hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顕微操作および細胞融合による家畜および実験動物卵胞卵の改良について

1.卵細胞の分離・分別・分取技術の開発卵巣をカミソリとワーリングブレンダーで破砕することにより、多数の卵巣卵を分離することができた。分離卵巣卵は基底膜を最外層とする卵胞につつまれていたが、コラーゲナーゼとαーキモトリプシンを同時に作用させることにより効率的に卵胞を除去できた。分離した卵細胞集団を種々なサイズのメッシュ(細胞分別フィルター)を通すことにより、卵細胞を大きさで分別することができた。分離・分別・分取を温和な条件下で迅速に行なえるような装置の開発が今後の課題である。2.卵細胞の成熟、受精および発生能力の改良発育途上卵をサイクリックAMPやホルボルエステルで処理することにより成熟能力が改善された。また発育途上卵に発育完了卵の細胞質を顕微操作下で微小注射したり、双方の細胞を融合することにより、発育途上卵の減数分裂再開始を誘起できた。Ca^<2+>、Sr^<2+>、Ba^<2+>、Mn^<2+>により卵の活性化が誘起され、前核形成能力を改良できた。ウシにおいてはサイクリックAMP誘導体(dbcAMP)により前核の形成が促進された。エストロジェンに卵の発生能力を改良しうる作用を認めた。3.卵細胞退行遅延因子卵丘細胞に卵細胞退行遅延作用のあることを認め、卵丘細胞の分泌物を蓄積、貯蔵すると考えられる卵胞液から卵子退行遅延因子を分離し、その理化学的性状を明らかにするとともに、退行遅延因子はヒアルロン酸を含む物質と同定している。本因子の化学構造を決定し、その最適投与方法を考案することにより、卵細胞の退行を抑制することも可能になると思われる。1.卵胞卵の効率的分離法についてウシ卵巣をワーリングブレンダーで破砕し、細胞分別フィルターを通すことにより1個の卵巣から100個ほどの卵胞卵を得る方法を考案するとともに、培養液の組成を改良することにより、発育完了卵のみならず発育途上卵も体外で成熟させうることを明らかにした。2.ウシ卵胞卵の成熟能の改良について(1)卵子成熟調節因子を高速液体クロマトグラフィーで単離したが、逆相系のカラムを使用すると生理活性の急激な低下が認められたので、イオン交換などを主体とする精製法を考案し、生理活性の低下を防ぐ方法を明らかにした。(2)電気的方法により卵子の融合を試み、申請者の考案したチャンバー内で卵子と卵丘細胞、卵子と卵子の接着を誘起することに成功したが、細胞膜の融合は誘起できなかった。不成功の原因は融合操作中浮遊液の温度が上昇すすことに原因すると考えられたので操作中卵子を入れておくチャンバーの改良を試みている。3.卵子退行遅延因子体外で成熟した卵子をその後継続的に培養すると細胞融解などの退行像が観察される。このような退行はCAMPにより促進されることを認めるとともにウシ卵胞液に卵子退行を抑制する作用のあることを明らかにした。また卵子退行遅延因子とも呼ぶべき活性物質を卵胞液から分離し、酸性ムコ多糖の一種であることを示した。

1.実験動物卵胞卵に関する研究32-34日齢のマウス卵巣における卵母細胞の構成を組織学的に調べるとともに,さまざまな発育段階にある卵母細胞の分離方法を確立し,体外培養下における卵胞卵の成熟能力を明らかにした.卵巣をカミソリで細断することにより卵巣にある卵母細胞の約30%が分離されると推定された.卵丘細胞をもたない卵母細胞の直径を5μmごとにまとめると56-85μmの範囲に分布していたが発育を終了した卵母細胞を含むと考えられるステージ6以上の卵胞の卵母細胞の直径は70μm,を超えていた.体外培養により直径66-70μmの卵母細胞は約80%のものにおいて減数分裂の再開始が観察されたが直径65μm以下の卵母細胞では全く減数分裂の再開始像は観察されなかった.直径50-60μmの卵母細胞を酵素処理により卵胞から分離して培養したが減数分裂の再開始は誘起されなかった.またCaイオノホアや8-Br-cAMPを培養液に添加しても卵胞につつまれた直径50-60μmの卵母細胞の成熟能力を改良することはできなかった.2.家畜卵胞卵に関する研究カミソリで卵巣を細断し, 200μmのメッシュを通すことにより直径100μm以上の10-20個の卵母細胞が得られた.体外で培養すると90%以上のものが卵核胞崩壊を誘起し, 60%以上のものが第1極体を放出した.カミソリで細断後ワーリングブレンダーで卵巣を破砕し, 200μmのメッシュを通すことにより30-50個の30μm以上の卵母細胞が得られたが,多くは卵胞につつまれていた.卵胞から遊離した直径90μm以上の卵母細胞において卵核胞の崩壊が誘起されたが, dbc AMPやホルボルエステル処理により前核を形成し,卵割も観察され,これらの化学物質により発生能が改良されることが示唆された.ウシ卵巣から種々な発育段階にある卵細胞を分離する方法を確立し、サイクリックAMPにより分離卵細胞の成熟能力を改良しうることを明らかにした。また研究の過程で卵胞液中にウシ卵細胞の退行を遅延させる因子の存在を認め、当該物質を分離するとともに、その化学的性状を明らかにした。1.ウシ卵細胞の成熟能力の改良卵巣をカミソリで細断後、ワーリングブレンダーで破砕し、200μmのメッシュを通すことにより3050個の基底膜を最外層とする卵胞につつまれた直径30μm以上の卵母細胞を分離できた。トリプシンで処理することにより基底膜を除去しうることを明らかにした。体外培養下において直径90μm以上の卵巣卵が卵核胞の崩壊を誘起することを認めるとともに、サイクリックAMPやホルボルエステルで処理すると第2減数分裂中期への移行率が上昇し、成熟能力を改良することができることを明らかにした。直径3080μmの卵巣卵に直径90μm以上の卵巣卵の細胞質を顕微操作下で微小注射したり、双方の細胞を融合することにより、卵核胞崩壊を誘起できることを明らかにした。2.ウシ卵細胞退行遅延・促進因子胞状卵胞から分離した卵母細胞を長時間(96時間以上)培養すると細胞質の稀薄化や縮小がみられ、またトリパンブルーにも染色され、死に至ることが認められた。電子顕微鏡によるとトリパンブルーに染まる卵母細胞には空胞の形成、細胞膜の融解像、細胞質顆粒の漏出などが認められるとともに、空胞の周囲には多くのライソゾームが観察された。卵巣から分離したヒアルロン酸様因子やW7は卵母細胞の死へ至る時期を遅延させ、dbcAMPには死の促進作用が認められた。
ホメオボックス遺伝子CDX1,2が胃癌の悪性度に及ぼす影響についての検討

ホメオボックス遺伝子CDX1,2は,消化管発生の過程で上皮に肛門側の形質を与え,成体ではCDX1,2発現は腸管上皮のマーカーと考えられている.我々はCDX1,2が胃の腸上皮化生や胃癌の分化度・動態に及ぼす影響について検討を加えた.in vivoでは胃でのCDX1発現を検討した既報があるため,まずCDX2に関して実験を行った.胃癌の手術標本を抗CDX2抗体で免疫染色したところ,89%の腸上皮化生粘膜検体に異所性CDX2が発現していた.また胃癌組織では,64%の高分化型胃癌で異所性CDX2が発現しているのに対し,低分化型胃癌ではCDX2が発現していなかった.Ki-67染色で細胞増殖との相関を検討すると,CDX2を発現する胃癌の方が,細胞増殖が乏しい傾向にあった.さらにCDX2を発現する胃癌症例の方が,良好な生命予後を示していた(5年生存率:87対33%).次にin vitroの解析を行った.CDX2の発現していないヒト低分化型胃癌細胞(MKN43等)にCDX2を遺伝子導入して,非導入クローンとのサブトラクション比較によって,CDX2の下流で機能する因子を検討した.そめ結果,cyclin D1やp21など細胞周期を制御する因子に変動がみられた.in vivoでの結果と併せて,CDX2が細胞周期・増殖の制御を通じて胃癌の進展,予後に影響を与えていることが確認された.またCDX2遺伝子の強制発現によって,細胞分化をもたらす諸因子の発現が上昇しており,現在解析中である.今後,CDX1,2の発現が胃癌の進展に及ぼす影響をさらに検討する予定である.なお,これらの研究を通じて,種々の胃癌,胃隆起性病変において発現が増強するその他の因子の検討も併せて行った.その結果は,裏面のごとく論文発表したことも附記する.ホメオボックス遺伝子CDX1,2は,消化管発生の過程で上皮に肛門側の形質を与え,成体では腸管上皮のマーカーとなる.我々はCDX1,2が胃の腸上皮化生や胃癌の分化度・動態に影響を及ぼしているか否かについてin vivo, in vitroの両面から検討を加えた.in vivoでは胃でのCDX1発現を検討した既報があり,まずCDX2に関して実験を開始した.胃癌の手術標本を抗CDX2抗体で免疫染色したところ,89%の腸上皮化生粘膜に異所性CDX2が発現していることがわかった.また胃癌組織では,64%の高分化型胃癌で異所性CDX2が発現しているのに対し,低分化型胃癌ではCDX2が発現していなかった.Ki-67染色で細胞増殖との相関を検討すると,CDX2が発現する胃癌の方が,発現していない胃癌に較べて,細胞増殖が乏しい傾向にあった.さらに予後との相関を検討すると,CDX2が発現した胃癌症例の方が,発現していない胃癌症例に較べて,切除術後に有意に良好な生命予後を示していた(5年生存率:87対33%).さらに我々は過去の実験から,高ガストリン血症マウスの胃粘膜はhypertrophicとなり,部分的にgoblet cell様細胞が腺管を形成することを見いだしている.そのため同マウス胃粘膜においてもCDX2の発現を免疫染色,in situ hybridyzationで検討し,ガストリンとCDX2の関連を検討した.しかしCDX2の発現は認められず,両者の関連は確認できなかった.次にin vitroの解析を行った.CDX2の発現していないヒト低分化型胃癌細胞(MKN43等)にリポフェクション法によってCDX2を遺伝子導入して,一過性発現クローンを樹立した.同クローンからRNAを抽出し,cDNAライブラリーを作製した.非導入クローンからも同様にcDNAライブラリーを作製し,両者をDNAアレイ法で比較した.さらにCDX2の発現しているヒト高分化型胃癌細胞(AGS等)にanti-sense CDX2を遺伝子導入して,同様に非導入クローンとの比較解析を行った.現在,解析結果を検討中であり,いくつかの候補因子について,その機能を解析中である.ホメオボックス遺伝子CDX1,2は,消化管発生の過程で上皮に肛門側の形質を与え,成体ではCDX1,2発現は腸管上皮のマーカーと考えられている.我々はCDX1,2が胃の腸上皮化生や胃癌の分化度・動態に及ぼす影響について検討を加えた.in vivoでは胃でのCDX1発現を検討した既報があるため,まずCDX2に関して実験を行った.胃癌の手術標本を抗CDX2抗体で免疫染色したところ,89%の腸上皮化生粘膜検体に異所性CDX2が発現していた.また胃癌組織では,64%の高分化型胃癌で異所性CDX2が発現しているのに対し,低分化型胃癌ではCDX2が発現していなかった.Ki-67染色で細胞増殖との相関を検討すると,CDX2を発現する胃癌の方が,細胞増殖が乏しい傾向にあった.さらにCDX2を発現する胃癌症例の方が,良好な生命予後を示していた(5年生存率:87対33%).次にin vitroの解析を行った.CDX2の発現していないヒト低分化型胃癌細胞(MKN43等)にCDX2を遺伝子導入して,非導入クローンとのサブトラクション比較によって,CDX2の下流で機能する因子を検討した.そめ

結果,cyclin D1やp21など細胞周期を制御する因子に変動がみられた.in vivoでの結果と併せて,CDX2が細胞周期・増殖の制御を通じて胃癌の進展,予後に影響を与えていることが確認された.またCDX2遺伝子の強制発現によって,細胞分化をもたらす諸因子の発現が上昇しており,現在解析中である.今後,CDX1,2の発現が胃癌の進展に及ぼす影響をさらに検討する予定である.なお,これらの研究を通じて,種々の胃癌,胃隆起性病変において発現が増強するその他の因子の検討も併せて行った.その結果は,裏面のごとく論文発表したことも附記する.
真空紫外領域フェムト秒インコヒーレント・フォトンエコー

本研究の目的は、軌道放射光を用いた真空紫外領域(100200nm)でのインコヒーレント・フォトンエコー観測装置を開発し、真空紫外波長領域・フェムト秒時間領域の位相緩和測定を行う事である。本年度は観測装置の最重要部分の製作とその性能チェックを行った。具体的には、本年度補助金で各種部品、材料を購入し、Michelson型干渉計を製作した。既存の光学定盤の上にミラー、レンズなどの光学部品を取りつけた各種光学マウントを設置した。光学部品の軸合わせは、購入した遠隔駆動マイクロメータ(8箇所)を取りつけた光学マウントを用いて、直接光学マウントに手を触れずに遠隔操作で光路調整ができるようにした。これにより、干渉計全体を窒素ガス置換槽に入れたときに光路調整が容易にできることにした。干渉計の光路長の掃引はコンピュータ制御ステップモーター駆動の微動一次元ステージで行うようにした。製作した装置の性能チェックの結果、次のことが明らかになった。可視光での性能検査ではなんら問題はなく、干渉計として十分な性能を発揮した。しかしながらレーザーの高調波を用いた紫外光での検査では幾つかの問題があった。まず、実験室の温度変化による干渉計機構部品の熱膨張のため光路長が変化し、長時間での性能には不安定さが生じた。また、環境からの振動に対して弱いことがわかった。さらに全体を窒素ガス置換槽に入れたとき、遠隔で光路調整をする際に使い勝手が悪かった。これらの不具合は干渉計部分に温度制御器を設置すること、光学台に除震措置を施すこと、遠隔操作の光路遮断機構、フリップ機構などを追加することで解消できると考えられる。次年度はこれらの点の改良を早急に行い、所期の実験を行う予定である。
オンライン技術を用いた裁判外紛争処理手続の実証的研究

この研究は、裁判外紛争処理手続(ADR)にオンライン技術を応用することによって、従来のものより効率的かつ質の高い、そして国境に制約されない紛争処理手続を構築することを目標としている。オンラインADRのメリットは、第一に遠隔地の当事者による利用を可能とすることで、弁護士などのリーガルサービス機関が乏しい、または全く存在しない地域の住民にも開かれた法的サービスを提供できること、第二にオンライン環境では紛争の特質に応じて、公開または非公開のそれぞれのメリットを最大限生かすことが出来ること、そして第三にサイバースペースで生じたトラブルの解決に馴染みやすく、その特性にマッチしたシステムを構築できることである。以上のような可能性を考慮して、具体的な実証モデルを構築するのが本研究の目的であった。本研究の第一の具体的作業として、法律相談をオンライン環境で行う実証モデルを構想した。具体的には、相談者の話から法的に整理するために必要な要素をいかに引き出すためのインターフェースを設計する作業であり、国内外のオンライン相談受付窓口のインターフェースを参考にしつつ、試作を行っている。次に、相談者の問題解決に役立つ法律や裁判例を提供するために、相談者が法律データベースにアクセスできる環境を構築した。本研究では具体的に法律データベースのLAN環境によるアクセス利用権を設定し、これに対する相談者のアクセス実験を行った。このほか、本研究の本来の目的はオンライン調停のシステムを構築することであり、そのためにアメリカでADRの研究者の意見聴取を行うとともに、電子メール等を通じた意見交換を進めた。今年度は、研究期間がごく短期間ということもあって、システムの基本的な部分の構築にとどまらざるを得ないが、来年度は、実際の紛争当事者や弁護士の協力を得て、グループウェアによる交渉の実験を行う予定である。
中性子散乱法を用いた脂質膜非対称性の解消に関わる脂質－タンパク質相互作用の解明

脂質の膜間および膜内表裏間の輸送とその制御は細胞のホメオスタシス維持に重要な役割を果たしている。本研究では、脂質の膜間輸送を担うと考えられる脂質輸送タンパク質について、その機能の評価を行った。時分割SANS法を利用して、酵母のリン脂質輸送タンパク質であるSec14の活性評価を行った。Sec14濃度依存的な脂質の粒子間移動速度の上昇が見られたことから、Sec14のリン脂質輸送活性をSANS法で観察できることが明らかになった。Sec14のPOPC輸送活性は、ベシクルに10mol%のホスファチジルイノシトールやホスファチジルセリンが含まれることによって上昇した。一方、表面プラズモン共鳴法によって膜結合性を評価したところ、Sec14の膜への結合はこれらの酸性リン脂質の影響を受けないことが判明した。このことから、これらの酸性リン脂質は膜上のSec14がポケットの脂質を交換する速度を高めていると考えられる。さらに、粒径約40 nmのPOPCベシクルでは約110 nmのベシクルと比べて、著しく速いSANS強度の減衰が観測され、Sec14が曲率を認識することが判明した。PCのみ、あるいはPIのみに結合能をもつ変異体を用いて脂質輸送活性および膜結合性を評価したところ、驚くべきことに、PIのみに結合能をもつ変異体もPC輸送活性を示したが、膜にPIが含まれることでPC輸送活性が低下し、膜結合性も低下した。このことから、Sec14の脂質結合ポケットには2種類の脂質が競合的に結合すること、脂質結合によって膜への親和性が低下することが判明した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、種々の小胞体膜タンパク質の膜貫通部位によってリン脂質のフリップフロップが達成されているという作業仮説のもと、モデル膜と膜貫通ペプチドを用い、モデルペプチドの配列依存的なフリップフロップ誘起能を明らかにするために、時分割小角中性子散乱(SANS)法並びに蛍光法を用いて脂質のフリップフロップの計測を行った。23残基からなる3種類の膜貫通モデルペプチド(TMP-L, -K, -E)を導入した1-palmitoyl-2-oleoylphosphatidylcholine (POPC)のベシクルを調製した。まず、ペプチド中央のトリプトファンの蛍光を利用し、ベシクルに水溶性、及び膜結合性の消光剤を添加して消光実験を行った。その結果、トリプトファン蛍光は膜中央に局在する消光剤によって選択的に消光されたことから、ペプチドのトリプトファンが膜内部に局在すること、すなわちペプチドが膜貫通配向をとることが明らかになった。次に、フリップフロップに対する3種類の膜貫通ヘリックスの効果をSANSにより調査した。ヘリックス非存在下、並びに膜貫通領域が完全に疎水性の配列(アラニン、ロイシン)をもつ膜貫通ペプチド(TMP-L)存在下ではPOPCのフリップフロップは観察されなかった。一方、膜貫通領域の中央に1残基だけ親水性アミノ酸(リジンまたはグルタミン酸)を入れたヘリックス(TMP-K, TMP-E)はフリップフロップを誘起することが明らかになった。さらにNBD標識脂質を用いたdithioniteアッセイによってもフリップフロップを評価したところ、NBD標識ホスファチジルコリンのフリップはTMP-Eによって最も促進されたが、NBD標識ホスファチジルグリセロールのフリップはTMP-Kによって最も促進された。つまり膜貫通ペプチド中央の親水性アミノ酸の種類によって脂質選択性が見られることが判明した。繰り越して研究を行った結果、ほぼ計画通りの実験を行うことができた。3種のモデルペプチドを用いた実験から、フリップフロップに対する親水性アミノ酸残基の効果を明らかにすることができた。

さらに様々なアミノ酸残基を導入して検討を行うことで、アミノ酸の種類や導入位置に依存したフリップフロップ誘起能を解明できると考えており、現在その検討を行っている。
治療抵抗性統合失調症者への有効な言語的介入の生理学的・心理学的指標を用いた検討

本研究では、精神看護領域における新たな看護技術の導入のため、統合失調症の認知バイアスの矯正を目的とした「メタ認知トレーニング」に着目し、治療抵抗性統合失調症者が通所する精神科デイケアにて、その効果を心理学的指標を用いて検証した。平成29年度までに、オープングループで実施する1クール10セッションの「統合失調症へのメタ認知トレーニング」を4クール行い、18名からデータを得た。メタ認知トレーニング実施前後で、参加者のPANSS陽性症状尺度の得点が有意に低下し、小さな効果を示した。現在、引き続きデータ収集を行い、治療抵抗性統合失調症者とそれ以外の統合失調症者に分けて分析を実施中である。本研究では治療抵抗性統合失調症(treatment-resistant schizophrenia;TRS)者の神経認知機能や社会的認知機能に着目し、看護師の言語的介入法の違いが治療抵抗性統合失調症患者の反応に与える影響を生理学的・心理学的指標を用いて検証する。2015年度は研究協力病院にて予備調査を行った。治療抵抗性統合失調症者の治療・看護の現状について把握する目的で診療情報をもとに分析を行った。その結果、治療抵抗性統合失調症の基準に該当する者に対してClozapineが積極的に使用されており、該当患者に対してはCPMS(クロザリル患者モニタリングサービス)に準拠し、多様な社会資源を導入するなど、密な医療・看護介入が実施されていることが明らかになった。さらに治療抵抗性統合失調症者の中でも、Clozapine使用者とそれ以外では転帰が異なることからも、治療抵抗性統合失調症者とそれ以外の統合失調症者の条件の統制が困難であることが示唆された。言語介入課題については、看護師が行う生活に関連した情報収集内容を整理し、言語介入のプログラムを作成中である。今後は、生活に準拠した内容の言語介入課題を作成し、言語的介入に対する治療抵抗性統合失調症者の反応を、生理学的・心理学的反応を近赤外線スペクトロスコピィ(Near-infrared spectroscopy:NIRS)や心理尺度を用いて調査する。25年度の予備調査にて治療抵抗性統合失調症者への看護介入の実際については明らかになったが、実際に被験者に対する予備実験が実施できていない。統合失調症者のリクルートが難航している。本研究では治療抵抗性統合失調症(treatment-resistant schizophrenia;TRS)者の神経認知機能や社会的認知機能に着目し、看護師の介入法の違いが治療抵抗性統合失調症患者の反応に与える影響を検証する。2015年から2016年にかけて研究協力病院にて治療抵抗性統合失調症者の調査を行った。その結果、治療抵抗性統合失調症の基準に該当する者に対してClozapineが使用されている場合、該当患者に対してはCPMS(クロザリル患者モニタリングサービス)に準拠し、多様な社会資源を導入するなど、密な医療・看護介入が実施されていることが明らかになった。さらに治療抵抗性統合失調症者に、導入されている社会資源と精神症状、入院回数・日数に関する分析を行った結果、有意な差は見られなかった。引き続き、治療抵抗性統合失調症者に対して看護師が行っている支援の現状を明らかにし、治療抵抗性統合失調症者への有効な介入について検討する。平成28年度までの調査にて治療抵抗性統合失調症者への看護介入の現状把握ができていない。学内業務にて十分なエフォートを割けていない。本研究では統合失調症者の神経認知機能や社会的認知機能に着目し、有効なケアについて検討を行っている。その結果、治療抵抗性統合失調症の基準に該当する者に対して、多様な社会資源を導入するなど、密な医療・看護介入が実施されていることが明らかになった。2017年は、統合失調症者の神経認知機能や社会的認知機能の改善や、認知バイアスの矯正を目的とし、2007年にHamburg大学Moritz教授らによって開発されたメタ認知トレーニング(Metacognitive Training:MCT)に着目し、精神科デイケアにて統合失調症者(治療抵抗性統合失調症者を含む)を対象に、その介入効果を検討するための単群比較試験を実施した。2病院の精神科デイケアにて、1クール10セッションの集団MCTを実施し、参加者へ参加前、参加中、終了時、終了1か月後の計4回の調査を実施した。調査項目は、陽性陰性症状評価尺度(PANSS)、機能の全体的評定(GAF)、サイコーシスの認知バイアス質問紙(CBQp)、ベック認知的病識尺度(BCISーJ)、精神障害者の地域生活に対する自己効力感尺度(SECL)、不適応/適応的コーピング尺度(MAX)、生活の質尺度(EQー5D)、ベック抑うつ尺度(BDIーII)、Rosenberg自尊心尺度(RSES)である。2病院にて集団MCTを計4クール実施し、20名のデータを得た。詳細は現在解析中である。

本研究では、精神看護領域における新たな看護技術の導入のため、統合失調症の認知バイアスの矯正を目的とした「メタ認知トレーニング」に着目し、治療抵抗性統合失調症者が通所する精神科デイケアにて、その効果を心理学的指標を用いて検証した。平成29年度までに、オープングループで実施する1クール10セッションの「統合失調症へのメタ認知トレーニング」を4クール行い、18名からデータを得た。メタ認知トレーニング実施前後で、参加者のPANSS陽性症状尺度の得点が有意に低下し、小さな効果を示した。現在、引き続きデータ収集を行い、治療抵抗性統合失調症者とそれ以外の統合失調症者に分けて分析を実施中である。今後の推進方策としては、研究協力病院にて対象者のリクルートを行い、実際に実験を開始する。言語的介入に対する治療抵抗性統合失調症者の反応を、生理学的・心理学的反応を近赤外線スペクトロスコピィ(Near-infrared spectroscopy:NIRS)や心理尺度を用いて調査する。被験者の条件の統制が困難となることが予想されるため、データー収集後に多重比較を行い言語介入の有効性を検証する。今後の推進方策としては、研究協力病院にて治療抵抗性統合失調症者に対して看護師が行っている支援の現状を明らかにし、治療抵抗性統合失調症者への有効な介入について検討する。看護学今年度は予備調査のみの実施であり、試験やそれに係る経費を使用しなかったため。平成27年度・28年度の調査においては、人件費を使用せずに実施したため。被験者への謝礼や研究協力者への謝礼、試験に必要な物品の購入に充てる。謝礼や人件費、研究に必要な物品の購入に充てる。
パラフィン中で安定化する配位不飽和錯体の生成とその構造および反応性の研究

1.ジクロロチタノセン類の合成前年度報告の長鎖アルキルジクロロチタノセンの合成法改良によって炭素数8、12、16の一連のジクロロチタノセンを合成した。母体に比べて長鎖アルキルチタノセンの融点はアルキル鎖長とともに低下し、C8で118°C、C12で110°C、C16で106°Cである。極性溶媒よりもアルカンに高い溶解度を有する。精製しやすさ、結晶性はC16が優れているが、構造解析のできる結晶は得られていない。紫外可視スペクトルはアルキル基の電子的効果で約10nm長波長シフトするが鎖長による影響は小さい。2.長鎖アルキルチタノセン誘導体の合成と反応性THF中でもアルキン存在下の金属還元は進行せず、低温でブチルリチウムによるジアルキル体を生成後、一酸化炭素を作用させるとジカルボニル錯体を与える。ジエニル配位子の脱離が起きやすく、母体に比べて不安定である。メチルリチウムとの反応ではジメチル誘導体を与える。光にはやや不安定であるが、大気中でも扱える比較的安定な錯体である。フェニルリチウムとは反応しにくく、対応する錯体を与えるが収率は低い。トリメチルシリルメチルリチウムとは反応しない。母体などに比べて反応性は著しく低く、長鎖アルキル基の立体的効果がみられるので、従来の複雑なアルキル置換基導入や置換基数増加による立体制御に比べて、合成が容易な長鎖アルキル導入方法は新しいメタロセン配位子の修飾法として展開が期待できる。3.活性中間体の生成ヘキサデカン中のジクロロ体とブチルリチウムとの反応を紫外可視スペクトルにより時間変化を追跡し、研究課題である配位不飽和錯体の生成を検討した。直ちに生ずる800nmまでのテーリングは室温24時間では吸収強度の変化がなく、40°C撹拌の条件でゆっくりと減衰する。チタノセンの生成と考えられ、現在確認中である。ジメチル体の光分解では主に配位子の脱離が起こる。1.アルキル長鎖を有するメタロセン類の合成炭素数12および16のアルキル鎖をもつタングステノセン前駆体となるジヒドリド錯体、および炭素数16のチタノセン前駆体となるジクロロ錯体の合成を試みたが、無置換のメタロセンで使用される昇華精製や結晶化による精製が出来ず、合成法を改良中である。アルキル長鎖が置換することによりシクロペンタジエンの塩基によるアニオン生成の効率が悪く、ジクロロチタノセン合成にプチルリチウムを用いたところシリカゲルによるカラムクロマトグラフにも耐える橙色物質の混合物が得られた。ジアルキルチタノセンの生成が予想されるが固化状態で数ヶ月も安定であり、現在構造を検討している。また、安定な長鎖アルキルフェロセンを用いてパラフィン中の拡散などを定量的に検討するため、フェロセンのフリーデルクラフト反応で炭素鎖10から12のフェロセン類を合成した。2.パラフィン中の長鎖アルキル置換メタロセンの挙動無置換チタノセンはパラフィンに不均一に分散するが、アルキル鎖メタロセン前駆体はパラフィンで均一状態を示しヘキサンにも可溶であるなどの期待した物性を示し、吸収スペクトルによる反応追跡などが可能となることがわかった。3.配位不飽和なメタロセン生成の試みジヒドリド体の光分解を用いる方法は長時間の溶融状態が必要で、パラフィンの固化による不透明化のため光の効率が悪く、反応装置や反応条件の見直しが必要になった。ジクロロチタノセンの金属還元を用いる方法について検討するために、真空装置に接続したガラス製の流動式反応装置を製作中である。1.ジクロロジアルキルチタノセンの合成初年度に長鎖アルキルをもつチタノセン前駆体の精製が困難で合成の検討課題となったが、今年度にアルキルシクロペンタジエンの段階で精製する方法を改良することにより、純粋な炭素数8のジオクチルおよび炭素数16のヘキサデシルチタノセンを合成することができた。母体のジクロロチタノセンの極性が強く、融点が高く、パラフィン系炭化水素に溶解しにくいのに対し、長鎖アルキルチタノセンは融点は著しく低下し、アルキルの長いほどパラフィンに高い溶解度を有する。浅色化するが、紫外可視部の吸収スペクトルなど分光学的挙動は、従来知られているジクロロチタノセンと類似である。2.ジクロロチタノセン誘導体の反応性金属還元に対する反応性は母体のジクロロチタノセンに比べて著しく低いことがわかった。ジブチルリチウムによるアルキル化で生成するジアルキル体は熱的に不安定であるが、一酸化炭素中で分解することでジカルボニル錯体を合成することができた。スペクトル的性質はジカルボニル体として説明できる。ただし母体ジカルボニルチタノセンに比べて合成条件の設定が困難で、収率が微妙に変化し、チタノセン前駆体として使用できるまでには至っていない。3.炭化水素媒体中の反応性チタノセンの生成にはアルキル化に続く分解を用いる目的で、パラフィン系炭化水素中でジクロロ誘導体とジブチルリチウムとの反応を行い、時間変化を追跡した。高級炭化水素中の著しい反応抑制はパラフィン媒体中の活性種安定化の可能性を示唆している。

チタノセンに相当する化学種は確認できなかったが、溶媒の選択によってアルキル鎖炭素数による反応性の差を示すと考えられる結果を得た。1.ジクロロチタノセン類の合成前年度報告の長鎖アルキルジクロロチタノセンの合成法改良によって炭素数8、12、16の一連のジクロロチタノセンを合成した。母体に比べて長鎖アルキルチタノセンの融点はアルキル鎖長とともに低下し、C8で118°C、C12で110°C、C16で106°Cである。極性溶媒よりもアルカンに高い溶解度を有する。精製しやすさ、結晶性はC16が優れているが、構造解析のできる結晶は得られていない。紫外可視スペクトルはアルキル基の電子的効果で約10nm長波長シフトするが鎖長による影響は小さい。2.長鎖アルキルチタノセン誘導体の合成と反応性THF中でもアルキン存在下の金属還元は進行せず、低温でブチルリチウムによるジアルキル体を生成後、一酸化炭素を作用させるとジカルボニル錯体を与える。ジエニル配位子の脱離が起きやすく、母体に比べて不安定である。メチルリチウムとの反応ではジメチル誘導体を与える。光にはやや不安定であるが、大気中でも扱える比較的安定な錯体である。フェニルリチウムとは反応しにくく、対応する錯体を与えるが収率は低い。トリメチルシリルメチルリチウムとは反応しない。母体などに比べて反応性は著しく低く、長鎖アルキル基の立体的効果がみられるので、従来の複雑なアルキル置換基導入や置換基数増加による立体制御に比べて、合成が容易な長鎖アルキル導入方法は新しいメタロセン配位子の修飾法として展開が期待できる。3.活性中間体の生成ヘキサデカン中のジクロロ体とブチルリチウムとの反応を紫外可視スペクトルにより時間変化を追跡し、研究課題である配位不飽和錯体の生成を検討した。直ちに生ずる800nmまでのテーリングは室温24時間では吸収強度の変化がなく、40°C撹拌の条件でゆっくりと減衰する。チタノセンの生成と考えられ、現在確認中である。ジメチル体の光分解では主に配位子の脱離が起こる。
折紙表現のモデル化によるデザインシステムの構築

折紙は折り畳み・展開の性質や折りによって作られる空間表現により工学的・建築的な高い応用可能性を持っている。しかし、恣意的に折紙形態を引用するのではなく、折紙の持つデザインの可能性をより広く多様な創作シーンに活用していくためには、原理的な折紙表現の数理を基礎として目標とする機能性と表現を自由度高く設計できる必要がある。折紙の専門的知識を持たないデザイナーでも簡易に折紙の特徴を持った折紙をデザインできるようなシステムを目標とし、折紙独特の表現に潜む数理を明らかにし、それをモデル化し、計算機上のデザインシステムを構築する。折紙の動きが可能にする表現に着目し、それぞれの面要素に変形を起こさずに折紙モデル全体が連続的に変形する機構を作る幾何学的条件すなわち「剛体折り可能性」の条件の一部を明らかにした。可展・平坦折り可能な四価頂点メッシュについて剛体折り可能で冗長な拘束を持つ特異な一自由度機構を構築する条件を発見し証明した。その上で前年度までの成果である既知の三次元的折紙パターンの自由形状変形の手法を拡張し、剛体折り可能な自由形状折紙のデザインを可能とするためのシステムを構築した。さらに、折紙の概念を拡張し、剛体折りかつ折りたたみ可能な筒型構造物を考案し、そのバリエーションの生成手法を導いた。剛体折り可能な折紙は、表現のみならず、工学的応用が可能であることに着目し、折りたたみ可能な可動建築への応用について提案し考察を行った。構築したデザインシステムの自由度を用いて、敷地条件や既存の建築物の配置条件を制約条件として解くことで、フレキシブルに環境に対応するデザインを提案した。また、剛体折り可能な厚み0の理想的な折紙機構に、その機構を保持したまま厚みを加え、厚板と回転ヒンジで実装するための手法を導き、実際に2.5m×2.5mの可動構造物の制作を通して、折紙の様々な建築的・空間的表現への実用可能性を示した。まず目標のデザインシステムの構築のための基礎的な研究として三次元形状を忠実に再現する折紙パターンを得るシステムの研究を行った。ロバストなアルゴリズムで理論を確立し、実装に改良を加えソフトウェアを公開した。さらに証明可能な方法で任意の多面体を折紙化する改良アルゴリズムを導いた。三次元的な折紙デザインの重要な一般的な理論的基礎を確立した。折紙には二次元的なシルエソトによる表現を特色とする物があり、角度を限定した組み合わせから多様に解釈可能な形状を生み出せる事が知られていた。本研究では、22.5度系と呼ばれる折紙作品を構築するときに現れうる展開図操作を抽出し、その操作に関して閉じるような頂点座標の表記を得ることで、この系の折紙の形状生成を座標の縮重としてモデル化した。三次元的な折紙では、半開折りと呼ばれる襞の陰影による表現がある。これを一般化することを目的とし、区分的線形な折紙モデルにおいて、可展条件、平坦折り条件、頂点一致の条件などの折紙の特徴的幾何学を表現し、それらの条件を満たしたパターンの連続変形手法について研究を行った。その手法を用いて既知の折紙パターンを自由形状に一般化することを可能とし、インタラクティブなシステムとして実装した。

また、剛体折り可能な厚み0の理想的な折紙機構に、その機構を保持したまま厚みを加え、厚板と回転ヒンジで実装するための手法を導き、実際に2.5m×2.5mの可動構造物の制作を通して、折紙の様々な建築的・空間的表現への実用可能性を示した。
指標植物による地球環境汚染物質の蓄積に関する研究

環境汚染のタイムカプセル′′樹木の内蔵樹皮と内蔵コケ植物′′の発見環境汚染の指標植物としてコケ植物がしばしば用いられる。例えば樹木の樹皮上に着生しているコケ植物がそれである。様々な地域,例えば汚染地域やバックグラウンド地域に分布するコケ植物を採取し,その化学成分を比較し,汚染の度合いを比較するというやり方がそれである。このやり方でわかるのは主として′′汚染の分布′′である。それでは汚染の時間の変化の方はどうであろうか。過去から現在にいたる環境汚染の変化を知るためには過去に採取された標本が必要である。このような標本として活用できるものは例えば博物館に保管されている標本で,数十年ほど前までのものは比較的数も多い。このような標本は貴重なもので,現在の汚染と比較検討するため,そのように保存されている標本を活用することは十分可能性のあることである。しかし,たとえこのような標本を用いたとしても,さかのぼれるのはそのような標本収集が盛んになったせいぜい100年ほど前までである。それではそれより更に過去の汚染については知るすべがないのだろうか。よく知られているように今日の環境汚染が世界的規模で進行すようになったのは産業革命以後のことである。産業革命以前の地球の汚染の状態を年代を明確にして知るすべはないのだろうか。実はその手がかりになりそうなたいへん興味深い試料が,ほぼ200年前の貴重な試料が私達によって発見されたのである。その試料が発見されたのは杉の産地として有名な屋久島である。屋久島産の杉の伐採はいまでも続けられているが,その一本の杉に興味深いものがあった。伐採されたその杉は樹齢226年のもので,その幹の断面には樹齢20年の時に受けた大きな傷跡が残されていた。杉は損傷を受けた場合,その傷を包み込むようにして徐々に樹皮が,1年1年成長して行く。樹皮が樹齢20年の時に受けた傷を完全に包み込むためには更に23年の月日を要した。43年経た後にこの杉はなを新たな成長を続け,包み込まれた傷の外側には新たな年輪が年毎に形成され,傷はすっかり外からはうかがい知ることのできない状態になった。このようにして外部から完全に包み込まれ閉ざされた杉の傷の中にたいへん興味深いものが残されていたのである。それは樹皮の表面に着生していたコケ植物である。まるでハート型のくぼみの中に樹皮と樹皮の間に挟まれで残されていたコケ植物は確かに226-43年前つまりおよそ183年前にそこに,樹皮表面に着生していたものである。はじめに述べたように,現在樹皮の表面に着生しているコケ植物が現在の汚染の状況を反映じているとすれば,この183年前に同じ杉の樹皮表面に着生していたコケはその当時の183年前の汚染の状況を反映していたはずである。今から183年前,それは江戸時代1810年の頃である。産業革命の余波もなく,それこそバックグラウンドといってよい時代のその年代の明確な試料が手に入ったのである。このような貴重なコケ植物試料および内蔵樹皮について,特に鉛に注目して個体試料原子吸光法を用いて分析した結果は極めて興味深いものであった。例えば屋久島との比較のため同時に分析を行った日光杉(日光杉並木より採取)の外樹皮の鉛濃度が40-150ppmであったのに対し,現在屋久島に分布する屋久杉の外樹皮の鉛濃度は約1.5ppmで約100分の1の値を示し,屋久島が日光(今市)よりも汚染度が低いことを示していたのに対し,屋久島で発見された183年前の内蔵樹皮の鉛濃度が0.2ppm,樹木内蔵コケ植物(カガミゴケBrotherella henoii)の茎葉体の鉛濃度は0.3ppmであった。また,現在の屋久島に分布するカガミゴケの茎葉体に含まれる鉛濃度は25ppmであった。つまり,これらの結果は183年前の屋久島の汚染の状態は現在の屋久島の汚染の状態の少なくとも数分の1であること,並びに内蔵樹皮および内蔵コケ植物が環境汚染のタイムカプセルとして極めて重要であることを示している。

産業革命以前の地球の汚染の状態を年代を明確にして知るすべはないのだろうか。実はその手がかりになりそうなたいへん興味深い試料が,ほぼ200年前の貴重な試料が私達によって発見されたのである。その試料が発見されたのは杉の産地として有名な屋久島である。屋久島産の杉の伐採はいまでも続けられているが,その一本の杉に興味深いものがあった。伐採されたその杉は樹齢226年のもので,その幹の断面には樹齢20年の時に受けた大きな傷跡が残されていた。杉は損傷を受けた場合,その傷を包み込むようにして徐々に樹皮が,1年1年成長して行く。樹皮が樹齢20年の時に受けた傷を完全に包み込むためには更に23年の月日を要した。43年経た後にこの杉はなを新たな成長を続け,包み込まれた傷の外側には新たな年輪が年毎に形成され,傷はすっかり外からはうかがい知ることのできない状態になった。このようにして外部から完全に包み込まれ閉ざされた杉の傷の中にたいへん興味深いものが残されていたのである。それは樹皮の表面に着生していたコケ植物である。まるでハート型のくぼみの中に樹皮と樹皮の間に挟まれで残されていたコケ植物は確かに226-43年前つまりおよそ183年前にそこに,樹皮表面に着生していたものである。はじめに述べたように,現在樹皮の表面に着生しているコケ植物が現在の汚染の状況を反映じているとすれば,この183年前に同じ杉の樹皮表面に着生していたコケはその当時の183年前の汚染の状況を反映していたはずである。今から183年前,それは江戸時代1810年の頃である。産業革命の余波もなく,それこそバックグラウンドといってよい時代のその年代の明確な試料が手に入ったのである。このような貴重なコケ植物試料および内蔵樹皮について,特に鉛に注目して個体試料原子吸光法を用いて分析した結果は極めて興味深いものであった。例えば屋久島との比較のため同時に分析を行った日光杉(日光杉並木より採取)の外樹皮の鉛濃度が40-150ppmであったのに対し,現在屋久島に分布する屋久杉の外樹皮の鉛濃度は約1.5ppmで約100分の1の値を示し,屋久島が日光(今市)よりも汚染度が低いことを示していたのに対し,屋久島で発見された183年前の内蔵樹皮の鉛濃度が0.2ppm,樹木内蔵コケ植物(カガミゴケBrotherella henoii)の茎葉体の鉛濃度は0.3ppmであった。また,現在の屋久島に分布するカガミゴケの茎葉体に含まれる鉛濃度は25ppmであった。つまり,これらの結果は183年前の屋久島の汚染の状態は現在の屋久島の汚染の状態の少なくとも数分の1であること,並びに内蔵樹皮および内蔵コケ植物が環境汚染のタイムカプセルとして極めて重要であることを示している。本年度は英国(北イングランド及びウエ-ルズ)と日本の各地に分布する蘇苔類について、重金属を高濃度に蓄積する種類の採取を行い、合せて含まれる重金属の量とその化学形態に関する検討を行った。英国北イングランドではまず、鉛鉱山として知られていたGreenside mineを調査し、溪流に分布する三種の鉛蓄積蘇苔類(Gymnostomum aeroginosum,Philonotis fontana var.caesritosa,Timmiaーaustriana)を発見した。これらの蘇苔類に含まれる鉛の量はいずれも12%に達し、分布水域の水中の鉛の濃度が数ppmであるのに比較して極めて高濃度であった。
人的資本と所得分配の関係と再分配政策

昨年度、修士論文"The Effects of Educational Tracking on Income Distribution"を京都大学大学院経済学研究科に提出した。これは子どもが受ける学校教育を親の所得と自らの能力に従って区分することが、その後の所得分配にどのような影響を及ぼすのかについて、数値計算の手法を用いて分析したものである。本年度はこの論文を英文学術誌に投稿するための改訂作業を進めてきた。具体的には、学力別クラス編成をどのようにモデル化するのか、公的教育と私的教育の選択をどのようにより現実に即した形でモデル化するのかについて研究を進めてきた。また同時に、より精緻な数値計算を行うためのプログラムの改良、英語の表現面での改善も行った。次に、1年目の研究課題である先進国、発展途上国での所得分配の現状とその現状を生み出す要因、2年目の研究課題である所得分配と経済成長との相互関係、3年目の研究課題である再分配政策の定量的分析のそれぞれについて、先行研究をサーベイした。この分野は多くの先行研究が存在するため、特に学校教育が所得分配、経済成長に与える影響に注目して先行論文、著書の研究を行った。また学校教育は所得、階層について平等化を促進する側面と不平等化を促進する側面との両面を持ち合わせており、再分配政策の手段としても学校教育の役割について研究を行った。
新規摂食亢進物質グレリンにより誘導される遺伝子群の同定とその機能解析に関する研究

グレリンは成長ホルモン分泌促進作用及び摂食亢進作用を有する新しいホルモンであり、摂食抑制ホルモンであるレプチンと拮抗するといわれるが、その詳細な作用機構は明らかではない。そこで、グレリンにより正または負に誘導される遺伝子群をPCR-select cDNA Subtraction法により同定し、それらの解析によりグレリンの摂食調節機構を明らかにし、ひいては肥満症の特異的治療法開発につなげることが本研究の目的である。正常マウスに生理食塩水もしくはグレリンを腹腔内投与し、脳・膵臓のRNAを用いてPCR-select cDNA Subtraction解析を行ったところ、いくつかのグレリン誘導性遺伝子が同定され、そのうちの一つは、1型糖尿病自己抗原であるIA2βであることが明らかとなった。グレリン腹腔内投与(マウス脳・膵臓)あるいはグレリン刺激(β細胞系培養細胞)により、IA2βの発現量が増加することが確認できた。同一ファミリーであるIA2の発現量には影響を及ぼさなかった。グレリンはインスリン分泌を抑制するとの報告があるため、培養細胞を用いて糖代謝との関連性を解析したところ、グレリン刺激もしくはIA2βを過剰発現させると、グルコース応答性インスリン分泌は抑制された。IA2を過剰発現させても抑制は認められなかった。また、RNAiの手法を用いてIA2β発現を減少させることにより、抑制されたインスリン分泌の回復が認められた。この時のインスリンmRNA発現レベルの変化は認められなかった。これらのことから、グレリンによるグルコース応答性インスリン分泌抑制効果は、少なくとも一部分はグレリンで誘導されたIA2β発現増加によることが明らかとなった。
岡山孤児院と大阪汎愛扶植会の<慈恵的>保護と<社会的>援助-移民事業との関連で

石井十次の岡山孤児院は明治20年に、加島敏郎の大阪汎愛扶植会は明治29年にそれぞれ設立され、一時合併話もあったが、競合する児童保護団体だった。この両者の運命を決定的に分けたのは明治43年韓国併合と同時に、加島が朝鮮扶植農園という移民事業に挺身した点である。本研究は事務所日誌の翻刻により、また朝鮮総督府文書の調査により、両者間の比較を行ない、殖民思想の違いの他、セツルメントに着手するなど社会事業としての共通性も明らかにした。本研究第1年目の平成19年度は当初の研究計画通り進行した。まず加島敏郎の大阪汎愛扶植会については、大阪府立中之島図書館に出張して明治43年中の大阪時事新報を調査し、同年9月23日付の記事「国家的救濟事業と大阪市」のなかに言及があること、新聞集成明治編年史第12巻(86ページ)に「汎愛扶植會」の記事(時事新報、明治36年7月6日付)があること、また福島県歴史資料館に出張して福島県庁明治39年凶作救濟書類の束のなかに「大阪扶植新報」(同年3月1日発行、第69号)の実物が挿入されていることを発見し、それぞれ撮影した。次に石井十次の岡山孤児院については、その分院たる茶臼原孤児院の明治41年11月明治42年12月の日誌(一部石井十次の自筆)を翻刻して、研究代表者の所属機関の研究紀要に掲載し、また宮崎県文書センターに出張して宮崎県児湯郡大字上穂北字東原に設立された茶臼原孤児院関係の明治、大正、昭和期の公文書を写真撮影した。さらに来年度の韓国出張に備え、崎玉県西川口所在の文化センター・アリランに出張し、同センター所蔵の『政府記録保存文書索引目録』(韓国政府)の「第1輯第4巻:日政編」の「社會教育」の個所に「国庫補助額(朝鮮扶植農園長)(慶北救済会)」という個所(1162ページ)があることを見出した。この公文書を中心に国家記録院(テジョン所在)の出先機関たるソウル記録情報センターに平成20年7月に出張調査するための準備を現在進行させている。本年度は明治43年韓国併合の年に慶尚北道大邱府近郊に創設された加島敏郎の朝鮮扶植農園に関して、日本国内では入手不可能な朝鮮総督府文書およびその他の刊行物を求めて、2度の韓国出張を試みた。出張先は1回目(2008年8月)がソウル・アーカイブズ・インフォーメイション・センター、2回目(2009年2月)が釜山広域市立市民図書館、大邱広域市立図書館、大邱SOS子供村であった。前者では埼玉・西川口所在の文化センター・アリラン所蔵の韓国政府総務處政府記録保存所発行『政府記録保存文書索引目録-第1輯第4巻日政篇1992』にある「1936年私設社会事業団体国庫補助書類」中に朝鮮扶植農園関係書類があることがわかり、同書類閲覧のためにソウル広域市内の上記センターに出張した。同書類は現在デジタル化されて、分類番号も変更されていたが、同センター内にてPC画面上での閲覧・複写が許可されていたので、朝鮮総督府側で朝鮮扶植農園がどう評価されていたかを認識することが出来るに至った。2回目の出張では釜山広域市立市民図書館が2005年に刊行した『藏書目録(朝鮮關聯解放前日書篇)』を研究協力者安東邦昭氏から入手し、同目録中の10点を閲覧・複写する目的で出張した。同目録を作成した鄭世英氏(前同図書館員)の協力を得て、朝鮮総督府統治期の同地で刊行された人名辞典等を調査し、加島を継いで理事となっていた徐丙朝らに関する情報を入手することが出来た。また朝鮮扶植農園の跡地に建つ大邱SOS子供村を2年前に次ぎ2回目の訪問を行ない、同村の朴神父から加島敏郎に言及のある戦後めカトリック教会関係文書(大邱大教区設定100周年記念基礎資料集7)その他の複写物を頂戴出来た。
米に含まれる食物繊維の生理効果と調理過程における挙動

本研究は米に含まれる食物繊維の生理効果を生かした食べ方を提案するため、米に含まれるセルロースやペクチンの生理効果ならびに調理過程における挙動を明らかにすることを目的とした。1.米に含まれる食物繊維の生理効果セルロース添加飼料をラットに与え、消化管内容物の物性変化が栄養素の消化吸収や腸内発酵、消化管組織に与える影響について検討した。その結果、小腸と盲腸内容物の粘度が上昇し、飼料効率の低下、ならびに盲腸内の短鎖脂肪酸濃度低下から腸内発酵の抑制が示された。さらに、結腸の組織重量が増加し、これは粘膜の細胞増殖の割合が高くなっていたことが要因のひとつと考えられた。米より抽出した水溶性ならびに不溶性ペクチン、ヘミセルロースの構成成分であるβ-グルカンを米より抽出し、ブタ盲腸内容物由来の混合微生物を利用したバッチ培養によりこれらの腸内発酵性について検討した。その結果、米に含まれる水溶性ペクチンは他の食物繊維よりも腸内細菌による発酵を受けやすく、その代謝産物による生理効果が期待される食物繊維であることが示された。2.米に含まれる食物繊維の調理過程における挙動飯粒の胚乳細胞壁に存在する食物繊維の分布状態を調べ、炊飯に伴う食物繊維の挙動を明らかにするため、飯粒の切片作成方法ならびに胚乳細胞壁に存在するペクチンとβ-グルカンの染色方法について検討し、条件を確立した。これらの手法は、調理過程における食物繊維の挙動を明らかにするだけでなく、調理に伴う胚乳細胞の形状の変化を明らかにし、米の食味を評価する新たな指標となりうる。炊飯におけるカルシウムの存在は水溶性ペクチンを減少させるとともに不溶性ペクチンを増加させ、飯を硬くすることを明らかにした。しかし、カルシウムとともにナトリウムを添加して浸漬、炊飯すると水溶性ペクチンの減少が抑制され、柔らかい飯になることが示された。米の可食部である胚乳に含まれるセルロース,ヘミセルロース,ペクチンの食物繊維の生理効果と調理課程における食物繊維の挙動を調べ、飯の食味と食物繊維の生理作用を結びつけることを目的とする。平成14年度は米の胚乳に含有する食物繊維の中の非水溶性食物繊維のセルロースの生理効果についてセルロース含量が異なる飼料をラットに与えて消化管内容物の物性変化,栄養素の消化吸収への影響,消化管組織への影響から調べた。その結果、セルロースは消化管内容物の粘度をあげ、脂肪吸収を抑制し、最高血糖値を小さくする効果が見られた。また、セルロースの消化管組織への影響は結腸の粘膜組織を厚くした。これは、結腸の粘膜組織におけるPCNA染色により調べた増殖細胞の割合が、セルロース摂取区がセルロース未摂取区(対象区)に比べて大きかったことが要因の一つと考えられた。調理過程における米のペクチンの挙動をカルバゾール法により水溶性ペクチン量から調べ、細胞の構造についてはアリザリンレッド染色法による顕微鏡観察と走査電子顕微鏡から検討した。調理過程での無機質の存在は水溶性ペクチン量を不溶性ペクチンにし、細胞への水分吸収を阻害して飯の硬さを硬くすることを明らかにした。ヘミセルロースの一つであるβ-グルカンの調理過程における変化を抗原抗体反応より調べるために、抗原となるβ-グルカンの米よりの抽出方法を確立した。

これより平成15年度は抽出したβ-グルカンを用いてうさぎで抗体を作製し、調理過程における米・飯のβ-グルカン挙動を調べ、さらにβ-グルカンをラットに摂取させ、生理作用についてセルロースと同様の方法で検討していき、米・飯に含有する食物繊維(セルロース,ヘミセルロース,ペクチン)の役割を生理的,食味から総合的に考察する。本研究は米に含まれる食物繊維の生理効果を生かした食べ方を提案するため、米に含まれるセルロースやペクチンの生理効果ならびに調理過程における挙動を明らかにすることを目的とした。1.米に含まれる食物繊維の生理効果水溶性ならびに不溶性ペクチン、ヘミセルロースの構成成分であるβ-グルカンを米より抽出し、これらの腸内発酵性について検討した。各食物繊維を基質として、ブタ盲腸内容物由来の混合微生物を利用したバッチ培養を行い、培養液中の全糖量の変化から、各食物繊維の腸内発酵性を調べた。その結果、培養24時間後における全糖量は、水溶性ペクチンを基質とした場合は培養前の10%以下であったが、不溶性ペクチン、β-グルカンを基質とした場合はともに約40%の糖が分解されなかった。これより、米に含まれる水溶性ペクチンは他の食物繊維よりも腸内細菌による発酵を受けやすく、その代謝産物による生理効果が期待される食物繊維であることが示された。2.米に含まれる食物繊維の調理過程における挙動飯粒の胚乳細胞壁に存在する食物繊維の分布状態を調べ、炊飯に伴う食物繊維の挙動を明らかにするため、飯粒の切片作成方法ならびに胚乳細胞壁に存在するペクチンとβ-グルカンの染色方法について検討した。切片作成方法については、試料の凍結方法、固定方法などについて検討し、凍結切片の作成条件を確立することができた。ペクチンについてはルテニウムレッド、β-グルカンはカルコフルオールにより染色し、分布を確認することができた。これらの手法は、調理過程における食物繊維の挙動を明らかにするだけでなく、調理に伴う胚乳細胞の形状の変化を明らかにし、米の食味を評価する新たな指標となりうる。