hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非定常非ガウス時空間統計に関する研究

この事前分布に関する研究は今後も継続していく予定である。2016年1月2月に統計的決定理論の権威であるRutgers大学のStrawderman教授を訪問し、共同研究を行った。点推定の理論において、Pitman closenessという推定量の比較規準がある。共同研究ではPitman closenessの概念を予測分布の比較に拡張し、正規分布モデルにおける性質を調べた。成果を2本の論文にまとめ、ともにStatistics & Probability誌に受理された。新たに時系列の周期成分分解と位相推定に関する研究を開始した。信号の位相が生理学的に重要な意味をもつことが近年明らかにされてきている。従来はバンドパスフィルタリングとヒルベルト変換によって位相を推定しているが、この方法では観測ノイズやフィルタリング方法によって結果が不安定になってしまう問題が神経科学の文献でも指摘されている。そこで本研究では、状態空間モデルに基づいた信号の位相推定手法を開発した。提案手法は神経電位時系列に限らず一般の時系列に適用可能であり、たとえば黒点時系列データが位相リセットを示すという興味深い現象を見出すことができた。この研究について、2015年9月に岡山大学で開かれた統計関連学会連合大会にて口頭発表を行い、コンペティション部門の最優秀報告賞を受賞した。また、論文がNeural Computation誌に受理された。特異値縮小型事前分布に関して、論文を完成することができた。本研究で構成した事前分布は優調和性をもち、正規分布の平均ベクトルに対するSteinの事前分布の行列パラメータへの自然な拡張といえる。また、論文を書く過程で新たな事前分布の着想が得られた。Rutgers大学のStrawderman教授との共同研究を2本の論文にまとめることができた。この研究によって、Kullback-Leiblerリスクとは異なる規準のもとでも、優調和事前分布が一様事前分布よりも良いベイズ予測分布を与えることが確認できた。新たに時系列の周期成分分解と位相推定に関する研究を開始して、原理の考案、プログラムの実装、論文の執筆を達成することができた。脳波やLocal Field Potentialなどの神経電位時系列は、その位相が生理学的に重要な意味をもつことが近年明らかにされてきている。従来はバンドパスフィルタリングとヒルベルト変換によって位相を推定しているが、このような推定法では観測ノイズやフィルタリング方法によって結果が不安定になってしまう問題が神経科学の文献でも指摘されている。Wienerのランダム周波数変調の発想をもとに構築した線形ガウス型の状態空間モデルを用いて、時系列データを複数の周期成分に分解する。その結果、各成分の位相が推定できる。状態空間モデルのパラメータは経験ベイズ法によって、周期成分の個数は情報量規準ABICの最小化によってデータから自然に定められる。
層理論に基づく痴呆老人の感情の個人差分析と対応するケアの体系化の試み

本研究では、パーソナリティ研究における層理論の考え方を基盤に、痴呆性高齢者の感情傾向やパーソナリティにみられる個人差のタイプ化を行い、それぞれのタイプに対応するケアの様相を明らかにすることを通じ、個人の特徴に即したケアの体系化を図ることを目的とした一連の調査研究を行った。主要な知見は以下のとおりである。1)痴呆性高齢者の基層にある感情分析カテゴリの作成を行い、本邦でも使用できる妥当なカテゴリを構築した。2)これらの感情カテゴリや、パーソナリティ特性尺度を用い、施設介護担当者が有する痴呆性高齢者に対する感情・性格認知を検討した結果、感情については、陽性、陰性、不快の3感情、パーソナリティについては、攻撃、協調、誠実、内閉という4側面に関する認知次元が存在するという結果が得られた。両者の間には、陽性-協調、陰性-誠実・内閉、不快-攻撃という強い関連性がみられ、介護担当者が有する痴呆性高齢者のパーソナリティ観(lay theory)には、痴呆性高齢者の感情傾向の個人差が反映している可能性が示唆された。3)介護者の介護経験等とこれらの認知との関連を検討した結果、経験年数が増えるにつれて、痴呆性高齢者に対する見方がnegativeなものへと変化していくことが示された。4)痴呆性高齢者の家族について、同様の尺度を使用して検討を行った結果、家族についても施設介護担当者とほぼ同様の認知枠がみられることが明らかになった。5)家族に痴呆性高齢者のパーソナリティ変容を時系列的・遡及的に尋ねた結果、陽性感情および協調性、誠実性が、病前に比べ発症時において顕著に低下したと認知されていることが明らかになった。陰性・不快感情や攻撃性・内閉性については、低下したという認知は保有されていなかった。6)施設介護担当者の痴呆性高齢者に対する感情・性格認知と、ケアおよび対処行動との関連を検討した結果、パーソナリティ認知の3側面(攻撃、協調、誠実)を組み合わせた8通りのタイプ(無気力、内閉、気配り、社交、粗暴、執着、自己中心、自尊)により、特徴の認知についても、対応するケアについても一貫性の高い傾向性がみられることが明らかになった。この分類枠を本研究で得られた最大の成果とし、介護者の初期適応における有用性等に関し、今後の検討にゆだねることとした。痴呆性高齢者に対するケアに関しては、杜会福祉学を中心に多様な論議がなされてきたが、個人差に主眼をおいた心理学的なアプローチを加味した研究はきわめて少ない。本研究は、層理論を基盤とするパーソナリティ心理学的な視点から、痴呆性高齢者の個人差を、特に感情傾向に焦点を当てながら分類・把握し、個人差を考慮に入れたケアの体系化を図ることを目的としている。本年度はまず、分析の基盤となる痴呆性高齢者の感情分析カテゴリの検討を行った。グループホームに居住する5名の痴呆性高齢者を対象に、ERIC(Emotional Response in Care)評定法(Fleming, 1999)に基づき、感情分析カテゴリの妥当性に関する予備調査を行ったうえで、本調査として、21名の痴呆性高齢者を対象とした感情カテゴリの検討を行った。

その結果、痴呆性高齢者の表出感情が、意欲、親しみ、喜び、満足、表現性等のサブカテゴリから構成されるポジティブ感情、退屈、不満、嫌悪、悲しみ、怒り、不安等のサブカテゴリから構成されるネガティブ感情、戸惑い、恥じらい、驚き、没入等のニュートラルな感情の3群に大別されることが明らかになった。引き続き、東北地方にある2つの施設において、介護担当者58名を対象に、パーソナリティ的な側面から捉えた痴呆性高齢者のタイプ分けや、それぞれのタイプに特有な感情や行動、また作成された感情カテゴリヘのあてはまりに関する質問等を中心とする調査研究を行った。その結果、痴呆性高齢者のパーソナリティは、おおむね、協調型、易感型、内閉型、攻撃型という4つのタイプに分けられること、また、それぞれのタイプの基層として特有な感情傾向がみられることが示唆された。本研究は、層理論を基盤とするパーソナリティ心理学的視点から、痴呆性高齢者の個人差について感情傾向に焦点をあてながら分類・把握するとともに、個人差を考慮に入れたケアの体系化の可能性について検討することを目的としている。本年度は、まず、昨年の施設調査を基盤に、東北地方を中心とする18の施設において、204名の介護担当者を対象とする調査を行った。調査の目的は、1)痴呆性高齢者のパーソナリティの分析、2)痴呆性高齢者の感情傾向の分析、3)上記2点を基盤とする痴呆性高齢者のタイプ分けの3点であった。具体的には、介護を担当する4名の高齢者について、昨年の調査を基盤に作成されたパーソナリティ尺度および感情傾向尺度により評定を求めるとともに、ケアのさいの対応のしやすさについて順位づけ、さらに、それぞれの高齢者のケアを行うさいの留意点および効果の有無について自由記述で回答を求めた。その結果、痴呆性高齢者のパーソナリティは、昨年とほぼ同様に、円満・穏和な感情を基盤とする協調型、怒り・攻撃を中心とする攻撃型、悲しみ・不満を中心とする排斥型、自尊と没入を中心とする内閉型に分類できることが明らかになった。また、対応するケアに関しても、協調型が共行動を中心とする介護者の積極的な対応を生み、有効性も認識されやすいのに対し、排斥型や内閉型では、見守りを中心とする対応になりやすく、ケアの有効性も認識されにくいことが明らかになった。ひきつづき、18施設中の2施設において、質問紙への回答者を中心に、22名の介護担当者に対し、4タイプの典型例を提示し、個々の体験をふまえ、それぞれどのようなケアを行うか、面接調査により回答を求めVTRに録画した。内容は、会話分析の手法に基づきカテゴライズし、タイプ別に検討を行った。結果は、少なくとも現段階では、予測に反しタイプとの関連はさほど明確ではなく、むしろ個々の介護者のケアに関する素朴理論の存在を示すものとなった。この点に関しては、次年度も対象者を増やし、ひきつづき検討を行う予定である。感情傾向の変化に関する家族調査も並行して進めているが、協力者の獲得が困難で本年度中に結果をまとめることができなかったので、これも次年度の課題としたい。本年度は、研究の完成年度として、層理論を基盤とするパーソナリティ心理学的視点から、痴呆性高齢者の性格および感情傾向、およびケアのしかたとの関連について、これまで行ってきた調査のまとめを行った。9県にわたる25の施設職員を対象とする調査の結果、230名から有効回答票を得た。
マランゴーニ効果を利用した有機薄膜連続作製装置

液体の表面張力は温度の単調減少関数である。このため、液体表面に温度差があると、高温側から低温側へ向かって、表面張力の差によって駆動される表層流が生じる(マランゴーニ効果)。本研究は、この流れを利用して、水面上に展開された単分子膜を移動・圧縮し、同時に固体基板への累積も行う可能性を探ることを目的としている。このための予備実験として、温度勾配のつけられる小型(20×15cm^2)の水槽を製作し、単分子膜の展開・圧縮、及び累積の実験を行った。温度勾配は水槽の底を一部冷却し、上部からはヒーターで他の部分の水面を加熱するという方法を採用し、成膜物質にはステアリン酸を用いた。この予備実験によって、(1)上部からのヒーター加熱によって、冷却部に2040mN/mの高い圧力を発生させることができる、(2)凝縮相では、水槽の一端が固相他端が液体の状態にあるほどの温度勾配を生じさせられる、ということが見出され、累積のために都合のよい条件がととのっていることが解った。しかし他方、高温における液状ステアリン酸レンズからの急激に展開は、多層膜をなすことが見出され、累積においてもこの多層膜がそのままの形状を保つために、一様性にとぼしいLB膜になってしまった。このような非一様性を避けるためには、レンズから固体膜を生じる過程を非常にゆっくりする必要があり、連続製膜装置としてのメリットは失われてしまう。このような短所が、本方法の本質的欠陥であるのかどうかを知るためより大型(40×30cm^2)の水槽を現在製作中である。年度半ばのため、まだ水槽は完成していないが、この新らしい水槽では、より広い温度設定範囲、蛍光顕微鏡による実際の単分子膜の動きの観察、表面波を使った局所的圧力測定が可能であり、高品質LB膜を連続的に作製するための条件が決定できるものと期待される。
複素ニューラルネットワークによる柔軟なミリ波セキュリティ・イメージングの基礎研究

本研究によって、次の成果を得た。(1)複数の複素自己組織化マップ間で相互情報量を観測し、それによって自己組織化ダイナミクスを変調することにより、空間テクスチャと周波数テクスチャという異質な情報を有機的に統合できることを明らかにした。われわれは、この相互情報量(mutual information)に基づくCSOM処理方式をμCSOM(ミューCSOM)と名づけた。(2)実時間情報取得のため8直線テーパスロットアンテナ(LTSA)素子の1次元アレイを構築し、そこに包絡位相検波(envelope phase detection : EPD)を行うフロントエンド回路を直結し空間並列化を実現した。(3)そして(2)のシステムで得られるデータを対象に、(1)の複素ニューラルネットワークによってその処理の有効性の評価を行った。移動物体に対し、背景が単純な状況では、観測生データがかなりランダムな振幅・位相値を含むにもかかわらず、CSOMは良好な可視化結果を示すことを確認し、本方式の基本的な有効性を示した。本研究の目的は、新幹線等駅改札でのテロ対策の初期スクリーニング(液体爆発物原料の可視化)を歩行状態のまま実現することを目標に想定し、複素ニューラルネットワークに基づくセキュリティ用の実時間ミリ波・イメージング・システムを実現するための基礎を築くことである。特に、複素ニューラルネットワークにおける適切な情報統合の方法を開発するとともに、実用化を視野に入れたフロントエンドのプロトタイプを作製し、実際に歩行する人のイメージング実験でデータを取得して、複素ニューロ・イメージング・システムとしての基礎評価を行おうとするものである。本年度は、特に位相・振幅・周波数の適切な情報統合のアーキテクチャの理論的検討とその実装について研究を進めた。可視化のための複素自己組織化マップ(CSOM)の勝者の計算や自己組織化に利用する、特徴量空間でのメトリックを再検討した。そして、複素内積をメトリックとすることを提案した。特にコヒーレントなイメージング方式であるアクティブ・イメージングにおいては、信号の時空間的なコヒーレンスに注目する効果が大きい。これは従来のパッシブ・イメージングとは異なる基本的な特徴である。その特徴を最大に際立たせるメトリックとして、上記メトリックを採用すると、CSOMによる可視化性能が向上することを発見した。今後、その定量的な評価を進めるとともに、プロトタイプ・システムを構築してゆく予定である。本研究の目的は、新幹線等駅改札でのテロ対策の初期スクリーニング(液体爆発物原料の可視化)を歩行状態のまま実現することを想定し、複素ニューラルネットワークに基づくセキュリティ用の実時間ミリ波・イメージング・システムを実現するための基礎を築くことである。特に、複素ニューラルネットワークにおける適切な情報統合の方法を開発するとともに、実用化を視野に入れた空間並列化フロントエンドのプロトタイプを作製し、実際に歩行する人のイメージング実験でデータを取得して、複素ニューロ・イメージング・システムとしての基礎評価を行うことを目標としている。これまでに、まず次の(1)(2)の研究を並行して進めてきた。(1)位相・振幅・周波数の情報統合のアーキテクチャがどうあるべきか理論的な検討を行うとともに、ソフトウエアとしてそれを実現する。(2)セキュリティシステムのミリ波フロントエンドのプロトタイプを試作する。特に、実時間情報取得のため、アンテナのアレイ化と空間並列化を行う。そのなかで、今年度は特に(2)を進めた。その際、アレイアンテナの構築のためにアンテナ・エレメントの最適化を進めていたところ、「Bulk LTSA(Bulk linearly-tapered slot antenna)」と名づけることにした新たなアンテナを発明し、その重要性から特性解析と物理解釈に重点を置いて研究を進めてきた。またこのため、システム構築がやや先に伸びることとなり、またシステム構築用の高周波アンプが動作不良に陥り更新の納期が掛かることとなったため、繰越を適用することとして研究を進めた。このアンテナは、本研究グループが提唱する包絡位相検波方式(EPD)直接受信フロントエンドでの利用を想定して開発・提案したものである。直後に直接にミリ波検波回路と結合させて使用することにより、従来型のLTSAに比べて高い感度を持つことを実験と数値計算により確認した。また直後に検波せずにミリ波増幅器等のミリ波をそのまま扱う回路と結合させる場合には良好なインピーダンスマッチングを実現することができることを示した。これらの優れた特性のため、ミリ波イメージングの回路システム構成の自由度が高まる。この発明のため、本年度はその特性解析に集中して研究を進めてきた。次年度には、それに伴うシステム構成の最適化を再度行うことも含めて研究を進める。

本研究の目的は、新幹線等駅改札でのテロ対策の初期スクリーニング(液体爆発物原料の可視化)を歩行状態のまま実現することを想定し、複素ニューラルネットワークに基づくセキュリティ用の実時間ミリ波・イメージング・システムを実現するための基礎を築くことである。複素ニューラルネットワークにおける適切な情報統合の方法を開発するとともに、実用化を視野に入れた空間並列化フロントエンドのプロトタイプを作製し、実際に歩行する人のイメージング実験でデータを取得して、複素ニューロ・イメージング・システムとしての基礎評価を行うことを目指して研究を進めた。本年度(最終年度)は、次の(1)(2)の要素項目を進め、(3)の総合実験を行って、提案方式が基本的に優れた性能を示すことを示すことに成功した。(1)8並列バルクLTSA(Linearly Tapered Slot Antenna)アレイアンテナの設計・作製:まず、前年度から今年度初めまで、われわれが新たに開発したバルクLTSA単体の特性評価を行い、そのインピーダンスとフィンの厚みやギャップ等のパラメタとの関係を明らかにした。つづいて、包絡位相検波(EPD)回路を後続回路とするフロントエンドを作製し、バイアスを適切に調整することによりこれが高い受信感度を有することを明らかにした。次に、これを8並列にしたフロントエンドを作製し、相互結合の評価を行って、高いイメージング性能を持つことを示した。(2)CSOM(複素自己組織化マップ)による受信複素イメージ内の局所テクスチャ分類ソフトウエアのLabViewによる再構:これまでLabViewによる計測ソフトとMATLABによるCSOM処理ソフトが分断されていたため、イメージングシステム全体としてはオフラインで情報処理する形態となっていた。これらをLabView上にひとつにまとめて再構築し、システムとして一体動作するものとした。(3)情報統合を行うCSOMの方式提案と実験:空間領域テクスチャと周波数領域テクスチャという2つの異なるモードの情報を統合する際に、単に値をベクトルとして連結するのではなく、互いのCSOM処理における相互情報量を観測してその値に応じた自己組織化動作の変調を行って、この情報統合を行う方式を提案した。より適切なテクスチャ区分を実現して可視化に貢献することが確認された。ただ、現方式は計算時間が大きいという問題を持ち、実時間処理のためには改良が必要であることも確認された。(4)実時間動作システムの構築と移動する対象の実計測による総合実験:実時間動作を行うシステムを構築し、総合的なイメージング実験を行った。まず移動体物体をさまざまな定速度で移動させた場合の1次元アレイイメージングを行い、2時限的テクスチャの適応区分を行うことにより、静止時に近い可視化性能が得られることを確認した。
20種の有害有毒藻類を15分以内に検出可能な簡易分子モニタリング手法の開発

本研究では、核酸クロマトグラフィーとMultiplex-PCR法を併用することで、約20種の有害赤潮・貝毒原因藻をわずか3本のPCRチューブで15分以内に検出できる画期的な分子モニタリング手法の開発を目指した。まずは、麻痺性貝毒原因渦鞭毛藻として広く知られるAlexandrium属5種(有毒種3種を含む)を同時検出できる核酸クロマトチップの開発に成功した。DNA量で0.1-10pg、rRNA遺伝子が5-500コピーあれば、検出可能であった。本法は、PCR反応物を用いて、肉眼で判定する技術であり、従来法に比べ操作が簡単、短時間・複数種同時検出が可能であり、モニタリング現場で活用されつつある。本研究では、核酸クロマトグラフィーとMultiplex-PCR法を併用することで、20種の有害赤潮・貝毒原因藻をわずか3本のPCRチューブで15分以内に検出できる画期的な分子モニタリング手法の開発を目指す。本法は、従来法に比べ操作が簡単、短時間・多種同時検出が可能であり、モニタリング現場で有効活用できるものと期待される。本年度、Alexandrium属5種(有毒種3種、無毒種2)を同時に検出できる核酸クロマトチップの開発に成功した。<0.005細胞に含まれるDNAからの検出が可能であり、標的遺伝子配列が>5コピーあれば、正確に検出できることを確認した。水産庁主催の平成26年度新奇有害プランクトン同定研修会、平成26年度東北ブロック有毒プランクトン同定研修会に講師として参加し、全国から参加した研修生に講義及び実演を行ったところ、短時間で正確に検出できることで、たいへん好評であった。株式会社カネカが、この成果をプレスリリースし、日刊水産経済新聞にその記事が掲載された。加えて、有害赤潮種6種についても、クロマトチップの開発を行った。その結果、Chattonella3種、Cochlodinium polykrikoides、Karenia mikimotoi、Heterocapsa circularisquamaの6種を同時に検出できる核酸クロマトチップの開発を行い、同時検出に成功した。なお、PCR反応の高速化については、DongwooサイエンスのGENECHECKERを用いて高速化を試みたところ、1ー3種の同時検出の場合、約20分でPCR反応が終了する反応系を作ることに成功した。しかし、5種同時検出には至らなかったので、次年度の課題として残された。本研究では、核酸クロマトグラフィーとMultiplex-PCR法を併用することで、20種類の有害赤潮・貝毒原因藻をわずか3本のPCRチューブで15分以内に検出できる画期的な分子モニタリング手法の開発を目指す。本法は、従来法に比べ操作が簡単で、短時間・多種同時検出が可能であり、モニタリング現場で有効活用出来るものと期待される。Alexandrium属5種(有毒種3種、無毒種2種)を同時に検出できる核酸クロマトチップについては、種によって異なるが、DNA量で0.1ー10pg、リボソーマルRNA遺伝子が5-500コピーあれば検出可能であることを確認した。本年度は、八代海16サンプル、鹿児島湾10サンプルの環境DNAサンプル(500mLの海水をろ過し、全プランクトンを捕集し、DNA抽出)から、どの程度、検出できるか検討を行った。その結果、Alexandrium affineは9個、A. catenellaは2個、A. fraterculusは19個、A. tamarenseは1個、A. tamiyavanichiiは6個のサンプルからそれぞれ検出された。次世代シーケンスのデータや他の方法と比較した結果、有意差は見られず、多種のプランクトンDNAを含む環境DNAサンプルからでも、高感度で検出できることを確認した。有毒渦鞭毛藻5種、有害赤潮藻6種を同時に検出できる核酸クロマトチップの開発に成功したこと、これらをすでに複数の研究会で実際に使用し、その良好な操作性と正確性を確認することができたこと。また、共同研究者の株式会社カネカの方から、既に試験販売が開始されており、複数の都道府県のプランクトンモニタリング担当者が購入し、モニタリングに使用している状況にある。加えて、カネカとの共同作業により、発色が強化されたこと、高速PCRを可能にする増幅酵素を開発している状況にある。以上のような状況なので、予定通りの進捗と考えている。本研究では、核酸クロマトグラフィーとMultiplex PCRを併用することで、20種類の有害赤潮・貝毒原因藻をわずか3本のPCRチューブで15分以内に検出できる画期的な分子モニタリング手法の開発を目指す。本法は、従来法に比べ操作が簡単で、短時間・多種同時検出が可能であり、モニタリング現場で有効活用できるものと期待される。昨年度、八代海16サンプル、鹿児島湾10サンプルの環境DNAサンプル(500 mLの海水をろ過し、全プランクトンを捕集し、DNA抽出)から、どの程度、検出できるか検討を行った。その結果、Alexandrium affineは、のべ9個、A. catenellaは2個、A. fraterculusは19個、A. tamarenseは1個、A. tamiyavanichiiは6個のサンプルからそれぞれ検出された。次世代シーケンスによるメタゲノム解析や他のPCR法での検出結果と統計学的に比較したところ、有意差は見られず、多種のプランクトンDNAを含む環境DNAサンプルからでも、高感度で検出できることを確認した。現在、試験販売を行い、都道府県の水産試験場等の貝毒のモニタリング担当者により使用されつつあり、普及が進んでいる。

有害赤潮6種を同時に検出できる核酸クロマトチップの開発については、昨年度、検出感度を検討した。その結果、Alexandrium属で得られた結果と遜色のない結果を得た。しかしながら、複数種のDNAが混在する天然サンプルから検出を試みると、検出結果にムラが見られた。このため、nested PCR法による検出を試みたが、現在のところ、良好な条件を見つけることは出来ていない状況にある。本研究では、核酸クロマトグラフィーとMultiplex-PCR法を併用することで、約20種の有害赤潮・貝毒原因藻をわずか3本のPCRチューブで15分以内に検出できる画期的な分子モニタリング手法の開発を目指した。まずは、麻痺性貝毒原因渦鞭毛藻として広く知られるAlexandrium属5種(有毒種3種を含む)を同時検出できる核酸クロマトチップの開発に成功した。DNA量で0.1-10pg、rRNA遺伝子が5-500コピーあれば、検出可能であった。本法は、PCR反応物を用いて、肉眼で判定する技術であり、従来法に比べ操作が簡単、短時間・複数種同時検出が可能であり、モニタリング現場で活用されつつある。有毒渦鞭毛藻5種、あるいは有害赤潮6種を同時検出できる核酸クロマトチップの開発に成功したこと、これらを既に複数の研修会で実際に使用し、その良好な操作性と正確性を確認することができた。また、共同研究者の株式会社カネカの方から、既に試験的に販売が開始されており、複数の都道府県のプランクトンモニタリング担当者が購入し、試験的にモニタリングに使用している状況にある。以上のような状況なので、予定通りの進捗と考えている。今後の推進方策としては、有害赤潮藻6種を同時に検出できる核酸クロマトチップについて、環境DNAサンプルを用いて検出感度を確認し、専門家でなくとも使えるような安定した検出が可能か、検出感度・発色は十分かなどについて検討を行う。加えて、都道府県の研究者に、試験的に販売し、使用に関するフィードバックをもらうことを予定している。時間的な制約もあるので、3個目のチップの開発は行わず、PCRの高速化に関する研究を進めたいと考えている。分子同定種特異的な検出反応を可能にするプローブ候補のスクリーニングおよびPCR反応条件の調整: 26年度に続き、2)で選んだプライマー配列をもとに、1個のクロマト型チップに6ー7種のDNAプローブを固相化し、固相化したプローブの感度について、単独検出の場合、複数同時検出する場合等をテストし、プローブ候補をスクリーニングすることで、3個のチップに搭載するプローブを決定する。4) PCR反応高速化:さらに時間短縮するため工夫することで、さらなる高速化を目指す。5)都道府県の有害有毒藻のモニタリング担当者に使用してもらい、結果のフィードバック: 3個のチップに搭載するプローブの決定およびPCR条件等調整が終了した段階で、都道府県の水産試験場等におけるモニタリングの担当者に実際に使用してもらい、簡便さ、種同定精度等について、その結果のフィードバックをもらい、改善すべき点が見つかった場合に改善に努める。また、中間とりまとめを行い、問題点、改善点をさらに抽出する。
在日コリアンを対象とした外国人児童生徒教育の教員研修会にみる教師の専門性

本研究は、在日コリアンを対象とした小学校における在日外国人児童生徒教育を行うための教師の専門性を明らかにすることを目的としている。以上の目的を明らかにするために、次の資料に基づいて、考察を行った。第一は、西日本を中心とする在日外国人児童生徒教育の教員研修会に参加した際に収集した実践報告に関する資料と、実践の現状についての記録である。第二は、全国外国人教育研究協議会が出版した実践記録と研修会の内容を記した資料である。第三は、Z市小学校外国人教育研究会の教師へのインタビューの記録である。そこで明らかになったことは次の三点である。一つ目は、教師が在日コリアンの子どもを対象とした教育実践の専門性を高めようとするきっかけが在日コリアン集住地域への赴任と同僚の影響にあるということである。教師は、在日コリアンであることから本名を名乗れないなど不利な立場に立たされている子どもの現状について認識し、その認識を共有できる同僚との出会いがその専門性を高める契機となっていた。二つ目は、在日コリアンを対象とした教育実践の専門性が本名を呼び名乗ることのできる差別のない学級づくりができる能力であると認識されていることである。つまり、それは、在日コリアンが出自を明らかすることができ、子どもたちそれぞれが差異を尊重できる学級づくりに取り組むことのできる教師の専門性である。三つ目は、6年社会の授業の中で、日朝関係史を教えることである。具体的には、近代以前の良好な日朝関係と、近現代における在日コリアンの歴史と彼らとの共生における課題の双方を教えることができる能力である。その他にも、遊び、物語、音楽、食といった韓国朝鮮及び在日コリアンに関連する日常的な文化を学習に取り入れることができることも、その専門性としては必要である。本研究の目的は、在日コリアンを対象とした在日外国人児童生徒教育(以下、外国人教育と略す)における教師の専門性を教員研修会の内容を通して明らかにすることである。平成28年度は、本研究の1年目として、在日コリアンを対象とした外国人教育にする教員研修会への参加及び、研修会に関わる資料収集を行った。在日コリアンを対象とした外国人教育の教員研修会は、特に、西日本の小・中・高等学校の教員によって行われている。私は、その中でもZ市教育委員会が主催する「小学校外国人教育研究会」(以下、「外教研」と称す)に焦点を当て、1年間の主な活動に参加することを通して、「外教研」の目的や活動の内容について理解を深めた。「外教研」の活動内容に関しては、「外教研」の研究集会の際に配布している冊子に詳述されている。そこで、私は、「外教研」の1993年から2016年度までの研究集会の冊子を収集した。収集した「外教研」の冊子を概観することを通して明らかになったことは、「外教研」が、「本名を呼び、名のることのできる学級・学校づくりをすすめよう」を重要なスローガンとして位置づけ、研究・実践が展開されてきたことである。本名を呼び名のるというスローガンは、1970年代に大阪で始まった在日コリアンを対象とした運動及び、教育実践の目標として位置づけられてきた。そして、その運動と教育実践は、全国に広がり、Z市もその影響を受けたと考えることができる。そこで、平成28年度は、特に、本名を呼び名のる実践の中で形成された教師の力量とは何かについて教員研修会の内容を通して明らかにることを目的として研究を進めた。そのために、本年度は、まず、本名を呼び名のる実践の概念について教員研修会で報告された実践記録の内容を考察した。次に、本名を呼び名のる実践を分析するための視点として民族差別の考え方を理論的に整理した。平成28年度は、本研究の1年目として、資料収集及び、教員研修会への参加を通して情報を収集することを中心とした。したがって、論文として成果をまとめるというよりも、収集した資料や情報を整理し、文献の内容を検討するという作業が多かった。そのため、論文投稿の段階まで成果を出すことができなかった。平成28年度に多くの時間を費やしたのが、教員研修会の資料を分析・考察するための理論的な枠組みを構築することであった。理論的枠組みの構築に向けて、本研究に関連する文献を収集し、その内容を考察する必要があった。しかし、文献を読み進めてもなかなか本研究の目的に添った理論を見つけることができないことがあった。このことも研究の進展がやや遅れてしまった要因である。一方で、平成28年度には成果もある。それは、Z市「外教研」の研修会等に年間を通して参加することができたことである。Z市の外国人教育に関わる教員への聞き取りや、研修会に関する資料を多く収集することができたことは、本研究において重要な意味がある。「外教研」について考察することは、本研究の目的を明らかにすることのできる可能性がある。こうした成果を平成29年度の研究につなげて行きたい。2017年度は、Z市教育委員会によって組織されている「小学校外国人教育研究会」(以下、外教研と称す)の教員研修会を対象に、二つの目的に基づいて研究を進めた。一つ目の目的は、在日コリアンの子どもを対象とした外国人児童生徒教育のテーマである本名を呼び名乗る教育実践において必要とされてきた教師の力量について外教研の研修内容を通して明らかにすることである。そのために、外教研の活動方針とされている本名を呼び名乗る教育実践の意図を明らかにし、外教研がまとめた実践報告を考察した。

その結果、次の三点が教師の力量として必要とされていることが明らかとなった。第一に、学校・教室の中の子どもの間に民族差別があるという事実を知り、それを解決するために取り組むことの必要性を教師が認識すること、第二に、韓国・朝鮮の民話、物語、あそびを教材として韓国・朝鮮に親しみ、韓国・朝鮮に対する肯定的なイメージを形成することができる教育実践を行うこと、第三に、「韓国併合」を中心とした近現代史における日朝関係を社会科と外国人教育双方の学習内容を取り入れて授業実践を行うことである。二つ目の目的は、外国人児童生徒教育に意味を見いだし、その研究・実践に継続的に携わることになった教師の経験と、彼らの実践を支えた社会的背景を明らかにすることである。そのために、ここでは、外教研に中心的に関わってきた教師と元教師へのインタビューを行い、その内容を考察した。その結果、外教研の教師は、在日コリアン集住地域の小学校に勤務した教師が多く、そこで在日コリアンをめぐる問題の実際について認識するようになっていた。同時に、外教研の教師が外国人児童生徒教育の実践・研究に取り組むようになった1970年代後半から1980年代には在日コリアンをめぐる教育に関する運動があった。こうした運動の流れに基づいて実践に取り組むようになったことが明らかとなった。2017年度は、在日コリアンを対象とした教育実践について研究・実践を行っているZ市小学校外国人教育研究会(以下、外教研と称す)に参加し教師への聞き取りを行った。その過程で、外教研がまとめてきた研修会の報告集及び、外国人児童生徒教育に関する授業実践を収録したDVDを収集することができた。こうした資料に基づいて、これまで在日コリアンを対象としてきた教員研修会における教師の専門性について整理した。このように、在日コリアンを対象とした教師の専門性の一端を明らかにすることができたことは本研究における成果である。以上の点から、2017年の研究は、「おおむね順調に進んでいる」と判断した。本研究は、在日コリアンを対象とした小学校における在日外国人児童生徒教育を行うための教師の専門性を明らかにすることを目的としている。以上の目的を明らかにするために、次の資料に基づいて、考察を行った。第一は、西日本を中心とする在日外国人児童生徒教育の教員研修会に参加した際に収集した実践報告に関する資料と、実践の現状についての記録である。第二は、全国外国人教育研究協議会が出版した実践記録と研修会の内容を記した資料である。第三は、Z市小学校外国人教育研究会の教師へのインタビューの記録である。そこで明らかになったことは次の三点である。一つ目は、教師が在日コリアンの子どもを対象とした教育実践の専門性を高めようとするきっかけが在日コリアン集住地域への赴任と同僚の影響にあるということである。教師は、在日コリアンであることから本名を名乗れないなど不利な立場に立たされている子どもの現状について認識し、その認識を共有できる同僚との出会いがその専門性を高める契機となっていた。二つ目は、在日コリアンを対象とした教育実践の専門性が本名を呼び名乗ることのできる差別のない学級づくりができる能力であると認識されていることである。
花幹細胞の終結過程における遺伝子ネットワークの冗長性と協調性

本研究では、花において旺盛な幹細胞の増殖活性を自ら停止し、生殖器官を分化させる仕組みを明らかにするために、これまでの単一変異の解析では見落とされていた遺伝子機能を多重変異体の活用により分子遺伝学的に解明することを主目的としている。シロイヌナズナにおいて、独立に花幹細胞を抑制すると考えられている3つの経路を構成する主要因子:AGAMOUS (AG)、SUPERMAN (SUP)の2つの転写因子と、CLAVATA3 (CLV3)ペプチドリガンドの遺伝学的な相互作用についてはすでに論文として報告した(Uemura et al. Plant Reproduction, 2018)。また、花幹細胞の増殖抑制に機能するSUPはポリコム因子CLFと直接結合することで、オーキシン合成を抑制している。本内容を花幹細胞の増殖抑制におけるエピジェネティック機構を介したオーキシン制御の論文としてEMBO Journal(2018)にて発表した。さらにCRCによるクロマチンを介したオーキシン合成酵素の制御機構の論文をNature Communications (2018)にて発表した。ヒストンの脱メチル化酵素によるABAシグナルにおける新規フィードバック系を解明してPlant, Cell & Environment (2019)に発表した。また、関連論文をShort CommunicationsとしてPlant Signaling Behavior(2019)や花幹細胞の増殖抑制機構についてのレビュー(Xu et al., J of Experimental Botany 2019)に発表した。また、細胞自立的に花幹細胞の増殖抑制にかかわる経路の解析を行い、エピジェネティック制御を介した遺伝子ネットワーク機構を解明して論文報告を行った(Sun et al. Plant Cell 2019 in press)。現在、花幹細胞制御因子の多重突然変異体をもちいた分子遺伝学的解析も進めている。花幹細胞制御におけるKNUとWUSとの関連性については、植物系トップジャーナルであるThe Plant Cell (2019)にて報告した。また、CRCおよびSUPによるエピジェネティック制御を介した花幹細胞の増殖抑制機構は、それぞれNature Communications (2018)およびEMBO Journal(2018)において報告した。さらにcrc sup二重突然変異体の分子遺伝学的な解析に関しても最終的にまとめ上げる段階にある。その他、ABAシグナル系におけるヒストン脱メチル化酵素の働きを明らかにして、Plant, Cell & Environment (2019)にて報告した。花幹細胞の増殖抑制に機能する2つの転写因子であるKNUとSUPの二重突然変異体を用いた表現型の解析に併せて、RNA-seqによる発現プロファイル解析を目指す。同時に、変動環境下において、分化マーカー遺伝子の発現および表現型も観察することで、増殖と分化のバランスを保ち、花器官の数を一定に保つための環境頑強性の機能解析を進める。新聞記事など1.伊藤寿朗、日本経済新聞「花がめしべづくりを開始するためのDNAの折りたたみ構造変化を解明」奈良先端科学技術大学院大学

2018年12月12日アウトリーチ活動など1.奈良先端大サイエンス塾花のABCモデルを平易に解説した。2018年10月13日2.奈良先端大オープンキャンパス植物の花の形作りについて。2018年11月11日
膀胱腫瘍におけるMAGE遺伝子の意義に関する研究

(1)マウス膀胱発癌モデルでは、Mage-a遺伝子の突然変異は生じておらず、正常膀胱組織では不活化されているMage-a遺伝子が膀胱癌組織では活性化されるとすれば、それは転写もしくは翻訳後の変化である可能性が示唆された。また、マウス膀胱発癌におけるTcf-4/β-catenin(Wnt signal)の意義は、大腸癌や肝細胞癌などと比較すると比較的低いと考えられ、このWnt signal活性化に直接Mage-a遺伝子の異常が関与する可能性は低いと考えられた。腫瘍拒絶抗原(Tumor rejection antigen;TRA)は腫瘍細胞の表面で、特異的cytotoxic T細胞により認識される。MAGE遺伝子は、正常組織では不活化されているが腫瘍組織では活性化され、このTRAをコードする遺伝子と考えられている。MAGE遺伝子は12のfamily遺伝子により構成され、特にMAGE1,2,3,4および12が腫瘍免疫に関連するとされるが、このMAGE遺伝子と膀胱腫瘍の発生および進行との関係は明らかではない。一方、瘍抑制遺伝子p53の変化は膀胱腫瘍では高頻度に認められ、その変化は癌化の初期に生じることが報告されている.MAGE遺伝子1,2,3および4の発現を15例(表在性膀胱腫瘍8例、浸潤性膀胱腫瘍7例)の膀胱腫瘍を用いて検討した。Total RNAはCesium chloride法により抽出し、RT-PCR法によりその発現を評価した。約半数の症例(7例)でMAGE遺伝子のいずれかが発現しており、膀胱腫瘍でもMAGE遺伝子が活性化されていることが想定された。しかし、少数の検討のため、MAGE遺伝子の活性化と腫瘍の深達度および異型度との関連は明らかではなかった。一方、p53遺伝子のmutationは10例に認められ、MAGE遺伝子の活性化と比較するとその頻度が高い傾向にあった。p53遺伝子のmutationはexon4,5,6,7,8,9に関して検討したが、そのmutationとMAGE遺伝子群のいずれかの活性化の両者が認められた症例は2例のみであり、p53遺伝子のmutationが膀胱癌の初期における変化と仮定すると、MAGE遺伝子の活性化は発癌の比較的遅い時期に生じる可能性が推定された。今後は症例を増加して検討するとともにラットおよびマウスの実験的発癌でのMAGE遺伝子の変化と癌遺伝子および癌抑制遺伝子の変化との関連を検討する予定である。【目的】腫瘍拒絶抗原(Tumor rejection antigen;TRA)は腫瘍細胞の表面で、特異的cytotoxic T細胞により認識される。膀胱癌組織におけるMAGE-1遺伝子発現と、細胞外マトリックスや血管基底膜の主要構成成分の一つであるヘパラン硫酸を分解するheparanase mRNA発現、ならびに血管新生因子であるvascular endothelial growthfactor(VEGF)mRNA発現とを比較検討し膀胱癌におけるMAGE-1遺伝子の意義を検討した。【対象と方法】膀胱癌56症例より得られた癌組織からtotal RNAを抽出し、oligo-dTprimerを用いてcDNAを作成し、半定量的RT-PCR法によりMAGE-1遺伝子、heparanase遺伝子およびVEGF遺伝子のmRNA発現量を評価した。【結果】膀胱癌組織56例中16例にMAGE-1遺伝子mRNA発現を認めたが、組織学的深達度および異型度との間には明らかな関連はなかった。MAGE-1遺伝子mRNA発現と、VEGF mRNA発現およびheparanase mRNA発現の間には有意な正の相関が認められ、さらにMAGE-1遺伝子mRNA発現を有する膀胱癌症例では有意に非再発率が低かった。【結語】MAGE-1遺伝子mRNA発現は膀胱癌細胞が有する血管新生能と浸潤転移能に関連し、膀胱癌の生物学的悪性度の指標と成りうると考えられた。
先天性免疫不全症における自己免疫疾患・悪性腫瘍の発生・成立機序の解析

先天性免疫不全症に合併する自己免疫疾患及び悪性腫瘍の発症機序について検討した。DNA損傷異常をしめす毛細血管拡張性小脳失調症(AT)やMre11欠損症ではDNA損傷応答の異常から生じる染色体異常が認められ、ATではT細胞の分化異常も呈することが明らかになった。ICOS欠損症ではT細胞アナジーの発動に異常があり、CVID患者の50%ではTCRVbレパートアの偏りを認めた。患者の合併症発症には様々な原因が内在する。さらに詳細な解析が必須である。DNA損傷修復異常症責任遺伝子産物機能解析に関しては、Artemisと会合し、その安定性を決定する分子を同定し、その欠損による免疫不全症の可能性について検討した。またMrell異常によるAT-like disorderを日本で初めて同定し、機能解析を行った。この患者(兄弟例)では共に肺癌を合併していた。ATLDでは悪性腫瘍合併の報告はなく、その原因について生化学的解析を続けている(J.Pediatr. in press)。DNA損傷修復異常症の中のATについては、その簡易診断法を確立した(Leukemia,2009)。免疫異常症については、分類不能型免疫不全症を中心にT細胞レセプターのレパートア解析を行い、汎血球減少を示す患者や、赤芽球癆の患者において骨髄浸潤T細胞のレパートアの偏りを証明した。さらにB細胞でのレパートアを解析するシステムの構築に取りかかった。免疫不全症におけるAnergyや自己免疫疾患の発症機構については、ICOS欠損症を中心に検討を行った。その結果、記憶T細胞の著しい減少やThl,Th2,Th17,Treg subsetの生成に関与する転写因子の誘導が不良などが明らかになり、一方Grail,Cbl-b,Itchなどの誘導については主たる原因ではないことを示した。自己免疫疾患については、同じ変異をもち、姉だけが自己免疫を示す姉弟例の解析からIFN-gammaの産生不全、RANKLの誘導亢進、Itchの刺激後抑制などが関与すること、また活性型のT細胞と抑制性T細胞のバランスの乱れが発症に関与する可能性などを明らかにした(J.Immunol.inpress)。その他の免疫不全症についても、詳細な免疫学的解析からのアプローチを試みると共に、分類不能型免疫不全症での悪性腫瘍発生についてもゲノム不安定性を切り口に解析を行っている。(1)DNA損傷修復異常症の責任遺伝子産物の機能と腫瘍発生機序の解析世界で初めての腫瘍発生を認めたMrel1欠損症を報告し(J.Pediatr.2009)、腫瘍組織を用いて、CGHarray解析や、p53の変異について検討を行った。またDNA ligase IV欠損症及びXLF1欠損症では、患者由来細胞にDNA損傷刺激を与え、その後のmRNA発現や、細胞周期、DNA損傷を経て修復を受けず生き延びた細胞の解析などを行った。(2)Good症候群におけるゲノム不安定性の検証胸腺腫を伴う免疫不全症患者において、B細胞新生能、T細胞新生能を定量化するシステムを確立し、V(D)J組換えやクラススイッチ異常を示す患者をピックアップして、DNA損傷応答を解析した。また原因が未知で、分類不能型にカテゴライズされている疾患についても適応を開始した。(3)各種免疫不全症における自己免疫疾患発症機序の解析(4)Anergyに関する検討(1)DNA損傷応答異常症におけるリンパ系悪性腫瘍発症の分子機構解明ATM欠損マウスES細胞をin vitroで分化させ、V(D)J再構成過程を経て、異常細胞が産生される機構について解析した。その結果、今まで知られていたTCRα鎖再構成の時期より前のdouble negative Tの段階で、分化異常があることが明らかになった。(2)DDR異常症以外の免疫不全症におけるDNA損傷応答の解析WASや胸腺腫を伴う免疫不全症などを中心に、B細胞、T細胞におけるDNA損傷応答を解析した。その結果、胸腺腫を伴う免疫不全症ではB,T細胞新生能が低下し(V(D)J再構成能が低下し)、テロメア長が短く、一部ではDDR後のATMリン酸化も低下していることが明らかになった。(3)免疫不全症におけるヘルパーT細胞サブセット及びT細胞レパートアの解析(4)自己免疫疾患・腫瘍性疾患と免疫学的パラメータとの関連についての解析100名程度の成人型免疫不全症を中心に、自己免疫疾患、腫瘍性疾患と、免疫担当サブセットの関連について検討を加えた。その結果、脾腫と自己免疫疾患の関連、血球減少と腫瘍性疾患の相関などが明らかになり、さらに詳細に解析を加えている。
骨格筋幹細胞の階層性による新たな筋修復・再生制御メカニズムの解明

骨格筋の幹細胞であるサテライト細胞は筋損傷からの修復・再生に欠かせない。本研究では,サテライト細胞の機能的な不均質性を明らかにし,新たな筋修復・再生モデルを検証することを目的とした。まず,個々のサテライト細胞の機能を検証するため,成体マウス長趾伸筋からサテライト細胞を単離し,初代培養系によりクローナルカルチャーアッセイを行った。約10ー20%程度のサテライト細胞集団は非常に大きなコロニーを形成することを確認した。一方,一部の細胞は,早期に筋分化を遂げ,結果的に小さなコロニーしか形成できなかった。興味深いことに,大きなコロニーを形成する細胞集団を個別に継代したところ,自己複製したサテライト細胞が再活性化し、全てのコロニーから再び大きなコロニーを形成できることがわかった。また我々は,筋病態モデルでのサテライト細胞の機能変容についても調べた。がんカヘキシアではサテライト細胞の機能が低下することが報告されている。そこでC26大腸がん細胞移植によるがんカヘキシアモデルマウスを作成し,成体マウス長趾伸筋からサテライト細胞が付着する状態で単一筋線維を単離した。単離した単一筋線維を浮遊培養し,サテライト細胞の機能を調べた。しかし,がんカヘキシアを発症した筋から取り出したサテライト細胞の機能は,先行研究で報告されているような機能的低下は観察されなかった。
術中経食道心室および心房ペーシングを用いた左室拡張能の評価

経食道ドプラ心エコー(TEE)のプローベにペーシング電極を取り付け,術中経食道心室ペーシング(TVP)を施行し,ペーシング前後の血圧の変化と患者の左室拡張機能の関係を比較検討した。研究に同意の得られた心臓血管外科手術患者39名(年齢40から83歳)を対象とした。麻酔導入はフェンタニールで行い,気管内挿管後,セボフルラン、フェンタニールで麻酔維持した。気管内挿管後ペーシングリード(Medtronic社製5824A)を取り付けたTEEプローベ(アロカ社製UST-5228BS-5)を挿入した。平成10年度の研究結果を考慮し,TVPは心拍数100回/分,パルス幅50msecとし,乳頭筋レベルの左室短軸像を描出し胸壁に不関電極を貼りUnipolarで行った。ペーシング前にパルスドプラ法を用いて左室流入血流速波形を記録し,最大拡張早期血流速度(E)および心房収縮期血流速度(A),E波の最大速度から0になるまでの減速時間(DT),R-R間隔(RR)を計測した。左室拡張機能の指標とされるA/E,DT,DT/√<RR>,DTから算出した左室stiffness(Klv)の4項目を算出し,ペーシング前後に記録した平均動脈圧(MAP)の比(後値/前値)%MAPとの相関関係を調べた。結果を以下に記述する。1 39名中31名でTVPが成功した。成功率79%,平均閾値(mA)は22.7±6.5(mean±SD)であった。3 %MAPはDT(r=0.704),DT/√<RR>(r=0.784)と強い負の相関関係を示した。4 %MAPはA/Eと有意な相関を認めなかった。以上よりKlvが小さくDT/√<RR>が大きい患者ほどTVP後にMAPが大きく減少することが解った。経食道心エコー(TEE)のプローベにペーシング電極を取り付け,術中経食道心室ペーシング(TVP)および心房ペーシング(TAP)が可能な条件を検討した。開心術または血管手術を予定された40歳から81歳の20名を対象とした。麻酔導入はフェンタニールで行い,気管内挿管後,セボフルラン,フエンタニールで麻酔維持した。ペーシング電極は双極で直径3.2mm電極間距離22mmであり,TEEプローベ先端から25mmの位置に先端電極がくるようにシリコン糊で固定した。刺激発生装置は日本光電社製Electronic Stimulator SEN-3201/lsolator SS-104J(最大電流32mA)を用いた。ペーシングは刺激間隔600msecパルス幅30または50msecとし,TVPは乳頭筋レベルの左室短軸像を描出し胸壁(V5)に不関電極を張りUnipolarで行った。さらに四腔断面を描出する位置でBipolarにてTAPを行った。執刀開始前にTEEプローベの口角での深さ,ペーシングの成否,閾値電流を測定した。1 TVPの結果(1)パルス幅50msec,陰極が先端の時,成功率が80%と最も高く,閾値(mA)は22.6±5.8(mean±SD)であった。(2) TEEプローベの口角での深さは,41±2cm(mean±SD)であった。2 TAPの結果(1)全ての条件で成功率は100%であり,閾値は7mA前後であった。(2) TEEプローベの口角での深さは,32±2cmであった。以上よりTAPの成功率は100%であるが,TVPの成功率は約80%であることが解った。

左室拡張機能の指標とされるA/E,DT,DT/√<RR>,DTから算出した左室stiffness(Klv)の4項目を算出し,ペーシング前後に記録した平均動脈圧(MAP)の比(後値/前値)%MAPとの相関関係を調べた。結果を以下に記述する。1 39名中31名でTVPが成功した。成功率79%,平均閾値(mA)は22.7±6.5(mean±SD)であった。3 %MAPはDT(r=0.704),DT/√<RR>(r=0.784)と強い負の相関関係を示した。4 %MAPはA/Eと有意な相関を認めなかった。以上よりKlvが小さくDT/√<RR>が大きい患者ほどTVP後にMAPが大きく減少することが解った。
非肥満若年成人の閉塞性睡眠時無呼吸における上気道虚脱の関与と新規治療法の開発

久留米大学病院睡眠外来を受診し、かつ顔面骨格に異常なく、OSAに影響を及ぼす他疾患・薬物等投与が無く、PSG検査を施行した方あるいは受ける方を被験者として登録し、咽頭部dynamicMRI撮影を用いて“咽頭壁の緩み“の定量化と無呼吸・低呼吸指数(AHI)との相関およびAHIに対する舌骨筋群への周期的電気刺激療法によるリハビリテーションの効果を検証する。