hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ICTを利用した2型糖尿病患者の自己管理支援システムの構築とその効果の検証

我々は2型糖尿病患者を対象に自己管理を支援するモバイルICTをベースとしたシステムDialBeticsを開発し、インスリン非使用2型糖尿病患対象のランダム化比較試験でその臨床的効果を報告している。本研究では、糖尿病患者における自己管理支援システムの利用意向調査を行い、DialBeticsをより利便性の高いシステムに改修した。そして改修したシステムについてインスリン治療中2型糖尿病患者を対象とした1ヶ月間の安全性試験を行った。低血糖等の有害事象は確認されず、使用前後でHbA1cは有意に改善を認め、インスリン治療中の2型糖尿病患者でのシステムの安全性が示され有用性についても有望な結果が得られた。本研究は糖尿病患者を対象に高度な情報処理,言語処理装置を搭載した医療ICTシステムを用いて療養指導を行い,糖尿病の自己管理を支援し生活習慣の改善に基づく良好な血糖管理の維持を目的とする。海外でtelemedicine,eHealthとして注目される医療ICTシステムを用いた療養指導は1実際の臨床にどの程度効果があるか(利用期間に応じて血糖値の改善が認められるか),2現在の糖尿病教育入院と同等の効果があるか(教育入院ができない患者に対して教育入院に代わる教育手段・教育プログラムとなり得るか),を検証する。本年度は既に開発を進めていたデータ通信モジュールとデータ判定モジュール、コミュニケーションモジュールを改修し、より詳細な生活習慣判定モジュールの開発を実施した。生活習慣に関する情報から総摂取カロリー、総消費カロリー、食事の栄養バランスと内容を評価し、血糖値の上昇や体重の増加等の生体情報の関連性・連動性を判定する機能を追加した。必要に応じて個々の患者の糖尿病の病状に応じて対応できるようにした。食事の栄養バランス、栄養素の摂取量、運動量、基礎代謝の各要素を考慮して生活習慣を総合的に判定し、生体情報と併せて改善が必要な部分について行動変容を支援するために段階的な指導を自動応答で行う仕組みを構築した。実際の糖尿病患者を対象にpilot studyを行いシステムが安全に運用されることを確認した。尚、本研究は倫理委員会の承認を得て実施している。本研究では、糖尿病患者の自己管理支援を目的として、患者が登録した血糖値・血圧・食事運動内容等を基に療養指導を行い生活習慣の改善を促す、医療ICTシステムを構築する。そして、そのシステムを用いた療法指導が1実際の臨床にどの程度効果があるか(利用期間に応じて血糖値の改善が認められるか)、2臨床的効果があった場合、現在の糖尿病教育入院と同等の効果があるか(入院出来ない患者に対して教育入院に代わる教育手段・教育プログラムとなり得るか)を検証する。本年度は、pilot studyの結果に基づき、更なるシステムの改修1操作性改善のためユーザーインターフェイス改修、2登録可能な食事項目追加、3栄養素等摂取量評価を数値のみでなくグラフでも表示、4食事内容アドバイスを料理毎ではなく栄養素毎に変更、54に合わせアドバイス内容を変更、645を充実したため管理栄養士が食事画像から栄養素等摂取量の評価を行うサービスを中止、7運動内容と生活活動をより詳細に登録するため「身体活動のMETs表」導入、を行った。一方、前回studyから、患者背景の違いがシステムの臨床的効果に影響を与える可能性があることが分かった。そのため、糖尿病患者を対象とした医療ICTシステムの利用意向票を作成し、当院糖尿病・代謝内科に通院中の患者100名を対象に、患者背景と利用意向について調査を実施した。その結果、利用意向有り群は無し群と比較し年齢が有意に低かった。また、当初の計画ではインスリン注射中の患者は臨床試験から除外する予定だったが、利用意向有り群は無し群ではインスリン治療有無は有意差を認めず、むしろI型糖尿病では利用意向が強い傾向にあった。そのため、今後はインスリン注射中の患者も含めた患者群を対象とし、まずpilot studyを実施して、低血糖・高血糖時対応等の安全性を確認後、臨床試験を実施する予定である。本研究では、糖尿病の自己管理支援を目的として、患者が登録した血糖値・血圧・食事・運動内容などを基に療養指導を行い生活習慣の改善を促す、医療ICTシステムを構築する。そして、そのシステムを用いた療養指導が1実際の臨床にどの程度効果があるか(利用機関に応じて血糖値の改善が認められるか)、2臨床的効果があった場合、現在の糖尿病教育入院と同等の効果があるか(入院出来ない患者に対して教育入院に代わる教育手段・教育プログラムとなり得るか)を検証する。平成25年度には、インスリン治療中ではない糖尿病患者を対象とした臨床研究の結果から、操作性改善のためにインターフェイスの改修と、食事・運動アドバイスを充実するためにシステムの改修を行った。また、以前の臨床試験に結果から、患者背景の違いがシステムの臨床的効果に影響を与える可能性があることが分かり、糖尿病患者を対象とした医療ICTシステムの利用意向調査を行った。まず利用意向調査票を作成し、平成25-26年度にかけて東大病院糖尿病代謝内科通院中の患者100名を対象に患者背景と利用意向についての調査を行った。また、利用意向有り群と無し群ではインスリン治療有無は有意差を認めず、むしろI型糖尿病で利用意向が強い傾向にあった。平成27年度は糖尿病患者を対象とした医療ICTシステムの利用意向調査の結果を受け、インスリン治療中の2型糖尿病患者10人を対象に、1カ月のパイロットスタディを実施した。

その結果、システム使用前後でインスリンの使用量は変わらなかったが、平均HbA1cは0.26±0.27%(p=0.014)、BMIは0.41±0.56 kg/m2(p=0.014)と有意に減少し、インスリン治療中の患者でのシステムの安全性と有用性を確認した。引き続き臨床的効果を検証する予定である。我々は2型糖尿病患者を対象に自己管理を支援するモバイルICTをベースとしたシステムDialBeticsを開発し、インスリン非使用2型糖尿病患対象のランダム化比較試験でその臨床的効果を報告している。本研究では、糖尿病患者における自己管理支援システムの利用意向調査を行い、DialBeticsをより利便性の高いシステムに改修した。そして改修したシステムについてインスリン治療中2型糖尿病患者を対象とした1ヶ月間の安全性試験を行った。低血糖等の有害事象は確認されず、使用前後でHbA1cは有意に改善を認め、インスリン治療中の2型糖尿病患者でのシステムの安全性が示され有用性についても有望な結果が得られた。当初の計画では、患者がシステムから支援を得て行動変容が可能かどうかを検討するvalidation studyとそれに基づくシステム改修及びシステムの安全性と正確性の確認を行った後、H26年度中に糖尿病患者を対象とした臨床試験を実施する予定だった。しかし、患者背景の違いがシステムの臨床的効果に影響を与える可能性を考慮する必要があり、臨床試験の実施前に、糖尿病患者を対象とした患者背景と医療ICTシステムの利用意向の関係について調査が必要となった。まず、患者背景と利用意向調査票を作成し、次に当院糖尿病・代謝内科に通院中の患者100名を対象に調査を実施した。その結果、インスリン注射中の患者は利用意向が強い傾向があることが明らかになったため、当初はインスリン注射中の患者は臨床試験から除外する予定だったが、インスリン注射中の患者も含めることにした。この患者群を対象としたpilot studyを実施して、低血糖・高血糖時対応等の安全性を確認後、臨床試験を実施することにしたため、予定より遅れている医療情報学システムの利用意向調査の結果を基に、臨床試験に参加する患者を選定する。インスリン注射中の患者を対象としたpilot studyを実施し、システムの安全性を確認した後、臨床試験を実施する。当初の予定通り進めることが出来ているため。臨床研究の実施が次年度に持ち越されたため。Pilot studyの結果を基にシステムの改修を行ない、システムの安全性、正確性を確認した後、、生活習慣判定モジュールによる生活習慣の評価がどの程度妥当であるか、患者はシステムから支援を得て行動変容が実践可能かを検討するvalidation studyを実施する。その後、糖尿病患者を対象とした臨床試験を実施する。臨床研究実施の際の物品購入と専門的な助言を得、また、研究成果を学会と論文で発表するために使用する予定である。Pilot studyに予定していた程、経費がかからなかったため。食事、運動データベースの構築が次年度まで持ち越されたため。来年度にまとめて発表する予定に変更したため。食事、運動データベースの構築に人件費を充てる予定である。
新規アディポカインDPP4に着目した糖尿病網膜症の病態解明と治療法の確立

本研究の目的は、糖尿病患者において過剰に産生されるDPP4が網膜循環にどのような作用を有するか明らかとすることである。摘出ブタ網膜血管を用いた実験から、DPP4が濃度依存性に網膜血管内皮機能を障害することが明らかとなった。また、DPP4阻害薬であるテネリグリプチンが、DPP4による血管内皮機能障害に保護的に働くことを見出した。さらに、糖尿病患者の血中DPP4濃度と網膜血流量を測定し、DPP4濃度が高い男性患者において網膜血流量が低下していることを明らかとした。以上の結果から、DPP4の過剰産生が血管内皮機能を障害し、網膜血流量低下の原因となっている可能性が示唆された。本研究の目的は新規アディポカインとして注目されているDPP4の網膜循環および網膜神経組織への影響について明らかとすることである。初年度は「網膜血流、網膜血管内皮機能に対するDPP4、DPP4阻害薬の作用」「Neurovascular couplingに関わる因子」について実験を行い、DPP4のアディポカインとしての新たな作用を明らかとし、各種学会で発表を行った。具体的には、DPP4が網膜血管内皮機能を濃度依存性に障害し、その機序としてNAD(P)H oxidaseの活性化による活性酸素の産生が関与していることを報告した。このDPP4による網膜血管内皮機能障害作用は、DPP4阻害薬であるteneligliptinの投与により防ぐことが可能であった。さらに、網膜におけるNeurovascular couplingに関与する因子としてProstaglandin E2によるEP2およびEP4の活性化が重要であることを明らかとした。糖尿病では血中DPP4濃度が上昇することが報告されているが、糖尿病網膜症患者では血管内皮機能障害が起こっていることも知られている。したがって本研究から、糖尿病による血中DPP4濃度の上昇が、糖尿病網膜症の進展に寄与している可能性が考えられ、DPP4阻害薬は単に血糖値を降下させる作用だけではなく、直接的な血管内皮機能保護作用を持つ可能性が示唆された。現在上記内容について論文を執筆中である。DPP4が網膜血管内皮機能および網膜血流に与える影響については上記の通り、順調に研究が進んでいる。しかし、DPP4が網膜神経組織に与える影響についての研究で思ったような成果が得られていない。DPP4は血糖降下に関与するインクレチンの分解酵素として広く知られているが、近年脂肪細胞から分泌されるアディポカインの一種であることが報告され、DPP4がインクレチン分解酵素以外の作用を有するのではないかと注目されている。糖尿病患者では血中DPP4濃度の上昇が報告されており、DPP4の過剰産生が糖尿病網膜症の病態悪化に関与している可能性がある。本研究の目的は新規アディポカインであるDPP4が、網膜循環においてどのような作用を有するか明らかとすることである。摘出ブタ網膜血管を用いたex vivo実験から、DPP4が網膜血管内皮機能を障害し、網膜血流量低下の原因の1つとなっている可能性があることを明らかとした。各種阻害剤を用いた検討から、このDPP4による網膜血管内皮機能障害にNADPHoxidaseを介する酸化ストレスの影響があることが示唆された。さらに、DPP4阻害薬が網膜血管内皮機能保護に役立つことを見出し、網膜血管において血糖値に依存しない膵外作用を有することを明らかとした。以上とは別に、糖尿病患者における臨床研究を行い、血中DPP4濃度と網膜血流量の関係を明らかとした。血中DPP4濃度が高い患者では網膜血管径が細い傾向があり、DPP4によって血管内皮機能が障害された結果、血管内皮依存性血管拡張因子が減少、収縮因子が増加することにより、網膜血管径が細くなる機序が考えられた。本研究から得られた結果を英語論文として執筆し、学術雑誌に投稿中である。DPP4が網膜神経細胞に与える影響に関しては当初予想されていたような作用が確認できず、計画は遅れている。本研究から得られた以上の結果を英語論文として執筆し、学術雑誌に投稿中である。

本研究の目的は、糖尿病患者において過剰に産生されるDPP4が網膜循環にどのような作用を有するか明らかとすることである。摘出ブタ網膜血管を用いた実験から、DPP4が濃度依存性に網膜血管内皮機能を障害することが明らかとなった。また、DPP4阻害薬であるテネリグリプチンが、DPP4による血管内皮機能障害に保護的に働くことを見出した。さらに、糖尿病患者の血中DPP4濃度と網膜血流量を測定し、DPP4濃度が高い男性患者において網膜血流量が低下していることを明らかとした。以上の結果から、DPP4の過剰産生が血管内皮機能を障害し、網膜血流量低下の原因となっている可能性が示唆された。DPP4が網膜血管内皮に与える影響については、引き続き研究を行い論文にまとめる方針である。DPP4が網膜神経組織に与える影響については、用いている細胞培養系の変更を考慮し研究をすすめる予定である。DPP4が網膜循環に与える影響に関して論文投稿中である。査読の結果に合わせて、必要であれば追加実験を行う。糖尿病網膜症支出を予定していた蛍光顕微鏡が他の研究費で購入できたため。論文投稿中であり、必要に応じて追加実験を行う必要があるため現在血管内皮機能を評価するために使用している特注の実験機器が、老朽化のため更新が必要となる可能性が高く、そちらへの支出が予定されている。査読結果に応じて追加実験を行う
英語教師志望学生の不安・懸念の質的事例研究：グラウンデッド・セオリー・アプローチ

日本の大学で英語教員養成課程を履修する学部生2名を対象に,英語教師になることに付随する不安・懸念の実体・実態並びに教育実習体験との関連性(実習における不安・懸念の形成・変容プロセス)を調査した。被験者個別のデータ分析と被験者間のデータ比較を基に,主な懸念材料は大きく3つに分類できる。「授業実践の方法」,「英語教師の英語力」,「他者の視線」である。それぞれの下位に,「職業的同一性」や「自己効力感」等の因子が存在する。教育実習を経て解消されなかった不安,「教師になる」意思を後押しする不安,教師としての適性を疑問視するきっかけとなりうる不安等を特定し,様々な不安の形成・変容プロセスを明らかにした。本研究の研究実施計画に基づいて,被験者である大学生2名に対する深層インタビューを継続実施し,収集した質的データに見出すことができた特性(property)や次元(dimension)の質と数の検証,ラベルやカテゴリーの数及び妥当性の検証を行いながら,被験者の感情体験の中核を成すと考えられるパラダイム(状況,行為・相互行為,帰結)を特定する分析作業を行った。また,本研究における理論構築の柱となりそうないくつかのパラダイムを中心にカテゴリー関連図を作成し,本研究の目的に照らして,達成度の確認を行った。更に,収集したデータの一部ではあるが,理論的サンプリングを施しデータの比較検討(理論的比較)を行った。ただし,本年度のデータ比較からは,理論的サンプリングを通して特性と次元の数を増加させることはできたが,公表に値する分析結果は得られなかった。これまでに収集したデータの分析結果をみてみると,飽和状態(これ以上新しいカテゴリーが見いだせない状態)に達しているとは考えにくい。したがって,今後もフォロー・アップのインタビューを継続して行うなど,データ・ベースの充実を図る必要がある。前述の通り,理論的サンプリングによるデータの比較検討は公表に値する成果を生まなかったが,主要データを対象としたデータ分析結果の中には公表に値するものが複数存在した。その一部を,国際学会(The 10th Asian EFL Journal International Conference)で発表した。本研究の主たる目的は,英語教師になることに付随する不安・懸念の実体・実態,並びに教育実習体験との関連性,つまり教育実習中の不安・懸念の形成・変容過程を明らかにすることである。当該年度は,恣意的サンプリング(purposeful sampling)による被験者2名(英語教員養成課程に在籍する大学生2名)の選定と深層インタビュー(個別・集団)を実施した。収集した質的データは,随時テクスト化し分析を行った。また,質的研究手法,GTA(Grounded Theory Approach)の援用研究事例,教師成長・学習,英語教員養成課程の指導内容に関わる基礎的文献資料を揃えた。更に,英語教師・学習と言語教師認知に関連する研究の動向を把握するため,各種学術誌の研究論文等を調査した。当該年度に収集した質的データについては,GTAを採用したデータ分析の過程で,適宜,理論的サンプリング(theoretical sampling)と理論的比較を実施した。理論的サンプリングと理論的比較を行うことで,本研究の主たる被験者である大学生2名のデータに見出した特性(property)や次元(dimension)の数を効率よく増加させ,戦略的に情報に富むデータを収集し,多角的にデータ分析を進めることができる。したがって,大学生の被験者2名から収集したデータの理論的比較を行うために,理論的サンプリングにより選定した現職教員(2名)と大学院生(2名)の深層インタビューから質的データを入手し,全被験者のデータを比較検討した。この一連の作業によって,不安・懸念に関与している多種多様な因子とそれらの相互関係が明らかになったため,部分的ではあるが成果を纏め,大学英語教育学会(JACET)第51回国際大会,及び龍谷大学アフラシア多文化社会研究センター主催の第2回国際シンポジウムにおいて口頭による研究発表を行った。研究実施計画に従って、被験者(大学生2名)からの主要データを適宜フォローアップとして収集し、グラウンデッド・セオリー・アプローチ(GTA)を援用した定性分析の全過程を終了させた。本年度のデータ分析作業の大半は、被験者の教育実習体験に関わる「語り(narrative)」の定性分析と教育実習体験に起因する不安・懸念の実体・実態把握であった。換言すれば、GTAを援用した定性分析を行うことによって、被験者の教育実習体験と英語教師になろうとする意志に付随する不安・懸念の関連性、及び被験者にみられる不安・懸念の実体・実態解明に貢献しうる理論の構築を試みたことになる。さらに、理論的比較のために、現職教員2名と大学院生2名を対象とした補足データの収集と分析を前年度同様に実施したが、これらのデータ収集及び定性分析もすべて完了した。研究成果は、口頭による研究発表(国内1件、国外1件)と分担執筆した学術図書(洋書及び和書)の複数の章において公表した(3件)。なお、当該年度に計画していた研究成果を踏まえた和書(一般書)の公刊については、データ収集・分析がすべて終了してはいるものの、年度内に原稿の執筆が終わらなかった。したがって、補助事業期間延長を申請し(平成27年3月20日付承認済)、次年度(平成27年度)に公刊することにした。本年度は、当該研究の成果に基づいた和書(一般書)の執筆と記述内容の充実を図るために必要となった情報収集及び文献調査を行った。前年度において、主要なデータの収集・分析は完了しており、研究成果は既に公表済みである。

今回執筆にあたった図書は、学術図書という位置づけではなく、英語教師を志望する学部生や大学院生、あるいは新米英語教師を読者として想定した。当該研究を通して収集・分析したデータ、前年度までに学術図書及び口頭発表等の形で公表した研究成果を統合し、英語教師を志す学生や教職経験の浅い英語教師の様々な不安・懸念を取り除く、または軽減するためのリフレクション(省察・振り返り)活動(認知的活動)に焦点をあてた内容である。執筆の過程では、日本と同じEFL環境(外国語として英語が教授される環境)であるインドネシアの英語教員養成プログラムを訪問調査し、他国の「英語教師志望学生の不安・懸念」に関わる知見を得ることができた。日本の英語教員養成課程における教科教育等の授業で、副教材としても使用できるよう配慮し、教員養成課程を通して身につけるべき理論的知識(theoretical knowledge)を、非個人的な(impersonal)ものから個人的な(personal)なものへとどのように変容させればよいのか、また理論的知識を実践的知識(practical knowledge)とどのように関連付ければよいのか、可能な限り難度の高い専門用語を避け、平易な形で議論した。この和書の刊行については現在出版社と交渉中であるが、本研究に関連する実績の一つとして、洋書(一章;分担執筆)が出版確定となった。日本の大学で英語教員養成課程を履修する学部生2名を対象に,英語教師になることに付随する不安・懸念の実体・実態並びに教育実習体験との関連性(実習における不安・懸念の形成・変容プロセス)を調査した。被験者個別のデータ分析と被験者間のデータ比較を基に,主な懸念材料は大きく3つに分類できる。「授業実践の方法」,「英語教師の英語力」,「他者の視線」である。それぞれの下位に,「職業的同一性」や「自己効力感」等の因子が存在する。教育実習を経て解消されなかった不安,「教師になる」意思を後押しする不安,教師としての適性を疑問視するきっかけとなりうる不安等を特定し,様々な不安の形成・変容プロセスを明らかにした。GTAによる主要及び補足データの収集と定性分析はすべて完了しており、これまでの研究成果を総括する段階にある。交付申請書に記載した「研究の目的」は達成できたと考えられる。英語教授法・応用言語学当該年度内に公刊できなかった和書(一般書)の原稿執筆を進め、次年度中に刊行する。また、現在執筆中の研究論文数本についても、国内外の学術誌(あるいは学術図書の章として)出版予定である。本研究は,全3段階(Phases 1, 2, 3)に分けることができる。前年度の第1段階が当初の計画以上に進展したため,当該年度もまた比較的スムーズに諸作業を進めることができた。第2段階にあたる本年度は,被験者2名に対する深層インタビューを継続的に実施するとともに収集したデータを対象にGTAによる分析を施すことを計画していた。
世紀転換期におけるプラハのドイツ文学とその想像力の枠組としての都市空間

本研究は、世紀転換期におけるプラハのドイツ文学を,都市プラハの地誌的社会的枠組によって明らかならしめることを,目的とするものであった。得られた知見を,期間中に発表した主たる論文の構想にしたがって要約すれば,下記のとおりである。1.カフカの未完の小説『あるたたかいの記』(とくにその第一稿)には,認識論的,言語批判論的な問題意識が含まれている。それをおなじプラハ出身の思想家フリッツ・マウトナ-の言語批判論と比較することによって,カフカにおける唯名論から実在論への転位を跡づけることができる。2.それはまた,チェコ人の大衆の海に浮かぶ「言語島」であったプラハのドイツ人,ドイツ系ユダヤ人の社会がおかれていた状況に関連している。都市論的な視点からすれば,それは,当時「衛生化措置」の名のもとに逐行されていた,ユダヤ人街を中心にした取り壊し作業,都市像の変貌の文脈において把握されうる。3.「衛生化措置」は,同時にプラハ全市における上下水道の整備計画と連動していた。そこに貫徹されている衛生思想に対峙するかのようにマイリンク『ゴ-レム』,レッピン「ユダヤ人街の幽霊」,カフカ「変身」には,陰に陽に病気の隠喩があらわれる。それは,同時に16ー17世紀における「プラハ・マニエリズム」の伝統につながっている。4.リルケの初期の詩・小説,カフカの『審判』には,墓地と石切場の形象が複合している。これをプラハ市の効外のトポグラフィにかさねあわせることによって,世紀末,世紀転換期におけるドイツ人,ドイツ系ユダヤ人,チェコ人の生活世界の様相が,その疎外態において明らかになってくる。当初、予定していた今年度の研究計画は、世紀転換期におけるプラハのドイツ文学を、まず第一段階として作品内在的に読み、分析するというものであったが、古書および文献複写の入手状況に左右される研究の性格からして、一定の変更を余儀なくされた。すなわち、元来は次年度に計画していた地誌的、社会史的研究を、一部前倒しの形でおこなうことになった。その過程で得られた知見は、主として以下の二点に要約できる。1.本研究計画がスタ-トする以前に脱稿していた論文「死と石のトポグラフィ-」(裏面参照)においては、プラハの墓地と石切場が初期リルケとカフカの作品に共通するモティ-フになっていることをしめしたが、今年度の計画に含まれる未発表論文「世紀末・バルト海・白い船」においては、海水浴の発展史の視点から、リルケのひとつの短篇小説を考察した。世紀転換期においてはまだ比較的新しい風習であった海水浴は、元来は温泉治療の変種として考案されたものであったが、産業革命以後の急激な大衆化の波に洗われて、医療よりも娯楽、社交の場として発展しつつあった。プラハ市民に愛されたバルト海の海水浴場を舞台にしているリルケの小説「声」を読みながら、とりわけ注目した点は、医療的な配慮の形態が、同時にレクリエ-ションの管理に姿をかえて貫徹されており、世紀末の文学的自意識もまた、それと同一の構造に依拠していることである。2.これはまだ論文にまとめるに至っていないが、カフカの小説「判決」や日記の記述において、性愛のモティ-フと交通機関のモティ-フが交互に隠喩の関係をなしていることに着目した。これをプラハやカフカが訪れたパリの都市交通の発展と関連させて考察することが、当面の課題となる。

本年度は,平成二年五月に発表した論文「世紀末・バルト海・白い船ーリルケの小品『声』を読む」において,世紀転換期のプラハ市民がよく利用していたバルト海沿岸の海水浴場をとりあげつつ,その文学上のトポスとしての意味を考えることからスタ-トしたが,しかし,これは,事実上,前年度の研究成果に属するものであった。すなわち,プラハの墓地において,リルケとカフカの文学における同様のトポスを追求した,その延長線上にあったのである。それにたいして,今年度は,そうした個別的なトポスを包摂する,より大きな文学ー都市空間の把握をめざしたが,この志向は,平成三年二月,三月に発表した「バベルの都(上)ーカフカとマウトナ-」,「バベルの都(下)ーカフカ・ペルッツ・マイリンク」と題した二論文において,一定の成果をあげることができた。すなわち,まず第一段階として,カフカの未完の小説『あるたたかいの記』を具体的なテクストとして,マウトナ-の言語思想との比較を展開し,唯名論ー実在論の対立という,中世哲学のパラダイムを利用して,カフカのテクストに含まれている認識論的,言語批判論的な契機を強調した。さらに第二段階として,当時のプラハ市内でさかんにおこなわれていた家屋の取り壊し,新築の実態を調べつつ,認識の範疇のごときものとしてとらえられている都市空間の崩壊を,都市論的な射程のもとに把握することにつとめた。今後の研究課題としては,世紀転換期のプラハ市内の街路照明,メタファ-としての病気,交通機関の発達,アメリカへの移住といった,ふたたび個別的な主題をとりあげる予定であるが,その際には,今回,設定した枠組が十分に役だつことであろう。当初,予定していた今年度の研究計画は,1)共時的に,ドイツ語圏の他の諸都市,ウィ-ン,ベルリン等,ことにその「世紀末」的状況,2)通時的に,16世紀末から17世紀初頭にかけての「プラハ・マニエリズム」の美術および思想(占星術,錬金術)への関連づけをこころみる,というものであったが,1)に関しては,関係文献を収集することはできたものの,それを利用して十分な成果を得るにはいたらなかった。これは,今後の研究の進展に寄与するものと思われる。2)についていえば,新しく得られた知見は,下記のとおりである。ル-ドルフ二世治下のプラハには,ティコ・ブラ-エやケプラ-が招聘されて,近代天文学の礎が築かれることになったが,それはまた,占星術,錬金術との境界がまだ不分明な時期でもあった。そのなかでも,ペストや梅毒などの悪疫の流行を占星術によって解釈する思想に着目して,ユダヤ人街にまつわるゴ-レム伝説もこの時代に発していることを考えあわせながら,マイリンクの小説『ゴ-レム』(1915)を病気のコ-ドによって解読することをこころみた。この小説にかぎらず,世紀転換期のプラハのドイツ文学において,病気の隠喩は,重要な意味をもっているように思われる。レッピンの「ユダヤ人街の幽霊」(1914),カフカの「変長」(1915)に関しても,「衛生化措置」(当時,遂行されていたプラハ全市の上下水道整備事業,とくにユダヤ人街の取り壊し,再開発を中心にした都市改造)の文脈において,病気の隠喩をもちいて,その構造にあらたな光をあてることができた。その際に,設備備品費で購入していた1904年刊行の「オ-ストリアにおける衛生化措置の進展」と題した文献(古書)が,資料として役だったことを付記しておかなければならない。以上の知見については,論文としては未発表であるが,研究成果報告書において公表する予定である。
実験研究における合理的リスクアセスメント手法の提案と教育現場への実装

実験研究のリスクアセスメントについて以下の検討を行い、実験作業に内在するリスクを作業者が適切に認識するための手法の開発を目指した。1.化学物質ユーザーの危険有害性評価軸の抽出:構成元素、結合、官能基などの異なる30種類の化学物質の構造式を見て『危なさ』、『毒性』、『刺激性』、『引火性』を各5段階で評価するアンケートを実施して2292件を回収し、所属や学年、専門分野などの母集団ごとの危険有害性の評価軸の形成について検討した。2.実験室ユーザーの安全評価項目の認識に関する解析:複数の大学から安全点検票に関する情報を収集し、日常的な安全点検等を行うことでユーザーが認識する安全評価項目と、実際に起きた事故から考えられる実験に内在するリスクを照合することで、現行の安全評価の問題点を抽出し、改善すべき点検項目の見直しやリスクアセスメントが必要な項目についての展開をはかった。3.実験作業の特徴を踏まえた実験のリスクに関する検討:学生実験の様子を動画撮影し、各々の実験行動を実験の巧拙、安全・不安全等の観点から解析を行い、作業内容や作業者の個人特性に基づく実験行動の差異を数値的に表現するモデル化を試みた。また、実際の実験室における実験者の動線について、歩行者自律航法(PDR法)を用いてデータを取得し、実験室内の移動において非定常性が現れる要因について解析した。さらに、1/10サイズにスケールダウンした実験室の模型を用いた室内気流の可視化によって、人の動きに伴う気流への影響を定量的に明らかにした。、4.非常事態を想定した実験室内の潜在的リスクの評価:事故発生時に実験室内の作業者が安全に避難できるかの観点からリスクの指標化を試みた。具体的には、突発的な有害物質の漏洩による避難時の暴露リスクをモデル化し、室内の実験台配置との関係について数値シミュレーションを行って定量的に評価した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。化学物質ユーザーの危険有害性評価軸の抽出:化学物質を扱う学生や研究者を対象とした危険有害性を評価するアンケートの内容と具体的な実施方法について検討した。アンケートは、危険有害性を想起するような架空の物質を作成し、構造式や名前からその危険有害性を評価させるものとし、カリキュラム内容を考慮した標本集団の選定を行うなど、具体的な実施に向けた準備を開始した。実験事故発生メカニズムに関する行動科学的解析:被験者実験における被験者の生体指標のリアルタイム計測するための予備実験を行い、脈拍、心拍、活動度などの健全性に関する実験的検討を開始した。実験室ユーザーの安全評価項目の認識に関する解析:安全評価の項目として複数大学の安全点検票を収集し、その項目について精査した。また、同様に複数大学における事故の情報を収集し、実験室の安全点検項目と事故の関係について統計的な解析を開始した。作業の連続性によるリスクへの影響に関する検討:広く使われている実験化学講座に掲載されている実験作業をモデルとし解析することとした。実験操作の説明文は実験ごとに形態が異なるので、標準化の手法としてテキストマイニングを取り上げ、その準備を開始した。実験作業の非定常性に関する検討:作業の定常・非定常性を検討するための方法として、視野カメラを装着した作業者の目線の映像を解析することについて検討した。また、実際に実験内容から対象被験者を選定後、視野カメラによって実験作業内容をビデオに記録する試行実験を実施した。実験室の共有に伴うリスクの解析:空気環境の共有の観点から、室内気流のCFDシミュレーションを行った。廃液タンクや実験台に置かれている薬品などの発生源と室内気流への拡散の影響について検討し、作業者がいる可能性のある場所についてのリスクについて定性的に評価した。化学物質ユーザーの危険有害性評価軸の抽出の検討については、化学物質の構造式や名前から危険有害性を評価する内容のアンケートが、化学系以外の対象には難しく感じる可能性があるため、その点については今後詳細な検討が必要であるが、アンケートの中身についての準備は概ねスケジュール通りに進んでいる。実験事故発生メカニズムに関する行動科学的解析については、予定通り予備実験によりデータを取得し、生体指標である脈拍、心拍、活動度についての検討を開始している。実験室ユーザーの安全評価項目の認識に関する解析については、予定通り複数大学から必要な情報の収集を行うことができ、解析を開始している。作業の連続性によるリスクへの影響に関する検討については、モデル作業とする手順の選定に予定よりも時間を要したが、分析する準備は整ってきたため、平成29年度に順調にテキストマイニングを行うことができる。実験作業の非定常性に関する検討については、視野カメラを装着した作業者の目線の映像を予定通りに取得した。作業内容について今後詳細に検討する予定である。実験室の共有に伴うリスクの解析については、前年度に行う予定であった事故事例解析を平成29年度に変更し、平成28年度は室内気流についてCFDシミュレーションを行い、計算による空気環境の共有の影響について詳細に検討した。平成29年度は大学実験室の事故事例から、共有の観点でシミュレーションすべき事案について抽出する予定である。以上のことから、検討課題によって進捗状況に多少のばらつきがあるものの、全体としてはおおむね予定通り順調に進展している。化学物質ユーザーの危険有害性評価軸の抽出:理系から文系の学部生や大学院生を対象に、様々な化合物の構造式を提示し、そこから判断される物質の危険有害性を5段階で評価する形式のアンケートを実施した。2実験事故発生メカニズムに関する行動

科学的解析:学生の実験作業の観察から、実験台上で有機溶剤が蒸散する可能性が高い位置は、実験台上面から2030と7010cmあたりにあることが推察された。有機溶剤蒸気への暴露や実験操作ミスによる種々の事故に対するリスク軽減措置は、実験台上を三次元として捉え、対策を施す必要性があることを示した。3実験室ユーザーの安全評価項目の認識に関する解析:これまでに収集した実験室における事故事例を解析し、実験室ユーザーが定期的に行う安全点検の項目との関連性について調査を行った。4作業の連続性によるリスクへの影響に関する検討:学生実験の様子を撮影した映像データを用いて、各々の実験作業の巧拙を予測するモデルを作成した。その結果、このモデルによってある程度再現できるものの、予測精度の向上のためには別の評価軸を検討する必要性が示された。5実験作業の非定常性に関する検討:実際の実験室を対象に作業者の動線について解析を行い、実験行動に関する合理性について検討を行った。その結果、実験作業を遂行するための必要最低限の移動に比べて、実際の実験者では移動距離や移動経路が異なっており、実験作業の非定常性を検討する上で、実験の都合や実験者のパーソナリテイ等を考慮する必要性が示された。6実験室の共有に伴うリスクの解析:事故事例を収集し、実験室の時間・空間的共有が要因となっているものを抽出し、それを人・モノ・作業環境の組合せで整理し、共有のリスクについて検討を開始した。7以上の検討結果を用いて、具体的なリスクアセスメント手法としての可能性を議論し、現場への実装の準備を開始した。化学物質ユーザーの危険有害性評価軸の抽出の検討については、アンケートの化合物の選定を終え、理系から文系の学生に対して実際にデータ収集を開始し、概ねスケジュール通りに進んでいる。実験事故発生メカニズムに関する行動科学的解析については、様々な作業が行われる実験台に着目し、そこで行われる作業を行動科学的に捉え、実験台における化学物質を用いた作業におけるリスクについて検討を終えた。一方で実験者の生体指標である脈拍、心拍、活動度についての検討はH29年度に実施予定であったが、H30年度に実施することに変更した。実験室ユーザーの安全評価項目の認識に関する解析については、予定通り複数大学から収集した情報を元に解析を進めており、その解析結果を元にした現行の問題点の抽出を行えている。作業の連続性によるリスクへの影響に関する検討については、学生実験(有機化学実験)を対象とし、実際の実験作業のやられ方を解析することで、作業の連続性によるリスクへの影響について予定通り検討を開始し、一定の成果が得られている。実験作業の非定常性に関する検討については、実際の実験室における実験者の動線について実験作業を含めた形で解析することのより、実験行動の合理性から実験作業の定常性・非定常性について検討を進めることができた。実験室の共有に伴うリスクの解析については、一般に公開されていないために入手することが困難な事故情報について、(分担者の協力によって)収集および解析の目途が立った。このようなことから、全体としてはおおむね予定通り順調に進展していると考えている。
核破砕片分離装置を用いた不安定核の核構造研究

GSI研究所の核破砕片分離装置を用い核子当たり1060MeV前後の^<40>ArビームをBe標的に照射し、2次ビームを生成してその炭素標的に対する相互作用断面積を統計精度1%の精度で測定した。相互作用断面積σ_IからGlauber模型を用い、調和振動子型の波動関数よりえられる密度分布を仮定して核半径を求めた。ホウ素体の核半径の中性子数依存性をみて、^<17>Bと^<19>Bでは^<13>Bから^<15>Bに^<17>Bと^<19>Bおける半径の増大の様子が著しく大きい事実に着目し、コア+2中性子の取り扱いを行った。^<17>Bを(コア[^<15>B]+2n)として取り扱うグラウバー模型で解析した結果は以下のようである。コア^<15>Bの部分のS_<2n>が充分大きいのでこれは妥当な仮定と判断される。ハロー部分は、コアの廻りの1中性子が(S_<2n>/2)で束縛を受けているとして、シュレーヂンガー方程式を解いて波動関数を求めた。その際、仮定したポテンシャルはWoods-Saxon形で、ポテンシャルがr_oパラメーターは固定し、ぼやけのパラメターdiffuseness(δ)を変化させた。こうしてハローの波動関数が純粋に1d_<5/2>あるいは2s_<1/2>を占有する場合とでそれぞれr.m.s.半径vs.相互作用断面積の2次元平面上に計算結果がdiffusenessの関数としてプロットされた。(図省略)そこで、δ=0.7と固定して、1d_<5/2>と2s_<1/2>とのミキシングをパラメターにして計算し、最外郭2中性子の2s_<1/2>と1d_<5/2>の配位混合比も導出した。このような解析から^<17>B・^<19>B・^<14>Be・^<19>C・^<23>Oなどの不安定核がハロー構造をもつことが分った。
宇宙の大規模構造の形成とその定量的解析

1.散逸の効果を含んだ銀河形成の過程を解明するためのコンピュータシミュレーションのプログラムを開発する計画に関しては、まず既存のtree codeにindividual time-stepを導入し計算速度を向上させることを昨年度行なった。本年度は、昨年度とは異なる方法でindividual time-step化をおこなった。これにより計算精度を保ったまま計算速度を約5倍程度高速化することができた。昨年度とは異なる方法でindividual time-step化した理由は、SPHと呼ばれる手法を用いて散逸の効果をコードに含める場合との整合性をより向上させるためである。現在共同研究者と共同で、この高速化したコードに散逸の効果を含める作業を進めている段階である。2.銀河の分布を定量的に解析するための新たな手法の確立に関する研究に関しては、ボイドの分布関数から得られる統計量が宇宙の初期条件の違いを明確に表現できることが明らかとなった。さらに離散数学における一分野のグラフ理論を応用し、シミュレーションから得られたデータから星座グラフと呼ばれるグラフを生成し、それらのグラフに銀河間の距離を使って様々な重みを付けてグラフのスペクトルを計算すると、このスペクトルの分布の違いから、ボイドの分布関数と同様に宇宙の初期条件の違いを表現できることが明らかとなった。これらの新しい定量化の手法が、従来用いられてきた2体相関関数よりも、より明確に宇宙の初期条件の違いを表すことが可能であることも明らかとなった。これらの研究成果については現在論文としてまとめている段階である。
観光地経営におけるDMOとステークホルダーの関係性マネジメント

観光産業の舵取り役として日本版DMOの推進があり,国は2020年までに世界水準のDMOを全国で100組織形成するとしている。観光地研究では,その競争力を分析する研究が増加しており,そこでは,DMOと多様なステークホルダーとの関係性の視点が求められる。しかし,これまでの研究では,両者の関係性という視点での深い分析はみられない。以上を背景に,本研究は「観光地経営において,DMOと多様なステークホルダーが合意形成・価値共創するための関係性マネジメントとはどのようなものか」を問いとし,当該年度は,DMOとステークホルダーの関係がどのようになっているかの現状把握を中心に調査した。具体的には以下の3点について調査・研究した。(1)主に群馬県のDMO(中之条町観光協会(地域DMO)と赤城自然塾(地域連携DMO)など)にインタビューし,観光地経営の観点からDMOの役割把握,(2)ステークホルダーへの意識調査(インタビュー等による)を通じて,DMOへのニーズや期待の把握,(3)先進DMO(雪国観光圏など)に対するインタビューを実施し,DMOとステークホルダーの関係構築プロセスの仮説導出。当該年度の研究成果として,DMOの役割は,観光庁が強調する観光地の「舵取り役」という,いわばトップダウン的な姿より,ステークホルダーとのゆるやかな連携を通じての観光地の「編集者」といった姿があることがわかった。また,DMOの存在や役割が,現段階ではステークホルダーに十分に伝わっているとは言えない状況が明らかとなった。これらの点を踏まえて,次年度の研究活動をどのように実施していくかを検討していきたい。本研究は,DMOと多様なステークホルダーとの関係性を検討するものであり,当初の研究計画に基づき,研究はおおむね順調に進展している。ただ,「研究実績の概要」で述べたように,DMOの存在や役割が,現段階ではステークホルダーに十分に伝わっているとは言えない状況である。研究当初は,DMOは,観光地の「舵取り役」として,ビジョンや戦略の策定,ステークホルダーとの合意形成,データの収集・分析等を率先して行っていると思われたが(実際,そのような先進的なDMOはあるが),いまだステークホルダーとの関係をどのように築いていけばよいか模索しているDMOもみられる。以上は,研究を進めていく過程で明らかとなったもので,研究の軌道修正を若干求められる要因ではあるが,見方によっては今後の研究を進めていく上での課題や方向性が明らかになったとも言える。当該年度は,DMOとそれらのステークホルダーに対して,計画通りに意識調査を行ったが,以上に述べたこと等から,DMOの活動やステークホルダーのDMOに対するニーズ,期待に関する情報を十分に収集・分析できたかというと,若干の課題があるように思われる。一方で,研究を進めていく上でのプラスの要因もみられる。本研究は,これまでの研究やゼミ活動等で協力してもらっている,主に群馬県内のDMOとそのステークホルダーに協力を得て進めているが,それらのところからの紹介で研究協力してもらえるDMOが増えており,貴重な情報をより得やすくなってきている。今後は,これらの要因を踏まえた研究活動を検討して実施していきたい。この点については「今後の研究の推進方策」であらためて記す。今後の研究の進め方については,当初の計画に基づき行っていくことを基本とする。すなわち,当初の問い「観光地経営において,DMOと多様なステークホルダーが合意形成・価値共創するための関係性マネジメントとはどのようなものか」について,意識調査,インタビュー調査,ワークショップ等により明らかにしていく。より具体的にはステークホルダーの合意形成に関する課題を明らかにし,その上で,DMOとステークホルダーの関係性マネジメントを検討していく。研究2年目は研究代表者が授業等で使っているデザイン思考の方法を取り入れたワークショップを実施し,より深い情報を収集し分析していく予定である。これまで述べてきたように,いまだステークホルダーとの関係をどのように築いていけばよいか模索しているDMOがみられることから,ワークショップが実りあるものとなり,そこから十分な情報が得られるか課題が残るが可能な範囲で行っていきたい。研究は,当該年度(1年目)で得た知見(研究成果)を基に,特に以下の2点について行っていく。1つは,協力してもらえるDMOとそのステークホルダーが幸いにも増えていることから,そうしたところへの継続的なインタビュー,場合によってはワークショップを実施する。2つは,先進的なDMOの調査を当初は群馬県およびその周辺としていたが,範囲を拡げて行う。これは,いまだステークホルダーとの関係をどのように築いていけばよいか模索しているDMOがみられ,先進DMOから学ぶべき点が多くあるとの認識からである。先進DMOの選定にあたっては,観光庁のDMO施策や各調査機関のDMOに関する調査報告書等を参考に行う。以上の研究を通じて,研究2年目は,特にステークホルダーの合意形成に関する課題を明らかにしていく予定である。

以上を背景に,本研究は「観光地経営において,DMOと多様なステークホルダーが合意形成・価値共創するための関係性マネジメントとはどのようなものか」を問いとし,当該年度は,DMOとステークホルダーの関係がどのようになっているかの現状把握を中心に調査した。具体的には以下の3点について調査・研究した。(1)主に群馬県のDMO(中之条町観光協会(地域DMO)と赤城自然塾(地域連携DMO)など)にインタビューし,観光地経営の観点からDMOの役割把握,(2)ステークホルダーへの意識調査(インタビュー等による)を通じて,DMOへのニーズや期待の把握,(3)先進DMO(雪国観光圏など)に対するインタビューを実施し,DMOとステークホルダーの関係構築プロセスの仮説導出。当該年度の研究成果として,DMOの役割は,観光庁が強調する観光地の「舵取り役」という,いわばトップダウン的な姿より,ステークホルダーとのゆるやかな連携を通じての観光地の「編集者」といった姿があることがわかった。また,DMOの存在や役割が,現段階ではステークホルダーに十分に伝わっているとは言えない状況が明らかとなった。これらの点を踏まえて,次年度の研究活動をどのように実施していくかを検討していきたい。本研究は,DMOと多様なステークホルダーとの関係性を検討するものであり,当初の研究計画に基づき,研究はおおむね順調に進展している。ただ,「研究実績の概要」で述べたように,DMOの存在や役割が,現段階ではステークホルダーに十分に伝わっているとは言えない状況である。研究当初は,DMOは,観光地の「舵取り役」として,ビジョンや戦略の策定,ステークホルダーとの合意形成,データの収集・分析等を率先して行っていると思われたが(実際,そのような先進的なDMOはあるが),いまだステークホルダーとの関係をどのように築いていけばよいか模索しているDMOもみられる。以上は,研究を進めていく過程で明らかとなったもので,研究の軌道修正を若干求められる要因ではあるが,見方によっては今後の研究を進めていく上での課題や方向性が明らかになったとも言える。当該年度は,DMOとそれらのステークホルダーに対して,計画通りに意識調査を行ったが,以上に述べたこと等から,DMOの活動やステークホルダーのDMOに対するニーズ,期待に関する情報を十分に収集・分析できたかというと,若干の課題があるように思われる。一方で,研究を進めていく上でのプラスの要因もみられる。本研究は,これまでの研究やゼミ活動等で協力してもらっている,主に群馬県内のDMOとそのステークホルダーに協力を得て進めているが,それらのところからの紹介で研究協力してもらえるDMOが増えており,貴重な情報をより得やすくなってきている。今後は,これらの要因を踏まえた研究活動を検討して実施していきたい。この点については「今後の研究の推進方策」であらためて記す。今後の研究の進め方については,当初の計画に基づき行っていくことを基本とする。すなわち,当初の問い「観光地経営において,DMOと多様なステークホルダーが合意形成・価値共創するための関係性マネジメントとはどのようなものか」について,意識調査,インタビュー調査,ワークショップ等により明らかにしていく。
DNA結合蛋白質によるDNA構造変化の視覚化

バクテリオファージφ29DNAは両5'末端に分子量30KDのタンパク質を共有結合したDNA・タンパク質複合体として抽出精製される。この複合体の電子顕微鏡像としての視覚化を指標にして,種々のDNA展開剤の効果,展開法を検討した。チトクロームCを標準の展開剤として,カチオニックディタ-ジェント[beuzyldimethylalkylammonium chroride(BAC),cetylpyridium chlride(Cp)]および非イオン性ディタ-ジェント[2,4,6-Tri(demethyl-aminomethyl)phenol,(DMP-30)]を用いた。マイカの新開裂面にカーボン膜を蒸着した膜面にDNAを上記展開剤とを混合した溶液を直接吸着する方法と,DNA・展開剤混液を純水表面上に展開する方法を比較した。前者の方法は、原子間力顕微鏡観察に利用される方法であるが,DNA・蛋白質複合体がカーボン膜に吸着した後,カーボン膜をマイカからはく離後、透過型電顕試料として利用することに成功した。後者の水面上の展開法は,DNA溶液のイオン濃度および温度により,影響を受け易く,DNA像がしばしばゆがめられる(キンク状)ことを経験した.しかしながら,最適条件下では,φ29DNA両末端に結合したタンパク質像を観察することに成功した.さらに,制限酵素Hind III処理されたDNA断片の末端にHind IIIタンパク質と考えられる構造を明らにすることが出来た。京大・ウイスル研・和田助教授との共同研究による大腸菌陰性因子F'上のイチロンにRepE54タンパク質が結合した結果,生じると考えられるロリ-ポップ構造を捉えることに成功した。この構造をディタ-ジェント展開法により,RepE45結合像の視覚化を試みている。
Hall-MHDシミュレーションを用いた磁気圏-電離圏-熱圏結合の研究

熱圏-電離圏-磁気圏結合をより良く理解するためには、全システムの相互作用を取り入れたシミュレーションコードの開発が必須である。本課題の目的は、このようなシミュレーションコードを開発し、熱圏-電離圏-磁気圏結合過程の理解を深めることである。特徴及び独創的な点は、Kataoka(1999)が開発した2次元のHall-MHDコードを更に発展させて、従来のMHDシミュレーションでは十分には取り入れられてこなかった、1)磁気圏内で駆動される電場と熱圏中性風の運動により作られるダイナモ電場との結合をセルフコンシステントに取り入れるとともに、2)下向き沿磁力線電流を担う電離圏電子の密度が低い場合(例えば夜側電離圏や冬半球の電離圏)に生成されると考えられる沿磁力線電場の効果や、3)ダイポール磁力線の曲がりの効果、4)微細構造について電子の慣性の効果(kinetic Alfven waves)を考慮にいれることである。本年度は、太陽風-磁気圏結合の中でも特に重要な機構の一つである、地球磁気圏前面の境界面における無衝突プラズマ中の磁気リコネクションの物理特性を理解するために、惑星間空間磁場の南北成分が定常的に南を向いている場合に、リコネクションが起きている領域でどのような磁場、及び電流系が作り出されるかという問題について研究をさらに進めた。特にHall効果に重点をおいて通常のMHDシミュレーションとの比較を行いつつ研究を行った。冷たいプラズマによって構成される電離圏のエレクトロダイナミクスの研究に用いられたシミュレーションコードに改良を加え、磁気リコネクションに適用した。通常のMHDシミュレーションで再現される磁場、電流、そして電場のプロファイルと、Hall-MHDシミュレーションから得られるこれらの物理量とは大きく様子が異なっており、リコネクション面を貫くHall磁場、及びそれとコンシステントな面内を流れるHall電流を再現することができた。さらに、シミュレーションコードをさらに改良・発展させて、計算のさらなる効率化を図った。また、中性風の影響や磁気圏対流を引き起こす様々な駆動源を取り入れてテスト計算を行い、境界条件や初期条件の与え方や安定性の改良を行いつつ、これらを含めたコードの開発および3次元グローバル化のための検討と初期モデルの開発をさらに進めた。近年、シミュレーションを用いた研究により、熱圏-電離圏相互作用や磁気圏の物理過程の理解は飛躍的に進歩してきている。これらのシミュレーションでは熱圏-電離圏相互作用の研究、磁気圏研究双方とも流体力学方程式に基づいているが、その具体的なアプローチは両者でかなり異なっている。熱圏-電離圏のシミュレーションでは、磁気圏と電離圏の相互作用において重要な役割を果たす電場の時間空間分布は通常与えられており、シミュレーションの中で自己矛盾なく解かれることはない。一方、磁気圏のシミュレーションでは、磁気圏-電離圏結合により変化する電離圏電気伝導度は仮定され与えられるのが普通である。このように系の間の相互作用によって変化すべき物理量を仮定して与えることにより生じる問題点が多数ある。