hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
記憶の固定化、および書き換えに寄与する新規予測誤差神経の探求

しかしながら、その過程での予測誤差の作用機序は不明な点が多く、また固定化された記憶の書き換えにも予測誤差が寄与すると考えられるが、記憶の書き換えにおける予測誤差の作用機序もまた不明である。私はショウジョウバエにおいて、予測誤差と相関して活動を変化させる神経群を見出し、その活性は学習そのものではなく、長期記憶固定化に重要な遺伝子発現誘導に関わることを示唆する結果を得ていた。本研究では、1:予測誤差と相関する神経の動作機序を明らかにし、2:予測誤差による新規遺伝子発現制御を明らかにすることを目標とした。当初の計画では予測誤差を中心に計画を立てたが、私の発見した予測誤差と相関する神経活動は予測誤差そのものとは異なり、繰り返し学習に対して特異的に活動を変化させることがわかった。過去の研究では、繰り返し学習が記憶の長期固定化に重要であることは知られていたが、どのように繰り返し学習が記憶の固定化に寄与するか、不明な点が多かった。当該研究期間では、繰り返し学習依存的に活動が低下する神経を基礎に研究を進めた。その結果、活動が低下した結果、投射先の抑制性神経の活動が同様に低下し、脱抑制されて活性化される神経が存在することを明らかにした。脱抑制された神経は、繰り返し学習時にのみ活性化することで、遺伝子発現を誘導し、長期記憶を固定化させる神経であることを見出した。本研究により、同じ学習が繰り返されたことを検出する神経群が、遺伝子発現誘導を介した長期記憶の固定化に寄与する新たな知見が得られた。予測誤差の消失、キノコ体γ神経の学習成立に伴う活動の減衰が長期記憶に必要な遺伝子発現を誘導するという仮説のもと、研究を進める。次にあげる項目について、本年度は重点的に追及する。1、遺伝子発現誘導が起きる神経の同定γ神経が遺伝子発現誘導に重要であることから、γ神経あるいはそのシナプス後神経が遺伝子発現誘導される記憶を貯蔵する神経(例えばキノコ体α/β神経)に投射し、遺伝子発現を誘導している可能性が高い。遺伝子発現が誘導される神経群を明らかにするため、これまでに見出した長期記憶関連遺伝子Arc2およびPdi、Plc21Cの遺伝子産物を検出する。昨年度、CRISPR/Cas9システムを用いてエピトープタグのノックインを行い、Arc2などの遺伝子にエピトープタグが挿入されたトランスジェニック系統を構築した。これらのハエを用いて、学習課題を行い、遺伝子発現が誘導される神経がキノコ体α/β神経であるか、または他の神経かを明らかにしていく。2、予測誤差神経と相関する神経の動作機序の解明記憶情報を保持すると考えられるのはキノコ体α/β神経である。従って、学習成立に伴いα/β神経が、ネガティブフィードバック回路を介してγ神経を抑制する可能性が高い。このようなフィードバック回路があるなら、α/β神経あるいはそのシナプス後神経を興奮させることで、学習開始時からγ神経が抑制されるはずだ。また、γ神経の活動減衰を検出する神経があり、そのような神経がα/β神経での遺伝子発現を誘導するのかもしれない。この場合にはγ神経の活動減衰を検出する神経を興奮させれば、遺伝子発現が誘導されるはずだ。これらを検証するため、29°C以上で開口する陽イオンチャンネルTRPA1を候補となる神経で発現させ、人工的な刺激実験を行う。
南海トラフＶＳＰによる地震波速度・減衰構造

南海トラフ前弧域に位置する熊野灘で2009年に実施されたIODP Exp. 319の際に行った長測線VSPの地震探査データを用いて,同海域の付加帯内の地震波P波減衰率(Qp)を推定した.Qpは海底直下の堆積物内での地震波減衰の影響が大きいために,海底地震観測のデータを用いた推定が困難であり,海域下での値が精度よく推定された研究例は少ない.本研究では,熊野灘の海底下約1,000mの孔内に設置された地震計アレイで観測された人工地震探査の信号の周波数解析を行い,同海域の海底下およそ8kmまでの深さ範囲におけるQpの推定に成功した.Qpの解析にはP波速度構造の情報が必要であるが,これは先行研究と本VSP探査のデータから導いたものを用いた.解析の結果,海底直下の未固結堆積層内のQpの値が36ないし57であると推定された.この値は,北大西洋の海底で推定されている値に近く,こうした値が広域で共通したものである可能性がある.堆積層下側の基盤層内では,Qpは487という高い値を示し,これは陸上の上部地殻層と同程度である.得られた値は,中米コスタリカ沈み込み帯の前弧海底下で推定されたQpより有意に大きい.この違いは,前弧域基盤層の地震波減衰構造が,付加型のテクトニクスが卓越する南海トラフ沈み込み帯と,浸食型テクトニクスに支配されるコスタリカ沈み込み帯との違いを反映している可能性がある.本研究で推定されたQp構造は,今後のこの地域での地下構造やプレート間大地震による強震動予測の研究に重要な情報をもたらす.本研究の成果は,"Qp structure of the accretionary wedge in Kumano Basin, Nankai Trough, Japan, revealed by long offset walk-away VSP"という論文にまとめ,Earth Planets Spaces誌に1月に投稿し,現在査読中である.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。南海トラフ前弧域に位置する熊野灘で2009年に実施されたIODP Exp. 319の際に行った長測線VSPの地震探査データを用いて,同海域の付加帯内の地震波P波減衰率(Qp)を推定した.Qpは海底直下の堆積物内での地震波減衰の影響が大きいために,海底地震観測のデータを用いた推定が困難であり,海域下での値が精度よく推定された研究例は少ない.本研究では,熊野灘の海底下約1,000mの孔内に設置された地震計アレイで観測された人工地震探査の信号の周波数解析を行い,同海域の海底下およそ8kmまでの深さ範囲におけるQpの推定に成功した.Qpの解析にはP波速度構造の情報が必要であるが,これは先行研究と本VSP探査のデータから導いたものを用いた.解析の結果,海底直下の未固結堆積層内のQpの値が36ないし57であると推定された.この値は,北大西洋の海底で推定されている値に近く,こうした値が広域で共通したものである可能性がある.堆積層下側の基盤層内では,Qpは487という高い値を示し,これは陸上の上部地殻層と同程度である.得られた値は,中米コスタリカ沈み込み帯の前弧海底下で推定されたQpより有意に大きい.この違いは,前弧域基盤層の地震波減衰構造が,付加型のテクトニクスが卓越する南海トラフ沈み込み帯と,浸食型テクトニクスに支配されるコスタリカ沈み込み帯との違いを反映している可能性がある.本研究で推定されたQp構造は,今後のこの地域での地下構造やプレート間大地震による強震動予測の研究に重要な情報をもたらす.本研究の成果は,"Qp structure of the accretionary wedge in Kumano Basin, Nankai Trough, Japan, revealed by long offset walk-away VSP"という論文にまとめ,Earth Planets Spaces誌に1月に投稿し,現在査読中である.南海トラフ沈み込み帯で巨大地震時に運動すると考えられているプレート境界面と巨大分岐断層周辺での地震波速度および減衰パラメタの推定を目的として,2009年に熊野灘で行われた地震計鉛直アレイによる人工地震探査(Vertical Seismic Profiling: VSP)のデータ処理・解析を実施した.3成分地震計で取得された記録から,P波起源の多重反射波の影響を軽減するための波形処理により地層内をS波で伝播する信号を抽出することを試みた.P波多重反射が卓越する振動方向と直交する成分を強調すること,地震計アレイより深部側の地層を透過してきた成分を強調すること,の2種の波形処理により,処理前の探査記録上では同定が困難であったS波の抽出に成功し,その到達時刻の解析によりS波速度構造モデルを推定した.また, P波初動ならびに分岐断層からのPP広角反射波の波形のスペクトル解析を進めた.その結果,高周波成分が伝播距離が延びるとともに減衰していることを明瞭に示すことができた.人工震源に近い距離で得られた波形は,地層内での減衰の影響を少ししか受けていないことと信号レベルが高いことから,これを基準波形として遠距離で得られた波形とのスペクトル比をとることにより,震源波形の周波数依存性や観測点における局地的な地震波応答特性を除去することが可能と期待できる.そこで,観測波形を用いてスペクトル比を計算したところ,P波スペクトル形状の伝播

距離依存性がより明瞭になることを確かめることができた.本研究計画に着手する以前に進めていた予備解析の結果に基づいて,データ処理・解析の方針を立てていたため,ほぼ想定通りに関連する作業が進んだ.本研究費で購入することができた高性能PCやハードディスクが有効に活用できた.VSP測線の近傍で先行研究により実施された地震波探査によるP波速度構造をコンパイルし,過去の探査とVSPで得られるP屈折波およびPP屈折波の走時が説明できる2次元成層構造モデルを作成する。このモデルをもとに,前年度の研究により同定したS波群について,震源から放射されたP波がどの層境界面でS波に変換したのかを確定させ,層序ごとにVp/Vs比が一定であると仮定して,Vs構造モデルの構築を行う.伝播経路ごとに分解した波群についてスペクトル解析を行う.時間軸・オフセット方向でウインドウを設定してその範囲内で重合・平滑化を行うことで,安定したスペクトル構造を明らかにして,高周波成分の減衰量を定量的に測定する.震源スペクトルの影響を除去するために,最もオフセット距離で観測される直達波のスペクトルをreferenceとして,スペクトル比をとる.減衰量の波線経路依存性を明らかにし,その結果を用いた逆解析を行うことにより,海底下におけるQpおよびQsの分布を求める.P波・S波構造モデルと共通の成層構造を仮定し,各層内でQ値を一定と仮定して,それぞれの値を推定する.構造推定の対象である付加体は堆積岩から構成されていることから,VSPデータの解析によって得られたVp/Vs比,Qp,Qsは,岩石の空隙率とその飽和度に強く依存していると考えることができる.そこで,岩石サンプルを用いた室内実験・測定結果や岩石力学的な理論計算結果と比較することから,得られた構造モデルから,付加体内での間隙水の空間分布の推定を行う.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
大規模疫学調査による小児泌尿器科疾患の自然史の解明

子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)は環境因子が子どもたちの成長・発達にどのような影響を与えているのかを明らかにすることを目的とした、大規模な縦断的疫学調査である、本研究は、停留精巣・陰嚢水腫、包茎などの小児外陰部疾患の正確な発生頻度や自然史を明らかにするべく、エコチル調査宮城ブロックに分担研究社として参加し、独自の調査票を用いて小児外陰部疾患の自然史を追跡している。9217人の登録のうち男児4438人を対象に、これまで生後1ヶ月、6ヶ月のデーター1.5歳(18カ月)のデーターを追加した解析をおこなった。停留精巣・陰嚢水腫、包茎の自然史について、停留精巣の割合は1ケ月目0.6 %(11/1641例)、6ケ月目0.7 %(8/1215例)、1.5歳0.8% (9/1141例)、陰嚢水腫の割合は1ケ月目1.3 %(22/1684例)、6ケ月目5.7 %(11/1226例)、1.5歳4.5% (52/1168例)、亀頭が見える割合は1ケ月目2.9%(48/1692例)、6ケ月目10.4 %(128/1229例)、1.5歳25.4% (290/1141例)と判明した。停留精巣に対する母親の背景因子の解析では、1ヶ月、6か月では特に関連のある因子は認めなかったが、1.5歳の多変量解析では切迫早産、常位胎盤早期剥離の既往、低所得(年収400万以下)が停留精巣発症の関連因子として残った。母親の特定の食品摂取との関連について、乳製品を多量に摂取していると停留精巣が多い傾向であった(OR7.91, 95%CI: 1.92-32.47)。一方でエストロゲン、プロゲステロンなどの母側のホルモン環境との関連は認めなかった。現在、エコチル宮城ブロックでは3歳時の調査票の回収、回答のデーター化が終わり、3歳児のデーターの解析に入っている。1、6カ月および1.5歳(18カ月)に比べて3歳時に宮城ブロックの調査では、当科も含め参加グループの質問票の項目が多くなったため、宮城ユニットセンターで行われるデーターの固定に時間がかかった。3歳時の解析は平成30年度に持ち越され現在施行中である。しかしながら、エコチル調査自体は環境庁主導のプロジェクトであり、対象症例のフォローアップおよび質問票の施行および回収といったプログラムは予定通り進んでいる。今後このような大規模縦断的疫学調査が行われる可能性は極めて少ないと考えており、この機会を逸することなく着実なデーター収集・解析を続けていく所存である。3歳時の調査票データー解析をつづける。3歳時からは夜尿症の質問項目が追加されており、夜尿症のデーターが新たに加わる予定である。3歳における停留精巣・陰嚢水腫、包茎の発生頻度および自然史の把握、および3歳時の夜尿症の実態が解明される予定である。一方、1.5歳時までのデーターで統計学的有意差を認めなかった項目、たとえば、母側の因子である化学物質の曝露、生活環境、生活習慣、内分泌環境および、エストロゲン、コルチゾールなどのホルモン環境と各疾患発生や自然消退との関連に関しても、3歳時のデーターを追加して引き続き解析を行う予定である。本研究は、停留精巣・陰嚢水腫、包茎などの小児外陰部疾患の正確な発生頻度や自然史を明らかにするべく、10万組の母子を対象とした大規模な縦断的疫学調査である「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)基本計画」(環境省)宮城ブロックに分担研究社として参加し、独自の調査票を用いて小児外陰部疾患の自然史を追跡している。平成29年度は、これまで蓄積された生後1ヶ月、6ヶ月のデーターに加えて、平成28年度末に回収された1.5歳(18カ月)のデーターを追加した解析をおこなった。9217人の登録のうち男児4438人を対象にした。母親の特定の食品摂取との関連を認めなかったが、乳製品を多量に摂取していると停留精巣が多い傾向であった。

一方でエストロゲン、プロゲステロンなどの母側のホルモン環境との関連は認めなかった。現在、エコチル宮城ブロックでは3歳時の調査票の回収、回答のデーター化がなされており、3歳児のデーターが得られ次第随時解析を追加していく予定である。1カ月および6カ月にくらべて1.5歳(18カ月)の宮城ブロックの調査では、当科も含め参加グループの質問票の項目が多くなったため、宮城ユニットセンターで行われるデーターの固定に1および6カ月の調査のときよりも時間がかかった。現在3歳時質問票のデーターの固定は行われているが、1および6カ月調査のときより、我々のところにデーターが届くのに約6カ月の遅れが予測され、本来は29年度後半で行うはずの3歳時の解析は平成30年度に持ち越されている。しかしながら、エコチル調査自体は環境庁主導のプロジェクトであり、対象症例のフォローアップおよび質問票の施行および回収といったプログラムは予定通り進んでいる。今後このような大規模縦断的疫学調査が行われる可能性は極めて少ないと考えており、この機会を逸することなく着実なデーター収集・解析を続けていく所存である。子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)は環境因子が子どもたちの成長・発達にどのような影響を与えているのかを明らかにすることを目的とした、大規模な縦断的疫学調査である、本研究は、停留精巣・陰嚢水腫、包茎などの小児外陰部疾患の正確な発生頻度や自然史を明らかにするべく、エコチル調査宮城ブロックに分担研究社として参加し、独自の調査票を用いて小児外陰部疾患の自然史を追跡している。9217人の登録のうち男児4438人を対象に、これまで生後1ヶ月、6ヶ月のデーター1.5歳(18カ月)のデーターを追加した解析をおこなった。停留精巣・陰嚢水腫、包茎の自然史について、停留精巣の割合は1ケ月目0.6 %(11/1641例)、6ケ月目0.7 %(8/1215例)、1.5歳0.8% (9/1141例)、陰嚢水腫の割合は1ケ月目1.3 %(22/1684例)、6ケ月目5.7 %(11/1226例)、1.5歳4.5% (52/1168例)、亀頭が見える割合は1ケ月目2.9%(48/1692例)、6ケ月目10.4 %(128/1229例)、1.5歳25.4% (290/1141例)と判明した。停留精巣に対する母親の背景因子の解析では、1ヶ月、6か月では特に関連のある因子は認めなかったが、1.5歳の多変量解析では切迫早産、常位胎盤早期剥離の既往、低所得(年収400万以下)が停留精巣発症の関連因子として残った。母親の特定の食品摂取との関連について、乳製品を多量に摂取していると停留精巣が多い傾向であった(OR7.91, 95%CI: 1.92-32.47)。現在、エコチル宮城ブロックでは3歳時の調査票の回収、回答のデーター化が終わり、3歳児のデーターの解析に入っている。1、6カ月および1.5歳(18カ月)に比べて3歳時に宮城ブロックの調査では、当科も含め参加グループの質問票の項目が多くなったため、宮城ユニットセンターで行われるデーターの固定に時間がかかった。3歳時の解析は平成30年度に持ち越され現在施行中である。3歳時の調査票データーを待って解析をつづける。3歳時からは夜尿症の質問項目が追加されており、夜尿症のデーターが新たに加わる予定である。3歳における停留精巣・陰嚢水腫、包茎の発生頻度および自然史の把握、および3歳時の夜尿症の実態が解明される予定である。一方、1.5歳時までのデーターで統計学的有意差を認めなかった項目、たとえば、母側の因子である化学物質の曝露、生活環境、生活習慣、内分泌環境および、エストロゲン、コルチゾールなどのホルモン環境と各疾患発生や自然消退との関連に関しても、3歳時のデーターを追加して引き続き解析を行う予定である。3歳時の調査票
ベルンシュタイン多項式による密度推定法の統計理論とその応用に関する研究

本研究では、独立同一分布設定における確率密度や定常時系列過程におけるスペクトル密度(行列)のような密度関数をノンパラメトリックに推定するため、ベルンシュタイン多項式近似に焦点をおいた。まずベルンシュタイン推定量の加法型・積型(従って、非負型)バイアス修正を提案した。次に、非対称カーネル推定法の開発をめざし変形ベッセルカーネル推定量の新しい族を構成した。それら漸近バイアス・分散・平均積分2乗誤差などの公式を厳密に求め、漸近正規性も証明した。さらに、ガンマカーネル推定量において平均積分2乗誤差を小さくするような変形版の推定量を提示した。漸近理論を確認する数値実験と実データ解析も実施した。本研究の主たるキーワードは『ベルンシュタイン多項式』であるが、広い意味で統計科学のカテゴリーの1つである『ノンパラメトリックな関数推定』を理論面及び実用面から追求することを目的とする。24年度は、(1)23年度研究成果の1つである「ベルンシュタイン密度推定量の加法型・TS積型バイアス修正」に関する数値実験を今年度の初期に実施し、8月に専門雑誌へ投稿した。(2)台が半無限区間である場合に、ガンマカーネル密度推定量が先行研究で扱われていたが、そのAMISE不等式を調べることで、ガンマカーネルの形状パラメータを調整し、AMISEを小さくすることに成功した。(3)ガンマカーネル密度推定量に類似した先行研究を文献調査し、予備的な検討を加えることで、IG・RIG・BS・LNカーネル密度推定量には境界バイアス問題があることを示して、境界バイアスのない密度推定量を再定義した。それらの再定義された密度推定量はIG密度とRIG密度の混合密度(MIG)に付随する非対称カーネル密度推定量であり、それらの一般化にも成功した。特に(2)の成果との関連で、提案したクラスの中でAMISEを最小化する密度推定量を導いた。(4)MIGカーネル密度推定量の改良として加法型・TS/JLN積型バイアス修正を考察し、それらの漸近性能を調べた。(5)(1)の改訂として「TS型に対する精緻化」に成功し、数値実験も再実施した。TS型では密度推定量の非負性があるものの、積分条件が崩れるため、規格化されたTS型密度推定量の漸近性能も調べた。本研究では、統計科学のカテゴリーの1つである『ノンパラメトリックな密度関数の推定』に関して理論面及び実用面から接近し、特に『ベルンシュタイン多項式近似』を普及させ、並びに、関連する新しい密度推定法を開発することを目的とする。25年度は、(1)「ベルンシュタイン密度推定量の加法型・TS積型バイアス修正法」に関する本研究の1つの成果に対し、改訂後、アクセプトされた[専門雑誌Journal of Nonparametric Statistics, 26(1)にて成果を公表した]。(2)24年度に得ていた知見(台が半無限区間である場合に、先行研究で扱われた第2ガンマカーネル密度推定量よりも、AMISEが小さいような別のガンマカーネル推定量の提案、並びに、再定義されたIG・RIG・BSカーネル密度推定量を含む非対称カーネルの族である変形ベッセルカーネル推定量の提案)に関する研究成果も専門雑誌Statistics & Probability Letters,84(1)にて公表した。(3)(2)のような変形ベッセルカーネル推定量の族の部分族として、MIGカーネル推定量があり、それとMISE特性が同じであるような加重対数正規カーネル推定量の混合型の推定量の族を見つけることに成功した。また、24年度の1つの研究成果[MIGカーネル推定量の改良としての加法型・TS/JLN積型バイアス修正法]に加え、その他のJF積型バイアス修正法を考察し、その精緻化に成功し、それらを検証する数値実験を実施した。(4)上記の非対称カーネル推定量はカーネルの形状パラメータを調整することで小標本特性が改善される場合がある反面、(3)の後半のような改良法は機能しないことが理論及び数値実験からも解り、そのような場合に対する漸近理論開発の動機付けとなった。(5)関数推定の将来的な理論開発に向け、一般化された経験尤度法の文献調査を行い、特に、スペクトル解析での成果を専門雑誌Journal of Time Series Analysis,34(6)にて公表した。23年度は、密度関数をノンパラメトリックに推定する際に漸近バイアスと漸近分散とのトレードオフ関係を制御する役割をもつ平滑化パラメータの数学的なオーダー条件を課すことで、まず(1)従来のベルンシュタイン密度推定量のバイアスを定数aの導入から加法的に修正することで漸近性能を改良するという先行研究を詳細に検討し、a=2の選択の最適性を示した。

しかし、この加法的なバイアス修正では推定量の非負性が失われるため、(2)積型の修正を2つ取り上げ(TS型とJLN型)、それらの漸近性能も調べた結果から、TS型の振る舞いは加法型と類似しており、その定義に現れる定数aはやはりa=2で最適になることが分った。また、得られた結果を部分的に検証するため予備的な実データ分析を行った。(1)(2)では『ベルンシュタイン密度推定法』を採用したが、それらの結果は他の境界バイアスのない密度推定法でも適用可能であると予想して、さらに(3)『ベータカーネル密度推定法及びガンマカーネル密度推定法』に対応するバイアス改良を3種類考察した。この場合には加法型とTS型の積型修正ではa→1とした極限において最適性が示され、このことから新しい密度推定量を4つ提案するに至った。このような性質は研究過程において、できる限り一般的な密度推定量の満たすべき十分条件を考察した後、その条件を3例について確認することで得られているから、今後その他の密度推定量も追加検討するための準備として、関連する密度推定法の文献調査を実施した。(1)「ベルンシュタイン密度推定量の加法型・TS積型バイアス修正」に関する論文を8月に専門雑誌へ投稿し、その改訂作業から「TS型に対する精緻化」「数値実験の再実施」「規格化されたTS型密度推定量の漸近性能の検討」を進めている。(2)先行研究で扱われたガンマカーネル密度推定量は振るまいがよいと認識されているが、実はガンマカーネルの形状パラメータを微調整するとき、AMISEを小さくできることが分かり、それは数値実験からも検証された。(3)先行研究のIG・RIG・BSカーネル密度推定量には境界バイアス問題があることが分かり、境界バイアスのない密度推定量へと再定義した。さらに、そのような再定義は変形ベッセル関数に付随する密度推定量へと一般化されて、提案したクラスの中でAMISEを最小化する密度推定量を導いた。また、サブクラスであるMIGカーネル密度推定量に対し加法型・TS/JLN積型バイアス修正を考察し、それらの漸近性能も明らかにした。現在、このような流れでの研究成果について専門雑誌へ投稿する準備を進めている。(1)従来のベルンシュタイン密度推定量のバイアスを定数aの導入から加法的に修正することで漸近性能を改良するという先行研究もあるが、そこではaの選択について議論されておらず、a=2の選択を理論的に示すために、研究代表者の成果(Kakizawa(2004))を拡張した補題も証明した。さらに加法型修正は非負性を犠牲にする欠点があるのに対して、積型の非負推定量を2つ提示し、その漸近性能解明にも成功しており、現在そのような成果を専門雑誌へ投稿するための準備をしている。(2)ベルンシュタイン法では平滑化パラメータが多項式次数な整数に制限されたため上記の定数aも整数でなければならず、その結果a=2を誘導するが、ベータカーネル法とガンマカーネル法ではa→1という結果を導くことも分かっている。文献調査したところ、対応する現象は通常のカーネル法で正規カーネルを用いたときにも見られるものの、境界問題では独創的である。
側頭葉てんかんにおけるドーパミン受容体の変化と精神症状の関連に関するPET研究

左側頭葉に発作焦点をもつ側頭葉てんかん患者9名と年齢の一致した健常被験者14名を対象とし、PETを用いてドパミンD2受容体の定量を行った。結合能から成るパラメーター画像を各被験者で作成し、患者群と対照群で結合能の差を比較した。患者群は左側頭極、左下側頭回、左紡錘状回において有意に低い値を示し、患者ではドパミンD2の神経伝達機能の低下が焦点側で生じていることが示唆された。目的:側頭葉てんかんにおけるドパミン神経伝達機能の変化を調べるため、ポジトロンCT(PET)を用いたドパミン受容体の結合能の測定を行った。対象と方法:臨床症状、脳波、MRIなどから側頭葉てんかんと診断された患者と年齢の一致した健常被験者を対象とした。患者群は男性5名と女性2名の計7名で構成され、平均年齢は36.6±12.5歳であった。患者群の発作焦点はすべて左側頭葉であった。健常対照群は男性12名と女性2名の計14名で構成され、平均年齢は35.0±9.0歳であった。ドパミンD2受容体の定量が可能な[11C]FLB457をPETトレーサーとして用いてPETの撮像を行った。また、画像解析のため脳MRIを撮影し、画像解析ソフトウェアPMODを用いて、関心領域を設定し時間放射能曲線を得た。小脳を参照領域としたSimplified Reference Tissue Methodを用いて、結合能(Binding Potential, BP)から成るパラメーター画像(BP image)を各被験者で作成した。画像解析ソフトウェアStatistical Parametric Mapping2(SPM2)を用いて、患者群と対照群でBPの差を比較した。画像解析ソフトウェアVoxel-based Morphometry (VBM)を用いて両群の容積について比較を行った。結果と:SPM2におけるt検定では、発作側である左側頭極、左下側頭回、左紡錘状回において患者群は有意に低いBP値を示した。VBMでは群間差は認めなかった。考察:側頭葉てんかん患者において、D2受容体のBPは焦点が存在する側頭葉内側部では変化がなく側頭葉下部で低下していた。容積について群間差がないことから、側頭葉患者ではドパミンD2の神経伝達機能の低下が焦点の外で生じていることが示唆された。患者群は男性7名と女性2名の計9名で構成され、平均年齢は36.6±12.5歳であった。小脳を参照領域としたSimplified Reference Tissue Methodを用いて、結合能(Binding Potential,BP)から成るパラメーター画像(BP image)を各被験者で作成した。画像解析ソフトウェアStatistical Parametric Mapping2 (SPM2)を用いて、患者群と対照群でBPの差を比較した。
高性能・低騒音軸流ファンの設計システム開発に関する研究

ファンから発生する主な騒音は広帯域騒音,離散周波数騒音であるが,それらの主たる発生部位はブレ-ド先端であることが著者らの音源探査法による研究より明らかにされている。離散周波数騒音は動翼の回転による騒音であり、ブレ-ド先端近傍で発生する圧力の波形とピッチの違いによる波形の変化を考慮して、その発生を予測した。またブレ-ドのピッチ間隔を不等にすることによって、騒音低減のための手法を明らかにした。この手法は騒音測定等のための防音室での作業を必要とせず、ブレ-ド先端部の圧力測定からファンのもつ固有の離散周波数騒音の予測ができるものである。さらに、広帯域騒音,離散周波数騒音の両方を予測するため圧力センサをケーシング壁面に設置し、軸流方向の時間微分変動圧力の相互相関から相関長さを求め、相関面積を楕円の面積と仮定し、Curleの予測式を用いて騒音の予測を行った。得られた成果と実機ファンを用いた実験との比較のより騒音値の定性的傾向を求めることが可能になった。この成果を実機の設計に応用し、ファンのブレ-ドに前進角をもたせることにした結果、良好なファン特性、および定騒音を達成することができた。翼面上での圧力変動の低下が騒音低減のために有効であるので、平板翼を使用し、種々の迎角における翼上下面近傍における速度場の計測を行い、最適な迎角を実験的に明らかにした。
アクティブアイリスを用いた高速単眼ステレオビジョンの研究

本研究では,フレームレートレベルでの高速視点切換を実現するアクティブアイリスに基づく単眼ステレオビジョン理論・アルゴリズムの体系化を行った上で,多視点画像を単一カメラのみで取得可能とした高速アイリス制御機構を高フレームレートビジョンと組合せたプロトタイプ計測システムを構築し,高速運動対象に対する1000 fpsレベルの単眼ステレオ3次元計測を実システム上で動作検証し,その有効性を検証した本研究では,フレームレートレベルでの高速視点切換を実現するアクティブアイリスに基づく単眼ステレオビジョン理論・アルゴリズムの体系化を行った上で,多視点画像を単一カメラのみで取得可能とした高速アイリス制御機構を高フレームレートビジョンと組合せたプロトタイプ計測システムを構築し,高速運動対象に対する1000 fpsレベルの単眼ステレオ3次元計測を実システム上で動作検証し,その有効性を検証した本研究では、フレームレートレベルでの高速視点切換を実現するアクティブアイリスに基づく単眼ステレオビジョン理論・アルゴリズムの体系化を行った上で、高速ビジョンハードウェアと高速アイリス制御機構を組合せたプロトタイプ計測システムを構築し、単眼ステレオビジョンによる1000fpsレベルの実時間3次元計測の有効性を応用システム上で検証することを目的とする。平成21年度は,以下に述べる研究項目を実施した.(A)視点変換アイリスによる多視点画像に基づく単眼ステレオ計測原理1)視点変換アイリスが単眼で3次元情報を計測可能とするための定式化2)視点変換アイリスにおける同期ずれの考察及び補正アルゴリズムの提案3)高速ビジョンの特性に基づいた3次元特徴点追跡アルゴリズムの導入(B)高速回転素子を用いた視点変換アイリスに基づく基本アルゴリズム検証1) 1000回/秒の高速視点変換アイリスを介した視点変換画像を1000fpsでの取得2)同期ずれにより生じる計測誤差の関係を実測データに基づいた数値化3)同期ずれ補正アルゴリズムに基づく3次元計測を行い,その妥当性を評価(C)運動対象に対応した視点位置選択アルゴリズム1) 2視点に対するアイリス孔位置選択法,その配置に対する同期ずれに対する考察2)視点位置選択アルゴリズムに向けた、時空間変調素子や高速ビジョン等への要求仕様の考察本研究では、高速視点切換を実現するアクティブアイリスに基づく単眼ステレオビジョン理論・アルゴリズムの体系化を行い、高速ビジョンハードウェアと高速アイリス制御機構を組合せたプロトタイプ計測システムを構築し、単眼ステレオビジョンによる1000fpsレベルの実時間3次元計測の有効性を応用システム上で検証することを目的とする。平成22年度は、以下の研究項目を行った。(A)時空間変調素子を用いて高速視点変換を行うアイリス制御機構の開発1)時空間変調素子としてDMD素子をレンズユニットのアイリス位置にセットし、時空間変調素子の画像パターン制御により、アイリス位置・形状が1000回/秒といったレベルでプログラマブルかつ高速に切替えられるアイリス制御機構を開発した。2)アイリス制御機構とオフライン高速度カメラを連動し、1000fpsで記録されたオフライン高速ビデオ画像の視点位置をフレーム毎に切り替えられることを画像レベルで確認した。3)時空間変調素子のプログラマブル画像パターン制御により、任意位置の視点切換が可能とし、外部のセンサ情報に基づく視点位置フィードバック制御が可能とする制御ソフトフェアを開発した。(B)高速アイリス制御機構を導入した高速単眼ステレオビジョンシステムの構築1)1000fps以上で動作する高速ビジョンハードウェアを導入し、画像重心などの画像特徴量が実時間取得できることを確認した。2)フレーム毎に視点位置が切り替わる画像に対応し画像特徴量を1000fpsで実時間取得できることを確認した。3)高速ビジョンからの画像特徴量に基づき,単一標点を持つ対象に対する1000fpsでの実時間3次元位置計測を実現した。(C)高速ビジョンハードウェアへの単眼ステレオアルゴリズムのハードウェア実装1)特徴点ラベリング、2視点画像間のマッチング・3次元計算、対応付け等からなる単眼ステレオアルゴリズムを高速ビジョンハードウェア上に実装した上で、画像内の複数特徴点に対する高速3次元対象追跡が1000fpsで実時間動作することを確認した。2)同期ずれ補正アルゴリズムを実装し、アイリスにおける視点位置変換に伴う同期ずれに対する補正機能の実現を試みた。本研究では、フレームレートレベルでの高速視点切換を実現するアクティブアイリスに基づく単眼ステレオビジョン理論・アルゴリズムの体系化を行った上で、高速ビジョンハードウェアと高速アイリス制御機構を組合せたプロトタイプ計測システムを構築し、単眼ステレオビジョンによる1000fpsレベルの実時間3次元計測の有効性を応用システム上で検証することを目的とする。平成23年度は高速単眼ステレオビジョンの3次元画像計測応用とシステム性能評価を中心に研究を進めた。(A)特徴点3次元追跡に基づくモーションキャプチャシステムへの応用1)モデルマッチングに基づく特徴点追跡アルゴリズムを高速ビジョンハードウェア上に実装し、その実時間モーションキャプチャ機能の動作確認を行った。2)簡単なデモシステムの構築を通じ、人間が動かす運動対象などに対する解析を試み、単眼ステレオシステムにおける同期ずれなどを評価した。3)相関計算などを含めたステレオ計測のためのアルゴリズムをオフライン実装し、高フレームレートでの無標点対象に対する高速単眼ステレオ計測が実現できることを確認した。(B)応用システムに向けたシステム改良・検討1)可動体に搭載可能な小型4孔単眼ステレオシステムの機構開発を行い、垂直・水平運動に対する同期ずれを減らした形での高速運動対象に対する3次元計測の基本動作を確認した。2)上記システム高速単眼ステレオビジョンの3次元センサとしての精度検証を行い、適用可能な応用システムを探索した。(C)アルゴリズムの体系化及び応用システム評価1)提案した単眼ステレオビジョンアルゴリズムの最終的な性能評価を行い、その体系化を行った。
液体金属の表面構造の研究

液体金属の表面から内部に向かっての密度分布に関する情報は、表面にすれすれに入射した高速電子の反射率の入射角依存性の測定から得られる。測定には清浄化された広い平坦な試料表面が必要である。しかしながら、液体金属の大きな表面張力とルツボとの高い反応性のため、要求されるような液体金属表面を用意することは大変難しい仕事である。我々は直径が40mmにも達するタンタルルツボを使用し、長時間のアルゴンイオエッチングを行うことによって液体鉛と錫で測定に使える試料表面の調整に成功した。反射率の入射角依存性の測定は、視斜角を変えながら蛍光板上に映った反射高速電子回折図形の鏡面反射の強度を測定することでなされる。試料が結晶表面の場合は通常、超高感度SIT TVカメラで回折図形を撮影し、その映像信号を処理することによって測定が行われる。本研究で取り扱う液体金属の場合は、視斜角の増加と共に鏡面反射の強度の著しい減少が起こるのでS/N比の悪いSIT TVカメラでは極狭い視斜角範囲でしか測定が行えない。そこで、我々は最近開発されたダイナミックレンジの広い冷却型CCDカメラを測定に使用することを考え、液体鉛と錫の表面を使って鏡面反射が観測できる角度範囲がどの程度広がるか検討した。その結果は非常に満足できるものであり、質の高い反射率のデ-タが得られる見通しが付いた。購入した直流高圧安定化電源は反射高速電子回折の入射ビ-ムを加速するために使われ、回折図形強度の時間的な変動を小さくするのに大変役立った。高速電子の反射率の入射角依存性は融点直上の液体鉛と錫で異なるという興味ある結果が本研究で得られた。この結果から両者の表面層の厚さは違っていることが示唆される。
網膜芽細胞腫遺伝子プロモーター領域における調節機構

1)網膜芽細胞腫遺伝子(RB)プロモーター領域の最も重要な転写因子であるRBF-1の同定私達は以前、遺伝性網膜芽細胞腫家系においてRB遺伝子のSp1部位と思われる部位に点突然変異が存在することを見出した。しかしここにはSp1は結合せず、他の転写因子が結合したので、これをretinoblastoma binding factor1(RBF-1)と名づけた。このRBF-1の結合塩基配列を同定したところSp1結合塩基配列と重複するets結合塩基配列であった。更に、ダイナビーズを用いてこの転写因子を精製したところ、興味深いことにアデノウイルスE4プロモーターの転写因子であるE4TF1と同一のものであった。このことより、E4TF1がRB遺伝子を活性化する重要な因子である可能性が出てきたので、RB遺伝子でなくE4TF1に突然変異があり失活することにより、RB遺伝子プロモーター並びにRB遺伝子の発現が低下して網膜芽細胞腫に罹患する可能性が示唆された。2)RB遺伝子プロモーター調節因子の検索RBプロモーターを調節する因子を見出すことは、RB遺伝子プロモーターが点突然変異や過剰メチル化により失活することにより網膜芽細胞腫に発症している症例に対して治療或いは予防への手がかりを与えることになる。そこで私達はマウス筋芽細胞が分化に伴いRBプロモーター活性が著明に増強することを見出したのでそれを手がかりとして、プロモーター活性の増強機構を明らかにした。その結果、RBプロモーターのATF結合塩基配列に結合するある種のATFタンパクが未分化の時に抑制的に働き、分化することによりそのタンパクの結合がはずれるためにプロモーターが活性化されることを見出した。現在その抑制的に働くATFタンパクを同定中である。
腫瘍血管内皮細胞に対する特異抗体の作製と標的指向制御

癌細胞に対するモノクローナル抗体を用いた従来までの癌ミサイル療法は、ごく一部の例外を除いて、immunoconjugate(抗体-抗癌剤複合体)の癌組織移行性がわずか0.001%程度と極めて乏しいために、その抗腫瘍効果が殆ど期待できないうえ、癌関連抗原の多様性のために、その汎用性・有効性が極めて乏しいことが知られている。従って、最も理想的かつ効果的な夢の癌化学療法と期待されて久しいミサイル療法を確立するためには、新たな発想に基づき、上述の両問題を克服しうる新規DDSの開拓が不可欠である。さて、一般に腫瘍血管は、癌種や動物種によらず正常組織血管よりも物質透過性が亢進しているなど、癌組織特有の共通した特性を有していることが現象論的に知られている。従って、腫瘍血管内皮細胞上には癌種によらず癌組織共通の特異的機能分子の存在が強く示唆される。この腫瘍血管内皮細胞上の共通特異分子に対する抗体をミサイル分子として用いたimmnoconjugateは、癌抗原の多様性を考慮する必要が無いうえ、腫瘍組織移行性を考慮せずとも血流にさらされているTECを直接攻撃できるなど、上記問題点を同時に克服しうる決定的な利点を有している.申請者らは、全く新しい観点に基づいた上述のストラテジーを念頭に、はじめてTECの単離培養に成功し、腫瘍血管の種々特性解明に成功している(昨年度報告書)。本年度はまず、Condition medium法により腫瘍血管の特性解明を試みた。その結果、癌組織血管内皮細胞(TEC)は、周りの癌細胞との密接な有機的関連により、特有な諸機能を維持形成していることが判明した。すなわち、癌細胞由来の液性因子や細胞外マトリックス等の影響を受け、癌種によらず正常組織血管よりも物質透過性が亢進しているなど、癌組織特有の共通した特性を保持していることを見出した。また現在、TECを免疫原として、TECに対するモノクローナル抗体を作製を試みており、TECを特異的に認識しうる抗体が得られつつある。以上、腫瘍血管を標的としたミサイル療法確立への第一歩が踏み出せたものと考えられた。現在、癌細胞に対するモノクローナル抗体(MA)をターゲティング分子とする研究がなされているが、腫瘍組織への移行性が悪いうえ、腫瘍細胞の多様性の為に有効性が疑問視されている。一方、あらゆる腫瘍組織において、血管内皮細胞層の物質透過機能が一貫して亢進しており、内皮細胞には腫瘍組織共通の特異的機能分子の存在が示唆される。従って、その特異的機能分子に対するMAは、組織移行性を考慮する必要がなく、あらゆる癌種に対する標的指向を可能にするものである。我々は腫瘍血管内皮細胞に対する特異的MAを得るため、本年度はまず抗原としての腫瘍組織由来血管内皮細胞の単離・培養法を確立し、その細胞の諸性質を検討すると共に、本細胞に特異的に反応するMA産生ハイブリドーマの作製を試み、以下の結果を得たので報告する。1.ラットKMT-17腫瘍より、アンジオテンシン変換酵素、マトリゲル上での管腔形成および第VIII因子関連抗原を血管内皮細胞のマーカーとして、Percoll密度勾配遠心法およびパニング法を組み合わせることにより、腫瘍組織由来血管内皮細胞の単離・培養に成功した。2.腫瘍組織由来血管内皮細胞は正常組織由来血管内皮細胞に比べ高い物質透過性および低い白血球接着性といったin vivoの腫瘍血管内皮細胞の特性を有していることを確認した。3.我々は血管内皮細胞層のコラーゲン層が低下することにより物質透過性が上昇することを報告している。そこで、腫瘍組織由来血管内皮細胞のコラーゲン量を測定した結果、正常組織由来血管内皮細胞に比べ、約1/3と低値であった。4.腫瘍血管内皮細胞に特異的に反応するターゲティング分子としてのモノクローナル抗体を作製すべく、本細胞を抗原として免疫を行い、ハイブリドーマを作製した。現在、ハイブリドーマのクローニングを行っている。今後、得られたMAの細胞特異性を検討すると共に、制癌剤との複合体を合成し、抗腫瘍活性の検討を行う予定である。

本年度はまず、Condition medium法により腫瘍血管の特性解明を試みた。その結果、癌組織血管内皮細胞(TEC)は、周りの癌細胞との密接な有機的関連により、特有な諸機能を維持形成していることが判明した。すなわち、癌細胞由来の液性因子や細胞外マトリックス等の影響を受け、癌種によらず正常組織血管よりも物質透過性が亢進しているなど、癌組織特有の共通した特性を保持していることを見出した。また現在、TECを免疫原として、TECに対するモノクローナル抗体を作製を試みており、TECを特異的に認識しうる抗体が得られつつある。以上、腫瘍血管を標的としたミサイル療法確立への第一歩が踏み出せたものと考えられた。癌細胞に対するモノクローナル抗体を用いた従来までの癌ミサイル療法は、ごく一部の例外を除いて、immunoconjugate(抗体-抗癌剤複合体)の癌組織移行性がわずか0.001%程度と極めて乏しいために、その抗腫瘍効果が殆ど期待できないうえ、癌関連抗原の多様性のために、その汎用性・有効性が極めて乏しいことが知られている。従って、最も理想的かつ効果的な夢の癌化学療法と期待されて久しいミサイル療法を確立するためには、新たな発想に基づき、上述の両問題を克服しうる新規DDSの開拓が不可欠である。さて、一般に腫瘍血管は、癌種や動物種によらず正常組織血管よりも物質透過性が亢進しているなど、癌組織特有の共通した特性を有していることが現象論的に知られている。従って、腫瘍血管内皮細胞上には癌種によらず癌組織共通の特異的機能分子の存在が強く示唆される。この腫瘍血管内皮細胞上の共通特異分子に対する抗体をミサイル分子として用いたimmnoconjugateは、癌抗原の多様性を考慮する必要が無いうえ、腫瘍組織移行性を考慮せずとも血流にさらされているTECを直接攻撃できるなど、上記問題点を同時に克服しうる決定的な利点を有している。申請者らは、全く新しい観点に基づいた上述のストラテジーを念頭に、はじめてTECの単離培養に成功し、腫瘍血管の種々特性解明に成功している(昨年度報告書)。その結果、癌組織血管内皮細胞(TEC)は、周りの癌細胞との密接な有機的連関により、特有な諸機能を維持形成していることが判明した。
広汎気管狭窄性病変に対する人工気管および冷凍保存気管移植による補填法の開発

本研究の目的は広汎気管狭窄性病変に対する人工気管および冷凍保存気管移植による補填法を開発することである。まず(検討1),48週まで液体窒素の中で冷凍保存した家兎の気管のMHC Class I抗原の発現の強度を測定することおよび気管上皮からMHC ClassI抗原が完全に消失し,共焦点レーザー顕微鏡下に非特異的な蛍光が認められて生体としての活動性が解凍後のインキュベーションによっても回復できなくなるまでの期間を観察し,MHC Class I抗原の抗原量の低下により生じると期待される拒絶反応の低下が最も著しくかつ,解凍後の上皮の再生が可能な時期を検討した。その結果30分間のインキュベーション後のMHC Class I抗原量は冷凍保存期間が8週を超えると著しく低下が認められた。12週で約50%,16週で約20%に減弱し(3羽の平均),24週では完全に消失した。また,3例のうち2例は24時間インキュベーション後も16週以降は非特異反応が認められ,気管上皮の回復が得られなかった。以上のことから,移植を目的とした気管の冷凍保存の至適期間は8週から12週と比較的かぎられている可能性が考えられ,今後動物実験による確認が必要である。次に(検討2,3)中枢気道狭窄の原因となりうる胸腺腫の浸潤能と細胞所見の関連性を検討した。その結果まず,胸腺腫の病期(浸潤度)と細胞所見の検討では浸潤の軽度なI期,II期では浸潤の高度なIII期,IV期と比較して,腫瘍細胞が小型で核異型度が低いことが明らかとなった。さらに続いて,移植あるいは置換が必要な気管の状態は内腔の保持が不可能となった場合であるので,気管・気管支軟骨の状態を把握する手段として気道内超音波検査法(Endobronchial ultrasonography,以下EBUS)の有効性を検討した。EBUSは気管軟骨の描出には非常に優れており,気管壁の構造を非常によく知ることができた。[実験1]われわれが新しい人工気管として使用する予定であるポリエステル繊維織布(porosity50)を素材とした有孔度の低い人工血管(UBE WOVEN-GRAFT)上で,正常ウサギ気管上皮の-explant cultureを行い,このポリエステル繊維織布が人工気管の材質として適切であるかどうかを検討した。人工血管は濃度1%のTypeIコラーゲン(高研,KOKEN CELLGEN,牛真皮由来)酸性溶液に浸して厚くコーティングしたのち4%NH40で中和し,ゲル状のコラーゲンとしてコーティングを行った。さらにTypeIVコラーゲン(高研,KOKEN CELLGEN,牛胎盤由来)をコーティングしPBSにて洗浄中和の後,ラミニン(高研,Mouse由来)0.12mg(0.06mg/ml),フィブロネクチン(高研,ヒト血液由来)0.12mg(0.06mg/ml)をコーティングした。5羽の日本家兎より得られた気管組織を用い,培養液は無血清培地LHC-9を使用した.培養開始710日後には気管支組織片の周囲へのUBE WOVEN-GRAFTの繊維の上でのNHBEC気管上皮の増生が観察された.TypeIコラーゲンにTypeIVコラーゲン・ラミニン・フィブロネクチンを併用する独自の新コーティング法がこの実験系においても有効であるものと考えられた。

現在,人工血管に補強のためにリングを装着したものを開発中であり,置換実験に移行する計画である。[実験2]家兎気管の冷凍保存実験は現在気管の冷凍作業は進行しているが,長期冷凍群の作製を優先しているため,解凍後の検索はこれから行う段階である。白色家兎9羽を全身麻酔下に犠牲死させ,気管を切除してリング状の9組織片に細切し,非冷凍および冷凍気管組織片を作成した。保存条件:セルバンカー(牛血清入り)(日本全薬工業株式会社)中に浸漬し,1°C/分の速度で冷却したのち液体窒素中に保存した。保存期間:2週,4週,6週,8週,12週,18週,24週,48週の8保存期間を設定した。解凍条件:冷凍組織はすみやかに室温に戻し,PBSで洗浄し,10%FBS加DMEM,37°Cで30分間インキュベーションする群と代謝が冷凍状態から復くするのに必要な時間として24時間インキュベーションする群を作製した。組織標本作製:インキュベーション終了後は10%緩衝ホルマリンにて固定しパラフィン包埋を行った。標本の観察:病理組織標本について,(1)H-E染色による気管支上皮細胞の変化を観察すると共に,(2)拒絶反応に密接に関与するMHC Class I抗原の変化を観察したMHC classI抗原量の評価には一次抗体としてMouse(monoclonal)Anti-Rabbit MHC Class I(Biosource International,#ALU0031),二次抗体としてFITC標識抗マウスIgG羊血清(DAKO社,F0479)を用い,共焦点レーザー顕微鏡(ツアイス社,ZLMS0042)による気管支上皮細胞の輝度測定を行った。結果:H-E染色標本の光学顕微鏡による観察では,30分インキュベーション後では上皮細胞の扁平化が認められたが,24時間インキュベーション後では扁平化した上皮細胞を持上げる様に基底膜に接して立方状の上皮細胞が認められた。共焦点レーザー顕微鏡による観察では,2週間後から蛍光の減弱が認められるウサギがありすでにMHC Class I抗原の低下が始まっている可能性が考えられ,現在総てのウサギについて詳細な検討を行っている。投稿中の成果は以下の通り,白色家兎9羽を全身麻酔下に犠牲死させ,気管を切除してリング状の9組織片に細切し,非冷凍および冷凍気管組織片を作成した。標本の観察:病理組織標本について,(1)H-E染色による気管支上皮細胞の変化を観察すると共に,(2)拒絶反応に密接に関与するMHC Class I抗原の変化を観察した。MHC class I抗原量の評価には一次抗体としてMouse (monoclonal) Anti-Rabbit MHC Class I (Biosource International, #ALU0031),二次抗体としてFITC標識抗マウスIgG羊血清(DAKO社,F0479)を用い,共焦点レーザー顕微鏡(ツアイス社,ZLMS0042)による気管支上皮細胞の輝度測定を行った。
インドシナ半島における河川環境の変化が遺跡立地に与える影響

インドシナ半島東部に位置するデルタ平野において、長期的な気候変動と河道変遷に対応した人々の居住空間の変遷を、ボーリング掘削や歴史資料によって明らかにする。特にこれまで詳細なボーリングコア分析が行われていないベトナム中部の河川地形や、遺跡立地と地形の関係が十分に議論されていない北部の紅河、南部のメコン川の形成する地形に注目し、古地図やボーリング調査、遺跡データや空中写真、衛星写真などから過去に巨大洪水が発生した時期や場所、河道変遷の形跡を探り、インドシナ半島の各地における長期的な環境変動に対する人間活動の応答について、地形学の視点から比較・検討する。