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静脈血栓塞栓症に対する薬剤や電源器具を用いない最適な理学的予防法介入の確立と開発

無電源の「深部静脈血栓症(DVT)予防具」(発明者:高平尚伸, 2018.3.2.特許第6296616号)を,研究業務委託企業により作成してアップデートしたバージョンの試作品を製作した.一方,携帯型の間欠的空気圧迫装置(IPC)装置は歩行やAAE等の運動中にもIPCの実施を可能にするが,運動により血流が促進されている状態でのIPCの影響については不明である.そこで2018年度は,IPCが足関節自動運動(AAE)による下肢浅大腿静脈の最大静脈血流速度(PV)の増加をさらに促進するか否か検証することを目的とした.対象は健常若年者20名(男女各10名,平均21.7±1.6歳)とした.測定条件は,底屈(踵上げ)運動,背屈(つま先上げ)運動,IPC単独,IPC下での底屈運動,およびIPC下での背屈運動の5条件とした.5つの測定条件を無作為な順序で行い,各条件間に10分間の安静を設けた.その結果, PVにおいて,全ての測定条件は安静時の48倍に増加した.またIPC下での底屈・背屈運動時のPVは,足関節底屈・背屈運動単独実施時と比べて約1.72倍に増加した.すなわち,IPCは下腿筋ポンプ作用の静脈還流促進効果をより上昇させた.これまで,院内歩行が可能な人工股関節置換術(THA)術後患者でもDVTリスクを有すること,大腿骨近位部骨折患者の歩行能力は術後には同年代健常者の水準より低いことなどが報告されている.歩行能力の低下は歩行中の健常な足関節可動の下腿筋ポンプ作用による静脈還流促進効果を抑制する.したがって携帯型IPC装置は院内歩行可能な患者の静脈還流を上昇させ,DVTリスクを減少させる可能性があると考えられた.結論として,AAE中のIPCはAAEやIPC単独時に比べ下肢深部静脈のPVをより増加させたことから,IPCとAAEの併用はより有用なDVT予防となる可能性がある.2018年度は,上述の通り,携帯型の間欠的空気圧迫装置(IPC)装置は歩行やAAE等の運動中にもIPCの実施を可能にするが,運動により血流が促進されている状態において,さらにIPCが血流に及ぼす影響については不明であったため2018年度は,IPCがAAEによる下肢のPVの増加をさらに促進するか否か検証することを目的としたため,昨年の報告書で記載した内容の研究の一段階手前で確認的検証を行った.したがって,現在進行中の研究は,無電源の深部静脈予防装置の試作品のバージョン5での足関節自動運動,IPCD(間欠的空気圧迫装置)を用いて,前年度の課題を解決するべく,1初期圧と足関節運動時の圧迫圧との差,2圧迫位置の検証を行っている,さらに,各々の強度と回数とタイミングと休息時間などの検索を行う予定である.これらの組み合わせにより最適な深部静脈血流促進効果の検索を行う.対象者には血流の統制期間として10分間以上の安静時間を設けたのち,ベースライン(BL)として安静時の血流測定を行う.次に,1回目の動作課題を実施し,動作直後の血流測定を行う.測定後,同じ姿勢にて安静時間を設け,血流がBLまで回復したことを確認する.その後,再び同じ設定条件にて2回目の動作課題を実施し,動作直後の血流測定を行う.血流がBLまで回復したことを確認した後,設定条件を変えた動作課題を行い,血流測定を実施する.全てのPVは2回の動作課題直後の平均値とする.なお,IPCDは最新版のACCP(米国のガイドライン)で理学的予防法として唯一推奨されている有電源の携帯型間欠的空気圧迫装置:Active Care (Zimmer-Biomet社)を用い,同様の測定を行う.このデータをコントロールとして比較することで非劣性試験を併せて行う.これにより本研究の妥当性を担保させる.これまでの結果から今後,足底部を踏んだ時の安定性がより向上するよう足底部の形状を検討することにより,本装置使用時のPVが現時点よりも更に増加し,IPCDを装着した時の足関節運動時のPVに近づきより実用化に近づくと思われた.一方,試作品の下腿圧迫部を装着する高さ(アキレス腱部,腓腹筋筋腱移行部,最大下腿周径部)による,試作品使用時の静脈血流速度の変化,および2立位で試作品装着側下肢への荷重量の大きさによる試作品使用時の静脈血流速度の変化を検証する方針である.そして,今後,ライセンス契約に向けて進め製品化し,実用化を予定したい.無電源の深部静脈予防装置の試作品のバージョン5での足関節自動運動、IPCD(間欠的空気圧迫装置)を用いて、前年度の課題を解決するべく、1初期圧と足関節運動時の圧迫圧との差、2圧迫位置の検証を行う予定である。さらに、各々の強度と回数とタイミングと休息時間などの検索を行う予定である。これらの組み合わせにより最適な深部静脈血流促進効果の検索を行う。対象者には血流の統制期間として10分間以上の安静時間を設けたのち、ベースライン(BL)として安静時の血流測定を行う。次に、1回目の動作課題を実施し、動作直後の血流測定を行う。測定後、同じ姿勢にて安静時間を設け、血流がBLまで回復したことを確認する。その後、再び同じ設定条件にて2回目の動作課題を実施し、動作直後の血流測定を行う。

血流がBLまで回復したことを確認した後、設定条件を変えた動作課題を行い、血流測定を実施する。全てのPVは2回の動作課題直後の平均値とする。なお、IPCDは最新版のACCP(米国のガイドライン)で理学的予防法として唯一推奨されている有電源の携帯型間欠的空気圧迫装置:Active Careを用い、同様の測定を行う。このデータをコントロールとして比較することで非劣性試験を併せて行う。これにより本研究の妥当性を担保させる。なお、無電源の深部静脈予防装置のバージョン4からバージョン5への改良点は以下である。1装置の下腿カフの外側に非伸縮性素材を付着した(二重構造)。2装置を対象者に装着後、装置の下腿カフの上から非伸縮性のレザーを巻きつけた(閉鎖性構造)。3付属アダプタを用いて圧迫位置を変更可能にした(可変式構造)。4装置の足部ベルクロ部を取り外し可能にした(簡便性・汎用性構造)。5装置のずり落ち防止のため大腿部へ補助ベルトをつけた(安定性構造)。6空気流動チューブを細く頑丈にした(小型化)。無電源の「深部静脈血栓症(DVT)予防具」(発明者:高平尚伸, 2018.3.2.特許第6296616号)を,研究業務委託企業により作成してアップデートしたバージョンの試作品を製作した.一方,携帯型の間欠的空気圧迫装置(IPC)装置は歩行やAAE等の運動中にもIPCの実施を可能にするが,運動により血流が促進されている状態でのIPCの影響については不明である.そこで2018年度は,IPCが足関節自動運動(AAE)による下肢浅大腿静脈の最大静脈血流速度(PV)の増加をさらに促進するか否か検証することを目的とした.対象は健常若年者20名(男女各10名,平均21.7±1.6歳)とした.測定条件は,底屈(踵上げ)運動,背屈(つま先上げ)運動,IPC単独,IPC下での底屈運動,およびIPC下での背屈運動の5条件とした.5つの測定条件を無作為な順序で行い,各条件間に10分間の安静を設けた.その結果, PVにおいて,全ての測定条件は安静時の48倍に増加した.またIPC下での底屈・背屈運動時のPVは,足関節底屈・背屈運動単独実施時と比べて約1.72倍に増加した.すなわち,IPCは下腿筋ポンプ作用の静脈還流促進効果をより上昇させた.これまで,院内歩行が可能な人工股関節置換術(THA)術後患者でもDVTリスクを有すること,大腿骨近位部骨折患者の歩行能力は術後には同年代健常者の水準より低いことなどが報告されている.歩行能力の低下は歩行中の健常な足関節可動の下腿筋ポンプ作用による静脈還流促進効果を抑制する.したがって携帯型IPC装置は院内歩行可能な患者の静脈還流を上昇させ,DVTリスクを減少させる可能性があると考えられた.結論として,AAE中のIPCはAAEやIPC単独時に比べ下肢深部静脈のPVをより増加させたことから,IPCとAAEの併用はより有用なDVT予防となる可能性がある.2018年度は,上述の通り,携帯型の間欠的空気圧迫装置(IPC)装置は歩行やAAE等の運動中にもIPCの実施を可能にするが,運動により血流が促進されている状態において,さらにIPCが血流に及ぼす影響については不明であったため2018年度は,IPCがAAEによる下肢のPVの増加をさらに促進するか否か検証することを目的としたため,昨年の報告書で記載した内容の研究の一段階手前で確認的検証を行った.
超音波タグ蛍光検出法による生体内ICG（インドシアニングリーン）イメージング

本研究課題では,生体内の構造・機能を計測するための造影剤として一般に用いられている,蛍光色素インドシアニングリーンの生体内分布を断層画像計測する技術の研究開発を行った。蛍光物質を含む化学発光系に低パワーの集束超音波を照射することで化学発光反応を促進し,発光が増強される効果を見出し,超音波焦点を走査することで生体内蛍光物質分布の画像計測が可能であることを示した。化学発光の増強メカニズム,解像度に関する検討を行い,および蛍光色素(蛍光プローブ)濃度の定量計測が可能であることを示した。本研究では,血管やリンパ管,リンパ節など生体内の構造・機能計測のための造影剤として広く用いられている,蛍光色素インドシアニングリーン(ICG)による生体内部の可視化技術の開発を行う。先行課題では,集束超音波を用い局所的に蛍光強度変調を付加することで散乱媒質内の光空間情報を取得する超音波タグ蛍光画像検出技術の開発を行い,量子収率の高い蛍光微粒子を用いて生体深部の画像計測が可能であることを示した。本研究はこの技術を臨床的実用展開するために必要な,より微量かつ発光強度の低い溶液系であるICG溶液への適用技術の開発を行うことを目的としている。平成25年度はまず微弱光変調信号を検出するため,単一光電子レベルでの超音波変調信号検出系の開発を行った。従来のアナログ検出法を単一光電子計数法に基づくディジタル検出法に改良し,変調光検出のためのゲート式光電子計数システムを構築した。これにより最適なゲートパラメータに関する実験的検討を行った。実験では,イントラリピッド溶液を標準光散乱媒質として用い,各種の光散乱係数をもつ媒質内部にICGを封入した模擬試料により蛍光変調信号特性を計測し検出性能の評価を行った。その結果,目標とする散乱媒質深度において,ゲート条件に依存した蛍光変調光成分を検出することができた。しかしながら解像度や散乱媒質濃度の点においてまだ十分ではないことから,平成26年度はより微量かつ高散乱濃度下での検出が可能となるよう計測法の改良を行う。本研究では生体内の構造・機能計測のための造影剤として広く用いられている,蛍光色素インドシアニングリーン(ICG)による生体内部の可視化技術の開発を行う。平成25年度までの研究では,集束超音波による局所的蛍光強度変調を利用して散乱媒質内の光空間情報を取得する超音波タグ蛍光画像検出技術の高感度化技術の研究開発を行い,ゲート式単一光電子計数法に基づくディジタル的光変調検出に基づくシステムの構築とゲートパラメータの最適化検討を通じ,標準光散乱系でゲート条件に依存した蛍光変調光成分の検出と画像化の可能性を示したが,目標とする散乱媒質濃度において十分な感度が得られないという課題があった。平成26年度では,その問題を解決し,より高散乱濃度下での画像検出を実現する計測法の検討・探索を行った。その結果,化学的励起による蛍光検出法を見出した。蛍光色素への励起エネルギー移行を含む化学発光系を用いることで,超音波と化学発光反応系の相互作用を利用した画像計測が可能であることがわかった。生体非侵襲計測上安全なレベルの超音波パワー照射において,光散乱媒質内部での超音波による化学発光増強を確認し,超音波焦点の2次元走査により生体組織と同等な散乱係数をもつ光散乱媒質においてイメージングが可能であることを示した。超音波による発光の増強量が発光強度に比例すること,空間分解能が散乱媒質濃度に依存しないことなど,新しい生体トモグラフィー技術として有用であることを示し,その成果はApplied Physics Letter(http://dx.doi.org/10.1063/1.4905660)に掲載された。本研究課題では,生体内の構造・機能を計測するための造影剤として広く用いられている,蛍光色素インドシアニングリーン(ICG)の生体内分布を断層画像計測する技術の研究を行ってきた。平成25年度には,超音波による蛍光強度変調を利用し,集束超音波焦点を走査することで散乱媒質内の位置情報を取得する超音波タグ蛍光画像検出技術の高感度化手法の研究を行い,ゲート式光電子計数法の有効性を示した。しかし,励起光による背景光ショット雑音の制限により,生体深部を画像計測するための十分な感度が得られないという課題があった。平成26年度では,その問題を解決する計測法として,励起光を用いることなく化学的励起による蛍光検出法を検討した。低パワーの集束超音波を照射することで化学発光反応を促進し,化学発光を増強する効果を見出し,これを利用したイメージングが可能であることを示した。平成27年度は,実際の生体組織を用いて画像計測を行うとともに,化学発光の増強メカニズムに関する検討を行った。これにより生体に投与した蛍光色素(蛍光プローブ)の濃度分布を定量的に断層画像計測することが可能であることを示した。本研究課題が目標とした新しいICGイメージング法を開発することができ,その成果はソノケミストリーの専門誌Ultrasonics Sonochemistryに掲載された。

化学発光の増強メカニズム,解像度に関する検討を行い,および蛍光色素(蛍光プローブ)濃度の定量計測が可能であることを示した。当初の計画通り,目標とする光散乱媒質濃度,深度での断層画像化の目途が立ち,その成果を速報誌にて公表することができたことから,進捗状況は順調と判断される。生体医工学実際の生体組織を用いた検討を行い,生体系での画像化性能を評価し,プローブ化など実用化への技術課題の整理と解決方法について検討を行う。最終年度として研究成果の取り纏めなど総括を行い,同時に実用装置化に向けた第2フェーズの研究計画を準備していく予定である。平成25年度の目標としたディジタル検出系とその評価を実施することができたが,解像度と光散乱条件においてまだ十分でないため,さらに高感度化および高精度化を目指す必要があるため。実験器具の改造にかかわる費用を予定していたが,管財課への購入要求締め切りが2月6日に設定されていたため,設計がその時点に間に合わず平成26年度内での実行ができなかった。平成26年度はICGからの微弱光信号の増感法を併せて検討した上で,実際の生体組織を試料とした画像化に繋げる。その結果に基づき,後半では当初予定通り計測プローブの検討とそれを含むシステム化検討を行う。平成27年度予算での購入要求ができる4月1日以降即座に実行した。本件による研究の遅滞は発生していない。本研究に必要な計測装置に不具合が生じたため,その修理が必要となったが,年度内に修理見積もりを得ることができなかったため,本年度使用額を当初予定より減じ,次年度にまわした。不具合が生じた画像化装置の修理
量子液晶の精密計測

量子液晶の根源的理解には、空間構造・ダイナミクス・エネルギー構造など、高度な計測技術が必要になる。そのため、各班員が有する走査型トンネル顕微鏡、磁気トルク・熱輸送測定、中性子回折/非弾性散乱、ネマティック制御・電子構造測定、核磁気共鳴、テラヘルツ分光、時間分解軟X線分光・回折といった物性実験技術を総合的に利用するとともに、新しい時空間分解計測手法を開発する。得られる多彩なデータを基に、量子液晶の物性を物質横断的に解明し、量子液晶に普遍的な学理構築に貢献する。
形態形成遺伝子の経時・領域特異的発現操作

アフリカツメガエル神経板期胚の予定眼領域へ改変遺伝子または合成mRNAを高効率導入する方法として非接触エレクトロポレーション法を開発し形態形成研究を進めて来た(Genesis 33,81-85 and 86-96,2002)。この方法を眼以外の色々な組織・器官(耳、鰓、セメント腺、筋肉、肢芽など)に応用拡大し、イモリ胚への適用にも成功した。今回、より若い初期原腸胚のオーガナイザー領域への遺伝子導入を目指し、卵膜に核酸液を微注入するなどの改良を行い巨大で脆弱な原口上唇部細胞へのmRNAおよびプラスミドの高効率導入に成功した。GFPタンパクの発現はエレクトロポレーション後2-3時間で検出可能で、その後12時間でその発現ピークを迎える。BMP4をオーガナイザー領域で異所発現させると頭部中枢神経系の形成が阻害された。また、ステージ14期胚の神経隆起域にBMP4 mRNAを導入すると特定の神経堤細胞群の移動が抑制された。同様の操作を日本産イモリに対して行ったところ、神経堤細胞の移動阻害の結果、鰓の形成がBMP4 mRNA導入体側で完全に抑えられた。さらに、BMPに対する拮抗因子であるNogginを導入した結果、頭部巨大化の予想に反して、尾部矮小化あるいは形態形成不全が観察された。現在、シグナル伝達の観点からFGFやレチノイン酸受容体改変遺伝子の導入とその効果の検討を進め、頭尾体軸の後方化や頭端部構造の欠失といった興味ある現象を観察している。この様に我々が開発・改良してきた高効率非接触エレクトロポレーション法による両生類胚への遺伝子導入は、発生過程における経時・領域特異的な発現昂進、発現抑制研究に不可欠の方法で、他の発生学への貢献度も高い。さらに、基本形態形成過程での細胞系譜解析にも強力な手段になることが明らかになった。非接触エレクトロポレーション法を初期胚形態形成研究に適用し、対象遺伝子・タンパク質の高効率発現、厳密な時期および領域特異的な遺伝子導入が可能になった。1 Otx2によるセメント腺および上小体の形成:アフリカツメガエル胚の予定前方脳領域にOtx2-En mRNAとGFPプラスミドを同時導入後14時間培養し、導入されたOtx2-Enの影響を、Xnotの前頭部発現変化と導入GFPの位置視覚化をDouble in situ法、および形態解析により検証した。Xnotを指標としたOtx2Enの上小体形成抑制効果はSt.10.5導入胚で観察されたが、St.13導入胚(約4時間後)では観察されなかった。また、セメント腺形成抑制効果はどの時期にも検出できなかった。一連の結果から、上小体形成時のOtx2によるXnot活性化が予想される一方、Otx2によるセメント腺形成制御を示唆する通説の再検証を提起できた。2指肢形成における分泌性因子群の作用特性:St.5155胚の後肢芽にBMPおよびNogginを導入し、幼成体の大腿、下腿、足指形成を検討した。St.5253のBMP4導入では、前方導入により第1-3指が欠損し、後方導入では第5-4指の形成不全が観察された。St、5253のNoggin導入では導入側の足指が減少し、St.54以降では大腿部・下腿部を含め足部全体の形成が抑制された。St.5052のShh肢芽前方導入では、過剰指形成、第一あるいは第二関節以端の多岐化が観察された。3遺伝子発現解析の強力なツール

開発:本方法の適用は対象遺伝子の異所的な発現解析において明確な変化が観察されなかった実験系においても形態形成異常やマーカー遺伝子の異所的な発現を可能にした。さらに、その技術的改良は他のモデル動物系における強力なツール開発につながる。アフリカツメガエル神経板期胚の予定眼領域へ改変遺伝子または合成mRNAを高効率導入する方法として非接触エレクトロポレーション法を開発し形態形成研究を進めて来た(Genesis 33,81-85 and 86-96,2002)。この方法を眼以外の色々な組織・器官(耳、鯉、セメント腺、筋肉、肢芽など)に応用拡大し、イモリ胚への適用にも成功した。今回、より若い初期原腸胚のオーガナイザー領域への遺伝子導入を目指し、卵膜に核酸液を微注入するなどの改良を行い巨大で脆弱な原口上唇部細胞へのmRNAおよびプラスミドの高効率導入に成功した。GFPタンパクの発現はエレクトロポレーション後2-3時間で検出可能で、その後12時間でその発現ピークを迎える。BMP4をオーガナイザー領域で異所発現させると頭部中枢神経系の形成が阻害された。また、ステージ14期胚の神経隆起域にBMP4mRNAを導入すると特定の神経堤細胞群の移動が抑制された。同様の操作を日本産イモリに対して行ったところ、神経堤細胞の移動阻害の結果、鯉の形成がBMP4mRNA導入体側で完全に抑えられた。さらに、BMPに対する拮抗因子であるNogginを導入した結果、頭部巨大化の予想に反して、尾部矮小化あるいは形態形成不全が観察された。現在、シグナル伝達の観点からFGFやレチノイン酸受容体改変遺伝子の導入とその効果の検討を進め、頭尾体軸の後方化や頭端部構造の欠失といった興味ある現象を観察している。この様に我々が開発・改良してきた高効率非接触エレクトロポレーション法による両生類胚への遺伝子導入は、発生過程における経時・領域特異的な発現昂進、発現抑制研究に不可欠の方法で、他の発生学への貢献度も高い。さらに、基本形態形成過程での細胞系譜解析にも強力な手段になることが明らかになった。
X線励起による金属酸化物表面の高度親水化現象の機構解明と応用

・単結晶基板を用いた場合の紫外線励起光触媒性能の詳細を調べ、X線励起光触媒反応の特徴を改めて見出した。例えば表面に付与した油の分解性能においては紫外線励起の光触媒反応効率が高かったが、表面親水化反応はX線励起の場合が非常に良かった。・X線励起を行った試料に対してXPS分析を行った結果、酸素欠陥が多く認められた。しかし未反応の試料表面との違いが認められなかったので、X線励起による試料の損傷は少ないと考えられる一方で、より厳密に見極めるためには、実験準備段階における弗化水素酸による表面清浄化の段階で入る表面構造変化を更に調べる必要性が判明した。・同様の表面分析手法として、AFM観察を行ったが、この分析に必要な表面清浄化に非常に苦労したが焼成を基本とする独自の技術を開発した。・X線励起光触媒反応の展開として医療分野における放射線療法の可能性を探るべく、まず大腸菌に対する効果を調べた。しかし明確な光触媒効果はまだ得られず、実験系の改良の必要性が判明した。酸化ナタン早結晶を用いて内殻励起表面親水化反応速度を評価する際に、テータの定量性と再現性を高めるため、幾つかの工夫を加えたみすなわち、試料表面を再構成するためにHF処理と焼成を行った。初期状態(接触角)を同じにするために、油を表面に塗布する行程を加えた。その結果、面方位依存性ならびにエネルギー依存性の評価において優位な羊を確認した.酸化チタン以外の金属酸化物(チタン酸ストロンチウムやアルミナ)についでも、同様に評価を進めだ.酸化チタン多結晶膜を用いた場合は親水ヒしなかった。20年度以降、引き続き検討する。放射光を光源に用いた酸化チタン基板の光電気化学性能評価をまとめ、論文発表と新聞発表を行った.実用化に関心のある数社から問い合わせを受けた。アメリカで行われた光触媒に関する国際会議(The 12th International Conference on TiO2 Photocatalysis:Fundamentals & Applications)において、"X-ra induced surface reactions of metal Oxides"と題して口頭発表を行った。他に類のない光源(放射光)を用いた実験結果として大きな関心を集めた。紫外線を励起光とした場合、光触媒性能を有する金属酸化物(酸化チタンやチタン酸ストロンチウム)と光触媒性能を持たない金属酸化物(石英やアルミナ)とに分けられるが、X線を励起光とした場合には、光触媒性能の有無に関わらず、高度に親水化する結果が得られている。この問題に対して、光触媒性能を際立たせるために、本年度は、基板表面を清浄化した試料と負荷となる油を塗布した試料とで結果に差が見られるか、比較実験を行った。その結果、清浄化した試料の場合には、光触媒性能の有無に関わらず、親水化速度に殆んど差が見られず、いずれも1分以内に高い親水性表面となった。これはX線の高いエネルギーによって、表面構造が変化する点が共通であるためと考えられる。一方、表面に微量の油を塗布した試料を用いた場合には、酸化チタンやチタン酸ストロンチウムのみ親水化した。これは、表面吸着物質との電子移動効率の点で、酸化チタンやチタン酸ストロンチウムの方が優位であるためと考えられた。金属酸化物のX線励起親水化現象において、重要な反応過程が明らかになってきた。引き続き、湿度や酸素分圧の影響、光量や光エネルギー依存性などの各種反応因子に対する検討を深め、最終年度に論文をまとめる予定である。
歯根膜再生のための基盤的研究

最近、歯の再生医療が注目されている。不正咬合の治療においても、特に歯根膜を再生させることが可能になれば治療の可能性が広がることは疑いがない。現在、我々はWntと呼ばれる分泌タンパクが歯の形成に及ぼす影響に注目してきた。Wntは歯と同じ皮膚付属器官である毛嚢、肺胞、乳腺などの形成に欠くことができない必須分子として注目されているものの、歯の形成とのかかわりについてはほとんど知られていなかった。われわれは、形成中の歯根に注目し、その発生過程におけるWntシグナルの役割について検討をおこなってきた。形成中の歯根の先端にはヘルトビッヒ上皮鞘と呼ばれる上皮が存在し、この上皮が根尖方向に伸びることによって歯根が伸張する。我々は、歯根形成期におけるさまざまなWnt遺伝子の発現パターンを検討した結果、Wnt4がヘルトビッヒ上皮鞘に発現することを見出した。また、Wntのcanonical pathwayによって活性化するLef1が、歯根膜組織において、ヘルトビッヒ上皮鞘直下から側方へ帯状に強く発現が認められた。そこでWnt4ノックアウトマウスの切歯を用いて、Lef1の発現を確認したが、Lef1の発現に変化は見られなかった。形成中の歯根膜組織においてLef1の発現が多く認められることから、詳細な分子メカニズムは明らかではないが、本研究によって、歯根膜の発生にWntが関与していることが本研究によって明らかにされた。現在、我々はWntと呼ばれる分泌タンパクが歯の形成に及ぼす影響に注目している。Wntは歯と同じ皮膚付属器官である毛嚢、肺胞、乳腺などの形成に欠くことができない必須分子として注目されているものの、歯の形成とのかかわりについてはほとんど知られていない。我々は、最近、歯根形成期におけるさまざまなWnt遺伝子の発現パターンを検討した結果、分化直後の歯根膜細胞に、Wntシグナルによって活性化される転写因子であるLef1の発現が亢進することを見出した。このことから、Wntが歯根膜の形成に関与することを示唆する所見がはじめて得られた。さらに、歯根および歯根膜の発生に重要な役割を果たすことが考えられるヘルトビッヒ上皮鞘においてWnt4が特異的に発現することを明らかにした。そこで、Wnt4ノックアウトマウスを用いて、Wnt4が歯根膜の形成に果たす役割について検討するために、Wnt4ノックダウンは歯根膜のLef1の発現を変動させなかった。このことから、さらに他のWntが歯根膜の分化に関与することが示唆された。また、今回の研究を通じて、歯根以外の象牙芽細胞、エナメル芽細胞、セメント芽細胞等に特異的に発現するWntの同定もおこない、来年度にさらに検討を進める予定である。
政治思想史方法論の新展開：ポスト・ケンブリッジ学派の諸動向と定量的解析を中心に

本研究課題の初年度となる2018年度には、キックオフとして、ここまでの研究成果を暫定的にまとめて、学会において口頭報告を行った(「いつまでスキナー頼みか:ケンブリッジ学派以後の政治思想史方法論」、日本政治学会研究大会、2018年10月)。そこでは、第一に、政治思想史研究におけるケンブリッジ学派の方法論について、その形成期にさかのぼって、いかなる知的・学問的文脈のなかで当該方法論が形成されたかを、学問史的・思想史的手法によって検討した。分析の結果、これまでほとんど注目されてこなかった、(当時の実証主義の動向をふまえた)因果的説明の妥当性をめぐる方法論論争こそが、ケンブリッジ学派の形成に決定的に重要であったことが明らかになった。第二に、スキナー以後の、英語圏におけるこの20年間の政治思想史方法論について調査・分析し、その特色や傾向を解明した。とくに注目したのは、Mark BevirとAdrain Blauの思想史方法論である。この作業によって、ポスト基礎付け主義ないし不確実性を前提にしたうえで、いかに思想史研究において解釈の妥当性を担保するか、という学問史的課題が浮き彫りになった。本研究課題は、2つの具体的ターゲットを掲げており、そのうちの1つ、ケンブリッジ学派以後の方法論の動向の解明については、順調に研究が進み、口頭報告をおこなうとともに論文執筆作業もすすめた。他方で、定量的テキスト分析に関しては、学会誌に小文を発表したにとどまった(『イギリス哲学研究』42、128-129ページ)。2018年度に明らかになった研究成果については、論文としてまとめ、2019年度に公刊予定である。また、この分析のなかでは、20世紀半ばの社会科学方法論論争の重要性が明らかになったので、当該領域について重点的に資料調査をすすめる。定量的テキスト分析に関しては、政治思想史研究の観点から、方法論の整理をおこなう。2018年度に予定していた論文公刊が1年遅れたため、資料調査にかかる費用(書籍購入費、出張旅費、複写費)が当初予定額に満たなかったが、2019年度に公刊を予定しているため、当該額はそのために繰り越して使用する予定である。
効率的なωオートマトン操作法と非制限的仕様検証への応用

時間論理などの数学的な言語でシステムの振る舞い(トレース)に関する仕様を厳密に記述し,それを検証する形式仕様検証は,人力では見つけにくい欠陥を計算機によって自動で検出できるが,計算コストが高いという問題がある.本研究では,時間論理仕様の検証の効率化に向けて,仕様検証において基礎となるωオートマトンや無限ゲームの操作・判定の効率化手法の提案,及びそれを利用した効率的な仕様検証器の実装を行う.本年度は,無限ゲームの単純化手法の開発に取り組んだ.一部の仕様検証においては,仕様から無限ゲームを構成してそれを解析する.一般にその無限ゲームのサイズは大きく,検証のコストは高い.その問題を低減するため,以下に取り組んだ.(A)無限ゲーム上の模倣関係を導入した.この模倣関係は,非決定性グラフの模倣関係の一般化となっている(非決定性グラフは選言的な分岐のみを持つのに対して,無限ゲームは連言的な分岐も持つ).(B)Aの模倣関係をベースに,勝利戦略が存在するかを判定する上で不必要なエッジを無限ゲームから取り除く手法を提案した.(C) Bの単純化を仕様から無限ゲームを構成する途中に(on-the-flyに)適用する手法を提案した(無限ゲームを構成される際に各ノードにラベルされる情報から模倣関係を算出できることを利用する).上記の単純化は,無限ゲームのサイズを小さくするだけでなく,無限ゲームを構成するコストを下げることもできる.無限ゲームの単純化手法の開発に取り組み,一定の成果が得られた.それゆえ,現在までの進捗状況はおおむね順調であると判断した.今年度提案した無限ゲーム単純化手法の実装方法について検討する.また,提案した単純化手法をより多くの例題を用いて実験により評価する.時間論理などの数学的な言語でシステムの振る舞い(トレース)に関する仕様を厳密に記述し,それを検証する形式仕様検証は,人力では見つけにくい欠陥を計算機によって自動で検出できるが,計算コストが高いという問題がある.本研究では,時間論理仕様の検証の効率化に向けて,仕様検証において基礎となるωオートマトンや無限ゲームの操作・判定の効率化手法の提案,及びそれを利用した効率的な仕様検証器の実装を行う.本年度は,無限ゲームの単純化手法の開発に取り組んだ.一部の仕様検証においては,仕様から無限ゲームを構成してそれを解析する.一般にその無限ゲームのサイズは大きく,検証のコストは高い.その問題を低減するため,以下に取り組んだ.(A)無限ゲーム上の模倣関係を導入した.この模倣関係は,非決定性グラフの模倣関係の一般化となっている(非決定性グラフは選言的な分岐のみを持つのに対して,無限ゲームは連言的な分岐も持つ).(B)Aの模倣関係をベースに,勝利戦略が存在するかを判定する上で不必要なエッジを無限ゲームから取り除く手法を提案した.(C) Bの単純化を仕様から無限ゲームを構成する途中に(on-the-flyに)適用する手法を提案した(無限ゲームを構成される際に各ノードにラベルされる情報から模倣関係を算出できることを利用する).上記の単純化は,無限ゲームのサイズを小さくするだけでなく,無限ゲームを構成するコストを下げることもできる.無限ゲームの単純化手法の開発に取り組み,一定の成果が得られた.それゆえ,現在までの進捗状況はおおむね順調であると判断した.今年度提案した無限ゲーム単純化手法の実装方法について検討する.また,提案した単純化手法をより多くの例題を用いて実験により評価する.(理由)国際会議の参加費や英文校正費用にあてる予定であった分が学内予算でまかなえたため,次年度使用額が生じた.(利用計画)実験の補助を学生に依頼するため,ノートPCを数台購入する予定である.残りは当初の計画通り,国際会議の参加費・旅費,及び英文校正費用にあてる予定である.
結晶中での局所イオン移動を利用した新規機能開発

本研究では、分子内に2つのイオン安定サイトを有するリング状のポリオキソメタレート分子(以降POMと記載)を用い、分子内の安定サイト間イオン移動を利用した新規物性の創出を目指す。これは電池やキャパシタへの応用を目的とした従来のリチウムイオンやプロトン等の軽元素イオン伝導体開発とは大きく異なり、多彩な機能発現が期待できる。申請者は結晶内の移動に寄与するイオンとして多価・磁性イオンなどの重元素イオンを選択し、磁場や電場を用いたイオン移動制御とそれに伴う特異な磁気、電気物性の発現を狙う。本研究の達成により、これまで注目されていなかった結晶空間内の「局所イオン移動」現象に伴う新たな物性創出やデバイス作製が可能になると考える。本年度は、テルビウムイオンを内包したプレイスラー型POMについて、局所イオン移動に伴う電気物性をより詳細に調査した。具体的には、分極の電場依存測定(P-E測定)や分極の温度依存測定(P-T測定)を行い評価した。P-E測定を200330Kの温度領域で行ったところ、室温付近の温度でヒステリシスループを観測することに成功した。自発分極の値は290Kで極大となり、温度の低下と共に小さくなる様子も観測された。さらに0.55kV/cmの外部電場を印加しながら冷却した後昇温させながら焦電流測定を行ったところ、昇温速度に依存した焦電流ピークが観測された。得られた値を積分し、分極の温度依存性を見積もると、0.5K/minの掃引速度では280K付近で自発分極が消滅すること示唆された。一般的な強誘電体の自発分極は転移温度で必ず消失し、掃引温度による変化は観測されない。しかし、本系では掃引速度によって掃引速度によって分極の消失温度が変化したことから誘電ヒステリシスや焦電流は分極の緩和に由来していることが示唆される。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は第一段階として各種ランタノイドイオンを内包したリング状POMの合成を行った。原料としてナトリウムイオンを内包したプレイスラー型POMとランタノイド硝酸塩を用いて現時点でサマリウムイオン、ユーロピウム、イオンガドリニウムイオン、ジスプロシウムイオンを内包したプレイスラー型POMの合成に成功している。それぞれ透明結晶として得られ、単結晶X線構造解析を行った。また、各結晶についてはSQUID磁束計を用いた磁化測定を完了しており、サマリウムイオンを内包した系とガドリニウムイオンを内包した系では常磁性的な挙動を、ユーロピウムイオンを内包した系では非磁性的な挙動を示すことが分かった。また、ジスプロシウムイオンを内包した系では磁化の磁場依存測定において強磁性的な挙動が観測された。この分子は単分子磁石としてふるまうことが報告されていることから、それに由来する挙動であると考えられる。さらに申請者は今年度の5月末から8月末の3ヵ月間、グラスゴー大学Leroy Cronin教授の研究室を訪問し研究を行った。Cronin教授はPOM分野における世界的権威であり、新規POM合成やPOM分野の物性開拓についての研究指導を受けた。ヨウ素を骨格内に取り込んだドーソン型POMは、骨格の中心ではなく上下どちらかに偏ってヨウ素イオンが存在していることから電場印加によってヨウ素イオンの分子内移動が期待できる。この分子の合成方法は同研究グループのDe-Liang Long氏によってすでに報告されているものの、申請者の研究グループでは得られなかった。そこで、論文を執筆した本人から直接合成指導を受け、論文には書いていないテクニックを学ぶことで目的物の合成を目指した。その結果、ヨウ素イオンを含むドーソン型POMの単結晶を得ることができ、単結晶X線構造解析から見積もった格子定数から、目的物が得られたことを確認した。本年度は、これまでに観測された物性が分子内イオン移動に由来することを確かめるため、分子内イオン移動が生じない系との比較実験を行った。これまで、テルビウムイオンを内包したプレイスラー型POMについてIRスペクトルの温度依存測定、誘電率温度依存測定から分子内イオン移動に由来すると考えられる結果が観測された。そこで本年度は同型のPOM分子の内部空間にナトリウムイオンと水分子を内包した化合物について、同様にIRスペクトルの温度依存測定、誘電率温度依存測定を行った。その結果、分子内イオン移動が生じているテルビウムイオンを内包したプレイスラー型POMと、イオンが動かないと考えられるナトリウムイオンと水分子を内包したプレイスラー型POMでは種々の測定において明確な違いが観測された。例えば、テルビウムイオンを内包した系ではIRスペクトルの温度依存測定において温度の低下に伴うピークシフトが観測されていたが、ナトリウムイオンと水分子を内包した系ではこのシフトは観測されなかった。また、誘電率の温度依存測定においては、テルビウムイオンを内包した系は150 - 300 Kにかけて周波数に依存した誘電ピークが観測されたが、ナトリウムイオンと水分子を内包した系ではこの誘電ピークは観測されなかった。これらの結果より、テルビウムイオンを内包した系で観測された物性は、分子内イオン移動に由来していると考えられる。また、イオン移動に由来する強誘電物性の発現について、焦電流測定による分極の温度依存性の測定を行った。その結果、テルビウムイオンを内包した系において、焦電流が観測され、その値を積分して分極値を見積もったところ200 K以下の急激な分極の減少が観測された。

これらの挙動は強誘電体に特有の性質であり、本系が強誘電転移を伴わないにも関わらず強誘電的な挙動を示すことが示唆される。本年度では、ランタノイドイオンを内包したプレイスラー型POMと同形であるナトリウムイオンと水分子を内包したPOM分子について物性測定を行った。得られた結果と比較すると、テルビウムイオンを内包したプレイスラー型POMで得られた測定結果は分子内イオン移動に由来しているものと考えられ、これまでの考察を強く支持するものであった。また、強誘電物性の測定においてもP-E測定に加え焦電流測定を行った。得られた焦電流値を積分することで分極の温度依存グラフを作製した。この結果は、これまでの測定で得られたブロッキング温度以下で分極が小さくなっていくことを示している。現在、これまで得られた分子内イオン移動に関する結果をまとめ論文投稿の準備を行っている段階である。本年度は物性評価について、当初の計画通り進行している。次年度は単結晶を用いた物性測定を行い、分子内イオン移動についてさらに詳細な解析を目指す。本研究では、分子内に2つのイオン安定サイトを有するリング状のポリオキソメタレート分子(以降POMと記載)を用い、分子内の安定サイト間イオン移動を利用した新規物性の創出を目指す。これは電池やキャパシタへの応用を目的とした従来のリチウムイオンやプロトン等の軽元素イオン伝導体開発とは大きく異なり、多彩な機能発現が期待できる。申請者は結晶内の移動に寄与するイオンとして多価・磁性イオンなどの重元素イオンを選択し、磁場や電場を用いたイオン移動制御とそれに伴う特異な磁気、電気物性の発現を狙う。本研究の達成により、これまで注目されていなかった結晶空間内の「局所イオン移動」現象に伴う新たな物性創出やデバイス作製が可能になると考える。本年度は、テルビウムイオンを内包したプレイスラー型POMについて、局所イオン移動に伴う電気物性をより詳細に調査した。具体的には、分極の電場依存測定(P-E測定)や分極の温度依存測定(P-T測定)を行い評価した。P-E測定を200330Kの温度領域で行ったところ、室温付近の温度でヒステリシスループを観測することに成功した。自発分極の値は290Kで極大となり、温度の低下と共に小さくなる様子も観測された。さらに0.55kV/cmの外部電場を印加しながら冷却した後昇温させながら焦電流測定を行ったところ、昇温速度に依存した焦電流ピークが観測された。得られた値を積分し、分極の温度依存性を見積もると、0.5K/minの掃引速度では280K付近で自発分極が消滅すること示唆された。一般的な強誘電体の自発分極は転移温度で必ず消失し、掃引温度による変化は観測されない。しかし、本系では掃引速度によって掃引速度によって分極の消失温度が変化したことから誘電ヒステリシスや焦電流は分極の緩和に由来していることが示唆される。現在取り組んでいる研究は、単一分子内でのイオン移動を利用した新規誘電体の合成と物性評価に関するもので、合成部分は既に完了している。また、物性評価に関してもバルクでの評価を既に終えており、当初の狙い通りの結果を得ている。合成部分としては、本年度は主に各種ランタノイドイオンを内包したプレイスラー型POMの合成を行った。
ゲノム編集技術を用いたマウスのストレプトゾトシン感受性遺伝子の同定と機能解析

マウス系統にはストレプトゾトシン(STZ)感受性に系統間差異が存在する。STZは膵島を特異的に破壊することから、その感受性を規定する原因遺伝子を同定することは、膵島脆弱性に起因する糖尿病発症機構の解明に繋がることが期待できる。本年度はSTZ感受性の異なるA/JとSM/J系統間に見出したMpg遺伝子のp.132Ala>Ser変異およびC3HとNSY系統間に見出したRad50遺伝子のp.200Gly>Val変異のSTZ感受性への影響を検証するため、以下の実験を行った。1. Mpg遺伝子のSTZ感受性効果の検証2. Rad50遺伝子のSTZ感受性効果の検証前年度に作製したC3H.NSY-Chr11サブコンジェニック-Rad50・KI(p.200Val>Gly)マウスのSTZ少量頻回投与後の血糖値の変化を調査した。その結果、Rad50・KIマウスの血糖値の上昇はC3H.NSY-Chr11サブコンジェニック系統と比較して抑制される傾向にあり、糖尿病発症率も低下することが確認できたが、その効果は弱いものであった。1. Mpg遺伝子のSTZ感受性効果の検証A/J-Mpg・KIマウスの個体数を十分に確保してSTZ投与後の表現型解析を行い、p.132Ala>Ser変異のSTZ感受性への影響を検討する。そのうえで、p.132Ala>Ser変異がSTZ感受性に影響しないことが判明した場合は、A/JとSM/J系統間に認められるMpg遺伝子の別の変異について再検討し、有力な変異が存在する場合はゲノム編集技術によりその変異のノックイン置換マウスを作製し解析する。2. Rad50遺伝子のSTZ感受性効果の検証ストレプトゾトシン(STZ)は膵島を特異的に破壊するため、マウス・ラットの実験的糖尿病モデルの作製に汎用されている。マウス系統にはSTZ感受性に系統間差異が存在し、このSTZ感受性の原因遺伝子を同定することは、膵島脆弱性に起因する糖尿病発症機構の解明に繋がることが期待できる。本研究ではSTZ感受性の異なるA/JとSM/J系統間に見出したMpg遺伝子のミスセンス変異(p.132Ala>Ser)およびC3HとNSY系統間に見出したRad50遺伝子のミスセンス変異(p.200Gly>Val)のSTZ感受性効果を検証することを目的とし、本年度は以下の実験を実施した。1. Mpg遺伝子のSTZ感受性効果の検証2. Rad50遺伝子のSTZ感受性効果の検証Rad50遺伝子のミスセンス変異の効果を検証するため、STZ感受性系統であるNSY系統のRad50遺伝子変異(p.200Val)を抵抗性系統であるC3H系統型(p.200Gly)に置換したC3H.NSY-Chr11サブコンジェニック-Rad50・KIマウスを作製・系統化し、STZ多量単回投与後の血糖値を調査した。その結果、Rad50・KIマウスの血糖値の上昇パターンはC3H.NSY-Chr11サブコンジェニック系統と比較して有意に抑制されており、糖尿病発症率も低下していた。このことからRAD50のp.200Gly>Val変異がSTZ感受性効果を持つことが示唆されたが、その変異置換だけでC3H.NSY-Chr11サブコンジェニック系統の血糖値の上昇を完全に抑制することはできなかった。本年度はゲノム編集技術を用いてMpgおよびRad50遺伝子の目的の変異を置換したKIマウスを作製することに成功した。C3H.NSY-Chr11サブコンジェニック-Rad50・KIマウスについては表現型解析に着手することができ、p.200Gly>Val変異のSTZ感受性効果を検証することができた。一方、A/J-Mpg・KIマウスについては、その作製条件を整えるのに時間を費やしたため、本年度予定していた表現型解析を実施するに至らなかった。1. Mpg遺伝子のSTZ感受性効果の検証2. Rad50遺伝子のSTZ感受性効果の検証1.同様、C3H.NSY-Chr11サブコンジェニック-Rad50・KIマウスの詳細な膵島の表現型解析を実施する。

また、Rad50・KIマウスから単離・培養した膵島細胞を用いてin vitro解析での変異の評価を行う。1. Mpg遺伝子のSTZ感受性効果の検証A/J-Mpg・KIマウスの個体数を十分に確保してSTZ投与後の表現型解析を行い、p.132Ala>Ser変異のSTZ感受性への影響を検討する。そのうえで、p.132Ala>Ser変異がSTZ感受性に影響しないことが判明した場合は、A/JとSM/J系統間に認められるMpg遺伝子の別の変異について再検討し、有力な変異が存在する場合はゲノム編集技術によりその変異のノックイン置換マウスを作製し解析する。2. Rad50遺伝子のSTZ感受性効果の検証・次年度使用額が生じた理由本年度は予定通り両遺伝子のKIマウスを作製することができたが、A/J-Mpg・KIマウスの作製に時間を費やしたため、その表現型解析に着手できず次年度使用額が生じた。・次年度の使用計画本年度着手できなかったA/J-Mpg・KIマウスの表現型解析の一部を本年度未使用額を用いて実施する。次年度請求した助成金はC3H.NSY-Chr11サブコンジェニック-Rad50・KIおよびA/J-Mpg・KIマウスの膵島の詳細な表現型解析および単離膵島を用いたin vitro解析に必要な試薬類・消耗品の購入とマウスの飼育費に充てる次年度使用額が生じた理由:ゲノム編集マウスの繁殖不良が続いたことに加え、研究代表者が病気により長期入院したことにより当初予定していた解析に着手できなかったために次年度使用額が生じた。次年度使用額の使用計画:ゲノム編集マウスの飼育経費やSTZ感受性解析に必要な試薬類・消耗品類の購入に充てる。
医学研究の法的・生命倫理的規制のあり方に関する比較法的・実証的研究

2018年度は,米国のコモン・ルール改訂後の動きを睨みながらも,研究の焦点は,臨床研究法と再生医療法を中心として,わが国の医学研究に適用される多様な規制ルールの関係について理解を深めることにあてた。2017年5月の一部改正「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」(医学系指針)の施行,17年4月の臨床研究法の制定,18年2月の同施行規則の公布,同規則の内容を踏まえた18年11月の再生医療法施行規則の改正があり,治験に適用される臨床試験の実施の基準(GCP)も含めると,研究内容による適用ルールが多様化している。同時に,形式が異なっても,内容の共通化の動きも見られる。たとえば,臨床研究法施行規則第9条の臨床研究の基本理念は医学系指針の目的及び基本方針と同じであるし,同様の基本理念は18年改正の再生医療法施行規則においても取り込まれた。他方,インフォームド・コンセントにおける説明事項については,医学系指針では明記されている偶発的所見や将来の研究利用に関する説明が,臨床研究法施行規則案の段階では掲げられていたところが,公布規則ではなくなっていた。しかし,同時発出の課長通知では研究計画書の記載事項として掲げられ,とくに将来の研究利用については対象者に対する説明同意事項のところに置かれていた。その後の改正再生医療法施行規則では両者とも説明事項に収められていた。また,メーカーからの研究資金提供を受ける研究については,臨床研究法9条が資金提供契約の内容の説明を求めるが,これについて臨床研究法施行規則では言及がない。他方,改正再生医療法施行規則は説明を求めている。このように,曲折はみられるものの,視野を広くとると,現在改訂中のゲノム指針が医学系指針との整合性を図る方向で作業が進められていることも併せて,内容共通化の動きは大きな潮流をなしていることが把握された。1.近年におけるわが国の医学研究ガバナンスにおいて,治験に適用される臨床試験の実施の基準(GCP)や人対象医学系指針にまさる注目を集めている臨床研究法と再生医療法について,施行規則や施行課長通知も含めて検討し,その特徴・問題点を把握できた。2.人医学系指針,GCP,臨床研究法,再生医療法について解説する講師を務め,フロアから頂戴した質問に答えるとともに,意見交換を通して自身も学ぶことができた。とくに,日本医事法学会総会において,それらを総覧し特徴を解説する報告をすることができ,かつ内容を活字化する機会を得た。3.医学系学会に積極的に参加し,それを通して,医学研究の実情や医学研究に関する法令・指針が研究現場に及ぼしている影響について情報を収集できた。4.改訂中のゲノム指針の改訂作業について資料を収集することができた。概ね,2018年度の研究活動を継続させる。なお,【研究実績の概要】欄で書いた説明項目の取扱いは些末にも見えるが,偶発的所見については欧米でも議論が活発に続けられており,また,将来の研究利用に関しては,米国におけるコモン・ルール改正の作業過程で大きく動いたブロード・コンセントの要否・許容に関わるもので,それぞれ重要性は高く,今後は,これらを中心に,同様の問題をめぐる海外の推移も注目し,わが国の動きが,海外の動きと共通するところがないかを検討したうえ,わが国の動きを評価・検討することを進め,よりよいあり方の提言につなげていきたい。

2.人医学系指針,GCP,臨床研究法,再生医療法について解説する講師を務め,フロアから頂戴した質問に答えるとともに,意見交換を通して自身も学ぶことができた。とくに,日本医事法学会総会において,それらを総覧し特徴を解説する報告をすることができ,かつ内容を活字化する機会を得た。3.医学系学会に積極的に参加し,それを通して,医学研究の実情や医学研究に関する法令・指針が研究現場に及ぼしている影響について情報を収集できた。4.改訂中のゲノム指針の改訂作業について資料を収集することができた。概ね,2018年度の研究活動を継続させる。なお,【研究実績の概要】欄で書いた説明項目の取扱いは些末にも見えるが,偶発的所見については欧米でも議論が活発に続けられており,また,将来の研究利用に関しては,米国におけるコモン・ルール改正の作業過程で大きく動いたブロード・コンセントの要否・許容に関わるもので,それぞれ重要性は高く,今後は,これらを中心に,同様の問題をめぐる海外の推移も注目し,わが国の動きが,海外の動きと共通するところがないかを検討したうえ,わが国の動きを評価・検討することを進め,よりよいあり方の提言につなげていきたい。(理由)年度末の旅費および物品費について,支出の見通しを正確に予測できなかったため,わずかではあるが,平成30年度の使用額が予算額より少なくなりました。(使用計画)次年度使用額は4,883円という比較的少額のものであるため,平成31年度における研究の実施のために活用したいと思います。研究代表者が行った学会報告,講演,講義などで用いたパワーポイントファイルをPDFにして公表している。