hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポジトロン断層法(PET-CT)を用いた高度難聴児への電気聴覚検査法の開発

高度難聴患者18名(先天聾小児7名、言語習得後失聴成人11名)のPETデータが蓄積された。言語習得後失聴者では聴覚刺激の喪失により側頭葉の一次聴覚野ならびに聴覚連合野に神経活動の低下がみられることが示唆された。両聾と網膜色素変性症による全盲で既に右人工内耳装用後13年を経過したUsher症候群患者では側頭葉聴覚野の糖代謝は正常レベルに戻ったが刺激のない視覚野では依然として糖代謝の低下が認められた。人工内耳の候補者として当科を受診した高度難聴のうち,本研究への参加の同意が得られた患者は6名であった。内訳は,先天聾小児3名と言語習得後失聴成人3名であり,片側の人工内耳埋込例2例(小児・成人各1例)含まれていた。小児例は他院で人工内耳埋込術後であったが,電気刺激への聴覚反応が殆ど得られなかった例,当科で手術を施行した成人例は人工内耳効果良好例であった。成人3例に対しては,電気刺激聴覚検査を施行し,全例で聴覚心理学的には陽性反応が確認された。これらの症例に対し,人工内耳手術術前(2例は対側耳へ手術前)の段階でFDGスキャン注を用いた安静時のPET-CT検査を行った。得られたデータを,パーソナルコンピュータ上でSPM(statistical parametric mapping)ソフトウェアにて前交連を原点としてAC-PC平面に一致させ,SPM標準脳テンプレートを用いて被験者脳を標準化した後に,スムージングをかけて統計解析を行った。この結果,健聴コントロールに比べて有意な集積部位は認められなかった。これらのデータをbaselineデータとして保存し,次年度には電気刺激または音声刺激下のPET-CT検査データと比較して賦活部位を検討する。個々の例における賦活部位検索とともに健聴者群と比較した賦活部位検索を行うことで,高度難聴者の聴覚中枢活動への影響を明らかにするとともに,両側人工内耳例に対しては一側刺激と両側刺激の効果の差を検討する。電気刺激時の聴覚心理学的評価結果や人工内耳成績の変化と対応させ,本検査法の臨床的意義を検討する。2009年4月から2010年3月の間に本研究への参加の同意が得られた高度難聴患者は11名で、初年度の6名に加え、計17名のPET-CTデータが蓄積された。内訳は,先天聾小児6名と言語習得後失聴成人11名であり,現在人工内耳による聴覚リハビリテーションを進めている段階である。また、片側の人工内耳既埋込例が3例(小児2例・成人1例)含まれていた。他院人工内耳術後の1例は電気刺激による聴覚知覚の有無が不明であり、臨床的にも左右別人工内耳刺激下のPET-CT検査所見を比較する必要がある。他の2例については、最初の人工内耳効果が良好な例であり、両側人工内耳装用者となった。次年度に両耳装用効果を聴覚学的に評価するとともに、PET-CTによる機能画像評価と比較検討する予定である。人工内耳装用前に検査した14例についてFDGスキャン注を用いた安静時のPET-CTデータを,パーソナルコンピュータ上でSPM (statistical parametric mapping)ソフトウェアにて評価を行った。前交連を原点としてAC-PC平面に一致させ,SPM標準脳テンプレートを用いて被験者脳を標準化した後に,スムージングをかけて統計解析を行ったが,健聴コントロールに比べて有意な集積部位は認められなかった。現在、年齢による群分けを行い検定作業を進めている。これらのデータをbaselineデータとして保存し,次年度には人工内耳刺激下のPET-CT検査データと比較検討することで、高度難聴者の聴覚中枢活動への影響を明らかにするとともに,電気刺激時の聴覚心理学的評価や人工内耳成績の変化と対応させ,本検査法の臨床的意義を検討する。2010年4月から2011年3月の間に本研究への参加の同意が得られた高度難聴患者は2歳小児の1名で、初年度の6名、次年度の11名に加え、計18名のPETデータが蓄積された。内訳は、先天聾小児7名と、言語習得後失聴成人11名であり、現在人工内耳による聴覚リハビリテーションを進めている。このうちまず言語習得後失聴者群7名を、健聴者群10名とSPMにより比較したところ、前者で右上側頭回、両中側頭回、左下側頭回、右下頭頂小葉、左島皮質での糖代謝の低下が認められた。聴覚刺激の喪失により、側頭葉の一次聴覚野ならびに聴覚連合野に、神経活動の低下がみられることが示唆された。これをもとに、両聾と網膜色素変性症による全盲のUsher症候群患者での脳糖代謝の状態を評価した。ただし、本例では既に右人工内耳装用後13年を経過し、術後の聴取成績は70%と良好な状態であった。

SPM(健聴者群とのジャックナイフ検定)では、両側側頭葉で僅かではあるが有意な糖代謝低下を認め、後頭葉内側には有意な糖代謝低下を認めた。側頭葉の聴覚野は13年間の人工内耳による聴覚刺激により、(聴覚刺激のない状態での)糖代謝は正常レベルに戻ったものと考えられた。刺激のない視覚野では依然として糖代謝の低下が認められると考えられた。本例において、左人工内耳埋込術後3年で、両側人工内耳装用、聴覚刺激下にPET検査を施行したところ、両側側頭葉(左側頭葉優位)に有意な糖代謝の上昇を認めた。その他の領域には変化を認めなかった。本法は難聴患者において、聴覚刺激時の脳活動を客観的に評価しうる方法と考えられた。人工内耳の術側決定や、聴覚リハビリテーションの効果を判定するツールになり得ると期待される。
全ゲノム関連解析によるハンナ型間質性膀胱炎の疾患感受性遺伝子と新規治療標的の探索

ハンナ型間質性膀胱炎は病因が不明で確立した治療を欠く指定難病である。これまでに、病因として様々な説が挙げられてきたが未だ決定的なものはない。加えて、その疫学的要因(性差、感染、加齢)や発症に関する遺伝学的背景は不明である。そこで本研究では、ハンナ型間質性膀胱炎患者の全ゲノム関連解析を行い、発症に関わる疾患感受性遺伝子の探索を行う。さらに、得られた感受性遺伝子と多様な生物学的データベースや臨床病理学的データとの照合を行い、治療標的となる遺伝子を絞り込む。これらによって、ハンナ型間質性膀胱炎の発症に関与する遺伝的要因を明らかにし、病態生理の解明や新たな治療標的の発見、治療薬の開発を目的とする。
新規徐放性医薬の開発を目的とした生理活性分子結合ポリマーの創製

徐放性医薬はステロイドやホルモン療法において重要であり、高分子化合物のマトリックスとしての利用も行われているが、従来は生理活性化合物との物理的混合(練合せ)が殆どであり医薬分子の放出速度にムラがあるなどの問題点があった。本研究では生理活性分子やイオンを化学結合したポリマー合成とそのフィルム化を行う手法を開発し、自然環境下で長期間にわたり一定の効果をもつ生理活性ポリマーフィルムの創製をめざした。ステロイド類(estrone, estradiol, ursodeoxychlic acid, chenodeoxychlic acid, cortisone, prednisone, dexamethasone)とノルボルネンの5位をエステル基で結合したモノマーを合成し、Grubbs-2^<nd>触媒およびルテニウムビニリデン触媒を用いて開環メタセシス重合反応性を検討した。エストロン誘導体については室温で重合可能であり、Grubbs触媒が高い活性を示した。それ以外のモノマーについては溶解性が高くなく、70°C程度の加熱下で重合する必要があった。加熱条件では、合成容易なルテニウムビニリデン錯体も高い活性をもつ事がわかった。Grubbs触媒は加熱条件でback-bitingなどポリマーの2次反応を起こすため分子量分布が広くなる傾向をもつのに対し、ポリマーの二重結合に対する反応性が劣るビニリデン錯体は2次反応が遅く、この点で優れていることが明らかとなった。これらの重合体は溶媒キャスト法によりすべてフィルム化することができた。エストロン誘導体のポリマーフィルムについて弱酸性条件でエステル基の加水分解によるエストロンの徐放性を検討した。貼付医薬を想定し体温付近の温度(36°C)で放出量をGCで追跡したところ80時間で12%の徐放出が確認できた。ステロイド類以外の生理活性基としてヒノキチオールをノルボルネンにエステル結合したモノマーも合成した。このモノマーの重合にはGrubbs触媒が高い活性を示した。重合体フィルムをエステラーゼを混合した寒天培地に置いたところ大腸菌の繁殖を強く阻害する効果が確認できた。銀イオンは人畜無害でありながら強い殺菌、抗菌効果をもつ「生理活性金属イオン」として利用されてきた。近年の衛生観念の一般化と共に身の回りで多用されるプラスチックに銀イオンを利用して抗菌性を付与する事が一部実用化されているが、これらは銀金属コロイドをポリマー溶液中で作ったのち固化成形する手法によっており表面に露出した一部銀微粒子のみしか抗菌効果に参加しない、金属銀微粒子から銀イオンが溶出するのを利用する為に即効性に乏しいなどの問題点があった。本研究では最近実用化が始まった為に抗菌性の付与が検討されていないノルボルネン類ROMPポリマーのフィルムに強力で即効性のある抗菌性を付与するために、銀イオンそのものを同ポリマーに結合する手法を開発した。銀イオンとは結合するが重合触媒に配位して失活させる事のないルイス塩基としてピリジル基の2-位をノルボルネンと結んだモノマーを合成しRu錯体触媒で重合と、ポリマーのフィルム化に成功した。フィルムを銀イオン溶液に含浸した後乾燥すると表面に存在する全てのピリジル基が銀イオンを結合している事を他の合成ルートから証明できた。この様にして得た銀イオンでコーティングしたポリマーフィルムは期待通り強い抗菌性を示し、所定濃度の大腸菌や枯草菌の培養液に微小片を加えると菌が繁殖できず、1日後に菌培養液を新規に取り替えても効果は持続することがわかった。数回にわたる抗菌性試験で効果が無くなった場合はフィルムを再度銀イオン溶液に浸すことで容易に元の抗菌性を再生できた。今後は繰り返し再利用が可能な食品包装剤などへの応用を検討してゆく。H23年度は、医薬品を保持し、かつ加熱殺菌処理を行うことが可能な高耐熱性ポリマーマットリックス分子の合成研究を行った。ポリマーとして耐熱性に優れかつ生理活性分子と結合できる官能基の導入が容易なノルボルネン類の付加重合体を応用いることを計画した。従来ノルボルネン類の付加重合用の遷移金属触媒は多数開発されているものの、極性基置換ノルボルネン特に本目的に合致したポリマーを効率良く与える触媒系は見出されていなかった。各種錯体と助触媒について検討した結果0価パラジウムであるPd(dba)2(dba:ジベンジリデンアセトン)と(CPh3)[B(C6F5)4]を等モル混合した系が極めて有効な触媒となる事を見出した。従来の錯体触媒が開始剤となる金属アルキル結合を意識してあらかじめM-R(M:遷移金属、R:ヒドリド、アルキル、ハロゲン、カルボキシラートなどの陰性基)結合を持つ錯体を使用していたのに比べ、本触媒系は極めて新規性が高い。特にビニル置換基を5-位に結合したノルボルネンは他の用途のために工業生産されており安価に入手できるが、従来触媒系ではクロスリンクによる不溶化などの問題があった。本触媒系を用いると環内のC=C結合」のみで選択的に重合しビニル側鎖を持った可溶性高分子量体が高収率で得られた。

ビニル側差はオゾンとの反応後アルコールを加えることにより容易にエステルへと変換できる事を確認した。この様なポリマー反応の手法を用いる事により、生理活性分子やイオンを結合したフィルムに耐熱性という従来に無い特性を付与する路が開拓できた。その他、本触媒系は重合温度によって生成ポリマーの分子量が制御できるなど、従来の触媒系には見られない有用な特性をもつ事がわかった。
日本企業の海外直接投資が国内雇用に与える影響に関する分析〜時間の経過に伴なう波及効果の変化を中心に〜

経済産業省『企業活動基本調査』における企業永久コードを使って、1992年から99年までの企業パネルデータを作成し、製造業、および機械産業における雇用成長率、実質付加価値成長率、労働生産性上昇率に関する推計式を推計して、海外直接投資が国内雇用に与える影響について分析した。本研究の特徴は、(1)調査期間中に倒産したり閉鎖したりした企業を含め、2段階ヘックマン・モデルによって、それらの効果を推計したこと、(2)その効果が、時間の経過とともにどのように変化するかを検討したこと、(3)海外子会社を製造と非製造、アジアと他の地域に分け、効果分析をしたこと、(4)国内雇用への影響を製造部門とそれ以外に分け、考察したところにある。その結果、(1)海外製造子会社の設立は、これを持たない企業に比べ、短期的には国内雇用を大きく削減する効果を持つが、付加価値の高い製品に転換し、競争力を向上させることにより削減効果が逓減し、5年が経過したころから、海外子会社を持たない企業よりも雇用減少率が縮小する、(2)機械産業ではとくにアジア製造子会社の影響が強く現れる、(3)海外非製造子会社の設立は短期的効果を持たない、(4)研究開発費の多い企業では2年ぐらいのタイムラッグを伴って雇用が増加している、等の推定結果を得た。以上の分析結果は、海外直接投資を規制する政策をとった場合、短期的には雇用減少を緩和する効果を持つかもしれないが、中長期的には企業内分業の促進による競争力の向上を妨げ、雇用を大きく削減するようになる可能性が強いことを示唆している。分析結果は、日本経済学会2003年度春季大会の招待講演において報告された。海外における事業の進展状況に応じて、国内雇用への影響がどのように変化していくかを分析するために、2001年度の研究では理論モデルを構築し、これを実証的に分析するための個別企業のパネル・データを整理し、これを用いて理論モデルを推計するための手法について検討を重ねた。具体的には、理論モデルの構築にあたっては、海外直接投資が国内雇用に与える影響が顕在化するまでには時間の遅れがともなうことを考慮し、時間的ラッグ分布を組み込んだ理論モデルを構築した。実証分析に用いるデータについては、分析目的に適した既存データが現在わが国では存在しないため、みずから作成した実験計画に基づき、いくつかの統計データを組み合わせることによって、われわれの目的に即したデータ・セットを作成した。具体的には旧通産省の『企業活動基本調査』の1992年から97年の時系列データを企業コードに基づきつなぎ合わせ、パネル・データを作成した。さらにこの統計には、各企業の海外進出状況について十分な情報が備わっていないために、これらのデータ間のコンバーターを作成することによって同省の『海外事業活動調査』や政策投資銀行の『企業財務調査』とパネル化された『企業活動基本調査』を企業ベースでリンクさせる方法について検討した。同時にこれらのデータを用いて理論モデルを推計するためには、変動効果や固定効果を考慮に入れたパネル・データ利用のための計量経済学の新しい推計手法が必要であり、これらについて理論的側面、およびデータの利用可能性の両面から検討を加えた。海外直接投資が国内雇用に与える影響を分析するため、昨年度は理論モデルを構築してきたが、本年度は1992年から97年の経済産業省『企業活動基本調査』をパネル化し、モデルの妥当性について実証分析を進めた。その結果、海外直接投資を行っている企業の国内雇用への影響を検討したところ(1)本社部門と製造部門では影響が異なっており、前者はプラスの効果が一貫して確認された一方、(2)後者については、従来は国内で生産した機械や部品を持っていったために、国内雇用も増える傾向にあったが、近年、現地の生産技術が向上し現地調達比率が上昇した結果、国内雇用にマイナスの影響が現れるようになったことが確認された(詳しくは樋口(2001)

『雇用と失業の経済学』日経新聞社、第6章「経済のグローバル化は雇用をどう変えるか」を参照のこと)。さらに日本政策投資銀行『企業財務調査』を使って、上場企業の電機メーカーについて、進出先国によって国内雇用への影響がどのように異なっているかを分析したが、(3)欧米先進国での現地生産の増加に比べ、アジア諸国での現地生産は日本国内との垂直的分業が進んでいるため、国内雇用への雇用のマイナス効果は98年時点まではそれほど大きくないことがわかった。しかし近年、産業連関表等を使って、他産業への波及効果も含め、輸出入の国内雇用への影響を検討すると、(4)海外依存度はますます大きくなっており、しかも逆輸入比率の上昇により、国内雇用が失われる危険性が高まっていることが確認された(詳しくは樋口・松浦(2002)「海外直接投資・逆輸入の国内雇用への影響」ディスカッション・ペーパー)。さらに厚生学働省『賃金構造基本調査』を使って、国際競争に直面している産業と国内産業の賃金変化を比較分析した結果では、(5)国際化は雇用量に影響を及ぼしているばかりではなく、雇用条件にも大きな影響を与えていることが確認されつつある。旧通産省『企業活動基本調査』における企業永久コードを使い、1994年から98年にかけての企業パネルデータを作成した。これを基礎データとし、94年から96年の3年間にわたって完全パネルデータの得られる製造業9,310社、さらには96年から98年の3年間にわたって完全パネルデータの得られる10,285社について、海外子会社を保有する企業と保有しない企業、さらには海外企業への生産委託をしている企業としていない企業に分類し、業種別に雇用の増減を比較した結果、次のような結論を得た。(1)海外子会社を保有する企業、海外に生産委託を行なう企業が電気機械器具製造業や輸送用機械器具製造業を中心に急増している。(2)海外子会社を保有した初期段階では国内雇用の削減は観察されないが、時間の経過とともに削減効果は拡大する。(3)雇用の純変化率を雇用拡大企業における雇用創出率と雇用削減企業における雇用喪失率に分け比較すると、海外子会社を保有する企業と保有しない企業の間で雇用喪失率に有意な差は存在しない。海外子会社を保有する企業で雇用の減少率が大きいのは、雇用喪失率が小さいことによって起こっている。このことは、従来、生産量を拡大しようとしたとき国内での生産を拡大し雇用を増やすことによって対応していたのが、近年、むしろこの分を海外生産に回すことによって生産量を拡大するようになったことを示唆する。(4)海外への生産委託を増やしている企業においてもそうでない企業に比べ雇用は減少しているが、これも生産量の拡大企業が社内生産から海外委託に切り替えることによって生じているといえる。(5)以上のことから、積極的に生産量を拡大する企業において、国内雇用の伸びなくなったことが国内雇用を減らす要因であるとの結論を得た。『賃金構造基本調査』に基づき、経済のグローバル化が賃金構造に与えている影響を分析した結果でも、統計的に有意な効果が検出されている。
高齢者における燕下機能に関する研究

従来、嚥下機能の評価にはVideofluorographyの使用が不可欠であり、エックス線被爆が不可避であった。超音波診断装置を用いた嚥下機能評価法は、超音波を用いることから、生体への為害作用が完全に回避できる。それゆえに高齢者の誤嚥の審査・診断に有効と考えられる。嚥下運動の評価は、汎用超音波診断装置とコンベックス型浅部用探触子と心音マイクを用い、舌運動と嚥下音を解析することで行った。これまで、我々が検討を進めてきた超音波診断装置を用いた嚥下機能評価法に関する検討結果を踏まえると、超音波画像に記録された嚥下第一音であるS1は喉頭蓋付近への食塊到達時点とが一致することが明らかとなり、それらのデータの時系列分析から、嚥下動態を評価できるとともに、嚥下機能訓練の指標を見出すことができるものと考えられる。なお、超音波画像に記録された舌と口蓋との最終接触時点、すなわち食塊の送り出し完了時点と考えられるT4は食塊の食道入口部通過時点であることが明らかとなり、食塊の移動状態と嚥下の進行状況を正確に把握できるものと考える。なお、嚥下運動の観察においては、「食塊の移動状態示す相phase」と「嚥下の進行状況stage」とを区別する必要があり、本研究における超音波画像から得られるS1、S2、T3、T4はこの条件を満たしているものと考えられる。従って、両者の観察・記録・分析によって、Videofluorographyに代わる嚥下機能評価の可能性があるものと考える。平成17年度は無歯顎の健常高齢者5名を被験者として、義歯装着時と未装着時のテクスチャーが明らかにされている嚥下試験食品の嚥下試験を行った。咀嚼試験の際の姿勢は、食事姿勢である座位を設定し、これまでに検討してきた以下の嚥下機能評価法による評価を行った。その結果、無歯顎の健常高齢者では全部床義歯の装着により誤嚥を回避する可能性が示唆された。また、平成18年度は嚥下障害の疑いのある患者5名を被験者とし舌運動と嚥下音の評価を行った。

なお、超音波画像に記録された舌と口蓋との最終接触時点、すなわち食塊の送り出し完了時点と考えられるT4は食塊の食道入口部通過時点であることが明らかとなり、食塊の移動状態と嚥下の進行状況を正確に把握できるものと考える。なお、嚥下運動の観察においては、「食塊の移動状態示す相phase」と「嚥下の進行状況stage」とを区別する必要があり、本研究における超音波画像から得られるS1、S2、T3、T4はこの条件を満たしているものと考えられる。従って、両者の観察・記録・分析によって、Videofluorographyに代わる嚥下機能評価の可能性があるものと考える。平成17年度は無歯顎の健常高齢者5名を被験者として、義歯装着時と未装着時のテクスチャーが明らかにされている嚥下試験食品の嚥下試験を行った。咀嚼試験の際の姿勢は、食事姿勢である座位を設定し、これまでに検討してきた以下の嚥下機能評価法による評価を行った。その結果、無歯顎の健常高齢者では全部床義歯の装着により誤嚥を回避する可能性が示唆された。また、平成18年度は嚥下障害の疑いのある患者5名を被験者とし舌運動と嚥下音の評価を行った。
消費者の情報提供意図を促す情報開示と傾聴姿勢の効果

インターネット環境の充実とスマートフォンなどモバイル機器の普及によって、消費者は企業に対していつでもどこでも自由に意見を言うことが可能となった。こうした能動的主体としての消費者像を想定した場合、企業には消費者の意見に耳を傾ける聞き手としての立場が求められる。以上の問題意識のもと、本研究ではマーケティング・コミュニケーションの要素のひとつである人的販売の文脈において議論されてきた「傾聴(listening)」という概念に注目し、その概念整理および測定尺度の開発を試みる。さらに、企業(販売員、その他コミュニケーション手段を含む)による傾聴が消費者とのインタラクティブ・コミュニケーションを促進し得るのかを検討する。3年目の平成30年度は、本研究の位置付けを明確にすることを目的として、インターネットの登場による情報環境の変化と、マーケティング・コミュニケーションおよび広告研究の前提条件の整理を行った。また、マーケティング・コミュニケーションの多様な手段(広告、人的販売など)について、コミュニケーション形態を基準とした分類・整理を実施した。その内容を、「広告研究における前提条件と広告概念の整理:マーケティング・コミュニケーションとの関係に注目して」という論文(日経広告研究所報、301号・302号)にまとめた。また、平成29年度に実施した傾聴概念と共感概念のレビューに基づき、傾聴尺度に関する量的調査を実施した。この調査では、Ramsey and Sohi (1997)の尺度を中心に、先行研究で提案されている次元間の関係を探ることを目的とした。本研究の鍵概念である傾聴の特徴を明らかにし、日本語版の測定尺度開発をするために、着実に議論を進めている。特に、平成30年度は本研究がマーケティング・コミュニケーション研究にどのように位置づけられるのかを改めて確認できた。能動的主体としての消費者を想定したマーケティング・コミュニケーション研究の全体像を議論しまとめたことによって、本研究の中心課題としての人的販売の文脈における傾聴研究が、どのような意味を持つのか考えながら進められる。研究計画の当初に想定したスケジュールを延長することになったものの、傾聴尺度を検証する際の指針が得られ、より深い議論が可能となった。文献研究と傾聴尺度の量的データに基づく検証を並行して実施する。平成30年度に実施した、インターネットが普及した情報環境におけるマーケティング・コミュニケーションの特徴についての議論を継続する。特に、上位概念であるコミュニケーションから、どのようにマーケティング・コミュニケーション概念が弁別されるのかを、より詳細に議論する。また、マーケティング・コミュニケーションにおいて傾聴概念がどのように位置づけられるのかについても議論を継続する。傾聴概念については、臨床心理学の領域で著名なCarl R. Rogersの議論を参考にする。傾聴尺度の特徴の確認、尺度開発に向けて平成30年度に収集したデータの分析を行う。その結果も確認しながら、カテゴリーや調査方法を変更して複数回の調査を実施する。平成30年度は自動車販売を対象に調査を実施したが、その他に住宅販売、生命保険、金融機関、衣料品店舗での購入経験、教育サービスなどを候補として検討中である。複数の調査結果に基づき、多面的に傾聴尺度を確認する。調査結果については、随時、学会での報告を行う。インターネットが普及した現在、企業によるマーケティング・コミュニケーション活動には消費者とのインタラクション、すなわち相互のメッセージのやりとりが求められる。消費者が自ら声を発する動的コミュニケーション主体であるからだ。本研究では、消費者からの応答を引き出すメカニズムを明らかにすることを目的とする。具体的には、1企業による情報開示、2企業による傾聴姿勢、3消費者による情報提供意図という概念に注目、企業による情報開示と傾聴姿勢が消費者の情報提供意図に与える影響を検証する。研究初年度である平成28年度は、本研究の鍵概念である傾聴をどう規定すれば良いか、マーケティング領域における先行研究のレビューを通じて検討した。特に、人的販売の分野において販売員の傾聴(salesperson's listening)の尺度化を試みたRamsey and Sohi(1997)と、Ramseyらの研究をもとに共感(empathy)概念の重要性を説くAggarwal et al.(2005)の研究から傾聴概念の構造に対する示唆を得た。またJacobs et al.(2001)では販売員が顧客から引き出すべき自己開示の内容や、逆に販売員が顧客に対して伝えるべき自己開示の内容について言及している。彼らの研究からは企業による傾聴のあり方とともに、本研究のもうひとつの鍵概念である企業による情報開示への示唆を得られた。こうした先行研究のレビューとともに過去に研究代表者が実施した量的調査との関連性の検討も行った。以上の議論について専門誌への寄稿という形でまとめることができた。こうした議論は本研究が扱おうとしている3つの概念の規定や最終的な目標である測定尺度開発に向けた基盤となる。今後は上記寄稿の内容をもう一度精査し、その他の関連する先行研究も含めて整理し、次年度中に論文の形にまとめていく予定である。申請時の計画の通り、1年目は文献研究を通じて、本研究の鍵概念である傾聴と企業による情報開示について検討した。最終的な目標である測定尺度開発に向けて、その基盤となる議論を順調に積み重ねることができた。また研究成果の一部を専門誌への寄稿という形で公開することができた。文献研究を通じた議論のまとめについては、次年度にも取り組む予定である。こうした動的主体としての消費者像を想定した場合、企業には消費者の意見に耳を傾ける聞き手としての立場が求められる。

以上の問題意識のもと、本研究ではマーケティング・コミュニケーションの要素のひとつである人的販売の文脈において議論されてきた「傾聴(listening)」という概念に注目し、その概念整理および測定尺度の開発を試みる。さらに、企業(販売員、その他コミュニケーション手段を含む)による傾聴が消費者とのインタラクティブ・コミュニケーションを促進し得るのかを検討する。2年目となる平成29年度は、人的販売領域における傾聴研究のうち、測定尺度開発を行っている研究に焦点を絞りレビューした。その内容を「インタラクティブ・コミュニケーションにおける傾聴尺度の概観:マーケティング・コミュニケーションの視点から」という論文(千葉商大論叢、第55巻、第1号)としてまとめた。結果として、傾聴概念は3次元構造であり、表現の差異はあるものの「身体的感知」、「心的処理」、「応答行動」で構成されていることが分かった。一方で、類似概念としての「共感(empathy)」との弁別が不十分であること、さらに傾聴それ自体も傾聴態度(例えば、聞き手の熱心な様子)と傾聴行動(例えば、聞き手による問いかけ、ジェスチャーなど)の弁別が明瞭ではない可能性が見出された。以上の課題はあくまでレビューによって整理したものである。したがって、今後は実際に量的データに基づき、傾聴概念および共感概念を整理する。当該論文では先行研究における測定尺度の翻訳作業にも取り組んだ。また、看護や臨床心理学領域における傾聴尺度も整理したため、こうした作業を円滑に進めることができる。本研究の鍵概念である傾聴の測定尺度開発にむけて着実に議論を積み重ねてきている。先行研究における測定尺度の課題を整理し論文として公開することができた。マーケティング以外の領域の研究にも目を向けることで、傾聴概念に対する深い理解が得られた。先行研究の測定尺度の翻訳作業は終えており、現在は量的データ収集のための調査計画を進めている。上記作業に基づき、3年目となる平成30年度中に複数回の量的調査を実施する予定である。文献研究を通じた議論の整理は引き続き取り組む。特に、先行研究における共感概念の理論的背景として依拠されているCarl R. Rogersの考えについて理解を深める。インターネット環境の充実とスマートフォンなどモバイル機器の普及によって、消費者は企業に対していつでもどこでも自由に意見を言うことが可能となった。こうした能動的主体としての消費者像を想定した場合、企業には消費者の意見に耳を傾ける聞き手としての立場が求められる。
酵素的還元性を有するオリゴマーの合成

水-有機2相系において、塩化N-セチルピリジニウム(CPC)とKSCNを用いてメタクリル酸メチル(MMA)の光重合を行うとオリゴマーが生成する。このオリゴマーはl,4-ジヒドロピリジン末端を有すると考えられ、補酵素NADHと類似の還元性が期待される。本研究では、水-n-ヘキサン2相系及び水-酢酸エチル2相系でオリゴマーの合成法について詳細に検討した。オリゴマーの合成は、100Wの高圧水銀灯を備えた内部照射型光反応装置を用い、一定流速の窒素による通気攪拌をしながら303Kで行った。反応終了後、メタノールを加えてポリマー成分を沈殿させ、それを吸引ろ過により採取した。ろ液はクロロホルム抽出を行い、抽出液を濃縮して粗オリゴマーを採取した。粗オリゴマーはシリカゲルカラムで精製し、純粋なオリゴマーとした。種々の実験の結果、次のようなオリゴマーの生成機構が示唆された。水相では、CPCとKSCNとから直ちにチオシアン化N-セチルピリジニウム(CPT)が生成し、これが有機相に移動する。このとき有機相の溶媒として酢酸エチルを用いると、その適当な極性(疎水性)のためCPTが有機相へ移動しやすく、有機相では電荷移動(CT)錯体を形成する。この錯体は320nm付近にCT吸収帯を有するので、紫外線照射により急速に分解して、チオシアノラジカルとピリジニルラジカルを生成する。前者からMMAのラジカル重合が開始され、安定な後者のラジカルによって重合は停止し、オリゴマーを生成する。有機相の溶媒として極性の小さいn-ヘキサンを用いると、CPTが有機相へ移動しにくく、オリゴメリゼーションは短時間で終わり、オリゴマーは少量しか得られず、代わりにオリゴマーから光開始された高分子量のポリマーが得られることがわかった。水-有機2相系における塩化N-セチルピリジニウム(CPC)によるメタクリル酸メチル(MMA)の光重合にチオシアン酸カリウムを添加するとオリゴマーが生成する。このオリゴマーは1,4-ジヒドロピリジン末端を有すると考えられ、補酵素NADHと類似の還元性が期待される。そこで、本年度は、このオリゴマーの合成に関する詳細について検討した。オリゴマーの合成は、100Wの高圧水銀灯を備えた内部照射型光反応装置を用い、一定流量の窒素による通気撹拌をしながら303Kで行った。ろ液をクロロホルム抽出し、抽出液を濃縮し、粗オリゴマーを採取した。合成条件を種々検討した結果、溶媒には疎水性のn-ヘキサンの使用が有効であることがわかった。CPCは界面に濃縮されるので、他のピリジニウム塩に比べて有効であった。CPC濃度については、濃度を高くすると乳化重合が起こりポリマーが多量に得られ、濃度が低すぎると一次ラジカルの濃度が低くなってポリマーが得られ、最適条件のあることがわかった。KSCNの濃度をあまり高くしても効果がなかった。これはピリジニウムチオシアネートの有機相への溶解限界があるためと思われる。窒素の通気速度の影響がみられ、ピリジニウムチオシアネートの相関移動も律速になっていることがわかった。オリゴマー生成の時間と収率の関係は、初期において直線となり、定常状態が観察された。GPCによる分子量分布は、分子量数千以下の幅広い分布を示した。

水-有機2相系において、塩化N-セチルピリジニウム(CPC)とKSCNを用いてメタクリル酸メチル(MMA)の光重合を行うとオリゴマーが生成する。このオリゴマーは1,4-ジヒドロピリジン末端を有すると考えられ、補酵素NADHと類似の還元性が期待される。昨年度は、溶媒にn-ヘキサンを使用すると有効であるとして、合成法について種々検討した。本年度は、酢酸エチルを溶媒に用いるとより分子量の小さいオリゴマーが生成することが分かったので、水-酢酸エチル2相系でそれらを検討した。オリゴマーの合成は、100Wの高圧水銀灯を備えた内部照射型光反応装置を用い、一定流量の窒素による通気撹拌をしながら303Kで行った。反応終了後、メタノールを加えてポリマー成分を沈殿させ、それを吸引ろ過により採取した。粗オリゴマーはシリカゲルカラムで精製し、純粋なオリゴマーとした.溶媒として酢酸エチルを用いた場合のオリゴマーの分子量は4000よりかなり小さいことがGPC分析より分かった.本合成系では、界面に濃縮されたCPCと過剰のKSCNがほぼ定量的に反応し、生じたチオシアン化N-セチルピリジニウム(CPT)が有機相に移動する。酢酸エチルを溶媒として用いると、有機相中のCPTの濃度が高くなるため分子量が小さくなるものと思われる。別途合成したCPTについて酢酸エチル中でUV吸収を測定した結果、320nm付近に緩やかなCT吸収帯が確認された。次に、有機相と水相の容積比を一定にしてMMA濃度とオリゴマーの収量の関係を調べた。その結果、オリゴマーの生成速度はモノマー濃度の1乗に比例することが分かった。以上のことから、オリゴマーの生成重合は、CPTのCT錯体の光分解で生じたラジカルのうち、チオシアノラジカルから開始され、ピリジニルラジカルによって停止する機構であることが示唆された。本年度は、水-酢酸エチル2相系における合成法について、総括的に検討した。オリゴマーの合成は、100Wの高圧水銀灯を備えた内部照射型光反応装置を用い、窒素による通気攪拌をしながら303Kで行った。反応終了後、メタノールを加えてポリマーが沈殿しないことを確認した後、クロロホルム抽出を行い、抽出液を濃縮して粗オリゴマーを採取した。粗オリゴマーはシリカゲルカラムで精製し、純粋なオリゴマーとした。CPCは水にも有機相にも少量しか溶けないが、過剰のKSCNを添加すると有機相には容易に解けるようになる。これはチオシアン化N-セチルピリジニウム(CPT)が生成したことを示している。CPC濃度を固定し、それより高濃度範囲でKSCN濃度を変化させた場合、オリゴマーの収量はほとんど変化しなかった。これは、CPCとKSCNを混合すると直ちにCPTに変化することを示している。一方、KSCN濃度を固定し、それより低濃度範囲でCPC濃度を変化させた場合、オリゴマーの収量はほとんど変化せず、オリゴマーの生成速度は見かけ上CPT濃度に依存しなかった。これは、CPT濃度が高いと分子量の小さいオリゴマーが数多く生成し、CPT濃度が低いと比較的分子量の大きいオリゴマーが数少なく得られることを示している。得られたオリゴマーについてGPC分析を行うと、分子量分布に3つのピークが見られた。
刺胞動物など海産無脊椎動物と微細藻類などの微生物との共生機構の解明

日本では、共生渦鞭毛藻Symbiodiniumを有するPalythoa tuberculosa KlunzingerとPalythoa mutuki Verrill(Anthozoa : Hexacorallia : Zoantharia)は、緯度1000k基づいて、P.tuberculosaとP.mutukiが有する共生藻類の分類を行った。予想に反して、全てのサンプルからの共生藻はsubclade C1に属した。Symbiodiniumのsubclade C1は様々な刺胞動物ホストで見つかるグループであると思われているが、今回の結果から、さまざまな環境にも存在できることが示唆された。本研究では、桜島のZoanthus sansibaricusコロニー(4個)において、1年を通して、共生藻Symbiodiniumの遺伝的変動があるかどうかの解析を行った。このような季節変化のデータは共生藻を有する刺胞動物ではほとんどない状況にある。結果は、1年を通して、全てのコロニーはSymbiodinium C1/C3を持っていることが確認された。また、多くのサンプルで、Symbiodinium C1/C3の配列の中に、小さな変異が見いだされた。。1年を通したSymbiodinium C1/C3の共生関係は、Zoanthus sansibaricusが存在できるの一つの要因かもしれない。我々が解析したITS-rDNA配列によると、桜島と国分に今布するZoanthusのコロニーはsubclade C1タイプのSymbiodiniumを持っている一方、屋久島のZoanthusは、2つのsubclade C1およびC15タイプをもっているおり、さらに奄美大島のZoanthusは2つのsubclade C1とA1タイプをもっていることを確認した。このことから、Zoanthus(宿主)-Symbiodinium(共生藻)の共生関係は柔軟であることが確認された。また、各Zoanthusコロニーの中から取れた、SymbiodiniumのITS-rDNA配列にはmicrovariationが確認された。このmicrovariationの由来がまだはっきり分かっていないが、各コロニーの中に遺伝的に非常に類似したSymbiodinium genotypeが複数存在するか、あるいは一つのSymbiodiniumのgenome中に、複数のITS-rDNAのコピーがある可能性がある。マメスナギンチャクZoanthus属の分類体系は、その形態が不安定であるため、未だ確立されていない。本研究では、本属からミトコンドリアゲノムにコードされている遺伝子(COIと16S rDNA)の配列を取得し、分子系統解析を行うことによって、南日本のZoanthus属の多様性を調べた。本研究の結果によると、南日本には、少なくとも三つのZoanthus種が存在し、そのうち二つは新種であることが確認され、その2種をZoanthus gigantusおよびZoanthus kuroshioと命名した。イワスナギンチャクの二つのグループPalythoa類とProtopalythoa類は同属か否か、100年前から議論があり未だ決着のついていない状況にあった。本研究で、この分類学上の問題を解決するために、この2のグループのサンプルからミトコンドリアにコードされる遺伝子(COIと16S rDNA)の配列を取得し、分子系統解析を行った。その結果、Palythoa類とProtopalythoa類は同属であることが強く示唆された。したがってProtopalythoa属という属名は不適切であるといえる。。
Ｋ６およびＫ６３ユビキチン鎖によるＤＮＡ修復制御機構

DNA相同組換え修復(HR)ではユビキチンK63鎖によるBRCA1のDNA損傷局所への集積が重要なことが知られているが、本研究で我々は、K63鎖はむしろ非相同末端再結合のシグナルとしてHRを抑制する方向で働き、HRを遂行するBRCA1はLys9ジメチル化ヒストンH3(H3K9me2)に結合するHP1γへのATM依存的なBARD1の結合を介して集積することを明らかにした。また、ERがリガンド依存的にUBE3CのE3活性を促進し、非ゲノム作用を介して細胞分裂期において細胞増殖を促進することを明らかにした。さらに、HERC2のE3リガーゼ活性を介したゲノム安定性制御機構を見出した。平成25年度は下記の結果を得た。1. DNA二本鎖切断(DSB)における相同組換え修復(HR)ではATMとユビキチンリガーゼRNF8およびRNF168によって形成されたユビキチンK63鎖にBRCA1-Abraxas-RAP80複合体が集積することがこれまでに明らかにされた。しかし、この複合体の機能は過剰なHRの抑制であり、HRを行うBRCA1複合体がどのようにATM依存的に誘導されるかはわかっていない。これに対して我々はBRCA1のDSB局所への安定維持に必要な、BARD1とLys9ジメチル化ヒストンH3(H3K9me2)の結合を介した新規メカニズムを発見した。この結合はHP1γを介しており、内因性BARD1をHP1との結合を阻害するミスセンス変異体に置換した細胞ではBRCA1/BARD1のDSBへの集積が阻害される。この結合はATM依存的であるが、RNF168非依存的で、HRのエフェクターであるRAD51の集積と非相同末端連結のエフェクターであるRIF1の排除に必要である。すなわち、BRCA1/BARD1/HP1γ複合体はATM依存的にHRを行うBRCA1複合体であり、これまでによく知られているATM-ユビキチン経路を介したBRCA1-Abraxas-RAP80複合体はこれに拮抗するものと考えられる。結果の主要部分については現在revise論文を投稿中である。2.上記の結合に加え、我々がこれまでにBRCA1のユビキチン化基質として同定しているNPM1とHP1の結合、脱ユビキチン化酵素BAP1とNPM1の結合、およびBRCA1/BARD1によるHP1γのユビキチン化を同定している。3.ユビキチンK6鎖抗体についてはK6にユビキチンが結合したペプチドを用いてマウスを免役し、モノクローナル抗体を2度にわたり作成したが、恒常的に十分な特異性をもつ抗体を産生するハイブリドーマは得られなかった。現在異なったペプチドを用いてマウスを免役し、モノクローナル抗体を再度作成中である。4.原発性乳癌におけるHRのプロモーターメチル化と化学療法感受性に関する論文を公表した。1Doxycyclin(Dox)添加によってBARD1に対するshRNAと同時にHP1との結合を阻害する変異型のBARD1を発現誘導して、内因性BARD1と変異体を置換しうるHeLaおよびU2OS細胞株を樹立した。この細胞を用いて、BARD1とHP1の結合阻害がK63結合型ユビキチン鎖を介したBRCA1-Abraxas-RAP80複合体のDNA二本鎖損傷部位への集積には影響を与えず、BRCA1およびDNA末端切除に必須なCtIP複合体の集積を阻害することを明らかにした。2HERC2ユビキチンリガーゼのDNA損傷応答における役割。HERC2のC末端HECTドメインのリコンビナント蛋白質を生成し、HERC2抗体を作成した。質量分析計によるHERC2結合蛋白質の解析から、BRCA1とともに、DNAヘリカーゼ複合体がHERC2と結合することが判明した。さらにDox誘導性にHERC2に対するshRNAを発現する細胞を樹立したところ、HERC2の発現抑制によってこのヘリカーゼ複合体の構成因子に変化が認められた。3Dox誘導性KAP1ノックダウンHeLaおよびU2OS細胞を樹立した。4DNA二本鎖損傷応答に必要であることが知られている脱ユビキチン化酵素BAP1の免疫沈降物の質量分析計による解析からDNA損傷依存的にセリンスレオニンキナーゼ複合体と結合することが明らかとなった。重要なことにこのキナーゼはin vivoにてBAP1をモノユビキチン化し、安定化した。5ユビキチンK6鎖抗体については平成25年度とは異なったペプチドを用いてマウスおよびラットを免役し、モノクローナル抗体作を再度試みたが、有用なクローンは得られなかった。ユビキチン修飾はDNA損傷応答に必須な役割を果たしており、DNA損傷のタイプに応じて異なったE3リガーゼが機能している。研究代表者は新規作成した抗HERC2抗体を用いた質量分析計によってHERC2結合蛋白質を同定した。本年度はこのうちDNAヘリカーゼであるBLM複合体について重点的に解析を行った。HERC2の免疫沈降物のウェスタンブロットにてBRCA1、BLM, Top3a, RMI1, RMI2, RPA1およびRPA2の結合が確認された。siRNAを用いた構成サブユニットの発現抑制による結合状態の解析から、BLM/Top3a/RMI1/RMI2複合体はBLMを介して結合していることが判明した。一方、BRCA1とRPAはBLM非依存的にHERC2に結合していた。

おもしろいことに非ストレス状態の可溶性核分画におけるBLM-RPA結合はHERC2に依存しており、Dox誘導性shRNAによるHERC2発現抑制あるいはMitomycin CによるDNA複製ストレスによってこの結合は顕著に阻害された。この際いずれの条件下でも、RPAの複合体形成様式が大きく変化し、分子量が似た小さな複合体になることがSuperose 6を用いたゲル濾過解析から明らかとなった。BLM複合体はDNAのG-quadruplex構造を解除するのに必須の役割を果たしているが、HERC2の抑制によってG-quadruplexは顕著に増加し、BLM機能にHERC2が重要な役割を果たしていることが示唆された。また、HERC2の抑制によってChk1の中等度の活性化が認められたが、逆にHERC2抑制細胞ではDNA複製ストレス時にChk1の本来の活性化が起こらないことが明らかとなった。これらのHERC2の作用にHERC2のE3活性がどのように関与しているのかを明らかにするため、CRISPR/Cas9を用いてホモおよびヘテロにHERC2のC末端77アミノ酸を欠失したHCT116細胞を作成した。欠失アミノ酸にはHECTドメインのユビキチン結合部位が含まれているが、HERC2のタンパク質安定性に影響がないことをウェスタンブロットにて確認した。種々の条件下での質量分析によって得られたHERC2結合タンパク質には上記以外にも多数のDNA複製に重要なタンパク質が得られており、プレリミナリーではあるが、これらの機能解析も順調に進んでいる。1)HERC2はBLM複合体とRPA複合体の会合に必須で、HERC2ノックダウンで、BLMとRPAの結合が阻害された。一方、HERC2ΔE3/ΔE3細胞ではBLM複合体上にRPAが蓄積し、野生型で認められるRPA2のユビキチン化が阻害された。2)HERC2ノックダウンおよびHERC2ΔE3/ΔE3細胞のいずれにおいても姉妹染色分体交換(sister chromatid exchange: SCE)が亢進した。3)HERC2ノックダウンおよびHERC2ΔE3/ΔE3細胞のいずれにおいてもグアニン四重鎖(G-quadruplex: G4)が蓄積していた。4) Clonogenic survivalアッセイにて複製ストレスおよびG4安定化剤に対する感受性を解析したところ、HERC2ノックダウンおよびHERC2ΔE3/ΔE3細胞のいずれもG4安定化剤であるTelomestatinおよびPyridostatinに対して高い感受性を示した。II.東京大学医科学研究所の中西真教授との共同研究として、SCFユビキチンリガーゼを構成するFbxo22の機能解析を行った。その結果、Fbxo22は転写co-repressor依存的にヒストンリジン脱メチル化酵素をユビキチン化することが判明した。本計画研究の目的は、DNA相同組換え修復(HDR)経路でユビキチン修飾が果たす役割を解析する一方で、ガンにおけるこのメカニズムの異常を検出し、治療標的とバイオマーカー開発の基盤となすことである。平成24年度は下記の結果を得た。
心拍とピッチを同期させた持久走におけるエネルギー消費に関する研究

持久走中には,四肢の交番運動・身体の上下動・筋肉ポンプ等のリズムが心拍リズムに影響を与え,エネルギー消費を左右する可能性が考えられる.この問題を明らかにするため,心拍リズムと走リズムの関係を解析し,酸素消費量を測定した.被験者は大学生6名(男4,女2),教員1名(男, 33才)で,走行条件は,トレッドミル走では速度130-200m/分,勾配0-4%,走時間20-50分,野外走では走行距離3-9kmを無理せず好みのペースで走るよう指示した.被験者に帽子を被らせ,後頭部に加速度計を固定し,その出力及び心電図を携帯用データレコーダに記録した.一脚の蹴出しから他脚の蹴出しまでの時間をT,蹴出しから心電図のR波のピークまでの時間をtとするとき, φ=(t/T)×360を位相と定義し,加速度と心電図とを電算機に入力してφを計算した.酸素消費量はトレッドミル走中に,呼気をダグラスバックに採取して算定した.以上の観測の結果,心拍リズムと走ピッチが接近している部分(約160-170/分の部分)に注目すると,トレッドミル走・野外走共に,最長列では4分間強にわたり,走リズムに対して心拍が1拍もずれることなく同期する現象がみられた.心電図のR波から一定の時間遅れをおいて音を出し,その音に合わせて走行させると,走リズムにたいしてほぼ定まった位相に心電が生ずるように設定でき,その結果, >27のときには心拍が速くなり, φ<90のときには心拍が遅くなった.このように, R波が生じる位相に依存して心拍の遅速を調節する機構により,走リズムに対する心拍の位相が180付近を中心にゆらぎ,同期現象を導びくと考えられる.以上のような同期現象の間の酸素消費量は,同期がはずれた場合,あるいは同期に入る前の酸素消費量よりも少ないことが明らかとなり,同期の間は走行効率が向上していることが示唆された.持久走中には,四肢の交番運動・身体の上下動・筋肉ポンプ等のリズムが心拍リズムに影響を与え,エネルギー消費を左右する可能性が考えられる.この問題を明らかにするため,心拍リズムと走リズムの関係を解析し,酸素消費量を測定した.被験者は大学生6名(男4,女2),教員1名(男, 33才)で,走行条件は,トレッドミル走では速度130-200m/分,勾配0-4%,走時間20-50分,野外走では走行距離3-9kmを無理せず好みのペースで走るよう指示した.被験者に帽子を被らせ,後頭部に加速度計を固定し,その出力及び心電図を携帯用データレコーダに記録した.一脚の蹴出しから他脚の蹴出しまでの時間をT,蹴出しから心電図のR波のピークまでの時間をtとするとき, φ=(t/T)×360を位相と定義し,加速度と心電図とを電算機に入力してφを計算した.酸素消費量はトレッドミル走中に,呼気をダグラスバックに採取して算定した.以上の観測の結果,心拍リズムと走ピッチが接近している部分(約160-170/分の部分)に注目すると,トレッドミル走・野外走共に,最長列では4分間強にわたり,走リズムに対して心拍が1拍もずれることなく同期する現象がみられた.心電図のR波から一定の時間遅れをおいて音を出し,その音に合わせて走行させると,走リズムにたいしてほぼ定まった位相に心電が生ずるように設定でき,その結果, >27のときには心拍が速くなり, φ<90のときには心拍が遅くなった.このように, R波が生じる位相に依存して心拍の遅速を調節する機構により,走リズムに対する心拍の位相が180付近を中心にゆらぎ,同期現象を導びくと考えられる.以上のような同期現象の間の酸素消費量は,同期がはずれた場合,あるいは同期に入る前の酸素消費量よりも少ないことが明らかとなり,同期の間は走行効率が向上していることが示唆された.持久走中には、四肢の交番運動・身体の上下動のリズム、とくに筋肉ポンプのリズムが心拍リズムに影響を与え、エネルギー消費を左右する可能性が考えられる。本年度はまず、トレッドミル走と野外走において、心拍リズムと走リズムの関係を解析した。被験者に帽子を被らせ、その後頭部に加速度計を固定し、その出力及び心電図を携帯用データレコーダに記録した。一脚の蹴出しから他脚の蹴出しまでの時間をT、蹴出しから心電図のR波のピークまでの時間をtとするとき、φ=(t/T)×360を位相と定義し、加速度と心電図とを電算機に入力してφを計算した。被験者は大学院生4名(男3、女1)、教員2名(男、33-47才)。走行条件は、トレッドミル走では速度150-200m/分、勾配0-4%、走時間20-50分、野外走では走行距離3-9kmを無理せず、好みのペースで走るように指示することとした。以上の観測の結果、心拍リズムと走ピッチが接近している部分(約160-170/分の部分)に注目すると、トレッドミル走・野外走共に、最長例では4分間強にわたり、走リズムに対して心拍が一拍もずれることなく、同期する現象がみられた。同期期間中のφは180前後に安定していた。この同期が、走リズムに対する心拍の位相に依存して生ずることを示すために次の実験を行った。

心電図のR波から一定の時間遅れをおいて音を出し、その音に合せて走行させる。この方法により、走リズムに対してほゞ定まった位相に心電が生ずるように設定できる。実験結果は、走リズムに対するR波の位相(φ)が約270のときには心拍が速くなり、φが約90のときには心拍が遅くなった。この結果を生じる機構により、走リズムに対する心拍の位相が180付近に安定すると考えられる。以上のような同期現象が、エネルギー消費を小さくしている可能性について、昭和62年度に検討を加える計画である。