を用いて計測する。(2)飽和過程への移行における不飽和モデルの構築:不飽和領域の影響評価において,従来の飽和-不飽和浸透流解析に代表される解析手法では正の水圧側での水分特性曲線は考慮されない。上記で求めた特性を正圧側の構成則として用いることができる解析手法の開発が必要である。なし。
卵白オボムチンの糖鎖構造の解析

卵白は特有の粘性を有しており,これは糖含量の高いタンパク質であるオボムチンによるものである.本研究ではオボムチンの分画ならびに特性を明らかにすると共に,その特性の発現に関与していると思われる糖部分の構造を明らかにする目的で実験を行なった.SDS-電気泳動の結果から,オボムチンはカラザと共に3成分(α_1, α_2, β)から成っていることが明らかとなった.これらはSDSと2-メルカプトエタノールの組み合わせにより完全に溶解することができ,この条件下でSepha-vose4Bによるゲル濾過によって,糖含量の少ないα成分(α_1, α_2)と糖含量の高いβ成分に分画することができた.それぞれの糖組成では, α区分はマンノースを多く含んだ約11%の糖を含み, β区分はガラクトースとシアル酸の多い,約50%の糖を含んでいることがわかった.アミノ酸組成では前者がグルタミン酸とアスパラギン酸を多く含み,後者はスレオニンとセリンに富んでいた.これらのことよりα区分にはN-グリコシド型の糖鎖が含まれ, β成分にはO-グリコシド型の糖鎖の含まれることが推定された.そこでβ成分をゲル濾過によって集め,これをプロテアーゼで消化し,さらにゲル濾過によって糖ペプチドを分離した.この糖ペプチドからアルカリボロヒドリド処理によって糖鎖を遊離させた.これをDEAE-Sephadexによるイオン交換によって分画し,吸着した区分より3種の酸性オリゴ糖を単離した.この3成分について,ガスクロマトグラフ法によって糖組成を調べると共に,硫酸含量を測定した.さらに完全メチル化後直接試料導入法によるMS分析を行ない,部分メチル化アルジトールアセテートしたのち, GC-MS分析を行なった.さらに^<13>C-NMR分析の結果から,これらの構造は(1), Gal-B-1-3-GalNAC-6-SO3H(2)NANA-2-2-3-Gal-β-1-3-GalNAC-6-SO3H,(3)NANA-2-2-3-Gal-β-1-3-[NANA-2-2-3-]-GalNACであった.卵白は特有の粘性を有しており,これは糖含量の高いタンパク質であるオボムチンによるものである.本研究ではオボムチンの分画ならびに特性を明らかにすると共に,その特性の発現に関与していると思われる糖部分の構造を明らかにする目的で実験を行なった.SDS-電気泳動の結果から,オボムチンはカラザと共に3成分(α_1, α_2, β)から成っていることが明らかとなった.これらはSDSと2-メルカプトエタノールの組み合わせにより完全に溶解することができ,この条件下でSepha-vose4Bによるゲル濾過によって,糖含量の少ないα成分(α_1, α_2)と糖含量の高いβ成分に分画することができた.それぞれの糖組成では, α区分はマンノースを多く含んだ約11%の糖を含み, β区分はガラクトースとシアル酸の多い,約50%の糖を含んでいることがわかった.アミノ酸組成では前者がグルタミン酸とアスパラギン酸を多く含み,後者はスレオニンとセリンに富んでいた.これらのことよりα区分にはN-グリコシド型の糖鎖が含まれ, β成分にはO-グリコシド型の糖鎖の含まれることが推定された.そこでβ成分をゲル濾過によって集め,これをプロテアーゼで消化し,さらにゲル濾過によって糖ペプチドを分離した.この糖ペプチドからアルカリボロヒドリド処理によって糖鎖を遊離させた.これをDEAE-Sephadexによるイオン交換によって分画し,吸着した区分より3種の酸性オリゴ糖を単離した.この3成分について,ガスクロマトグラフ法によって糖組成を調べると共に,硫酸含量を測定した.さらに完全メチル化後直接試料導入法によるMS分析を行ない,部分メチル化アルジトールアセテートしたのち, GC-MS分析を行なった.さらに^<13>C-NMR分析の結果から,これらの構造は(1), Gal-B-1-3-GalNAC-6-SO3H(2)NANA-2-2-3-Gal-β-1-3-GalNAC-6-SO3H,(3)NANA-2-2-3-Gal-β-1-3-[NANA-2-2-3-]-GalNACであった.オボムチンの糖鎖の解析にあたっては、まずオボムチンを純粋に単離し、その組成的特徴を明確にすることが必要である。オボムチンの単離は、従来卵白の水希釈不溶物を塩溶液によって洗浄するという方法が用いられてきたが、このような方法では混在する他成分を完全に除去することができない。そこで分離したオボムチンおよびカラザを完全に溶解する条件を検討した結果、SDSと2-メルカプトエタノールの組み合せによって可能なことが判明したので、この条件下でSephorose4Bによるゲル濾過を行なった結果、オボムチンおよびカラザとも2成分に分画することができた。SDS-ゲル電気泳動の結果より、これらは分子量の大きな1成分(A成分)と分子量の小さな2成分(B成分)にわかれていることが知られた。また、オボムチンとカラザは同じ電気泳動図を示し、同じ3つの基本成分より成っていることが知られた。

オボムチンのAおよびB成分の糖組成の比較では、A成分はガラクトース、マンノース、グルコサミン、ガラクトサミンおよびシアル酸より成っており、特にガラクトースとシアル酸の多い約50%の糖を含てでいるのに対して、B成分は同じ糖組成から成る約11%の糖を含み、マンノースが多いことが特徴であった。アミノ酸組成では、A成分はスレオニンとセリンが特に多く、B成分はグルタミン酸とアスパラギン酸の酸性アミノ酸が多く含まれていた。これらのことより、A成分に結合している糖鎖は主としてO-グリコシド型結合より成っており、B成分のそれはN-グリコシド型結合であると推定された。カラザとオボムチンのA成分とB成分間では、糖組成にわずかの相違が認められたが、アミノ酸組成間では相違が認られなかった。なお超音波処理によってオボムチンやカラザを可溶化させることは、分解を伴うおそれのあることが、電気泳動図より示唆された。
ソフトマテリアルの自律環境応答機能を用いたキレート結合の制御

本研究では、ソフトマテリアルの一つであるハイドロゲルを取り上げ、疎水性相互作用と水素結合が主たる引力として作用するハイドロゲルを合成し、そのミクロなドメイン構造を解析し、外部環境変化に自律的に応答し、体積相転移というマクロな形態変化を生み出す物理・化学的な原理を構築した。金属イオンとのキレート結合を外部環境により制御することにより、金属イオンの選択的吸収・放出の可能性を明らかにすることを目的とし、次の成果を得た。1.ハイドロゲルセンサー:熱応答性のあるN-イソプロピルアクリルアミド(NIPA)とアクリル酸ナトリウム(SA)の共重合ゲル(NIPA-SAゲル)の相図を決定し、ゲルを構成している網目のミクロドメイン構造を評価し、網目構造の階層性を調べ、ゲルの構造と外部環境変化の影響、メゾスコピックサイズの網目構造がマクロな形態変化を生み出す原理とマクロな機能の発現に果たす役割について考察した。また、その相転移温度、膨潤比、収縮パターン変化と溶媒中金属イオン濃度の関係について詳細に調べ、ゲルの巨視的な特徴ある形態変化により、金属イオン濃度を半定量的に検知することのできるスマートセンサーへの応用の可能性を示した。2.スマートハイドロゲル(金属イオン吸収ゲル):NlPA-SAゲルを既知の濃度の金属イオン溶液に加え、その前後の金属イオン濃度を原子吸光光度計によって測定し、ゲルの金属イオン吸収量を調べた。各種金属イオン中のゲルの相図を決定し、これを基に温度変化による体積相転移に基づく金属イオンの選択吸収・放出機能を評価した。金属イオンの吸収量は、金属イオンの種類、温度、ゲル/溶媒の体積比、SA含有量、pH、時間などに依存し、ゲルの環境を適切に設定するすることにより、目的物質を、選択的かつ可逆的に吸収するゲルの開発が可能であることを示した。以上の結果により、ゲルの相がとるミクロな構造と、外部環境変化(金属イオン濃度、温度)に対して自律的に応答して体積相転移というマクロな形態変化を生み出す基本原理、さらに外部環境変化によるキレート結合の制御と微視的・巨視的構造との相関を明らかにした。
運動系の分子生物機構ー運動制御の物質過程ー

運動の発現にかかわる要素である、中枢神経、末梢神経、筋肉よりなる運動系について、分子レベルの研究より、運動系の発達過程、運動系のエネルギ-生産系の調節、運動系の代謝過程の遺伝子レベルでの調節、運動細胞の変性・老化・修復の機構、運動系細胞間の物質レベルでの情報伝達について研究をした。(1)運動系の発達とその異常の研究として、脳の発生から小児の運動機能の発達に至るまでの機構を、病理、生化学、分子遺伝学の側面から解析し統合すると同時に、特に運動発達の異常を細胞レベル、分子レベルで解明、(2)運動系における情報伝達の研究として、情報伝達の原理とその障害の機構を、脳のニュ-ロン回路網と末梢運動神経系および筋肉のシナプスについて、シナプス前部伝達物質、シナプス後部の受容と情報変換機構を分子細胞レベルより解明、(3)運動系の分子・遺伝生物学的アプロ-チの研究として、ミトコンドリアの電子伝達系のエネルギ-代謝機構とその異常、運動系細胞の固有な蛋白とその蛋白合成にかかわるDNAのモノクロ-ナル抗体法とDNAシ-クエンスによる解明、運動系に異常をもつ遺伝性疾患のDNA上における異常などの研究、(4)運動系の変性と修復の成立過程の研究として、変性と修復の過程を、内因、外因、疫学的手法で追求し変性の結果生ずる異常を薬理学的手段を神経系の適応性とを用いて修復する基礎過程の分子レベルでの解析、(5)運動系における制御機構の研究として、運動系の統合中枢である錘体外路系等の機構を形態学、薬理学、生理学的手法でシナプスレベルで解明、以上の研究を進め、遺伝性運動系疾患に関する遺伝子、運動系疾患の代表であるパ-キンソン病モデル(サル)における組織の脳内移植法、運動疾患の脳内代謝過程のPETによる画像解析、運動系神経伝達物質関連酵素及び受容体のクロ-ニングなどを研究した。以上の成果を和文、欧文の本にまとめて発表する。
外来化学療法を受ける再発がん患者の多重症状の緩和に向けたプログラム開発の予備研究

外来化学療法を受ける再発乳がん患者の多重症状の主観的体験や対処の実態、QOLへの影響を明らかにするため、20名の対象者に個別面接および質問紙調査を実施した。結果、対象者の日常および社会生活に影響を与える多重症状の特徴が明らかとなった(p<0.05)。また、対象者は、既に出現している症状が悪化しないよう、生活動作の工夫など積極的に対処する実態が明らかになった一方、今後起こり得る症状への予防に向けた対処は困難な実態も推察された。今後は、生活に影響を与える多重症状に焦点を当てた患者のセルフケア指導に加え、患者自身が、多重症状の変化を捉え、自ら適切に対処、予防することを支援する看護介入が必要と考えた。近年、乳がん罹患率は増加の一途を辿っているが、新規抗がん剤の開発により、再発や転移を来した乳がん患者への治療効果は改善している。しかし、手術適応とならない転移再発乳がんへの抗がん剤治療の目的は、根治ではなくQuality of Life(QOL)の改善であることが多く、癌および副作用に起因する症状など、患者は多種多様な身体・心理社会的苦痛を抱える。そこで本研究は、外来化学療法を受ける転移再発乳がん患者の同時に発生する複数の症状の実態と生活への影響を明らかにすることを目的とした。平成26年度は、文献検討により、外来化学療法を受ける再発乳がん患者の同時に発生する複数の症状の実態と生活への影響が明らかになる調査項目を抽出した。文献検討の結果、乳がん患者は、疼痛・倦怠感・不眠症・抑うつ症状が同時多発的に起こることによって身体機能に影響を及ぼすこと、QOLへの影響が示された。一方で、転移再発乳がん患者は、複数の症状が同時多発的に起こることによって、どのような日常生活動作に影響を及ぼしているのか、またどのような対処をとっているのかについて具体的に明らかにされていなかった。そこで、次年度は、対象者の主観的体験および日常生活動作への影響・対処を明らかにする面接調査、また複数の症状の重症度およびQOLを明らかにする質問紙調査を実施する。我が国の乳がん罹患率は、増加の一途を辿っており、2003年には女性癌部位別罹患数で最多となった。一方で、近年の分子標的治療薬などの新規抗がん剤の開発により、転移や再発を来した乳がん患者への治療効果は著しく改善し、予後は飛躍的に延びたが、同時に、患者の闘病期間も延長している。さらに、抗がん剤治療を受ける再発乳がん患者は、疼痛や浮腫など、がんの進行に起因した症状に加え、抗がん剤による様々な副作用症状が同時多発的に発生することで、多重の身体・心理的苦痛に苛まれている。そこで、本研究は、外来化学療法を受ける転移再発乳がん患者の同時に発生する複数の症状(多重症状)の主観的体験および対処の実態、QOLへの影響を明らかにすることを目的とした。平成27年度は、外来化学療法を受ける転移再発乳がん患者を対象に、質問紙調査・個別面接調査を実施した。質問紙調査より得たデータは、統計解析を実施し、個別面接調査で得たデータは逐語録を作成し、質的帰納的に分析した。結果、対象者は20名であり、平均年齢58.3 (±14.2)歳であった。統計解析の結果、対象者の日常生活および社会生活に影響を与える多重症状の特徴が明らかとなった。また、質的帰納的分析の結果、対象者は、多重症状が悪化しないよう、個々で生活動作を工夫するなど積極的に対処する実態が明らかになった一方、今後起こり得る症状への予防に向け、行動することが困難である実態も推察された。本研究の結果から、今後は、外来看護師による患者への個別のセルフケア指導に加えて、患者自身が、多重症状の変化を捉え、生活のなかで、適切に対処・予防することを支援する看護介入が必要であるという示唆を得た。当初の計画通り、平成26年度は文献検討を重ね、調査項目を抽出した。さらに、研究実施施設の乳腺外科医師や外来看護師と研究計画の詳細について議論を深め、研究遂行の基盤をつくった。さらに、研究者の所属施設および研究実施施設の倫理審査委員会において、研究実施の承認を得て、平成27年4月より調査を開始した。現在まで、合計6名の研究対象者より同意を得て、データを収集した。27年度が最終年度であるため、記入しない。がん看護学平成27年度は、外来化学療法を受ける転移再発乳がん患者の同時に発生する複数の症状の実態と生活への影響に関する実態調査を実施する。平成27年4月8月は、個別面接調査および質問紙調査を、一人の対象者に対して合計2回実施する。対象者数は、20名程度を予定している。平成27年9月平成28年3月は、データの分析および論文を執筆する。
四庫全書宋人文集提要に関する実証的研究

日本の宋代文学研究は、一部の古文家や詞の作者を除いて質・量ともに唐代のそれに及ばないのが現状である。この原因の一つには、別集に関する基礎研究の不足があげられる。そこで、我々は清朝考証学の精髄というべき『四庫全書總目提要』宋代別集の部の研究に着手した。『四庫全書』は北宋別集として115家122種の別集を著録している。平成10年度には、この122種の別集の解題すべてについて訳注をつけるという作業を行った。平成11年度は、その中でも特に重要な文学者50家56種の別集提要を選んで整理分析を行い、その成果をまとめた『四庫提要北宋五十家研究』(筧文生・野村鮎子著汲古書院2000. 2)を上梓した。また、野村鮎子はこれに関する論文「『四庫提要』にみる北宋文学史観」(立命館文学563号2000. 2)を発表した。『四庫提要北宋五十家研究』は、日本学術振興会の研究成果公開促進費の助成を受けて出版したものであり、今後、宋代文学研究に必備の文献となるものと確信している。また、版本の研究については、平成10年度は国内の研究機関・所蔵機関を中心に調査し、平成11年度夏には、中国における宋代文学研究の中心である四川大学古籍整理研究所に赴き、日本国内では見ることのできない版本を閲覧する機会を得た。これらの版本研究の成果は上記の本と論文に結実している。ただ、南宋別集は北宋別集の数倍の量があるため、作業が思うように進捗せず、出版に至らなかったことは残念である。数年のうちにはこれを整理し、南宋編の出版をめざしたい。清の乾隆年間に編纂された四庫全書の解題すなわち『四庫全書総目提要』は、清朝考証学の精華であり、今日、中国古典文学研究の基本文献として高く評価されている。しかしながら、『提要』にはすでに胡玉縉『四庫全書総目提要補正』や余嘉錫『四庫提要弁証』が指摘するように、いくつかの事実誤認や偏った議論が見られる。本研究の目的は、北宋および南宋文人の別集の『提要』に詳細な注釈を施すことで『提要』の誤りを正し、伝記・版本・文学評価を考証しようとするものだが、そのうち北宋の部については、平成10年度中にほぼ作業を終えることができた。特に力を注いだのが、『提要』の文学評価と版本の考証である。文学評価では、『提要』が引用する雑記等の原典を調査し、その出典をほとんど完全に突き止めることができた。版本については、可能な限り蔵書機関に赴いて調査したが、一部マイクロフィルムに拠ったものもある。こうした研究のうち、研究者が重要と判断した北宋文学者五十家(欧陽修・蘇洵・蘇軾・蘇轍・王安石など唐宋八大家を含む)の『提要』注釈については、来年度中に『四庫提要北宋五十家研究』という書名で図書出版の予定であり、現在、文部省に研究成果公開促進費を申請中である。本研究が公開出版されたあかつきには、必ずや北宋文学研究の基本文献となるものと確信する。

我々は別集に関する基礎研究の不足こそがその主な原因であると考え、『四庫全書總目提要』宋代別集の部をとりあげ、訳注という基本作業を進めてきた。『四庫全書』は北宋別集として115家122種の別集を著録している。平成10年度中にはこれらの訳注作業の大半を終え、平成11年度はその整理と分析にあたった。このうち、主な文学者50家56種の別集提要については、文部省の研究成果公開促進費の助成を受けて『四庫提要北宋五十家研究』(筧文生・野村鮎子著汲古書院2000.2)として上梓した。本書は小伝・原文・訓読・現代語訳・注・付記の六部門から成る。とりわけ力を注いだのが注であり、版本については可能な限り国内の所蔵機関に赴いて確認した。本書は今後、宋代文学研究に必備の文献となろう。また、平成11年夏には中国における宋代文学研究の中心である四川大学古籍整理研究所を訪れる機会を得、そこで日本では見ることのできない資料の閲覧を許された。この訪中の収穫はとりわけ大きく、同研究所の曾棗荘教授からは『四庫提要北宋五十家研究』に取り上げるべき文学者について、貴重な助言を賜った。曾教授はまた出版に際して序文を寄せてくださった。ただ、南宋別集は北宋別集の数倍の量があるため、訳注作業と整理が思うように進捗せず、出版に至らなかったことは残念である。今後、数年の後にはこれを整理し、南宋編の出版をめざしたい。
磁性伝導体を用いた有機デバイスを基盤とする分子スピントロニクス材料の開発

分子内に常磁性スピンを組み込んだ分子性磁性伝導体を用いた電界効果トランジスタなどの有機薄膜デバイスを作製し,外部磁場や円偏光に応答するデバイスの開発を目的としている。初年度は既に合成に成功しているTTF-金属錯体である[Cu(EDT-sae-TTF)2]の磁性と伝導性の相互作用を明らかにすることを目的として,中性錯体[Cu(EDT-sae-TTF)2]およびラジカル塩[Cu(EDT-sae-TTF)2]PF6のESR測定を行った。測定は単結晶試料を用い,X-bandで15300 Kの温度範囲で行った。角度依存性は単結晶の外形に対してすべての軸の周りについて0180°回転して測定した。中性錯体では板状単結晶の面外に対して外部磁場を回転させたところ,面に垂直に磁場を印加した場合,Cu(II)イオンに特有の4本に分裂した超微細結合が観測された。外部磁場が面内に印加された場合,分裂は見られず1本のブロードなシグナルが観測された。得られたシグナルからg-テンソルを解析したところ,gxx=2.2008,gyy=2.19774,gzz=2.04429が得られた。ラジカル塩の測定ではdスピンに由来するピークとπ電子に由来するピークが観測され,150K付近からそれらピークの間にdスピンとπ電子間の交換相互作用によるシグナルが新たに観測された。このシグナルが現れる温度は絶縁化しπ電子が局在し始める温度と一致していた。以上のことから,磁性と伝導性の間に相互作用があることを確かめることができた。また,中性錯体およびラジカル塩についてDFT計算を行い,交換相互作用の大きさを見積もったところ,約2Kと非常に小さな値であった。磁性と伝導性間の相互作用を増大させるために,常磁性金属への配位部位とTTF部位が同一平面になるTTF-金属錯体[Cu(TTF-salphen)]とそのラジカル塩の合成を行った。本年度はこれまでに合成に成功している磁性伝導体である[Cu(EDT-sae-TTF)2]の磁性と伝導性の相互作用を解明するため,中性錯体[Cu(EDT-sae-TTF)2]およびラジカル塩[Cu(EDT-sae-TTF)2]PF6のESR測定を行った。実験データをサポートするためDFTによる量子科学計算を行い,dスピンとπ電子間の交換相互作用の値を見積もった。[Cu(EDT-sae-TTF)2]のスピンコート膜を半導体活性層に用いた電界効果トランジスタ(FET)の作製は既に成功しており,FET応答も確認している。初年度は設置済みの真空プローバーにマグネットを導入し,磁場下でのFET応答を測定する予定であったが,キラリティを導入したキラル伝導体が凝集状態(薄膜)で発光することを確認するため,マルチチャネル分光器を購入し,また薄膜形成を真空蒸着法で行うため,既存の真空蒸着装置に膜厚計を設置したため,マグネットの導入が遅れてしまった。しかし,TTF-金属錯体の磁性ー伝導性間の相互作用の解明や,本研究の目的の一つである発光材料の開発に着手することができた。また,磁性ー伝導性間の相互作用を増大させるため,常磁性金属配位部位とTTF部位が同一平面に存在する新しいTTF-金属錯体の合成にも成功した。構造解析の結果平面性がかなり高い物質であることが明らかとなった。さらにこの錯体のラジカル塩[Cu(TTF-salphen)]PF6の作製にも成功し,TTF-金属錯体としては非常に高い電気伝導度を示すことを明らかにしている。この錯体も中性錯体であることから,スピンコート法による製膜だけでなく,真空蒸着法による薄膜作製も可能であると考えられる。以上,磁場下での測定はできなかったものの,より伝導性が高い錯体や発光材料の開発に成功していることから,自己評価はおおむね順調に進展しているとした。初年度はTTF-金属錯体[Cu(EDT-sae-TTF)2]における磁性ー伝導性間の相互作用の解明,より強い相互作用が期待できる新規錯体[Cu(TTF-salphen)]の合成,凝集誘起円偏光発光を示すキラル伝導体の開発に成功した。今後引き続き,以下の研究を推進する予定である。[Cu(EDT-sae-TTF)2]のスピンコート膜がFET応答することは既に明らかにしている。磁性ー伝導性間に相互作用が存在することが明らかになったことから,このTTF-錯体の薄膜デバイスの磁場下でのFET応答を測定する。そのために次年度初頭に真空プローバーに装着可能な電磁石を購入する。平面性が高い新規錯体[Cu(TTF-salphen)]は,そのラジカル塩が高い電気伝導性を示すことを明らかにした。今後この錯体の磁化率,ESR測定を行い磁気的性質および磁性ー伝導性間の相互作用の解明を行う。またこの錯体も中性錯体であることから薄膜化を行う。この錯体はTTF部位と常磁性金属イオンがTTFに縮環したsalphen骨格で連結していることから,真空蒸着による製膜が期待できる。今年度改良した真空蒸着装置を用いて薄膜化を試みる。薄膜を用いてFETデバイスを作製し,無磁場下および磁場下でのFET応答を測定する。凝集誘起円偏光発光を示す

キラル伝導体は薄膜状態で分子間の相互作用によるキラリティーが発現し,その結果円偏光を発光することを明らかにした。この分子を発光層に用いた有機ELデバイスを作製し,電界発光の観測にも成功している。円偏光発光デバイスは無機スピントロニクスデバイスで報告されており,その知見から,スピン偏極電流の利用が円偏光特性を増強するという考えに至った。そこで電子およびホール輸送層,発行層ホストにキラルな材料を用いたデバイスを作製する。各層の材料の組み合わせだけでなくキラリティーの組み合わせも検討する。分子内に常磁性スピンを組み込んだ分子性磁性伝導体を用いた電界効果トランジスタなどの有機薄膜デバイスを作製し,外部磁場や円偏光に応答するデバイスの開発を目的としている。初年度は既に合成に成功しているTTF-金属錯体である[Cu(EDT-sae-TTF)2]の磁性と伝導性の相互作用を明らかにすることを目的として,中性錯体[Cu(EDT-sae-TTF)2]およびラジカル塩[Cu(EDT-sae-TTF)2]PF6のESR測定を行った。測定は単結晶試料を用い,X-bandで15300 Kの温度範囲で行った。角度依存性は単結晶の外形に対してすべての軸の周りについて0180°回転して測定した。中性錯体では板状単結晶の面外に対して外部磁場を回転させたところ,面に垂直に磁場を印加した場合,Cu(II)イオンに特有の4本に分裂した超微細結合が観測された。外部磁場が面内に印加された場合,分裂は見られず1本のブロードなシグナルが観測された。得られたシグナルからg-テンソルを解析したところ,gxx=2.2008,gyy=2.19774,gzz=2.04429が得られた。ラジカル塩の測定ではdスピンに由来するピークとπ電子に由来するピークが観測され,150K付近からそれらピークの間にdスピンとπ電子間の交換相互作用によるシグナルが新たに観測された。このシグナルが現れる温度は絶縁化しπ電子が局在し始める温度と一致していた。以上のことから,磁性と伝導性の間に相互作用があることを確かめることができた。また,中性錯体およびラジカル塩についてDFT計算を行い,交換相互作用の大きさを見積もったところ,約2Kと非常に小さな値であった。磁性と伝導性間の相互作用を増大させるために,常磁性金属への配位部位とTTF部位が同一平面になるTTF-金属錯体[Cu(TTF-salphen)]とそのラジカル塩の合成を行った。本年度はこれまでに合成に成功している磁性伝導体である[Cu(EDT-sae-TTF)2]の磁性と伝導性の相互作用を解明するため,中性錯体[Cu(EDT-sae-TTF)2]およびラジカル塩[Cu(EDT-sae-TTF)2]PF6のESR測定を行った。実験データをサポートするためDFTによる量子科学計算を行い,dスピンとπ電子間の交換相互作用の値を見積もった。[Cu(EDT-sae-TTF)2]のスピンコート膜を半導体活性層に用いた電界効果トランジスタ(FET)の作製は既に成功しており,FET応答も確認している。初年度は設置済みの真空プローバーにマグネットを導入し,磁場下でのFET応答を測定する予定であったが,キラリティを導入したキラル伝導体が凝集状態(薄膜)で発光することを確認するため,マルチチャネル分光器を購入し,また薄膜形成を真空蒸着法で行うため,既存の真空蒸着装置に膜厚計を設置したため,マグネットの導入が遅れてしまった。しかし,TTF-金属錯体の磁性ー伝導性間の相互作用の解明や,本研究の目的の一つである発光材料の開発に着手することができた。
芸術教育による感性に働きかけるＥＳＤの構築～代替案の思考能力の育成～

本研究では、感性が概念的な認識の手前で、その多様なあり方を想像できるという認知科学、美学の基本的な理解を前提とし、音楽や美術の活動を通して、対象へのオルタナティブな視点を持つことが育まれ、それが日常の思考様式から離れることを可能にし、自分自身で対象に意味を付与し、主体的な行動を選択することへと至るという仮説をもって研究に取り組んだ。持続的開発のための教育(ESD)の一つの方法として芸術教育を位置づけるという本研究の目的は、学校教育における児童生徒への効果、指導を行う学校教員への研修における効果、そして市民向けの公開ワークショップでの効果において、それぞれ一定の成果を得ることができた。本研究は、固定化された思考様式を、広義の芸術教育を通して、多様な視点から対象を眺め直し、代替案を考え生み出す「オルタナティブな思考様式」を身につける教育の理論的、実践的枠組みを構築することにある。計画では、初年度に学校での授業、評価および、評価のための指標作成を目指した。その成果を踏まえ、2年目は学校教員を対象としたワークショップを実施し、その効果の測定を併せて行った。具体的には、教員免許更新講習の枠を用い、小学校、中学校、高校、特別支援学校などの様々な校種からの20名の参加者を得て二日間にわたる教育プログラムを実施した。二日間という限られた短い時間の教育プログラムであったが、初年度に作成した、感性を評価する指標のうち、「多様な考えを受け入れる」という指標については、有意な変化が現れ、芸術教育が「多様性を受容する」寛容性を育むことが確認できた。研究メンバーは、美術、音楽、家庭科など多様な所属であるが、各自の研究領域の学会などで、成果を発表したり、論文を発表したりし、成果を発信することにも努めた。本研究では、我々が地球という限られた空間のなかで、共に豊かに生きていく上で最も重要なキーワードの一つである「持続的発展」のための教育(ESD)を感性教育の側面から考えていこうとするもの。今年度は、大きく二つの目標を設定した。一つは小学校・中学校において感性に働きかける「ESD」という観点に立って、実際に授業実践を行い、生徒たちの変化を測定するというもの。これは千葉大学教育学部附属小学校・中学校において、家庭科、音楽、美術の教員がそれぞれの教科の中から、感性に働きかけ、ESDへとつながる要素を抽出し、授業を構成することで取り組んだ。もう一つの目標は、こうした構成された授業を実施した際に児童・生徒に与えた影響、変化を測定する指標を構築することと基礎的なデータ収集。ここで構築した指標をもとにして、授業実践の評価を行うことに取り組んだ。今年度の成果としては、各教科の感性の捉え方と、その育成の方法が異なる部分と共通する部分の確認ができたことと、感性教育の数値的評価の指標の基本的枠組みを設定できたことである。課題としては、三教科が組み合わせられることでの相乗効果という点では、より一層の精査が求められるということ。それぞれの教科的特性と感性の評価指標のどの部分に対応関係があるのかなどを明らかにする必要があり、調査の手法、指標の再検討も必要になる部分もある。芸術教育によるES研究は、感性を育成することが、狭い意味での芸術教育の範囲に留まるものではなく、日常生活への態度・行動へと影響を与える汎用的で重要なものであるということを立証することにもなり、普通教育での芸術教育の新たな定義づけにおいて重要な役割を果たすことになるだろうことが予想される。本研究は、感性に関わる教育が、21世紀における新たな知性を生み出す可能性について考察、実践、検証を行うものである。持続的な開発(発展)を可能とする教育(ESD)へのオルタナティブを提示するものでもある。教科横断型の教育を模索し、美術科、音楽科、家庭科などの教員が中心となり研究をすすめてきた。初年度は、学校教育の中において、2年目は教員研修として、3年目は地域住民への関わりを通して、研究の目的を踏まえた実践を行ってきた。今年度は、千葉大学が千葉市美浜区に開設したサテライトキャンパス美浜において、三つの公開ワークショップを行い、地域住民に参加をしてもらった。また、11月にはカナダ、ヨーク大学のチャールズ・ホプキンス教授を招聘し、ESDについて講演を行ってもらうと共に、当研究をESDの趣旨と照らし合わせた上での評価をいただくと共に議論を行った。また岡山県で行われた「教師教育に関する国際会議」にも参加し、本研究の1,2年次の成果を発表した。さらには、市民の意識を高めるためのレクチャーも行った。12月には港区の芝の家を企画し運営に関わる坂倉杏介氏、1月には美術家の立場で教育に関わる東京芸術大学の坂口寛敏氏を招き、市民を対象とした公開レクチャーとトークを開催した。

また、千葉市民ギャラリーいなげと共催で、写真家の白井綾さんを講師に招き、写真を視ることや、撮ることを通じて、日常への眼差しが変化することを促す連続講座も10月から12月にかけて行い、その成果展示を1月に開催した。紙媒体の情報発信としては、英文の研究報告書の作成と配布、そして写真のワークショップの成果記録集の作成と配布を行った。芸術学当初の計画では、理論的構築と実践的取り組み、評価指標の確立を目的とし、その実限の過程として、学校の生徒、学校の教員、地域の市民と対象を変えて、実効性を高めることを考えており、その計画通り進捗しており、成果としても当初の仮説を検証できつつあるため。順調に3年目に入ることが出来、計画を達成できると考えている。教育学部の各専門分野の教員が講師となり、教科を超えて一つのねらいを持って授業を進めていくこと自体が大きな挑戦であると言えるが、その点については順調に進めることができた。神野真吾が全体の総括をしつつ、感性教育が子どもの現代的学びとしてどのような意味を持つのか、その枠組みを設定し、小学校と中学校で授業実践に取り組んだ。中山節子、伊藤葉子は、家庭科教育におけるESDの位置づけ、その内容についての研究を進めつつ、本研究での感性的学びをその中から抽出し、理論化した上で、実践に取り組み、小学校、中学校での授業実践を担当した。本多佐保美と山本純之介は、音楽教育の中から専門的音楽教育を超えて意味を持ちうる要素を作曲行為の中から抽出し、授業内容として構築し、小中学校で実際に授業を行った。その成果として、児童・生徒にとって、日常の学習では得ることのできない学びにつながっていることが確認できた。また、感性を育てる上での個の変容についての実証的な研究の基盤(評価指標)に岩田美保、伊藤葉子が取り組み、試案的指標の構築ができ、それに基づいたある程度のデータ収集ができた。また、貞廣斎子は、こうした取り組みの学校教育制度全体の中での意義づけについて評価し、実践における助言を行った。加藤修は美術のコミュニケーション的性質を活かしたワークショップの立案、実施に努めた。全体としてバランスの取れた研究推進を実現できたと考える。学校教育の枠組みを前提とし、過去二年間は生徒、教員向けのプログラムの考案、実施、評価に取り組んだ。今年度は市民を対象とした取り組みとなるが、市民の現況についての把握は、学校と比べ幅が広く容易ではないため、事前の調査を進めつつ、プログラムの考案、実施、評価を行うと共に、これまでの成果を広く紹介するため、シンポジウムも開催する予定。本研究では、「感性にはたらきかけるESD]の可能性を、以下の三つのプログラムで検証していく計画である。1授業のかたちでの探究(2012年度):千葉大学教育学部附属小学校・中学校において、授業を実践し、その効果を測定する。その効果測定についての指標の検討も併せて行い、従来検証がされてこなかった、感性教育の評価についても取り組む。2初年度の活動をとりまとめた報告書を、昨年度の残予算を用いて印刷し、情報を発信する。初年度の成果および視点について、研修を通じ教員へ紹介する(2013年度):千葉大学教育学部が開講する「教員免許更新講習」の一つの講座として、本研究の内容を反映した授業提供する。
感染症に対する感染防御能の解析

Human immunodeficiency virus(HIV)に対するDNAワクチンの活性を検討した。DNAワクチンはHIV-1のenvおよびrev遺伝子をもとに作製した。実験動物にはマウスを用い、種々の免疫修飾を行い、免疫能は抗体産生、遅延型過敏反応(足の腫脹測定、DTH)、CTL活性などを指標にした。表皮を数層剥がす(ストリッピング)ことで免疫能(抗体産生、DTH、CTL)は上昇した。その程度は経鼻的、経筋肉的接種にも匹敵するものであった。さらに、経皮的接種にIL-12あるいはGM-CSFプラスミドDNAを同時に用いると、2倍以上のDTH活性を得ることができた。またアジュバントとしてカチオニックリポゾームを用いると免疫能が上昇した。これらの活性はワクチン接種3ケ月後まで持続した。なお経皮的接種の場合は血清中のIgG1がIgG2aより優位に上昇した。接種後の脾臓リンパ球からのサイトカイン値の検討では、IL-12プラスミドDNAを用いる経皮的接種は経筋肉的接種、単純経皮的接種よりもそれぞれIFNγは2倍、2倍、IL-4は4倍、1倍の増加を示した。この経皮的接種は、抗CD11c抗体処理で免疫活性が低下したことから、皮膚に存在するランゲルハンス細胞が抗原提示細胞として作用してことが判明した。従って、皮膚をテープなどで、薄くし(ストリッピング)、その皮膚にワクチンを接種(塗布)することで、免疫活性が筋肉注射と同等に得られ、さらにサイトカインを用いると、活性はさらに上昇することが判明した。Human immunodeficiency virus(HIV)に対するDNAワクチン作製を行った。特に、ワクチン接種の方法として、経皮的接種で免疫能が上昇するかの検討を行った。DNAワクチンはHlV-1のenvおよびrev遺伝子をもとに作製した。IL-12をプラスミドDNAの形にして免疫修飾も行った。実験動物にはマウスを用い、免疫能は抗体産生、遅延型過敏反応(足の腫脹測定、DTH)、CTL活性などを指標にした。経皮的に接撞(外用)するのみでは、強い免疫能は得られなかったが、表皮を数層剥がす(ストリッピング)ことで免疫能(抗体産生、DTH、CTL)は上昇した。さらに、経度的接種にIL-12プラスミドDNAを同時に用いると、2倍以上のDTH活性を得ることができた。接種後の脾臓リンパ球からのサイトカイン値の検討では、IL-12プラスミドDNAを用いる経皮的接種は経筋肉的接種、単純経皮的接種よりもそれぞれlFNγは2倍、2倍、IL-4は4倍、1倍の増加を示した。今後の問題点は経皮的操作は、Th1のサイトカインよりもTh2のサイトカインをより活性化するので、Th1の活性化を誘導する、プラスミドDNAを開発する必要がある。

なお経皮的接種の場合は血清中のIgG1がIgG2aより優位に上昇した。接種後の脾臓リンパ球からのサイトカイン値の検討では、IL-12プラスミドDNAを用いる経皮的接種は経筋肉的接種、単純経皮的接種よりもそれぞれIFNγは2倍、2倍、IL-4は4倍、1倍の増加を示した。この経皮的接種は、抗CD11c抗体処理で免疫活性が低下したことから、皮膚に存在するランゲルハンス細胞が抗原提示細胞として作用してことが判明した。従って、皮膚をテープなどで、薄くし(ストリッピング)、その皮膚にワクチンを接種(塗布)することで、免疫活性が筋肉注射と同等に得られ、さらにサイトカインを用いると、活性はさらに上昇することが判明した。