hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠・覚醒リズムと身体機能・能力の関係を解明し高齢者を健康的日常活動へと導く研究

地域に居住する健常高齢者のうち,睡眠を確保できていない者は,確保できている者に比較して,転倒リスクの評価である機能的リーチテストでは有意にその距離が短かった.一方,活動性が高くはない高齢者は,起床直後の15分程度の軽い体操を1週間実施した結果,眠気尺度得点,身体機能,注意運動実行機能,QOLには変化を認めなかったものの,睡眠合計時間と全睡眠時間は有意に短くなり,覚醒エピソード数と睡眠エピソード数は減少する傾向が示された.このような起床直後の軽い体操の即時的な効果は,短時間で軽い体操であっても継続することによって睡眠を適正化し,身体機能や認知機能,QOLを高める可能性をもつことが示唆された.平成25年度は高齢者を被験者とした14日間のアクティグラフによる睡眠観察から,平均睡眠時間以上を確保していた翌日の測定条件をコントロール条件,対して睡眠が不足していた翌日の測定条件を睡眠不足条件としてバランス機能の計測を行った.準静的バランス機能評価の機能的リーチテスト(Functional Reach Test: FRT)では,睡眠不足条件はコントロール条件よりも有意に成績が低かった.動的バランス機能評価である椅子から立ち上がって歩行を開始する起立歩行(Sit-to-walk: STW)テストでは,動作開始から第1歩目の初期接地までの所要時間に条件間で差を認めなかったが,この間の股関節最大屈曲角速度と鉛直床反力は睡眠不足条件で有意に低値を示した.注意持続性や視覚的探索力評価のTrail Making Test A(TMTA)およびTrail Making TestB(TMTB)では,両条件間で差を認めず,予測された結果とは異なったものとなった.これは睡眠が大きな影響を与えると考えていたTMTAおよびTMTBの評価結果に被験者間のばらつきが大きかったためであり,睡眠の状況の影響は,他の因子とともにFRTのような準静的なものだけでなくSTWのような動作時の動的要素に対し,複雑に絡んでいる可能性が高いと思われた.平成24年度のまず第一段階として行った若年者を被験者とした調査・実験から,日本語版ESS(Epworth Sleepiness Scale)は,睡眠合計時間,全睡眠時間,平均睡眠時間,最長睡眠時間との間に有意な負の相関を認めた.その一方で,バランス機能との間には相関を認めなかった.第二段階での高齢者を被験者とした研究で,高齢者は睡眠時間が短かくなると,身体機能,バランス機能および注意力が影響を受けることを示唆する結果が得られた.特に,睡眠時間の不足する高齢者は握力,膝伸展力に代表される筋力が低く,より高い姿勢制御が必要とされるTimed Up and Go testのほか,最大一歩幅や比較的簡単な動作課題であるFunctional Reach Testの成績も低かった.これらのことから,適切な睡眠時間のとれていない高齢者は,注意力との関連も含め,簡単な動作でもバランスを崩し易くなることが推察された.平成26年度は前年度に引き続き,新たに加えた高齢被験者を含めた平均睡眠時間の長短に基づく群分け(睡眠時間確保群:C-Gr群,睡眠時間短縮群:S-Gr群)により,睡眠時間のもつ身体機能・能力への影響に関する解析を行った.その結果,S-Gr群の膝伸展力は体重正規化前の値ではC-Gr群よりも低かった.一方,最大一歩幅では両群間に差かったが,起立-歩行課題の第1歩目の最大足部挙上位置はS-Gr群が低かった.また,体動活動指数と睡眠時間(百分率)との間には負の相関関係が認められ,睡眠中の体動および日中の活動を含めた要素が,睡眠の質的側面に与える影響の可能性を探る必要性が示された.以上のような結果から,これまでの計測項目,パラメータに加え,睡眠の質的評価,日中を含めた活動度と睡眠状況の把握,認知機能検査,QOLの評価,さらにはこれらの相互関係および転倒危険因子との関連性の評価が必要と思われた.地域に居住している高齢者12人(男性3人,女性9人,このうち介護保険適応は要支援1が4人,要支援2が5人)の被験者に対し,連続2週間にわたり腕時計型アクチグラフを装着して,睡眠の状況を観察した.最初の1週間は,被験者はそれまでと同様の生活パターンで毎日を過ごし,後半の1週間は起床後に布団,あるいはベッドまわりで行う約15分の軽い四肢体幹のストレッチを主体とする体操を実施した.1週目最終日と2週目最終日には,身体機能の評価を行い,睡眠にもたらす体操の影響と合わせて比較した.その結果,Timed Up and Go test(TUG),Functional Reach Test (FRT)等の身体機能には,1週目と2週目で差を認めなかった.

一方,睡眠においては,睡眠中の睡眠合計時間と全睡眠時間は2週目が有意に短かった.さらに覚醒エピソード数と睡眠エピソード数は2週目の方が少ない傾向を示した.これらのことより,起床直後に高齢者が行う軽い体操は,身体機能を大きく変化させることはないが,スムーズな1日の活動開始をもたらし,その後の1日の運動・動作,活動へ繋げ,適切な睡眠の量と質へと導く望ましい影響を与える可能性が示唆された.地域に居住する健常高齢者のうち,睡眠を確保できていない者は,確保できている者に比較して,転倒リスクの評価である機能的リーチテストでは有意にその距離が短かった.一方,活動性が高くはない高齢者は,起床直後の15分程度の軽い体操を1週間実施した結果,眠気尺度得点,身体機能,注意運動実行機能,QOLには変化を認めなかったものの,睡眠合計時間と全睡眠時間は有意に短くなり,覚醒エピソード数と睡眠エピソード数は減少する傾向が示された.このような起床直後の軽い体操の即時的な効果は,短時間で軽い体操であっても継続することによって睡眠を適正化し,身体機能や認知機能,QOLを高める可能性をもつことが示唆された.1.解析時間に長い時間を要すことは前年度と変わりないが,アクティグラフの装着を忘れてしまっている被験者が多数存在し,データ欠損のため十な客観性が得られる被験者数に達していない.2.睡眠のもたらす身体機能・能力への影響を見いだすために,QOL等を含めた新たな評価項目の追加が必要である.3. 1および2の理由により,「活動」をとおして,高齢者を「健やかな生活」へと導くために適切な「運動」と「睡眠・覚醒リズム」を高齢者に提示するまでに至っていない.理学療法学この後に加える被験者へは,アクティグラフの継続装着の重要性を十分説明し,有効な睡眠データの確保に努める.身体機能・能力に対する睡眠の影響のメカニズムは複雑であるため,今後は運動と活動によって,睡眠との関係でこれらがどのように変化するかだけでなく,QOLを始めとする心理的側面の評価を加えつつ,できるだけ多くの被験者の確実なデータを基に,高齢者を「健やかな生活」へと導き,その結果を以て学会発表,論文投稿へと繋げるられよう努める.被験者に装着したアクティグラフのデータにより,睡眠時間の長短が課題動作のいくつかのパラメータに影響を与えていることは提示できたが,実験データの解析に予想された以上の長い時間を要した.床反力計に関しては,可視的ではない固定性に問題が生じていることが分かり,STW課題での有効な力学的データは,動作開始から歩き出し第1歩目の初期接地時間までのものに限られた.このため,睡眠状況の影響を的確に捉える課題動作の絞り込みに至らなかった.アクティグラフを用いた高齢者の睡眠計測と各種の動作課題の計測により,睡眠のもたらす特徴として,短い睡眠時間は注意力や筋力を低下させ,急な動作や環境変化に対する適切な反応がとれず,バランスを崩して思いがけない転倒事故に至る可能性を示すことはできた.しかし途中で床反力計に不具合が発生していることが判明し,筋電情報を含めたより深い生体力学的解析がなし得なかった.また,アクティグラフは,睡眠の深さまでは測定できないため,平成25年度はこの点を踏まえた研究計画が求められた.データ解析に相当の時間を要していること,機器(アクティグラフ)装着を忘れる被験者が多く,信頼できる実験データを十分に得るまでの被験者数に達していないことにより,当初計画していたようには学会への参加・発表に要する支出,論文投稿料等への使途とするまでに至らなかった.平成25年度に解析した被験者は,日常の活動度が比較的高い被験者であったため,一般的な地域在住の高齢者集団とはいえなかった.
韓国語サイッソリにおける意味構造とプロソディの方言・言語対照研究

韓国語のサイッソリ現象は複合語で現れる音韻変化の一つであり、それに関する研究は少なくないが、リスナーの知覚・解釈に注目した研究は非常に少なかった。本研究では、この現象において、音韻と韻律情報がリスナーの知覚と構造解釈に及ぼす影響を、音響音声学的知見とともに心理言語学的実験によって明らかにした。さらに、摩擦音では平音と濃音の区別がない洛東江東部方言との対照を行い、音韻的に異なる方言間にどのような違いが存在するかを考察した。韓国語の方言の中でも珍しい特徴を持つこの方言は、消滅の危機に瀕しているため、危機方言の記録・保存の役割も果たした。平成26年度は、主に、慶尚東部方言における音韻対立の産出と知覚を明らかにするための調査を行った。多様な音韻環境を考慮して、摩擦音の対立がある語彙リストを作成した。慶尚東部の若年層および中年・高齢層話者の募集をし、録音の予備および本実験の実施した。また、比較のため、摩擦音の対立があるといわれている韓国語の標準語(ソウル)話者に対しても同じ実験を行った。得られたデータを音響・統計的に分析し、慶尚東部における音韻対立の産出の特徴を調べた。その結果、慶尚東部の中年・高齢層話者においては平音・濃音の区別がなく、濃音は平音のような音響的特徴をもつことが分かった。この結果に基づき知覚テストの刺激を準備した。試験的なテストで実験方法を検証した上、実際の知覚実験を行った。実験結果は国際学会「Laboratory Phonology 14」で発表をした。さらに、サイッソリにおける意味構造の影響を検討するため、語彙リストの作成および被験者の募集など、実験の準備を行った。本研究は、韓国語のサイッソリ現象において、音韻と韻律情報がリスナーの知覚と構造解釈に及ぼす影響を、音響音声学的知見とともに心理言語学的実験によって明らかにすることを目標としている。本年度は26年度に得られた音響テータ基づき、慶尚東部方言の高齢層における知覚テストを行った。具体的に、摩擦音の音声区別および摩擦音を含む複合語の意味解析テストを実施し、この方言の高齢層には摩擦音のlaryngeal contrastが無いことを確かめた。さらに、摩擦音の区別がないため、摩擦音を含む複合語の意味解析に影響を及ぼさないことが明らかになった。昨年度および今年度の実験で得られた結果を論文にまとめ学術雑誌への投稿を準備している。昨年度に得られたデータに基づき、計画していた慶尚東部方言の高齢層における知覚テストを行った。その結果、この危機方言の摩擦音に関する特徴、およびこと方言の音韻体系が摩擦音を含む複合語の意味解析におよぼす影響が明らかになった。また、実験の結果を論文にまとめることができた。韓国語のサイッソリ現象は複合語で現れる音韻変化の一つであり、それに関する研究は少なくないが、リスナーの知覚・解釈に注目した研究は非常に少ない。本研究では、この現象において、音韻と韻律情報がリスナーの知覚と構造解釈に及ぼす影響を、音響音声学的知見とともに心理言語学的実験によって明らかにすることを目的としている。さらに、摩擦音では平音と濃音の区別がない洛東江東部方言との対照を行い、音韻的に異なる方言間にどのような違いが存在するかを考察する。本年度は周りの子音環境が韓国語の閉鎖音及び摩擦音のlaryngeal contrastの知覚にどのような影響を及ぼすかを明らかにするために弁別実験を行なった。その結果、濃音が後行する場合は、先行する子音のlaryngeal categoryは平音と判断される可能性が高いことが分かった。これは韓国語の複合語境界でもlaryngealcooccurence restrictionが存在することを示している。また、ソウル方言だけではなく、東江東部方言でも同じ制約があることが明らかになった。計画した慶尚東部方言における音韻対立の産出と知覚の特徴が明らかになった。また平成27年度に予定している意味構造の影響を検討するテストの準備も順調にできている。慶尚東部方言の高齢層における知覚テストを行ったが、さらに慶尚東部方言の若年層および標準語話者との比較も必要であるため、データ収集の範囲を拡大する。また、国際学会での発表と論文の投稿も予定している。韓国語と日本語の音声学・音韻論今後は、意味構造のサイッソリへの影響および慶尚東部方言の複合語プロソディについて調査を実施する予定である。詳しくは、1)ソウルと慶尚東部方言において、産出と知覚・解釈テストの予備および本実験行う。2)その結果を国際学会で発表する。3)サイッソリにおけるプロソディの影響を検討する前に、まだ明らかになっていない慶尚東部方言の複合語プロソディについて調査を実施し、分析する。この結果は国内の学会で発表する。4)慶尚東部方言の複合語

プロソディ調査の結果に基づき、サイッソリにおけるプロソディの影響を検討するため、語彙リストの作成および被験者の募集を行う。実験の結果を国際学会で発表する予定であったが、慶尚東部方言の高齢層におけるテストの実施中インフォーマント募集やテスト方法に変更の必要性があったため、未使用額が生じた。このため、慶尚東部方言の高齢層におけるテストの結果発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。
死別体験後の複雑性悲嘆に対するエビデンスに基づいた介入技法に関する研究

暴力的死別(殺人、事故、自殺)による遺族のPTSDを伴う複雑性悲嘆に焦点を当てた認知行動療法(外傷性悲嘆治療プログラム)の有用性を明らかにした。被験者は女性15名で、うち13名が治療完了した。その結果、PTSD及び複雑性悲嘆症状とも治療の前後で有意な得点減少と改善を認め、その効果は治療1年後時点でも維持されていた。また外来診療機関での症例を呈示し、PTSDを伴う複雑性悲嘆の治療実態と問題点を検討した。本研究はShear K.(米国コロンビア大学)らによって開発された認知行動療法技法である複雑性悲嘆治療プログラム(Comphcated Grief Treatment:CGT)の本邦における予備的研究をさらに発展させることを目的としたものである。初年度である本年度は、CGTの日本語マニュアル及び各種書式を、本邦における実際の使用に合わせて修正し内容の向上をはかった。またプログラムについては原法のCGTを一部修正し、暴力的死別(殺人、事故、自殺)を体験した遺族に、より焦点を合わせた構成内容を組み立てた。被験者としてのプログラム参加症例は、犯罪被害者支援団体や医療機関等から殺人や事故の被害者遺族ならびに自死遺族の紹介を受けた。さらに兵庫県こころのケアセンターにおいて研究協力者(精神科医)に技法のトレーニングとスーパービジョンを行い、列車事故遺族にCGTを実施した。第23回国際トラウマティック・ストレス学会(米国)及び第27回日本社会精神医学会(福岡)において、第1報として9症例(殺人4、事故5)についてプログラム実施前後の変化を中心として報告した。プログラム前後でPTSD症状尺度、抑うつ尺度、外傷性悲嘆尺度のいずれも平均得点が有意に減少していた。症例は引き続き蓄積中であるが、予備的結果として有用性を示唆することができた。また暴力的死別による複雑性悲嘆に関する文献のレビューを行い、研究プログラムの紹介も合わせて総説論文として専門誌に発表した。死別体験はしばしば遺族に慢性の病的悲嘆を生じる。本研究はとくに暴力的死別(殺人、事故、自殺)遺族のPTSDを伴う悲嘆を対象とし、認知行動療法である複雑性悲嘆治療プログラム(CGT)の本邦における予備的研究の発展を目的としている。昨年度(初年度)は、プログラム実施に合わせてマニュアルや手法の検討を行うとともに、共同研究施設でのスーパービジョンを実施した。本年度は引き続き症例を蓄積し、計15例(すべて女性:殺人7,事故6,自殺2)がエントリーし、うち13例(殺人6,事故6,自殺1)が週1回90分計15セッションのプログラムを終了した(中断2例)。プログラムの開始前、終了後、3ヶ月後、6ヶ月後、1年後の時点において、PTSD診断面接尺度(CAPS)、自記式PTSD症状尺度(IES-R)、抑うつ尺度(CES-D)、全般健康尺度(GHQ-28)、外傷性悲嘆尺度(ITG)により症状評価を実施している。本年度末時点において、13例全例が6ヶ月後追跡調査までを終了した。その結果、下記(N=13)のように、いずれの尺度においてもプログラム前後で症状得点に有意な減少を認め、その効果は6ヶ月後の追跡調査時点においても維持されていることが確かめられた。次年度(最終年度)は1年後追跡評価を終了し、最終結果をまとめる予定である。CAPS:開始前61.2,終了後22.2,6ヶ月後32.5;IES-R:開始前47.5,終了後14.7,6ヶ月後20.9CES-D:開始前29.5,終了後16.4,6ヶ月後19.2;GHQ28:開始前16.0,終了後5.78,6ヶ月後10.5ITG:開始前73.2,終了後39.1,6ヶ月後46.6なお共同研究施設(兵庫県こころのケアセンター)では列車事故遺族4例、震災遺族1例を対象としてプログラムを実施した結果、5例中4例でプログラム前後でのPTSD症状の有意な改善を認めた。本研究は複雑性悲嘆の中でもしばしば治療が困難な暴力的死別遺族(殺人、事故、自殺)を対象として、PTSDを伴う複雑性悲嘆に焦点を当てた認知行動療法(週1回90分、標準セッション数15回)の有用性検証を目的とした。昨年度までにエントリーした症例は女性15名(殺人7,事故6,自殺2)であり、そのうち13名が治療を完了した(中断2例)。完了者は3ヶ月、6ヶ月、1年後、2年後の追跡調査を実施し、本年度は1年後調査までを終了し結果を解析した(repeated ANOVA)。症状評価は、PTSD診断面接尺度(CAPS)、自記式外傷性ストレス症状尺度(IES-R)、抑うつ尺度(CES-D)、全般健康尺度(GHQ-28)、複雑性悲嘆尺度(ICG)を使用した。《完了者分析(n=13)》

Tukey法によるペアごとの検定では、ITTでのCES-Dを除き、すべての尺度において治療開始前と終了後で有意な得点減少が得られ改善を認めた。さらに終了後と1年後時点に得点の有意差はなく、改善は維持されていた。以上より、PTSDを伴う複雑性悲嘆に対して、本治療プログラムは有用であり、PTSD、複雑性悲嘆とも改善が得られ、その効果は治療1年後も維持されていることを明らかにできた。本結果はアジア圏からの初報告として国際誌に投稿予定である.
電気自転車とリヤカーを利用した災害時用支援ミニステーションの構築

本研究は、これまで研究者らのグループが行ってきた、簡易電気自転車開発、競技用簡易電気自動車開発の技術と研究成果を基に、アシスト付電動補助リヤカーを母体とした電源供給や照明設備等を兼ね揃えた災害時支援ミニステーションの構築実現を目的として、以下の研究活動を行った。研究実施計画に沿って報告する。1.災害時用の電動補助付リヤカーの設計・製作駆動システムの試作検討を行い、電流センサを用いたマイコンにての左右二輪トルク制御の駆動システムとダイレクトドライブを用意し、安定した駆動性能と信頼性を実現した。2.双方向型降圧チョッパ回路を利用した人力による電気自転車用発電回路の設計・製作当該回路の発電性能を評価し、発電効率の改善を試みた。データロガーを使用して、システムの完成度と改良点を確認した。3.自作発電システムと市販発電装置の性能比較と安全性の検討実用性と安全性を重視し、リヤカーに搭載する発電装置の比較・検討を行った。今回の製作したリヤカーには、市販の発電装置を搭載し、自作発電システムは引き続き改良と開発を行う。4.電動補助付リヤカーを母体とした発電装置を有した災害時のためのミニステーションの設計・製作リヤカーの駆動輪は荷台の下に配置し、車輪半径分のスペースは、防災用品等を収納可能な二段構造とした。駆動用回路・バッテリーの他、予備バッテリー、LED照明装置、ラジオ・ヘルメット等の防災グッツを収納。荷台サイズは要救助者搬送も考え、1000×2000mm。長イスに変形できる救助用担架も製作、平時は搭載する。5.実用性の評価と商品化の検討、研究取りまとめ駆動方法の検討、発電・蓄電装置の性能と問題点を確認した。設計・製作においては、被災経験から震災時に必要と考えられるコンセプトを最大限に取り入れたことから、やや重量超過の感が認められるも、実用性は十分である。今後は搭載したコンセプトを提示して、必要なものを選択し製作できる、震災用簡易リヤカーの設計・製作に向けて研究活動を行っていきたいと考えている。
タイ華人宗教世界の解明―祭祀・祭礼の実態調査を通じて―

本課題において最もまとまった成果となったのは、中国系タイ人女性大乗仏教比丘尼に関する問題である。中国・台湾・韓国・ベトナムなど、大乗仏教の伝統を継承する国々では、女性が比丘尼として出家する慣行が今日まで継承されているにもかかわらず、上座仏教を基幹とするタイでは、タイの国家サンガに属する大乗仏教の宗派である華宗と越宗には、比丘尼の所属は認められていない。そのため、タイ人女性が大乗仏教の比丘尼としての出家を希望する場合には、海外のサンガを通じて出家し、国内では国家サンガから独立して活動することを余儀なくされるという点で、上座仏教の比丘尼と同様に問題を抱えているということが明らかになった。当初、タイ華人が行う数多くの年中儀礼に参与し、各儀礼にかかわる神仏や供え物、儀礼・祭礼のプロセス、そしてそのそれぞれの意味を詳細に検討・分析することによって、タイ華人が継承する宗教世界の解明を試みる計画であった。しかし、通念にわたって頻繁に行われる祭礼について、逐一海外渡航のうえ、フィールド調査を実施することは、想定以上に困難であり、ルーツや使用言語の異なるタイ華人の小集団間の関係が必ずしも良好でないケースがあり、アプローチできる集団に偏りが生じることが分かったため、フィールド調査とともに、文献調査による研究を実施することとした。本年度は、マイクロリーダーを購入し、1888年から1941年までのBangkok Times紙のマイクロフィルムを貸与して、そこに記されたタイ華人の寺廟・宗教儀礼・宗教活動に関する記事の収集に努めた。さらに、1900年前後に刊行されていた日本の仏教雑誌『中外日報』に掲載されたタイ華人の宗教活動・信仰に関する記事を収集し、これまでのフィールド調査による知見と照合する作業を行った。また、タイ華人のルーツである中国南部沿海地域の観音信仰と女性に関して、タイ以外の国での展開と比較の視点が得られたので、韓国語資料の翻訳を依頼し、解析に当たった。2015年2月には、春節の時期に合わせてバンコクに渡航し、従来からの研究協力者であった斎堂の住持に同行して信徒の家庭を訪問し、各家庭で行う春節の祭礼について、参与観察を行った。またバンコクの華人街の中心であるヤワラートにある主要寺廟における春節の祝祭に参与し、各寺廟における祭礼や供食、供物等について情報収集を行った。本年度は、2回の海外出張の計画を軸に研究を進行させた。第1回目の海外出張は、平成27年6月22日平成27年6月30日にかけて、インドネシアのジョグジャカルタで開催された第14回サキャディーター国際女性仏教徒会議に参加し、"Diversity of Mahayana Buddhist bhikkhunis inThailand: roots, affiliation, and status"と題する研究発表を行った。この発表では、上座部仏教国タイでは極めて少数派の大乗仏教の比丘尼として生きる中国系タイ人女性へのインタヴュー調査を基に、比丘尼を容認しないタイ・サンガの体制の下で、大乗比丘尼となった女性たちが、上座部比丘尼としての生き方を模索するタイ人女性たちと、共通の宗教的・社会的経験を踏まえていることを明らかにした。第2回目の海外出張は、平成27年9月22日平成27年9月27日にかけて、台湾の台北、宜蘭、新竹、台中、高雄の各市にある大乗仏教の比丘尼寺院を訪問し、道教と大乗仏教が混交した齋教と呼ばれる菜食の修行者が、大乗仏教の比丘尼に移行した経緯について、インタヴュー調査を行った。この調査を通じて、タイにおける中国系タイ人の中国宗教の実践形態全般、および中国系タイ人の宗教施設である斎堂の宗教実践と大乗仏教との関係を解明するうえで、台湾における中国宗教に関する研究が貴重な視座を提供してくれることが明らかになった。その後、台湾で収集した資料・文献と対照しながら、タイの資料を読み進めた。資料の解析に時間を要しており、思うように研究成果の発表につなげることができていない。平成28年度には、通年にわたって、タイで出版された華字紙にみられるタイ華僑・華人による宗教実践形態とそれらに関する識者の議論についての資料読み込みに当たった。また、2回の海外調査を実施し、その成果をもとに、研究課題についての理解を深めた。まず、2016年9月19日26日にかけて、多数の中国系タイ人の故地に当たる中国南部沿海地域の広州・汕頭・厦門・泉州を訪ねた。特にタイ方面への華僑の送り出し港であった汕頭では、現代の中国系タイ人の信仰を集める中国宗教の古廟について調査するとともに、現地通訳を通じて、中国国内の廟に対する中国系タイ人からの支援や、中国系タイ人の間で盛んにおこなわれる祭礼等の現代中国宗教実践形態等に関する聞き取り調査を行った。また、華僑研究・東南アジア研究で知られる曁南大学、厦門大学、華僑博物館等を訪問して、図書館での資料収集、中国人研究者・大学院生との交流を通じて、多数の東南アジア方面への移民を送り出した地域の歴史・地形・環境と同地で展開した宗教運動等に関する中国語研究の所在について情報収集を行った。次に、2017年2月22日3月2日にかけて、タイに渡航し、バンコクの華人街における斎堂、念仏社にて、それぞれの来歴や現在の宗教活動等についてのインタヴュー調査を実施した。

また、インフォーマントの一人から、バンコクの斎堂における女性斎食実践者やバンコクの中国系宗教団体、大乗仏教団体等に関する貴重なインフォーマントおよび写真・雑誌等の資料の所在についての情報提供を受け、さらなる調査・研究の深化につながる貴重な成果が得られた。家庭の事情による。平成29年度には、2度の海外調査を実施した。1回目は、平成29年8月にイギリス・ロンドンに渡航し、ロンドンのBuddhist SocietyやLondon Buddhist Viharaなどにおいて、近代仏教の形成の一端を担ったと考えられるタイ・中国の僧侶・在家仏教徒の活動と、Christmas Humphreyを中心とする欧米人仏教徒との間で繰り広げられた英語と欧米人による仏教への関心を介した仏教思想交流に関して、機関誌The Middle Way, London Buddhist Society Chronicleなどの資料収集を行った。2回目の海外調査は、平成29年9月、タイ・バンコクに渡航し、中華佛学研究社、佛光山バンコク別院、済元堂、観音堂などにおいて、資料収集・インタヴュー調査を実施した。中華佛学研究社では、創立者の娘に当たる女性に対し、創立者の経歴と仏教に関する活動、中華佛学研究社を来訪した著名中国人僧侶との思想交流等についてインタヴューを行い、関連資料の提供を受けた。佛光山バンコク別院では、タイ生まれ潮州系華人仏教知識人による中国大乗仏教とタイ上座部仏教の思想交流を仲介した活動の足跡を示す雑誌記事の資料収集を行った。済元堂、観音堂など、道教・大乗仏教の混交した中国宗教の斎堂において養育された孤児で、のちに大乗仏教の比丘尼として出家した女性たちに対し、それぞれの経歴に関するインタヴュー調査を行った。本課題において最もまとまった成果となったのは、中国系タイ人女性大乗仏教比丘尼に関する問題である。中国・台湾・韓国・ベトナムなど、大乗仏教の伝統を継承する国々では、女性が比丘尼として出家する慣行が今日まで継承されているにもかかわらず、上座仏教を基幹とするタイでは、タイの国家サンガに属する大乗仏教の宗派である華宗と越宗には、比丘尼の所属は認められていない。そのため、タイ人女性が大乗仏教の比丘尼としての出家を希望する場合には、海外のサンガを通じて出家し、国内では国家サンガから独立して活動することを余儀なくされるという点で、上座仏教の比丘尼と同様に問題を抱えているということが明らかになった。平成26年7月31日から2か月ほど、家庭の事情により、タイ華人の祭礼の時期に合わせてタイに渡航し、フィールド調査を実施することができなかった。海外調査を実施できる限られた機会を活用し、最大限、資料収集とインタヴュー調査に当たり、国内での資料解析とデータ整理・分析を進めていきたい。平成28年度までに得られた得られた知見および新たな情報へのアクセスの可能性を生かし、平成29年度には、バンコクの斎堂・仏教団体でのインタヴュー調査を拡充するとともに、大乗仏教団体図書室所蔵の仏教雑誌を系統的に閲覧し、聞き取り・文献双方の情報を総合することにより、外部にはほとんど存在程度にしか知られていない華僑・華人の宗教コミュニティの歴史と横断的つながりの内実を解明したい。
インジウムを用いたニュートリノ検出器の開発研究

インジウムを利用した低エネルギーニュートリノの検出器の開発を行っている。特に太陽ニュートリノに限ると^7Be反応からのニュートリノ検出が目的となる。固体検出器および液体検出器の開発を行っている。固体検出器としてはインジウムを添加した無機シンチレータ、及びインジウム無機結晶の開発試作を行った。BGO(In)はIn3%含有のものまでつくったが、どれも減衰長が非常に短かった。CsI(In)はIn5%含有以上で不透明となった。23%ならば、使える可能性がある。TlI(In)は低温にしても発光しなかった。InIは、低温にすると発光するが、発光波長で透明ではなく検出器には使えないことがわかった。InBrは発光しなかった。InPは、レーザーの励起で室温で発光し、しかもその波長でInPは透明であるけれど発光波長は赤外であった。したがって、フォトダイオードで読みださねばならず、フォトマル読みだしより千倍の発光量が必要とされ、現在室温では、レーザーの励起でしか発光を見ることができない。親水性を持たせた液体シンチレーターの中にインジウムを重量比で7%溶かすことに成功した。分解能は500keVでほぼ15%、減衰長30cmが得られた。これは^7Beニュートリノ検出器として要求される性能を満たしている。我々は、さらに個数や費用などから今すぐには現実的ではないが、将来PPニュートリノの検出器にもなり得るInP半導体検出器を開発した。今までに、直径1mmのダイオードの開発に成功し、14keVのガンマ線をエネルギー分解能3keVで読みだすことに成功している。現在、さらに3mmのものを試作中である。
室温溶融塩型イオン伝導性高分子の設計とイオニクスデバイスへの組込み

室温溶融塩は新しい電気化学反応場として期待されているが、純品を合成することが難しかった。そこで、我々は始めに簡便な合成法を提案し、極めて多種多様な塩を合成し、それらの中から液状塩を多数見いだしてきた。これらの特性と構造の相関から高性能の溶融塩の合成指針を纏めることができた。次に機能性溶融塩の合成を進め、電場下で移動しない(溶媒として利用できる)溶融塩の合成に成功した。これらの知見を基礎として、高分子化を行った。重合可能な席としてビニル基をカチオンあるいはアニオンに導入し、溶融塩化させた。重合後イオン伝導度は大きく低下したが、これは系が固くなりイオンの移動度が大幅に損なわれたためである。そこで、ビニル基とイオン性席との間にスペーサーを導入し、重合後のイオン伝導度の低下抑止を試みた。その結果、適切なスペーサー長が有効であることを見いだした。さらに両イオンを固定した高分子など、多様な形態を作成し、選択的イオン伝導能に優れた系の設計を行った。これには代表的な生体高分子であるDNAも検討した。いくつかの系が優れたイオン伝導性高分子となり、柔軟性に富んだフィルムを与えた。リチウムカチオンを選択的に輸送する能力を有する高分子を用いてリチウムイオン電池を試作した結果、従来の有機溶媒を電解質とした系と同等の性能を有する電池が試作できた。平成11年度は溶融塩を形成することのできる有機化合物の特定を中心に行い、モデル系の成果の蓄積を目指した。有効な塩種の短期間での探索を可能にするために、芳香族へテロ環の3級アミンを有機酸で中和した塩をモデルとする方法論を確立した。本法は室温溶融塩作成時に重大な問題である不純物除去の必要が無く、効率よく短時間で室温溶融塩を得ることのできる方法である。その結果、ピロリニウム塩、インドリウム塩、ルチジニウム塩、カルバゾリウム塩等でも融点の低い溶融塩形成が可能であることを見いだした。これに従い、指針を固め、相当するオニウム塩の作成を行った。既にイミダゾルイム塩とスルホンイミド塩を混合して溶融塩が形成できることは分かっているが、それ以外にも多くの系で室温溶融塩の作成が可能であった。重合可能な溶融塩の作成も試みた。この場合でも副生成物である無機塩の除去が不要な中和法を利用した。N置換ビニルイミダゾールを各種有機酸で中和して得られるN-ビニルイミダゾリウム塩が溶融塩となることを確認した。この系を重合し、溶融塩ポリマーの作成を行った。残念ながらこの高分子単独では高いイオン伝導度は示さなかったので、これにキャリアイオン源となるスルホンイミド塩を加え、イオン伝導性ポリマーとして評価した。その結果、力学強度に優れた高分子で高いイオン伝導度を発現できる系が得られた。これは高分子中で溶融塩ドメインを連続して保持し、しかも成膜性に優れた系である。平成12年度は既に開発した芳香族ヘテロ環の3級アミンを有機酸で中和して溶融塩を得る方法論を駆使して新しい系の展開を行った。特に室温溶融塩をイオニクスデバイスに応用する際に致命的とも言える欠陥があったが、これを解決する試みを行った。室温溶融塩はイオンからなる液体であるため、電位勾配下では、成分イオンが移動してしまい、目的イオンのみの輸送は不可能であった。そこで、カチオンとアニオンを共有結合で結んだZwitter型溶融塩の合成を行った。1分子中にカチオンとアニオンの両者が存在すると、一般に融点は非常に高温となる。イミダゾリウムカチオンであっても例外とはならず、合成した多くのZwitter型塩は室温で粉末の固体であった。そこで、これにイミダゾリウムカチオンと溶融塩形成が期待されるビス(トリフルオロメタンスルホニルイミド)のリチウム塩を添加し、最終的に自由度が高いリチウムイオンのみの伝導を検討した。

その結果、多くのZwitter型塩は溶融塩となり、優れたイオン伝導度を示し、リチウムイオン輸率も0.5を超える値が得られた。溶融塩のフィルム化も試みた。N置換ビニルイミダゾールを各種有機酸で中和して得られるN-ビニルイミダゾリウム塩は溶融塩モノマーであるが、これを重合し、溶融塩ポリマーとした。これにキャリアイオン源となるスルホンイミド塩を加え、イオン伝導性ポリマーとして評価した。その結果、力学強度に優れた高分子で高いイオン伝導度を発現できる系が得られた。さらに、遺伝子であるDNAの核酸塩基構造がヘテロ芳香環であることに注目し、DNAと室温溶融塩の相溶性が高いと予測し、溶融塩を含有するDNAフィルムの作成を行った。溶融塩の一種であるポリエーテル/塩ハイブリッドの添加系でもイオン伝導性DNAフィルムが得られ、環境にやさしいイオン伝導性高分子膜の作成の可能性を見出すことができた。これらは高分子中で溶融塩ドメインを連続して保持し、しかも成膜性に優れた系である。これまで室温溶融塩は簡便な合成法が無かったので、幅広い研究が妨げられてきた。平成13年度は我々が開発した中和法を用い、極めて多種多様な塩を合成し、それらの中から液状になる塩を多数見いだした。これらの特性と構造の相関から高性能の溶融塩の合成指針を纏めることができた。特に、4級化したオニウム塩から得られる溶融塩と比較したが、若干物性値が劣るものの、モデルとして、あるいは溶融塩として十分利用できるものであった。次に機能性溶融塩の合成を進め、電場下で移動しない(溶媒として利用できる)溶融塩の合成に成功した。これは、カチオンとアニオンを同一分子内に固定することにより得られた。融点がまだ高いのが欠点であるが、分子構造を変えることにより、室温で液状とすることも目処がついた。さらにこれらの知見を基礎として、高分子化を行った。重合可能な席としてビニル基をカチオンあるいはアニオンに導入し、溶融塩化させた。重合後イオン伝導度は大きく低下したが、これは系が固くなりイオンの移動度が大幅に損なわれたためである。そこで、ビニル基とイオン性席との間にスペーサーを導入し、重合後のイオン伝導度の低下抑止を試みた。その結果、適切なスペーサー長が有効であることを見いだした。さらに両イオンを固定した高分子など、多様な形態を作成し、選択的イオン伝導能に優れた系の設計を行った。
高強度ニオブ3スズ線材の熱的安定性と冷凍機冷却マグネットへの応用

CuNb/Nb_3Sn極細多芯線材によるテストコイルを作製して、液体ヘリウム中での侵漬冷却状態と真空中での伝導冷却状態での安定性状態を詳しく測定した。冷凍機冷却方式では最小クエンチエネルギーは液体ヘリウム使用の場合よりも1/3ほど低下すること、また逆に常伝導伝搬速度は3-4倍ほど大きくなることが分かった。これらの振る舞いは運転電流の負荷率に依存するが、冷凍機冷却方式の場合は特に負荷率依存性が強く現れることが特徴である。リアクト・アンド・ワインド法によって作製したテストコイルによって大電磁応力の試験を行った。リアクトしたNb_3Sn線材を0.33%の曲げ歪みでコイルを巻き330Mpaに相当する電磁応力まで経験させたが、臨海電流特性に劣化がないことが分かった。この結果は、補強安定化CuNb/Nb_3Sn線材の国有特許内容を実証したことを意味する。補強安定化CuNb/Nb_3Sn線材を用いて、コンパクトな大口径ヘリウムフリー超伝導マグネットと水冷マグネットを組合わせた世界初のヘリウムフリーハイブリッドマグネットの建設に着手した。360mm室温ボアに8Tを発生できるヘリウムフリー超伝導マグネットと15Tの水冷マグネットが組合わされて52mm室温ボアに23Tを発生できるハイブリッドマグネットとなる予定である。冷却安定性評価用のGM型冷凍機冷却クライオスタットを作製した。真空状態におかれたテストコイルを4K冷凍機によって固体伝導冷却する構造を持ち、15Tを発生できるヘリウムフリー超伝導マグネットに組合わせて性能テストを実施した。4Kから30Kまでの温度可変、15Tまでの磁場印加、200Aまでの通電電流をパラメータとして変化させることが可能となった。CuNb/Nb_3Sn極細多芯線材によるテストコイルを作製して、臨界電流の温度、磁場依存性を測定した。さらに、液体ヘリウム中での侵漬冷却状態と真空中での伝導冷却状態での安定性状態を詳しく測定した。その結果、冷凍機冷却方式では最小クエンチエネルギーは液体ヘリウム使用の場合よりも1/3ほど低下すること、また逆に常伝導伝搬速度は3-4倍ほど大きくなることが分かった。CuNbを補強安定化とした新しい高強度極細多芯Nb_3Sn線材の無冷媒での冷却安定性を明らかにする。さらに、これまでの強磁場大口径超伝導マグネットでは実現できなかった高電流密度で、機械的な耐応力性に極めて強い高強度CuNb/Nb_3Sn線材を用いたコンパクトな強磁場大口径超伝導マグネットのモデルコイルによって、出願中の国有特許申請内容を実証する。ヘリウムフリー超伝導マグネットに安定性試験装置を組み合わせて、熱的安定性試験を実施した。コイル内に設けたヒーターによりクエンチさせて、最少クエンチエネルギー、クエンチ伝播速度を真空雰囲気において測定した。また、リアクト・アンド・ワインド法によって作製したテストコイルによって大電磁応力の試験を行った。その結果、最少伝播エネルギーは臨界電流密度が高いほど小さくなり、CuNb補強安定化のNb比が大きくなるほど小さくなること、また、常伝導伝播速度は安定化基材によらないことが判明した。さらに、大電磁応力の試験では、リアクトしたNb_3Sn線材を0.33%の曲げ歪みでコイルを巻き330Mpaに相当する電磁応力まで経験させたが、臨界電流特性に劣化がないことが分かった。この結果は、補強安定化CuNb/Nb_3Sn線材の特許申請内容を実証したことを意味する。ハイブリッドマグネットは強磁場発生とともに内側の水冷マグネットがそのマグネットめ縁付近に強い磁場勾配を作ることができるため、超伝導マグネット単体では実現できないような大きな磁気浮上力を生み出すことができる。これまでのハイブリッドマグネットでは、23Tの磁場発生において2500T_2/mの磁気浮上力が得られている。反磁性物質が重力と釣り合う力は、水で1370T_2/m、SiO_2で1990T_2/m、BK7と呼ばれるガラスで2310T_2/mであるため、これらを用いて無重力状態と等価の磁気浮上効果を実証してきた。ハイブリッドマグネットの運転には、外側の大口径超伝導マグネットが多量の液体ヘリウムを必要とする。

このために、液体ヘリウムの補給に時間がとられ、実験時間を中断する場合もしばしば生じていた。高強度ニオブ3スズ線材の応用として、ハイブリッドマグネット用の大口径超伝導マグネットを冷凍機冷却方式を採用したコンパクトな超伝導のマグネットの建設に着手した。CuNb/Nb_3Sn線材を最内層コィルに使用して210MPaの電磁応力に耐えるようにした。2電源方式の設計にして、外コイルにおける198Aの運転電流で4.59T、内コイルにおける145Aで3.41Tの合計8Tを360mm室温ボアで発生させることができる。水冷マグネットの組合せにより、世界で初めて無冷媒型ハイブリッドマグネットとして52mmの室温ボアに23Tの定常強磁場を発生できるものと期待される。液体ヘリウムを一切必要とせずそのための時間制限のない磁気浮上による材料開発に使われる予定である。
望ましい利益配分を目指して: 協力ゲームの解の公理的分析

人々が協力することで生じる利益構造を数学的に記述し,達成された利益をどのように配分すべきかを研究する分野が協力ゲーム理論である.これまで協力ゲームの解として様々なものが研究されており,代表的な解としてシャープレー値とよばれる解がある.シャープレー値は,人々の協力への貢献度に基づいて配分を行うものであり,言わば完全成果主義的な配分方法と言える.これに対し,平等性や貢献度以外の人々の間の異質性を考慮し,より望ましい解を模索する試みが近年盛んに行なわれている.このような研究を背景とし,より望ましい配分ルールの構築を目的とする.人々が協力することで生じる利益構造を数学的に記述し,達成された利益をどのように配分すべきかを研究する分野が協力ゲーム理論である.これまで協力ゲームの解として様々なものが研究されており,代表的な解としてシャープレー値とよばれる解がある.シャープレー値は,人々の協力への貢献度に基づいて配分を行うものであり,言わば完全成果主義的な配分方法と言える.これに対し,平等性や貢献度以外の人々の間の異質性を考慮し,より望ましい解を模索する試みが近年盛んに行なわれている.このような研究を背景とし,より望ましい配分ルールの構築を目的とする.
発育期および高齢期の運動が卵巣摘除マウスの骨硬度・骨密度に及ぼす影響

人口の高化に伴い社会的な問題となっている骨粗鬆症の予防法の一つとして運動が注目されている。運動による骨への影響については、これまでcross sectionalな研究が多く、発育期から高齢期まで継続的に検討されたものは少ない。そこで本研究では、ヒト(女性)の加齢を想定し、発育期の運動効果閉経期における発育期の運動効果の推移、高齢期における発育期の運動効果の推移および高齢期の運動効果などについてマウスを用いて縦断的に検討した。方法は、ICR系雌性マウスを用いて(1)発育期:8週間(715週齢)走運動負荷(12m/分×1時間、5日/週)を行い運動の有無別2群を比較した。(2)閉経期:16週齢時に卵巣摘出を行い、14週間後(30週齢)に発育期の運動の有無別2群とsham ope.群の計3群を比較した。(3)高齢期:発育期の運動の有無に高齢期の運動(発育期と同負荷)の有無の条件を加えた4群とsham ope.群の計5群について、運動開始4週間目(34週齢)と8週間目(38週齢)の2回比較した。結果は以下のとおりである。(1)発育期の運動は、骨硬度や骨密度を増加させpeakbone massを高めることに大きな役割を果たしていることが認められた。(2)卵巣摘出および低Ca飼料による骨の粗鬆化は、術後20週間以降にみられた。(3)発育期の骨に対する運動効果は、生涯に亘り長期間持続され、発育期における運動が骨粗鬆症の予防にはいかに対接であるかが推測された。(4)骨の脆弱化が進行する高齢期においても、定期的に継続される運動は骨硬度や骨密度を維持、増加させることが可能であることが認められた。
大規模ジェスチャー認識のための基本動作モデル生成の研究

今年度は、手話の手座標・形状情報の統合に基づく認識法の検討、アクティブ画像探索法に基づく手の高速追跡法、基本動作モデルの検討を行った。以下にそれぞれについて述べる。1.国立身体障害者リハビリテーションセンター研究所開発の日本手話データーベース(DB)を利用した。当該DBの中から動作数の多い手話動作者、出現頻度の高い18単語を選び学習・認識の対象とした。手話の特徴パラメータとして、手の動作と形状情報を利用しているが,それらを統合する方法(初期統合法、結果統合法)を検討した。動作:形状に7:3の重み付けをした統合により、形状情報単独に比べて誤り改善率が12.5%と向上し、82.8%の単語認識率が得られ、その有効性が示された。手話単語モデル作成には隠れマルコフモデルを用いている。2.手の座標抽出の実時間処理を目指して、アクティブ画像探索法に基づく方法を検討した。提案法は、過去の手座標から現在の探索範囲を予測し、探索範囲内の動作領域と肌色領域の情報から手座標を高速抽出する方法である。RWCPの手話単語DBに対して、肌色情報のベクトル量子化に基づき手の座標を抽出する従来法と比較を行い、4倍高速に抽出可能であることを確認した。3.前後の基本動作情報に基づくコンテキストクラスタリングを用いる基本動作モデル学習法を提案した。RWCPの手話単語DBを用いたが、まず手話単語を基本動作のラベル付けを行い、コンテキストクラスタリングに基づいて基本動作モデルを作成し、更に連結学習により各モデルを再学習する。得られた基本動作モデルの接続により任意の単語モデルを作成する。研究では、33単語モデルの認識実験を学習データに対して行ったが、約93%の認識率が得られ、提案法の有効性が確認できた。今後は,テストデータに対して有効性を検討していく予定である。大規模あるいは連続音声認識では、音素を基本単位として用いる方法がほぼ確立されているが、ジェスチャー認識についてはそのような定まった知見がまだ得られていない。そのため、音声認識の音素に相当する効率的な基本単位を検討する必要がある。たとえば、各ジェスチャーを一つのモデルで表現する方法が考えられるが、ジェスチャーの種類が数千にもなる場合、ジェスチャー毎にモデルを作成するのは現実的ではない。そのため、音声認識の音素に相当する効率的な基本単位が必要になる。一般に異なるジェスチャーであっても、それぞれのジェスチャーには同じような動作が含まれていることが多い。本研究では、その類似した基本動作を音声認識における音素に相当するものと考え、それらの基本動作の組み合わせによる大規模なジェスチャー認識のアプローチを検討する。研究では、これらの基本動作を統計的な尺度に基づいて生成する方法を提案し、大規模なジェスチャー認識を行うことを目標とする。本年度は以下の点を検討した。(1)動作モデルの作成と認識:ジェスチャーは、原画像そのままではデータ量が多いため、特徴量として、肌色検出に基づく両手座標、主成分分析による主成分得点を用いた。更に、これらを特徴量と基にジェスチャー毎の隠れマルコフモデルを作成し認識実験を行った。これらから基本動作に必要な隠れマルコフモデルの状態ベクトル集合を作成した。(2)基本動作モデルの作成:異なるジェスチャーであっても、それぞれのジェスチャーには同じような動作が含まれることが多い、したがって、その類似した基本動作を(1)で得られる状態ベクトル集合から、情報量を基準として自動生成する方法を検討を始めた。来年度以降は、それらの基本動作の組合せによるジェスチャーのモデル構築のアプローチを検討する。

今年度は,現実に近い服装の日本手話の単語単位のモデル化と認識実験を行い,さらに動作の基本単位の検討を開始した.単語認識のため,研究では国立身体障害者リハビリテーションセンター研究所が開発の日本手話学習システムのデーターベース(DB)を利用した.実験では,まず手話DB内の連続手話画像を単語単位にラベル付けを行うとともに,手話DBを使用するためのより柔軟な電子辞書システムを構築した.当該DBは4名の基本250単語から成っているが,その中から動作数の多い手話動作者を選び,さらに出現頻度の高い18単語を選んで学習・認識の対象とした.手話の特徴パラメータとして,手の位置座標と手の形状を利用しているが,今年度は手の位置情報の抽出法について検討を行った.従来法では,使用DBが同じ服装で長袖という限定された服装であったので,手の位置情報として手の肌色情報からベクトル量子化によりその中心座標を利用していた.しかし,半袖などのより現実的な手話に対応するため,肌色情報領域を最小2乗法により直線近似し,その先端部から座標を得る方法を提案した.また,手の形状は提案法で求めた位置情報を基に,その付近の画像の主成分分析により得られた主成分スコアを特徴量として用いた.認識結果は,手の位置情報のみを用いた場合で隠れマルコフモデルの状態数を2から8に変化させた場合の平均は,従来法の56.5%から提案法の68.3%となり,さらに手の形状の特徴量として25次の主成分係数のみを用いた場合,64.3%から76.3%となり,提案法の有効性が確認された.また以上のほかにも,手の動きを高速に追跡するためのアルゴリズムについても検討した.今年度は、手話の手座標・形状情報の統合に基づく認識法の検討、アクティブ画像探索法に基づく手の高速追跡法、基本動作モデルの検討を行った。以下にそれぞれについて述べる。1.国立身体障害者リハビリテーションセンター研究所開発の日本手話データーベース(DB)を利用した。当該DBの中から動作数の多い手話動作者、出現頻度の高い18単語を選び学習・認識の対象とした。手話の特徴パラメータとして、手の動作と形状情報を利用しているが,それらを統合する方法(初期統合法、結果統合法)を検討した。動作:形状に7:3の重み付けをした統合により、形状情報単独に比べて誤り改善率が12.5%と向上し、82.8%の単語認識率が得られ、その有効性が示された。手話単語モデル作成には隠れマルコフモデルを用いている。2.手の座標抽出の実時間処理を目指して、アクティブ画像探索法に基づく方法を検討した。提案法は、過去の手座標から現在の探索範囲を予測し、探索範囲内の動作領域と肌色領域の情報から手座標を高速抽出する方法である。RWCPの手話単語DBに対して、肌色情報のベクトル量子化に基づき手の座標を抽出する従来法と比較を行い、4倍高速に抽出可能であることを確認した。3.前後の基本動作情報に基づくコンテキストクラスタリングを用いる基本動作モデル学習法を提案した。RWCPの手話単語DBを用いたが、まず手話単語を基本動作のラベル付けを行い、コンテキストクラスタリングに基づいて基本動作モデルを作成し、更に連結学習により各モデルを再学習する。得られた基本動作モデルの接続により任意の単語モデルを作成する。