hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異方性分子の凝集構造に依存する有機半導体の電荷輸送機構の解明

我々は有機半導体の電荷輸送を、秩序パラメータによってエネルギーのディスオーダーが制御されると考え、その関係を示すモデルを構築した。これを検証するため幾つかの有機半導体分子に対し、量子化学計算を用いて双極子モーメント・電子分極率・再配置エネルギー、トランスファー積分を導出し、マーカス式のホッピング伝導で、ガウス型の局在準位の元、シミュレーション行い、実際に我々のモデルで電荷輸送が説明されることを示した。この効果は有機トランジスタの絶縁体との界面でのチャネルの電荷輸送機構も明らかにした。本モデルにより有機半導体の電荷輸送と秩序性を明らかにし、有機半導体の分子設計の指針として有用であることを示した。我々はBTBT、ターフェニル、ターチオフェン、アセン骨格のものや、さらにその骨格に対してチオフェンやフェニル基が単結合した骨格の誘導体の中で、幾つかの代表的な、棒状分子の双極子モーメント・電子分極率・再配置エネルギー、トランスファー積分を求めた。中でも、骨格が同じであっても、異なる置換基を有する分子は双極子モーメントの違いが現れるが、これにより、前年に我々が構築した双極子の配向・並進秩序性に従って変わる、Gauss分布型の局在準位を示す分布幅(標準偏差)にあたるエネルギーのディスオーダーの大きさを求めた。これら分子材料の電子伝導をポーラロンのホッピング伝導と考え、マーカスの電子移動の式を採用して、2次元のモンテカルロシミュレーションを構築し、幾つかの材料について実行、移動度の挙動をTOFにより得ている実験値と比較したところ、各温度でオーダーとしては妥当な挙動を示した。また温度依存性、電場依存性共にそれぞれの温度域では実験値と妥当な一致をしており、Disorder Modelによる伝導モデルの適用性が示された。トランスファー積分の大きさは、隣接分子どうしのgeometryに依存して様々に変化するが、46Aの分子間距離では、ほぼ1数+meVのところに集中して分布する一方、再配置エネルギーが数百meV、エネルギーのディスオーダーが4080meVのものが多く、ホッピン伝導をする材料においては、トランスファー積分の分布よりも、熱活性の要因により伝導が律速されていることが分かった。デバイスシミュレーション構築の前準備として、有機トランジスタにおける絶縁膜/半導体界面で、絶縁膜からの双極子の乱れによるエネルギーのディスオーダーの寄与をオーダーパラメータを用いてモデル化した。これにより有機絶縁膜と有機半導体の界面で電子伝導の影響について、双極子の乱れの影響を明らかにした。これまで、分子軌道法における第一原理密度汎関数計算に基づき、Phenylnaphthalene、Terthiophene, BTBT及びその誘導体について、モデル分子ごとに計算した、トランスファー積分、永久双極子、異方的な誘電率、それに伴う分極エネルギー及びエネルギーのディスオーダーを計算する手法を確立し、以上に基づく電荷輸送モデルを構築してきた。このとき、電荷輸送モデルを有機トランジスタ構造に応用して、デバイス上での電荷輸送モデルの構築を行っている。トラップなど電荷輸送における外因的なものを取り去った理想的な条件の元、ゲート絶縁膜上でのチャネルの電荷輸送は、ゲート絶縁膜中、及び界面の永久双極子モーメントによるディスオーダーに大きな影響を受ける。また分極率の、異方性によるエネルギーのディスオーダーの増大やポーラロンの形成が起こり、このことがチャネルの電荷輸送機構そのものを変化させることがわかった。絶縁膜について配向秩序パラメータを変数として、キャリア-双極子、キャリア-分子分極相互作用がチャネルの電荷輸送に分極エネルギー、及びエネルギーのディスオーダーとして影響を与えるかを定量的に見積もる計算手法を開発した。この理論計算によると、絶縁膜高分子1セグメントあたりに、1deby程度の双極子を有する場合、数十百数十meVの活性化エネルギーを、チャネルの輸送部位に付与することが分った。一方でこの効果は絶縁膜界面とチャネル分子の電荷輸送部位までの距離に指数関数的に依存しており、チャネルの有機半導体分子における輸送部位と、絶縁膜界面との距離を、アルキル鎖の長さ等、分子レベルで設計し最適化することで有機トランジスタの動作を制御することが出来ることが分った。当該年度は、まず、分子の凝集構造に注目し、並進・配向秩序性を有する構造の中での分子の双極子モーメントが、キャリアと相互作用をすることによってホッピング伝導するキャリアの局在準位の乱れ、分布を形成する機構を明らかにする理論モデルの構築に成功した。配向・並進秩序性の秩序分布関数を導入して、双極子の配向・配置のランダム性の抑制をあらわに表現、キャリアー双極子相互作用等による、静電エネルギーのN次モーメントを秩序パラメータの関数として計算・モデル化した。これによると配向秩序の形成によるディスオーダーには分子長軸に対する双極子モーメント方向の角度が小さいときには配向秩序形成につれガウス局在分布の分布幅(標準偏差)が狭まり、秩序形成につれ局在分布の乱れが低減するのに対し、magic angle =54.7度以上になり、分子長軸に対し双極子モーメントが垂直になると、配向秩序形成に対して分布幅は広くなることがわかった。

双極子モーメントが1debye程度のものでは80meV前後の分布幅を有し、配向秩序形成に対して大きくても10meV程度の低減であった。これに対し、分子長軸方向に対して並進秩序パラメータを増大させ、周期的層構造を成す場合、効果はずっと大きく、30meVまで低減することがわかった。一方密度汎関数法を用いた、量子化学計算による各モデル材料のトランスファー積分の分布、再配置エネルギー永久双極子、分極率の導出を量子化学計算を用い、B3LYP及びPW91/SAOPの手法により予定通りモデル材料に対し導出を行った。特にトランスファー積分については、隣り合う分子同士の向き合い方により0100meV前後までさまざまに変化する様子を明らかにした。今後この値をディスオーダモデルを反映させ、材料に対する電荷輸送特性予測手法への確立に向け、前進した。異方性分子の有機半導体の電荷輸送について、最終年度では、特にトランジスタ構造でのチャネル部位の内因的な電荷輸送そのものが、ゲート絶縁膜等界面からの影響により、大きく変化する機講を明らかにした。有機絶縁膜に用いる高分子材料を、1セグメントごとに分割し、各セグメントの作る双極子モーメントが高分子鎖に沿った軸周りをランダムに回転し、配向しているとしてモデルを作成した。密度汎関数計算を用いて、1セグメントごとの双極子、分極率を計算し、この双極子、及び分極が、高分子鎖に沿った配向の秩序パラメータに従った軸周りをランダム配向するとして、本研究のモデル手法を応用してモデル化し、チャネル部のキャリアの電子状態が、絶縁膜の双極子、分極によって与えられる静電ポテンシャルの影響を導出することに成功した。誘電分極が大きい材料でも、永久双極子が大きな材料においては、本モデルの効果により有機半導体の電荷輸送は、線形領域での移動度を低下させることを見出した。一方この効果はトラップサイトとしては機能せず、Vthのシフトには影響しないことを見出した。また分極はチャネル部の有機半導体の伝導がスモールポーラロンである場合、再配置エネルギーを増大させる。したがってこのような輸送機講は界面絶縁膜からの、有機半導体キャリアに対するエネルギーのディスオーダーの効果と、ポーラロンの効果の両方が機能していることを明らかにした。誘電率の低い材料であっても双極子モーメント大きい材料は有機半導体の移動度が低下する効果のあることを明らかにしたが、その一方で、この効果は絶縁膜がチャネルの電荷輸送部位に対して1nm程度以上離れていると、ディスオーダーの大きさは10分の1程度以下に下がることもあきらかにしており、分子レベルでの材料設計を考慮した有機半導体デバイスの作成する際、本効果を考慮した設計が重要になることを示した。有機半導体の電子物性研究そのものの進捗は順調だと判断している。
アジア系集団における結核治療薬による副作用と治療効果に関連する遺伝子の探索

アジア系集団における結核遺伝疫学研究ネットワークを活用し、抗結核薬による肝障害の関連遺伝子研究を行った。タイと日本でそれぞれ肝障害発症群53名,73名を含む結核患者138名,366名において、N-アセチルトランスフェラーゼ2(NAT2)変異型遺伝子をホモで持つslow acetylatorと肝障害との関連解析オッズ比はタイで8.80、日本で4.32であり統計学的に有意に高かった。また、NAT2遺伝子以外の未知の関連遺伝子を探索する為の第一段階のゲノムワイド関連解析が終了した。本研究成果から国際メタ解析と対費用効果検討を進め、NAT2遺伝子多型を含む遺伝子スクリーニング・プログラムを立案する。薬の作用と遺伝子多型等のゲノム情報を結びつける事により、特定の患者における薬剤応答性を予測する為の研究分野であるファーマコゲノミクスが進展し,個々の患者に合った薬を適切に使い分けることが可能になりつつある。理化学研究所はタイ保健省との共同研究により、抗HIV薬の副作用に関連する遺伝子の、また、東大人類遺伝学教室は日本人におけるC型肝炎の治療効果に関連する遺伝子同定の実績を持つ。本研究は、世界三大感染症の一つであり、日本国内においても未だ大きな公衆衛生上の課題である結核症に対し、ゲノムワイドな手法による結核症感受性遺伝子探索を継続すると共に、その研究基盤を活用し結核治療薬による副作用と治療効果に関連する遺伝子の探索をアジア人集団において進める。平成24年度は、基盤とする結核症感受性遺伝子探索において45歳未満でHSPEPI-MAFB遺伝子近傍遺伝子座20q12を同定し、論文[J Hum Gene 2012 ; 57(6) : 363-367]と日本人類遺伝学会シンポジウムで報告した。平行して、副作用を関連した遺伝子の為のサンプル収集を進めた。日本では、オーダーメイド医療プロジェクトに参加して結核患者の臨床データベースが確立されている複十字病院にて、重複しない252症例で同意を基に収集した。日本人類遺伝学会で検査残余検体を活用して被験者に負担がかからない様にしている進行状況と本コホート検体の初期の肝障害発症者24名と未発症者93名で、抗結核薬による人種を超えて肝障害に関連が有意差に認められるPositive Controlと考えられるNAT2遺伝子のハプロタイプ解析を試行したところ、発症者でSlow acetylatorsが16.7%(4/24)と未発症者の2.2%(2/93)と比してオッズ比9.1(95%信頼区間1.56-53.2)と有意に高く、有用な検体と考えられる事を報告した。タイでは、タイ国のチェンライ県のフィールドより薬剤副作用の報告された症例を抽出すると共に、タイ保健省の副作用サーベイランス・システムを補完的に活用して収集を進めている。本研究は、世界三大感染症の一つであり、日本国内においても未だ大きな公衆衛生上の課題である結核症に対し、ゲノムワイドな手法による結核症感受性遺伝子探索を継続すると共に、その研究基盤を活用し結核治療薬による副作用と治療効果に関連する遺伝子の探索をアジア系集団において進めている。平成25年度は、副作用を中心とした薬剤関連遺伝子検索の為に検体と臨床情報を必要数収集した。具体的には、我々の研究チームが参画してきたタイ国のチェンライ県病院と胸部疾患研究所病院より結核患者症例を109例収集した。その中の38例に対しては、詳細に薬剤血中濃度を測定している。薬剤性肝障害(DIHI: Drug-induced hepatic injury)の症例はこの2病院からの44例の他にタイ保健省が運営する副作用サーベイランス・システムに参加している10病院の倫理委員会の承認が得られ検体収集が進行している。本研究の基盤となる結核症感受性遺伝子探索やタイ人におけるヒト白血球抗原(HLA)遺伝子解析を進め、HLA遺伝子型と結核症との関連が結核菌体型毎に異なる事を米国人類遺伝学会で、タイ人におけるHLA遺伝子とハンセン氏病の関連を2013年国際ヒトゲノム会議で報告した。本研究は、世界三大感染症の一つであり、日本国内においても未だ大きな公衆衛生上の課題である結核症に対し、結核症感受性遺伝子探索とその機能解析を継続すると共に、その研究基盤を活用し結核治療薬による副作用と治療効果に関連する遺伝子の探索をアジア系集団において進めている。抗結核薬による肝障害の関連遺伝子の候補としてNAT2多型でのタイの結果を日本人類遺伝学会第59回総会で、日本の結果を日本結核病学会で報告し、その内容を論文投稿した。

具体的には、タイにおいて、イソニコチン酸ヒドラジド(INH)を含む抗結核薬治療をした結核患者187名(肝障害の発症群53名との非発症群134名)で検討した。日本においても、複十字病院の結核患者366名(肝障害の発症群73名と非発症群293名)でNAT2多型を比較した。タイで、変異型遺伝子をホモで持つslowacetylator(SA)、ヘテロで持つintermediate acetylator(IA)、持たないrapid acetylator(RA)の頻度が肝障害発症群でそれぞれ66.0%、28.3%、5.7%であった。非発症群では29.1%、59.0%、11.9%で、SAと肝障害との関連解析でオッズ比が4.74(95%信頼区間2.40-9.35, p=5.31*10-6)であった。日本では、SAの頻度が肝障害発症群で17.8%(13/73)、非発症群で4.8%(14/293)で、関連解析のオッズ比は4.32(95%信頼区間1.93-9.66, p=5.56*10-5)であった。今後、異なるSAの頻度とオッズ比等の関連性のデータを基に政策的に遺伝子スクリーニングの対費用効果をアジアで比較検討する前向き研究が望まれる。ゲノムワイド関連解析も活用しNAT2で説明できない要因の探索、血中濃度測定を平行実施してRAの治療効果に与える影響も含めての詳細な検討が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。人類遺伝学26年度が最終年度であるため、記入しない。これまで作成してきた研究基盤を活用しているので、研究進行がスムースである。日本では、(公財)結核予防会複十字病院と(独)理化学研究所横浜研究所の研究倫理委員会の承認後、東京大学倫理委員会で2011年3月10日承認済み。タイ側の倫理委員会を2012年10月19日に通過後、タイ側のサンプルの使用を東京大学のプロトコールに追加した軽微な変更として2013年2月4日に通過している。更に、血液検体の国際的な移動が問題とならない様に、Material Transfer Agreement(MTA)を結び、Biosafety、出入国上の正規の手続きを踏み日本への検体移動を進めており、国際共同研究でしばしば見られる研究進行が計画通り進まないリスクはない。これまで作成してきた研究基盤を活用し、国際共同研究でしばしば見られる研究進行が計画通り進まないリスクは少ない。昨年度報告した様に、複十字病院、(独)理化学研究所横浜研究所の研究倫理委員会、東京大学倫理委員会、タイ側倫理委員会の全て承認が得られて進めている。薬剤性肝障害(DIHI)の症例収集が困難で若干遅れていた点は、タイ保健省薬剤副作用サーベイランスに報告されている症例からの抽出で補完される見通しである。イソニアジド(INH: isoniazid)、リファンピシン(RFP:refampicin)、ピラジナミド(PZA:pyrazinamide)の抗結核薬主要3剤が上位を占め、エタンブトール(EB: ethambutol)やこの4剤の合剤を含めると2001年1月1日よりの10年間で報告されている3.937例の薬剤関連肝障害の内、2,822例(71.7%)を占めている。
含希土マグネシウム合金スクラップからの希土類の回収

含希土マグネシウム合金からの希土類元素の分離回収について検討を加えた。Mg-Zn-Y-Zr系合金を真空蒸留してマグネシウムと亜鉛を蒸発させ、イットリウムを残渣に濃縮させた。この残渣から酸浸出と溶媒抽出によりイットリウムを回収した。本研究は、希土類を含んだマグネシウム合金スクラップからの希土類の回収に関する指針を示すものである。マグネシウム合金の高強度化と耐熱性の向上を目的として、希土類を含んだマグネシウム合金が数多く開発されている。これらの合金は、輸送機器用材料として多量に使用されることが期待されているものの、そのリサイクル技術は、いまだ確立されていない。本研究では、含希土マグネシウム合金を真空蒸留によってマグネシウムと希土類に分離し、その真空蒸留残さから希土類を分離・回収することを目的に研究を行うものである。すなわち本研究では、含希土マグネシウム合金を真空蒸留すると、蒸気圧の高いマグネシウム(または、マグネシウム+亜鉛)と蒸気圧の低い希土類(+不純物)に分離できることを利用し、含希土マグネシウム合金スクラップを真空蒸留し、その真空蒸留残さから、酸浸出と溶媒抽出及び沈殿分離法によって、希土類を分離・回収することを目的に研究を行った。平成19年度には、Mg-Zn-Y系及びMg-Zn-Y-Zr系の合金について検討を加え、真空蒸留によってこれら合金からYを残さに濃縮できることを見出した。ここで真空蒸留の凝縮物は、マグネシウム合金の原料としてそのまま利用できることが分かった。一方、真空蒸留の残さを酸浸出することにより、Mg-Zn-Y-Zr系の合金ではZrを2次残渣として分離し、MgとZnとYのほぼ全てを溶解させることができた。さらに、この溶液にPC-88Aを用いた溶媒抽出を適応することにより、Yを分離することができた。また、MgとZnとYが溶解した溶液にシュウ酸を添加することにより、Yをシュウ酸塩として選択的に沈殿させることができた。これらの結果は、含希土マグネシウム合金のリサイクルと希土類の回収についての指針を示すものである。熊大マグネシウム合金に代表される希土類を含んだ高強度マグネシウム合金が数多く開発され、それらの合金は今後多量に使用されることが期待されている。しかしながら、そのリサイクル技術は、いまだ確立されていない。本研究では、含希土マグネシウム合金スクラップを真空蒸留し、その真空蒸留残さから酸浸出と溶媒抽出及び沈殿分離によって、希土類を分離・回収することを目的に研究を行った。Mg-Zn-Y系及びMg-Zn-Y-Zr系の合金について検討を加えた結果、真空蒸留によってこれらの合金からYを残さに濃縮できることを見出した。この溶液にPC-88Aを用いた溶媒抽出を適応することにより、Yを分離することができた。さらに、Mg-Zn-Y-Nd系の合金についても、同様の処理で希土類の分離・回収が可能なことを見出した。これらの研究結果は、含希土マグネシウム合金のリサイクルと希土類の回収についての指針を示すものである。
HGFを用いた炎症性腸疾患に対する粘膜再生療法の試み

【背景と目的】肝細胞増殖因子(hepatocyte growth factor ; HGF)は、消化管粘膜上皮細胞をはじめ多くの組織の再生因子あるいは修復因子であり、炎症性腸疾患の粘膜修復に関わる重要な増殖因子であると考えられる。HGFは、非活性型のpro-HGFとして分泌され、HGF activator(HGFA)により活性型に転換される。また、HGF activator inhibitor(HAI)-1は、HGFAのリザーバーとして機能することが報告されている。本研究では、まず傷害胃粘膜を用いて、HGF発現とその活性化、HGFAおよびHAI-1の発現動態を検討し、さらに炎症性腸疾患モデルマウスに対する遺伝子組み換えヒトHGFの効果を検討した。【方法】ニホンザルの胃内にカテーテルで塩酸を注入し、胃粘膜障害を誘導した後、(1)HGFの発現、(2)活性型HGF蛋白濃度、(3)HGFAおよびHAI-1の発現、(4)HGF受容体c-Metの発現、を検討した。さらに、(5)硫酸デキストラン(DSS)誘発腸炎マウスに対するHGFの効果を検討した。【結果】(1)(a)正常胃粘膜にHGF mRNA発現は認めず、胃粘膜障害後に一過性にHGF mRNA発現が誘導され、HGFの発現を傷害胃粘膜の線維芽細胞に認めた。(b)pro-HGFは正常胃粘膜に存在し、胃粘膜傷害によって有意な増加と活性型HGFへの変換が誘導された。(2)胃粘膜組織中の活性型HGF濃度は胃粘膜傷害誘導6時間後から上昇し、48時間後も持続上昇した。(3)HGF mRNAの発現を肝組織で認め、胃粘膜障害誘導による影響はなかった。また、HAI-1の発現は胃粘膜組織で認め、胃粘膜傷害12時間後に減弱した。(4)正常および傷害胃粘膜のc-Met発現に差はなかった。(5)腸炎モデルマウスでは、HGF群では対照群に比して有意に体重減少が軽度で、大腸全長の短縮率も有意に軽度であった。また、HGF群は著しい粘膜上皮の再生を認めた。【結語】HGFによる消化管粘膜傷害の修復には、HAI-1やc-Metよりも、HGFの産生および活性化が関与していることが示唆された。また、腸炎モデルマウスに対する遺伝子組み換えヒトHGFの効果が示された。これらのことから、遺伝子組み換えヒトHGFは炎症性腸疾患の腸粘膜修復機序を介したHGFの治療薬としての応用が期待できる。HGFは腸管粘膜上皮の再生に関与することが知られている。我々は潰瘍性大腸炎モデルラットを用いて、HGF投与が腸管粘膜再生に有効であるかを検討した。まず、潰瘍性大腸炎のラットモデルとしてdextran sulfatesodium(DSS)を経直腸的に投与したDSS腸炎モデルを作製した。このモデルでは直腸より連続的にびらんが形成される。HGFは組み換え型ヒトHGF(200μg/day)を腹腔内に浸透圧ポンプを用いて持続的に投与した。HGFの投与により、ラット血清中のHGF濃度は上昇し、腸管粘膜のc-Metのリン酸化も確認された。HGF投与群のラットの体重は238.1±31.0gとHGF非投与群の259.0±26.0gに比べ有意に増加しており、また肉眼的にも大腸粘膜上のびらん面積も28%減少し、さらに腸管の短縮も軽度であった(HGF群:20.0±1.92vs.コントロール群:17.4+2.3cm)。組織学的検索においても腸管上皮の再生はHGF投与群において著明に促進されていた。一方、多臓器への影響としては肝臓、腎臓に対してHGFの投与は影響を及ぼさなかったが、脾臓の臓器重量はHGF投与群において軽度減少していた。これらの結果より、HGF投与によりDSS腸炎モデルの粘膜再生が促進されることが確認され、HGFは潰瘍性大腸炎患者における粘膜再生療法に有用である可能性が示唆された。

(b)pro-HGFは正常胃粘膜に存在し、胃粘膜傷害によって有意な増加と活性型HGFへの変換が誘導された。(2)胃粘膜組織中の活性型HGF濃度は胃粘膜傷害誘導6時間後から上昇し、48時間後も持続上昇した。(3)HGF mRNAの発現を肝組織で認め、胃粘膜障害誘導による影響はなかった。また、HAI-1の発現は胃粘膜組織で認め、胃粘膜傷害12時間後に減弱した。(4)正常および傷害胃粘膜のc-Met発現に差はなかった。(5)腸炎モデルマウスでは、HGF群では対照群に比して有意に体重減少が軽度で、大腸全長の短縮率も有意に軽度であった。また、HGF群は著しい粘膜上皮の再生を認めた。【結語】HGFによる消化管粘膜傷害の修復には、HAI-1やc-Metよりも、HGFの産生および活性化が関与していることが示唆された。また、腸炎モデルマウスに対する遺伝子組み換えヒトHGFの効果が示された。これらのことから、遺伝子組み換えヒトHGFは炎症性腸疾患の腸粘膜修復機序を介したHGFの治療薬としての応用が期待できる。
看護基礎教育の政策教育プログラム開発研究ーコンピテンシー明確化と教育内容の検討ー

本研究は、看護基礎教育における政策コンピテンシーを明確にし、教育プログラムを開発することを目的としており、2018年度は政策教育のコンピテンシーを明らかにする研究を行った。政策教育のコンピテンシーを抽出するために現在政策に精通している者を研究対象とし、看護政策に関係している政治、行政、団体として起業した者15名の選定を行った。面接調査を研究代表者および分担者全員で行うこととしたので、インタビューガイドを作成して聞き取るべき内容確認を行った後、面接調査を行った。面接調査は先方の都合に配慮したことから、約2か月を要した。インタビューの内容はICレコーダーで記録し、逐語録を作成して分析を行った。インタビュー内容の大枠の整理ができた時点で、12月に開催された日本看護科学学会の交流集会において、政策教育に求められる能力や教育方法について研究者4名が発表し、参加者との意見交換を行った。ここでは政策教育をどのように基礎教育カリキュラムの中で教えていくべきかなど積極的な議論が行われた。その後、逐語録から、看護基礎教育で学習すべき能力は何か、政策過程で必要な能力は何かについて共通した分析シートを作成した後、研究者全員でコンピテンシーの抽出を行い、研究者間の整合性を測った。これをもとに抽出されたコンピテンシーの構造的な整理を行い、2019年度の実態調査につなげるための内容をまとめているところである。なお、研究代表者が所属する機関で倫理審査を受け、8月7日に承認されている。研究実施計画に記載した国内の面接調査については、予定通りに終了し、逐語録の分析も研究者全員で2日間の合宿を行い、詰めた議論を行った。その結果、抽出されたコンピテンシーの分類を行い構造的な整理は大筋終了した。今後は用語の適切性など更なる検討が必要な状況である。2018年度の成果をもとに、2019年度は、6月に実態調査票を作成し、看護教育機関に調査を行う。その調査対象の選定や調査方法を検討した後、9月に実態調査を実施する計画である。11月には調査結果の概要をまとめ、12月の日本看護科学学会において調査結果の概要を発表するとともに、看護教育関係者と意見交換を行う予定である。また、9月には政策教育が先行している米国を訪問し、本研究班で整理した政策コンピテンシーの妥当性や、看護基礎教育においてどのような教育内容となっているのかについて、実態調査を行う計画である。これらの結果をもとに、看護基礎教育においてどのような形態、内容、方法で政策教育を行うのかについて、研究者全員で検討し、プログラム案を作成する予定である。

2018年度に海外実態調査を行う可能性があったことから、担当する研究分担者に海外旅費等を分担したが、2019年度にこの調査を行うこととしたために生じたこと、また、国内の面接調査の旅費が想定したよりも少額であったことから生じたのもである。
ドイツにおける職業訓練のデュアルシステムの危機論と職業訓練財政の研究

本研究では、1990年代以降のデュアルシステムの動揺の主たる要因が、企業デュアルシステムからの撤退傾向にあると考え、その実態と今後の方向について検討した。分析は主に、1991年、1995年及び1997年に行われた連邦職業教育研究所の大規模な実態調査報告、および同研究所での聞き取り調査に基づいて行った。その結果は以下の通りである。1.企業がデュアルシステムにおいて負担するコストは、訓練生の生産的活動を考慮するとさほど大きいものではなく、これが企業の撤退の唯一最大の要因とはいえないことである。2.とはいえ、世界的な競争に巻き込まれている製造業大企業での状況は厳しく、この部分でのコストパフォーマンスの悪化は、デュアルシステムからの企業の撤退を加速させていることが明らかになっている。3.しかし、実は製造業こそがこれまでデュアルシステムの中心的役割を果たしてきた部分であることを考慮すると、このことがデュアルシステム全体の構造改革の必要性を強く世論に意識させていることである。4.そこで現在、デュアルシステム維持をめざす政府および労使団体は企業に対し、デュアルシステムによる労働力養成が、長期的に考えた場合コスト的にも有利であることを強調している。5.さらに政府は企業のデュアルシステムに対するインセンティブを高めるために、職業訓練に対する税制上の優遇、職業学校授業の短縮とこれによる訓練生の企業での生産的活動時間の増大、企業訓練に対する規制の緩和等、職業訓練における「企業化」の方向を打ち出している。1.わが国で入手可能である、ドイツの職業教育・訓練関係の専門雑誌(Zeitshrift fur Berufs-und Wirtschaf tspadagogik等)の職業訓練財政関連の論文をすべて抽出し、その論調の変化を検討した結果、91年頃を境にデュアルシステムの危機が職業訓練財政との関係で論じられるようになっていることが明らかとなった。2.ボンの連邦職業研究所(Bundesinstitut fur Berufsbidung)の職業訓練財政問題を扱っている、職業教育社会科学・経済的基礎部門(Abteilung Sozialwissenschaftliche und okonomische Grundlagen der Berufsbildung)の部長であるFolkmar Kath氏を訪問し、種々聞き取り調査を行った結果、デュアルシステムの危機の最大の理由は、訓練財政、とりわけ各企業におけるそれにあるのではないと考えていること、さらに旧東ドイツ地域における国家財政(連邦及び州政府による財政支出)の増大傾向への危惧の方が深刻であること、しかしこれも一時的なものであると考えていること等が明らかになった。併せて、連邦職業教育研究所が現在企画している職業訓練財政に関する調査の概要の説明を受けた。3.当初予定した労働組合(DGB)のこの問題に対する態度を検討するのに不可欠な資料である、Gewerkschaftliche Bildungsplitik誌のバックナンバーの日本での入手は困難となったので、ドイツへ出張の際に、わが国に欠落している巻の収集をゲッティンゲン大学図書館で行い、来年度の検討の基礎を整えた。本研究の目的は、1980年代末からのデュアルシステムにおける職業訓練の危機論議を、職業訓練財政の視点から分析し、デュアルシステムの今後の動向を予測すると同時に、危機論議の中で現れたデュアルシステムの公共性についての現下の問題状況を析出することであった。本年度は昨年度のドイツでの現地調査を含めて収集してきた職業訓練財政に関する文献・資料を整理分析しつつ、同時にいくつかの研究会において研究成果を発表し、わが国における職業教育・訓練の研究者と意見交換を行ってきた。この間の研究を通じて得られた知見は以下の通りである。1.この間の企業のデュアルシステムからの撤退傾向の要因とされている、企業による訓練コストの負担は、業種や企業規模による差はあるものの、全体としては訓練生の生産活動や、長期的な雇用政策から見て引き続き一面的に企業側からは否定的に評価されているわけではない。2.しかし、世界的な競争に直面している製造業の企業、特に大企業は、コスト削減に迫られており、短期収支の重視政策からデュアルシステムからの撤退傾向を示している。3.そして、実は製造業における職業訓練がデュアルシステムの中心的存在であったことから、このことがデュアルシステム全体の危機として認識され議論を引き起こしていること。

4.とはいえ、現在デュアルシステムに代わる新たな訓練システムはなく、このために政府はその維持のため各種の規制緩和を行い、企業のデュアルシステムに対するインセンティブを高める政策を取っている。5.しかし、このことはデュアルシステムの持つ公共的性格の変質に至る危険性を孕んでいる。
漢字文化圏における映画製作の交流史--日中韓三国を越境する映画に関する研究

平成17年度に申請者は、計画通りに映画雑誌などの文字資料の調査や映画フィルムの発掘調査に力を入れながら、映画作品のより精緻な作品分析(テクスト分析と歴史的分析)を行ってきた。まず、前年度に発掘・収集した史実の解明に繋がる貴重な一次文字資料に基づき、六月に九州工業大学で行なわれた日本映像学会第31回全国大会で、1940年代の在米中国系住民の映画製作実態について、「在米中国系移民の映画製作に関する考察--『大観影片公司』を中心に」を題に発表した。その発表概要は日本映像学会第31回大会の概要集に掲載されている。さらに、「華僑からチャイニーズ・アメリカンへ--太平洋戦争前後のアメリカにおける中国系移民の映画製作とその帰属意識の変容」という題でまとめた論文が、日本映像学会の学会誌『映像学』No.75に掲載された。海外の研究者と積極的に意見交換を図るため、北京の『電影芸術』に、「六十年代港日合拍電影『香港三部曲』的歴史性解読」と題する60年代の香港・日本合作映画に関する論文を投稿し、掲載された。そして香港電影資料館のニューズレターに、香港で長年映画撮影を携えた日本人カメラマンを紹介する拙文が掲載された。これまでの二年間の研究成果を踏まえた上で再度熟考し、博士論文を執筆し、提出した。よって今年度で二年に渡る研究プロジェクトを完成し、京都大学の博士号を取得した。平成16年度に申請者は計画通りに映画雑誌などの文字資料の調査や映画フィルムの発掘調査に力を入れてきた。早稲田大学演劇博物館や香港電影資料館へ何回も足を運び、史実の解明に繋がる貴重な一次文字資料の発掘・収集を行った。そこで収集した資料や映画作品に対してテクスト分析と歴史的分析の統合を行い、「トーキー移行期の中国語映画における言語と国民統合の問題--広東語映画の製作と『国防映画』をめぐって」という題でまとめた論文が、日本映像学会の学会誌『映像学』No.73に掲載された。1940年代の在米中国系住民の映画製作実態について調べるために、カリフォーニア大学ロサンゼルス分校の映画学科などにも調査してきた。そこで調べた資料を取りまとめて次号の学会誌に投稿する予定である。個人的調査と並行して、日本国内外の学会や研究会などにも積極的に参加し、研究の成果を発表しながら、各国の研究者と幅広く情報交換してきた。五月にマカオ科技大学で「跨越辺境的影像--中日電影文化交流略史」を題に発表し、その発表概要は下記のウェブ・サイトに公開されている。http://www.must.edu.mo/info/news.asp?id=42726780。六月に東京工芸大学で行なわれた日本映像学会第30回全国大会で「中国映画から香港映画へ--東アジアにおける映画製作の交流と香港映画の形成」を題に発表した。その発表概要は日本映像学会第30回大会の概要集に掲載されている。11月に福岡で行なわれた国民文化祭の一環としての、日本と香港の映画交流を記念するイベントに協力し、パンフレットに載せる「戦後の香港=日本映画交流史」の作成に協力した。その他に中国語の論文や報告として、中国大陸と香港側の学術誌、著書そして映画資料館のニュースレターに掲載されたあるいは掲載される予定のあるものが数本ある。
上咽頭癌におけるEBVの局在とPCR法を用いた早期診断に関する研究

上咽頭癌患者リンパ節転移症例においてEpstein-Barr virus(EVB)のDNAがin situ hybridizationを用いて検出された。EBV-DNAは新生物細胞の核に検出されたが、正常リンパ組織の細胞核には確認されなかった。新生物細胞におけるEBV-DNAの存在はin situ hybridizationと免疫組織化学の2重標識法を用いていることから、かなり確証の高いものと考えられる。上咽頭癌のリンパ節転移部からの悪性上皮細胞におけるEBV-DNAの存在の直接的証明は本研究により明らかにされたと言えよう。本研究はまた、日本における上咽頭癌もEpstein-Barrウイルスと密接に関連していることをより明らかにし、さらには初発部位不明の頚部リンパ節転移組織からEVB-DNAを証明する可能性を実証し、上咽頭癌の早期診断への一助となると思われた。
心の教育のための教師トレーニングプログラムの開発

心の教育を実践するための児童・生徒への心理学的応答を訓練する理論とプログラムを仮構成し試行訓練を繰り返した。その訓練を受けた一人の教師と研究チームで、学級内で生じるいじめ、引き籠り、その他の神経症的反応に対し教師が臨床的視点の枠組みを持って対応する「学級集団心理療法」をデザインし、同一クラスにおいて小56年の2年間にわたって継続的に実施観察した。それにより、児童の学級に潜在する否定的感情の発見と処理のメカニズムおよびいじめ力動としてのスケープゴートの発生と解消の過程を描き出すことができ、教師による学級集団心理療法的学級運営の基本原理を見出すことができた。同時に困難な問題もいくつか同定された。それは、児童の問題行動の観察、予測、力動理解は、サポートチームによる同時並行指導によって教師が十分できるようになるが、それを教育的介入に移す所で教師に多大なストレスがかかること、そのストレスは他の教師の理解を得ること、児童との対話能力及び父兄との連携において児童を叱ることの困難さによるものが大きいと分析された。その事例研究結果を、一般的傾向として確認するため、教師の対人ストレス実態調査を行った。その結果からも、教師のストレス負荷は同僚教師との間に最も高くなる結果となり、事例研究の分析を支持するものであった。これらの研究成果を基礎に、先に仮構成した教師の心理教育マニュアルを教師の児童・生徒との間の対話能力の訓練に絞って最終整備し、体系的な心理教育プログラム「教育的対話力:応答構成法による挑戦」にまとめた。調査資料からは、上司とのストレス場面と養育者とのストレス場面の特徴的力動を分析した。「教育的対話力」の訓練法をさらに精錬していくことと上司及び同僚教師の対人力動、組織力学を考慮したストレス・マネージメントうや養育者との連携を図る心理教育プログラムを構成することが、次の課題である。1.教師の対人ストレスに関する実態基礎調査の実施:教師がどのような対人場面でストレスと感じ、その時、教師は何を考え、感じ、どのような対処方法を講じているかについて、小学校、中学校、高等学校、養護学校教師に対するアンケート調査を実施した。調査に対する警戒心も強く、現段階での回収資料数は、254部。ストレスを感じる対象の第1選択の内訳は、生徒;22.4%、同僚;34.3%、上司;12.2%、養育者;17.7%、複数回答等;13.4%であった。これらの記述データーの内容分析を心理力動的に行う作業を進め、日本心理学会において発表検討の上、論文刊行の予定。2.教師応答構成法の基本枠組みの設定、試行、分析の実施:カウンセラー訓練法としての応答構成法(小谷1981)を応用した教師の対人対処能力向上のための訓練法を構成、体系化するために、仮構成素材による応答構成トライアル訓練を実施した。これによって、基本的にカウンセラー訓練の技法と訓練構造が有効に応用できることが確かめられたので、上記教師のストレス体験エピソードの基礎データーの分析と、教師による「心の教育」に必要な対他対自的人格機能を統合する機能的理論の構成を基礎にして、教師のための対人応答構成法の訓練体系をデザインする作業に進んでいる。3.学級集団精神療法の技法構成と実践研究:学級担任教師に毎回の監督指導をすることによって小学校5年生を対象とした学級集団精神療法を1年間実施し、技法構成と効果を検討した。児童の否定的感情(攻撃生、敵意)の表現学習が、学級内のストレスを有効に低下させること、いじめの発見、解消指導の効果があることを見出し、有効な学級崩壊の予防手法のひとつと評価した。日本集団精神療法学会発表における検討をもとに、論文刊行の予定。

その訓練を受けた一人の教師と研究チームで、学級内で生ずるいじめ、引き蘢り、その他の神経症的反応に対し教師が臨床的視点の枠組みを持って対応する「学級集団心理療法」をデザインし、同一クラスにおいて小56年の2年間にわたって継続的に実施観察した。それにより、児童の学級に潜在する否定的感情の発見と処理のメカニズムおよびいじめ力動としてのスケープゴートの発生と解消の過程を描き出すことができ、教師による学級集団心理療法的学級運営の基本原理を見い出すことができた。同時に困難な問題もいくつか同定された。それは、児童の問題行動の観察、予測、力動理解は、サポートチームによる同時並行指導によって教師が十分できるようになるが、それを教育的介入に移す所で教師に多大なストレスがかかること、そのストレスは他の教師の理解を得ること、児童との対話能力及び父兄との連携において児童を叱ることの困難さによるものが大きいと分析された。その事例研究結果を、一般的傾向として確認するため、教師の対人ストレス実態調査を行なった。その結果も、教師のストレス負荷は同僚教師との間に最も高くなる結果となり、事例研究の分析を指示するものであった。これらの研究成果を基礎に、先に仮構成した教師の心理教育マニュアルを教師の児童・生徒との間の対話能力の訓練に絞って最終整備し、体系的な心理教育プログラム「教育的対話力:応答構成法による挑戦」にまとめた。調査資料からは、上司とのストレス場面と養育者とのストレス場面の特徴的力動を分析した。「教育的対話力」の訓練法をさらに精錬していくことと上司及び同僚教師の対人力動、組織力学を考慮したストレス・マネージメントや養育者との連携を図る心理教育プログラムを構成することが、次の課題である。
プーシキン散文における文体の「軽さ」と機能動詞との相関について

ロシア語動詞иметьを含む幾つかの機能動詞が、十九世紀初頭の言語上の変革期に重要な役割を果たした詩人プーシキンの言語に見られることについては、西欧言語の影響を含む近代ロシア語の成立過程を分析する上で着目するべきであると考えられる。プーシキン散文に見られる機能動詞を伴う構文の中では、その動詞にかかわる動作名詞が「質問」「合図」「影響」など動作や物事の状況を示している例が見られる。これらの文においては、「質問する」「合図する」「影響する」といった一語の動詞が選択されていないことで文体上の様々な効果があり、その中の顕著な一つとして、文の印象を西欧風にするという効果がある。機能動詞とこれらの名詞のコロケーションは、ドイツ語やフランス語を連想させる文型なのである。例えばиметьвлияниеという表現について分析すると、名詞влияниеは、動詞оказать「与える」とのコロケーションの方がиметь「持つ」を用いるより標準的である。また、使用頻度の高い動詞влиять/повлиять「影響する」が選択される可能性もあったはずである。しかしвлияние「影響」はフランス語iRfluenceからの借用訳であること、フランス語にもavoir beaucoup d' influenceといった表現があることから、иметьвлияниеという表現の選択が西欧言語の影響を受けた結果であると推測できる。プーシキン文体に見られる「軽さ」に関して言えば、これらの機能動詞の多用もまたその表現の一手段であった可能性がある。ただし、それのみをもって西欧言語の直接的な影響の結果であるとまでは言えず、「軽い」ことの要因は、主語設定の意外性、語のコロケーションの意外性、動詞の使用頻度のいわば非常識な高さ、散文に見られる韻律性など、他にもまた求めるべきであると考えられる。
世界の都市における低層高密度住居群の評価と再生に関する研究

国の内外を問わず,都市における低層高密度住居群は,人口増加に伴う土地の有効利用,良好な都市環境の獲得などを背景として,消失する傾向にある.その中には,伝統的で豊かな空間も多く含まれ,また,衛生や防災等の大問題を有しつつも,コミュニティとしての評価は高いものもある.本研究では,都市の居住環境の再生という観点から,低層高密度住居群の空間構成を再評価すべきであるという認識に基づき,世界の都市にみられる様々な低層高密度住居群の抽出と調査を行い,空間データベースの作成と空間構成の類型化を行うことを目的とする。本年度は、研究実績の概要は以下の通りである1.世界における低層高密度住居群の抽出と分析対象地域の選定1)昨年度の引き続き、分析対象とする低層高密度住居群の定義と密度指標を再確認した。2)昨年度の引き続き、文献や過去の都市調査事例を収集し、世界における低層高密度住居群を整理した。3)今年度の代表的な事例として、韓国ソウル・北村地区の韓屋群を選定した。2.現地における資料収集と実測調査1)韓国ソウル市の研究機関(建築研究所)において、韓国ソウル・北村地区についてのGIS(地理情報システム)データ、詳細な地図、文献についての情報収集を行った。また、専門家へのインタビューを行い、この地区の形成過程についての調査を実施した。2)韓国ソウル・北村地区の韓屋群を対象として、外部空間及び内部空間の実測調査を実施した。3.空間データベースの作成と空間構成の分析1)韓国ソウル・北村地区の韓屋群について、既存のGIS(地理情報システム)データと実測調査データに基づいて、独自の空間データベースを作成した。2)マダンを中心とした空隙に着目し、韓屋とその集合体の空間構成について、定量的な分析を行った。本年度は、研究実績の概要は以下の通りである1.世界における低層高密度住居群の網羅的抽出と分析対象地域の選定1)分析対象とする低層高密度住居群の定義を明確化し、必要される密度指標を整理した。2)文献や過去の都市調査事例を収集し、世界における低層高密度住居群を網羅的に整理した。3)代表的な事例として、スペイン・バルセロナの旧市街地を選定した。2.現地における資料収集と実測調査1)スペイン・バルセロナの行政機関において、GIS(地理情報システム)データ、詳細な地図についての情報収集を行った。2)低層高密度住居群のエリアの一部を対象として、外部空間及び内部空間の実測調査を実施した。3.空間データベースの作成と空間構成の分析1)スペイン・バルセロナの低層高密度住居群について、既存のGIS(地理情報システム)データと実測調査データに基づいて、独自の空間データベースを作成した。2)光庭、街路などの空隙の規模に着目して解析手法を提案し、スペイン・バルセロナの低層高密度住居群の空間構成を明らかにした。
3Dプリンティング技術と摩擦撹拌処理を用いた耐酸化高強度W皮膜形成手法の開発

本研究では、事故耐性の高いプラズマ対向材として不動態膜形成による耐酸化機能を付与された高強度W皮膜を開発することを最終目標として、摩擦撹拌処理(FSP)による皮膜強化と3Dプリンティング技術によるW合金成膜を併用した皮膜形成を試みる。FSP処理による皮膜強化および不動態膜形成の探求においては、FSPによる粉末混入効果をっ検証すべく、プラズマ真空溶射(VPS)法によって製作された1mm厚さW皮膜に対して不動態膜形成を期待できるCrN、TaNおよびAl2O3を、放電加工によって作成した幅0.25mmの溝に装填し、FSPツールによる撹拌処理を実施した。3Dプリンティング技術によるW合金皮膜形成の探求においては、粉末床溶融結合(SLM)法の条件の最適化を進めた。レーザ光源出力を昨年度の100Wから700Wに変更することで緻密化は進んだが基盤材との反応性が高くなったことから、基盤近傍では照射エネルギーを小さくし、基材から離れるにつれ段階的に照射エネルギーを大きくすることで、基板直上では反応層の小さなポーラス構造、離れるにしたがって密度の高くなるタングステン円柱構造を試作した。皮膜健全性の非破壊評価法の開発においては、人工欠陥を界面に製作することを目的として、基板上に直径が0.1,0.5,2.0,5.0mm、厚さ0.01mmのタングステン円柱パターンをSLM法で作製し、これにVPS法により0.5mmのW皮膜を製作した上で、FSPにより撹拌処理を施した。これに対して超音波顕微鏡によるパターン検出の可否を評価したところ、50MHzプローブにより0.5mm以下の反射波のみを抽出することで検出可能であることを確認した。熱負荷試験にむけた試験体熱応力解析においては過去に実施した試験体について再解析を実施したところ、最大想定温度に飽和するまで一定の熱負荷サイクル数が必要であることが明らかになった。3Dプリンティング技術によるW合金皮膜形成の探求においては、照射エネルギーを大きくすることで緻密化することが示せたが、界面反応層を最小限にするためには照射エネルギーを小さくする必要があり、その条件では必然的にポーラス構造を形成することが明らかになった。この界面近傍のポーラス構造はFSP処理により解消・強化できることが期待できるが、今後の検証が必要である。界面反応層の抑制には低温で溶射する必要があることから、W初層形成において、プラズマ溶射装置を用い、径の小さいノズルを利用することで低温高速フレーム状態とすることで、反応層を形成しないタングステンの成膜が大気中で可能か試みた。その結果、温度はタングステンの融点以下に保持出来ていたが、得られた皮膜は基材との密着性が弱く、成膜直後の冷却過程で剥離が生じた。XRD分析結果では酸化物ピークがほとんど検出されなかったことからタングステン粒子の飛行中の酸化抑制には成功していたことが明らかになった。今後、低温状態を維持しつつ、粒子速度の高速化を図ることで密着性向上を図る。FSP処理による皮膜強化および不動態膜形成の探求においては、不動態膜形成が期待できる粉末の混入自体は可能な見通しを得たが、断面組織観察による詳細な評価が未実施であり、今後早急にすすめていく必要がある。熱負荷・ICE試験と有限要素解析による皮膜の耐負荷性能の探求においては、CE試験装置には、水蒸気との接触時におけるW合金皮膜成形による酸化抑制効果を確認する為の放出ガス分析装置を導入することが出来た。また有限要素解析においては、熱負荷試験の設計指針を決める解析結果を得ることが出来た。皮膜健全性の非破壊評価法の開発においては、人工欠陥を界面に導入したFSP強化VPS-W皮膜を製作し、かつ欠陥パターンを超音波顕微鏡により検出できる見通しを得た。W合金皮膜形成の大方針として、引き続きSLM法により溝を有するW膜を製作し、溝に充填したCrやAl、Ta等の不動態膜形成成分をFSPにより機械的に攪拌して合金化する手法を探求する。3Dプリンティング技術によるW合金皮膜形成の探求においては、SLM法によるW皮膜形成条件の最適化を継続して進めるとともに、初層皮膜形成時の反応層形成を抑制するために、初層形成時はプラズマ溶射装置の低温高速フレーム状態でのW溶射を探求する。FSP処理による皮膜強化および不動態膜形成の探求においては、従来FSP条件進行側の条件が後退側でも得られるFSP条件を検討する。さらに、溝を導入したVPS-W皮膜に合金元素を充填してFSP処理を行なった試料について詳細な組織分析を実施し、条件最適化の検討をすすめる。熱負荷・ICE試験と有限要素解析による皮膜の耐負荷性能の探求においては、有限要素解析による熱負荷試験設計をすすめ、設計した試験体を、前年度に作成した人工欠陥を界面に導入したFSP強化VPS-W皮膜を用いて製作し、短時間サイクル熱負荷試験を実施する。また、同じく前年度作成した不動態膜形成成分をFSP処理により混入したW皮膜について、ICE試験を実施し、不動態膜形成効果を確認する。皮膜健全性の非破壊評価法の開発においては、人工欠陥を界面に導入したFSP強化VPS-W皮膜に対して熱負荷試験を実施した後に、超音波顕微鏡等を用いて熱負荷試験によって導入された欠陥成長の有無について評価を行う。

FSP処理による皮膜強化および不動態膜形成の探求においては、粉末床溶融結合(SLM)法によって製作されたW皮膜についてFSP処理を実施したところ、従来条件ではツールの沈み込みが大きく良好なFSP処理皮膜を得ることができなかった。これは試験に供したSLM-Wの密度が50%前後だったことに起因していると考えられる。3Dプリンティング技術によるW合金皮膜形成の探求においては、上記結果に対応してSLM法によるW皮膜の高密度皮膜形成を目標とした条件検討を実施した。粒度の整ったW粉末を調達し入熱量を大きい条件で実施したところ、若干密度向上を示唆する結果は得られたものの、界面の反応相が100μm程度形成することを確認した。またスキャン間隔が広かったため網目状にW皮膜が形成された。よって、さらなるSLM法条件の最適化の必要性が示唆された。皮膜健全性の非破壊評価法の開発においては、FSP強化真空プラズマ溶射W皮膜に対して繰り返し熱負荷試験を実施した試験体を対象として超音波顕微鏡による欠陥評価を実施した。100MHz音響レンズによる解析を実施したところ、FSP処理前進側では熱負荷前には無欠陥の良好な皮膜が形成されており、1.8MW/m2の熱負荷を300サイクル負荷した試験体においても剥離や割れによる欠陥が形成されていないことを確認した。一方、FSP処理後退側では熱負荷前にすでに縦方向の割れが形成される箇所が多く、また熱負荷後には界面と平行な剥離欠陥が形成されていることも確認された。この結果から、従来FSP条件進行側の条件が理想であることが示唆された。3Dプリンティング技術によるW合金皮膜形成の探求においては、界面反応層が最小限で且つ緻密なW皮膜形成条件を特定することができなかった。これは使用するSLM装置においては現状の設定では条件設定自由度が低く最適化を効率良く進めることが出来なかったことが要因であると考えられる。FSP処理による皮膜強化および不動態膜形成の探求においては、従来FSP条件進行側の条件が理想であることを確認することが出来た。熱負荷・ICE試験と有限要素解析による皮膜の耐負荷性能の探求においては、熱負荷試験時のクラック発生解析に必須となる高解像度可視画像観察システムを熱負荷試験装置に導入することが出来た。また、ICE試験装置には、FSP処理された試験体を保持試験できる試験片ホルダーを製作・導入することが出来た。有限要素解析においては、解析用強度データ取得に要する試験片製作を進めることが出来た。皮膜健全性の非破壊評価法の開発においては、100MHz音響レンズを用いた超音波顕微鏡による解析が欠陥解析に有効であることを示すことが出来た。本研究では、事故耐性の高いプラズマ対向材として不動態膜形成による耐酸化機能を付与された高強度W皮膜を開発することを最終目標として、摩擦撹拌処理(FSP)による皮膜強化と3Dプリンティング技術によるW合金成膜を併用した皮膜形成を試みる。FSP処理による皮膜強化および不動態膜形成の探求においては、FSPによる粉末混入効果をっ検証すべく、プラズマ真空溶射(VPS)法によって製作された1mm厚さW皮膜に対して不動態膜形成を期待できるCrN、TaNおよびAl2O3を、放電加工によって作成した幅0.25mmの溝に装填し、FSPツールによる撹拌処理を実施した。