hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
In situ分光構造解析技術を用いた触媒設計による分子状酸素活性化利用技術開発

平成18年度は、分子状酸素を利用した選択酸化反応に高い活性を示す担持Au触媒に関して、(1)プロピレン(PE)選択酸化によるプロピレンオキシド(PO)合成に高い活性を示すことが分かったAu-Ba/Si-TUD(メソポーラスアモルファスチタノシリケート担持Ba添加Au触媒)について、in-situ UV, XAFSを用いた反応速度論的解析を行い、反応機構を解明するとともに、(2)平成17年度に開発した新規プロパン選択酸化反応用触媒の更なる高性能化の検討を行った。(1)水素(H_2)と酸素(O_2)を用いたPEの選択酸化によるPO合成反応に高い活性を示すAu-Ba/Si-TUDにおいて、反応条件下でUVを測定すると、チタンサイト上の過酸化物(Ti-OOH)に帰属させる吸収が見られることをH17に見いだしているが、この吸着種が本当に反応中間体であるかどうか確かめるため、PE存在下と、PEなしの水素/酸素のみの条件下でのin-situ UV, XAFS測定を行い検討した。その結果、UVより、Ti-OOH種はH_2+O_2反応後PEの導入により速やかに反応し、消費されること、XAFSにより見られる4配位構造に帰属されるプリエッジピークの反応初期の減少速度から推定される反応速度が、PO合成の見かけの反応速度にほぼ等しいことから、Ti-OOH種は反応中間体であり、しかも、Ti-OOHとPEの反応によるPO生成過程が律速段階であることが分かった。(2)水素(H_2)と酸素(O_2)を用いた、プロパンの選択酸化についてさらに検討を行った結果、担体の種類によって生成物選択性が大きく変化することを見いだした。しかも、それらの反応が200°C以下の低温で効率よく進行することをさせることが可能であることを見いだし、より低環境負荷型の新しい選択酸化反応プロセス構築への知見を得ることができた。平成17年度は分子状酸素を利用した選択酸化反応に高い活性を示す担持Au触媒に関して、(1)in-situ UV, XAFSを用いて活性サイトの電子状態、局所構造の解析を行うとともに、(2)新規選択酸化反応用触媒と反応プロセスの探索を行った。(1)水素と酸素を用いたプロピレンの選択酸化によるプロピレンオキシド合成反応に関しては、メソ孔構造をもつチタノシリケートに金を担持した触媒が有効であることが見い出されてきているが、その要因の一つは、Au粒子上で水素と酸素から生成した過酸化物がチタン上にスピルオーバーしプロピレンと反応することであると考えられているが、実際反応条件下でこのような中間種の生成を捕らえた例はなかった。そこで、本研究において反応条件下でのin-situ UVおよびXAFSを用いて解析したところ、UVではTi-OOHに帰属させる吸収とTi(IV)の6配位構造に帰属される吸収の増大が見られ、さらに、同条件でのXAFSにより4配位構造に帰属されるプリエッジピークの減少、過酸化物の配位したTiに帰属されるピークの増大が見られたことから、反応条件下でのTiへの過酸化物の配位が確認された。これは、選択酸化反応条件下で過酸化物の配位したTiを直接観察した初めての例であり、反応機構解明のための重要な知見を与えるものである。(2)さらに、分子状酸素を有効利用した新規の選択酸化反応として、プロパンの選択酸化について検討した。その結果、チタニア系酸化物にAuを担持した触媒がプロパンの選択酸化に安定した高い活性を示すことを見出した。しかも、既存の担持V系触媒を用いたプロパンの選択酸化反応では通常500°C近い高温で反応させることが必要であるのに対し、本研究で開発した触媒は200°C以下の低温で効率よく反応を進行させることが可能であり、新しい選択酸化反応プロセス構築の可能性が見出されたものと考えられる。

しかも、それらの反応が200°C以下の低温で効率よく進行することをさせることが可能であることを見いだし、より低環境負荷型の新しい選択酸化反応プロセス構築への知見を得ることができた。
誘電分極現象に着目した有機ナノ界面膜の評価手法および柔らかいナノ構造体の物性

前年度に、キラル棒状分子(DPPC)からなる単分子膜が、分子のキラリティーに依存したドメイン形状を形成することを実験的に確かめ、ドメインから発生する電気四重極子密度がそのドメイン形状のキラル依存性に重要な役割を果たすことを理論的に示した。右手キラル分子と左手キラル分子を混合して作成されるラセミ単分子膜から発生する誘電分極現象を測定しながら、ドメイン形状を観察した。その結果、右手分子と左手分子が混ざり合ったドメインが形成し、ドメインが大きくなると内部でキラル相分離が起きていることを示唆するスパナ形のドメイン形状が形成された。今年度は、さらにドメイン内部のキラル相分離を確かめるために、初年度に作成したBrewster角反射光測定法(BAM)の偏光測定を可能にして、Maxwell変位電流法、光第二次高調波測定法と合わせることによって、水面垂直方向の配向だけでなく、面内の配向も測定することを可能にした。これによって、初年度に掲げた目標の一つである、誘電分極現象の全体像を掴むことで、膜構造を総合的に評価できるシステムが構築できたことになる。しかし、スパナ形のドメインが形成されるほど大きなドメインを再現することが困難であり、キラル相分離が起きたときに予測される配向分布の非連続性の観測にはまだ成功していない。一方、理論的には、ラセミ単分子膜ドメインの静電エネルギーを解析することにより、静電エネルギーを最小化によってキラル相分離が起こり、電気四重極子密度がキラル相分離に重要な役割を果たすことを示した。これまでは、静電エネルギーを含む自由エネルギーの最小化から、安定なドメイン形状を理論的に調べてきた。ドメイン形状の形成の物理的描像をさらに明らかにするために、ドメイン境界の力学的平衡に注目してshape equationを求め、静電エネルギーがMaxwell応力として力学的平衡に寄与することを明らかにした。水面上単分子膜から発生する線形分極を測定することができるBrewster角顕微鏡(BAM)を作製し、既に開発したMaxwell変位電流法(MDC)、第二次高調波測定法(SHG)と組み合わせて、水面上単分子膜から発生する誘電分極を総合的に評価することができるシステムを構築した。まず、単分子膜全体の構造に注目して研究を進めた。構築したシステムを用いて、単分子膜の自発分極、線形分極、二次の非線形分極を測定し、アルキルシアノビフェニル(棒状分子)単分子膜の配向オーダーパラメータS_1、S_2、S_3の情報を得ることができることを示した。また、構築したシステムを用いて、M53(バナナ型分子)単分子膜の構造評価も行った。理論的には、単分子膜が二次元の物質であることから、分子の水面への射影が剛体斥力相互作用を行うと考え、解析を行った。測定の結果と解析の結果を比較することによって、バナナ型分子に拡張された配向オーダーパラメータC_<01>、C_<03>、C_<11>-C_<13>を見積もった。バナナ型分子の単分子膜のモデルを、さらに、Williams-Braggの理論からのアナロジーで理論解析を行い、バナナ型分子の単分子膜を圧縮することによって、アキラル構造からキラル構造に転移することを予言した。棒状分子とバナナ型分子という分子形状に着目し、それぞれの形成する構造を明らかにした。次に、単分子膜のドメインの構造に視点を移した。BAMの受光部とラングミュアトラフのバリア駆動機構に改良を加え、単分子膜のドメイン形状を詳細に観察できるようにした。単分子膜のshape equationによると、ドメイン形状は表面圧と自発分極によって決まる。フォスファチジルコリン単分子膜についてMDCと表面圧を計測しながらBAM画像を観察することによって、本研究で構築したシステムはドメイン形成のメカニズムを調べるのに有用であることを示した。前年度に構築した、水面上単分子膜の分極現象を総合的に評価できるシステムを用いて、フォスファチヂルコリン単分子膜の構造を評価した。分子のキラリティーと単分子膜の構造との関係を明らかにするために、Maxwell変位電流法(MDC)とBrewster角顕微鏡(BAR)を用いて右手キラル分子からなる単分子膜と左手キラル分子からなる単分子膜の配向状態とドメイン形状を比較した。右手キラルのドメインと左手キラルのドメインは、互いに鏡像の関係になる形状を形成するが、MDC信号は同じ傾向を示すことを確かめた。理論的には、単分子膜が液晶性を持っていることに注目して、静電エネルギーを面内方向の自発分極が配向ひずみを持っているドメインに拡張した。単分子膜ドメインが、相互作用している誘起電荷の系であるという描像を得た。その上、配向ひずみを持つドメインのshape equationを求めた。キラル分子からなる単分子膜のドメインから、電気四重極子密度が発生する事に注目し、キラル分子からなる単分子膜の蓄える静電エネルギーを解析した。電気四重極子の効果によって、単分子膜のドメイン構成分子のキラリティーに依存した形状を形成する事を示した。通常の物質では電気四重極子の効果は無視できるほど小さいが、単分子膜の場合には自発分極の効果に匹敵するくらい大きい事を突き止めた。ドメイン形状の形成に静電エネルギーが重要な役割を果たすことは、電界によってドメイン形状を制御できる可能性を示唆している。ドメイン形状の電界への応答を調べるために、単分子膜に面内方向に電界を加えるシステムを構築した。

現在、電界を加えながら、Brewster角顕微鏡によってドメイン形状の変形を観測し、電界によってドメイン形状を制御できる可能性を探っている。前年度に、キラル棒状分子(DPPC)からなる単分子膜が、分子のキラリティーに依存したドメイン形状を形成することを実験的に確かめ、ドメインから発生する電気四重極子密度がそのドメイン形状のキラル依存性に重要な役割を果たすことを理論的に示した。右手キラル分子と左手キラル分子を混合して作成されるラセミ単分子膜から発生する誘電分極現象を測定しながら、ドメイン形状を観察した。その結果、右手分子と左手分子が混ざり合ったドメインが形成し、ドメインが大きくなると内部でキラル相分離が起きていることを示唆するスパナ形のドメイン形状が形成された。今年度は、さらにドメイン内部のキラル相分離を確かめるために、初年度に作成したBrewster角反射光測定法(BAM)の偏光測定を可能にして、Maxwell変位電流法、光第二次高調波測定法と合わせることによって、水面垂直方向の配向だけでなく、面内の配向も測定することを可能にした。これによって、初年度に掲げた目標の一つである、誘電分極現象の全体像を掴むことで、膜構造を総合的に評価できるシステムが構築できたことになる。しかし、スパナ形のドメインが形成されるほど大きなドメインを再現することが困難であり、キラル相分離が起きたときに予測される配向分布の非連続性の観測にはまだ成功していない。一方、理論的には、ラセミ単分子膜ドメインの静電エネルギーを解析することにより、静電エネルギーを最小化によってキラル相分離が起こり、電気四重極子密度がキラル相分離に重要な役割を果たすことを示した。これまでは、静電エネルギーを含む自由エネルギーの最小化から、安定なドメイン形状を理論的に調べてきた。ドメイン形状の形成の物理的描像をさらに明らかにするために、ドメイン境界の力学的平衡に注目してshape equationを求め、静電エネルギーがMaxwell応力として力学的平衡に寄与することを明らかにした。
ナノ秒時間分割蛍光エネルギ移動測定による筋タンパクの動的性質研究

本プロジェクトは名古屋大学理学部の御橋研究室から当研究室に移管された20年以上前のナノ秒時間分割蛍光光度計を修理して蛍光寿命測定を可能にし、筋肉タンパク質のアクチン、ミオシン、トロポニン、あるいはトロポミオシンの特定のアミノ酸殘基に蛍光色素をラベルし、これら色素間の蛍光エネルギー移動を定常励起光蛍光測定とナノ秒時間分割蛍光寿命測定の2つの方法により行うことにより、これらタンパク内あるいはタンパク間の2つの色素の間の距離や距離分布を様々な生理活性状態に応じて求めることにより、筋タンパクの生理活性と動的な構造変化との関連について調べることである。この為にTiming to Amplitude Converter(Ortec 457),ヘッドオン型光電子倍増管やMulticahnnnel Analyzerは修理不能の為これらを新しく購入し、装置のセットアップをほぼ完了したもののまだこの装置を使っての成果はでていない。一方、蛍光測定の為のサンプルとして、変異トロポミオシン及びトロポニンサブユニットを大腸菌を使って大量発現し精製して、これら変異トロポミオシンやトロポニンサブユニットを使って、カルシウムイオン濃度変化によるトロポミオシンートロポニンによる調節のメカニズムについての構造にもとづいた情報を得る為の蛍光エネルギー移動測定を行い、これらデータから筋収縮のトロポニンートロポミオシンによる阻害においては、TnIとアクチンのouter-domainとの安定な複合体形成が重要であることが分かった。本プロジェクトにおいては、いくつかの研究成果は得られたが、当初計画していた研究目的については、未だ60%程度しか達成されていない。今後は、蛍光寿命測定装置を使っての蛍光エネルギー移動測定や、その解析プログラムを充実させ、研究成果を発表していく所存である。本プロジェクトはナノ秒時間分割蛍光光度計をセットアップし、蛍光寿命測定を可能にする。また筋肉タンパク質のアクチン、ミオシン、トロポニン、あるいはトロポミオシンの特定のアミノ酸殘基に蛍光色素をラベルし、これら色素間の蛍光エネルギー移動を定常励起光蛍光測定とナノ秒時間分割蛍光寿命測定の2つの方法により行うことにより、これらタンパク内あるいはタンパク間の2つの色素の間の距離や距離分布を様々な生理活性状態に応じて求めることにより、筋タンパクの生理活性と動的な構造変化との関連について調べることである。名古屋大学理学部の御橋研究室から当研究室に移管された20年以上前のナノ秒時間分割蛍光光度計は経年変化によって、多くのモジュールが故障していたのでこれらを修理した。Timing to AmplitudeConverter(Ortec 457),ヘッドオン型光電子増倍管やMulticahnnnel Analyzerは修理不能の為これらを新しく購入し、装置のセットアップをほぼ完了した。また、蛍光測定の為のサンプルとして、変異トロポミオシンを大腸菌を使って大量発現し精製する為の準備がほぼできた。平成11年度では、この変異トロポミオシンを使って、トロポニンと共にカルシウムイオン濃度変化による制御機能を果たすとき、その生理活性に応じた距離変化を測定し、トロポミオシン-トロポニンによる調節のメカニズムについての構造にもとづいた情報を得る。この為にTiming to Amplitude Converter(Ortec 457),ヘッドオン型光電子増倍管やMulticahnnnel Analyzerは修理不能の為これらを新しく購入し、装置のセットアップをほぼ完了したもののまだこの装置を使っての成果はでていない。

一方、蛍光測定の為のサンプルとして、変異トロポミオシン及びトロポニンサブユニットを大腸菌を使って大量発現し精製して、これら変異トロポミオシンやトロポニンサブユニットを使って、カルシウムイオン濃度変化によるトロポミオシン-トロポニンによる調節のメカニズムについての構造にもとづいた情報を得る為の蛍光エネルギー移動測定を行い、これらデータから筋収縮のトロポニン-トロポミオシンによる阻害においては、TnIとアクチンのouter-domainとの安定な複合体形成が重要であることが分かった。本プロジェクトにおいては、いくつかの研究成果は得られたが、当初計画していた研究目的については、未だ60%程度しか達成されていない。今後は、蛍光寿命測定装置を使っての蛍光エネルギー移動測定や、その解析プログラムを充実させ、研究成果を発表していく所存である
B細胞の発生分化のダイナミズム

B細胞欠損型の原発性免疫不全症の責任遺伝子がこれまでにいくつも報告されているが、そのいずれもがプレB細胞レセプターの構成分子あるいはシグナル伝達分子をコードしており、B細胞分化過程におけるプレB細胞レセプターの重要性は明白である。しかし、プレB細胞レセプターがいったいどのようにしてB細胞初期分化を制御しているのか、そのメカニズムについてはまだ未知の部分が多く残されている。本研究では独自に開発したB細胞分化誘導システムを応用して、プレB細胞レセプターのシグナル伝達経路の解析、プレB細胞レセプターの発現パターンの解析、プレB細胞レセプターを介するμH鎖の品質管理機構の解析を進めた。プレB細胞レセプターの細胞表面での発現量がB細胞.レセプターの1/100以下と極めて少なく従来の方法では解析が困難であったが、高感度蛍光抗体法を用いることにより、ヒトにおいてもマウスにおいてもプレB細胞レセプターの発現は大型プレB細胞期に限局することを明らかにし、これまでの報告にみられたプレB細胞レセプターの発現パターンに関する混乱を解決した。プレB細胞レセプターのシグナル伝達に関して、Srcファミリーキナーゼ依存性の経路とSyk依存性の経路が別個に存在し、前者のみがNFκB依存的であることをつきとめた。また、チロシンキナーゼAb1によってリン酸化される新規分子をプレB細胞よりクローニングした。さらに、プレB細胞レセプターを介するμH鎖の品質管理機構を解析し、その破綻が免疫不全症ならびに自己免疫疾患をひきおこしうることを示した。B細胞初期分化に重要な働きをしているプレB細胞レセプター(preBCR)の解析を進める上での大きな問題点は、プレB細胞表面での発現量が極端に低く、感度が高いとされるFlow cytometerを用いた解析でも検出することが困難であることであった。本年度の研究において、蛍光色素封入リポソームを用いた超高感度検出法を応用して骨髄細胞を解析した結果、ヒトでもマウスでもpreBCRが大型プレB細胞の表面に発現していることが確認され、preBCRの発現がB細胞分化のごく初期に限局して一過性に発現することが判明した。Srcファミリーのチロシンキナーゼの単独ノックアウトマウスでは明らかなB細胞分化障害が認められないが、Blk, Fyn, LynのトリプルノックアウトマウスではpreBCRシグナル伝達障害による重篤なB細胞分化障害が認められた。このマウスでは、同じくpreBCRシグナル伝達障害を呈するSykノックアウトマウスとは異なり、NFκB活性化障害が認められた。さらなる解析から、preBCRのシグナル伝達において、Srcファミリーキナーゼを介するNFκBの活性化にPKC lamdaが関与していることが強く示唆された。B細胞分化に関わる可能性のある分子としてプロB細胞刺激によってチロシンリン酸化される分子量36kD分子の蛋白精製ならびに遺伝子クローニングをおこなった結果、これが新規分子であることが判明しTPP36と命名した。特異抗体を作製し蛋白解析ならびに遺伝子解析をおこなったところ、TPP36には分子量32kDのスプライシングバリアント(TPP32)が存在することが明らかとなった。TPP36、TPP32いずれもチロシンキナーゼAblによってリン酸化されることが判明した。さらに、120番目のチロシン残基がリン酸化されることによって蛋白質の立体構造が変化することが明らかとなった。骨髄におけるB細胞分化の過程で免疫グロブリン(Ig)遺伝子の再構成がおこり膨大なB細胞レパトリーが形成されるとともに危険な自己反応性B細胞は除去されて、有用なB細胞が末梢に供給される。このような抗原によるB細胞の選別は骨髄におけるB細胞分化の後期におこるが、VHファミリーの使用頻度の解析などからB細胞分化の初期においてもすでに抗原非依存性にμH鎖の選別・品質管理がおこることが示唆されている。

そこで本研究では、B細胞初期分化過程でおこるH鎖遺伝子の機能的再構成によって作られてくるμH鎖がL鎖との会合以前にいったいどのようにしてどのような基準によって選別されるのかを、in vivo状態を反映した形で解析するシステムを構築した。マウス骨髄ならびに胎児肝臓のB前駆細胞を抗λ5抗体、抗μH鎖抗体ならびにpreBCR複合体特異的抗体(SL156)で細胞内多重染色し、flow cytometerで解析した結果、H鎖遺伝子の機能的再構成によって作られてくるμH鎖のうち、何と2/33/4までが代替軽鎖と会合できない非機能的μH鎖であることが判明し、preBCRによるμH鎖の品質管理の重要性が明らかとなった。代替軽鎖λ5欠損患者の骨髄B前駆細胞の解析から新たに同定した異型μH鎖(軽鎖・代替軽鎖非依存性μH鎖)の生体内での役割を明らかにするために、軽鎖・代替軽鎖非依存性μH鎖を発現するトランスジェニックを作製した。正常型μH鎖トランスジェニックマウスに比べて末梢B細胞数が激減しており、B細胞受容体ならびに共刺激分子CD19の発現低下が認められた。一方、腹腔内B1細胞数は増加しており、年齢とともに一部のマウスで自己抗体の産生が検出された。これらの結果は、μH鎖の品質管理の破綻が免疫不全症ならびに自己免疫疾患を引きおこすことを示唆している。
自治体病院に関する外部評価指標・外部評価システムの研究

これまで自治体は、公立病院の運営を収支状況が良好か否かという視点で評価してきた。同時に、民間病院では提供できない医療サービスを提供するという補完性の視点からも評価してきた。本研究では、事例分析を基に、それ以外の評価視点として、先導性の視点と持続可能性の視点があることを明らかにした。また、評価指標の精緻化を図ることは評価の的確性を確保するためには有効であるが、業務改善を図るうえでは問題があること、そして、今後の業務改善を図るためには、評価結果を基に自治体と公立病院の間で定期的な協議を行うことが重要であることを明らかにした。24年度は、23年度に行った日本公益学会での報告内容を基に、報告時に得られたコメント等を踏まえて内容の整理を行い、同学会機関誌「公益学研究」に寄稿した。その後、23年度に行った事例調査の内容を整理・分析し、自治体病院に関する外部評価システムの構成要素について検討を行い、追加の事例調査を行った。これらの事例調査を踏まえて、外部評価システムの構成要素について検討し、ディスカッションペーパーの作成を行った。「公益学研究」への寄稿に当たっては、自治体病院を評価する視点を中心に整理し、指定管理者制度と地方独立行政法人制度を活用した事例から、コスト、アクセス、クオリティの3つの視点のうち、アクセスの視点からの評価が重要であることを整理した。事例調査結果の整理・分析については、病院PFI(東京都)、指定管理者制度(横浜市、多治見市、名古屋市)、地方独立行政法人(大阪府)を活用した自治体病院の外部化事例から、アクセスの視点での評価指標の抽出を試みた。しかし、評価の最終目的は、評価結果を使って、業務内容や病院の成果の改善を図ることにあるので、評価システムが有効に機能するために重要な要素を分析することに重点をおくこととした。このため、24年度は、新たに、論点の明確化の観点から、同条件で対比可能な病院PFI事業2事例(高知市、八尾市)の文献調査、ヒアリング調査を実施し、外部評価システムの構成要素の検討を行った。その結果、外部評価システムとして、「評価の客観性」を重視する仕組みと、「評価後の業務改善」を重視する仕組みの二つの立場があることが明らかとなった。そこで、外部評価システムの構成要素が「評価の客観性」と「業務改善」のどちらに関係するのか、という点を基準として事例調査結果を再整理し、実際に機能しているのは、「評価後の業務改善」を重視する仕組みであることを明らかにした。平成25年度は、全国の公立病院885病院(地方公営企業として運営されている病院822病院、および地方独立行政法人が運営している病院63病院)を対象として、病院運営における自治体の関与の状況、公立病院の運営評価体制について実態把握を行うとともに課題の検討を行った。平成24年度までの研究成果として、外部評価システムの構成要素として、「評価の客観性」を重視するよりも「評価後の業務改善」を重視する仕組みの方が機能していることが明らかになったので、目標設定の当事者、業務内容の評価者、評価後の業務改善ルートなどに関する事項を中心として調査を行った。研究開始前の計画では、公立病院を管理する自治体の管理部局に対してもアンケート調査を行う計画であったが、質問内容を工夫して、病院に対する質問で自治体当局の関与状況が把握できるようにし、アンケート調査は、公立病院に対する1回の調査で概要を把握することとした。アンケート調査の結果、多くの公立病院は目標設定⇒事後評価⇒業務改善という目標管理型の病院運営を行っていること、目標の設定やその評価における自治体や外部機関の関与も多くの公立病院において取り入れられているものの、実績評価を業務改善につなげるルートが明確ではないことなどが把握できた。また、これまでの自治体ヒアリングでは、公立病院の収支状況に関心が集中していたが、公立病院サイドでは、収支面以外の医療の質の確保や地域連携などに関しても目配りしながら目標設定を行っていることなども把握できた。研究のスタート時点では外部評価指標の検討を意識していたが、上記調査・研究結果を踏まえて、外部評価システムの構築にあたっての課題とその改善方策を中心に本研究の成果をまとめることとした(成果は8月の自治体学会において報告予定)。本研究の目的は、地方公営企業である自治体病院の業務活動を評価するための、外部評価指標および外部評価システムの構築可能性を検討し、その課題と解決策を明らかにすることを目的としている。特に、本研究では、効率性の評価とともに、自治体病院が果たす公益的役割にも配慮した、効率性と公益性のバランスのとれた評価システムの可能性について検討するものである。23年度は、外部評価の手がかりとして、(1)病院PFIや指定管理者制度などの外部委託事業のモニタリングシステム、(2)地方独立行政法人について行われている運営評価(外部評価)、(3)病院運営協議会などの外部委員会による運営評価などの実態把握とその分析に取り組んだ。

具体的には、病院PFI事業である東京都立駒込病院整備事業のモニタリングシステムの仕組みを文献調査により把握するとともに、東京都の担当者に対してヒアリング調査を行い、システム構築のもとになった考え方などを聴取した。指定管理者制度を活用した自治体病院の運営事例として、横浜市立みなと赤十字病院および多治見市立市民病院を対象に、指定管理者制度適用の経緯とモニタリングの仕組みを文献調査により把握するとともに、ヒアリング調査により、モニタリングの実際の運用状況を両市の担当者から聴取した。地方独立行政法人については、大阪府立病院機構の設立経緯および第1回評価手続きの概要を文献調査により把握し、ヒアリング調査により、第1回評価においてポイントとなった事項などを同機構職員より聴取した。また、病院運営協議会方式については、名古屋市立病院運営協議会について、ヒアリング調査により、協議会の設立の背景やその目的などを同市担当職員より聴取した。上記調査を基に、概略の整理結果を平成23年10月の日本公益学会で報告し、その分析を続けている。平成24年度は、ディスカッションペーパーを作成するとともに、自治体病院の評価指標に関するアンケート調査の準備を行い、質問票などを作成する予定であったが、事例調査結果の再整理により、ディスカッションペーパーの作成に予定外に時間をとられたことから、アンケート調査の準備作業までには至らなかった。特に、評価指標の検討の前に、評価システムの構成要素の検討を行ったことから、具体的な評価指標の設定には至らなかった。しかしながら、実際に有効に機能する評価システムとするためには、評価後の業務改善を重視し、業務改善につながる評価方法を構築することが重要であることが把握できたので、25年度における「手戻り」の可能性を事前に回避することができたと見ることができる。平成23年度は研究初年度であり、病院PFIや指定管理者など病院事業を一部または全部外部委託している事例や、地方独立行政法人など新しい法人形態で運営している実対病院モニタリングシステム、外部評価システムの実態把握、課題把握を主眼においていた。東京、大阪、名古屋の三大都市圏を中心に5事例の調査を通じて、(1)自治体病院の役割に関して概ね共通の認識があること、(2)効率性以外の要素を複数の視点で評価していること、(3)行政当局者が外部事業者の協力を得て評価を行っていることなどの実態を把握することができた。同時に、(1)定量評価の指標がないこと、(2)情報の非対称性が大きく、外部評価を行うのは、ある程度の専門知識が必要となることなどの課題も把握することができた。次年度に予定しているディスカッションペーパーに向けて一定の検討材料を収集することができたものと考えている。25年度は研究の最終年度であり、1指定管理者制度および地方独立行政法人などに関する追加事例調査を行ってアンケートの質問事項を固め、2自治体を対象としたアンケートを実施し、3その結果を基に、一般野自治体病院においても活用可能な外部評価システムとその評価指標をまとめることとする。23年度・24年度の事例調査の結果、病院PFIの事例から「評価後の業務改善」を重視したシステムの有効性を把握できたが、「病院運営の外部化」という点では指定管理者病院や地方独立行政法人の事例調査が有効であることが判明した。
情報提供義務の日中比較研究

第一に、日中の法状況を比較する中で、情報提供義務が置かれた理論状況と、その原理的・思想的基礎を検討した。その結果、中国の研究者と共同研究をすることを通じて、中国においては、日本と異なり、効率性を重視した説明義務・情報提供義務の正当化が図られるとともに、本来は新自由主義の観点からの正当化になじまない要素、たとえば弱者としての消費者・投資者保護が新自由主義の枠組みにとりこまれ論じられていること、これらはかつての中国において計画経済と自由主義経済との対抗軸で問題を捉えてきたことに影響を受けていることが大きいこと明らかとなった。もっとも、中国においても、こうした総論的説明が個々の投資商品や消費用物品・役務の提供に関する問題処理の場面で貫徹されでいないこと、各論の領域では日本以上に不実の説明・情報提供を理由とする事業者への強力なサンクションが課されている(契約が取り消される余地が日本以上に広い)ことも同時に明らかとなった。第二に、投資取引・消費者取引における情報格差からくる契約交渉の機能不全に着目し、リーマンショック後以後の社会状況を踏まえつつ、情報提供義務をめぐる諸問題について、損害賠償の問題にとどまらず、錯誤、詐欺、不実表示などの隣接領域との関連を意識しながら検討した。その結果、情報提供義務違反を理由とする損害賠償責任が不法行為責任の性質をもつことが裁判実務の解析を通じて明らかになった。また、不実表示について、日本ではこの制度を捉える視点にばらつきがあり、そのことがこの制度をめぐる議論を混迷に陥れている原因となっている点を解明した。そして、不実表示取消制度について、錯誤制度の補充構成、詐欺制度の補充構成、情報格差是正のための新たな制度としての構成の可能性と問題点を示し、法制審議会での民法改正の議論への反映させることができた。(1)「中国法における情報提供義務の現状分析」に関して、研究分担者の整理した中国での学説・実務の分析をもとに、研究分担者と数次にわたり、検討をおこなった。(2)「情報提供義務をめぐる基本原理の解明」に関して、情報提供義務・説明義務を正当化する原理が今日のわが国の民法法理及び現在法務省下でおこなわれ、研究代表者も参画している債権法改正をめぐる法制審議会の議論にどのように反映されようとしているのかを分析し、検討した。その成果は、債務不履行責任の体系化を図る研究書(『債務不履行の救済法理』〔信山社〕)の公刊へと結実するとともに、日本弁護士連合会における民法改正シンポジウム・検討会でのパネリストとしての報告を通じ、また、法制審議会幹事としての発言を通じて実務に還元し、債権法改正という国家の一大事業の実現に向けた議論に大きく貢献することができた。(3)「情報提供義務と民法その他の関連法制度の整合性及び交錯状況の解明」に関して、わが国で重要な社会経済問題となっている「表明保証」と有価証券報告書等の虚偽記載問題をとりあげ、不実表示・情報提供義務違反を理由とする損害賠償の要件・効果を検討した。その成果には論説として公表するとともに、前者のテーマに関しては、大阪商工会議所にて、参加企業を前に「債権法改正と契約締結過程の規律」という題目で講演を行い、意見交換をするとともに(9/22)、後者のテーマに関しては、日本私法学会商法部会シンポジウム(10/11)で報告をした。(4)「日本における情報提供義務に関する要件効果」につき、わが国を代表する民法コンメンタールである注釈民法10-2巻(有斐閣)における民法415条・416条の改訂作業に反映させるべく検討を重ねた。
スポーツや運動の学習が人間の生の経験に対して持つ意味と体育の本質に関する研究

スポーツや運動を教材とする体育では,生きた人間である学習者が,教材化されたスポーツや運動と出会う.したがって体育が,学校教育における教科としての独自性を構築しようとするためには,スポーツや運動の学習が人間の生の経験に対して持つ普遍的な意味を明らかにする必要があろう.このような視点に立って,本研究では,(1)人間にとってのスポーツや運動の普遍的な意味を探り,(2)スポーツや運動における自他の問題と体育の本質を示した新しい体育論の可能性について検討した.平成11年度は,ハンス・レンクが主張する哲学的人間学のアプローチに支えられて研究を進め,スポーツや運動には「人が生きる」という契機が必ずや存在するということ,体育がスポーツや運動を教材として用いるからには,そこで行なわれる学習が「人が生きる」ということを中心に据えたものでなければならないということ,体育の本質はスポーツや運動の学習を通した人間の教育にあるということを明らかにした.平成12年度は,スポーツや運動における他者の問題について検討し,スポーツや運動における自己の達成が他者との連帯に展開しうるということ,スポーツや運動におけるコミュニケーションは自他の連帯と達成へ向けての身体的行為によって可能になることを明らかした.また体育においては,集団によって具体化される共通の意味の存在,その具体化に向けての身体的行為の存在が重要であり,勝敗の意味や集団での達成を学習の目的とする教材が,他者理解のためのコミュニケーションを提供するものへと生まれ変わる可能性のあることが明らかになった.この結果は運動技能の習得や倫理規範の教育を中心に据えた体育論を超えた新たな体育論の可能性を示唆している.スポーツや運動を教材とする体育では,生きた人間である学習者が,教材化されたスポーツや運動と出会う.したがって体育が,学校教育における教科としての独自性を構築しようとするためには,スポーツや運動の学習が人間の生の経験に対して持つ普遍的な意味を明らかにする必要があろう.このような視点に立って,本研究では,(1)人間にとってのスポーツや運動の普遍的な意味を探り,(2)スポーツや運動における自他の問題と体育の本質を示した新しい体育論の可能性について検討した.平成11年度は,ハンス・レンクが主張する哲学的人間学のアプローチに支えられて研究を進め,スポーツや運動には「人が生きる」という契機が必ずや存在するということ,体育がスポーツや運動を教材として用いるからには,そこで行なわれる学習が「人が生きる」ということを中心に据えたものでなければならないということ,体育の本質はスポーツや運動の学習を通した人間の教育にあるということを明らかにした.平成12年度は,スポーツや運動における他者の問題について検討し,スポーツや運動における自己の達成が他者との連帯に展開しうるということ,スポーツや運動におけるコミュニケーションは自他の連帯と達成へ向けての身体的行為によって可能になることを明らかした.また体育においては,集団によって具体化される共通の意味の存在,その具体化に向けての身体的行為の存在が重要であり,勝敗の意味や集団での達成を学習の目的とする教材が,他者理解のためのコミュニケーションを提供するものへと生まれ変わる可能性のあることが明らかになった.この結果は運動技能の習得や倫理規範の教育を中心に据えた体育論を超えた新たな体育論の可能性を示唆している.スポーツや運動を教材とする体育では,生きた人間である学習者が,教材化されたスポーツや運動と出会う.体育が学校教育における教科としての独自性を保つためには,その教材として用いられるスポーツや運動を学習することが,人間の生の経験に対して持つ普遍的な意味を明らかにする必要があろう.本研究では,(1)人間にとってのスポーツや運動の普遍的な意味を探り,(2)それによって導き出される体育の本質を示した新しい体育論の構築を試みようとした.スポーツや運動の学習が人間の生の経験に対してどのような意味を持つかという問題に答えるには,人間を総合的に捉える哲学的人間学のアプローチが不可欠だといわれているが,先行研究を検討した結果,ハンス・レンクが主張する哲学的人間学の立場からのアプローチが最適だということが明らかになった.したがって(1)については,レンクの哲学的人間学のアプローチに支えられて研究が進められ,スポーツや運動には「人が生きる」という契機が必ずや存在するということ,体育がスポーツや運動を教材として用いる以上,そこで行なわれる学習は「人が生きる」ということを中心に据えたものでなければならないということ,体育の本質はスポーツや運動の学習を通した人間の教育にあるということが明らかになった.(2)については,次年度以降の課題であるが,哲学的人間学の立場から捉えた体育の本質とは何かということ,それが特にわが国における今後の体育論を強靭なものとするか否かということを検討しながら,研究を進める予定である.スポーツや運動を教材とする体育では,生きた人間である学習者が,教材化されたスポーツや運動と出会う.したがって体育が,学校教育における教科としての独自性を構築しようとするためには,スポーツや運動の学習が人間の生の経験に対して持つ普遍的な意味を明らかにする必要があろう.このような視点に立って,本研究では,(1)人間にとってのスポーツや運動の普遍的な意味を探り,(2)スポーツや運動における自他の問題と体育の本質を示した新しい体育論の可能性について検討した.

平成11年度は,ハンス・レンクが主張する哲学的人間学のアプローチに支えられて研究を進め,スポーツや運動には「人が生きる」という契機が必ずや存在するということ,体育がスポーツや運動を教材として用いるからには,そこで行なわれる学習が「人が生きる」ということを中心に据えたものでなければならないということ,体育の本質はスポーツや運動の学習を通した人間の教育にあるということを明らかにした.平成12年度は,スポーツや運動における他者の問題について検討し,スポーツや運動における自己の達成が他者との連帯に展開しうるということ,スポーツや運動におけるコミュニケーションは自他の連帯と達成へ向けての身体的行為によって可能になることを明らかした.また体育においては,集団によって具体化される共通の意味の存在,その具体化に向けての身体的行為の存在が重要であり,勝敗の意味や集団での達成を学習の目的とする教材が,他者理解のためのコミュニケーションを提供するものへと生まれ変わる可能性のあることが明らかになった.この結果は運動技能の習得や倫理規範の教育を中心に据えた体育論を超えた新たな体育論の可能性を示唆している.
花粉壁構築の分子基盤と花粉情報伝達機構の解明

本研究では、我々が独自に単離したエキシン合成とポーレンコート合成に欠陥のあるシロイヌナズナのミュータントおよび自家不和合性を示すアブラナを用いて、花粉のエキシンとポーレンコートの合成に関与する遺伝子を明らかにするとともに、花粉の吸水シグナル、および、種間不和合性と自家不和合性に見られる花粉と柱頭の情報伝達に関与する物質の単離・同定および機構解明を行うことを目的とした。本研究により、エキシン合成の足場となるプライムエキシン、および、エキシンの柱になるバキュラの形成が胞子体型に支配されることなどを明らかにした。これらの知見は、原著論文として発表するとともに、日本語と英語の総説を発表した。International Journal of Plant Developmental Biologyに掲載予定の総説は招待執筆(Invited Review)であり、本科学研究費の成果は高く評価されている。この総説では、エキシン形成には3つの重要な発育プロセス、すなわち、(1)スポロポレニンの合成と沈着、(2)プライムエキシンの合成、(3)カロース壁の合成と分解が重要であることをまとめてある。また、植物育種学への応用に関する総説を育種学研究に2報発表した。花粉と柱頭の情報伝達機構に関しては、アブラナ科植物の自家不和合性の花粉側認識物質としてSP11が明らかにされているが、認識に重要な領域がRegion IIIとregion IVであることを明らかにした。種間不和合性は量的形質であることを明らかにし、QTL解析を行なうための独自のDNAマーカーを開発してマッピングの準備体制を整えた。エキシン合成とポーレンコート合成に欠陥のある変異体の解析シロイヌナズナのT-DNAタグラインをスクリーニングして、雄性不稔を示す変異体を得ている。エキシン合成に異常がある雄性不稔変異体(hkm)を詳細に解析した。Hkm変異体では四分子期にプライムエキシンが薄く、スポロポレニンは小胞子に付着したがプロバキュラは形成されなかった。ギザギザの小胞子を持つ小胞子が形成されたので、hackly microspore 1(hkm)と名付けた。小胞子は発育後期に消失した。タペート組織の電顕観察を行ったところ、空胞化していた。遺伝子破壊により雄性不稔になることが報告されていたms1変異体と類似していたため、MS1遺伝子について照査したところ、hkm遺伝子にSNPが検出でき、交配実験によりMS1のアリルであることが明らかとなった。プライムエキシン形成が胞子体型に支配されていることが明らかになった。種内の不和合性を決定する分子の認識特異性の解明アブラナ科植物の自家不和合性の花粉側認識物質としてSP11が明らかにされている。DNAシャッフリングとin vitro mutagenesisを用いてSP11の変異遺伝子を作製し、バイオアッセイあるいは形質転換植物を用いて自家不和合性の認識特異性の変化を調査した。その結果、SP11の特定の領域RegionIIIとRegionVが認識特異性に重要であることがわかった。花粉が吸水するためのシグナル物質の解明ポーレンコートに異常があり、花粉が柱頭から吸水するためのシグナル物質を欠失しているシロイヌナズナの変異体flp1を得ている。Flp1のオルソローグをナタネ(Brassica napus)からクローニングした。Flp1の発現を抑制したナタネを作出するためRNAiのコンストラクトを作製して形質転換ナタネの作出を開始した。花粉壁に存在するポーレンコートに異常があり、柱頭上において花粉の吸水反応がおこらず、花粉管の発芽がおこらないシロイヌナズナの雄性不稔変異体flp1を得ている。flp1変異体にEMS処理を行い、そのM2世代において花粉の吸水反応が復帰する変異体のスクリーニングを行った。現在までに約15,000個体のスクリーニングを行ったが、目的の変異体は得られていない。

アブラナ(Brassica napus)を材料にして、FLP1オルソローグの発現を抑制した形質転換アブラナを作製するためRNAiのベクターを作製した。形質転換体作成実験開始しているが、まだ得られていない。花糸が短いために自家受粉が起こらず雄性不稔を示すシロイヌナズナの雄性不稔変異体を解析した。花粉壁構築過程を発育ステージ別に詳しく電顕で観察したところ、花粉壁合成の最初のステップであるプロバキュラ合成が起こらず、球形のスポロポレニンガがランダムに付着していることがわかった。しかし、成熟花粉には正常な花粉壁が合成されていた。原因遺伝子は、ブラシノステロイドの合成に関わるDE-ETIOLATED 2遺伝子が原因と考えられた。エキシン形成にプロバキュラが必要ないことを明らかにした。アブラナ科植物の自家不和合性の花粉側認識物質であるSP11のうち、劣性対立遺伝子によってコードされる種類の認識特異性について解析し、SP11の特定の領域が認識特異性に重要であることを示すとともに、その変異の機構を明らかにした。種間不和合性は、多数の系統を用いた解析から、単純な質的形質ではなく量的形質であることが分かったため、QTL解析を行うための多数のDNA多型マーカーを作成した。1.エキシン合成に異常がある変異体の解析mojyaoと名付けた変異体は、植物体全体が矯性を示し、花糸が短いために自家受粉が起こらず雄性不稔を示した。プライムエキシンは薄く、スポロポレニンははじめランダムに小胞子に付着したが、プロバキュラは形成されず、スポロポレニンは葯腔に蓄積していた。しかし、その後、正常な花粉が形成された。ラフマッピングを行なったところ、ブラシノステロイドの合成に関わるDE-ETIOLATED2遺伝子が原因と考えられたが、相補性試験の結果、異なる遺伝子が原因であることが明らかとなった。Mojyao変異体の原因遺伝子同定のため、精密マッピングを行なった。本研究により、エキシン合成の足場となるプライムエキシン、および、エキシンの柱になるバキュラの形成が胞子体型に支配されることを明らかにし、花粉壁構築の分子基盤に関する新たなモデルを提唱した。2.花粉が吸水するためのシグナルの探索ポーレンコートに異常のあるflp1変異体ホモ個体から得た種子にEMS処理を行い、そのM2世代において花粉の吸水反応が復帰する変異体のスクリーニングを行った。現在までに約20,000個体のスクリーニングを行ったが、目的の変異体は得られなかった。さらなるスクリーニングが必要であると考えられた3.種間不和合性を決定する遺伝子の解析種間不和合性は、多数の系統を用いた解析から、単純な質的形質ではなく量的形質であることが分かったため、QTL解析を行うための多数のDNA多型マーカーを作成することとした。独自のDNAマーカー(SNPマーカーまたはPCR-RF-SSCPマーカー)を開発した。種間不和合性に関わる遺伝子のラフマッピングをするための準備が整ったと考えている。
合成金属中の結晶欠陥の研究

金属と同じような性質をもつ合成有機金属結晶の研究は近年、超伝導や非線形光学の分野で重要な発見があった。特に、C_<60>の結晶にKをドープすると超伝導が発現することが判った。しかしながら、C_<60>の結晶はたとえばベンゼンやCS_2溶液から結晶成長させると溶媒の巻き込みから高品質の結晶が得ずらい。それゆえに、気相成長法の方がのぞましいが大きな結晶の育成が難しくなる。また、結晶の品質の評価の方法が確立されていないのが現状である。そこで、本研究は高い品質のバルクC_<60>結晶を育成する方法と結晶の完全性の評価を確立することを目的としている。1結晶の育成C_<60>結晶は高温部約560Cで低温部約400Cの勾配を持った炉にC_<60>の粉末(都立大学理学部阿知波先生から提供された)を真空封入したガラス管を高温部に置き、低温部で結晶成長させた。一回の結晶成長では0.5mmから1mmまでのC_<60>結晶を得た。そこで、さらに、大きく結晶成長したC_<60>結晶を集めさらに同じ操作を繰り返した。その結果2回目に成長した結晶は最大1.5mmの大きさと(111)を癖壁面を持つC_<60>結晶を得た。この方法は大変効果的なのでさらに繰り返し行いさらに大きなC_<60>結晶を育成したい。2結晶の評価これまでC_<60>結晶の結晶性の評価はほとんどなされていなかった。そこで、X線トポグラフによって結晶の評価を試みた。気相成長によって得られた最大の結晶をそのまま(111)を反射面としてX線トポグラフを試みた。得られたX線トポグラフ像は転位の分解された像は得られず、全体として歪みの入った像になった。このことは気相成長によって得られた結晶の完全性はあまり良くないことが判った。これは、試料の処理が不十分であり、適当な薄さと平行度を出すことによって解決されるものと考えられる。3今後の計画完全性の高いC_<60>結晶の育成とその評価の確立、微小硬度計による硬度の温度に対する依存性を調べ強度に関する知見を得たい。さらに、完全性の高いC_<60>結晶にアルカリ金属をドープし超伝導状態と欠陥の関連性を研究したい。
体積欠損過程で鋼部材にもたらされる力学的な影響に関する研究

鋼板を溶接して製作した橋梁などの社会基盤構造物は,その製作過程で残留応力と呼ばれる力が内在する.一般に残留応力は構造物の強度を低下させることが知られている.また,鋼は腐食によって溶けて体積が減少するため,残留応力が変化し,さらには構造物の強度も変化すると考えられる.そこで,本研究では,鋼を溶接して製作した構造物に腐食が生ずると残留応力がどのように変化するか,またそれによって構造物の強度がどのように変化するかを実験とコンピュータシュミレーションによって明らかにした.鋼板を溶接して製作した橋梁などの社会基盤構造物は,その製作過程で残留応力と呼ばれる力が内在する.一般に残留応力は構造物の強度を低下させることが知られている.また,鋼は腐食によって溶けて体積が減少するため,残留応力が変化し,さらには構造物の強度も変化すると考えられる.そこで,本研究では,鋼を溶接して製作した構造物に腐食が生ずると残留応力がどのように変化するか,またそれによって構造物の強度がどのように変化するかを実験とコンピュータシュミレーションによって明らかにした.腐食に伴う体積欠損過程で鋼部材に生ずる,残留応力の再分配や付加的な変位の発生,これらが鋼部材の残存強度に及ぼす影響については,実験的には十分明確にされておらず,体積欠損過程が考慮できる数値解析法の検証に必要なデータも少ないのが現状である.そこで,本年度は,長尺の溶接H形鋼から製作した短柱供試体6体を用いて,材料試験,体積欠損前後の残留応力と初期たわみの計測実験,体積欠損過程でのひずみの計測実験,および圧縮実験を実施した.なお,一連の実験において,供試体間の残留応力や初期たわみ分布に差異はないものとした.材料試験より,供試体断面を構成するフランジと腹板各々の応力-ひずみ曲線を計測し,その結果に基づいて,数値解析法の検証に必要なマルチリニア型構成式を定式化した.実験では,全供試体の初期たわみを計測し,供試体間に有意差のないことを確認した.供試体3体は切断法で残留応力を計測し,一般的な溶接製作H形断面と同じ分布傾向の残留応力を得た.残る供試体2体について,腹板中央部に片面からの研削により,初期板厚の約50%まで人工的な体積欠損を導入し,その過程でのひずみの変化とその後の面外変位を計測した.その結果,腹板中央の体積欠損部では,圧縮残留応力が顕著に引張側に再分配されるが,腹板の引張残留応力作用領域と上下フランジでは残留応力が殆ど再分配されないこと,体積欠損による面外変位は腹板中央部で大きく,上下フランジでは殆ど生じないことが明らかとなった.これらいずれの傾向も,実験を追跡した数値解析結果と一致する.さらに,体積欠損の有無による供試体2体を用いた圧縮実験結果として,体積欠損による初期剛性と若干の終局強度の低下が計測されたが,荷重-変位関係は数値解析と定性的な一致をみるにとどまった.来年度は,実験結果の再現精度を向上させるため,数値解析法の問題点について検討を行う予定である.昨年度実施した実験では,腐食損傷を有するH形断面短柱に,腐食に見立てた体積欠損を導入すると,体積欠損過程で残留応力が再分配するとともに付加的な変形も発生することが確認された.しかし,腐食損傷を有する鋼構造物の残存強度の把握を目的とした既往の非線形有限要素解析の多くは,このような体積欠損でもたらされる力学的挙動を無視した強度評価が行われている.そこで,本年度は,体積欠損過程での残留応力の再分配や付加的な変形の発生といった初期不整の変化が考慮できるように定式化した8節点アイソパラメトリックシェル要素を有する非線形有限要素解析プログラムを用いて,体積欠損過程での残留力分配挙動と付加的な変形挙動,および体積欠損後の圧縮挙動について検証し,解析プログラムの問題点について検討した.検討の結果,体積欠損過程の残留応力の再分配挙動や変形挙動については,開発した解析プログラムによって概ね実験結果を再現できることが確認されたが,圧縮挙動については,解析結果は実験結果に比べてやや大きく剛性低下を見積もるため,終局強度は再現できるが,終局強度時の変位は実験結果に比べてやや大きくなった.この原因として,実験では板厚を管理しつつ,人工的に体積欠損形状を導入したものの,体積欠損部にはある程度の凹凸形状が存在するのに対して,現状の解析プログラムの定式化は,要素内を一定板厚として取り扱うため,細かい要素分割が必要になり,細かい要素分割を適用しても板厚一定のため,滑らかな表面形状が再現できないことが明らかになった.また,現状の定式化は,応力を複雑に座標変換しており,座標変換時の誤差が増分解析過程で累積していることも精度を悪化させる要因であることも明らかになった.