hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性骨軟部腫瘍の転移におけるケモカインレセプターおよび血管新生の関与

1)骨肉腫においてCXCR4発現は肺転移巣において増強していた。2)悪性軟部腫瘍では非円形細胞腫瘍において高いCXCR4mRNA発現は予後不良因子であり、VEGF mRNAと相関関係を認めた。3)横紋筋肉腫において胎児型ではCXCR4発現は予後不良因子となったが、胞巣型では予後に関与しなかった。胞巣型ではCXCR4とVEGF発現の相関を認めた。4)類上皮肉腫においてCXCR4発現は近位型において有意に高頻度の発現をみとめさらに近位型のなかでもCXCR4発現例は有意に予後不良であった。1)骨肉腫:四肢、体幹骨原発の骨肉腫症例で肺転移を来し、肺転移巣の切除を受けた30例を対象として原発巣と転移巣におけるケモカインレセプターであるCXCR4と血管新生因子であるVEGFの発現を免疫組織化学的に比較した。さらに血管新生の指標としてCD34免疫染色によるMicrovessel density (MVD)と増殖能の指標であるMIB-1 labeling index (LI)を原発巣と転移巣で比較した。CXCR4発現とMVDは原発巣に比較して転移巣において有意に高かったが、VEGF発現は両者で有意差を認めなかった。CXCR4発現とVEGF発現の間には相関関係を認めた。また全腫瘍の解析ではVEGF発現の高い腫瘍ではMIB-1 LIが有意に高値であった。さらに原発巣でVEGF発現の高い症例は予後不良であった。これらの結果より骨肉腫においてはCXCR4発現は転移進展に関与し、VEGF発現は肺転移を来した症例の予後因子となりうることが示唆された。この結果はModern Pathologyに誌上発表した。2)悪性軟部腫瘍:凍結標本を用いmRNA発現量の測定を行なった。具体的には凍結標本が使用可能な種々の組織亜型を含む悪性軟部腫瘍154例(滑膜肉腫30例、平滑筋肉腫10例、悪性末梢神経鞘腫瘍15例、悪性線維性組織球腫30例、多形型脂肪肉腫3例、高分化型脂肪肉腫6例、粘液型/円形細胞型脂肪肉腫26例、隆起性皮膚線維肉腫6例、横紋筋肉腫12例、PNET/軟部Ewing肉腫8例、炎症性筋線維芽細胞性腫瘍4例、線維形成性小円形細胞腫瘍2例、類上皮肉腫2例)よりRNAを抽出し定量的RT-PCR法ににてCXCR4,VEGFおよび内因性コントロールとしてGAPDHのmRNA発現の定量を行ない、GAPDH発現による補正を行なった。現在データーを解析中である。また来年度にこれらの症例の免疫染色を行ない、臨床病理学的事項と比較する予定である。i)悪性軟部肉腫:154例の悪性軟部腫瘍のホルマリン固定パラフィン包埋標本に対してCXCR4、VEGFおよび増殖能の指標としてのMIB-1の免疫染色を行なった。またMVDの計測のためにCD31の染色も行った。前年度に行ったこれらの症例のmRNAレベルと蛋白レベルでの結果の間に有意な相関関係を認めた。組織亜型別では非小円形細胞高悪性度肉腫(滑膜肉腫、平滑筋肉腫など)のCXCR4mRNA発現レベルは、小円形細胞肉腫(横紋筋肉腫、骨外性Ewing肉腫など)および非小円形細胞低悪性度肉腫(分化型脂肪肉腫、隆起性皮膚線維肉腫など)の発現レベルに比較して有意に高値を示した。非小円形高悪性度肉腫の中ではCXCR4高発現例は低発現例に比較して予後不良であった。またCXCR4発現とVEGF発現の間に相関を認めた。ii)横紋筋肉腫:胞巣型39例、胎児型42例、多形型3例の計84例のパラフィン包埋標本に対してCXCR4、CCR6、CCR7、VEGF、MIB-1、CD31の免疫染色とMVDの計測を行った。これらのうち27例に凍結標本が使用可能でありCXCR4、CCR6、CCR7、VEGFのmRNA発現量の測定を行った。得られたmRNA発現および蛋白発現の間には有意な相関関係を認めた。胞巣型は胎児型に比較してCXCR4発現レベルが有意に高かったが、CCR6およびCCR7発現レベルでは両者の間に差異を認めなかった。原発巣と再発もしくは転移巣でのこれらケモカインレセプター発現レベルの比較が可能であった4例においては両者の間で有意な変化を認めなかった。ケモカインレセプター発現レベルと予後との関連は検討中である。

類上皮肉腫ににおけるケモカインレセプター発現と血管新生類上皮肉腫はリンパ節および肺への遠隔転移を起こす頻度の高い予後不良な軟部悪性軟部腫瘍であり組織学的には遠位型と近位型に分けられ、臨床的に近位型は遠位型に比較して予後不良である。また組織学的に壊死を伴うことも多く何らかの低酸素状態が関与していることが推察される。類上皮肉腫におけるケモカインレセプター発現および血管新生と転移の関係を検討した。低酸素状態に関連するHIF1αとケモカインレセプターCXCR4の共発現が転移に関与しているという報告や、p53およびHIF1α共発現の腫瘍は予後不良であるという報告も最近の他の癌腫での報告がなされている。類上皮肉腫の近位型27例と遠位型28例の計55例に対してCXCR4,CCR7,VEGEMIB-1,CD31,HIF1α,p53の免疫染色とMVDの計測を行った。凍結標本が使用可能であった11例と4種類の類上皮肉腫由来培養細胞株に対してはCXCR4,CCR6,CCR7,VEGEHIF1αのmRNA発現量の測定を定量的RT-PCR法で行い蛋白発現との相関を検討した。解析した症例での各種mRNA発現と免疫染色での発現結果との問で有意な相関関係を認めた。免疫染色においてHIF1α発現とCXCR4発現との間に相関関係を認め、さらにVEGF発現MVDとの問にも相関を認めた。CXCR4発現は近位型において有意に高頻度の発現をみとめさらに近位型のなかでもCXCR4発現例は有意に予後不良であった。p53発現は類上皮肉腫においてはその発現自体がまれであり、この腫瘍の進展発育への関与は低いと考えられさらにHIF1α発現との共発現と予後との相関も認められなかった
相転移酸化物結晶成長と電界誘起スイッチングに関する研究

本研究は,比較的に室温に近い68°C程度で4桁に及ぶ抵抗変化を伴う絶縁体-金属相転移を示す酸化バナジウム薄膜の電界誘起スイッチング現象に関するものである.酸化バナジウム薄膜上に電極間隔5μm程度の微小ギャップを有するプレーナ型素子を作製し高速パルス印加に対するスイッチング特性を測定し,100nsオーダーの高速動作を達成した.本現象は電界印加に対するVO2の電子的な挙動,即ち強い電子相関に起因するものと考察され,VO_2を動作層とする高速スイッチング素子開発の指針を示した.本研究は,比較的に室温に近い68°C程度で4桁に及ぶ抵抗変化を伴う絶縁体-金属相転移を示す酸化バナジウム薄膜の電界誘起スイッチング現象に関するものである.酸化バナジウム薄膜上に電極間隔5μm程度の微小ギャップを有するプレーナ型素子を作製し高速パルス印加に対するスイッチング特性を測定し,100nsオーダーの高速動作を達成した.本現象は電界印加に対するVO2の電子的な挙動,即ち強い電子相関に起因するものと考察され,VO_2を動作層とする高速スイッチング素子開発の指針を示した.本研究計画の初年度である平成20年度は、相転移二酸化バナジウム(VO_2)薄膜の結晶成長と転移特性の関係について考察し転移特性制御への指針を得るために、ICP支援型スパッタ成膜法によってサファイア基板上に堆積したVO_2薄膜の結晶格子定数測定を行った。XRD測定において、VO_2の温度を室温から相転移が生じる温度である68°Cを上回る100°C程度まで変化させて、低温における単斜晶及び高温における正方晶における格子定数を求めた。この際、エピタキシャル成長しているVO_2膜の基板面に平行な格子の長さを測定するために、試料にあおりを与えて測定する方法を導入した。その結果、低温相から高温相にかけての格子定数変化の温度依存性を示すことができた。高温の正方晶において、基板面に垂直方向と平行方向のa軸長に差が生じること及びc軸長と転移温度の間に相関があることがわかった。格子定数測定と平行して、VO_2薄膜に5μmの狭いギャップ長を有する一対のTi/Au金属電極を配置し、電極間に電圧を印加することで生じる電界誘起抵抗スイッチング現象について、高速パルスに対する応答を調べた。その結果、100ns程度の時間でスイッチングが生じること、電圧-電流値から求めた抵抗値が多段階の変化を生じることを見出した。この多段階の抵抗スイッチングについて、ギャップ間の光学顕微鏡観察やVO_2の温度に対する結晶性の変化を測定し検討を行った。ギャップ間にフィラメント状パスが生じ、その伸長に起因して多段階の抵抗変化が発現すると考察された。本研究計画の2年目となる平成21年度は,(1)相転移二酸化バナジウム(VO_2)薄膜の温度上昇による結晶構造変態の詳細な検討,(2)反応性スパッタ法によって酸素が欠乏した金属的な酸化膜を作製する方法の確立の2項目について重点的に研究を実施した.(1)の温度上昇による結晶変態の検討では,c面サファイア基板上に成長した高配向性のVO_2薄膜に対して昇温中での格子定数測定を行なった.その結果,転移温度付近において低温での単斜晶型から高温での正方晶型への単純な変化ではなく,一旦中間的な格子定数を示すことを見出した.この結果はc面サファイア基板上に成長したVO_2膜が絶縁的な性質を持つ中間相に一旦構造転移して,その後に正方晶型へと転移する可能性が高いことを示すものである.基板との格子整合に起因する格子歪みの影響を示すものであり,VO_2の相転移に関する現象の解明には格子歪みが重要となることがわかった.(2)では,反応性スパッタ法において,微小流量マスフローコントローラ導入による酸素流量制御によって,従来型スパッタを用いて良好なR-T特性を有するVO_2薄膜を作製することに成功した.酸素比が少ない金属的なVOx薄膜を作製した後に酸素雰囲気中ポストアニールすることで非常に安定して転移VO_2が得られた。この成果はVO_2薄膜の相共存や不均一性といったミクロな構造を観察,制御する上で,膜の組成を幅広く制御できる点から今後の研究の進展にとって重要である.尚,交付申請書に記載した研究実施計画において上記の(1),(2)に加えて電界誘起相転移前後の電気的諸特性測定の実施を挙げたが,これについては液体窒素温度域までの広範囲測定を実施するために測定装置の準備を終え,2010年度に実施予定である.また非晶質ガラス基板上へのVO_2成長については,上記の酸素流量制御によるスパッタ成膜法が有効と考えられ現在取り組みを開始している.二酸化バナジウム(VO_2)薄膜における相転移特性に対してVO_2相とは異なる結晶相の共存が大きな影響を与えることが注目されており,研究計画の最終年度となる今年度は酸素流量を抑えることで低い酸化度の結晶薄膜を作製し,異相共存がVO_2薄膜の相転移に与える影響について検討した.微小流量の酸素流量コントローラを利用して成膜を行なった結果,c面サファイア基板上にV_2O_3結晶薄膜がエピタキシャル成長した.この薄膜は室温において金属的伝導を示し,80Kの低温において3桁程度の抵抗増加,即ち相転移を示した.V_2O_3結晶はコランダム構造でありサファイア基板と同一の構造であり,両者のミスフィットも小さいために低い酸素流量下においてV_2O_3がVO_2よりも優先的に成長することが判明した.

そのため15nmという非常に薄い膜厚において良好なV_2O_3の結晶成長を実現できたが,このような非常に薄い膜では基板との間に生じた圧縮性ストレスの影響によって低温での抵抗変化は抑制されることがわかった.一方,膜厚を200nm程度と厚くした場合に3桁以上の抵抗変化を伴う相転移が発現したが,酸素流量の微妙な変化によってVO_x(1.5<x<2)組成となることが判明した.具体的にはV_4O_7やV_5O_9といったいわゆるマグネリ相組成の酸化状態を取る.以上の結果は,VO_2結晶薄膜作成において酸素流量の僅かな変化が異相共存下にあるバナジウム酸化膜をもらたすことを示している.今年度の成果は,2008年度及び2009年度に得られたプレーナ型スイッチングデバイスにおけるスイッチング特性に対して膜中の相共存の影響が重要であることを示したものである.
矯正的歯の移動時の歯根吸収に対する全身的炎症疾患の影響

【臨床的疫学調査】矯正治療における歯根吸収とリスク因子としての炎症疾患アレルギーおよび喘息その他全身疾患との関連性の解明(五百井、名方、中島)矯正的歯の移動時における歯根吸収のリスク因子としての炎症疾患との関連性を調べることを目的とし、問診の時点でアレルギーの具体的内容を明らかにし、さらに喘息その他全身疾患を有していると医師により診断されている者を実験群、全身的な疾患を有さない者をコントロール群とした被験者を選別し、データの収集を行ってきている。同様に、病的な器官や組織の末梢血管に活性化した炎症性細胞を多く有する人は、TMJ OAのリスクが増加することを仮説とし、TMJ OAに対するリスク因子を評価するとともに、さらに免疫システムの関連性について検討を加えた。結果は、TMJ OA群におけるアレルギー罹患率は有意に高く(p=.032)、オッズ比は2.939、95%信頼区間は1.096-7.881であった。このことから、アレルギーはTMJ OAにおける高いリスク因子であることが示唆された。【動物モデル実験】ラット多症モデルをいた炎症性患と矯正的歯の移動による歯根吸収関連性の解明(五百井、城戸)アジュバンド炎症モデルラットを実験群、正常なラットをコントロール群とした。両群ラットに対し、上顎第一第二大臼歯間に超弾性コイルスプリングを挿入し矯正力と仮定した。7日後に灌流固定を行い、上顎臼歯部を歯槽骨ごと採取し、10%EDTAにて脱灰を行った。その後、凍結切片を作製しTRAP染色を行った。第一大臼歯頬側近心根、頬側遠心根をサンプルとした。実験群においてコントロール群よりも明らかに多くのTRAP陽性の破骨細胞が歯根周囲および歯根膜組織に観察された。【臨床的疫学調査】矯正治療における歯根吸収とリスク因子としての炎症疾患(アレルギーおよび喘息その他全身疾患との関連性の解明(五百井、名方、中島)九州大学歯科医療センター矯正歯科に来院する患者の中でマルチブラケット装置を用いて治療を行うと診断された者を対象と.した。矯正的歯の移動時における歯根吸収のリスク.因子としての炎症疾患との関連性を調べることを目的とし、現在問診においてアレルギーおよび喘息その他全身疾患を有していると医師により診断されている者を実験群、全身的な疾患を有さない者をコントロール群とした被験者を選別し、データの収集を行ってきている。【動物モデル実験】ラット炎症モデルを用いた炎症性疾患と矯正的歯の移動による歯根吸収関連性の解明(五百井、城戸、辻)アジュバンド(complete Freund's adjuvant)炎症モデルラットを実験群、正常なラットをコントロール群とした。両群ラットに対し、上顎第一第二大臼歯間にエラスティックモジュールを挿入し矯正力と仮定した。7日後に灌流固定を行い、上顎臼歯部を歯槽骨ごと採取し、10%EDTAにて脱灰を行う。実験群およびコントロール群ともに歯根周囲および歯根膜組織にTRAP陽性の破骨細胞が観察された。コントロール群に比較しでアジュバンド炎症ラットに歯の移動を行った群においては、歯根膜に存在するTRAP陽性細胞の数が多い傾向が観察された。【臨床的疫学調査】矯正治療における歯根吸収とクスク因子としての炎症疾患(アレルギーおよび喘息その他全身疾患)との関連性の解明(五百井、名方、中島)

矯正的歯の移動時における歯根吸収のリスク因子としての炎症疾患との関連性を調べることを目的とし、問診の時点でアレルギーの具体的内容を明らかにし、さらに喘息その他全身疾愚を有していると医師により診断されている者を実験群、全身的な疾患を有さない者をコントロール群とした被験者を選別し、データの収集を行ってきている。同様に、病的な器官や組織の末梢血管に活性化した炎症性細胞を多く有する人は、TMJ OAのリスクが増加することを仮説とし、TMJ OAに対するリスク因子を評価するとともに、さらに免疫システムの関連性について検討を加えた。結果は、TMJ OA群におけるアレルギー罹患率は有意に高く(p=032)、オッズ比は2.939、95%信頼区間は1.096-7.881であった。このことから、アレルギーはTMJ OAにおける高いリスク因子であることが示唆された。【動物モデル実験】ラット炎症モデルを用いた炎症性疾患と矯正的歯の移動による歯根吸収関連性の解明(五百井、城戸)アジュバンド炎症モデルラットを実験群、正常なラットをコントロール群とした。両群ラットに対し、上顎第一第二大臼歯間に超弾性コイルスプリングを挿入し矯正力と仮定した。7日後に灌流固定を行い、上顎臼歯部を歯槽骨ごと採取し、10%EDTAにて脱灰を行った。その後、凍結切片を作製しTRAP染色を行った。第一大臼歯頬側近心根、頬側遠心根をサンプルとした。実験群においてコントロール群よりも明らかに多くのTRAP陽性の破骨細胞が歯根周囲および歯根膜組織に観察された。
縦断的データ分析の方法を用いた原爆被爆者検診データの解析

本研究は、縦断的データ分析の方法を用いることにより、原爆被爆者検診データの経時的な推移を調べるものである。以下の2つの研究を行った。1.閉経後女性における骨密度の縦断的変化対象は1994年5月から1995年4月までに骨密度検査を受けた5069歳の女性195人である。骨密度はDXA法により腰椎正面を測定した。対象者は2004年4月までの期間に平均3.1回の検査を受けた。ベースラインの検査において、骨密度と年齢(r=-0.29)及び閉経からの年数(r=-0.25)との間に有意な負の相関がみられた。骨密度の経時的な変化については、ベースラインの検査から最後の検査までの間に、対象者の骨密度は0.796から0.784へと減少していた。年齢階級別ではベースライン検査での年齢が5054歳の人(0.862→0.814,p<0.001)及び5559歳の人(0.807→0.791.p=0.04)において骨密度が有意に減少していた。2.死亡前検査値の変動対象は1980年から2002年の間に原爆被爆者健診を受診した人のうち、リンパ組織及び造血組織の悪性新生物により死亡した502人である。死因の内訳は急性白血病94人、慢性白血病86人、その他の白血病50人、リンパ組織系疾患63人、骨髄腫70人、その他139人であった。疾患別に白血球数、尿酸値、lactate dehydrase、C-reactive proteinの経時変化を調べた。その結果、疾患の種類により白血球数をはじめとする検査値の変化に特徴的なパターンがみられた。急性白血病は死亡日が近づくにつれて白血球数が低下傾向にあり、慢性白血病においては死亡日が近づくにつれて白血球数が増加する傾向にあった。リンパ組織系疾患及び骨髄腫においては追跡期間を通して白血球数の変動は2,000から10、000(/μL)の範囲に収まった。本年度はまず、長崎大学大学院医歯薬学総合研究科附属原爆後障害医療研究施設のコンピュータに、データベース化して保存されている被爆者検診のデータについて、個人に固有の識別番号をもとに個人の検査データを縦断的にリンクする作業を行った。次に、閉経後女性における骨密度の縦断的な変化を明らかにするために、骨密度検査のデータを分析した。対象は1994年5月から1995年4月までに検査を受けた5069歳の女性195人であり、平均年齢は60歳であった。骨密度はDXA法により腰椎(L2-L4)正面を測定した。対象者は2004年4月までの期間に平均3.1回の検査を受けており、ベースラインの検査から最後の検査までの間隔は平均5.4年であった。ベースラインの検査において、骨密度と年齢(r=-0.29,p<0.001)及び閉経からの年数(r=-0.25,p<0.001)との間に有意な負の相関がみられ、body mass index (r=0.22,p=0.002)との間には正の相関がみられた。

また生活習慣については、1日の歩行時間が1時間以上の人は、1時間未満の人よりも骨密度が有意に高かった(p=0.04)。骨密度の経時的な変化については、ベースラインの検査から最後の検査までの間に、対象者の骨密度は0.796から0.784へと減少していた。年齢階級別ではベースライン検査での年齢が5054歳の人(0.862→0.814,p<0.001)及び5559歳の人(0.807→0.791,p=0.04)において、骨密度が有意に減少していたのに対し、60歳以上の人では有意な減少はみられなかった。さらに縦断的なデータ解析により、年齢の2乗に比例して骨密度は減少することが明らかとなった。本研究は、縦断的データ分析の方法を用いることにより、原爆被爆者検診データの経時的な推移を調べるものである。長崎大学大学院医歯薬学総合研究科附属原爆後障害医療研究施設のコンピュータに、データベース化して保存されている被爆者検診データについて、個人に固有の識別番号をもとに個人の検査データを縦断的にリンクする作業を行った。原爆放射線被曝による健康影響の一つに、リンパ・造血組織の悪性新生物による死亡率・発生率の増加があげられる。本研究では、これらの悪性新生物による死亡者にみられる死亡前検査値の変動を明らかにすることを目的に、対象疾患と検査値の関係を経時的に観察した。1980年4月から2002年3月の間に被爆者定期健康診断を受診した人のうち、リンパ組織及び造血組織の悪性新生物(ICD-9: 200-208,ICD-10: C81-C96)により死亡した502人(男236人、女266人)を解析の対象とした。死亡時年齢の平均は71歳、標準偏差は11歳であった。また死因の内訳は急性白血病94人、慢性白血病86人、その他の白血病50人、リンパ組織系疾患63人、骨髄腫70人、その他139人であった。性別、疾患別に白血球数、尿酸値、lactate dehydrase(LDH)、C-reactive protein(CRP)の経時変化を調べた。その結果、疾患の種類により白血球数をはじめとする検査値の変化に特徴的なパターンがみられた。急性白血病は死亡日が近づくにつれて白血球数が低下傾向にあり、慢性白血病においては死亡日が近づくにつれて白血球数が増加する傾向にあった。リンパ組織系疾患および骨髄腫においては追跡期間を通して白血球数の変動は2,000から10,000(/μL)の範囲に収まった。
導波路型空間モード合分波器の構成法とその評価法に関する研究

モノリシックな平面導波路型構造によりLP01モードと縮退した2つのLP11モードを分離する3モード分離器の構成を提案し数値解析により特性を評価した。光通信で使用するC帯において挿入損失1 dB以下、モードクロストーク-20 dB以下が実現できる可能性を示した。またPLC型モード分波器を多段構成にすることで広帯域化を図ることを考案し直列型、直並列型の2種類の構造を提案してその特性の数値解析を行った。直並列型は波長依存性の低減に加えて製造時の許容度が大きい構造であることがわかった。初年度の目標は、研究計画Aの第1の目標のLP11xモード、LP11yモードの分離である。素子のデバイスとして平面光波回路(以下PLC)を用いたものを中心に検討を行った。研究計画では厚み方向にテーパーを持たせる構造を案としてあげていたが、よりPLCに適した厚みが一定の構造でLP11yモードを分離する方法を考案し、その分離特性に関して、数値シミュレーションにより分離が可能であることを確認した。この数値解析には数cm(使用する光の波長で数千波長)もの巨大な3次元構造中の光伝搬の計算が必要となるため、これをPCワークステーションで高速に実行可能である固有モード展開法のパッケージソフトFIMMPROPを用いた。LP11yモードを分離する素子は石英ガラス系PLCで作成することを想定しており、その寸法は幅100ないし200ミクロン、厚みは数十ミクロン、長さ2cm程度である。これまで提案されているLP11xモードを分離するPLCと今回検討したLP11yモードを分離するPLCを1枚のPLC基板上で作成し、従属接続することで、目標とする3モード(2LPモード)の分離を行う素子が実現できる。このLP11yモードを分離する方法に関して、2015年1月に開催されたレーザー学会全国大会にて報告した。数値解析により求めた素子のパラメータ範囲を詰めそれが実際に作成可能なものであるか否かに関して、H27年度中に研究協力者に意見を聞く予定である。モード多重伝送は波長多重伝送と併用する必要があるため、使用する光部品の波長依存性を評価することが必要である。そこで、初年度提案したモノリシックなPLC型3モード分波器に関して、モード分離特性の波長依存性およびモードクロストークに関して、モード結合理論に基づいた定性的な検討を行い、また、数値解析によりこれらを定量的に評価した。挿入損失は基幹系光通信に使用されるC帯全域において1dB以内、モードクロストークは-20dB以下抑えることができることがわかった。円形コアをもつモノリシックなモード分離器の特性を数値解析により明らかにした。素子の最適化は行っていないが、解析手法が確立できたため、必要に応じて追加の計算を行うことが可能である。数値解析で行った分離性能の評価方法を実際の装置として組むための検討を行った。基幹通信で用いる波長1550nm帯用の光検出器は高額であるため、安価な可視光の光検出器と波長850nmの光源を使った模擬実験系を組みたてた。モード分離器の作製は本研究課題の範囲外であり、モード分離器の実機がないことから、2本の光ファイバを隣接してモード分離器の出力を模擬することで確認を行った。平成28年度はPLC型モード分波器の広帯域化に関する研究およびモード混合を光学的に低減する新機能素子に関する研究を行った。PLC型モード分波器のモード分離部分を多段構成にすることで広帯域化を図ることを考案し、2種類の構造(以下、直列型、直並列型と記載)を提案した。各々、2段構成の場合に関して数値解析により帯域特性を評価し、また得られた知見から各々の特徴をまとめ、学会報告を行った。直並列型は広帯域化と低損失化を両立でき、かつ製造時のばらつきによる特性の変化も小さい優れた構造である。ただし、分離後のモードが単一モードではないため、用途が直接受光する場合などに限られる構造である。この成果は国際学会にて発表した。直列型は分離後のモードがすべて単一モードとなり、送信部でのモード合波にも使用できる汎用性が高いが、広帯域化と低損失化の両立をはかるためには寸法の調整がシビアな構造である。この成果は国内学会にて発表した。モード混合を光学的に低減するための方法としてインライン型モードフィルタにより不要なモードを除去するを用いる方法に関して検討した。これまで高次モードを選択的に減衰させる方法は光ファイバの曲げ損失のモード依存性を利用する方法が広く知られ、用いられているが、逆に基本モードのみを減衰させる簡便な方法がしられていないため、長周期ファイバグレーティングを用いて基本モードのみを減衰させるモードフィルタを提案した。この方法の実験を行い、全光パワー中の高次モードの割合を向上できることを確認した。ただし、原理確認実験では高次モードに対する損失も大きかったため、実際に使用するためにはさらなる検討が必要である。

直並列型は波長依存性の低減に加えて製造時の許容度が大きい構造であることがわかった。平面光波回路(PLC)に適した厚みが一定の構造でLP11yモードを分離する方法を考案することができ、数値シミュレーションによりその特性を確認できた。LP11xモードを分離するPLCの寸法は数mmであり、今回提案したLP11yモードを分離するPLCの大きさを合わせても2cm程度であるため、1つの基板上に十分集積可能であり、所期の目標のひとつである3モードの分離を行う素子実現の可能性がみえたと考える。数値解析により、基本的な構造でC帯(波長幅35nm)に適用できることを示したが、より大容量通信を行うために使用可能波長帯域を拡大する必要がある。最終年度は分離器の構造を工夫することによる使用可能波長帯域の拡大をめざし、C帯+L帯の65nm幅での行った場合の特性に関して検討を行う。また、H27年度に考案した評価系は入射光源として純粋なモードの光が必要である。従来より基本モードは純粋なモードを発せにさせることができるが、それ以外のモードで純粋なモードを簡便に発生させる方法に関して既存技術の調査および、あらたな発生方法の検討を行う。工学LP11xモードを分離するPLCとLP11yモードを分離するPLCでは導波路の屈折率、高さ等のパラメータが異なっている。2つのPLCを1枚のPLC基板で作成する際にはこれを統一する必要がある。H27年度はPLCのパラメータを統一したうえで縦続接続し、3モード分離を行う場合の特性に関して数値解析を行う。また、計画(B)の分離後の信号の純度を測定する方法の検討を進める。分離素子の作成は今回の予算計画外であるため、分離後の信号を模擬した光源を用いて検討を行う。投稿論文の掲載料として確保していたが、投稿が遅れているため残額となった。学内行事のため予定していた国内会議出席をとりやめたため、その旅費分の差額が発生した。H28年度に掲載となった場合に支出する。H27年度の国内会議・国際会議参加旅費の一部に充当する
格子QCDを用いたB中間子の電弱遷移行列の精密計算

本研究で得られた主な成果を要約する。1.B中間子の崩壊定数を非相対論的有効作用を用いてseaクォーク効果を無視する近似(クェンチ近似)で求め以下の結果を得た。f_<B_d>=170±5±15MeV, f_<B_s>/f_<B_d>=1.12±2±1^<+3>_<-0>またバグパラメータに必要な4体相互作用の繰り込み因子を1ループ摂動近似で評価し、上と同様の方法でそれを用いてバグパラメータB_B, B_Sをクェンチ近似で計算した。結果として以下のものを得た。B_B(m_b)=0.85±0.03±0.11,B_<B_s>/B_<B_d>=1.01±0.01±0.03B_S(m_b)/R^2(m_b)=1.24±0.03±0.16今後の実験との比較からCKM行列要素|V_<td>,|V_<ts>|の決定が期待できる。2.B中間子のセミレプトニック崩壊(B→πιν)の形状因子を非相対論的有効作用を用いてクェンチ近似で計算し、以下の結果を得た。∫^<<q^2>_<max>>_<<q^2>=18GeV^2>(dΓ)/(dq^2)=|V_<ub>|^2[1.18±0.37±0.08±0.31]psec^<-1>今後の実験との比較からCKM行列要素|V<ub>|の決定が期待できる。3.陽子崩壊に必要なバリオン数を破る演算子のハドロン遷移行列を格子QCDを用いてクェンチ近似で計算した。結果として、遷移行列は従来クォーク模型を用いて計算していた結果の最小値よりも45倍大きな値を得た。これにより従来の超対称大統一模型に対する陽子崩壊からの制限を格段に厳しくし、minimal SUSY SU(5) GUTを完全に否定した。4.B中間子の遷移行列の更なる精度の向上のため、非等方格子を用いた重いクォークの相対論的定式化の可能性を探った。非等方格子を用いると確かに繰り込み係数の質量依存は小さくなり、相対論定式化ができる可能性があること、また実際の数値計算でも、質量スペクトルや遷移行列を数%程度の誤差で計算が可能であるという初期的結果を得た。B中間子の崩壊定数とバクパラメータ本研究計画での課題はB中間子の遷移行列を精密に計算することである。f_Bと比べバグパラメータについてはまだ不定性が大きいためにまずクェンチ近似での値を確立することが必要である。

我々は重いクォークにNRQCD作用を用いた場合について4体クォーク演算子の繰り込み計算を行い、それをもとにB_<d,s>中間子のバグパラメタB_LとB_S中間子の崩壊幅の差の予言に重要なバグパラメタB_Sを求めた。(論文として発表)この結果は相対論的作k用を用いた他のグループ結果とは一致していない。従って最終的結論に至る前に両者の矛盾を解決することが重要である。これまで相対論的作用による計算において無視されてきた有限質量の効果を取り入れた繰り込み定数の計算が必要になる。そのために研究協力者である広島大大学院生の原田、FermilabのKronfeld、学振研究員の石川、山田とともに重いクォークにFermilab作用を用いた場合についてのクォークのHeavy-LightおよびHeavy-Heavy系の双一次演算子の摂動繰り込み計算を行い、結果を得た。今後お互いの計算をCross Checkし最終結果に到達する予定である。次に最終結果に至るため、クェンチ近似によらない計算が必要である。2000年よりフレーバー数n_f=2の格子QCDシミュレーションが高エネルギー加速器研究機構(KEK)のスーパーコンピューターSR8000を用いて開始され、対応するゲージ配位のデータが300configuration生成されている。これを元にJLQCD Collaborationとして研究協力者であるKEKの学振研究員の山田らとの共同研究で重いクォークにNRQCD作用を用いた場合についてf_Bとバグパラメータについて初期的な計算を行った。これまでのところquench近似の場合と有意な差は見られない。今後、系統誤差をさらに詰めて行く必要がある。B中間子のセミレプトニック崩壊の形状因子JLQCD Collaborationとの共同研究でクェンチ近似でB中間子のセミレプトニック崩壊の形状因子を求めた。HQETにもとづくパラメトリゼーションをもとにした組織的な解析でπ中間子のゼロリコイル付近での形状因子を求め、微分断面積の結果を得た。現在論文を作成中である。今後、n_f=2のfull QCDシミュレーションを行い、Bファクトリーで得られる実験データと組み合わせればV_<ub>の決定ができる。本研究で得られた主な成果を要約する。1.B中間子の崩壊定数を非相対論的有効作用を用いてseaクォーク効果を無視する近似(クェンチ近似)で求め以下の結果を得た。f_<B_d>=170±5±15MeV,f_<B_g>/f_<B_d>=1.12±2±1^<+3>_<-0>またバグパラメータに必要な4体相互作用の繰り込み因子を1ループ摂動近似で評価し、上と同様の方法でそれを用いてバグパラメータB_B, B_Sをクェンチ近似で計算した。結果として以下のものを得た。B_B(m_b)=0.85±0.03±0.11,B_<B_g>/B_<B_d>=1.01±0.01±0.03B_S(m_b)/R^2(m_b)=1.24±0.03士0.16,今後の実験との比較からCKM行列要素|V_<td>,|V_<ts>|の決定が期待できる。2.B中間子のセミレプトニック崩壊(B→πlv)の形状因子を非相対論的有効作用を用いてクェンチ近似で計算し、以下の結果を得た。∫^<q^2_<max>>_<q^2=GeV^2>(dГ)/(dq^2)=|V_<ub>|^2[1.18±0.37±0.08±0.31]psec^<-1>今後の実験との比較からCKM行列要素|V_<ub>|の決定が期待できる。3.陽子崩壊に必要なバリオン数を破る演算子のハドロン遷移行列を格子QCDを用いてクェンチ近似で計算した。結果として、遷移行列は従来クォーク模型を用いて計算していた結果の最小値よりも45倍大きな値を得た。これにより従来の超対称大統一模型に対する陽子崩壊からの制限を格段に厳しくし、minimal SUSY SU(5) GUTを完全に否定した。4.B中間子の遷移行列の更なる精度の向上のため、非等方格子を用いた重いクォークの相対論的定式化の可能性を探った。
イギリスにおける福祉国家の成立と国教会

ウィリアム・テンプルは第二次世界大戦中、カンタベリー大主教として、BBCのラジオ放送や国教会の機関誌などを通じて、戦争遂行を国民一人ひとりに訴えたが、同時に、単純な反ドイツ感情や愛国主義には批判的で、ドイツ人民には同じキリスト教徒としての共感を示した。また、テンプルは、「戦争国家warfare state」に対する反対語として「福祉国家」の語を初めて使用した。本研究では、このウィリアム・テンプルの第一次および第二次世界大戦期における戦争認識をパンフレット類から分析し、彼の認識において戦争と社会改革とがどのような論理的つながりを有していたのかについて解明した。テンプルが一貫して訴えたのは、国家の道義性の問題であった。国家を構成するキリスト教徒の市民は戦争の際には「市民の義務」として戦場に赴く必要があり、命を捧げることになる。市民が命を捧げるこの国家は、キリスト教の道義性を決して免れない。この国家の道義性の確保こそが、20世紀においてイングランド教会が果たすべき重要な役割となった。そのためにはイングランド教会自身が戦争の中で自己改革を行わなければならず、また、教会は国家や議会から一定の自立を果たさなければならなかった。第一次世界大戦期の「悔悛と希望の国民伝道」、第二次世界大戦期のテンプルの様々な活動はそのような観点から理解されるべきであると結論づけた。また、第二次世界大戦末期においてテンプルは、「産業キリスト者協会」を通じて「教会は将来を展望する」運動を展開したが、それはロンドン・シティの経済活動に対しても道義的責任を求めた運動であった。このような活動の延長に、「福祉国家」が位置づけられたのではないだろうか。テンプルは、国家や国民を絶対視したナチスの国家体制に対して、道徳的・宗教的義務に拘束されたイギリス国家を対峙させようとしたのである。以上が本研究の成果である。テンプルが「福祉国家」を具体的にどのように提唱し、テンプルの運動が実際の「福祉国家」にどのような形で反映したのかに関する諸問題が、今後の課題として残った。8月におけるLSEおよびBritish Libraryにおける資料調査の結果、ウィリアム・テンプルに関して以下のような研究状況が判明した。1944年におけるテンプルの死後、特に大戦直後の福祉国家の成立時において、テンプルに関する伝記的研究を中心に膨大な文献が出版されていた。これらには、神学研究のみならず、テンプルの政治思想や政治活動全般についての研究が多数含まれており、戦後イギリスの福祉国家が現実に成立する過程で、テンプルの戦時期における諸活動が、教会関係者だけでなく研究者の幅広い関心を惹きつけたことが判明した。ロンドン調査で明らかになったもう一つの論点は、テンプルの活動の背景にあった教会関係者の幅広い活動である。テンプルは1924年の「キリスト教政治経済市民会議」(COPEC)や26年のゼネスト時の活動、さらには大主教就任直前のモールヴァン会議(1941年)など、大主教就任以前に様々な活動を通じて労働問題や社会問題に積極的に関わり、そのいずれにおいても指導的な役割を果たしていた。1940年代のテンプルの活躍の背景には、テンプル以外の国教会その他の多くの聖職者たちの幅広い運動や活動があったことが確認された。また、本年度の文献収集では、イギリス国教会の社会問題への取り組み、国教会内部の神学問題、キリスト教社会主義、教会と戦争問題などに関する文献を中心に収集した。

以上の調査・資料収集の過程で、第二次世界大戦中にテンプルはナチス・ドイツとの戦争を積極的支持し、ナチズムに対する反対論や、人種差別反対など、非常に多様で精力的な活動を展開し、戦後イギリス社会の多文化主義的な動きに対して積極的な関わりを持ったことが判明し、こちらの研究課題の重要性も明らかになった。本年度は、8月にロンドンのBritish Libraryなどにおいて、第二次大戦中に出版された戦争に関するテンプルの著作の調査、および「福祉国家welfare state」を最初に言及したとされるテンプルのいくつかの著作の調査を実施した。テンプルは大戦中、大主教として様々な活動を行ったが、BBCのラジオ放送や国教会の機関誌などを通じて、ドイツとの戦争を積極的に進めるべきことを訴えたが、同時にテンプルは単純な反ドイツ感情や愛国主義には批判的で、ドイツ人民には同じキリスト教徒としての共感を示した。また、テンプルが「戦争国家warfare state」に対する反対語として「福祉国家」の語を初めて使用した点についても確認した。本年度は、昨年度の研究成果として「社会改革における教会の役割に関するウィリアム・テンプルの見解」(『愛媛大学法文学部論集・人文学科編』17号)を発表した。この論文では、ウィリアム・テンプルに関する研究史の概要をまとめると同時に、宗教改革以後、イギリス国教会が社会問題に再び関心を示したのが19世紀初頭の奴隷制廃止問題であったこと、また、ナチス・ドイツの国家体制に対する批判的観点から、国家と個人の間に位置すべき中間団体としての教会の役割をテンプルが重視したことを確認した。8月のロンドンでの資料調査の折りに、イングランド東部の巡礼地ウォルシンガムを訪れて、1930年代に国教会の高教会派(アングロ・カソリック)によって復活された巡礼地の現地調査を実施した。これは、社会問題に積極的にかかわろうとしたテンプルとは対照的に、使徒継承や儀式を重視して自分たち独自の信仰を重視する当時の高教会派の信仰の在り方を端的に示す巡礼地であった。このような比較の観点の導入によって、福祉国家へのテンプルの関わりをより深い信仰の問題から解明する糸口が見出された。本年度は、9月におけるロンドンでの資料調査を通じて、第一次世界大戦期および第二次世界大戦期におけるテンプルの戦争認識をパンフレット類から分析し、彼の認識において戦争と社会改革とがどのような論理的つながりを有していたのかを明らかにした。テンプルが一貫して訴えたのは、国家の道義性の問題であった。国家を構成するキリスト教徒の市民は戦争の際には「市民の義務」として戦場に赴く必要があり、命を捧げることになる。市民が命を捧げるこの国家は、キリスト教の道義性を決して免れない。この国家の道義性の確保こそが、20世紀においてイングランド教会が果たすべき重要な役割となった。そのためにはイングランド教会自身が戦争の中で自己改革を行わなければならず、また、教会は国家や議会から一定の自立を果たさなければならなかった。第一次世界大戦期の「悔悛と希望の国民伝道」、第二次世界大戦期のテンプルの様々な活動はそのような観点から理解されるべきであると結論づけた。
貴重音響資料デジタル化の試み

東京芸術大学が明治期以来の長い歴史の中で、学内各部署に分散蓄積してきた貴重な資料群の所在を確認し、目録を作成のうえ、近年とみに劣化が激しく、このままでは、死蔵されたまま歴史の片隅に埋もれてしまいかねないアナログ録音のオープンテープをデジタル化し、音のデータベース構築する基礎を形成できたこと、そして一部ではあるが、公開の機会を得ることができたことは、本研究の大きな成果である。今後は、本研究で採り上げられなかったアナログ資料をデジタル化し、積極的に公開する方法を探り、公共の財産として活用する方向を目指したい。1.文字データベースの検索システムを構築まずは、検索システム構築のため、パソコン及び関連ソフト等を購入し、作業環境を整えた。本科研の母体となる先行研究(「サウンド・アーカイヴの構築に向けての研究」基盤研究B2課題番号14310022、平成1416年度)において蓄積された演奏会データベース(文字データベース)の質向上を目指し、検索のための「人名索引」「曲名索引」データベースのシステム整備に取り組んだ。その際、本センターで構築中の「(西洋)CD/LP検索データベース」を基本とした。今年度は、まずマニュアルに則り人名入力作業を開始し、人名索引を作成した。人名入力と並行し、人名索引のデータを各演奏会とリンクさせる作業が順調に進んでいる。曲名入力については、それぞれの曲名を人名索引にリンクさせるという方針を決定。曲名索引作成を開始したところである。2.音響資料のデジタル化の研究劣化したオープンテープを再生しデジタル化するにあたり、学内施設で作業することには限界があり、外部機関に委託せざるを得ないことが前記科研の研究過程で予見されたため、委託先の検討を行った。専門機器を完備し、高度な専門技術者を擁する条件にかなう機関として、「キング・インターナショナル(文京区水道2-9-2音羽YFビル3階)」に業務委託することが決定された。委託先の決定と並行し、デジタル化資料の選定を行い、センター所蔵の本学定期演奏会録音資料のうち、オーケストラ、メサイア、吹奏楽、邦楽のオープンテープを、4年間で855本デジタル化する計画を立てた。そのうち、今年度は100本を上記機関に委託した。デジタル化は以下の手順で行われた。まず、CD-Recorderにアナログで流し、CD-DAを作成する。そこからWAV形式のデータでCD-ROMに焼く。元テープ1本に対し、CD-DAとCD-ROMの2枚が出来上がることになっている。1.音響資料のデジタル化劣化したオープンテープを再生しデジタル化するにあたり、学内施設で作業することには限界があり、外部機関(キング・インターナショナル)に平成17年度から継続して業務委託した。デジタル化の手順は、以下のとおりである。元テープ1本に対し、CD-DAとCD-ROMの2枚が作成される。17年度に作成した100件と合わせ、18年度末までに426件が完了。内訳は、メサイア169、オペラ152、オーケストラ105である。本科研の当初計画である855件の内、ほぼ半数が完了したことになる。2.デジタル資料の処理デジタル化した資料の破損を回避すべく、ハードケースからソフトケースに移し替えて保管した。外付けのハードディスクに、WAVファイルをコピー保存し、聴き取り作業に備えた。3.音響資料データベース構築上記コピーから実際の聴き取り作業を開始し、プログラムを参照しながら、演奏曲目の確認作業を行い、音響資料のデータベース構築を試みた。エラーとノイズのチェックには特に細心の注意を払っている。また、プログラムに記載のない情報(曲目・演奏者の変更、アンコールの有無等)にも注目し、データベースの質向上を図った。4.文字データベース構築17年度から継続して本センターで構築中の「(西洋)CD/LP検索データベース」を基本に、人名索引、曲名索引の構築に取りかかった。邦楽および民族音楽については、曲名索引のみ作成している。5.検索用のデータベース検索用のデータベースを設計中である。19年度末までに706件が完了。内訳は、メサイア169、オペラ152、オーケストラ385である。本科研の当初計画である855件の内、ほぼ8割が完了したことになる。

外付けのハードディスクに、WAVファイルをコピー保存し、聴き取り作業に備えた。3.音響資料データベース構築上記コピーから実際の聴き取り作業を開始し、プログラムを参照しながら、演奏曲目の確認作業を行い、音響資料のデータベース構築を試みた。エラーとノイズのチェックには特に細心の注意を払っている。また、プログラムに記載のない情報(曲目・演奏者の変更、アンコールの有無等)にも注目し、データベースの質向上を図った。4.文字データベース構築17年度から継続して本センターで構築中の「(西洋)CD/LP検索データベース」を基本に、人名索引、曲名索引の構築を行なった。邦楽および民族音楽については、曲名索引のみ作成している。5.検索用のフォーマット検索用のフォーマットを設計中である。また、ウェブまたはイントラネット公開の方法を検討中である。1.音響資料のデータベース化の研究本センターが平成17年度から本格的に作成している文字によるデータベースと、音源デジタル化の作業を結びつける方法を研究するにあたり、データベースに音源の情報を追加した。2.文字データベースの検索システムを構築人名・曲名索引を作成し、データベースの検索システムを構築した。各曲名は、作曲者にリンクされている。3.データ蓄積演奏会データ総数827件、人名データ総数26,500件、曲名データ総数50,767件4.音響資料のデジタル化の研究劣化したオープンテープを再生し、デジタル化する方法を調査研究した。平成17年から開始したデジタル化作業により、メサイア、定期演奏会(オペラ、オーケストラ、吹奏楽)計883本がデジタル化された。5.検索用のデータベース作成検索用のデータベースを設計中である。6.利用・公開方法の検討学内関連部署と協力しながら、著作権・著作隣接権問題の確認を行った。同権利の解決、今後の記録に際しての方針を探り、資料の公開法について研究を継続している。7.研究成果報告書の作成
CaCo-2cellにおけるアポA-IVの合成・分泌機序について

ヒトアポA-IVは小腸粘膜細胞において脂肪の吸収時に特異的に合成され、リンパを経て血中に出現するアポ蛋白であるが、その機能に関しては十分に解明されていない。申請者はこれまで主としてラットを用いてこのアポ蛋白の合成機序について検討してきたが、今回さらにアポA-IVの合成機序を明らかにする目的でヒト大腸ガン由来のCaCo-2 cell(ヒト小腸粘膜細胞の機能を保持)を用いて、2種類の脂肪酸(oleic acidおよびcaprylic acid)によるアポA-IV合成に与える影響について検討した。CaCo-2 cellの極性を保持するためmambrane chamber付きのTranswell(Costar)を用いて検討した。細胞がconfluentになってからserum-freeDMEMおよび上記2種類の脂肪酸を加えて比較した。3.0mMの長鎖脂肪酸であるOleic acid(C_<18:1>)あるいは中鎖脂肪酸のCaprylic acid(C_<8:0>)に12mM Na taurocholate、2mM phosphatidyl cholineを混合し、ミセル溶液としてculture wellに加えた。培養時間は6および24時間とし、まずlower wellに分泌される中性脂肪量について検討した。C_<18:1>を負荷した場合TGは6時間で4倍、24時間で24倍増加し、C_<8:0>はそれぞれ1.3倍、10倍増加した。しかし24時間後の細胞は高濃度の脂肪酸のため細胞障害が著しく、mRNA量の測定が不可能であったため、6時間の培養のみについて検討した。6時間後の細胞内アポA-IVmRNAレベルをノーザンにて測定したところ、C_<18:1>はC_<8:0>に比べ有意に増加していた。また培養液中のアポA-IV濃度はコントロールおよびC_<8:0>に比べ、有意に低下していた。これらの結果の解釈は難しいが、C_<8:0>はアポA-IVの細胞からの分泌を亢進するが合成には影響を与えず、これに対してC_<18:1>はアポA-IVの分泌にはむしろ抑制的に作用するが、transcriptionに正の影響を与えていることが明らかとなった。これらの作用の違いは脂肪酸の長さによるものと考えられた。アポA-IVはヒト小腸粘膜細胞において特異的に合成・分泌されるユニークなアポ蛋白である。申請者はこれまで主としてラットを用いてこのアポ蛋白の合成機序を明らかにしてきたが、今回さらにアポA-IVの生理的機能を明らかにする目的でヒト大腸ガン由来のCaCo-2 cell(ヒト小腸粘膜細胞の機能を保持)を用いて、脂肪酸の種類によるアポA-IV合成に与える影響について検討した。CaCo-2 cellの細胞極性を保持した条件で実験するため、mambrane chamber付きのTranswell(Costar)を用いて検討した。細胞がconfluentになってからserum-freeDMEMおよび2種類の脂肪酸を加えて比較した。0.6mMの中鎖脂肪酸であるCaprylic acid (C_<8:0>)と長鎖脂肪酸のOleic acid(C_<18:1>)を12mMNa taurocholate、2mM phosphatidyl cholineとともにculture wellに加えた。incubation timeは6および24時間とし、まずlower wellに分泌されるリポ蛋白について検討した。TGはC_<18:1>の

24時間においてのみ有意に増加(2倍)していたが、アポA-IVmRNAレベルに変化は認められなかった。そこで脂肪酸の濃度を0.6mMから6.0mMに増加させて検討したところ、C_<18:1>の6および24時間においてC_<8:0>に比べ1620倍のTGの増加が認められた。しかしこの脂肪酸濃度においては細胞障害が著しく、mRNAを検討するに十分なRNAを得ることができなかった。そこで現在脂肪酸の至適濃度を決定するため種々の濃度で検討を行い、同時にmedium中と細胞内におけるアポA-IVの蛋白濃度も測定中である。この結果をふまえ、さらにアポB-48も測定してアポA-IVとの機能的差異を明らかにする予定である。ヒトアポA-IVは小腸粘膜細胞において特異的に合成され、脂肪の吸収に関与しているとされているが、その詳細は不明である。申請者はこれまで主としてラットを用いてこのアポ蛋白の合成機序を明らかにしてきたが、今回さらにアポA-IVの生理的機能を明らかにする目的でヒト大腸ガン由来のCaCo-2 cell (ヒト小腸粘膜細胞の機能を保持)を用いて、2種類の脂肪酸(oleic acidおよびcaprylic acid)によるアポA-IV合成に与える影響について検討した。ヒトアポA-IVは小腸粘膜細胞において脂肪の吸収時に特異的に合成され、リンパを経て血中に出現するアポ蛋白であるが、その機能に関しては十分に解明されていない。申請者はこれまで主としてラットを用いてこのアポ蛋白の合成機序について検討してきたが、今回さらにアポA-IVの合成機序を明らかにする目的でヒト大腸ガン由来のCaCo-2 cell(ヒト小腸粘膜細胞の機能を保持)を用いて、2種類の脂肪酸(oleic acidおよびcaprylic acid)によるアポA-IV合成に与える影響について検討した。CaCo-2 cellの極性を保持するためmambrane chamber付きのTranswell(Costar)を用いて検討した。細胞がconfluentになってからserum-freeDMEMおよび上記2種類の脂肪酸を加えて比較した。3.0mMの長鎖脂肪酸であるOleic acid(C_<18:1>)あるいは中鎖脂肪酸のCaprylic acid(C_<8:0>)に12mM Na taurocholate、2mM phosphatidyl cholineを混合し、ミセル溶液としてculture wellに加えた。培養時間は6および24時間とし、まずlower wellに分泌される中世脂肪量について検討した。C_<18:1>を負荷した場合TGは6時間で4倍、24時間で24倍増加し、C_<8:0>はそれぞれ1.3倍、10倍増加した。しかし24時間後の細胞は高濃度の脂肪酸のため細胞障害が著しく、mRNA量の測定が不可能であったため、6時間の培養のみについて検討した。