hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気磁気生理学的手法を用いた知覚動作サイクルに関する研究

前頭連合野は環境からの刺激を受容して行動するための知覚-動作サイクルのネットワーク構築に関与している。脳磁場信号を解析した結果,好印象の魅力的な商品をボタン押しで自由選択する場合には,刺激呈示から0.5ー1.5秒の間に,βγ帯域の高周波信号が左眼窩前頭皮質で増大し,ついで指の対側の前部帯状回,補足運動野,運動感覚領域へ連続的に活動が続いた。同じ商品画像を用いたオッドボール課題では左眼窩前頭皮質の反応は見られず,後続の活動だけが観察された。したがって,魅力的な商品だと思う感情は選択の意志決定に先だって生じる左側の眼窩前頭前皮質の活動として表現され,脳磁図により可視化できると考えられる。本研究では、電気磁気生理学的手法による知覚-動作過程の反応解析を通じてヒトの高次脳機能の解明をめざしている。好悪を伴う行動における知覚-動作サイクルの脳解析に関しては,多くの商品画像を視覚刺激として順次呈示して,気に入った好きなものを選択する課題を遂行する際の脳磁場計測を行った。別の日には同一の被験者を対象に,以前に選択された商品画像を標的,選択されなかった画像を非標的として再構築したオッドボール課題(標的選択課題)を施行して,脳活動を分析し,2回の実験における個々の商品画像呈示選択反応に対する大脳各部のα,β,γ周波数帯域活動を比較検討した。その結果,好きな商品を選んだ時に限って,視覚野の活動に続いて眼窩内側部前頭前皮質にγ帯域の高周波信号が賦活され,次いで前部帯状回に活動が及んだ。その後,選択-ボタン押しに関連する活動,すなわち補足運動野,前運動野・一次運動野,体性感覚野の活動が続いた。このように,ある商品画像を見たときに「欲しい」という願望が眼窩部前頭前皮質-前部帯状回の高周波活動として脳磁場計測で可視化できること,つづいて選択-ボタン押しに至るまでの脳内情報処理過程が100ミリ秒単位で可視化できることは,機能的MRIに対して脳磁場計測の有用性と時間分解能の優位性を示すものであり,今後のヒト脳機能の研究を飛躍的に発展させる可能性を秘めていると考えられる。体性感覚反応に関しては,痛覚刺激に対する大脳誘発反応,交感神経活動が呼吸相によって変化することを見いだした(Iwabe, Ozaki & Hashizume, Neurosci Res 2014)。また正中神経刺激体性感覚誘発電位も刺激タイミング(呼吸相)によって変動すること,変動成分の起源は前頭葉にあり,自発呼吸が消失するとその変動も消失することから,呼吸と大脳活動の連動に関して新たな研究シーズが芽生えつつある。別の日には同一被験者を対象に,以前に選択した商品画像を標的,選択しなかった画像を非標的として再構成したオッドボール課題(標的選択課題)を施行して,2回の実験における個々の商品画像呈示選択反応に対する大脳各部のα,β,γ周波数帯域活動を比較検討した。画像呈示から好きな商品を選ぶときには,視覚野の活動に続いて眼窩内側部前頭前皮質にγ帯域の高周波信号が賦活され,次いで前部帯状回に活動が及んだ。このように,ある商品画像を見たときに「欲しい」という願望が眼窩部前頭前皮質-前部帯状回の高周波活動として脳磁場計測で可視化できること,つづいて選択-ボタン押しに至るまでのおよそ1.2秒の間の脳内情報処理過程が100ミリ秒単位で可視化できることは,機能的MRIに対して脳磁場計測の有用性と時間分解能の優位性を示すものであり,今後のヒト脳機能の研究を飛躍的に発展させる可能性を秘めていると考えられる。その結果,画像呈示から平均1.2秒で好きな商品を選んでいた。選んだ時に限って,視覚野の活動に続いて眼窩内側部前頭前皮質にγ帯域の高周波信号が賦活され,次いで前部帯状回に活動が及んだ。その後選択-ボタン押しに関連する活動,すなわち補足運動野,前運動野・一次運動野,体性感覚野の活動が続いた。体性感覚の知覚ー動作サイクルについては,痛覚刺激に対する大脳誘発反応,交感神経活動が呼吸相によって変化することを見いだした(Iwabe, Ozaki & Hashizume, Neurosci Res, 2014)。

さらに,呼吸のタイミングで一次運動野に磁気刺激を与えて手指からの運動誘発電位を記録すると,深呼吸では安静呼吸に比べ誘発反応が増大することが判明し(Ozaki & Kurata, 2015),知覚動作サイクルの最下流である,一次運動野手領域の興奮性が潜在的に高まることも見いだした。このように呼吸と大脳活動の連動に関して新たな研究シーズが芽生えつつある。前頭連合野は環境からの刺激を受容して行動するための知覚-動作サイクルのネットワーク構築に関与している。脳磁場信号を解析した結果,好印象の魅力的な商品をボタン押しで自由選択する場合には,刺激呈示から0.5ー1.5秒の間に,βγ帯域の高周波信号が左眼窩前頭皮質で増大し,ついで指の対側の前部帯状回,補足運動野,運動感覚領域へ連続的に活動が続いた。同じ商品画像を用いたオッドボール課題では左眼窩前頭皮質の反応は見られず,後続の活動だけが観察された。したがって,魅力的な商品だと思う感情は選択の意志決定に先だって生じる左側の眼窩前頭前皮質の活動として表現され,脳磁図により可視化できると考えられる。H26年度には,好悪を伴う行動における知覚-動作過程の脳磁場解析について男女20例からデータ取得を行い,データ解析を進めることができた。結果,ある商品画像を見たときに「欲しい」という願望が眼窩部前頭前皮質-前部帯状回の高周波活動として脳磁場計測で可視化できるという成果が生まれた。注意レベル変動に係る前頭葉の活動変化の課題についても一定の成果を得ることができた。非標的が繰り返し呈示されると,次には標的が来るという期待感とともに非標的に対する注意レベルは高まる一方,標的が一度出現すると,注意レベルは低下する。標的刺激を受容する一次感覚皮質の反応自体がそのような注意レベルの変動を反映することを見いだした。しかしながら,視覚課題に関しては2014年にスペインの研究者に先を越されて論文が発表されたことから,現在の問題点を明らかにしつつ,今後どのような形でまとめるか現在考慮中である。体性感覚反応に関しては,当初の干渉刺激による変化よりも,呼吸と大脳活動の連動に関する新たな研究シーズについてのデータ取得・解析を進めた。結果として,痛覚刺激に対する大脳誘発反応,交感神経活動が呼吸相によって変化することを発見し誌上発表した(Iwabe, Ozaki & Hashizume, Neurosci Res, 2014)。さらに深呼吸では潜在的に一次運動野の手領域の活動性が高まることも見いだした(Ozaki & Kurata, Clin Neurophysiol, in press)。このように知覚-動作過程の研究課題を通じて,呼吸と大脳活動の連動に関して新たな研究シーズが芽生え,また新しい研究成果を生み出すことができた。以上を鑑みて,研究はおおむね着実に進展していると判断した。医歯薬学H27年度は,次のように研究を進める予定である。好悪を伴う行動における知覚-動作過程の脳磁場解析については,データのさらなる詳細な解析を進めるとともに,連携研究者らと共著で,適当な国際学会で発表して問題点を見いだすとともに原著論文としての発表の準備を整える。体性感覚反応に関しては,当初の干渉刺激による変化よりも,呼吸と大脳活動の連動に関する新たな研究シーズについてのデータ取得・解析を進めていく。
日中、アジア・太平洋戦争とその連続性から見た火野葦平文学研究

本研究では、従軍期間が長く、戦後は国際連携や平和活動に尽力した作家火野葦平を取り上げ、海外の研究者とも協力し多角的かつグローバルな視点で戦争とそれに連続する戦後問題を研究する。本研究は、未だ知られていない、火野の『従軍手帖』、『日記』、書簡、などの貴重な自筆文献記録資料を扱う。まずは、それらを翻刻、公開し、戦時中、そして戦後まもなくの、知られざる火野の「記憶」を「記録」から呼び起こし、戦争中や戦後に何があったのか、従軍作家として何を考えたのかなどを検討する。さらに、火野の文学や言説と比較対照して検討し、作品を詳細に分析し文学に内包されたテーマを探ることで、新たな知見を開く。
糖尿病リスク遺伝子の発現を制御するmicroRNAの同定

ゲノムワイド関連解析(GWAS:genome wide association study)により検出された糖尿病リスク遺伝子の発現を制御するmicroRNAを同定することを目的として研究をおこなった。その結果、II型糖尿病の発症と強い関連がみられたHNF1B遺伝子の3'UTRには、2種類のmiRNAが結合すること、さらにその結合は、SNP (rs2229295)の遺伝子型の影響を受けることがわかった。すなわち、糖尿病リスク遺伝子であるHNF1Bの発現調節にはmiRNAが関与していることが示唆された。ヒトの全ゲノム上の個体差(SNP: single nucleotide polymorphism)を網羅的に分析するGWASにより、糖尿病に対する感受性と関連する50個以上の遺伝子が糖尿病リスク遺伝子として検出されている。しかしながら、これらの糖尿病リスク遺伝子のうちで遺伝子の機能と病態との関係が明らかになっているものはごくわずかである。そこで、GWASにより同定された糖尿病リスク遺伝子のうちmiRNAによる発現制御を受ける遺伝子を同定することを目的として研究を進めている。まず、データーベースを用いたin silico解析によりmiRNAにより発現制御を受ける可能性のある11種類の糖尿病リスク遺伝子を選抜した。このうちの4種類の遺伝子(SLC30A8, CDKN2A, HNF1B, IRS2)については、3'UTR領域のmiRNAが結合する可能性のある領域にSNP(多型)が存在することを確認した。そこで、これらの多型部位を含む遺伝子領域をルシフェラーゼ発現ベクターに組み込み、miRNAとともに膵臓癌由来細胞株(PK-1)に導入し、SNPの塩基配列の違いによりルシフェラーゼ活性(miRNAの結合やmRNAの安定性の指標となる)に違いがみられるかどうかを分析している。現在までに、HNF1B(rs1800929)のA>G配列の違いがmiRNA-214の結合に影響を与えるという結果を得ている。miRNA-214のHNF1Bへの結合が糖尿病の発症に与える影響について解析しているところである。ヒトの全ゲノム上の個体差を網羅的に分析するゲノムワイド関連解析(GWAS:genome wide association study)が実施され、70個以上の糖尿病リスク遺伝子のSNPが検出されている。しかしながら、これらの多くはイントロン領域や3'UTRに存在し、それらが糖尿病の発症に与える機能的意義についてはほとんどわかっていない。一方、microRNA(miRNA)はタンパク質をコードする遺伝子の3'UTRに結合することで、その発現を制御することが知られている。そこで、本研究はmiRNAによる発現制御を受ける糖尿病リスク遺伝子を同定することを目的として進めている。本研究はmiRNAによる発現制御を受ける糖尿病リスク遺伝子を同定することを目的とした。データーベースを用いたin silico解析により7種類の糖尿病リスク遺伝子の3'UTRに存在する11個のSNP領域にはmiRNAが結合する可能性が示唆された。そこで、健康診断受診者のうち糖尿病と診断された323名と対照448名について、これらの遺伝子のSNPの遺伝子型を調べたところ、HNF1Bの遺伝子型と糖尿病との間に強い関連が(P=0.004)が検出された。そこで、HNF1Bの3'UTR領域を含むルシフェラーゼ発現ベクターを作成し、このSNP領域に結合するmiRNAを探索した。その結果、2つのmiRNA(hsa-miR214、hsa-miR550a)がHNF1Bの3'UTR領域に結合し、その発現を調節していることがわかった。また、ヒト肝臓由来株化細胞(HepG2細胞)を高グルコース環境下(16.5mM)で培養するとHNF1BのmRNAの発現量が増加したが、この時、HNF1Bの3'UTR領域への結合が予測されるmiRNA(hsa-miR24-3p)の発現量は顕著に低下していた。以上のことから、糖尿病リスク遺伝子であるHNF1Bの発現調節にはmiRNAが重要な役割を果たしていることが示唆された。当初は、データーベースを用いたin silico解析により3'UTRのSNP領域にmiRNAの結合が予測された糖尿病リスク遺伝子については、まずその3'UTRを含むルシフェラーゼベクターを作製してmiRNAの結合の有無をスクリーニングいたが、in silicoでのmiRNA結合予測には限界がありこの方法は効率の悪いことが判明した。そこで、ヒト集団を対象にした遺伝疫学的解析を実施して、糖尿病との関連が示唆された遺伝子SNPのみに的を絞ってルシフェラーゼベクターを用いたin vitro解析を進めることとした。

このような実験の進め方に関する変更などがあったために、研究の進捗はやや遅れている。統合栄養科学レポーターアッセイを用いたin vitro解析において、HNF1B遺伝子では、miRNAによる発現調節がみられたので、ヒト集団を対象とした遺伝疫学的解析により糖尿病との関連が示唆されたSCL30A8、CDC123、UBE2E2の3'UTRにあるSNPについても、同様にルシフェラーゼ遺伝子を用いたレポーターアッセイをおこない、これらの遺伝子の発現に影響を与えるmiRNAを探索する。さらに、糖尿病患者の血中においてmiRNAの量や糖尿病リスク遺伝子のmRNAの発現量が健常人と比べて変化しているかどうかを分析する。これらの実験を通して、miRNAによる発現制御を受ける糖尿病リスク遺伝子を同定する。ルシフェラーゼ発現ベクターを用いたmiRNAの結合実験において、細胞への遺伝子導入効率をあげ、再現性よくルシフェラーゼ活性を測定する系を確立するために予想以上の時間がかかってしまった。当初、ポジティブコントロールやネガティブコントロールは市販品に頼っていたが、それらについても自作する必要のあることが分かった。培養細胞を用いたin vitroの実験系が安定して実施できるようになったので、今後はさらに多くの候補遺伝子とmiRNAの関係について解析を進める予定である。平成25年度に引き続き、糖尿病リスク遺伝子を標的遺伝子とするmiRNAのスクリーニングを継続する。miRNAにより発現制御を受ける可能性が示唆された糖尿病リスク遺伝子については、miRNA結合領域にSNPが存在するかどうかを調べ、さらにルシフェラーゼベクターを用いてそのSNPがmiRNAとの結合に影響を与えるかどうかを解析する。さらに、膵β細胞の発生、インスリンの産生・分泌などに影響を与える可能性が報告されているmiRNAをデーターベースや文献から検索し、これらのmiRNAの標的となる遺伝子を新たな糖尿病リスク遺伝子の候補としてピックアップする。これらの候補遺伝子内に存在するSNPがmiRNAとの結合に影響を与えるかどうかについて分析する。培養細胞を用いたin vitro実験において、miRNAによる発現制御を受けていることが示唆された糖尿病リスク遺伝子については、これらの遺伝子の発現と糖尿病の病態との関係を分析する。ルシフェラーゼ発現ベクターを用いたmiRNAの結合実験において、細胞への遺伝子導入効率をあげ、再現性よくルシフェラーゼ活性を測定するin vitroの系を確立するために予想以上の時間がかかってしまった。当初計画よりも研究が少し遅れたため、次年度使用額が生じてしまった。
褥瘡を有する患者に対する訪問看護の標準化に関する研究

本研究では、訪問看護における褥瘡ケアの質保証のために、褥瘡ケアのためのクリティカルパス(以後、パス)を作成し、その効果を検討することを目的とした。平成16年度には、ケアの対象を訪問看護の提供患者のうち、褥瘡のあるもの、また、褥瘡がないがリスクのある患者とした。パスは褥瘡のある患者のケア用と予防の必要のある患者用の2種類作成し、1ヶ月ごとにケアを評価することとした。対象施設は、1経営グループ傘下の6訪問看護ステーションとし、1ステーション内でパス群と通常ケア群に分けて3ヶ月間、試行を依頼した。その結果、パスに基づいてケアを提供された患者はのべ90名、通常のケアを提供された患者は、のべ102名であった。パス群の看護師は29名、通常ケア群は32名であった。褥瘡についての知識は、介入前、パス群の看護師は12問中、平均6.2±2.9問、通常ケア群は5.3±3.3問、介入後、パス群の看護師は平均9.2±3.0問、通常ケア群は8.9±3.1問の正解であり、介入前及び介入後、2群間に有意差はないという結果であった。通常ケア群で介入後に、p=0.002と有意に正解数が増加し、パス群でも介入後でp<0.0001と有意に正解数が増加した。褥瘡ケアの知識については、介入前ではパス群は通常ケア群より意識が高かった項目は1項目であったが、介入後では、2項目に増えていた。褥瘡のある患者について、パス群、通常ケア群間で介入前後においてブレーデンスケール(褥瘡のリスク)、DESIGN(褥瘡の状況)、褥瘡の表面積に有意な差はみられなかった。パス通りにできなかった理由で多かったのは、「利用者の心身条件のため、できなかった」で、「そのほかの理由」、「家族が拒否した、希望がなかった」が次いだ。パスの効果について、看護師の知識、褥瘡の治癒状況に差はみられなかったが、さらに期間を延ばす、事例数を増やす等を行い、さらに検討が必要である。協力施設に対し、在宅で療養している患者の褥瘡ケアの標準化を目指したシステムとしてクリニカルパスを作成し、そのシステム導入群と非導入群でのケア効果の測定を目的としたが、介入後、対象となる事例が得られないという結果となった。そこで、その原因について対象施設の管理者が参加する会議で意見聴取したり、他施設の協力が得られないか等の情報収集を行った。それらの検討の結果、1つは、クリニカルパスを訪問看護職の行動指針と位置づけ、それにマニュアルを付加した形としたが、煩雑な業務のなかで、確認する書類が増加したという負担になった可能性があること、2点目は、病院の診療報酬改定によって病院で褥瘡対策を行うことが義務化となったので、それに伴い以前より退院後に在宅療養する患者の褥瘡保有率が低下したこと、クリニカルパスの研究参加によって、訪問看護職の褥瘡ケアへの関心が高まり、以前より褥瘡を予防している可能性があること等が考えられた。そこで、1点目に対しては、システムのIT化を目指して専門家の協力を得て検討しており、2、3点目については、褥瘡ケアのクリニカルパスのみでは現場のニードにあっていないことが予想されたため、褥瘡を予防するケアのクリニカルパスの作成を検討することにした。新たに、研究協力いただける施設を開拓し、その施設と共同でクリニカルパスの開発を行い、褥瘡ケアのみではなく、褥瘡予防のクリニカルパスを作成して、褥瘡の治癒状況のほかに褥瘡の発生率で効果を測定するよう方向修正し、現在、準備中である。

褥瘡のある患者について、パス群、通常ケア群間で介入前後においてブレーデンスケール(褥瘡のリスク)、DESIGN(褥瘡の状況)、褥瘡の表面積に有意な差はみられなかった。パス通りにできなかった理由で多かったのは、「利用者の心身条件のため、できなかった」で、「そのほかの理由」、「家族が拒否した、希望がなかった」が次いだ。パスの効果について、看護師の知識、褥瘡の治癒状況に差はみられなかったが、さらに期間を延ばす、事例数を増やす等を行い、さらに検討が必要である。
災害初期から復興期における地域力重視の他職種連携による心理支援体制の構築

平成30年度は、東日本大震災発生から6年間被災地域および被災住民と現地で協働的実践活動を継続しながら被災者の心理的変化の特徴と要因を検証してきた研究成果を更に継続発展させ、災害発生後7年目の被災者の心理的変化を被災地域および被災住民と現地で協働的実践活動を継続しながら分析した。災害発生後7年目の被災者の心理的変化の特徴は6つのパターンに分類された。また、心理的回復過程には、潜在的な要因及びストレスを慢性化させる要因が影響していた。そして、個々の被災者の心理的変化ラインの時間軸を重ね合わせた結果、1年目、4年目、7年目の回復過程には調査回によって異なる特徴が見出せた。これらの結果から、被災者の長期的な心理的変化には潜在的に慢性化する可能性のあるストレスが含まれており、他職種連携による心理的支援体制の必要性が明らかとなった。特に今日の大規模な災害による被害の甚大さや避難所・応急仮設住宅の設置期間の長期化等は、大切な家族や住み慣れた家を失い生きる意欲を失った人々や自力で生活展望を考えることが困難な高齢者の孤立死や自殺、閉じこもり問題を加速化させており、今後も心理的変化は慢性化・長期化し複雑さを増していくと考える。このため、これまでの調査結果をもとに東北被災地にて、熊本地震体験者も含め医療介護連携による研修会を実施した。災害発生時期が異なり復興速度も異なっているが、被災者の自立を軸にした心理的支援について考える機会となり効果的な研修会となった。研究成果は、ドイツブレーメンにおける世界災害看護学会で『Psychological changes of victims from the Great East Japan Earthquake during 7-year after the occurrence and its causes』をテーマに学会発表を行った。病気休養中のため、研究未着手の状況です。本研究は、国内外における災害初期から復興期を見通した実際的で有効な他職種連携による心理的支援体制を構築することを目的としている。東日本大震災発生から5年間被災地域および被災住民と現地で協働的実践活動を継続しながら被災者の心理的変化の特徴と要因を検証してきた研究成果を更に継続発展させ、平成29年度は、災害発生後6年目の被災者の心理的変化を被災地域および被災住民と現地で協働的実践活動を継続しながら分析した。災害発生直後の被害の程度や災害発生時に抱いた無力感の継続や災害発生後の長期に渡る生活上のストレスによる心身への影響、人間関係(家族関係)、経済的問題などの問題は、災害発生4年5年後で安定に向かう傾向がみられた。1年目は、家族や自宅を失ったことの喪失感が強かったが23年目で災害発生時の状況を客観的に語る様になり45年目には受容傾向がみられた。6年目は、防潮堤整備、土地のかさ上げによる市街地再生、災害復興公営住宅整備、防災集団移転促進などのハード面、コミュニティの再生と新たな形成生活の再構築、保健・医療・介護・福祉多職種連携、健康増進・介護予防、地域ケア会議などのソフト面の充実と共に心理面の安定がみられた。被災地域住民と協働した他職種連携による心理的支援体制を構築には、復興のあゆみを把握しながら、検討することが重要であることが示唆された。国内外で報告されてきた心理的変化に関する縦断的な研究は、そのほとんどが災害直後から5年後までであるため、今後、予測されている大規模災害に対応するためにも、今後は、更に長期的にどのような影響があり、それがどの程度持続するのかという長期的な時間的推移の解明が課題となる。本研究は、災害発生直後から長期的に被災者の心理的変化を調査し、復興期を見通した実践的で有効な心理的支援体制を構築することが目的である。6年目の心理的変化に対する面接調査は実施し分析を行ったが、心理的支援体制に対する研修企画は実施できなかった。実施できなかった理由は研究代表者の体調不良である。

研究成果は、ドイツブレーメンにおける世界災害看護学会で『Psychological changes of victims from the Great East Japan Earthquake during 7-year after the occurrence and its causes』をテーマに学会発表を行った。今後は、健康状態も回復しましたので、研究に着手し、計画的に進めていきます。本研究は、災害発生直後から長期的に被災者の心理的変化を調査し、復興期を見通した実践的で有効な心理的支援体制を構築することが目的である。国内外で報告されてきた心理的変化に関する縦断的な研究は、そのほとんどが災害直後から5年後までであるため、今後、予測されている大規模災害に対応するためにも、更に長期的にどのような影響があり、それがどの程度持続するのかという長期的な時間的推移の解明が課題となる。今後は、東日本大震災発生7年目の心理的変化を調査し、7年間の心理的変化を時間論をもとに学問的、総合的、多角的に分析する。更に、被災地住民や災害関連団体と心理的支援体制に対する研修会を行い、実践的な介入方法を検討する。病気休養中のため、研究未着手の状況です。病気療養のため研究継続困難状況となった。平成30年度は、調査の継続および研修を企画実施する。病気休養中のため、研究未着手の状況でしたが、今後は、計画的に進めていきます
パーキンソン病発症に関わるParkinのE3としての新たな役割の解明

Parkinはユビキチンを標的タンパク質に付加するRING-In-between-RING型E3であり、PINK1と協調して不良ミトコンドリアの処理において重要な役割を果たしている。本研究では、ParkinはE2を介して不良タンパク質をユビキチン化するだけでなく、実はHECT型E3と同様に、Parkin自体がC431でユビキチンーチオエステル中間体を形成することが明らかとなった。更にParkinやPINK1に疾患由来変異を加えると中間体形成を認めないことから、中間体形成はパーキンソン病発症のメカニズムに関わっていることが示唆された。中間体形成はParkin S65のリン酸化にも依存的であった。ParkinはPINK1と協調して不良ミトコンドリアの処理において中心的な役割を果たしている。近年HHARIというParkinと同ファミリー(RING-In-between-RING)に属するE3は、本来はHECT型E3の特徴であるUb-チオエステル中間体を形成することが報告されたが、Parkinに関しては不明であった。本年度はまず、当研究室従来の実験系を用いてParkinのチオエステル形成の有無を検証した。Ub-チオエステル中間体は不安定であることから、まずParkin遺伝子のチオエステルを形成すると予想される部位を変換(C431S)することによりUbーエステル中間体として観察できるようにplasmidを作成した。Parkin C431S導入細胞をCCCPという脱共役剤で処理後(膜電位を低下させる既存の方法)、sampleにつきParkin抗体にてWBを行ったところ、Parkinバンドの上に新たなバンドが観察され、ParkinのUb-O-エステル形成が示唆された。同様のことは精製Parkin蛋白を用いたin vitro再構成系の実験でも確認された。次に、ParkinやPINK1の疾患関連変異体における中間体形成の有無を確認した。Parkin C431Sに患者変異を導入、または、Parkin C431Sと患者変異導入PINK1を共発現すると中間体を認めないことから、中間体形成はParkinson病発症のメカニズムに関わっていることが示唆された。更に、PINK1やParkinのリン酸化と中間体形成との関連も検証した。ParkinあるいはPINK1のリン酸化部位に変異を導入すると中間体形成を認めないことから、中間体形成はPINK1やParkinのリン酸化依存的であった。現在、新規知見を応用したPDモデルマウスの作成に着手しているところである。ParkinはE3の中でもRING-In-between-RNIG型スーパーファミリーに属しているが、昨年度は、ParkinがHECT型E3の特徴であるユビキチン(Ub)ーチオエステル中間体を形成するということを報告した。今年度は予定通り、Parkin C431Sの細胞内局在を調べるとともに、primary neuronでも中間体を形成するかを検討した。wt ParkinがCCCP処理にてミトコンドリアに移行するのに対し、Parkin C431SはCCCP処理1hr後はほぼ細胞質内に局在しており、3hr後も約25%程度しかミトコンドリアへの移行が見られなかった。更に、ミトコンドリアへの移行不全によるものか、基質であるMitofusinのユビキチン化も認めなかった。更に、primary neuronにレンチウイルスを用いてParkin C431Sを導入したものでもHela細胞と同様にUb-O-エステル中間体を形成することが確認された。ParkinのE3としての役割の全貌を明らかにするために実験をすすめていく上で、どの種類のE2がParkinのどの部位で結合するかを明らかにする必要性が生じた。HA-ParkinおよびFLAGで標識した多種類のE2を共発現し、HAでIPし、FLAGでWBを行ったところ、UbcH8がRING1 domainでParkinに結合することが明らかとなった。ParkinとUbcH8の結合はParkinにW403A変異(結晶構造的にRING1 domainを覆い隠しているrepressor element of Parkinという領域)を導入することにより強まることも判明した。神経変性疾患今回のParkinがチオエステル中間体を形成するというin vitroでの新規知見を応用したパーキンソン病(PD)モデルマウス作りを今後も進めていく予定である。現在のところ、顕著な表現型を示すPDモデルマウスの報告はない。なぜマウスでは上手くいかないのかは明らかではないが、PINK1やParkinノックアウトマウスでは表現型を示さない。一部の変異型Parkinを過剰発現したショウジョウバエではドーパミンニューロンの変性、飛翔筋のミトコンドリア異常をきたすことが報告されており、変異型Parkinがdominant negativeに作用している可能性がいわれている。今回のin vitroの実験でユビキチン-O-エステル形成が著明に障害されていた変異型Parkinを過剰発現したマウスの作成を進行中であり、Parkinの中間体形成がin vivoでも重要な役割を果たしているか、PD発症に重要であるかを検証していく。

研究が予想より早く進行しており、当初の予定より施行錯誤しなければならない点が少なく、実験回数も減り、結果として次年度使用額が生じた。現在研究は当初の予想以上に進行しているため、さらに研究をすすめるべく、次年度はPDモデルマウスの作成や、さらなる生化学的手法を用いた分子機構の解明をめざしているため、さらにお金がかかることが予想される。
ボルボックス胚の形態形成運動における微小管の挙動の解析

単細胞生物から多細胞生物への進化(多細胞化)は動物・植物をはじめ、ほどんどの真核生物で見られるが、その進化の初期過程は明らかになっていない。ボルボックスおよび近縁種は多細胞化が最近になって起こったグループであり、分化、形態形成、卵生殖に関して段階的な進化が見られる希有なモデルである。なかでも、多細胞で構成されたシートが折り畳まれていく形態形成運動は、多細胞生物の形作りの最も重要な基礎過程の一つであり、私は、ボルボックスの胚発生で起こる形態形成運動をモデルとし、細胞の変形と移動がこの形態形成運動の原動力であることを示してきた。これまでに解析した変異遺伝子の中で注目すべきは、細胞骨格の微小管をレールとするモーター分子キネシンであった。そのため、本研究では、ボルボックスの微小管を可視化し、その局在と挙動を野生型と変異体で解析することを目的とした。本年度は、昨年度に引き続きGFPなどの蛍光タンパク質によって微小管がライブ観察可能な株の作成を検討した。ボルボックスのゲノムはGC含量が高く、他のモデル生物とはコドンの使用頻度が異なるため、他の種で用いられている遺伝子を発現させることは困難なので、ボルボックスのコドンに最適化するよう改変した。ボルボックスにおいてVenusが観察可能な株をすでに得ており、蛍光タンパク質が十分量発現した場合は、蛍光観察に関して問題がない。蛍光タンパク質遺伝子とtubulin遺伝子との融合遺伝子を作成し、発現を調べた。その際、αtubulin、βtubulinのいずれにするか、蛍光タンパク質を付加する位置、蛍光タンパク質との間に挟むスペーサーなど、考慮すべき点は多い。両tubulinに関して実験を行ったが可視化可能な株は得られておらず、前述のスペーサーに関して改善を加えた遺伝子を作成した。さらに、tubulin以外にも、微小管結合タンパク質に蛍光タンパク質を付加した遺伝子も作成した。また、本年度はボルボックスの近縁種プラチドリナの形態形成運動に関する論文を発表した。単細胞生物から多細胞生物への進化(多細胞化)は動物・植物などほとんどの真核生物で起こったが、その初期過程は明らかになっていない。ボルボックスおよび近縁種は多細胞化が最近になって起こったグループであり、分化、形態形成、卵生殖に関して段階的な進化が見られる。なかでも、多細胞で構成されたシートが折り畳まれていく過程は、多細胞生物の形作りの最も重要な基礎過程の一つであり、私は、ボルボックスの胚発生で起こる形態形成運動をモデルとし、細胞の変形と移動がこの形態形成運動の原動力であることを示してきた。本研究では、ボルボックスの微小管を可視化し、その局在と挙動を野生型と変異体で解析することを目的とした。本年度は、GFPなどの蛍光タンパク質によって微小管がライブ観察可能な株の作成を検討した。ボルボックスのゲノムはGC含量が高く、他のモデル生物とはコドンの使用頻度が大きく異なっているため、他の種で用いられている蛍光タンパク質の遺伝子を発現させることは難しく、ボルボックスのコドン使用頻度に最適化した遺伝子に改変した。ボルボックスにおいてVenusが観察可能な株をすでに得ており、蛍光タンパク質が十分量発現した場合は、蛍光観察に関して問題がなかった。両tubulinに関して実験を行ったが可視化可能な株は得られておらず、前述のスペーサーに関して改善を加えた実験を行っている。また、本年度はボルボックスのゲノム解析に関する論文を2報、レビューを1報、発表した。

両tubulinに関して実験を行ったが可視化可能な株は得られておらず、前述のスペーサーに関して改善を加えた遺伝子を作成した。さらに、tubulin以外にも、微小管結合タンパク質に蛍光タンパク質を付加した遺伝子も作成した。また、本年度はボルボックスの近縁種プラチドリナの形態形成運動に関する論文を発表した。
乾岩海苔に存在する5'-AMPデアミナーゼの熱安定性に関する研究

乾岩海苔は、高級伝統食品の一つであり、旨味成分であるイノシン酸を含有し、その生成には酵素が関与している。この酵素は、乾岩海苔中では加熱に対して安定である。本研究では、乾岩海苔の独特な呈味を形成するイノシン酸と遊離アミノ酸の含有量を測定した。また、本酵素は、水が付与されると熱安定性を失い、酵素活性の発現にはカルシウムやマグネシウムが必要であった。さらに、本酵素の単離・精製を試みた。【目的】本年度は、各種イオン交換体を用いて、乾岩海苔中で熱に安定なAMPデアミナーゼ(AMPdase)の精製法の検討を行った。【方法】細断した乾岩海苔にトリス-酢酸緩衝液を加え、磨砕・抽出した。抽出液をろ過、10,000rpmで遠心分離し、粗酵素液を得た。粗酵素液を70%硫安塩析に付し、透析、遠心分離後、各種イオンクロマトグラフィーに供し、AMPdaseの単離・精製を試みた。まず、弱陰イオン交換体であるTOYOPEARL DEAE-650および強陰イオン交換体であるTOYOPEARL SuperQ-650を用いてAMPdaseの精製を検討した。次いで、強陽イオン交換体であるTOYOPEARLSP-550を用いてAMPdaseの精製を検討した。AMPdaseの活性は前報のHPLCシステムを用いて検討した。活性の認められた画分については、SDS-PAGE電気泳動を行った。【結果】陽イオン交換体であるTOYOPEARL SP-550には、AMPdaseは全く吸着せず、非吸着画分にのみ活性が認められた。AMPdaseの精製には陽イオン交換体を用いるのが定法であり、乾岩海苔に含まれるAMPdaseは新規なタンパク質であることが推測された。陰イオン交換体にも吸着力は弱かったが、強陰イオン交換体であるTOYOPEARL SuperQ-650でNaCl濃度0.3M付近のピークにAMPdaseの活性が認められた。この画分をSDS-PAGE電気泳動に付したところ、ほぼ単一なバンドが認められ、AMPdaseの精製には強陰イオン交換体が有効であることが判明した。今後、最適なバッファー等の検討を行い、乾岩海苔中のAMPdaseを精製し、乾岩海苔中でAMPdaseの熱安定化機構を解明する予定である。【目的】岩海苔は独特な香りと風味を有し、焙焼後に温水浸漬すると海苔旨味成分のIMPが増加することが知られている。これにはAMPデアミナーゼ(AMPdase)の関与が示唆され、焙焼処理でも岩海苔中のAMPdase活性が消失しないことに興味が持たれている。昨年度は、本酵素の単離・精製法の検討を行ったが、精製した酵素は、不安定で失活しやすい。そこで、改めて酵素の安定性を検討するとともに、精製方法について検討を加えた。【方法】岩海苔は西伊豆土肥産のものを使用した。酵素の安定性を検討する為、細断した岩海苔を未処理、焙焼、温水浸漬、温水浸漬-焙焼し、過塩素酸抽出法によりエキスを調製し、AMPとIMP含量を三菱MCIGELを用いるHPLCで測定した。また、トリス酢酸緩衝液を用いて粗酵素液を調製、室温と5°Cに放置し、これを用いてAMP酵素反応を行い、上記HPLCシステムで酵素活性を検討した。また、昨年度の結果より、硫安分画の過程での酵素活性のロスが大きかったことから、TOYOPEARL HW-50Fを用いる精製法の検討を行った。【結果】岩海苔中のAMP、IMP含量は、未処理、焙焼処理ではAMPが多量に存在し、IMP含量は微量であった。また温水浸漬、温水浸漬-焙焼ではAMPは激減、IMPが激増した。これは、水分付加によりAMPdase活性が賦活化された為と考えられた。また粗酵素液を室温に7日間放置してもAMPdase活性は維持され、温度に対して海苔中では、安定な酵素であることが分かったが、精製した酵素は比較的不安定であった。今後、さらにTOYOPEARL HW-50F及びイオン交換体を用いてのAMPdase精製を行う予定である。【目的】乾岩海苔は独特な香りと風味を有する事で珍重されている。これまでの研究で乾岩海苔のうま味成分は、AMPデアミナーゼ(AMP dase)により生成する5'-イノシン酸(IMP)が主体であることが判明している。本研究では、IMPを生成するAMP daseの精製を最終目的とし、ゲルろ過およびイオン交換体を用いてAMPdaseの精製法の検討を行った。【方法】乾岩海苔は、西伊豆産のものを使用した。粗酵素液を2hr透析後、70%硫安塩析に付し、遠心分離後、ゲルろ過および各種イオンクロマトグラフィーに供し、AMPdaseの単離・精製を試みた。

まず、TOYOPEARL HW-50と20mmol/Lリン酸緩衝液(pH6.0)を用いてゲルろ過クロマトグラフィーを行った。次いで、強アニオン交換体であるTOYOPEARL SuperQ-650と溶離液として50mmol/Lトリス塩酸緩衝液(pH8.3)を用いてAMPdaseの精製を検討した。次いで、強カチオン交換体であるTOYOPEARL SP-650と20mmol/Lリン酸緩衝液(pH6.0)を用いてAMPdaseの精製を検討した。【結果】ゲルろ過カラムクロマトグラフィーにおいては、150min前後にAMPdaseの活性が明瞭に認められたが、海苔特有の色素であるフィコビリンの混入が認められた。強アニオン交換体を用いるイオンクロマトグラフィーでは、AMPdaseは、樹脂に吸着せず、フロントに酵素活性が認められ、フィコビリンと同時に溶出した。強カチオン交換体を用いるイオンクロマトグラフィーにおいては、70min前後の極めて小さなピークにAMPdase活性が、明瞭に認められ、またフィコビリンタンパク質は、フロントに溶出した。このことから、ゲルろ過クロマトグラフィーと強カチオン交換体を用いるイオンクロマトグラフィーの組合せが有効であると判断された。
前十字靭帯再建後の靭帯リモデリングに基づく客観的なリハビリテーション指標の確立

前十字靭帯(anterior cruciate ligament: ACL)損傷に対して自家腱移植術が施行されるが、術後のリハビリテーションおよび競技復帰に関する客観的な指標は存在しない。移植腱が生着するためには移植腱への血流の再開が重要であり、MRIを用いて移植腱の血流と組織学的な生着について評価することを目的とした。SDラット(12週齢)を用いて動物腱移植モデルを作成した。大腿骨顆間部にラット用リーマーで骨孔を作製し、遊離アキレス腱を移植腱として骨孔に挿入した。移植腱の固定のために骨孔掘削時に採取した円柱状の骨片を挿入した。昨年までの研究で術後1か月でのMRIおよび組織学的評価の結果、移植腱を含む骨孔全体の造影効果を認め、組織学的にも骨孔と移植腱が癒合傾向であることが明らかになっている。そのため術後2週での移植腱および周囲の造影効果についてAgilent社製動物用横置き型MRI system,7.04Tを用いて検討した。2週では移植腱周囲に造影効果を認めた。移植腱内部の造影効果は明らかでなかった。造影MRIの評価では術後2週で移植腱周囲まで、術後4週で移植腱内部まで血流を認めることが明らかになった。造影MRIは組織像を反映しており、低侵襲に移植腱の生着過程を判定できる可能性がある。前十字靭帯(anterior cruciate ligament:ACL)はスポーツ活動に際して膝関節の重要な支持機構である。ACL損傷は代表的なスポーツ外傷で、自然治癒は望めず、膝関節痛および不安定感のためにスポーツ活動に多大な支障を来たす。ACL損傷に対し自家腱移植術が行われるが,術後のリハビリテーションおよび競技復帰には移植腱の成熟を無視して行われている。われわれはMRAを用いることで移植腱の血流を評価することに成功している。これを発展させて、ACL再建術後の移植腱の血流の変化の評価を行うことで再建靭帯のリモデリングや強度を判定できるシステムを構築できれば、非侵襲的にACL再建後のリハビリテーションに関する新たな指標やより安全なリハビリテーションを遂行できる可能性がある。ラットACL再建モデルを用いて,腱移植後にMRAを経時的に撮影することで、骨-腱接合部や移植腱実質部での造影効果の変化について評価する。この撮影方法を経時的に観察することでMRA所見のstagingを判定する。並行して腱移植術後の骨-腱接合部および移植腱の組織学的変化について宿主細胞の動態、マクロファージ、血管新生などに注目して免疫染色を主体に各種染色方法を用いて評価する。実際の再建靭帯の十分な破断強度が得られる時期を判定するために引っ張り試験機を用いて生体力学的特性を評価する。その結果、MRAの所見と、実際の移植腱の成熟の過程を一対一対応をさせることによって、ACL再建術後にMRA所見を判定するだけで移植腱の成熟度合いを推察可能なシステムを構築し、客観的なACL復帰プロトコールの作製を目指す。計画書に記載通りラットACL再建モデルを作製しMRIによる移植腱および骨孔周囲の造営効果について検討している。Agilent社製動物用横置き型MRI system,7.04Tを使用し、手術後1か月で造影MRIを撮像したところ、骨孔内全体に造影効果が得られた。その後犠牲死として、ホルマリン固定した。関節内の肉眼的所見として明らかな関節炎を認めなかった。骨孔に並行に作製した組織切片による組織学的検討では大腿骨における移植腱挿入部は線維性組織で被覆されており、骨孔と移植腱が組織学的に癒合傾向を認めた。組織切片を骨孔に平行に作製し、hematoxylin eosin染色で組織学的評価を行った。移植腱の骨化は全群ともに認めなかった。骨組織と移植腱由来のコラーゲン線維を確認した。すべての群で骨孔と移植腱が組織学的に癒合傾向を認めた。組織学的評価に時間を要したため、次年度以降には免疫染色を用いた瘢痕組織やコラーゲン線維の評価、血流再開のためのCD34免疫染色を行う予定である。実験に使用するMRIの使用に支障があり、また組織学的検討に予想外の時間を要したため。

昨年までの研究で術後1か月でのMRIおよび組織学的評価の結果、移植腱を含む骨孔全体の造影効果を認め、組織学的にも骨孔と移植腱が癒合傾向であることが明らかになっている。そのため術後2週での移植腱および周囲の造影効果についてAgilent社製動物用横置き型MRI system,7.04Tを用いて検討した。2週では移植腱周囲に造影効果を認めた。移植腱内部の造影効果は明らかでなかった。造影MRIの評価では術後2週で移植腱周囲まで、術後4週で移植腱内部まで血流を認めることが明らかになった。造影MRIは組織像を反映しており、低侵襲に移植腱の生着過程を判定できる可能性がある。本年度も昨年度と同様に計画書通りに研究を推進していく。MRI撮影のみならず、免疫染色を含めた組織切片作製を行なっていく予定である。免疫染色を用いた組織学的検討を引き続き行っていく。また、腱移植術後1か月以内での造影MRIでの評価も行っていく。本年度は主にMRIを用いた研究であり、計画当初よりは試薬の費用が少なかった。また次年度に免疫染色を含めた組織学的評価を行う予定であるため次年度に繰越した。組織学的検討に予想外の時間を要したことと、MRIの撮像時期を追加する必要性があるため。免疫染色を含めた組織科学的評価を行なっていく予定である。
青年期女子の糖尿病予備状態に関する研究

最近,糖尿病の発症年齢が青年期にまで広がっていることは,糖尿病患者の奇形児出産率の上昇と合せて女性問題の1つになりつつある.本研究は,20才前後の健康女子について身体諸計測,糖質代謝,食事調査,ならびに糖尿病に対する遺伝的要素の4種のmass screeningし,総合的な評価を行った.本研究の目的は,この4項目における標準範囲を一定度逸脱している者を見出し,この者を対象にした食事指導と運動指導を主体とする糖尿病予備状態改善策を確立するためスタ-トした.平成元年度から平成3年度までの本学食物学科学生(総数248名)を被験者とし,調査を実施した.主な成果は以下の通りである.身体計測では,身長,体重,肥満度,4ヶ所の周囲長,腹厚,腹幅,ウエスト,ヒップの大多数が標準範囲内にあったが,数名の者が肥満度20%以上およびー20%以下を示した.皮下脂肪厚では,栄研式キャリパ-法による測定結果が,すでに報告されている国民栄養調査における同姓同年齢層での結果とよく一致していた.超音波式で測定した6ヶ所の皮下脂肪厚は,すべてこれまでに報告されている標準範囲内であった.食前と食後の尿糖値は,大部分が正常範囲内にあり,若干名が食後尿糖においてのみ異常高値を示したが,血糖値はすべて正常範囲にあった.被験者全員について行ったアンケ-ト調査の結果,3親等以内の血縁者からの発症率は2.1%であった.これは厚生省が毎年実施している全国規模の疾病調査結果とほぼcompatibleであった.本研究において独自に作成した食事診断票による食事調査の結果では,摂取エネルギ-量,PFC比ともに第4次改定日本人の栄養所要量の適性範囲内にあった.最近,糖尿病の発症年齢が青年期にまで広がっていることは,糖尿病患者の奇形児出産率の上昇と合せて女性問題の1つになりつつある.本研究は,20才前後の健康女子について身体諸計測,糖質代謝,食事調査,ならびに糖尿病に対する遺伝的要素の4種のmass screeningし,総合的な評価を行った.本研究の目的は,この4項目における標準範囲を一定度逸脱している者を見出し,この者を対象にした食事指導と運動指導を主体とする糖尿病予備状態改善策を確立するためスタ-トした.平成元年度から平成3年度までの本学食物学科学生(総数248名)を被験者とし,調査を実施した.主な成果は以下の通りである.身体計測では,身長,体重,肥満度,4ヶ所の周囲長,腹厚,腹幅,ウエスト,ヒップの大多数が標準範囲内にあったが,数名の者が肥満度20%以上およびー20%以下を示した.皮下脂肪厚では,栄研式キャリパ-法による測定結果が,すでに報告されている国民栄養調査における同姓同年齢層での結果とよく一致していた.超音波式で測定した6ヶ所の皮下脂肪厚は,すべてこれまでに報告されている標準範囲内であった.食前と食後の尿糖値は,大部分が正常範囲内にあり,若干名が食後尿糖においてのみ異常高値を示したが,血糖値はすべて正常範囲にあった.被験者全員について行ったアンケ-ト調査の結果,3親等以内の血縁者からの発症率は2.1%であった.これは厚生省が毎年実施している全国規模の疾病調査結果とほぼcompatibleであった.本研究において独自に作成した食事診断票による食事調査の結果では,摂取エネルギ-量,PFC比ともに第4次改定日本人の栄養所要量の適性範囲内にあった.本研究は本年度から開始されたものであり、ほぼ計画どおりに進行している。これまでに得られた研究成果の要点は以下のとおりである。1.本学管理栄養士専攻学生223名について血縁者の既往暦を調べた結果、3親等以内者2600名中糖尿病患者79名(男性52、女性27)、尿糖定性検査陽性者98名(男性62、女性36、うち42名が血縁者に発症者あり)を見出した。2.本学管理栄養士専攻3年生67名について、身体計測では身長・体重・4箇所の体囲の他、栄研式定測2箇所の皮脂厚、豊川方式による超音波法5箇所の皮脂厚、ならびに腹厚・腹幅・ウエスト・ヒップの合計17項目の測定を行った。糖質代謝では、食前と食後2時間の尿糖値、食後2時間の血糖値を標準酵素法で実測した。遺伝素因は、質問紙法により、3親等内の糖尿病既往者と有症者の数を集計した。食事摂取については、食事診断表を用い、調査集計した。おもな結果は以下のとおりである。身長(158.2±4.55cm)、体重(52.5±5.07kg)、肥満度(0.4±9.61%)のほか、上腕囲・大腿囲・胸囲・腹囲・腹幅・腹厚・ウエスト・ヒップは、ほぼ標準範囲であったが、このうち5名が肥満度15%以上を示した。栄研式の皮脂厚(合計29.4±6.6cm)と超音波値とは一定の相関(γ=0.60.7)を示した。諸身体計測値の中では、上腕の筋肉量と皮脂厚を再計算し、解析を試みたところ、上腕囲と上腕筋肉量とが上記前計測値の相関列の内で最高値を示した。尿糖値(食前:9.9±4.96mg/dl、食後:13.2±12.73mg/dl)は、正常範囲にあった。

3親等以内の血縁者からの発症者は、推定母数の3.9%であった。食事についての個人調査の結果では、質・量ともに変った点は見受けられなかった。また、上記高尿糖者の6名については血縁者からの発症者数は特に高くなかった。本研究は平成元年度から開始されたものであり,本年度は,身体計測項目の追加と調査票の改良を行ない研究を行なった.本年度得られた結果の要点は以下のとおりである.本学管理栄養士課程3年生57名について,身体計測では身長・体重・4箇所の体囲の他,栄研式定測2箇所の皮脂厚,超音波法に新しく大腿後部を加え,計6箇所の皮脂厚,腹厚・腹幅・ウエスト・ヒップの合計18項目の測定を行った.糖質代謝では,食前と食後2時間の尿糖値を標準酵素法で実測した.食後尿糖で高値を示した者について血糖値の測定を行った.遺伝素因は,質問紙法により,3親等内の糖尿病者の数を集計した.食事摂取については,昨年度の食事診断表を一部改良して用いた.主な結果は,以下のとおりである.身長(159.0±5.42cm),体重(51.9±5.68kg),肥満度(-1.95±8.80%)のほか,上腕囲・大腿囲・胸囲・腹囲・腹幅・腹厚・ウエスト・ヒップは,ほぼ標準範囲であった.しかし,このうち3名が肥満度15%以上,1名が-20%以下を示した.栄研式および超音波式の皮脂厚の合計は,それぞれ30.4±6.03mm,51.32±8.88mmであった.尿糖値(食前平均:11.89±5.32mg/dl,食後平均:19.59±41.91mg/dl)は,正常範囲にあった.食後尿糖で6名が高値(23.78326.28mg/dl)を示したが,血糖値は正常であった.3親等以内の血縁者からの発症率は1.8%であり,対象者57名中19.3%が3親等以内の血縁者に糖尿病を指摘された者を有した.食事調査の結果では,摂取エネルギ-量1609.4±340.08kcalであり,PFC比(P=22.6%,F=19.0%,C=58.4%)は,第四次改定日本人の栄養所要量の適性範囲にあった.本研究は平成元年度から開始されたものであり,本年度は,平成2年度と同様に行った。本年度得られた結果の要点は以下のとおりである。本学管理栄養士課程2,3年生124名について,身体計測では身長・体重・4箇所の体囲の他,栄研式定測2箇所の皮脂厚,超音波法による6箇所の皮脂厚,腹厚・腹幅・ウエスト・ヒップの合計18項目の測定を行った。糖質代謝では,食前と食後2時間の尿糖値を標準酵素法で実測した。遺伝素因は,質問紙法により,3親等内の糖尿病者の数を集計した。食事摂取については,食事診断表により行った。主な結果は,以下のとおりである。身長(157.9±5.4cm),体重(52.2±6.9kg),肥満度(0.35±10.30%)のほか,上腕囲・大腿囲・胸囲・腹囲・腹幅・腹厚・ウエスト・ヒップは,ほぼ標準範囲であった。しかし,このうち10名が肥満度15%以上,6名がー15%以下を示した。栄研式および超音波式の皮脂厚の合計は,それぞれ38.8±10.6mm,56.2±10.6mmであった。尿糖値(食前平均:9.49±6.59mg/dl,食後平均:22.69±48.66mg/dl)は,正常範囲にあった。食後尿糖で20名が高値(20.0375.0mg/dl)を示した。3親等以内の血縁者からの発症率は1.9%であった。食事調査の結度では,摂取エネルギ-量1698±389kcal(8002936kcal)であり,PFC比(P=23.0%,F=20.2%,C=56.8%)は,第四次改定日本人の栄養所要量の適性範囲内にあった。