hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幻視の神経解剖学的,神経薬理学的基盤に関する研究

DLBは高頻度に幻視を認める疾患である一方,ADで幻視をきたすことは極めてまれである.DLBでは,平均9.5枚の刺激に対して幻視反応が認められたのに対して,ADでは平均0.2枚に幻視反応を認めるのみであった.介護者からのインタビューによる幻視の重症度と,本課題における幻視反応数は高い相関を示していた(rs = 0.629, p = 0.016).以上の結果から本課題は,幻視の代用尺度として有用であることが示唆された.またドネペジルの投与前(n=15)に平均15.2枚認められていたパレイドリアが、投与後に5.6枚(p<0.001)と顕著に減少した。平成24年度は,視線追跡装置を用いた幻視患者の視覚性注意ついての研究のデータの取得を開始した。現在3名のDLB患者からデータを取得済みである。今後被検者数を増やして検討を続けていく。現在パレイドリアを検出するテストが広く臨床現場で用いられることを目指して、多施設と共同で標準化の研究を介したところである。パレイドリアテスト標準版は、1030分で施行が可能であり、また採点方法の簡便化について配慮を行った。東日本大震災があり,研究に参加してくれる被験者が集まらない時期が長かった.眼球追跡装置の故障があり,データが取れない時期があった.24年度が最終年度であるため、記入しない。眼球追跡装置を用いた幻視患者の視線データの取得を継続する.平行してデータ解析を行い,研究会での発表や論文出版などを目指す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
鏡面対称性と強い電子相関がもたらす新奇なトポロジカル量子現象の分光イメージング

近年、単純な金属でも単純な絶縁体でもない、特殊な金属状態を結晶表面に有するトポロジカル絶縁体(TI)が注目されており、基礎・応用の両観点から世界中で盛んに研究されている。本研究では、トポロジカル結晶絶縁体(TCI)と呼ばれる新型のTIであるPb1-xSnxSeに着眼し、走査トンネル顕微鏡を用いた計測で電子状態を原子レベルで明らかにした。2007年の理論予言以降、単純な金属でも単純な絶縁体でもない、特殊な金属状態を結晶表面に有するトポロジカル絶縁体(TI)が注目されており、基礎・応用の両観点からグラフェンを越える可能性を有する物質として世界中で盛んに研究されている。一方で、最近ではTIに関する新たな研究の展開が望まれているのも事実である。本研究では、特に"トポロジカル結晶絶縁体(TCI)"と呼ばれる新種のTIに着眼して研究を行っている。26年度の研究では、TCIに属するPb1-xSnxSeに着眼し、いくつかのTCI特有の性質を走査トンネル顕微鏡による原子分解トンネル分光によって捕らえることに成功した。一つ目の発見として、Dirac点に対して高エネルギー側と低エネルギー側では実空間における電子同士の量子力学的な干渉が定性的に異なることを実験的に捕えることに成功した。このような観測結果は、Dirac点を境にしてバンドを担う電子の軌導の性質が異なる結果として説明できた。さらに、二つ目の発見としては、鏡面対称性の破れを伴う結晶表面の歪みに応答したDiracバンドのギャップを磁場中でのランダウレベル分光から実験的に見出すことに成功した。26年度に引き続き、27年度もトポロジカル結晶絶縁体(TCI)に属するPb1-xSnxSeに着眼して研究を進めた。バルク単結晶のPb1-xSnxSeを超高真空下で壁開し、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて結晶表面の電子状態と原子配列を同時に調べた。特に、本年度はSnの置換量xに応じた表面Dirac電子のバンド構造の変化と結晶歪みの相関関係を定量的に調べた。26年度までの成果によって、結晶表面の歪みが鏡面対称性の破れをもたらし、Dirac電子に質量(Diracノードにエネルギーギャップ)を与えていることがわかっている。本年度の実験結果から、結晶歪みは表面でのみ存在し、バルクでは存在しないことがわかった。さらに、結晶表面では、同様な結晶歪みがxによらず存在することも明らかになった。一方、磁場中のトンネルスペクトル(ランダウレベル)の解析を進めると、Dirac電子のバンドギャップの大きさは明確なx依存性を示。そこで、結晶歪みとDiracギャップの因果関係を理解するため、理論的な考察も推し進めた。その結果、表面Dirac電子が有する波動関数の広がりの効果が、Diracギャップの大きさを支配する主要な因子であることをつきとめた。つまり、表面Dirac電子が有する波動関数の広がりが大きく(小さく)なるほど、結晶表面に局在する結晶歪みの効果は弱められ(強められ)、Diracギャップの大きさは小さく(大きく)なる。本年度の研究成果により、Sn置換量xに依存したバンド構造と結晶歪みとの相関関係を明らかにすることができた。トポロジカル量子相転移をまたいだバンド構造の変化を明らかにすると共に、表面Dirac電子が有する波動関数の広がりの効果の重要性を実験的に指摘することが出来た。以上、研究計画はおおむね順調に進んでいるといえる。近年、特殊な金属状態を結晶表面に有するトポロジカル絶縁体(TI)が注目されており、基礎・応用の両観点からグラフェンを越える可能性を有する物質として世界中で盛んに研究されている。今までバルク結晶のPb1-xSnxSe表面に着眼して、走査トンネル顕微鏡を用いた分光実験を行ってきた。Dirac電子が波として振舞うことによって形成された干渉パターンの解析、ならびに磁場の印加によって形成されたランダウレベルの解析により、TCIならではの様々な特徴を微視的に調べた。その結果、結晶表面では原子配列の歪みによって鏡面対称性が破れ、Dirac電子のバンド構造にエネルギーギャップが出現することがわかり、その形成メカニズムを構築することに成功した。さらに、Dirac電子と格子振動との相互作用を明らかにすることにも成功した。これらバルク結晶で得られた知見を薄膜に拡張し、積極的にDirac電子を制御することが重要である。本年度は、エピタキシャル薄膜技術を駆使した試料作成との融合を目指す研究も加速させた。特に、遷移金属酸化物薄膜に着眼することは、トポロジカル量子現象に新展開をもたらすための挑戦的で重要な視点である。本年度は、原子レベルで平坦な表面を有するチタンやバナジウムを含む幾つかの遷移金属酸化物薄膜を作製し、原子レベルで電子状態を観測することに成功した。トポロジカル結晶絶縁体の一つであるPb1-xSnxSeを超高真空下で壁開し、走査トンネル顕微鏡を用いて低温でのトンネル分光を行った。

磁場を印加することでランダウレベルを形成させ、スペクトルを解析することでDirac電子のバンド構造を詳細に調べることが可能である。現在までの測定で明らかになってきたことは、結晶表面では原子配列の歪みによって鏡面対称性が破れ、この対称性の破れがDirac電子のバンド構造にエネルギーギャップを与えていることである。ここで興味深いことは、結晶表面で重要となる鏡面は2種類あり、この一方のみが対称性を破って鏡面ではなくなるという非常に特殊な状況が実現していることである。この帰結として、4個のDirac錘のうちの2個のみにエネルギーギャップが出現することがわかってきた。つまり、一言で結晶表面の鏡面対象性が破れるといっても、その様相によって4個のDirac錘は様々にエネルギーギャップを持ちうることを示している。このように、TCIならではの性質を原子レベルで実験的に示せたことは大きな成果であり、研究計画はおおむね順調に進んでいるといえる。26年度、27年度の研究成果によって、トポロジカル結晶絶縁体(TCI)ならではの様々な特徴が微視的に明らかにできた。Dirac電子系へのエネルギーギャップの導入はデバイスへの応用の観点から重要である。今後は、薄膜作成技術を駆使し、積極的に電子状態を制御することが求められる。なお、広い視野に立てば、Pb1-xSnxSeのみならず、酸化物も含めた広範囲の材料での新奇量子物性探索にも大きな意義がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。物性物理Dirac電子系へのエネルギーギャップの導入はデバイスへの応用の観点から重要である。しかも、本研究で着眼しているPb1-xSnxSeでは4個のDirac錘があり、各Dirac錘のギャップを個別に制御できる可能性がある大変興味深い物質である。今後は、定性的な議論を超え、ドーピング量xを様々に変えたPb1-xSnxSeのDirac電子のバンドに形成されるエネルギーギャップの大きさを決定している因子を定量的に解明し、さらには積極的に制御する技術を確立することが目標である。物品の納期が予想以上にかかかったため、次年度仕様額がゼロにならなかった。本年度は、研究を実行する上で走査トンネル顕微鏡測定を行う薄膜試料のX線解析を行う必要に迫られ、その設備投資が急務になった。よって、当初の計画を変更してX線解析装置を購入した。この物品費への投資が次年度使用額が生じた理由である。しかし、結果的にこの物品費への投資は今後の研究を大きく加速することになった。次年度の初期に物品が納品されるため、その費用に使用する予定である。今後は、走査トンネル顕微鏡によるトンネル分光実験に必要な液体ヘリウムの購入など、主に研究計画を遂行するに当たっての消耗品費へ経費を当てる予定である。また、研究成果を国内外で発表するために必要となる旅費へも十分に当てる予定である。
蛍光ダイアモンドナノ粒子を使った回転搖動の定量評価法の確立

蛍光ダイアモンドナノ粒子に内在する窒素-空隙センタ-(NVC)から出射される蛍光の強度データをシミュレーションに基づいて解析し、回転運動を定量評価する手法確立を目指した。スペクトル取得が可能な遅い回転運動の場合、生きた試料に導入された粒子の回転運動をモニターすることに世界で初めて成功した。速い回転運動では、蛍光時系列データから計算される自己相関関数の緩和時間が複数のNVCから構成される複合体の次元性に依存することを見出した。ダイアモンドに不純物として含まれる窒素原子(Nitrogen)と格子欠陥(Vacancy)が隣接すると、700nmに中心波長を持つ安定した原子サイズの蛍光色素(NVCenter)になる。このNVCは従来の蛍光色素に比べて、永遠に蛍光を発する(退色が無い)、不規則な発光現象(ブリンキング)が無い、細胞に対して毒性が低い、良好な蛍光強度(量子効率)、など多くの利点を持ち、微小化したダイアモンド粒子を使って、生細胞や一分子動態を蛍光顕微鏡で観察する研究分野への応用が大いに期待されている。一方、NVCはスピン三重項状態を形成するスピン系でもあり、外部から静磁場を印加するとN-V結合方向と静磁場との角度に依存して磁気共鳴蛍光スペクトルが大きく変化する。H23年度では上記角度依存性を利用して、ダイアモンド粒子のランダムな回転運動-ブラウン回転運動-を定量評価する手法についてシミュレーションした。具体的には、ランダムな回転運動を行っているダイアモンド粒子を表現するために極座標角度(θ,φ)をランダムウォークさせ、蛍光輝点強度の変化を時系列データとして収集し統計的解析を適応した。その結果、蛍光強度時系列データのヒストグラム形状は、ランダムウォークの角度ステップ量に依存した。特に、ヒストグラム形状の静磁場強度依存性を解析することによって角度ステップ量、更にはより一般的な物理量である回転拡散係数を導出することが可能であることが判った。この手法は、ダイアモンドナノ粒子を観測対象として周囲溶液との粘性を計測する手段を与えるほか、蛋白質や細胞膜に結合したダイアモンド微粒子の回転運動性を光学分解能では判別できない蛍光輝点に対しても定量評価する新しい手段を与える。また、ヒストグラムの計算・表示は短時間で可能であることから、時系列データをリアルタイムで表示することで、外因によって生細胞の運動性が変化した様子を素早く観察できる簡単かつ有効な手法となる。蛍光物質として優れた性質を有するダイアモンドナノ粒子内に存在する窒素ー空隙センター(NVC)を使って、当該ナノ粒子の運動の解析手法確立を目指した。具体的には、ダイアモンドナノ粒子にランダム搖動または首振り/回転運動を仮定し、厳密解によるスペクトルシミュレーションと運動に依存した蛍光強度の時系列データを解析した。3つのオイラー角で定義される物体の姿勢は、その回転作用の順番に依存して変わる。この性質を統計的に組み込んだ回転行列を利用してランダム運動のシミュレーションを再考し手法改善を試みた。その結果、NVC方位数に依存して時系列データから計算される自己相関関数の減衰時定数が拡散係数の6倍(NVC方位が3方向まで)または20倍(NVC方位が4方位)になることが分かった。この事実はランダム運動であっても系の次元性が時系列データに反映されることを意味し、NVC方位数を考慮した正しい解析が粘性係数などの導出には必須であることが分かった。ダイアモンドナノ粒子が細胞や巨大蛋白質に結合した場合、その運動は大いに制約され、首振り運動が発生する可能性が高い。そこで、ダイアモンドナノ粒子に制限された角度範囲を振動するような首振り運動を仮定し、搖動計測のシミュレーションを実施した。その結果、NVC方位と印可磁場方位の成す角度に依存して蛍光強度に変化が現れない角度が存在することが分かった。磁場方位の変更は、別途開発した任意方向に最大3mTの磁場を印加できる三軸電磁石システムを用いることで解決できる。実試料に対するデータ収集を試みるために、光ピンセット技術を使って約100nmの平均粒径を持つダイアモンドナノ粒子のトラップを行い、回転搖動の計測を試みた。しかし、トラップ光の照射により信号の減少または消失が確認された。吸収バンドの存在や試料温度の上昇、電子状態の変化などが示唆される。シミュレーションの結果、外部磁場の強度が回転揺動の振幅を計測する良い指標となることが分かったのは期待以上の成果と考える。一方、拡散係数を求めるために使ったデバイ・ストークス・アインシュタインの回転拡散の議論は巨視的モデルに基づいて導出されたものであり、粒子形状がナノメートルサイズとなった場合に適応できるかという疑問は明らかになっていない。実験結果との比較が今後の課題になると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。細胞膜や酵素に結合したダイアモンドナノ粒子は、制限された角度範囲を振動するような首振り運動を経験すると思われる。NVCが持つ静磁場との特異な角度依存性を利用する本手法は、従来蛍光計測では難しかった併進運動を伴わない回転運動性の定量評価を実施できる新たなツールと成ることは間違いない。

将来的には、生命活動が営まれている環境下に置かれた生細胞内で起こる様々なダイナミクスを定量解析できる手法へと展開したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。
作用素不等式と周辺分野への応用

作用素不等式関係の論文は、10編出すことができ、発表も8件行ったので、結果的にはまずまずといったところである。内訳としては、補間的パス関連で2編、Jensen関連で2編、それ以外は関連の不等式の論文である。しかし、発表はほとんどがこの方向で得られた結果であり、少しずつながらも前進していることは示せた、なお、下記の学会発表の1にある補間的平均とKarcher方程式との関連性についての内容は、今回記述に間に合わなかったが、すでに論文としてアクセプトされている。昨年度に引き続き、平均の多変数化にからめて、Palfiaが多様体としての正作用素の測地線となる久保-安藤作用素平均のpathは、一般には、調和・幾何・算術の3種類の平均しかないことを示したが、有名なBergerのホロノミー群の分類に基づく準幾何学的考察なので、現在そのプレプリントを吟味中で、関連する結果はまだ出せていない。一方、作用素平均の補間性について1編(年度末にacceptされた単著論文が1編)、作用素不等式については海外の学術誌には海外の研究者たちとの共著で2編の結果を出すことができた。そのうち、後者の1編は、前年度報告したJensen作用素不等式の外分点的考察を応用した論文である。前者の平均の補間性については、2012年11月6日京都大学数理解析研究所の研究集会2、および、11月25日、本学で開催された作用素論・作用素環研究会で、その結果を発表した。特に前者で、Palfiaと交流することができ、彼の新しい結果について知ることができたのは大きな収穫であった。今後の研究に大いに参考になるものである。最終年度においては、正定値行列の幾何をめぐって特に2次行列のハイパーケーラー構造について研究したことを、愛媛大で開かれた日本数学会の秋季学会で発表した。さらに、以前から作用素平均の「補間的な」pathについて着目していたが、そうなるための同値条件を論じたものを論文化して発表した。その接ベクトルとして得られる作用素エントロピー的な量について、補間的なpathから得られた場合にはKarcher方程式によって元のpathが再生できることがわかった。それを学習院大学で開かれた日本数学会春季学会にて発表した。この部分は論文としてはまだ発表されていないが、acceptは既にされている。また、一般的な幾何学的性質については、秋の京都大学数理解析研究所の研究集会で発表した。その他、作用素不等式関連では3編の論文を発表することができた。全体として、正定値行列の幾何学の構造について、深く掘り下げた研究ができたのではないかと思われる。まだまだKarcher方程式から得られる多変数化された作用素平均については、未知なる部分が多いが、その土台となる2変数平均の性質については、基礎付けができたのではないかと思う。それを探るために、たくさんのさまざまな分野の文献を調べる必要があったが、その意味で、この科研費が果たしてくれた役割は大きかったと思う。現在中心となって研究している作用素不等式および作用素平均の幾何学的な研究については、結果としては出せていないが、今後の進展が期待できるPalfiaの研究について知ることができたのは収穫ととらえている。一般的な作用素不等式については、上記にあるように順調にすすんでいるといってよい。しかし、昨年度までよく発表していた日本数学会で発表できなかったのは、少しマイナス部分かと思われるので、次年度は積極的に結果を発表し、多くの方と交流を図りたいと思う。上述のように、多様体論的な考察としては、かなり良い成果が得られたのではないかと考えられる。一方、整数平均の方は、結果は得られたもののまだまだ満足のいくものではなく、表現が複雑すぎるために、一般の多変数化に移れる状況にまだなっていない。更なる基礎固めや考察が必要と思われる。作用素不等式については、特にJensen型の作用素不等式について、通常内分点的な表現にとどまっているものを、外分点的に見直すことができたのは評価できる。その他、作用素不等式についての共同研究も順調に進んでおり、大まかには満足のいくものとして評価できるのではないかと思われる。特に、副産物として無限有向グラフのエントロピー論を本の分担執筆で発表できたのは、成果として評価できるだろう。ただ、研究交流としては、機会が少なくあまり満足のいくものではなかったので、来年度は積極的に知識・情報を求めていきたい。この点は、少し評価が低いと思われる。現在、初等幾何的考察を含めた多様体としての正作用素(もしくは正定値行列)の幾何学的考察に取り組んでいる。一方で、Palfiaが切り込んだ、一般線形群をユニタリ群で割った等質空間もしくは対称空間として、この多様体の考察を進める方向も模索していきたい。一方で、様々な作用素不等式についての研究があちこちで進んでおり、その方面でも更なる発展を記していきたいと考えている。

Corach-Porta-Rechtの幾何学的考察に関連して、以前に導入した作用素平均の補間的パス(幾何学的に測地線に関連している)について、改めてその性質が見直されており、3月の日本数学会の春季年会でその一端を発表したが、その中で、補間的パスを積分してできる作用素平均が重要ではないかと気づき始めた。補間的パスは、微分可能であり、パラメータについて凸であるなど、様々ないい性質を持つことがわかっているが、それらを使った結果は今まで気づかれていなかった。作用素対数平均は、作用素幾何平均の補間的パスを積分して得られる典型的で重要な平均であるが、そのような平均を「積分平均」ととらえることにより、新たな評価式として、作用素不等式が得られることがわかってきた。今年度はまずこの方向から研究をはじめたいと思う。さらに、Jensenの外分点的考察を利用して得られる作用素不等式が多く得られる可能性があるので、今年度はこの方面も追及していきたい。もちろん、様々な境界領域と作用素不等式のかかわりについては、今後も地道に研究を続けていく予定である。次年度はまとめの最終年度なので、仕上げの文献資料収集に約10万、旅費に10万程度かけ、残りの30万は印刷等の消耗品も含めた関連の備品に充てたいと考えている。昨年度導入したドキュメントスキャナー等でのPDF論文データベースの構築はまだなかなか進んでいないので、効率よく作製できる方法を模索中である。最新の機器等で構築の支援ができないか検討中であるが、まだ確定はしていない。昨年度は研究交流があまり活発に行えなかったので、今年度はその点をまず改善していきたい。すでに、本学主催の研究会が秋に行われることが予定されており、講演発表はもちろん、会場費・論文集作成などに積極的に出資していくつもりである(20万弱)。外部の研究会に参加するための費用も、15万程度必要かと思われる。また今年度は、資料の収集および整理のためにドキュメントスキャナーを導入して、膨大な量となって検索がかなり困難な紙媒体の論文等のデータをPDF化し、検索閲覧が容易にできるようにしていきたい(予定額8万程度)。境界分野の研究が必要とされることが多いので、良質の資料の完備は研究上の死活問題にもなっているが、現状では一部PDFデータベースができているものの、まだまだ紙媒体でしかないものも多く、研究上非効率的な状況である。PDFデータベース化によって、研究効率が飛躍的に改善されると思われる。その他、境界領域にある様々な基礎資料がまだ必要なので、約20万程度の予算でそれらも収集していきたい。以上で、大雑把な見積もりではあるが、物品費45万程度(研究会開催費用20万弱を含む)、旅費20万程度、謝金その他で15万程度の分担としたいと考えている。
基盤とする実体レベルの変更を伴う書誌データ(メタデータ)の構成方式に関する研究

書誌データ(目録データ、メタデータ)作成において、基盤とされている書誌的実体レベルを変更し、より上位レベル実体を基盤として選択したデータ作成方式を提案し、その有効性および実現可能性を検証した。具体的には、現行の書誌データ作成方式が、概念モデルのレベルではmanifestation(具象化物)を基盤としているのに対して、知的・内容的まとまりそのものであるwork(著作)が文字・数字、楽譜記譜、舞踊記譜、音、画像等を用いて表現されたテキストの段階に対応する実体(テキストレベル実体)を基盤として採用した。1.テキストレベル実体を基盤にした概念モデルの構築既提案の概念モデルを広範に検討し、新たなモデルを構築した。E-Rモデルを記述言語として採用し、テキストレベル実体を含めて必要な書誌的実体を中核に設け、さらにそれら以外の各種実体、個々の実体の属性、実体間の関連等を定義しモデルとして示した。また、設定した属性および関連と利用者タスクとの対応づけを行い、併せてタスクの実行順序に基づく利用シナリオを策定した。2.構築した概念モデルに依拠する書誌データ作成および変換実験(1)書誌データ作成方式の類型化:構築した概念モデルから導かれる、複数の可能な書誌データ作成方式を類型化し、そのうち最適と判断される方式を選択した。(2)既存書誌データの遡及変換:現行処理方式の下で作成された書誌データを、いかに先の選択した方式によるデータに変換できるのかを検討し、実験によってその妥当性・実現可能性を検証した。特にプログラムによる機械的な変換処理が困難な部分を同定した。(3)書誌データ検索システムの試作:先の変換処理後の書誌データ群を利用者が有効に活用できる検索システムのプロトタイプを試作した。特に複数の実体レベルに分かれたレコード群を利用者が検索・利用する際の複雑さを軽減できるようシステム上で工夫した。書誌データ(目録データ、メタデータ)作成において、基盤とされている書誌的実体レベルを変更し、より上位レベル実体を基盤として選択したデータ作成方式に対応する概念モデルを提案した。具体的には、現行方式が採用している「具象化物(manifestation)」を基盤とすることに換えて、知的・内容的まとまりそのものである「著作(work)」が文字・数字、楽譜記譜、舞踊記譜、音、画像等を用いて表現されたテキストの段階に対応する実体(テキストレベル実体)を基盤として採用した。また、提案した概念モデルに依拠したデータ作成方式について、実際にデータ作成を試みることで、データ作成時と利用時における問題点および有効性、実現可能性を検証した。1.テキストレベル実体を基盤にした概念モデルの構築既提案の概念モデルを広範に検討し、新たなモデルの構築を行った。E-Rモデルを記述言語として採用し、テキストレベル実体を含めて必要な書誌的実体を中核に設け、さらにそれら以外の各種実体、個々の実体の属性、実体間の関連を定義したモデルとした。また、設定した属性および関連と利用者タスクとの対応づけ(タスク達成における重要性評価)を行い、併せてタスクの実行順序に基づく利用シナリオを策定した。2.構築した概念モデルに依拠した書誌データ作成方式の問題点および有効性、実現可能性の検証(1)書誌データ新規作成:提案した概念モデルから直線的に(最短で)導かれる書誌データ作成方式を採用し、実際の資料群に対してデータ作成を試みた。(2)既存書誌データの遡及変換:現行処理方式の下で作成された書誌データを、いかに先の(1)で採用した方式によるデータに変換できるのかを検討した。これらによって、部分的ながら、提案した方式の有効性と実現可能性を示すことができた。

具体的には、現行の書誌データ作成方式が、概念モデルのレベルではmanifestation(具象化物)を基盤としているのに対して、知的・内容的まとまりそのものであるwork(著作)が文字・数字、楽譜記譜、舞踊記譜、音、画像等を用いて表現されたテキストの段階に対応する実体(テキストレベル実体)を基盤として採用した。1.テキストレベル実体を基盤にした概念モデルの構築昨年度に引き続き、テキストレベル実体を基盤にした概念モデルの検討を行った。特に、対象資料が「構成部分(component part)」であるときのモデリング結果を、他の概念モデルの場合と比較し、先の提案モデルが整合性・一貫性において優れている点を確認した。2.構築した概念モデルに依拠する書誌データ作成および変換実験(1)書誌データ作成方式の類型化:構築した概念モデルから導かれる、複数の可能な書誌データ作成方式を類型化し、そのうち最適と判断される方式を選択した。(2)既存書誌データの遡及変換:現行処理方式の下で作成された書誌データを、いかに先の選択した方式によるデータに変換できるのかを検討し、実験によってその妥当性・実現可能性を検証した。特にプログラムによる機械的な変換処理が困難な部分を同定した。(3)書誌データ検索システムの試作:先の変換処理後の書誌データ群を利用者が有効に活用できる検索システムのプロトタイプを試作した。特に複数の実体レベルに分かれたレコード群を利用者が検索・利用する際の複雑さを軽減できるようシステム上で工夫した。
糖尿病患者の生活の質を高める睡眠介入法の検討

当院に通院中の2型糖尿病患者を対象に、睡眠習慣と生活の質についてアンケートを用いた調査を開始した。まず、アンケート調査を行うにあたって当院倫理委員会の承認を得た(承認番号:M18092)た。アンケート調査は20歳から80歳の男女を対象として開始した。すでに睡眠薬の使用をしている患者は除外した。血糖コントロール状況はHbA1c6ー10%とし、著明高血糖の患者は除外した。糖尿病治療薬の使用状況に制限は設けていない。担癌患者、ステロイド使用中の患者、急性疾患を有する患者、教育入院などからの退院後12週未満の患者、認知症患者、2型以外の糖尿病は除外した。上記基準を満たす当院通院中の全ての2型糖尿病患者推計500人程度を目標にアンケートを実施中である。患者選択のバイアスがかからぬように、できるだけ全員に案内するように努めている。登録期間は当初2018年10月に終了予定としていたが倫理員会の承認が遅れたこと、多数の外来患者を診察中に行うアンケート調査であることなどから終了には至らず、現在も継続中である。具体的はアンケート実施総数は現状で約300症例であり目標調査数の半数以上に達している。使用したアンケートは睡眠状況についてはピッツバーグ質問票、朝型夜型調査紙、睡眠学会が提唱する睡眠アンケートを用いている。加えて生活の質の評価には、SF-36を使用。どれも世界的に評価されている質問票である。睡眠障害には、客観的な睡眠障害と主観的な睡眠障害、極端な朝型と夜型など、様々な状態が存在するため、上記3つのアンケートを併用し、詳しく分類して検討する。当院に通院中の2型糖尿病患者を対象に、睡眠習慣と生活の質についてアンケートを用いた調査を実行中である。申請段階での目標は今年度中に終了という予定であったが、外来診療中のアンケートであるため、臨床的な要因(個々の患者の都合、解答不備による再提出の依頼など)から目標症例数完遂には至っていない。またアンケート調査を行うにあたって当院倫理委員会の承認が予想より遅れたことも進捗がやや遅れている理由である。具体的にはアンケート実施総数は現状で約300症例であり目標調査数の半数以上に達しており今後は順調に推移するものと考えている。ピッツバーグ質問票、朝型夜型調査紙、睡眠学会が提唱する睡眠アンケートと生活の質を評価するSF-36によるアンケート調査をできるだけ早期に終了する。睡眠アンケートの回収が終了したらその結果とSF-36の結果を基に、Spearmanの相関解析を行い、どのような睡眠障害が生活の質が低い状態と関連するのかを解明する。横断的検討で、睡眠障害と生活の質の低下との関連が明らかになった場合、睡眠障害の改善が生活の質の改善につながるのか、生活の質向上に対する睡眠介入の意義を解明する。そのために、横断的検討で睡眠障害ありと判断される患者全員(推計120人)を対象に介入研究を実施する。本介入研究について説明して同意取得を行った後、再度睡眠と生活の質について横断研究時と同じアンケートを実施し、確実に睡眠障害を有する患者を本登録し、上記AまたはB群に無作為に割り付ける。睡眠障害への最初の介入で最も重要なのは申請者も作成に携わった睡眠薬の適正使用のガイド(平成24年度厚労省科研)の掲載通り、睡眠衛生指導であり、睡眠薬投与ではない。よって本研究では睡眠衛生指導群を介入内容に設定した。睡眠障害の判定は、ピッツバーグ質問票で6点以上(客観的睡眠障害あり)か睡眠学会の提唱する睡眠アンケートで睡眠障害あり(主観的睡眠障害あり)と判断される場合に、睡眠障害ありと判定する。横断研究の1回の結果のみでは、偽陽性や偽陰性が存在し得るので、敢えて介入研究参加の同意取得時に再度アンケートを実施し、2回とも睡眠障害ありと判定された場合に本登録・割り付けを行い、介入を開始する。解析は、まず前後比較で有意に生活の質が上昇するかどうか調べる。さらに、群間比較も行い、生活の質向上目的での睡眠介入の有効性を検討する。

どれも世界的に評価されている質問票である。睡眠障害には、客観的な睡眠障害と主観的な睡眠障害、極端な朝型と夜型など、様々な状態が存在するため、上記3つのアンケートを併用し、詳しく分類して検討する。当院に通院中の2型糖尿病患者を対象に、睡眠習慣と生活の質についてアンケートを用いた調査を実行中である。申請段階での目標は今年度中に終了という予定であったが、外来診療中のアンケートであるため、臨床的な要因(個々の患者の都合、解答不備による再提出の依頼など)から目標症例数完遂には至っていない。またアンケート調査を行うにあたって当院倫理委員会の承認が予想より遅れたことも進捗がやや遅れている理由である。具体的にはアンケート実施総数は現状で約300症例であり目標調査数の半数以上に達しており今後は順調に推移するものと考えている。ピッツバーグ質問票、朝型夜型調査紙、睡眠学会が提唱する睡眠アンケートと生活の質を評価するSF-36によるアンケート調査をできるだけ早期に終了する。睡眠アンケートの回収が終了したらその結果とSF-36の結果を基に、Spearmanの相関解析を行い、どのような睡眠障害が生活の質が低い状態と関連するのかを解明する。横断的検討で、睡眠障害と生活の質の低下との関連が明らかになった場合、睡眠障害の改善が生活の質の改善につながるのか、生活の質向上に対する睡眠介入の意義を解明する。そのために、横断的検討で睡眠障害ありと判断される患者全員(推計120人)を対象に介入研究を実施する。本介入研究について説明して同意取得を行った後、再度睡眠と生活の質について横断研究時と同じアンケートを実施し、確実に睡眠障害を有する患者を本登録し、上記AまたはB群に無作為に割り付ける。睡眠障害への最初の介入で最も重要なのは申請者も作成に携わった睡眠薬の適正使用のガイド(平成24年度厚労省科研)の掲載通り、睡眠衛生指導であり、睡眠薬投与ではない。よって本研究では睡眠衛生指導群を介入内容に設定した。睡眠障害の判定は、ピッツバーグ質問票で6点以上(客観的睡眠障害あり)か睡眠学会の提唱する睡眠アンケートで睡眠障害あり(主観的睡眠障害あり)と判断される場合に、睡眠障害ありと判定する。横断研究の1回の結果のみでは、偽陽性や偽陰性が存在し得るので、敢えて介入研究参加の同意取得時に再度アンケートを実施し、2回とも睡眠障害ありと判定された場合に本登録・割り付けを行い、介入を開始する。解析は、まず前後比較で有意に生活の質が上昇するかどうか調べる。さらに、群間比較も行い、生活の質向上目的での睡眠介入の有効性を検討する。アンケート調査の開始が若干遅れたため、調査に要する物品費、人件費に余剰が生じた。アンケート調査は現在も進行中であり、2019年度内にこれを使用する予定である。使用計画としては2018年度同様アンケート調査を先ずは継続するため、物品費、人件費として使用する予定である。
悪性腫瘍におけるエピジェネティック・マスター因子RESTの異常とその生物学的意義

細胞骨格因子β-tubulin,特にβIII-tubulin(以下βIII)は神経細胞特異的である.しかし多く腫瘍ではβIIIの異所的発現が見られ,タキソール系抗がん剤に対し抵抗性を獲得する.本研究ではβIII遺伝子の発現制御因子RESTに注目し,異所的βIII発現機構,さらに薬剤耐性機構を検討した.その結果,RESTが細胞周期依存的に変動しβIIIを産生すること,また悪性黒色腫細胞でβIIIの発現が低いものは,タキソールに高感受性であることを明らかにし,一部の悪性黒色腫に対するタキソールの有効性を示唆した.細胞骨格因子β-tubulin,特にβIII-tubulin(以下βIII)は神経細胞特異的である.しかし多く腫瘍ではβIIIの異所的発現が見られ,タキソール系抗がん剤に対し抵抗性を獲得する.本研究ではβIII遺伝子の発現制御因子RESTに注目し,異所的βIII発現機構,さらに薬剤耐性機構を検討した.その結果,RESTが細胞周期依存的に変動しβIIIを産生すること,また悪性黒色腫細胞でβIIIの発現が低いものは,タキソールに高感受性であることを明らかにし,一部の悪性黒色腫に対するタキソールの有効性を示唆した.無秩序な自立性増殖と並び、脱分化は癌細胞の生物学的特性の形成に大きく関与している。これらの腫瘍において神経分化傾向を示すものは、神経特異的遺伝子群の異所的な発現が見られる。特にβIII-tubulin(神経特異的β-tubulin)を過剰発現する腫瘍は、抗がん剤として広く使用されるPaclitaxelに対して耐性を示すため、その耐性機構について多くの研究がなされてきた。しかし、非神経系腫瘍が神経分化に至る詳細な機構、特に、βIII-tubulinの過剰発現機構は殆ど明らかにされていない。申請者は、βIII-tubulinの制御に関与し、また近年腫瘍抑制因子としての機能が示されたNRSF/RESTに注目し検討を行った。非神経系細胞株であるHEK293やHeLa細胞は、通常状態ではβIII-tubulinタンパク質の発現は非常に低い。しかしプロテオソーム阻害剤処理によりβIII-tubulinの蓄積が確認されること、またユビキチン化が見られることから、非神経細胞でβIII-tubulinが生理的に使われていることを見出した。また、内在βIII-tubulin mRNAのノックダウンにより両細胞株で細胞増殖が抑制されること、さちに同調培養下でβIII-tubulinが発現することを見出した。βIII-tubulinはNRSF/RESTにより制御されている。申請者はChIPアッセイにより、同調培養条件下でβIII-tubulin遺伝子のRE1領域上のNRSF/REST複合体が、細胞周期依存的に変動することも見出した。現在、βIII-tubulin高発現機構として本機構の破綻を予想している。以上は、非神経系細胞におけるβIII-tubulin発現機構に言及した初めての研究であり、さらにNRSF/RESTによる神経特異的遺伝子群の可逆的制御機構を示唆する新規の研究結果である。(797文字)細胞骨格因子β-tubuhnには幾つかのアイソタイプが存在し,特にβIII-tubuhn(以下βIII)は,神経細胞特異的である.しかし多くの卵巣癌や肺癌などではβIIIの異所的発現が見られ,タキソール系抗がん剤に対し抵抗性を獲得する.本研究ではβIII遺伝子の発現制御因子RESTに注目し,異所的βIII発現機構,さらに薬剤耐性機構を解明すべく検討した.その結果, RESTは非神経細胞において,細胞周期依存的(S期からM期)にクロマチンから解離し,それにより産生されるβIIIが細胞分裂に積極的に関与すること, βIIIがユビキチン-プロテオソーム系で,分解されることを見出した.これは非神経系細胞において, REST-βIIIを軸とした機構が,細胞増殖に関連することを示す新規知見である.さらにRESTフレームシフト変異をもつ大腸癌細胞株DLD-1において, βIIIの明らかな発現上昇も確認している(投稿中).また,悪性黒色腫メラノーマは外胚葉由来の神経堤細胞であり,本来βIIIの高発現が見られるが,幾つかの臨床検体においてβIII発現量が低いものを見出した.メラノーマ細胞株数種においても同様に, βIII発現量が低いものが存在し,タキソールに対し高い感受性を示した.その機構として,脱アセチル化酵素阻害剤によりβIIIの上昇が見られることから,クロマチンレベルでのREST-βIII機構の破綻が予想された.以上の知見は,一部のメラノーマ患者においてタキソールの有効性を示唆する新規の基礎的知見である(Akasaka K. et al. J. Invest. Dermatol., 2009).また,卵巣癌細胞でもクロマチンレベルでのβIII遺伝子の発現制御を確認した(Izutsu N. et.al., Int. J. Oncol, 2008).以上,本研究においてREST-βIII系が意外にも,非神経細胞において細胞増殖に関与することが明らかとなった.またRESTやその関連因の破綻がβIIIの異所的発現に強く関連し,タキソール系薬剤の耐性機構に関与することを,基礎的観点から見出した点が成果である.
ABICに基づく地震地殻変動データの非線形インバージョン解析

ABIC(赤池のベイズ情報量規準)に基づいて,地震地殻変動データから断層面の位置と滑り分布を同時に推定する弱非線形インバージョン解析手法の定式化を行い,1995年トルコ・Dinar地震などのデータに適用してその有効性を示した。また,インバージョン解析においてデータの共分散成分の重要性に着目し,世界で初めてモデル誤差に起因する共分散成分を取り入れて震源波形インバージョンを行い,解析結果がサンプリング間隔に依存してしまう問題を解決した。研究計画の予定通り、初めにABICに基づく地震地殻変動データの非線形インバージョン解析を行う上で最も重要な定式化を行った。まずは最も簡単な場合である、明瞭な地表断層が現れた場合について考え、その定式化を特段の困難には出会わず完了した。次に、英国オックスフォード大からリーズ大へ移ったWright氏の協力を得て、本手法で解析する地震をトルコで1995年10月に起こったDinar地震(マグニチュード6.1)にすることとした。直線的な地表地震断層が観察された一方、地殻変動データからやや複雑な地震の滑り分布が期待されたため、本手法の優秀性が現れやすいというのがその理由である。この地震による地殻変動は、既にWright氏が作成していたInSAR(干渉合成開口レーダー)画像データから得られた。新たに定式化したインバージョン解析法をその地殻変動データに適用したところ、最適な断層面の傾斜角が34°と以前の解析(約50°)と比べずっと浅い角度に求まった。地震の最大滑り量は約1.3mである。それらに加え、矩形断層上の一様滑りの仮定の下で以前の解析で得られていた傾斜角(約50°)では尤もらしい地震の滑り分布が得られないこと、InSARデータの解析ではデータ間の共分散を考慮することが非常に重要なことも併せて明らかとなった。本研究の成果は、平成18年10月の地震学会秋季大会、同年12月のAGU(アメリカ地球物理学連合)秋季大会の二つの学会、および平成19年1月に京都大学防災研究所で開かれた研究集会「宇宙測地・リモートセンシング技術による地殻変動研究の発展」で発表した。研究集会での発表に使ったパワーポイントファイルは成果発表CDとしてまとめられ、関連する研究者に配付されている。本研究の成果は論文としてまとめ、Geophysical Journal International誌に近く投稿する予定である。まず、平成18年度に行った、最も簡単な場合の非線形インバージョン解析手法を1995年トルコDinar地震のInSAR(干渉合成開口レーダー)データに適用した結果について論文としてまとめ、Geophysical Journal International誌に投稿した。同論文は平成19年12月に受理され翌年5月の同雑誌に掲載された。なお、論文掲載が平成20年度となったため、科研費を一部繰り越して論文別刷りの購入費用とした。次に、同じように非線形の数学的構造を持つ問題として、断層面の最適サイズが同様の定式化から求められるか調べてみた。その結果、断層面のサイズを地震滑りの起こった領域よりも大きくとれば、得られる滑り分布はほとんど全く断層面のサイズに依存しないという結果が得られた。つまり、実際のインバージョン解析においては、断層面の大きさを適当に大きく取れば良いことがこの結果より保証される。本研究については平成19年10月の地震学会秋季大会で発表した。1995年トルコDinar地震のInSARデータの解析から、ABIC(赤池のベイズ情報量規準)を用いたインバージョン解析では、データの持つ情報により注意深くなる必要があること、つまり高サンプリングのデータに対してはデータの共分散成分を考慮することが本質的に重要であることが分かった。そこで、その知見を波形インバージョンによる震源過程を求める問題に応用し、5Hz以上のサンプリング間隔に対しては、従来なされていたようにデータの共分散成分を無視すると非常に不安定な解が得られる一方、共分散成分を考慮することでその不安定問題が解決できることを示した。この研究は海外を含む一連の学会で発表すると共に、論文としてまとめGeophysical Journal International誌に投稿中である。(同研究についても、平成20年度に受理・掲載された)昨年度までの解析から、ABICを用いたインバージョンでは共分散の効果を考慮することが非常に重要であることが分かったので、その知見を波形インバージョンにより震源過程を求める問題に応用した。最も単純な時間方向の共分散のみを考慮した場合については昨年度中にGeophysical Journal International誌に投稿していたが、本年度はその論文の修正を行った後受理された。空間方向の共分散を考慮した場合についても現在開発中であり、これまで問題となっていた非負の条件が不要となるなど興味深い成果が得られているが、この研究については未だ道半ばである。本来の目的である非線形インバージョンについて、明瞭な地表トレースが確認されない一般の平面断層の場合にまず定式化の拡張を行った。

対象とする地震としては、2007年3月の能登半島地震の地殻変動データを解析する予定であったが、2008年6月に岩手宮城内陸地震が発生したため、そのInSARデータを解析することに変更した。イシバージョン解析の結果、ごく浅部(およそ深さ4km以浅)に8mに達する大きな滑りが生じた地震であることが明らかになると共に、断層面の位置や角度と共に滑り分布を同時に求める本手法の優秀性と簡明さが示された。本研究の結果は、ASC(Asian Seismological Commission)およびAGU(American Geophysical Union)等の国際学会で発表すると共に、論文としてまとめGeophysical Joural International誌に投稿すべく準備中である。
伝統工芸技術の伝承をテーマとする「地域活性化」事業に関する社会学的研究

本研究では、苧麻(ちょま)を素材とする織物生産の技術伝承に焦点をあわせ、同生産と後継者育成事業との現状について調査した。対象地は、福島県昭和村、沖縄県宮古島市、同石垣市、新潟県小千谷市、同塩沢町(現南魚沼市)である。1.昭和村においては、原麻生産地(新潟への供給地)としての伝統を地域活性化のシンボルとし、村外からの体験生・研修生を積極的に受け入れ、苧麻生産から織りまでの一貫した研修内容を準備している。体験生たちの参加動機には、狭義の技術習得を超えて、農山村生活への憧れ、現代的なライフスタイルの見直しといった要素が含まれている。当初、村民は外部からの来村者に対して違和感をもち、体験生たちは村の生活規範にとまどうこともみられたが、コミュニケーンの積み重ねによって、双方の受容過程が促進されたことがうかがえる。今後は生産物の販路確保、定住者の生活基盤の確保が課題となっている。2.「上布」生産の伝統をもつ宮古島市、石垣市、小千谷市、塩沢町においては、原則的に地元出身者優先で技術伝承研修が実施されている。これは人口上の過疎問題が昭和村と比して深刻化していないためであると考えられる。ただし、伝統技術の継承は、今日では高度にライフスタイルの選択としての側面をもつため、実際には外部からの意欲ある参加者も受け入れており、その参加動機は上述の昭和村の場合と重なっている。3.いずれの産地においても、糸積み工程の担い手不足が深刻な問題となっている。同工程を「隠れた前程」としたままにおくのではなく、生産工程全体を可視化することが課題となっている。4.宮古島市、石垣市、昭和村においては、かつて「伝統とは何か」についての若者層の問題提起が今日の伝統継承の重要なきっかけとなった。伝統の継承にたいしてこの「伝統定義」の検討・議論の与える力については、今後の研究課題となる。1.文献研究により、研究目的に掲げた対象地(福島県昭和村、沖縄県宮古郡、山形県温海町、同櫛引町)のうち、当面の対象地を「苧麻」を原材料とする事業が行われる前二者に絞ることとした。2.昭和村については、(1)行政担当者から事業の概要についての聞き取りを行ない、(2)研修事業参加者へ、参加動機・生活史・地域観についての聞き取りを行った。また(3)過去の研究調査報告等についてのサーヴェイを行った。3.宮古郡については、(1)行政担当者から事業の概要についての聞き取りを行ない、(2)研修事業参加者へ、参加動機・生活史・地域観について聞き取りを行い、(3)民間工房の関係者にも同様の聞き取りを行った。また(3-4)過去の研究調査報告等についてのサーヴェイを行った。以上により、次のことが明らかになった。1.宮古のばあい、宮古上布生産の歴史的経緯(薩摩支配による、以前の伝統を尊重しない様式統一や、旧通産省による「伝統工芸品」と旧文部省による「重要文化財」指定における定義要件の不整合等)により、関係者の間での「伝統」の定義そのものに大きな幅があり、そのことが後継者にたいする技術伝承事業のありようにも大きな影響を与えている。現時点では、これらの定義幅を「混乱」としてではなく可能性の幅としてポジティヴに生かすことが、今後の伝承事業の鍵となっていると考えられる。2.昭和村のばあい、その歴史的経緯(原料供給地としての歴史が長く、貢納品ないしは商品としての最終生産物輸出の歴史をもたない等)

ゆえに、めざすべき製品の具体的なイメージが研修参加者にも必ずしも明確ではないが、それゆえに、狭義の「技術」ではなく山村生活の経験・現代生活の見直し等を含むより広義の「生活経験」が事業参加への誘因として大きなウェイトを占めている。次年度、とくに事業参加者に関する補充調査を行い、その結果をふまえて、最終的な分析結果をまとめることとする。本研究では、苧麻(ちょま)を素材とする織物生産の技術伝承に焦点をあわせ、同生産と後継者育成事業の現状について調査研究を行った。対象地は、福島県昭和村、沖縄県宮古島市、同石垣市、新潟県小千谷市、同塩沢町(現南魚沼市)である。宮古島市と石垣市においては織物組合と個別工房において、小千谷市・塩沢町においては織物組合において、織の研修事業が行われているが、これらの地域においては地元出身者優先の原則で募集が行われている。これは、研修後の継続的従事を視野においたものであり、人口面での過疎をうけて地元外からの積極的な募集を行っている昭和村とは対照的である。ただし、(1)これらの地域においても実際上は、地元出身者にも門戸を開かざるをえなくなっている点、(2)昭和村の場合、個々人の定住以外にも、後継者育成制度そのものが後継機能を果たすとの位置づけのもと、一時的寄留者の循環により伝承事業の活性化を図っている側面がある点に留意する必要がある。さらに今回の調査研究において、織従事者不足以前に、より深刻な課題として、素材である苧麻の生産そのものと、苧麻糸の績み手不足が存在することが明らかになった。高齢女性の仕事として自動的に継承されることが不可能な今日において、この点を克服するための試みとして、素材生産者と布完成の達成感を共有する場を設定する試みや、織り手自身が生産過程全体を見通す視野と技術を身につける研修事業の試みの意義を指摘した。伝統の継承が自明な事柄ではなく、そもそも伝統とは何かという従事者の側からの再定義を必要とし、個人のライフスタイルに応じた選択という側面を有する今日、伝統継承事業はより自覚的・再帰的な取り組みによってのみ支えられるというのが本研究の結論である。
植物でのRNA情報の移行および発現制御

シロイヌナズナを舞台に、RNAが関与した遺伝子発現制御の分子機構を解析した。取り上げたのはマイクロRNAの合成経路と、mRNAのナンセンス介在分解系(NMD)である。マイクロRNAは、いったん数百塩基長からなる前駆体RNAが合成された後に、2段階あるいは3段階の特異的な分解反応をうけ、最終的に18-24塩基長の短いRNAが完成する。その短いRNAは、特定のmRNAの翻訳を阻害するか、mRNAを分解することによって機能する。この特異的な分解に関与するのは、RNaseIIIのモチーフをもつ、Dicer-likeタンパク質1(DCL1)であることを、この突然変異体の中でmiR163が合成されないことから結論づけることに成功した。この知見は植物と動物との間で同時ほどの長さのmiRNAを合成するにも、分子機構の上で異なることを初めて明らかとした。植物にもNMD現象が存在すること、その現象にAtUPF3という遺伝子産物が関与することを明らかとした。植物のNMD機構は、遺伝子から複数のスプライシングバリアントが生まれた後に、機能を果たす形のもののみを残す営みに関与することが示唆された。○本特定の平成14年度の補助によって、選抜できたRNAをめぐる情報制御系に関わると思われる遺伝子について、そのシロイヌナズナにおけるT-DNAによる遺伝子タグライン(機能破壊株)が数多くスクリーニングできた。本年度も継続して、そのタグラインの種類を増やした。シロイヌナズナのrdp1,rdp2,rdp3,rdp4,rdp5,rdp6(sde1)変異体をもちいて、個々の遺伝子の発現の様子、変異体における個体発生の状態、TMVなどのウイルス感染に対する抵抗性、示すPTGSの度合い、siRNA,miRNAの合成の増減について検討を加えた。その結果、1.rdp6,rdp2が野生型と異なるPTGSの様子を示した:それぞれ低下、増進が見られた。2.virus感染に対してrdp1,rdp3,rdp6変異体は感受性が高まっていることから、それぞれの野生型の遺伝子産物がウイルスの増殖を抑制するのに関わっている可能性が示された。3.TMV感染後のsiRNAを検出するとrdp1,rdp3で蓄積が減少していることからそれぞれ野生型の遺伝子産物がsiRNAを産出するのに関わっていることが示唆された。○ウイルス感染とmicroRNAの関係TMVなどの植物ウイルスが植物体に感染すると特定のグループのmicroRNAの蓄積が増大することが明らかとなった。この機構を考察する意味で、microRNAの蓄積と、転写からいたる途中の中間体RNAの分子種の解析を行った。ウイルス感染による影響が転写量の増大と、途中のブロセッシングの過程で違いが見いだされた。今回開発したシロイヌナズナでの弱毒ウイルスの感染系を用いると、そうしたmicroRNAの変化は見られない。ウィルス感染による病徴発現がこうした発生制御に関連のあるといわれるmiRNAの蓄積量の変化を介している可能性が示唆された。