hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発光試薬による超高感度核酸解析手法の開発

本研究の目的は、新規の超高感度水溶性高分子プローブを創製し、検体である核酸をPCRによってコピーすることなく、細胞内のゲノムDNA或いはmRNA発現量を、マイクロアレイチップやサザンプロット膜上で、網羅的に高感度検査できる手法を構築することである。そこで、本研究課題について研究し、以下の研究成果を得た。(1)新規化学発光性デキストラン高分子の創製とDNAアレイチップ検査法:高発光量子収率を示すルミノールなどの低分子量発光物質をデキストランに多数結合させ、かつビオチンも結合させた発光性高分子プローブの合成法を確立した。それにより、世界最高の発光強度を示す約3000個のルミノール並びに約300個のビオチンを導入した化学発光性デキストラン高分子を合成し、検出用プローブとして用いた。次に、安価なナイロン膜上に作成したターゲットDNAアレイに対して、相補的なビオチン化cDNAをハイブリダイズさせたのち、デキストラン高分子プローブを、アビジンを介して連鎖的に結合させた結果、従来法よりも高感度なテロメアDNAの定量的画像検出法を開発できた。(2)化学発光性核酸高分子形成によるcDNAアレイチップ検査法:テロメアDNAのcDNAアレイに、検体であるテロメアDNAとハイブリダイズさせたのち、ビオチン化長鎖DNA(鮭精子、分子量10^9以上)とアビジンとの結合によるシグナル増幅について検討した。その結果、ターゲットDNAに長鎖DNAを連鎖結合させることに成功し、TMPG反応による検出感度を約1000倍高めることができた。この感度は、上述の方法よりも、10倍ほど高感度であったが、プローブとして用いた鮭精子DNAが、ある程度、cDNAやテロメアDNA自体に結合していることが分かった。現在、原核細胞由来の長鎖DNAを発光増幅プローブとして作成し、この検査法について再検討している。本研究の達成目標は,現在の機器を改良することなく検出感度を飛躍的に高めるために、核酸のハイブリダイゼーションアッセイに適応でき、かつターゲットDNAの超高感度検出を可能にする化学発光検出用の水溶性高分子プローブを創製し、それらを用いて、検体である核酸(ゲノムDNA, mRNAなど)をPCR(ポリメラーゼチェイン反応)などによってコピーすることなく、細胞内の核酸の異常配列又はmRNAの発現量を検査することが可能なマイクロアレイDNA解析法や細胞内核酸の特定遺伝子の顕微検出法を開発することである。本年度では,高い発光量子収率を示すルミノール、イソルミノールなどの低分子量化学発光物質を,デキストラン、プルラン、またはセファデックスに多数(10^3個以上)結合させ,かつビオチンも複数個結合させた化学発光性高分子プローブを約10種類創製した。これにより低分子量の化学発光物質が多く結合すればするほど、その高分子化合物の化学発光は、比例的に強くなり、反対に、蛍光は分子内消光によって直線的には増強しないことが分かった。さらに、それらをプローブとして使用するための簡易なビオチン化法を開発し、アビジンタンパク質を用いて連鎖的に結合させる方法として、ます膜状のアビジンと結合させる条件を確立した。また,ビオチン化長鎖DNAを合成し、アビジンを介して、ターゲットDNAやmRNAと連鎖的かつ多岐的に結合させる諸条件を設定した。それを、研究代表者が既に開発しているTMPG化学発光試薬により、それらを特異的に、かつ超感度で検出できる新手法を開発した。

本研究の達成目標は、検体である核酸をポリメラーゼチェイン反応などによってコピー増幅することなく、さらに、現在の機器を改良することもなく核酸の検出感度を飛躍的に高めるために、化学発光検出用の高分子プローブを創製し、それらを用いて、細胞内のゲノムDNAの異常配列又はmRNAの発現量の検査可能なDNA解析手法及び特定遺伝子の顕微検出法を開発することである。本年度の研究では、細胞寿命をコントロールするテロメア遺伝子[(TTAGGG)n]の分子数レベルの検出を可能にするために、まず、代表研究者らが開発した核酸の新しい発光試薬TMPGによる化学発光検出手法を適用した。すなわち、TMPG試薬はグアニン塩基を特異的に発光性に導くので、グアニン塩基を含まないテロメア遺伝子のcDNA[(CCCTAA)n]を膜に固定させ、テロメアDNAとハイブリダイズさせれば、テロメアDNAを特異的に検出できる。この方法では、検体核酸を分離せずに直接テロメア遺伝子を検出することが可能で、細胞分裂によって短縮するテロメアDNAの長さに比例した発光シグナルが得られることも期待できる。しかしながら、検討したTMPGの最適反応条件を用いてテロメアDNAの検出を行った結果、10^<-12>モルの合成テロメアDNAを特異的に検出できたが、これは、既報の化学発光性酵素プローブの約千分の一の感度でしかなかった。そこで、TMPG試薬によるハイブリダイゼーションアッセイ系の感度を増大させるために、ビオチン化長鎖DNAの合成法を開発し、それとアビジンの結合によるシグナル増幅について検討した。その結果、ターゲットDNAにグアニン塩基を多量に含む長鎖DNAを連鎖結合させることに成功し、千倍以上の感度増幅が認められ、数フェムトモルのテロメアDNAをハイブリダイゼーションアッセイにおいて検出できた。一方、より高感度化が期待できる水溶性の化学発光性デキストラン(平均分子量2000kDのデキストラン分子にイソルミノールとビオチンを多数結合させた化合物)を創製し、同遺伝子の超高感度検出用プローブとしての実用化についても検討している。本研究の達成目標は、検体である核酸をポリメラーゼチェイン反応などによってコピー増幅することなく、さらに、現在の機器を改良することなく核酸の検出感度を飛躍的に高めるために、化学発光検出用の高分子プローブを創製し、それらを用いて、細胞内にあるゲノムDNAの異常配列又はmRNAの発現量の検査可能なDNA解析手法及び特定遺伝子の顕微検出法を開発することである。本年度の研究では、デキストラン(平均分子量:2.0×106Da)にイソルミノール(IL)およびビオチン(Biot)を導入し、かつそれらの導入数の異なる6種類の水溶性の化学発光性高分子(IL)x-(Biot)y-(Glc)zを合成した。また、それらの発光性を調べた結果、分子内に結合しているILの数に比例して化学発光は強くなるのに対し、そのときの蛍光はILの数が多くなっても分子内消光によって徐々に減少する上昇率を示した。また、約3700個のILを導入した化学発光性高分子は、ナイロン膜上で約1fmolまでシグナルが確認でき、検量線は少なくとも1pmolまでの広範囲な比例関係を示した。さらに、70-350個のBiot導入数の異なる3種類の化学発光性高分子のアビジンに対する結合性を調べた結果、その1分子当たりのBiot結合数の増加とともに、アビジンに対する結合定数は上昇し、高分子1分子当たりに結合するアビジン数も増加することが分かった。
少子高齢社会のパーソナルモビリティにおける環境認識行動制御と自律操縦機能の統合

本研究は,屋内外環境での自由な行動の実現を目指すパーソナルモビリティロボットプラットホームの研究の一環として行われた.本研究は,将来のパーソナルモビリティの普及による高齢者に対する"バリア"のない社会に向けた歩みに貢献するものである.採用第1年度の研究により,パーソナルモビリティによる歩行者の存在する屋内環境における自律移動機能,ならびにレーザーレンジスキャナなどを用いて障害物を識別し,パーソナルモビリティが危険な領域に進入しないように制御する操縦アシスト機能を実現した.今年度は,歩行者,自転車,自動車などが行き来する屋外環境において,より安全な自律移動のために有効な意味情報を付加した「セマンティックマップ1の構築システム並びにそれを用いた屋外自律移動機能を実現した.これにより,搭乗者が前述の操縦アシスト機能を用いて屋外環境を移動すると,そのセンサのログデータからパーソナルモビリティがマップを構築し,その道のりを自律移動で辿ることができるシステムが完成した.本研究では,従来の"空き領域""障害物領域"といった単純な情報だけのマップでは,パーソナルモビリティが辿っている道路の向き,歩道・車道の区別,分岐点の位置といった地理的情報,周囲の移動体の速度や頻度などの交通流情報,道路標識や通行可能方向指示記号などの記号的情報を付加した「セマンティックマップ」をロボットが自動的に取得する.このシステムの実現のための要素技術として,上下にレーザーレンジスキャナをスイングすることで3次元地形情報を取得し,そのデータから大規模な屋外トポロジカルマップを構築する手法や,水平に固定したもう1台のレーザーレンジスキャナを用いた自動車,歩行者,自転車などの移動物体の検出,位置・速度推定,識別を行う手法などを開発した.本研究は,屋内外環境での自由な行動の実現を目指すパーソナルモビリティロボットプラットホームの研究の一環として行われている.第一に,屋内環境で安全にパーソナルモビリティが行動できるようにするため,水平に設置されたレーザレンジファインダ(LRF)を用い,静止障害物(壁など)と移動障害物(歩行者)の存在する環境において,自律移動機能を実現した.パーソナルモビリティは,内蔵する計算機を用いてリアルタイムで自己位置推定,障害物位置認識,歩行者の位置および速度ベクトル推定,経路計画を行う.完成したシステムは,200[ms]間隔で地図をアップデートし,人間の位置・速度ベクトルを認識できるため,それらと衝突することなくゴール地点まで到達することが可能となった.第二に,屋外環境での安全な自律移動に向けて,3次元形状認識システムを構築した.本システムは,パーソナルモビリティに上下に揺動するLRFを取り付け,10[ms]ごとにデータの取得と3次元復元を行うことで,パーソナルモビリティが移動中であっても高精度の形状認識が可能となった.本システムは,パーソナルモビリティ前方の約12x12[m]の範囲において,約80[mm]程度の小段差をロバストに認識することができる.このシステムを用い,パーソナルモビリティが危険な領域に進入しないように制御する操縦アシスト機能を実現した.さらに,取得した3次元環境形状から地面・障害物の領域の推定と移動物体の位置・速度ベクトル推定を組み合わせることで,パーソナルモビリティが辿っている道路の形状や向き,分岐点の位置を認識することや,通行した歩行者などの軌跡を取得することが可能となった.現在は,それを用い,屋外における大規模なトポロジカル・セマンティックマップを構築すること,それらのマップを用い,パーソナルモビリティによる安全な屋外ナビゲーションを実現することを目標としている.本研究は,屋内外環境での自由な行動の実現を目指すパーソナルモビリティロボットプラットホームの研究の一環として行われた.本研究は,将来のパーソナルモビリティの普及による高齢者に対する"バリア"のない社会に向けた歩みに貢献するものである.採用第1年度の研究により,パーソナルモビリティによる歩行者の存在する屋内環境における自律移動機能,ならびにレーザーレンジスキャナなどを用いて障害物を識別し,パーソナルモビリティが危険な領域に進入しないように制御する操縦アシスト機能を実現した.今年度は,歩行者,自転車,自動車などが行き来する屋外環境において,より安全な自律移動のために有効な意味情報を付加した「セマンティックマップ1の構築システム並びにそれを用いた屋外自律移動機能を実現した.これにより,搭乗者が前述の操縦アシスト機能を用いて屋外環境を移動すると,そのセンサのログデータからパーソナルモビリティがマップを構築し,その道のりを自律移動で辿ることができるシステムが完成した.本研究では,従来の"空き領域""障害物領域"といった単純な情報だけのマップでは,パーソナルモビリティが辿っている道路の向き,歩道・車道の区別,分岐点の位置といった地理的情報,周囲の移動体の速度や頻度などの交通流情報,道路標識や通行可能方向指示記号などの記号的情報を付加した「セマンティックマップ」をロボットが自動的に取得する.このシステムの実現のための要素技術として,上下にレーザーレンジスキャナをスイングすることで3次元地形情報を取得し,そのデータから大規模な屋外トポロジカルマップを構築する手法や,水平に固定したもう1台のレーザーレンジスキャナを用いた自動車,歩行者,自転車などの移動物体の検出,位置・速度推定,識別を行う手法などを開発した.
メカノケミカル反応を利用した機能性複合粉末の構造とその利用

Mo-Si系複合粉末の作製とその溶射特性の評価を行い、以下の知見が得られた。(1)Moを核粒子、Siを子粒子あるいはその逆にSiを核粒子、Moを子粒子した複合粒子の創製が可能であることが明らかになった。(2)Mo-Si系複合粉末を溶射に用いることによって、溶射後の皮膜の組成は約50%のMo-Si_2で構成されていることが明らかとなった。(3)未反応のMoおよびSiは基板の加熱を行いながら溶射することあるいは溶射後皮膜の熱処理を行うことにより、完全に反応を完了させることが可能であることが明らかとなった。(4)複合粉末の溶射によって得られた皮膜の機械的性質はMoSi2粉末の溶射によって得られた皮膜のそれとは同程度であることが明かとなった。(5)作製した複合粒子の流動性は溶射粉末として使用するためには十分ではなく、平成7年度の研究で流動性の向上を計ることが必要である。(6)得られた複合粒子の反応性は複合粉末の作製時に微量のC (0.05wt%)を添加することによって、いちじるしく改善され、反応開始温度を100°C以上低下させることができた。これはCと粉末表面の酸化皮膜との間でCOガスの生成反応が生じ、酸化皮膜の厚みが減少する。このことが、溶射粉末が飛翔中あるいは基板へ衝突した際の粉末間の反応性を高め、健全な溶射皮膜の形成に有効な寄与をする。この反応条件については、Cの添加量は反応チャンバー内の真空度、装置の負荷同力が重要な要因となることを明かにした。その詳細は11.研究発表に記載した発表論文中に述べている。本年度の研究においてはMo-Si系複合粉末の作製とその溶射特性の評価を行ない、以下の知見が得られた。(1)Moを核粒子、Siを子粒子あるいはその逆にSiを核粒子、Moを子粒子した複合粒子の創製が可能であることが明かになった。(2)得られた複合粒子の反応性は複合粉末の作製時に微量のC(0.05wt%)を添加することによって、いちじるくし改善され、反応開始温度を100°C以上低下させることができた。(3)Mo-Si系複合粉末を溶射に用いることによって、溶射後の皮膜の組成は約50%のMoSi_2で構成されていることが明かとなった。(4)未反応のMoおよびSiは基板の加熱を行ないながら溶射することあるいは溶射後皮膜の熱処理を行なうことにより、完全に反応を完了させることが可能であることが明かとなった。(6)複合粉末の溶射によって得られた皮膜の機械的性質はMoSi_2粉末の溶射によって得られた皮膜のそれとは同程度であることが明かとなった。(7)作製した複合粒子の流動性は溶射粉末として使用するためには十分ではなく、平成7年度の研究で流動性の向上を図ることが必要である。昨年度の積残し課題であったCの効果について検討し、以下の知見が得られた。減圧下で粉末を処理する場合にCを少量添加することにより、Cと粉末表面の酸化皮膜との間でCOガスの生成反応が生じ、酸化皮膜の厚みが減少する。この反応条件については、Cの添加量は反応チャンバー内の真空度、装置の負荷動力が重要な要因となることを明らかにした。また、FeSi_2系粉末を種々の粉末と複合化させることによって熱電特性の改善を試みた。異種粉末をFeSi_

2粉末の周囲に均一に分散させることにより、熱電特性が向上すること、さらには添加する異種粉末の量が多く方が良好な熱電特性が得られることが明らかとなった。又、更に特性を向上させるには、粉末処理の真空度の向上を企てることが必要であることが示唆された。
哺乳動物の血液・精液に存在する糖質分解酵素の機能解明

本研究課題は、哺乳動物の血液および精液に含まれる糖質加水分解酵素の酵素学的機能を明らかにし、それらの生理機能を考察することを目的としている。血液中の酵素に関しては、ブタ血清由来のデンプン分解酵素(SsMGAM)の組換え酵素を生産し、その酵素学的性質を明らかにした。遺伝子比較からSsMGAMは2つの触媒ドメインを有すると推察されたため、N末端側ドメインとC末端側ドメインのそれぞれを組換え酵素として生産して機能解析した。両ドメインは共通して、デンプン分解物(マルトオリゴ糖)を加水分解してグルコースを遊離する酵素活性(α-グルコシダーゼ活性)を有していた。一方、マルトオリゴ糖の鎖長に対する特異性は両者で異なっていた。N末端ドメインは二糖や三糖といった短鎖基質に対して高い特異性を示したが、C末端ドメインは可溶性デンプンなどの長鎖基質に対して高い特異性を示すことを明らかにした。以上の結果から、本酵素は特異性の異なる2つのドメインを併せ持つことで、多様な鎖長の基質を効率よく分解できることが示唆された。ただし、血清中に多様な鎖長のデンプン分解物が流入するという報告はなく、本酵素の生理機能(すなわち血清中における本酵素の基質)を推察するには至らなかった。精液中の酵素に関しては、α-グルコシダーゼの阻害剤であるアカルボースをカップリングさせたクロマトグラフィー担体を調製してブタ精漿からの酵素精製を試みたが、標的酵素は担体に結合せず、酵素を精製することはできなかった。ブタは、血清には中性に至適pHを持つα-グルコシダーゼ(SsMGAM)を大量に含む一方で、精漿には酸性に至適pHを持つα-グルコシダーゼをごく微量に含むことが明らかとなった。以上の結果から、酸性および中性条件におけるα-グルコシダーゼ活性の比較によってブタ精液中への血液混入を検出できる可能性が示唆された。初年度となる平成29年度は、ブタの血液・精液に含まれる糖質加水分解酵素(AGL)に関する実験を実施した。血液のAGLに関しては当初の研究計画を前倒し、分子構造を解明することを目的として酵素の精製と結晶化・X線回折測定を実施した。結晶化スクリーニングによりタンパク質結晶を得たが、良好なX線回折像は得られなかった。また、取得済みの遺伝子を用いて、メタノール資化性酵母による異種宿主発現系の構築に着手し、活性を有する組換え酵素の生産を達成した。ブタの血液AGLの生理機能は現在までに明らかとなっていないが、その活性(酵素量)が極めて高いことは知られていた。ただし血中のAGL量は、肥育後の育成豚についてのみ調査されており、肥育されていない母豚や肥育前の子ブタの血中AGL量に関する知見はなかった。そこで、母豚(人工受精済・妊娠不明)および子ブタ(3ヶ月齢)の血液AGL量を測定した結果、これらのブタの血中AGL活性は育成豚と同等量であることが明らかとなった。以上の結果から、ブタの血中に含まれる高AGL量は肥育による人為的な影響ではなく、ブタにおける生体恒常性の維持機構の一貫であることが示唆された。精液のAGLに関しては、市販のクロマトグラフィー担体を用いて精漿からの精製を試みたが、含有量が低いために精製することができなかった。部分精製酵素溶液中に含まれるタンパク質のプロテオーム解析を実施したが、これまでに報告されているAGLと類似するタンパク質は同定されなかった。平成29年度に「創薬等先端技術支援基盤プラットフォーム(BINDS)」に採択された為、計画を前倒して血液AGLの分子構造解析実験に着手し、概ね良好な結果が得られている。その他の研究計画についても実験を遂行しており、おおむね順調に進展しているといえる。

ブタは、血清には中性に至適pHを持つα-グルコシダーゼ(SsMGAM)を大量に含む一方で、精漿には酸性に至適pHを持つα-グルコシダーゼをごく微量に含むことが明らかとなった。以上の結果から、酸性および中性条件におけるα-グルコシダーゼ活性の比較によってブタ精液中への血液混入を検出できる可能性が示唆された。血液AGLについては、分子構造解析実験と組換え酵素の機能解析が順調に進展しているので、ブタ以外の動物種に関しても研究を開始する計画である。精液AGLについては、阻害剤を用いたアフィニティークロマトグラフィー担体を調製し、精製を試みる計画である。実験結果が順調に得られたことにより、物品費(消耗品)の支出が計画よりも削減できた。次年度に繰り越した分は、精漿タンパク質同定および遺伝子クローニングのためのキット購入と委託分析費用に支出する計画である。
Ｇｅｍｉｎｉｎ発現制御による白血病幹細胞の活性制御機構の解析

本研究において、レトロウイルスベクターを用いたGemininの過剰発現系及びGemininのshRNAノックダウン系を確立した。また、spinoculationを用いた極めて効率的に未分化造血細胞にレトロウイルスを感染させる方法をも確立した。これらの実験系を用いて、MLL遺伝子の転座を有する白血病細胞において発現が著しく亢進しており、その予後を規定する因子であるHoxa9が、従来知られてきた転写制御因子としての機能だけではなく、Roc1-Cul4a-Ddb1コアE3ユビキチンリガーゼ複合体と結合し、DNA複製ライセンス化制御因子であり幹細胞の未分化性維持因子でもあるGemininに対するE3ユビキチンリガーゼを構成し、Gemininタンパク質を分解に導くことを生化学的に証明し、Hoxa9の過剰発現による造血幹細胞や造血前駆細胞の活性化においてHoxa9によるGemininのユビキチン化を介したタンパク質発現減少が、重要な役割を果たしていることを明らかにした。次いで、本研究ではGemininの発現動態をin vivoで可視化するためにGeminin-EYFPノックインマウスを作成し、これを用いた血液学的実験系を確立した。このノックインマウスの骨髄細胞にMLL-AF9、Hoxa9+Meis1a及びBCR-ABLを導入し形質転換した細胞を用いてコロニー形成能を調べる実験系を確立し、さらに上記のGeminin発現制御系を用いて、コロニー形成能に与えるGemininの発現量の影響を検討した。そして、Geminin高発現下でこれら形質転換細胞を誘導するに当たりHoxa9の高発現の維持が必須であることを見出した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の研究において、レトロウイルスベクターを用いたGemininの過剰発現系及びshRNAによるGemininノックダウンシステムを確立した。それぞれ2種類のセレクションマーカー(EYFPもしくはZsGreen及びpuromysin耐性遺伝子)を用意した。また、spinoculationを用いた極めて効率的なレトロウイルスの感染法やシングルセル由来の細胞のほぼ100%にレトロウイルスを感染させる方法をも確立した。これらの実験系を用いて、MLL遺伝子の転座を有する白血病細胞において発現が著しく亢進しており、その予後を規定する因子であるHoxa9が、従来知られてきた転写制御因子としての機能だけではなく、Rocl-Cul4a-Ddb1コアE3ユビキチンリガーゼ複合体と結合し、DNA複製ライセンス化制御因子であり幹細胞の未分化性維持因子でもあるGemininに対するE3ユビキチンリガーゼを構成することを生化学的に証明し、Hoxa9の過剰発現による造血幹細胞や造血前駆細胞の活性化においてHoxa9によるGemininのユビキチン化を介したタンパク質発現減少が、重要な役割を果たしていることを明らかにし、英文論文にまとめ投稿した。また、MLL-AF9、Hoxa9+Meisla及びBCR-ABLを導入しトランスフォームした骨髄細胞を用いてコロニー形成能を調べる実験系を確立し、上記のGeminin発現制御系を用いて、コロニー形成能に与えるGemininの発現量の影響を検討中である。レトロウイルスを用いたGemininの発現制御系を確立することができ、効率的な感染方法も取得した。これらの実験系を用いて、トランスフォームしたマウス骨髄細胞の生物活性に対するGemininの発現量の影響を評価するための実験まで着手することができた。平成24年度の研究計画に従い、Gemininの発現動態を可視化するために作成したGeminin-EYFPノックインマウス由来の白血病幹細胞の分画にある細胞をGemininの発現量によりさらに分画し、その白血病幹細胞活性におけるGeminin発現量の影響を調べる。

また、白血病幹細胞の分画にある細胞を、シングルセルにソートし、白血病幹細胞の自己複製の分子機構におけるGemininの役割を明らかにする。
現代中東文学における「ワタン（祖国）」表象とその分析

日本における、中東の三大言語文化圏であるアラブ世界、イラン、トルコの現代文学研究者を結集し、中東現代文学のさまざまな時代、作品・作家における「ワタン(祖国)」表象の分析・考察をおこない、それを通して、歴史的には近代初頭から植民地時代を経て2011年の一連のアラブ革命に至る、西アジアから北アフリカに及ぶ中東諸諸社会における、「祖国」なるものをめぐる文化的ダイナミズムを明らかにするとともに、中東に生きる人々の生と精神性の諸相の一端を探究した。本研究は、トルコ文学、イラン文学といった従来的な一国文学、ないし「アラブ文学」といった一言語地域文学の枠を超え、広く「中東現代文学」という視野に立ち、「ワタン(祖国)」との連関から中東地域の人間と社会、その近現代史を考察することを主眼としている。2年目の本年度は、初年度の成果を踏まえ、中東現代文学における種々の「ワタン」表象をとりあげ、議論を深める作業に重点を置いた。まず、本年度も2日にわたる研究会を年2回開催(6月、1月)。第1回研究会では、昨年度末刊行の『中東現代文学選2012』をテクストに、中東諸地域の多様な作家、作品についてメンバー全員で検討、中東現代文学作品における「ワタン」表象がいかなるものであるかをプロジェクトに携わるメンバーで共有し、今後、それらを具体的に分析していくための基盤とした。これを受け、第2回研究会では2日間にわたり5本の研究発表を行った。革命期のイラン詩人、トルコのクルド人作家、イスラエルのパレスチナ人作家、イスラエルのアラブ系ユダヤ人作家、フランスのアルジェリア移民という多様な社会・言語・歴史的背景の作家・作品について、その「ワタン」表象を分析・考察する報告がなされ、それぞれの差異とともに、国や歴史を縦横に貫く共通点を明らかにした。さらに本年度は、イラン映画に焦点を当てた公開講演会「イラン映画の詩学ー現代文学の視点から」も開催(6月、明治大学)。研究成果の社会還元の一環であるとともに、文学と映画の関係、映像の詩学についての知見を得る貴重な機会となった。また11月にはポーランド出身のユダヤ人作家エヴァ・ホフマン氏の講演会「人間にとって祖国とは何か」を開催(京都大学)。同氏は中東出身者ではないが、祖国を追放され異邦に生きる同氏の経験は、「異郷性」を主要なテーマの一つとする中東の「ワタン文学」理解の上で多くの示唆に富むものであった。本研究は「トルコ文学」「イラン文学」といった従来的な一国文学ないし「ペルシア文学」「アラブ文学」といった一言語文学の枠を超え、広く「中東現代文学」という視野に立ち、「ワタン(祖国)」との連関から中東地域の人間と社会を考察することを主眼とする。専門言語ならびに対象地域を異にする研究者による共同研究のため、初年度である2012年度は基盤づくりに重点を置いた。2日にわたる研究会を年2回開催、国内の中東現代文学研究者十数名を集め、中東諸地域の現代文学作品を幅広くとりあげて議論、一国あるいは一言語に限定されない「中東現代文学」の広がりと多様性について理解を深めた。さらに分担者・連携協力者が中心となり、20余りの文学作品を翻訳し解題を付したアンソロジー『中東現代文学選2012』(総頁数450頁)を刊行した。同文学選の刊行は、今後、研究を深めるための基盤づくりであると同時に、研究成果の社会還元の一環でもある。日本における中東現代文学の紹介はごく一部の作家に偏っており、「中東」という枠で文学作品を紹介する日本語アンソロジーは初の試みであり、その社会的意義は大きい。広く中東文学について考察する一方、本年度はトルコ文学に焦点を当てた公開シンポジウム「現代トルコ文学の魅力その眺望と知られざる側面」を開催した(2012年6月30日、早稲田大学、イスラーム地域研究共催)。研究成果の社会還元の一環であるとともに、20世紀前半から現代にいたるトルコの主要な作家、作品に関する専門的知見に触れることで、「中東現代文学」に関する各々の視野を広げ、認識を深めた。プロジェクト3年目の本年度は、中東世界の種々の現代文学作品における「ワタン」表象を考察・分析するという従来の作業をさらに拡充、対象を「中東」以外の地域で書かれる中東文学、および「文学」以外の周辺ジャンルにまで広げ、多様な角度から「ワタン」表象を考察した。まず、本年度も研究会を年2回開催(6月、1月)、第1回研究会では、クルド人のディアスポラ・コミュニティにおける哀歌に関する報告がなされ、狭義の「文学」(=文字テクスト)にとどまらない「ワタン」表象を考察した。第2回研究会では、「越境」をテーマに、国民国家の枠や表現ジャンルの枠を超えて作品を生産する作家たちをとりあげ、その「ワタン」表象について議論した。また本年度も、研究成果の社会還元の一環として公開講演会「中東×アメリカ中東文化の中のアメリカ」を開催(6月、早稲田)、現代中東世界に生きる人々にとっての「ワタン」を、「アメリカ」という補助線を引くことによって新たな角度から考察した。文学のみならずヒップホップなどサブカルチャーにおける表象についても論じ、より多角的な視野で「ワタン」表象を考察した。

プロジェクト最終年度(3年目)に中東の作家を招聘し、「ワタン」をテーマとするシンポジウムを開催するという当初の計画どおり、本年度は、エジプトから新進気鋭の女性作家モナ・プリンス、レバノン内戦を逃れてカナダに移住し英語で著作するレバノン人作家ラーウィ・ハージ、イギリス在住でアラビア語で著述するイラク出身のアッシリア人作家サミュエル・シモンの3名を招き「アラブ文学との対話」と題するシンポジウムを開催した(10月、大阪大学)。中東文学の多様性を紹介すると同時に、3人が披瀝した三者三様の「ワタン」観は、現代中東世界の輻輳する近現代史を反映しており、多くの示唆に富むものだった。3か年計画の本研究プロジェクトの最終年度は平成26年度だった。当初、英国よりゲストを招聘し、講演会を開催予定であったところ、渡航当日に、航空会社のストライキという予想外の事態でゲストの来日が急きょキャンセルになり、未消化の予算を翌年度に繰り越し、プロジェクト成果を踏まえての包括的シンポジウムを開催することにした。昨年度は、3年にわたる本プロジェクトの研究成果を基盤に、科研費(基盤研究(B))を得て、これをさらに拡大、発展させたプロジェクト「現代中東における「ワタン」(祖国)的心性をめぐる表象文化の発展的研究」を開始することとなった。平成27年度に繰り越した補助金は、昨年度3月、本プロジェクトと新プロジェクトを架橋し、本研究の成果を世に問うため、新旧プロジェクトの研究メンバーがパネリストとなり、「現代中東ー欧州・中東ーを《文学》から考える」と題する5時間にわたるシンポジウムを開催、祖国なきクルドの民の悲劇、内戦下のシリアから発信される文学、亡命作家によるドイツ語文学、昨年度2度にわたり中東絡みのテロ事件に見舞われたフランスのマグレブ系移民の文学などをテーマに専門研究者が講演し、好評を博した。日本における、中東の三大言語文化圏であるアラブ世界、イラン、トルコの現代文学研究者を結集し、中東現代文学のさまざまな時代、作品・作家における「ワタン(祖国)」表象の分析・考察をおこない、それを通して、歴史的には近代初頭から植民地時代を経て2011年の一連のアラブ革命に至る、西アジアから北アフリカに及ぶ中東諸諸社会における、「祖国」なるものをめぐる文化的ダイナミズムを明らかにするとともに、中東に生きる人々の生と精神性の諸相の一端を探究した。本年度も当初の計画どおり、国内の中東現代文学研究者十数名が参加する2日間の研究会を年2回開催した。こうして3年間にわたり計6回、開催された研究会で、多数の研究協力者らの協力を得て、延べ17本もの研究発表が行われた。発表は、中東文学の中核をなすイラン文学、トルコ文学、アラブ文学をはじめ、クルド文学、ボスニア文学、マグレブのフランス語文学、イスラエルのアラブ系ユダヤ人作家、あるいはパレスチナ人作家のヘブライ語文学、アメリカのアラブ系作家の英語文学など、当初の予想以上に広範な地理的範囲をカバーし、狭義の「中東文学」を超えて、多様な言語・地域・分野の研究者と研究のネットワークを作ることができた。また計画どおり本年度も一般公開シンポジウムを開催、多数の参加者を得た。1年に1回の講演会だが、中東現代文学をテーマに多様な観点から3年間で計3回の講演会を継続的に開催できたことは、プロジェクト・メンバーが地域や言語を超えて中東現代文学とワタンに関する知見と理解を深める上でも、研究成果の社会還元という意味でも大きな意義があった。のみならず本年度は、3名もの中東出身の現代作家をゲストスピーカーに招いて公開シンポジウムも開催することもできた(シンポジウムの記録は冊子に収録、刊行された)。
妊娠・出産にリスクのある夫婦の抑うつに関する縦断的研究

妊娠中から産後5週、3カ月、6カ月、1年の5回の調査を、夫婦それぞれに対して実施した。低出生体重児の両親は、他の親に比して抑うつの得点が高く、また、父親の抑うつは、母親よりも低い傾向にあった。子どもが低出生体重児であることは、特に母親の育児への否定的な感情や否定的な養育態度に影響しており、それは、父親の家事や育児への参加によって媒介される可能性が示唆された。A県総合周産期母子医療センターにおいて、妊婦791名とそのパートナー580名の承諾を得て妊娠期からの精神的健康状態(EPDS)、夫婦関係、自尊感情、ソーシャルサポート、就労等をたずねる質問紙を妊娠中、産後5週、3カ月、6カ月、1年と順次送付している。途中までのデータ分析では、妊娠中の母親自身の抑うつ得点は、出産経験、就労形態、家族形態で、妊娠までの期間、妊娠の経緯で、有意差が認められなかった。就労選択の葛藤、胎動の認知において有意な差が認められ、妊娠を肯定的に受け止められるかどうかが、妊娠中の抑うつに関連していることが推測される。また、EPDS得点で区分点を上回った割合が22.5%で、産後5週時は7.2%であった。先行研究と同様に妊娠期の抑うつの割合が高かった。自然妊娠群と不妊治療では妊娠中の抑うつは自然妊娠群の方が、不妊治療より有意に高かった。不妊治療を経て妊娠したことは、妊娠を肯定的に受けとめることにつながり、妊娠の喜びもあったことが推測される。また、不妊治療を受けることで、医療者スタッフからの精神的なサポートも抑うつのリスクを減らす要因になっていることが推測される。抑うつは、産後に母親は下がり、父親があがっていた。対象人数が少なく結果は限定的だが、妊娠中から産後までのスクリーニング、フォローアップは、母親を対象に行われており、母親の抑うつの減少に寄与しているが、父親は介入対象となりずらく、産後の抑うつに寄与しなかったのではないかと推測された。これは、母親の抑うつが父親の抑うつにつながるとする先行研究とは逆の結果であり、更にデータ数を増やした分析をしたいと考える。引き続き、どのような方の抑うつが高いのか、夫婦の一方の抑うつが、パートナーへ影響するのか、低出生体重児の親と通常の体重児の比較、不妊治療と自然妊娠群の比較などの分析を、データが集まり次第順次行っていく。A総合周産期母子医療センターで出産をした研究協力者790名とそのパートナー580名を対象として、妊娠期、産後5週、3カ月、6カ月と郵送による質問紙法によって縦断的に調査を行った。抑うつ(エジンバラ産後うつ病質問票;EPDSと略す)、養育態度、夫婦関係等についてたずねた。子どもの出生体重は、1000g未満4名、1000-1500g未満6名、1500-2000g未満38名、2000-2500g未満182名、2500g以上591名、双子は90名であった。妻、夫のEPDS得点に有意な差は認められなかった。EPDSの区分点を超えた割合は、妻妊娠中11%(145名)、妻産後5週4%(53名)、妻産後3カ月2.4%(31名)、妻産後6カ月2.5%(33名)、夫妊娠中3.3%(43名)、夫産後5週2.7%(36名)、夫産後3カ月2.4%(32名)、夫産後6カ月1.6%(21名)であった。出生体重2500gで2群に分けたグループ間には、妻、夫ともに、EPDSの得点および区分点を超えた割合に、有意な差は認められなかった。また、保健センターや産婦人科などで研究依頼をした(安藤,2009)データと今回の調査を比較すると、ハイリスクと考えられる周産期センターのEPDS得点が産後有意に下がっていた。Aセンターでは助産師、看護師、心理士などの介入が妊娠中、産後と続けられていることが一因と推測された。一方、出生体重で分けた2群で有意な差が認められたのは、妻の養育態度で、2500g未満の群が2500g以上の群に比して、産後5週の肯定的な養育態度得点が低く(t(462)=2.73,p<.01)、産後3カ月(t(422)=2.38,p<.05)、6カ月(t(382)=2.22,p<.05)の否定的養育態度得点が高かった。出生体重が低い群の方が、「つねる」「乱暴に抱く」などの不適切な養育態度が産後3カ月、6カ月に高くなる傾向が認められた。また、夫と妻の抑うつの相関が高いのは、2500g以上では5週であり、2500g未満は3カ月で子育てのスタートの違いや、子どもの受胎年齢の違いにより、子どもからの父母への働きかけの開始時期の影響の関与が推測された。

母親790名、父親580名を対象として、妊娠中から産後1年まで縦断で調査を実施した。子どもは、2500g未満が90名、2500g以上が699名であった。母親と父親の抑うつはそれぞれ、妊娠中が19.1%、7.7%、産後5週では10.8%、8.6%で、周産期に7-8%の抑うつの父親がいることが明らかになった。父親の抑うつは就労環境との関係も示された。子どもの出生体重により、2500g以上群と2500g未満群の2群で比較検討を行った。2500g以上群の母親の抑うつ得点は、妊娠中が最も高く、妊娠中から産後5週、産後5週から産後3カ月に有意に減少した。2500g以上群の父親は、妊娠中から産後5週、産後5週から産後3カ月に有意に抑うつ得点が減少した。一方、2500g未満群の母親は、妊娠中から産後5週に有意に抑うつ得点が減少したが、その後有意な差は認められなかった。2500g未満群の父親は、産後に抑うつの有意な減少は認められなかった。母親と父親の抑うつ得点は、2500g以上群では産後5週に、2500g未満群では産後3カ月に有意な相関が認められた。これは、子どもと父親の相互作用の開始時期の違いが反映されると推測された。子どもの受胎年齢により、養育者との相互作用の開始が異なることも推測された。子どもの出生体重の2群で有意な差が認められたのは、母親の養育態度で、産後5週では、肯定的な養育態度が2500g以上群が高かった。3カ月、6カ月では、2500g未満群の否定的な養育態度が高かった。出生体重と養育態度には関係があることが推測された。また、子どもの気質も2500g未満群の母親は気質が難しいとしていた。これらの結果から2500g未満児の子どもをもつ両親への介入について検討を行った。研究協力者は十分得られた。縦断研究であり、現在分析しているデータは、産後6カ月までのデータである。23年5月に産後1年のデータが最終的に回収される。これまでの進展は順調であり、産後1年までの分析には、回収後にとりかかる。24年度が最終年度であるため、記入しない。縦断研究を継続し、3年、4年、5年と郵送による質問紙法による追跡調査を実施する。研究対象の中の特定のグループに対するインタビュー、あるいは観察研究を実施する。縦断研究であるために、ドロップアウトがあるが、依頼時に発達に関するリーフレットなどを入れることなどで、調査への継続的な参加を動機づける。
地域教育の「経路性」 -学校接続の変動モデル-

本研究では、「経路性」概念と「世代継承」のあり方をもって、教育行政に関わる多様な社会関係を把握する試みをおこなった。具体的には、フレームとなる理論整理として、学校の設置運営主体となる団体の属性及び性格についての検証とアンケート調査をおこなった。これらの調査から「ナショナル・ミニマム」に対する「ローカル・オプティマム」を戦略的鍵概念にする必要性を指摘し、地域住民の教育経験にそった制度設計の可能性を明らかにした。本年度は、計画書で設定した三つの構造要件をそれぞれ検証した。以下、各構造要件の進捗状況を記す。1,対象地域の空間編制高知県・山梨県における公立学校の入試方式と通学区域制度を調べた。さらに中等教育における公立・私立学校の構成を検証するため、私立学校の設置数や歴史的経緯についての情報を現地で収集した。長野県については、学校史や地域史の文献から基礎的な情報の収集を行った。2,社会の組織動向高知県・長野県・山梨県の産業構造の変化と学校制度の編成との相互関係の調査を行った。また、全国的な長期変動を把握するため、大宅文庫において学校記事の収集も行った。3,家族構成家族の教育費に対する長期変動を三上が担当した。大宅文庫にある雑誌記事を検索し、子弟の教育費の捻出にまつわる情報を収集した。家計支出教育費について長い歴史を持つ家計簿を中心とする資金確保と支出の歴史に加えて、新たに家族の教育制度選択と学校間接続についての家族の選択と、このための長期的価値志向の調査を開始した。現在の家族の教育費に対する価値志向の検証を末冨が担当した。来年度に2000人規模のアンケート調査を行うために、質問項目を設定した。以上、本年度は、対象地域における教育の経路性を精査するために欠かすことが出来ない歴史的過程を集中して調査した。この成果を踏まえて、学校間接続の歴史的地域的構造変化を検証するとともに来年度に現状を詳細に検討する。平成19年度は、地域教育の文献史料調査とアンケート調査を行った。以下にそれぞれの概要を述べる。まず、地域教育の文献史料調査については、研究代表者である三上和夫が、長野県の長野県立図書館収蔵の『信濃毎日新聞』と上田市立図書館収蔵の『北信毎日新聞』の昭和初期から戦後期にかけての記事を閲覧し収集した。そして、国民学校令の地域での施行状況などを検証した。その結果、教育行政作用が地域社会において、様々な社会力学によって複雑かつ多様に変化し、対象地域固有の教育に関わる社会関係を成立させていたことが明らかになった。現在、こうした教育行政に関わる多様な社会関係を「様相」として把握しようと試みている。同様に、大正から昭和初期にかけての高知県高知市における人口動態調査と学校配置状況を『高知県統計書』等の統計書、『土陽新聞』や『高知新聞』などの新聞記事から検証しつつある。今回の調査のもう一つの要である、アンケート調査については、研究分担者である末冨芳が大学生とその保護者を対象に行った。この調査では、就学するに際して家計から支出した教育費と、進学にあっての地域移動のついての経緯に焦点を当てた。さらに、家計教育費と就学にあたっての地域移動について、親子間で表出された意図と意思決定の在り方を検証する調査票を配布した。学生の場合は記入後に回収し、保護者の場合は記入後に郵送してもらうことで回収した。現在、鋭意分析中である。最終年度である平成20年度は、「経路性」概念と「世代継承」のあり方をもって、教育行政に関わる多様な社会関係を把握する試みのまとめをおこなった。具体的には、咋年度に引き続きフレームとなる理論整理を行った。とくに学校の設置運営主体となる団体の属性及び性格についての検討を行った。そして、このフレームに基づいて、以下の二つの調査をおこなった。まず、大正から昭和初期にかけての高知県高知市における人口動態調査と学校配置状況を『高知県統計書』等の統計書、『土陽新聞』や『高知新聞』などの新聞記事から高知市内の後期中等教育機関の公立学校と私立学校の構成が成立した歴史的過程を検証した。これらの成果については、2009年以降に学会発表と投稿をもって示す予定である。さらに、今回の調査のもう一つの要である、アンケート調査については、研究分担者である末冨芳が大学生とその保護者を対象に行った。そして、家計教育費と就学にあたっての地域移動について、親子間で表出された意図と意思決定の在り方を尋ねる調査票を配布し、教育費用の負担をめぐる親子関係を検証した。これらの成果は、学会での発表と投稿をもって発表した。これらの調査から「ナショナル・ミニマム」に対する「ローカル・オブティマム」を戦略的鍵概念にする必要性を指摘した。つまり、地域住民の側から設定する教育制度の歴史的経過を概括し今後発展させていくことで、地域住民の教育経験にそった制度設計が可能となるのである。
障害脊髄機能の正常化に関する基礎的研究

(1)頚髄症症例の運動機能解析と手術的治療による影響:頚髄症10例につき,先ず手関節を随意に固定した状態で随意最大速度における手指の連続屈曲進展運動を10秒間行わせた。その際手指および手関節の屈筋と伸筋から筋電図を多チャンネル同時に導出・記録した。その結果、屈曲伸展運動の障害には特に伸筋側の協調障害が関与していることが分かった。また肘・前腕の協調運動計測に際しては,患者を仰臥位とした上で,当科で独自に開発制作した運動負荷装置にて肘屈曲進展と前腕の回内外の組み合わせ運動を解析した。肘角度の随意固定と前腕の低速から高速の回内外運動を設定し,その運動中の肘屈曲・伸展筋,回内外筋の活動を解析した結果、頚髄症においては上腕二頭筋の回外作用にともなう屈曲力に対する肘伸筋の同期性が失われていることが判明した。さらに脳磁気刺激装置による運動誘発電位を解析した結果、silent periodのパラメータが頚髄症において変化していること分かった。このような計測で得られた知見をもとに、脊髄内に存在する神経回路のシミュレーション手法によってその障害様式が推定できた。各患者について術前および術後に計測を行い比較を行なうことにより手術的治療により変化しうる,すなわち可逆性および可塑性を有するパラメータが同定できたが、この状況は術前にプロスタグランジン投与を行うことによりある程度は予め予測できることも判明した。(2)動物実験による解析:当初の予定とは変更し、ラットのin vitro脊髄・後肢モデルを用いた。このモデルにおいて,セロトニンが脊髄運動プログラムの制御に関与すること、グルタミン酸やサプスタンスPがその活動を強く修飾すること、プロスタグランジンが痙直の抑制に作用することなど、臨床的にも重要ないくつかの知見が得られた。
生体組織顕微鏡画像からの三次元再構成とその応用に関する研究

本年度はじめに、Canny演算子に基づく腎臓糸球体のエッジを抽出する方法が提案された。Canny演算子の検出結果は、そのパラメーターから決定する。腎臓の切片画像の特徴を結び付けて、私はフィード・バックの策略を定義した、その策略が適応的にCannyパラメーターを調整する。実験結果から、腎臓糸球体のエッジ抽出効果を大きく改善した。それから、画像シーケンスに対する分割、マッチングと三次元再構成を行った。実験には、改良した二次元大津アルゴリズムを使用したが、一部の画像では目標エッジを抽出することができない。その原因は二つ考えられる:一つは異なった画像の中で目標エッジのサイズが違う。もし目標が小さすぎるとノイズと見なされて消去され、抽出できない。もう一つは不完全なエッジの抽出である。この二つの問題を解決するために、私は中間の画像(理論の上での目標の最大画像)を参考の画像として、大まかに目標の位置を制約する。それによって部分の画像の中で、目標が小さいため正しく抽出できない問題を解決できる。そして、多重エッジ情報融合を使用して、「大津アルゴリズムから得たエッジの情報が不完全」という問題を解決できる。抽出した後で、目標に対するマッチングが必要である。そのため、私は二つずつ漸進するマッチング方法を提案した。まず隣りあう二枚の画像の中で目標のアウトラインの重心を計算し、重心を重ねることでオフセット差を解決する。次にアウトラインの重心をもとに極座標系で展開し、signatureを獲得する。隣りあう二枚の画像の振幅の値を[0、1]の間に正規化する。平行移動して正規化したsignatureを利用して、隣りあう二枚の画像の回転の相違を獲得することができる。それによって、マッチングを実現できる。最後にマッチングした後のデータに対して表面を制作し立体を制作する、三次元像から目標の変化を観察する。本年度には、まず、従来の遺伝的アルゴリズムを用いた糸球体の抽出への欠陥を改善した。N折り線近似目標バウンダリーを用いて、以前のスプラインカーブフィッティングバウンダリーを使う時のスピードが遅い問題を解決し、探索を行うと共に抽出されたバウンダリーを保存することで、抽出精度を向上させた。また、グレースケール画像処理については、2次元ヒストグラムに基づいた閾値の分割に着目して研究した、ヒストグラム解析を用いて、従来の2次元大津アルゴリズムのターゲットと背景の大きさの差が大きい時、閾値偏移が起こる問題を解決する方法を提案した。シミュレーションの結果によると、この方法は糸球体の抽出中に、閾値が間違ってターゲットと背景が正しく区分できなくて抽出失敗になる問題を有効的に解決することができる。曲線閾値を用いて従来のポイントで閾値に対する分割を換える方法を提案すると共に、それに対応する高速反復アルゴリズムを提案した。シミュレーションの結果によると、曲線閾値方法は後者よりノイズの処理上でより優れていた。カラー画像の処理については、色の数を減らすことに基づいた分割方法を提案した。この方法は、バイナリツリー策略を用いて、自己組織化ニューラルネットワークを木のノードとして、自己組織的に画像中の色の数を減らすことが出来て、カラー画像を簡略化、または直接的な分割することができる。シミュレーションの結果によると、この方法は画像中の主な色を有効的に抽出することができて、以降の処理に便利を与える。糸球体の抽出以外、また糸球体内の細胞核を分割できるフィードバック策略を提案した。複数の特徴と異なるチャンネルで抽出した結果を用いて、有効的に細胞核を抽出する時ミスが多い問題を解決した。
魚類の初期発育過程における光情報伝達・処理機構の形成

平成9年度から平成11年度にわたって遂行した本研究による成果の概要は以下の通りである。(1)従来ヨーロッパウナギAnguillaanguillaのレプトセファルス幼生の網膜では桿体細胞のみがみられると報告されていたので、産卵場付近で採集されたニホンウナギAnguilla japonicaのレプトセファルス幼生人工ふ化仔魚(7日令)の網膜光受容細胞における外節やシナプス形成の微細構造学的解析を行い、他の魚種の場合と同様にウナギ仔魚でもまず錐体細胞が出現することが明らかにした。(2)初期発育過程における光受容器の形成と他の感覚器の発達との相関(例えば松果体における光受容が内耳の日周輪形成に影響を及ぼすかどうか)を明らかにする目的で、アユおよびニジマスの内耳有毛細胞の刺激受容部である感覚毛の形成、および耳石日周輪形成に関する微細構造学的解析を行い、アユでは証左が得られなかったがニジマスでは耳石輪紋の形成が松果体の光受容能の形成と関連するものと示唆された。(3)初期発育過程において顕著な生態適応あるいは浸透圧調節を行うアユ、ヒラメ、ウナギのような魚種に注目して、網膜の細胞分化の過程や明・暗順応状態で、浸透圧調節物質と考えられるタウリンの免疫細胞化学的局在の解析を行い、タウリンが光受容細胞の分化、桿体細胞外節の保護、シナプス伝達の調節等に重要な役割を担っていることを指摘した。(4)魚類の網膜視蓋シナプスは恒常的に作り替えられていると考えれるので、網膜視蓋シナプスの可塑性の特性を明らかにするために、若いキンギョの視蓋スライス標本を作製し、灌流リンガー液中で電気刺激に対する視蓋ニューロンのシナプス応答を調べ、増強の発現は先行刺激によって妨げられることを明らかにし、NMDA受容体の関与およびアデノシンの作用についても電気生理学的に解析した。1.ウナギ仔魚の網膜における錐体細胞の出現従来、ヨーロッパウナギAnguillaanguillaのレプトセファルス幼生では桿体細胞のみがみられると報告されているので、産卵場付近で採集されたニホンウナギAnguilla japonicaのレプトセファルス幼生と人工ふ化仔魚(7日令)について、光顕および電顕標本を作製し比較観察したところ、他の魚種の場合と同様にウナギ仔魚の網膜でもまず錐体細胞が出現することが明らかにされた。2.ヒラメの網膜におけるタウリンの免疫組織化学的局在ヒラメの成長に伴う網膜組織のタウリンの局在変化を免疫組織化学的に検索し、ふ化後6日までの網膜には錐体細胞の外節および外顆粒層、内顆粒層の細胞周囲に比較的強い反応がみられるが、13日になると錐体細胞層、外顆粒層、内顆粒層および神経節細胞層の細胞内部および外網状層にも強い反応がみられ、その後タウリンの局在に目立った変化はみられないことが確かめられた。一方、変態時になって出現する桿体細胞の外節には反応が認められないことが指摘された。本結果より、タウリンは網膜形成の早い時期に重要な役割を果たしており、また網膜の情報伝達機構においても重要な役割を担っていることが示唆された。3.アユとニジマスの胚体における内耳および耳石の発達アユでは受精後4日目に耳石と有毛感覚上皮をそなえた小嚢が出現し、5日目には通嚢、9日目(ふ化日)には発達した感覚上皮が小嚢および通嚢の両者に認められた。