hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヨーロッパ再編にみる地域意識と文学

本研究は次の研究目的1)英・愛蘭土地域から中部・東南部及び旧ソ連領欧州諸地域を例に、文学における「地域」概念を、20世紀の欧州再編の歴史的文脈の中で規定し、検証する2)新たに規定した地域概念を基盤に、[地域」を単位とした文学の評価基準を再検討する3)近代国家や「国民文学」の概念と平行して形成されてきた文学規範を問い直すの達成のため、以下のような個別テーマを設け、当初の研究計画に沿った研究を進め、研究全体の調整と取りまとめを畠中が行い、成果を得た。既に刊行された業績については別項に記す。a)民族主義の視点から見たアイルランド地域文学と英文学(大友義勝)b)旧東ドイツ領諸地域文学の現状と汎ヨーロッパ、とくにスラヴ系少数民族ヴェンデン人とその文学(杉浦謙介)c)第一次大戦後の旧ハプスブルク領上部イタリア・バイエルン・オーストリア地域文学研究(畠中美菜子)d)ルーマニアのドイツ語言語島にみる地域文学の可能性と限界、とくにズィーベンピュルゲン(トランシルヴァニア)のドイツ語文学について(鈴木道男)e)ブコヴィナ(現ルーマニア・ウクライナ領内)の地域文学、その概念規定(藤田恭子)f)ソ連邦解体後の諸ロシア語地域文学の現状、とくにエストニアにおけるロシア語文学(田中継根)本研究は次の研究目的1)英・愛蘭土地域から中部・東南部及び旧ソ連領欧州諸地域を例に、文学における「地域」概念を、20世紀の欧州再編の歴史的文脈の中で規定し、検証する2)新たに規定した地域概念を基盤に、[地域」を単位とした文学の評価基準を再検討する3)近代国家や「国民文学」の概念と平行して形成されてきた文学規範を問い直すの達成のため、以下のような個別テーマを設け、当初の研究計画に沿った研究を進め、研究全体の調整と取りまとめを畠中が行い、成果を得た。a)民族主義の視点から見たアイルランド地域文学と英文学(大友義勝)b)旧東ドイツ領諸地域文学の現状と汎ヨーロッパ、とくにスラヴ系少数民族ヴェンデン人とその文学(杉浦謙介)c)第一次大戦後の旧ハプスブルク領上部イタリア・バイエルン・オーストリア地域文学研究(畠中美菜子)d)ルーマニアのドイツ語言語島にみる地域文学の可能性と限界、とくにズィーベンピュルゲン(トランシルヴァニア)のドイツ語文学について(鈴木道男)e)ブコヴィナ(現ルーマニア・ウクライナ領内)の地域文学、その概念規定(藤田恭子)f)ソ連邦解体後の諸ロシア語地域文学の現状、とくにエストニアにおけるロシア語文学(田中継根)本研究組織では所与の研究目的の達成のため以下のように研究分担テーマを定め、研究全体の調整と議論のとりまとめは、研究代表者(畠中美菜子)が担当し、ほぼ当初の研究計画に沿った進度で研究を進めている。a)民族主義の視点から見たアイルランド地域文学と英文学(大友義勝)b)旧東ドイツ領諸地域文学の現状と汎ヨーロッパ(杉浦謙介)c)第一次大戦後の旧ハプスブルク領上部イタリア・バイエルン・オーストリア地域文学研究(畠中美菜子)d)ルーマニアのドイツ語言語島にみる地域文学の可能性と限界(鈴木道男)e)ブコヴィナ(現ルーマニア・ウクライナ領内)地域文学(藤田恭子)f)ソ連邦解体後の諸ロシア語地域文学の現状(田中継根)上記の研究分担テーマに基づき、以下の諸点についての分析・検証作業を進めた。(1)各研究分担テーマに関連する地域の教育政策や言語政策をも含めた政治的社会的状況についての、20世紀の歴史的文脈の中での分析・整理(2)各地域文学についての文献資料の収集・整理(3)国民文学観やそれに基づく文学規範との関係に注意を払った各地域文学の分析、および特性の整理(4) (1)の成果(3)の結果との相互関係の分析この作業のために、分担者の個人的研究の他に年度の後半以降に、すでに5回全員参加の研究会を開催し(10/23,11/27,12/24,1/29,3/5の各日)、上記b,d,eの各分担テーマについての報告を行うと同時に、相互の成果を比較検討した。また、それに基づき、dについて、鈴木が東北ドイツ文学会第42回大会(10/31)に於て研究成果を発表した。今年度内にすでに刊行された業績については別項に記す。本研究は次の研究目的1)英・愛蘭土地域から中部・東南部及び旧ソ連領欧州諸地域を例に、文学における「地域」概念を、20世紀の欧州再編の歴史的文脈の中で規定し、検証する2)新たに規定した地域概念を基盤に、「地域」を単位とした文学の評価基準を再検討する3)近代国家や「国民文学」の概念と平行して形成されてきた文学規範を問い直すの達成のため、以下のような個別テーマを設け、当初の研究計画に沿った研究を進め、研究全体の調整と取りまとめを畠中が行い、成果を得た。a)民族主義の視点から見たアイルランド地域文学と英文学(大友義勝)b)旧東ドイツ領諸地域文学の現状と汎ヨーロッパ(杉浦謙介)c)第一次大戦後の旧ハプスブルク領上部イタリア・バイエルン・オーストリア地域文学研究(畠中美菜子)d)ルーマニアのドイツ語言語島にみる地域文学の可能性と限界(鈴木道男)e)ブコヴィナ(現ルーマニア・ウクライナ領内)地域文学f)ソ連邦解体後の諸ロシア語地域文学の現状(田中継根)
広い可変速・高効率領域を持つクローポール型半波整流可変界磁モータの開発

広い可変速・高効率領域を持ち,堅牢なブラシレス構造である,クローポール型半波整流可変界磁モータの実現を目指して,モータの設計・試作,制御方法の確立,評価用シミュレータ開発を実施した。3次元FEMを用いて定格2kW,1800rpmの1次試作機および2次試作機を作成した。その際に,平均トルク向上とトルク脈動低減についても検討した。一方で,可変界磁制御を実現するために,電流追従型ヒステリシスPWM制御器を持つ実験システムを構築し,実験により諸特性を確認した。さらに,モータ特性を評価するために,試作モータ,インバータ,制御プログラムの各モデルからなるマルチドメインシミュレーションを確立した。1)半波整流可変界磁モータの1次試作:有限要素法ソフトを利用して本モータの一時試作設計を実施した。この解析において,三角波を重畳した三相交流を固定子巻線に供給し,回転子界磁巻線はダイオードで単相短絡するなど,本モータの特徴を考慮した解析によって一次設計を実施した。この一次設計では,実験システムの制約を考慮し,2kW程度を出力目標とし,トルク計測器や負荷装置から最大トルクや回転数を決めた。さらにインバータの定格より電流や電圧定格を決定し,台座の寸法からモータ外径にも制約を設けた。さらにこの1次試作では,設計通りの特性が得られるかを確認することを目的とするため,本来は不要であるが,回転子界磁巻線に流れる半波整流された界磁電流の確認用にブラシとスリップリングを施し,外部にてダイオードが接続可能なように設計した。以上の一次設計を用いて,サイエンスリサーチ株式会社(研究協力者:犬塚勝利氏)に作成を依頼し,2014年2月に納入した。2)連成解析による特性評価:有限要素法ソフトと回路シミュレータによる連成解析にて,半波整流可変界磁方式の制御方法を考慮した,本モータの基本特性評価を実施可能なシミュレーションシステムを研究協力者である重松浩一氏(サイバネットシステム株式会社)のアドバイスにて構築した。この評価システムを利用して,クローポール形状の本モータに適した,半波整流界磁可変方式の制御手法について検討し,界磁巻線電流とトルク電流とのバランス評価などを実施した。3)実機の特性評価準備:納入されたモータの基本パラメータを測定し,駆動実験を実施するために,実験システムの構築にも取り組んでいる。研究室に既存の制御システムを転用可能なように変更し,調整を行っている。このシステムが完成次第,パラメータ測定を実施し,設計手法の有用性を確認する。(1)専用ドライバシステムの改良と1次試作機の実験検証:研究室所有の三角波比較型PWMインバータに対して,半波整流可変界磁方式の制御手法を実現する電流追従ヒステリシスPWM方式に改良し,研究室所有の安川電機製のインバータ駆動サーボモータを負荷装置として適用し,1次試作機の電動機パラメータを実測した。その結果,初年度のシミュレーションによる設計パラメータとの間に相違があり,この原因を追究した。さらに,半波整流可変界磁の動作確認を実施し,クローポール回転子巻線に流れる,原理どおりの励磁電流を確認した。これにより,本提案の正当性が確認され,本電動機の可変界磁励磁が証明された。(2)広範囲高効率制御の確立:本電動機の高効率制御には,電動機パラメータを利用した電圧方程式を利用する。この制御法の確立の前に,上記(1)でのパラメータ誤差の追求を実施した。クローポール形状回転子鉄心の磁束経路を有限要素法で明確化することで,1次試作の組み立て段階におけるシャフトとの結合,すべり防止のキーの影響で,磁束飽和が生じやすい構造であることが判明した。これにより,dq軸インダクタンスが小さくなり,さらにd軸に比べq軸インダクタンスが大きくなり,高トルク制御へ悪影響を及ぼす結果となった。しかしながら,有限要素法での検討が可能となり,作成業者との打合せにより解決策を検討した。(3)回転子の再設計:1次試作機の特性結果,さらに上記磁気飽和問題,平均トルクの向上,トルク脈動の低減を目的とした,回転子構造の再設計を実施した。この結果,1次試作機に比べ,より高い平均トルクを持つ回転子構造を設計し,2015年3月9日に2次試作機として納入した。(1) H26年度に再設計・試作した回転子の実験による特性検証:1次試作機と比べて磁気飽和の問題を解消し,平均トルクの向上,トルク脈動の低減を目的として再設計・試作した回転子に対して,実験によるトルク向上および脈動低減が確認され,さらに,自己励磁電流指令の実効値やバイアス周波数を選定することで,トルクや効率に影響を与えることを確認した。しかし,2次試作機において飽和を避けるために磁路断面積を大きく設計したことが,効率の低下を招いてしまい,再検討の必要性が生じた。(2)高効率制御法の確立:H26年度に確立する予定であった課題であるが,本年において,上記(1)の実験結果を利用して,励磁電流実効値とバイアス周波数をトルク電流指令値と速度指令値によって変化させることで,効率を最大とする駆動が可能であることが判明した。そこで,その実験結果をテーブル化し,効率を最大にする励磁電流パラメータを選定し,効率を最大にする制御法アルゴリズムを確立したが,負荷急変や速度の広範囲変化に対して,応答性が悪く,今後の課題となった。

(3)回転子位置・速度センサレス制御法の検討:本モータの半波整流可変界磁法に必要なバイアス周波数の励磁電流によって発生する電圧を電圧センサとバンドパスフィルタにて選択的に抽出し,その平均振幅が推定位置誤差に依存することを利用した,初期位置推定法を実施するために,実験システムの改良とプログラム構築を実施した。(4)車両搭載を模擬したシステムシミュレーションの検討:事前の研究にて確立している,ガソリン車燃費シミュレーションを利用して,簡易な電気自動車システムへと変更するために,バッテリ駆動されるインバータと上記実験結果を利用したマップモデルによるモータモデルを作成し,エンジンモデルと入れ替え,電気エネルギーと走行距離結果から,電力消費量(電費)を演算するモデルを作成した。広い可変速・高効率領域を持ち,堅牢なブラシレス構造である,クローポール型半波整流可変界磁モータの実現を目指して,モータの設計・試作,制御方法の確立,評価用シミュレータ開発を実施した。3次元FEMを用いて定格2kW,1800rpmの1次試作機および2次試作機を作成した。その際に,平均トルク向上とトルク脈動低減についても検討した。一方で,可変界磁制御を実現するために,電流追従型ヒステリシスPWM制御器を持つ実験システムを構築し,実験により諸特性を確認した。さらに,モータ特性を評価するために,試作モータ,インバータ,制御プログラムの各モデルからなるマルチドメインシミュレーションを確立した。高い達成度:(1)改良した駆動システムを利用して,初年度に試作した本提案モータの電動機パラメータを測定し,さらに,半波整流可変界磁法の実証試験が終了した。これにより本手法の有用性を確認し,2年目の2次試作,3年目の制御方確立に繋がる結果を得た。(2)1次試作機よりも高い平均トルクを持つ回転子形状を再設計し,試作機の作成を実施した。これにより,本提案の更なる実験検証が可能となった。低い達成度:高範囲高効率制御法に関して,検討,確立を目指していたが,1次試作機において,磁気飽和による影響が顕著となり,高効率,高トルクを実現する電動機パラメータに対して,再検討が必要となった。パワーエレクトロニクス学,電動機制御学高効率制御法の確立に遅れはあるが,当初計画に影響は無い。現在,2次試作機の電動機パラメータ測定を実施しており,1次試作機で問題となった磁気飽和への対応結果に対して確認を実施する。その後,従来の予定通り,広い範囲での高効率制御法の確立,さらに回転子位置・速度センサレス制御への検討を開始する。また,車両搭載を模擬した特性評価システムシミュレーションを構築し,2次試作機での基礎特性結果を利用して,特性評価を実施する。1)半波整流可変界磁モータの1次試作:本電動機の特長である,固定子巻線より回転子界磁巻線の界磁を制御する手法を考慮して,有限要素法ソフトによる設計を実施しており,予定していた一次設計を完了し,試作機も年度内に納入した。2)連成解析による特性評価:有限要素法ソフトと回路シミュレータによる連成解析手法を確立し,予定通り,半波整流界磁可変方式の制御手法について検討し,界磁巻線電流とトルク電流とのバランス評価などを実施している。ただし,連成解析手法では1回の解析時間が非常に多く必要となり,完全連成解析ではなく,予め有限要素法にて解析した結果を回路シミュレータに導入する,片方向連成を実施した。
体節形成における位置情報の動的変化の測定および観察

脊椎動物の体節は、分子時計(Hes)が作り出す時間情報が空間情報(FGF)に変換されることで周期的に形成される。本研究では、この変換機構を解明するために、マウス、ゼブラフィッシュをモデル系として用いた研究を行った。その結果、マウスの時計遺伝子Hes7の作り出す周期性が、FGF抑制因子Sprouty4に伝達されることと、ゼブラフィッシュでは、Sprouty4を仲介因子としてFGFの細胞内のシグナルが離散的変化することを突き止めた。脊椎動物の前後軸に沿った繰り返し構造は、発生期に一過性に現れる体節の等間隔パターンによって規定される。この等間隔パターンは、胎仔の尾部に存在する未分節中胚葉(presomitic mesoderm、PSM)が一定時間(マウス120分、ゼブラフィッシュ30分)ごとに括れ切れることによって形成される。すなわち体節形成は、時間的周期性を利用した形態形成として位置づけられる。そこで本研究では、この体節形成をモデルとして、時間情報を利用した形態形成メカニズムを明らかにすることを目的とする。ゼブラフィッシュ胚のPSMにおいて、NotchリガンドであるdeltaC(dlc)遺伝子やHesファミリーに属するher1,her7遺伝子の発現が振動して時間的周期性を作りだし、FGFシグナルが体節の大きさ(空間情報)を規定する。本研究では、時間情報の指標として振動因子のmRNAの局在をin situハイブリダイゼーション法により検出し、その同一胚で、FGFシグナルの活性化の指標であるリン酸化Erkを抗P-Erk抗体を用いて免疫染色した。これまでに、時間マーカーとリン酸化Erkの染色に成功したので、2重染色した多数の胚を振動因子mRNAのパターンと体節の数を指標として継時的に並べ、FGF/Erk境界の動的な変化を予測する。また、マウス胚では、FGF抑制因子Sprouty4の発現が振動していることを突き止めた。平成21年度にこれらの結果をさらに発展させる予定である。この等間隔パターンは、胎仔の尾部に存在する未分節中胚葉(presomitic mesoderm、PSMが一定時間(マウス120分、ゼブラフィッシュ30分)ごとに括れ切れることによって形成される。これまでの研究により、抑制性転写因子Hes7を介した遺伝子発現の振動が体節形成の時間的周期性を規定し、体節境界の位置は、増殖因子FGFの濃度勾配によって制御されることが知られている。しかし、時間情報がどのように位置情報へ変換されるのか、その仕組みは明らかになっていない。本研究では、マウス、および、ゼブラフィッシュをモデル動物として使用し、この情報変換メカニズムの解明を行った。マウスPSMにおいて、FGF抑制因子Sprouty4の発現について詳細に解析したところ、野生型の胚では、その発現が振動していることが明らかになかった。しかし、Hes7を欠失したノックアウトマウスにおいては、その発現振動パターンが失われたことから、Sprouty4は、Hes7が作り出す時間情報をへ変換する仲介因子として機能することが強く示唆された。ゼブラフィッシュ胚においても、マウスと同様に振動するかを調べた結果、zSprouty4は発現振動しないことが明らかになった。したがって、マウスとゼブラフィッシュには位置決定機構が異なる可能性が示唆された。これらの成果は、時間情報が空間情報へ変換される機構を明らかにした最初の例として位置づけることができる。我々は、この成果を学術雑誌(PLoS One, 2009)に報告した。
正則関数に関する作用素の総合的研究

正則関数のもつ性質を主に微分作用素や積分作用素に関係した方向から研究して、正則関数についての新しい性質を発見、研究することが、この研究の目的であった。1.単位円板内の正則関数の部分族として導入された坂口関数に対するZ.Wuの予想(1987年)について、負の係数をもつ坂口関数の場合についての考察を行って、坂口関数についての歪曲定理などを得ると共にZ.Wuの予想が成り立たないことを証明した。2.正則関数に対する近傍族について、微分作用素の助けと共に、その近傍族のもつ性質を調べて、J.B.Walker(1990年)の近傍族に関する結果の一般化が得られ、さらに研究をすすめている。3.正則関数の微分と深いかかわりを持つジャックの補題の新しい応用を発見することができて、これを単葉関数族に応用して、今までの結果をより一層改良することができた。これらに関連した研究は、単葉関数族の新しい方向からの研究に大きな影響を与えるものと思う。4.単位円板内の多葉関数族に対する微分作用素や積分作用素についても数々の成果が得られた。多葉関数族に対してもジャックの補題が応用できて、多葉星型関数や多葉凸型関数についての今までの結果を大きく改良することができた。上に延べた研究の成果は、それぞれ独自に得られたものではなく、正則関数に対する微分作用素や積分作用素を総合的に研究する中で得られたものであり、今後も正則関数に対するさまざまな方向からの研究によって大きな成果が期待できる。最後に、最近、負の係数をもつ正則関数族についてのH.Silverman(1975年)の係数不等式に注目して、これらの係数不等式をより一般的に考察出来る可能性が得られたことも、大きな成果であると思う。
慢性そう痒性皮膚疾患の病態解明と新規治療薬の開発

アトピー皮膚炎(AD)におけるコラーゲントリペプチド(CTP)の効果をみた。1.培養ケラチノサイトにCTPを炎症性サイトカインやTh2サイトカインとともに添加したところ、CTPはTARC, MDS, TSLPのmRNAの発現を減弱させた。神経因子には影響をみなかった。CTPをアトピー性皮膚炎患者に3ヶ月投与したところ、かゆみを抑制した。また、ADにおいて、ペリオスチン(PO)が皮膚のかゆみ神経と免疫細胞の両者に直接作用する可能性を示した。PO刺激で線維芽細胞ではSema3Aの発現の低下とNGFの発現の亢進を、末梢血単核球ではIL-18とTNF-αの発現の上昇をみた。本研究では、アトピー性皮膚炎(AD)およびそう痒性皮膚疾患において、コラーゲントリペプチド(CTP)および低分子ヒアルロン酸の効果をヒトおよび培養細胞を用いて明らかにすることを目的とした。さらに、慢性そう痒性皮膚疾患におけるペリオスチンと神経表皮内神経伸長に関わる因子(Sema3A、NGF)との関係について明らかにすることを目的とした。CTPがケラチノサイトに及ぼす効果を明らかにするため、培養ケラチノサイトにCTPを炎症性サイトカインやTh2サイトカインとともに添加し、培養細胞の炎症性サイトカインや神経成長因子(NGF)および神経反発因子であるセマフォリン3A(Sema3A)産生に及ぼす影響を検討した。その結果、CTPはTh2サイトカインの産生を抑制したが、NGFおよびSema3A産生には有意な影響はみられなかった。アトピー性皮膚炎患者における4週間経口投与効果の検討は、現在濃度を変えてダブルブラインドで進行中である。低分子ヒアルロン酸の効果は培養細胞においてTh2サイトカインの産生への影響が傾向として観察されたが有意な差としては見られず、乾燥皮膚への4週間投与では、グリセリン単独塗布と違いがみられなかった。アトピー性皮膚炎患者における血液中ペリスチン値と臨床症状との関係について検討し、慢性炎症および難治化の指標となることを学会および論文報告した。次に、ペリオスチンと表皮細胞のSema3AとNGF産生との関係について明らかにするため、培養ケラチノサイトにリコンビナントペリオスチンと炎症性サイトカインを同時に添加し、その影響を検討中である。本研究では、アトピー性皮膚炎(AD)および瘙痒性皮膚疾患において、コラーゲントリペプチド(CTP)および低分子ヒアルロン酸の効果をヒトおよび培養細胞を用いて明らかにすることを目的とした。さらに、慢性瘙痒性皮膚疾患におけるペリオスチンと神経表皮内神経伸長に関わる因子との関係について明らかにすることを目的とした。また、ADの病態関与する新たなバイオマーカーとして患者血液中のSCCAを測定した。その結果、CTPは炎症性サイトカインと同時に添加することにより、TARC, MDS, TSLPのmRNAの発現を減弱させた。一方、NGFおよびSema3A産生には有意な影響はみられなかった。ヒアルロン酸のADにおける効果は一定の傾向は出ているものの、有意な差は現在のところ見られておらず、さらに追加実験を試行中である。ADの病態におけるペリオスチンの役割についての検討:ヒト皮膚線維芽細胞と表皮細胞をリコンビナントペリオスチンで刺激しSema3AとNGFの発現を培養条件を変えて検討した。その結果、線維芽細胞ではSema3Aの発現の低下とNGFの発現の亢進をみた。健常人末梢血を用いた実験では、ペリオスチンの刺激でIL-18とTNF-αの発現が上昇した。以上の結果はペリオスチンが皮膚のかゆみ神経の伸長に影響を及ぼすとともに免疫細胞に直接作用することによりADの炎症お悪化させる可能性を示唆した。ADの病態におけるSCCの役割とバイオマーカーとしての異議についての検討:血液中のSCCA1, SCCA2を測定することにより、皮膚免疫学的染色結果と合わせて血液中のSCCAがADの病勢を反映することを明らかにした。本研究の最終年度では、アトピー性皮膚炎(AD)およびそう痒性皮膚疾患において、コラーゲントリペプチド(CTP)の効果をヒトおよび培養表皮細胞を用いて明らかにすることを目的とした。前年に引きつづき培養ケラチノサイトにCTPを炎症性サイトカインやTh2サイトカインとともに添加し、培養細胞の炎症性サイトカインや神経成長因子(NGF)および神経反発因子であるセマフォリン3A(Sema3A)産生に及ぼす影響を検討した。その結果、CTPはIL-13, TNF-α、IFN-γを同時に添加することにより亢進したケラチノサイトのTARC, MDS, TSLPのmRNAの発現およびタンパクの発現を減弱させた。また、上記培養上清を用いたchemotaxis assayではCTPは末梢血単核球の走化性を抑制した。CTPを細胞内に取り込むペプチドトランスポーターについは小腸上皮に発現していることはこれまでに報告されていたが、われわれは今回ケラチノサイトにも発現していることをmRNAレベルで明らかにした。AD患者への投与は1ヶ月では明らかな効果が見られなかったため、投与期間が短かったことが問題と考え、3ヶ月に延長して投与した。

患者を2群にわけ、ダブルブラインド方式で通常量のCTPと高用量のCTPを投与し、かゆみや皮膚炎への効果やTARC等のバイオマーカーの変化を比較した。それぞれ12名の患者に投与し、高用量CTP投与群で低用量CTP投与群より明らかなかゆみの抑制をみた。今後はCTPの細胞内伝達経路について解明する予定である。アトピー皮膚炎(AD)におけるコラーゲントリペプチド(CTP)の効果をみた。1.培養ケラチノサイトにCTPを炎症性サイトカインやTh2サイトカインとともに添加したところ、CTPはTARC, MDS, TSLPのmRNAの発現を減弱させた。神経因子には影響をみなかった。CTPをアトピー性皮膚炎患者に3ヶ月投与したところ、かゆみを抑制した。また、ADにおいて、ペリオスチン(PO)が皮膚のかゆみ神経と免疫細胞の両者に直接作用する可能性を示した。PO刺激で線維芽細胞ではSema3Aの発現の低下とNGFの発現の亢進を、末梢血単核球ではIL-18とTNF-αの発現の上昇をみた。アトピー性皮膚炎の難治化おけるペリオスチンの関与については患者血清や皮膚を用いた結果が既に英文論文となったが、急性増悪との関係について論文を準備中である。ペリオスチンの作用に関するin vitroの実験は順調に進んでおり、かゆみ関連因子やサイトカイン発現との関係を証明しつつある。達成度は予定していた研究以上に進行している。ペリオスチンと同様に難治性のAD患者で発現が亢進しているSCCAについては、ADの病態との関係について、ほぼ検討がおわり、26年度の研究皮膚科学会他で報告た。ヒト皮膚組織の免疫組織学的検討のための標本が不十分で有り、現在それらを収集し、染色が完成し次第、論文を作成して投稿予定である。コラーゲントリペプチドの効果については培養ケラチノサイトを用いた研究が順調に進行中である。AD患者への投与は明らかな効果が見られなかったが、投与期間が短かったことが問題と考え、3倍に延長して効果を見ている段階である。ヒアルロン酸のADにおける効果についてはさらに追加実験を施行中である。セマフォリン3Aノックアウトマウスを用いた実験では、マウスを引き続き観察しているものの、掻破性の病変は見られてもAD様の皮疹は明らかではなく、現在まで皮膚の十分な検討は行われていない。皮膚科学、アレルギー学ペリオスチンの研究は現在トランスフェクションにより強制的にペリオスチンを発現させた細胞を用いてかゆみに関する因子(NGF, Sema3A)とペリオスチンの関係について実験準備を進めている。また、ペリオスチンのケラチノサイトへの影響を、添加するサイトカインなど培養条件を変えて検討する。コラーゲントリペプチドの効果についてはケラチノサイトに加え、培養線維芽細胞を用いた実験に発展させる予定である。また、効果発現の機序解明の一環として、シグナル伝達系の解析を行う予定である。AD患者への投与の効果については引き続き投与期間を延長して検討する。SCAについてはなお、小児のSCCAの値について、より多くの症例を集められるかを検討中で有り、場合によってはよりレベルの高い論文作成を目指す。
地下深部生命圏の遺伝子資源保全へ向けた環境ゲノム調整法と多様性解析

下北半島東方沖掘削コアサンプルを中心に環境ゲノム調整法を検討したところ、抽出されるDNA量は掘削深度と共に減少するが,DNA量から予測される菌数と顕微鏡観察による結果との間に大差なく,DNA調整法はほぼ確立出来たと考えられる。次に,調整DNA 5サンプルの多様性解析を16S rDNA組成と遺伝子から予測される代謝ポテンシャルに基づいて解析したところ,100mまでの深度ではJS1やChloroflexiに属する菌種が全層準で見られた。各深度から68万遺伝子が同定され,浅層準では硫酸呼吸関連遺伝子、中層準ではメタン生合成関連等の遺伝子が特徴的であった。地下生命圏における微生物と遺伝子の多様性解析を行うに当たり、平成20年度は下北半島東方沖掘削コアサンプルのうちこれまでDNA抽出が終了していなかった掘削深度の異なる4サンプルからのDNA抽出を行った。抽出されるDNA量は堆積物の質によっても異なるが、今回のサンプルでは、掘削深度が深くなるに従って抽出されるDNA量が劇的に減少し、海底面と比べると掘削深度348mからの抽出DNA量は1/1000以下であった。DNA抽出量が少ないサンプルについては、ショットガンライブラリーの作製が困難なため、φ29のDNA polymeraseにDNA増幅キットGenomiPhiを用いてDNA増幅を試みた。海底下5m348mまでの6サンプルから抽出されたDNAをそれぞ1ngずつ用いて増幅を行ったところ、海底下5m107mまでは1ngのDNAが90分の反応で100倍以上に増幅されたが、217mと348mではDNA増幅量は少なくネガティブコントロールと比べても大差なかった。増幅産物の評価のために増幅産物を鋳型に16SrDNAをPCRにて増幅し塩基配列を決定したところ、DNA増幅が見られた海底下5m107mまではφ29によるDNAの増幅前後で16SrDNAのパターンに大きな差は見られなかったが、217mと348mでは増幅後にキットなどからのコンタミと思われる大腸菌の16SrDNAが3割以上検出され、サンプルによっては注意を要することが判明した。そこで、明らかにコンタミとわかる微生物由来のDNAを増幅産物から除去するための検討を開始した。最もコンタミの可能性が高い微生物の一つと考えられる大腸菌のDNAを磁気ビーズに固定し、それによる増幅産物からの大腸菌のDNA除去がどこまで有効かを現在確認中である。本方法が有効と判断されれば、それによって大腸菌DNAが除去されたサンプルからのライブラリー作製を試みる予定である。ある特定の分離・培養された微生物と酷似するものが優先種として環境中に存在、または実験室環境からコンタミした場合、非優先種の多様性解析が困難となる。そこで、昨年度検討した大腸菌DNAをモデルとしたDNA除去法について最終評価を行ったところ、DNAを吸着させるためのリガンドの配列を200bp、除去するDNAが2kb程度に断片化されていれば効率よくDNAを除去できることがわかった。一方、本研究の申請時に90%以上が同一種によって占められると考えられていたコアサンプルについては、DNA抽出時に用いられたアクロモペプチダーゼに本酵素の生産菌とされていたAchromobacterではないLysobacter由来のDNAが相当量コンタミしていることが原因であると判明した。そこで、昨年度は、アクロモペプチダーゼを用いずに下北半島東方沖掘削コア5サンプルから再度DNA抽出を行い、PCRにより増幅されたバクテリア及びアーキアの16S rDNA配列を決定し、それぞれの層準に見られたPhylotypeの系統解析を行った。これらの結果、コアサンプルには全体の10-40%程度が未培養菌由来の優先種によって占められているものもあったが、未培養菌のゲノム情報を得ることができないため、一部の優先種を除くことなく16S rDNAが解析されたコアサンプルのゲノムDNAからショットガンライブラリーを作製した。各サンプルのショットガンライブラリーから、1万クローンの両端配列(2万リード)をサンガー法によって決定した。昨年度までに行った下北半島東方沖掘削コア5サンプルから作成されたショットガンライブラリーのsequencingを共同研究者の豊田が所属する遺伝学研究所で進め、昨年度まで終了したクローンと合わせ各サンプル4万クローンの両端配列をサンガー法により決定した。これをもとに今年度は、16S rDNA配列からの菌種組成情報だけでなく、メタゲノム配列に基づく代謝ポテンシャルに着目した情報解析を行った。さらに、既に配列決定が終了していた地下鉱山由来の別サンプルについても情報解析を同様の方法で行った。その結果、下北半島東方沖の各サンプルから得られた約4万クローンの両端シーケンスの配列情報をアセンブルしたところ、コンティグを含む全ての配列から68万遺伝子が同定された。遺伝子の半数は、主にClostridia、δ-proteobacteria、Chloroflexi、Euryarchaeota由来の遺伝子にトップヒットし、層準間に大差はなかった。

また、各層準由来の遺伝子の内訳は、炭水化物、アミノ酸、エネルギー代謝を含む代謝関連機能遺伝子の割合が最も高く、特に、浅層準(0.7m)ではδ-proteobacteria由来と考えられる硫酸呼吸関連遺伝子、中層準(5m、18m)ではメタン生合成関連遺伝子が特徴的であった。一方、地下鉱山由来の別サンプルについては、これまで未培養のOP1に属する好熱性バクテリアが優先種の1種であることがわかり、得られたゲノム情報からこのバクテリアは水素とCO_2からアセチルCoAパスウェイを介して酢酸を生成するアセトジェンであることが示唆された。このように本研究によって地下生命圏に存在する遺伝子ポテンシャルが特徴付けられたことによって,今後の遺伝子資源の活用と保全を考えるにあたっての大きな一歩となった。
磁気的脳機能イメージングにみられるヒト前頭における言語機能

本研究では、磁気的なイメージング手法を用いた前頭における言語機能の計測を試みた。具体的には、1,MEG計測手法の改善と予備実験、2,時間-周波数解析手法の確立、3,言語課題作成のためのfMRI計測、4.視覚呈示による課題遂行時のMEG計測および解析を行った。"1""3"については"4"を行うための基礎研究という位置づけにあるので、ここでは、主に"4"について述べる。前頭葉における脳磁界活動のfMRI計測の結果に基づき、課題の作成を行った。fMRI計測では、保有設備による制限のため視覚呈示による課題についてのみ行った。その結果、視覚呈示課題として試みた動詞想起課題およびカテゴリ選択課題において前頭部の脳活動が観測された。次に、これらの課題のうち、カテゴリ選択課題によるMEG計測および解析を行った。解析手法として、時間-周波数解析手法を用いた。脳磁界の解析結果では、側頭葉を中心とした活動源が推定されるのに対し、前頭葉を起源と推定される活動源がほとんど存在しなかった。しかし、周波数解析あるいは時間-周波数解析手法によると、前頭葉付近の磁界信号と側頭葉付近の磁界信号では明らかな違いが見られた。脳磁界信号源の推定されることが多い側頭葉ではα帯域あるいはその近傍帯域の成分が強く、前頭葉ではそれよりも低い帯域の成分が強くなっていた。一方、文字の呈示に対しα帯域の成分が抑制される脱同期を示す被験者も存在しており、側頭葉の脳活動の大きさとα近傍帯域の増強が必ずしも相関しなかった。これらの結果から、側頭葉の活動に対してはα近傍帯域が関連しており、前頭葉ではそれ以下の帯域が関連していると考える。したがって、言語課題に対する前頭葉の活動は、脳磁界では低周波でかつ刺激に対する同期性の悪い活動と考える。今年度は、1,MEG計測手法の改善と予備実験と、2,時間-周波数解析手法の確立、3,言語課題作成のためのfMRI計測を行った。以下では、成果の得られた1と2について述べる。1,MEG計測手法の改善と予備実験本研究で使用したNeuromag社製全頭型204チャネルSQUID磁束計では、検出コイルが頭部を覆うが、前頭葉と側頭葉のそれぞれ前部までは覆えない。このことは被験者の頭部形状に依存することであるが、多くの被験者が該当する。そのための対策として、視覚呈示および聴覚呈示のそれぞれで以下のことを行った。(1)本研究で用いたMEG装置では、視線を遮らないように、目のそばに検出コイルがないため、頭部の一部が覆えない。そこで、下あごを上げる向きに被験者の頭を回転させ、目の前を装置で覆うことで、下目使いで鏡越しにディスプレイを見せることにはなるが、従来よりも検出コイルが前頭を覆るようになった。(2)聴覚呈示の言語(音声)の場合には、視線に関わる問題が無いため、本来後頭用の検出コイルで前頭の活動を計測する試みを行った。つまり、被験者は本来とは逆向きに装置に入るのである。この手法による予備実験では、右前頭付近を発生源と推測される信号が計測されている。2.時間-周波数解析手法の確立音声による予備実験では、期待していた左前頭の脳活動ではなく、右前頭の脳活動を捉えた。そこで、時間-空間解析だけでなく、時間-周波数-空間解析の手法の確立するために、まず、時間-周波数解析を試みた。本研究では、wavelet解析手法をMEG信号に適用した。解析対象として、δ帯域の徐波を示す被験者から得られた聴覚誘発反応を選び、解析手法の性能を調べた。その結果、刺激に対するδ帯域振幅や位相同期性の増大が明らかとなった。

これにより、解析手法の性能の良さを確認できた。今年度は、視覚呈示による課題遂行時の脳磁界の計測および解析を行った。まず、前頭葉における脳磁界活動のfMRI計測の結果に基づき、課題の作成を行った。fMRI計測では、保有設備による制限のため視覚呈示による課題についてのみ行った。その結果、視覚呈示課題として試みた動詞想起課題およびカテゴリ選択課題において前頭部の脳活動が観測された。次に、これらの課題のうち、カテゴリ選択課題による脳磁界を計測し解析を行った。解析手法として、前年度検証を行った時間-周波数解析手法を用いた。脳磁界の解析結果では、側頭葉を中心とした活動源が推定されるのに対し、前頭葉を起源と推定される活動源がほとんど存在しなかった。しかし、周波数解析あるいは時間-周波数解析手法によると、前頭葉付近の磁界信号と側頭葉付近の磁界信号では明らかな違いが見られた。脳磁界信号源の推定されることが多い側頭葉ではα帯域あるいはその近傍帯域の成分が強く、前頭葉ではそれよりも低い帯域の成分が強くなっていた。一方、文字の呈示に対しα帯域の成分が抑制される脱同期を示す被験者も存在しており、側頭葉の脳活動の大きさとα近傍帯域の増強が必ずしも相関しなかった。これらの結果から、側頭葉の活動に対してはα近傍帯域が関連しており、前頭葉ではそれ以下の帯域が関連していると考える。したがって、言語課題に対する前頭葉の活動は、脳磁界では低周波でかつ刺激に対する同期性の悪い活動と考える。
糖鎖修飾を標的とした転移制御とナノキャリアを用いた大腸癌の新規薬物治療の開発

申請者らは大腸癌細胞において,フコース結合SN38内包化リポソームが特異的に送達され,高い抗腫瘍効果を有することを報告してきた.しかし, in vivoにおいて, SN38のみではtotal cell killが得られなかった.そこで本研究は, EMTを惹起するフコシル化の制御目的にsiRNA FUT3/6および殺細胞性効果の向上目的に5-FU/LV/SN38/L-OHPを内包化したフコース結合リポソームを作製し,新たな分子標的ミサイル療法の開発を計画するものである.本治療が癌の転移能制御と癌細胞特異的で殺細胞性効果を向上させ,大腸癌の新たな治療戦略の一つとなることが期待される.申請者らは大腸癌細胞において,フコース結合SN38内包化リポソームが特異的に送達され,高い抗腫瘍効果を有することを報告してきた.しかし, in vivoにおいて, SN38のみではtotal cell killが得られなかった.そこで本研究は, EMTを惹起するフコシル化の制御目的にsiRNA FUT3/6および殺細胞性効果の向上目的に5-FU/LV/SN38/L-OHPを内包化したフコース結合リポソームを作製し,新たな分子標的ミサイル療法の開発を計画するものである.本治療が癌の転移能制御と癌細胞特異的で殺細胞性効果を向上させ,大腸癌の新たな治療戦略の一つとなることが期待される.
イネ伸長生長におけるジベレリン生合成阻害剤とフェノキシ酢酸誘導体の相互作用

水田状態の温室内ポット試験と寒天培地および水耕液を用いた恒温培養器内の試験により、ジベレリン生合成阻害剤(ウニコナゾール、Uni)とフェノキシ酢酸誘導体(2,6-ジイソプロピルフェノキシ酢酸、DIPA)のイネ伸長生長における相互作用を検討した。温室内ポット試験では、イネ(矮性種タンギンボウズ)にUniを処理した後でDIPAを処理した場合にのみ、伸長生長阻害からの回復が認められた。この時、内生ジベレリン含量をELISA法により定量した結果、内生ジベレリン含量も回復していた。同様の結果は寒天培地および水耕法による恒温培養器内試験でも確認された。DIPA処理後に認められるUniによるジベレリン生合成阻害からの回復メカニズムを検討するために、Uniの代謝に関与していると想定されるCyt P450モノオキシゲネースについて、モノオキシゲネース阻害剤であるピペロニルブトキサイド(PBO)およびアミノベンズトリアゾール(ABT)を同時に処理した場合の影響を検討した。その結果、これらのモノオキシゲネース阻害剤共存下でもDIPAによる回復が認められたことから、DIPAがUniの代謝を促進している可能性は低いことが判明した。すなわち、DIPAはイネ体内におけるUniの作用部位への移行を阻害する可能性も否定できないが、むしろジベレリン生合成あるいは代謝系に直接影響を及ぼしているものと考えられる。なお、Uni処理の如何に拘わらず、DIPA処理に伴う内生ジベレリン(特にGAI)含量の上昇傾向が認められたため、現在内部標準物質を添加した試料について内生ジベレリンのGC-MSによる定量を継続中である。
スクアリン酸含有アミノ酸類の合成研究

スクアリン酸は非ベンゼン系芳香族化合物であるとともに、有機二塩基酸として強酸性を示す化合物である。その構造及び化学的諸性質から、フェノールやカルボン酸等価体として生理活性物質、機能性素材への応用が期待されている。今回、グルタミン酸を初めとする神経興奮性アミノ酸リガンドや、チロシンなどの芳香族アミノ酸等価体として、これまでに前例のないスクアリン酸含有アミノ酸を着想し、その合成と神経リガンドとしての有用性について検討した。目的物の合成には、スクアリン酸への炭素-炭素結合形成を必要とする。一方、スクアリン酸は反応性に富むことから、目的物の合成に適用可能な炭素-炭素結合法は限られていた。その解決法として、昨年度、WittigおよびHorner-Emmons反応によるオレフィン化や、アミノ酸由来のエノレートの付加反応などの穏和な炭素-炭素結合法を開発した。これらの知見をもとに、本年度は、1)目的物の合成と2)神経リガンドとしての評価に取り組んだ。1)アルドール様付加体のアミノ酸への変換アルドール様付加体は酸処理によって、容易にシクロプテン体へと変換できた。アミノ酸への変換には、スクアリン酸の隣接炭素に位置するカルボキシレートを除去する必要がある。この課題は、アミン存在下での穏和な脱炭酸反応を開発することで解決できた。最後に保護基を徐去して、新規スクアリン酸含有アミノ酸類の合成を達成した。2)神経リガンドとしての神経興奮作用新規スクアリン酸含有アミノ酸は、グルタミン酸受容体の結合実験において、イオンチャンネル型レセプターに対して選択的に結合し、かつその結合能はグルタミン酸のそれと同程度であった。これより、スクアリン酸含有アミノ酸がグルタミン酸等価体として機能しうることが、示された。本研究者らはスクアリン酸の構造とその化学的諸性質がカルボン酸等価体とみなすことができることに注目し、スクアリン酸含有アミノ酸の開発を計画した。このようなアミノ酸類はグルタミン酸をはじめとする神経興奮性アミノ酸リガンドの化学研究にとって、新規な神経リガンドの候補として興味がもたれるとともに、チロシンなど芳香族アミノ酸類の等価体とみなすことができる。本年度は、(1)スクアリン酸に対する一般性の高い炭素・炭素結合法を見いだすとともに(2)スクアリン酸含有アミノ酸の合成を行ったので報告する。(1)スクアリン酸骨格の熱や酸・塩基に対する化学的特性が未だ明らかでない部分が多く、一般性の高い炭素・炭素結合法は限られていた。そこで、温和な反応条件下で炭素鎖を導入する試みとして、いくつかの酢酸不飽和エステル型Wittig反応やHorner-Emmonsオレフィン化反応を試みた。その結果、対応する2-スクアリル酢酸エステルが高収率で得られるがわかった。また、得られた2-スクアリル酢酸エステルはマロン酸と同様な性質をもつ分子と見なすことができることから、エステル基を脱離させて得られるカルボン酸を加熱したところ、脱炭酸が起こり、2-メチルスクアリン酸が高収率で生成することがわかった。(2)上述の知見は酢酸基とアミノ酸ユニットを同一分子内にもつ基質から発生させた酢酸エノレートを、まずスクアリン酸に付加し、ついで脱炭酸を行うことにより、目的としたスクアリルアミノ酸が合成できることを示唆した。そこで、保護グリシンのエノレートで付加反応を試みたところ、対応する付加物が高収率で得られた。ついで、酸処理では脱炭酸と保護基の脱離が同時におこり、目的としたスクアリルグリシンが合成できた。現在、本反応をアスパラギン酸やグルタミン酸に適用し対応するスクアリン酸含有アミノ酸類の合成を検討している。
食道表在癌の非手術的治療の完成を指向する臨床的研究

A.内視鏡的粘膜切除術(EMR)の適応拡大に関する検討.◇m3・sm1の160例を検討して,術前の内視鏡検査で、0-I型、0-IIc+IIa型、0-III型、あるいは腫瘍径が45cm以上あるものや表層拡大型には外科的根治術を適応する。この郡にm3・sm1郡の中でリンハ節転移を有するものの82%が含まれる。これ以外の症例にはEMRを施行してみるが、この郡にはリンパ節転移を有するものの18%が含まれるに過ぎない。中分化型扁平上皮癌でinfβly(+)、infγ、低分化型扁平上皮癌には外科的根治術にconvertするとsensitivity100%となり、過半数がEMRで治療されることになる。◇m1・m2症例では、腫瘍径5cm以上、全周性のものにもEMRを適応可能となった。◇EMRは435例650病巣に施行している。手術死亡や在院死亡はなかった。◇m3・sm1でリンパ節再発6例に認め、化学・放射線療法を施行したが、46カ月後に全例死亡した。手術治療をし得たものはなかった。B.放射線・化学療法の根治性に関する検討◇表在癌10例に施行し、長期生存例は1例18カ月で、その他は418カ月平均8.3カ月で死亡された。C.食道表在癌の生物学的悪性度に関する検討◇p53はm1・m2の早期癌から出現している。◇Ki67,FacterV IIIの検討から、癌が粘膜筋板に達する頃から増殖能を獲得し、血管新生が起こって、急速に増大進展するものと思われる。また、その頃から癌細胞の種々の分化やheterogenityも出現してくるようである。A.内視鏡的粘膜切除術の適応拡大に関する検討◇m3・sm1 160例を検討して、分化度、脈管侵襲、浸潤形式でリンパ節転移との関係を検討した。低分化型のもの、脈管侵襲陽牲のもの、infβ・γのものにリンパ節転移が有意に多いことが判明した。◇臨床病型からは、0-I型,O-IIc+IIa型,O-III型,表層拡大型にリンパ節転移が多かった。◇これらをまとめてみると、術前の内視鏡検査で、O-I型,O-IIc+IIa型,O-III型,あるいは腫瘍径が45cm以上ある表層拡大型を見たら外科的根治術を行う。この群にリンパ節転移を有するものの82%が含まれる。これ以外の症例(92例)にはまずEMRを施行してみて、高分化型であれば経過観察、中分化型であればINFβでly(+)あるいはINFγは外科的根治術を行う。低分化型は症例が少ないが外科的根治術を行う。このようにするとsensitivity 100%で、m3・sm1sの過半数がEMRで治療可能となる。◇長径8cm、粘膜切除範囲10cmのものもEMR可能となった。◇全周性病巣に関しても、予防的拡張術を採用することで治療可能となった。B.放射線・化学療法の根治性に関する検討C.食道表在癌の生物学的悪性度に関する検討◇p53はm1・m2の早期より出現している。◇Ki67,FactorVIIIの検討から、癌が粘膜筋板に浸潤する頃から増殖能を獲得し、血管新生が起こって、急速に増大進展するものと思われる。さらに検討を継続中である。A.内視鏡的粘膜切除術(EMR)の適応拡大に関する検討(幕内博康)◇

前年度の検討の結果からm3・sm1食道癌に対するEMRの適応基準をsm3・sm1食道癌136例に適応した。EMRは80例86病巣、外科的根治術は56例である。◇EMR施行例80例中外科的根治術への移行は8例(10.0%)、局所再発は6例(7.5%)、リンパ節再発も6例(7.5%)であった。手術死亡・在院死亡は認められなかった。◇外科的根治術を施行した56例では、リンパ節転移陽性は16例(28.6%)、再発死亡は2例(3.6%)で、手術死亡や在院死亡は認められなかった。◇腫瘍径5sm以上、あるいは全周性切除を行った症例は6例で、m1・m2の2例では1例に局所再発を、mの4例では1例に狭窄を、sm1の4例では局所再発を2例に、狭窄を2例に、sm2・sm3の2例では、1例が8年6カ月の現在健在である。B.放射線・化学用法の根治性に関する検討◇表在癌10例に放射線・化学療法を施行した。m癌2例、sn癌8例で、放射線は40GY以上、化学療法はCDDP20mg×5+5FU500ug×5の2クール以上を目標とした。完遂例は7例70%であった。奏効率は5例50%、7栄%が死亡し、生存中3例であった。生存期間は418カ月、平均8.3カ月であった。(島田英雄)
ヒト線維芽細胞由来がん細胞遊走促進因子の同定とそれに対する抗体作製

これまでin vitro浸潤モデルを用いて口腔癌の浸潤増殖機構に与える線維芽細胞の影響について解析を行い、線維芽細胞の産生する液性因子が口腔癌の細胞遊走を強く促進することを見いだした。本研究では線維芽細胞培養上清より癌細胞の遊走を促進する因子の分離しその作用機序の解析を行った。線維芽細胞の培養上清を限外濾過にて濃縮後、FPLCシステムを用いてSuperdex 200pgカラムに展開・溶出させた。その結果、5070kDaの画分に口腔癌細胞遊走促進活性が認められた。さらに同画分をヘパリン親和性カラム、Mono Qカラム等を用いて精製を進めたところ、熱及び還元に比較的安定な約50kDaの蛋白が分離された。同蛋白の遊走活性は抗β1インテグリン抗体やGRGDS及びYIGSRによって影響を受けないことから細胞外基質蛋白とは区別され、精製過程や生化学的性質より既知の成長因子とは異なる新しい蛋白であることが示唆された。同蛋白は口腔癌細胞のストレスファイバーの形成を抑制し、細胞膜のラッフリング引き起こすことがわかった。さらに本蛋白の遊走活性はチロシンキナーゼ阻害物質のゲニステインで強く抑制されることより、その作用発現にチロシンキナーゼによる細胞蛋白のリン酸化の関与が推測された。また、本蛋白は百日咳毒素によってその活性が阻害された。以上の結果より、線維芽細胞の産生するがん細胞遊走促進因子はGi蛋白共役受容体を介してチロシンキナーゼを活性化し細胞骨格系を制御して細胞の運動能を亢進させていると考えられた。
新規アルツハイマー病薬開発に向けた脳内アミリン受容体信号の研究

糖尿病の患者はアルツハイマー病(AD)に羅患する確率が高いが、その理由は明らかではない。申請者はカナダとの国際共同研究を行い、糖尿病患者のすい臓より特異的に見出されたアミリンという物質と、ADの原因とされるAβとの両方が、脳内アミリン受容体を通して認知機能を低下させることを発見した。現代の飽食に起因する生活習慣病である糖尿病が、認知機能にも悪影響を与える明らかな証拠であり、本研究の社会的意義は大きい。山口東京理科大学を脳内アミリン研究の日本での研究拠点とし、創薬に繋げたい。