hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尿路感染症における生体防御機構と化学療法の協力に関する研究

尿路感染症における血中白血球および尿中好中球殺菌能の測定:免疫不全マウスはcyclophosphamideあるいはpredonisoloneをマウスの腹腔内に投与し、尿道より逆行性に緑膿菌を膀胱注入した後ペニスをクランプ、それによって腎孟腎炎を作製したが、今までのところ再現性に難があり、現在腎孟に菌を直接注入することにより腎孟腎炎を作製している。1)尿中における好中球と抗菌剤との協力作用尿路感染症の際に尿中に遊出する好中球が尿中で抗菌剤とどのような協力作用を有するかを尿中の抗菌剤存在下での好中球殺菌能を測定した。ニュ-キノロン剤を対象薬剤として、ヒト末梢血より分離した好中球を300mOsm/kgの低張尿中で薬剤存在下あるいは非存在下にて好中球を刺激し、その殺菌能をス-パ-オキサイド産生能を指標として測定した。その結果、尿中好中球殺菌能は10μg/mlの薬剤存在下では増強され、100μg/mlの薬剤存在下では逆に抑制された。以上より、尿中の薬剤濃度が高いときには薬剤が起炎菌の殺菌に直接あたるが、薬剤濃度が低下したときには、薬剤は尿中の好中球と協力して起炎菌の殺菌にあたることが示された。(結果は第37回日本化学療法学会東日本支部総会で発表)2)免疫不全マウスによる実験的尿路感染症の作製と白血球殺菌能の推移マウスの腹腔に200mg/kgのcyclophosphamideを投与し、その腹腔好中球とマクロファ-ジの数と殺菌能の経時的変動を測定した。腹腔好中球とマクロファ-ジの数はcyclophosphamide投与後4日目で最少となったが、殺菌能も同様に低下した。従って、抗癌化学療法後の免疫不全状態は白血球の数の減少のみならず殺菌能の低下にもよることが明らかとなった。また、免疫不全マウスの片側腎盂に大腸菌あるいは緑膿菌を直接注入し実験的腎盂腎炎を作製した場合、白血球の数の減少と殺菌能の低下に比例して50%lethal doseの減少を認めた。以上の結果より、免疫不全宿主の腎盂腎炎の予後を予測するには白血球の数と殺菌能の測定を行うことが必要と考えられ、現在さらに治療実験を促進中である。1.免疫不全ラットの腎盂腎炎モデルにおける白血球殺菌能と重症化との関連性サイクロフォスマイド処理による白血球減少ラットの左腎に、経皮的に緑膿菌を接種し、実験的腎盂腎炎を作製した。そしてサイクロフォスファマイド投与前と緑膿菌接種時のラットの腹腔より好中球とマクロファ-ジを採取し、それらの殺菌能をケミルミネッセンス法により測定した。好中球とマクロファ-ジの殺菌能はサイクロフォスファマイド投与により著明に低下し、緑膿菌による実験的腎盂腎炎を作製したときに生存率の著明な低下を認めた。また、顆粒球コロニ-刺激因子(GーCSF)を前投与したときには、好中球およびマクロファ-ジの殺菌能は増強され、緑膿菌による実験的腎盂腎炎に対する生存率の改善を認めた。2.免疫不全宿主の尿路感染症に対する重症化予防対策平成元年度から平成2年度までの実験結果では尿路感染症の際に尿中に遊出する好中球は低張尿中で殺菌能が最大となり、これはニュ-キノロン剤あるいはペネム剤のある濃度で増強されることを明らかにした。従って、今年度の実験結果とあわせ、免疫不全患者の腎盂腎炎の重症化の予防対策には、白血球の殺菌能を測定することにより予知が可能で、GーCSFは重症化をある程度予防できると考えられた。また、免疫不全患者に腎盂腎炎が成立した際には、ニュ-キノロン剤あるいはペネム剤のような白血球殺菌能を増強させるような抗菌剤の投与が有用であることが示唆された。
情緒的自立に関する総合的研究

情緒的自立を「関係性のなかでの自立」として認識し、(1)尺度開発及びその規定要因の研究、(2)事例研究、(3)政策主体は自立をどのように理解してきたか、(4)対人関係トレイニングが「関係性のなかでの自立」に及ぼす影響、等を明らかにした。「関係性のなかでの自立」という概念は、臨床及び福祉実践への媒介ツールとして位置付けることができる。また対人関係トレイニングは、「関係性のなかでの自立」を促進することが実証された。情緒的自立を関係性のなかでの自立と定義し、これの尺度開発とそれを規定する要因に関する研究を出発点として、これの臨床と政策における点検作業を行い、同時にこれらの統合を志向する。臨床における点検作業は、家族発達や自己分化の概念を手がかりに事例研究を積み重ね、政策におけるそれは、政策主体が自立をどのように捉えてきたかを家族福祉や児童福祉、生活保護を中心に点検作業を行う。加えて関係性のなかでの自立を促進させる方法として対人関係トレイニングに着眼する。最終的には、臨床と政策の統合という視点から、関係性のなかでの自立としての情緒的自立の必要性を明らかにする。初年度は、本研究の基本的概念である「情緒的自立」尺度の開発を中心に研究を遂行した。既存研究を中心に「情緒的自立」の構成概念を、「自他の境界」「自分らしさ」「関係性を生きる」の3つの領域で設定し、当初41項目で予備調査を行い、データを解析し、最終的に27項目に絞込み、基準関連妥当性を検討するために既存尺度である「本来感尺度」「アイデンティティ尺度」「内的作業モデル尺度」を入れて、本調査を実施した。その結果、信頼性と妥当性を担保された18項目の「情緒的自立」尺度の開発に目処がついた。この他、家族発達と情緒的自立の研究班が、情緒的自立を自己文化の概念と絡ませながら、家族発達基本概念に設定して、事例研究の枠組みが準備されつつある。さらに政策形成主体が自立をどのように捉えてきたかをテーマに設定した研究班では、児童福祉や生活保護を中心に自立概念の検討が進められている。また対人関係トレイニングと情緒的自立の研究班では、日本IPR研究会の協力を得て、年3回開催されているIPRトイレニングへの科研補助による公募枠設定して戴き次年度に向けた準備が進行している。本年度、開発された「情緒的自立」尺度を使用して、ベーシックトイレニング開始時、終了時、メイントレイニング終了時の計3回のアンケート調査で次年度以降3年間のデータを蓄積し、対人関係トレイニングが情緒的自立に及ぼす影響に関する研究の大枠が準備された。「情緒的自立尺度の開発及びその規定要因」研究班は、木村直子を中心とした共同研究において、「関係性のなかでの自立」尺度作成に関する研究」(日本精神保健社会学会編『メンタルヘルスの社会学』14)を公表した。現在、「関係性のなかでの自立」尺度を独立変数に設定し、父親のウェルビーイング、母親のウェルビーイング、メンタルヘルス等を従属変数に設定した調査研究が進行中である。メンタルヘルス研究は、対人援助職である看護職を対象に、約1200の標本を回収し、解析に入ったところである。「家族発達と情緒的自立」研究班は、情緒的自立と他者配慮や共感性の関連について探索的・質的に研究してゆくという平成19年度の方針を引き継いで、事例の検討会を重ねた。研究メンバーの経験と関心領域から、<子どもが病の床に着いた時><満足のゆく被養育体験を得られなかった大人が親になる時><夫婦の信頼関係が暗礁に乗り上げた時>という3種の家族クライシスが更なる研究対象として浮かび上がってきた。さらに事例を増やして、来年度には事例集としてまとめる予定である。「政策主体と自立]研究班は、3人の分担研究者が、それぞれ、(1)生活保護法とその理念に見る自立論の変遷、(2)児童福祉法や厚生労働白書、教育基本法や学習指導要録にみる自立概念、(3)児童福祉法や居住型児童福祉施設の社会的養護における家庭の位置づけ等について資料収集し、政策主体の自立概念分析を行った。今後は、政策側の自立論が具体的どのように機能しているかを、施設訪問して確認し、さらに施設退所者をインタビューして自立の実態に迫ることを企画している。「対人関係トレイニングと情緒的自立」研究班は、1年間で協力が得られた19事例を中心にパイロット研究を開始した。成果としては、代表研究者を中心に、『現代のエスプリ』495において、「対人関係トレイニング」をまとめた。次年度に向け、データの蓄積が課題である。「情緒的自立尺度の開発及びその規定要因」研究班は、「関係性のなかでの自立」尺度を独立変数に設定し、父親のウェルビーイング、母親のウェルビーイング、メンタルヘルス等を従属変数に設定した調査研究が行われ、野原、川村の研究成果が付加された。また川崎の独自の研究も進行中である。

「家族発達と情緒的自立」研究班は、これまでの研究の成果を、22年度に事例集として出版予定である。「政策主体と自立]研究班は、政策側の自立論が具体的どのように機能しているかを、施設訪問して確認し、さらに施設退所者をインタビューして自立の実態に迫るべく調査研究が進行中である。「対人関係トレイニングと情緒的自立」研究班は、これまで集積した42事例の分析を行った結果、ベーシック・トレイニング開始前とメイン・トレイニング終了後に統計的な有意差が確認された。すなわち、トレイニングを体験することによって、関係性のなかでの自立が促進されることが確認された。また看護実習の前後での関係性のなかでの自立の変容についてもデータ蓄積を開始した。共同研究全体の中間的な総括として、『現代のエスプリ』508において、「関係性のなかでの自立:情緒的自立のすすめ」を刊行した。「尺度開発とその規定要因」研究班では、新たに以下の知見が付加された。すなわち、乳幼児を抱える母親へのナラティブ・アプローチの導入によって「関係性のなかでの自立」得点が高まること(川村)、「関係性のなかでの自立」が父親も母親も高い群は育児行動が高いこと(田辺)、デンマークと日本の若者の「関係性のなかでの自立」に関する比較研究で、デンマークの若者の関係性を生きる力の高さが実証されたこと(川崎)。「家族発達と情緒的自立」研究班では、アタッチメント、自己分化、親への忠誠心などの近接概念との異同を論じながら、家族発達のそれぞれの局面における関係性のなかでの自立としての情緒的自立の課題を明らかにした。「政策主体と自立」研究班では、理念的には「関係性のなかでの自立」が志向される方向を読み取れるが、現実の子育て支援は、親の就労支援としての性格が強く、親の養育責任を明確にしたうえで、親子が向き合う環境を整えるという方向にはない。これを可能にするためには、「関係性のなかでの自立」が、現実の水準で機能することが必要である。「対人関係トレイニングと情緒的自立」研究班では、対人関係トレイニングの有効性が実証された。4つの研究班の研究成果から、「関係性のなかでの自立」という概念は、それを尺度として一般化し、それを道具として、臨床及び福祉実践への媒介ツールとして位置付けることができる、と結論付けた。詳細は、刊行予定の報告書を参照のこと。
運動パフォーマンス向上のための脂質を用いた新たな栄養学的介入方法の開発

2年次は糖質摂取量を制限した場合に骨格筋で引き起こされる適応と併せて、腸管での栄養素の吸収に関わるタンパク質の発現量について検討を行った。5週齢のC57BL/6雄性マウスに低糖質食を2週間摂取させたところ、骨格筋では顕著な適応が認められなかったものの、腸管でのグルコース吸収に関わるタンパク質SGLT1発現量が著しく低下することが明らかとなった。また、このマウスに糖質溶液を摂取させたところ、インスリン分泌が顕著に低下した。骨格筋のインスリン感受性や膵臓のインスリン分泌に関わる分子には低糖質食摂取の影響が見られないことから、グルコース投与によるインスリン分泌の低下は、腸管からのグルコース吸収の低下が主な要因である可能性が示唆された。2年目に計画していた研究内容をすべて遂行することができた。また、研究結果を投稿中である。今後は、機能性油脂などを用いて、筋損傷や運動後の回復における脂質の有用性について検討を行う。初年度は、高脂肪食摂取を中断することで骨格筋のミトコンドリアが低下する速度について検討を行った。5週齢のC57BL/6雄性マウスを普通食群および高脂肪食群に分け、それぞれの食餌で4週間飼育した。その後、高脂肪食群の一部のマウスには解剖の3日および7日前から普通食を摂取させた。食餌介入終了後、骨格筋を摘出し骨格筋のミトコンドリアタンパク質及びミトコンドリアDNA数を測定した。普通食群と比較して、高脂肪食を4週間摂取したマウスの骨格筋では、ミトコンドリアタンパク質とミトコンドリアDNAコピー数が高値であった。ミトコンドリアの電子伝達系を構成するタンパク質の発現量は、高脂肪食摂取の中断により急速に低下したのに対し、脂肪酸酸化酵素の低下速度は緩やかであった。一方、ミトコンドリアDNAコピー数は高脂肪食摂取の中断後少なくとも1週間は高いレベルを維持していた。これらの結果から、ミトコンドリアを構成するタンパク質含量は、先行研究と同様に、高脂肪食摂取によりぞうかするものの、高脂肪食の中断後数日で元のレベルに戻ることが明らかとなった。さらに、高脂肪食摂取中断後の低下速度は、ミトコンドリア構成成分によって異なる可能性が示された。初年度に計画していた研究内容をすべて遂行することができた。また、研究結果を投稿中であり、査読も含めて順調に進捗している。2年目の研究については実験を進めている。現時点では計画通り進捗しているため、特に研究計画を変更する予定はない。翌年度分を前倒し申請したが、試薬の輸入に想定外の日数がかかることが判明したため、未使用とした。英文校正に使用する予定だったが、利用しなかったため。次年度の早い段階で利用する予定。
日常的認知としての公正感を規定する要因に関する研究

人々が社会生活において「日常的に」表現する公正感について,その理解を深めていくためには,社会心理学的研究は今後どのような方向に進む必要があるのだろうか.3つの研究から基礎的データを収集した.【□!1】分配公正に関する心理学的研究における最近の動向として以下の点が確認された.(1)理論的・実証的研究の両者において,依然として,衡平(equity)原理と平等(equality)原理に関心が集中しており,発見法的な分配ルートについての研究が少ない.(2)分配結果の公正さとは別に,分配方法の公正さについての研究は増加傾向にあるが,分配原理と分配結果を区別して公正感を論じている研究はほとんどない.【□!2】分配における倫理的原理,方法,結果という3要素の独立性を検討するために一つの予備的実験を行った.その際,分配における立場の違い(分配者と観察者)を変数として加えた.その結果,以下の2点が明らかにされた.(1)分配における倫理的原理、方法、結果の公正さは互いに独立したものであり、3要素の区別が重要である.(2)上述の3要素が分配の全体的公正さの判断に及ぼす相対的影響は,判断者がその分配において占める役割に依存する.分配者は、自己の分配における論理的原理および方法が公正であるとしたときに、分配全体としての公平さが高いと評価したのに対して、観察者は分配の結果に注目し,分配全体としての公正さを評価した.【□!3】質問紙を用い,「日常生活の中で感じる公平・不公平なこと」を列挙するよう被験者に求め,内容分析を行った.全体的傾向としては,衡平理論で定義されているような厳密なinput/output比較に基づいた「公平・不公平感」よりも,むしろより簡略的な比較に基づいた「公平・不公平感」(たとえば,貢献度の無視)が多いことが示された.これらの結果から,「日常的認知」としての公正感を解明するために必要とされる研究の一方向が示された.人々が社会生活において「日常的に」表現する公正感について,その理解を深めていくためには,社会心理学的研究は今後どのような方向に進む必要があるのだろうか.3つの研究から基礎的データを収集した.【□!1】分配公正に関する心理学的研究における最近の動向として以下の点が確認された.(1)理論的・実証的研究の両者において,依然として,衡平(equity)原理と平等(equality)原理に関心が集中しており,発見法的な分配ルートについての研究が少ない.(2)分配結果の公正さとは別に,分配方法の公正さについての研究は増加傾向にあるが,分配原理と分配結果を区別して公正感を論じている研究はほとんどない.【□!2】分配における倫理的原理,方法,結果という3要素の独立性を検討するために一つの予備的実験を行った.その際,分配における立場の違い(分配者と観察者)を変数として加えた.その結果,以下の2点が明らかにされた.(1)分配における倫理的原理、方法、結果の公正さは互いに独立したものであり、3要素の区別が重要である.(2)上述の3要素が分配の全体的公正さの判断に及ぼす相対的影響は,判断者がその分配において占める役割に依存する.分配者は、自己の分配における論理的原理および方法が公正であるとしたときに、分配全体としての公平さが高いと評価したのに対して、観察者は分配の結果に注目し,分配全体としての公正さを評価した.【□!3】質問紙を用い,「日常生活の中で感じる公平・不公平なこと」を列挙するよう被験者に求め,内容分析を行った.全体的傾向としては,衡平理論で定義されているような厳密なinput/output比較に基づいた「公平・不公平感」よりも,むしろより簡略的な比較に基づいた「公平・不公平感」(たとえば,貢献度の無視)が多いことが示された.これらの結果から,「日常的認知」としての公正感を解明するために必要とされる研究の一方向が示された.
縮合多環式ポリシランと遷移金属錯体との相互作用に関する研究

シクロトリシラン、シクロテトラシラン、シクロヘキサシラン、ポリシランおよびビシクロ[2.2.0]ヘキサシラン等の単環式および縮合二環式ポリシランとパラジウム(II)錯体もしくはロジウム(I)錯体との反応を調べ、以下の新規知見を得た。1.単環式ポリシランの環開裂反応。オクタイソプロピルシクロテトラシランとジクロロビス(ベンゾニトリル)パラジウム(II)をベンゼン溶媒中で加熱すると、シクロテトラシランの環開裂が進行し1,4ージクロロオクタイソプロピルテトラシランが定量的に生成した。この場合、パラジウム(II)錯体はパラジウム金属に還元された。デカエチルシクロペンタシランおよびドデカメチルシクロヘキサシランにおいても、同様な反応が進行し、1,5ージクロロデカエチルペンタシランおよび1,6ージクロロドデカメチルヘキサシランがそれぞれ生成した。シクロトリシラン、例えばヘキサネオペンチルシクロトリシランでは、反応はきわめて速やかに進行し1,3ージクロロヘキサネオペンチルトリシランが生成した。これらのシクロポリシランの反応性は6員環<5員環<4員環<3員環であり、窪歪みが大きくなり酸化電位が降下するにしたがい、増大することがわかった。なお、環開裂反応はジーμークロロテトラカルボニルニロジウム(I)においても円滑に進行した。また、四塩化炭素中ではジクロロポリシランの収率は低下するが、Pd^<(II)>ーClおよびRh^<(I)>ーClを再使用する形式で触媒サイクルを形成することができた。2.縮合二環式ポリシランの反応。デカイソプロピルビシクロ[2.2.0]ヘキサシランとパラジウム(II)錯体との反応では、中結合が選択的に開裂し、生成物として1,4ージクロロー1,2,2,3,3,4,5,5,6,6ーデカイソプロピルシクロヘキサシランが定量的に生成した。
開発教育の教材開発

開発教育(Global Education、多文化教育を含む)の先進国である北欧、イギリス、カナダ、オーストラリアで開発教育の現状を現地で調査し、膨大な関連資料を収集した。また、開発教育の教材開発を、インドを対象に作成する予定だったため、最後にインドで開発と低開発の実情を調査した。それらの成果を、2016年に地理教育研究会(学会)で2本発表し、2017年7月刊行予定の研究雑誌に「オーストラリアにおける開発教育・地理教育の現状-ICT・GIS・反転授業-」というテーマで研究ノートを発表する。本年度の計画は欧米での開発教育関連の資料収集であった。北欧では自国の開発教育に関する英文資料は貧弱であっが、カナダでは先住民教育、多文化教育、開発教育に関する貴重な資料を多数収集することができた。8月23日9月4日にオーストラリアに研究旅行に行き、次のような資料収集と、開発教育の実情調査を行った。インドでの開発教育関係の資料収集と実施状況調査を予定していたが、Bihar州等での政情不安が外務省の海外安全情報に掲載され、研究旅行が行えなかったため。28年度はインドで調査を行い、DarjeelingのChauk Bazaarで小規模小売店調査と茶農園の女性労働者の状況調査、KolkataのMother HouseでのMother Teresaの活動調査と線路沿いのスラムの状況調査、KolkataのPauline Book and Media CentreおよびDelhiのManohar Publishers and Distributorsで開発教育関連の書籍の収集等を行った。27年度は、オーストラリアで調査を行った。SydneyでNGOのWorld VisionでGlobal Education担当者に、オーストラリアにおける開発教育、多文化教育の実情を取材。同所が発行する開発教育、多文化教育関連の教材を購入した。Adelaideで、Scotch College(中等学校)を訪問し、地理教師に、地理教育や開発教育の授業についてインタビュー。いわゆる反転授業を行っており、授業ではスマホをクリッカーとして利用したり、WEB-GISを用いた授業展開をおこなうなど、ICT技術を駆使した授業となっていた。オーストラリアではベテランの開発教育、多文化教育の実務担当者2名に直接インタビューでき、またインドでは茶園労働者にインタビューできたことと、全調査を通じて開発教育に関する膨大な資料を収集できたので大きな成果があった開発教育(Global Education、多文化教育を含む)の先進国である北欧、イギリス、カナダ、オーストラリアで開発教育の現状を現地で調査し、膨大な関連資料を収集した。北欧の開発教育に関しては、資料収集がやや不充分にしか行えなかったが、イギリスではほぼ予定通り、カナダでは、予定以上の資料が収集できた。インドに行けていないので、平成28年度に研究旅行に行く予定である。地理教育の学会で、オーストラリアでの地理教育と開発教育の実情を報告する予定である。最終年なので、インドを対象とした開発教育教材の完成を目指す。インド地域研究北欧での開発教育に関する資料収集が不充分であったが、これは、英語による資料が貧弱であることによる。当然のことながら、母語が英語である地域でないと開発教育の教材も充分には収集できない。そこで平成27年度は、やはり開発教育、多文化教育の先進国であるオーストラリア、ニュージーランド等での開発教育の実施状況調査、教材の収集を行う予定である。さらに、当初予定していたインドでの開発教育の教材収集も行う予定である。インドに研究旅行に行くことができなかったので、物品購入に回そうとしたが、発注システムが変更になったこともあって、年度末近くになって時間的に物品購入が困難となり、年度内に消化できなかった。次年度の当初予定の使用計画に加えて、インドへの研究旅行に使用予定。
血管狭窄因子RNF213の修飾因子特定とそれに基づく疾患モデルと新規治療法の確立

本研究は、もやもや病の原因遺伝子として我々が同定したRNF213に着目し、1RNF213のR4810K変異の浸透率に影響するゲノムおよびエピゲノム因子を特定すること、2iPS細胞を用いて血管内皮と血管平滑筋に分化させて疾患モデルを確立すること、3R4810Kノックインによるマウスモデルを作成することを目指した。1の情報を利用して、2と3の精度を上げることも想定した。まず、R4810K変異を持たない患者14名について全ゲノムシークエンスを行い、疾患に関連する候補遺伝子変異を見いだした。R4810Kの浸透率を左右する遺伝子変化については、現在検討を続けている。また、表現型不一致の一卵性双生児を含む兄弟姉妹などの家系を用いて全ゲノムメチル化解析を行い、疾患と関連するエピゲノム変化を特定した。ゲノム情報とエピゲノム情報を統合することで、病態の解明に近づけると考えている。また、環境因子の特定については、片側もやもや病の進行に関わる環境因子を特定した。In vitroモデルについては、疾患iPSを用いた血管内皮細胞と血管平滑筋細胞への分化の系を確立したことから、現在は薬剤スクリーニングに適したモデルの完成を目指している。RNF213のノックアウトマウスおよび内皮細胞特異的R4810K強発現モデル以外に、R4810Kのノックインマウスを作成した。今後は、エピゲノム要因等を加味して、もやもや病のモデル動物を完成させ、疾患発症の詳細なメカニズム、動脈硬化との差異、新しい治療法の開発に取り組んでいく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。閉塞性脳血管障害は、脳卒中の主な原因の一つで、半数以上を占める。閉塞性脳血管障害の病因と病態を解明し、予防法を確立することは、国民の健康増進に大きく寄与する。本研究では、閉塞性脳血管障害の感受性遺伝子のひとつであるRNF213に着目し、1その作用を修飾するヒト遺伝因子の特定、2ヒト凍結血管標本を用いたおよびエピジェネティックメカニズム解明、3iPS細胞による治療候補薬剤スクリーニング、4動物モデルの確立、5動物での治療薬効果の検証を行い、臨床研究と基礎研究の往復による多角的なアプローチで、疾患克服を目指す。RNF213の変異を高発現させたトランスジェニックマウスでは、血管新生の異常が観察されるが、血管閉塞やもやもや血管の発達は認められなかった。RNF213の遺伝学的な変化により、もやもや病を含めた血管狭窄が進行するが、動脈硬化との区別などはついていない。High-resolution MRIや高磁場MRIを利用することで、これまでに観察できなかった、脳血管の壁の厚さの変化などを経時的に観察した。またRNF213ノックアウトマウスも作成した。このマウスは形態学的に明らかな変異は現時点で認めていない。本研究はもやもや病の病態解明と治療法の開発を目的として、1動物モデルを確立すること、2もやもや病におけるRNF213以外の遺伝因子を特定すること、3疾患の進行を抑制する治療法の開発することを課題に掲げている。動物モデルについては、血管内皮特異的RNF213-R4810K変異トランスジェニックマウスを確立した。このEC-Tgマウスに両側総頚動脈狭窄による慢性脳虚血を加えると、野生型マウスと比較して脳表の脳血流が低下し、慢性期の血流回復も野生型よりも悪いこと、野生型にみられる慢性期の血管新生が乏しいことを明らかにした(Morimoto et al. Sci Rep, 2018)。RNF213以外の遺伝因子については、遺伝子Xにおいて、新規の変異を特定し、現在その詳細について検討を進めている。また、RNF213変異を持たない患者に共通する遺伝子多型Yを特定し、疾患との関連について解析を進めている。一卵性双生児で表現型が異なるペアについて、全ゲノムでメチル化解析を完了させ、現在は疾患の進行に影響するエピゲノム変化を分析中である。以上の遺伝子解析により、RNF213以外の遺伝背景について解明できると考えている。その後はさらに、治療方法について検討を進める予定としている。臨床研究では、もやもや病患者の家族のRNF213 p.R4810K多型の頻度を解析し、もやもや病患者の家族では、この遺伝子多型を持つと高頻度の頭蓋内狭窄・閉塞病変を発症する頻度が高いことを明らかにした(Matsuda et al. J Stroke Cerebrovasc Dis, 2017)。(1)RNF213以外の発症促進因子を特定:遺伝子Xにおいて、新規の変異を特定し、現在その詳細について検討を進めている。(2)閉塞性脳血管障害の動物モデルの確立:血管内皮

特異的RNF213-R4810K変異トランスジェニックマウス(EC-Tgマウス)を確立し、このEC-Tgマウスでは、慢性虚血に対する耐性が低いことを明らかにした。(3)RNF213の変異あるいはRNF213以外の発症因子を打ち消すような薬剤の開発:RNF213変異陽性患者由来の多能性幹細胞(induced pluripotent stem cell; iPS)細胞を樹立し、内皮細胞および平滑筋細胞への分化にも成功している。iPS細胞から作成した内皮細胞や平滑筋細胞の挙動の変化を指標に治療候補薬剤を特定する予定である。また、上記の動物モデルを利用して、薬剤の投与方法や至適濃度の検討などを行う。(4)遺伝学的な変異と人における形態学的な変化の解析:現在もやもや病患者と他の頭蓋内血管狭窄患者にHigh-resolution MRIや高磁場MRIを行い、これまでに観察できなかった、脳血管の壁の厚さや性状の変化を経時的に観察している。この所見と遺伝子変異との関連を明らかにし、動物実験だけでは得られない、実際のひとでの病理学的影響を明らかにする予定である。本研究は、もやもや病の原因遺伝子として我々が同定したRNF213に着目し、1RNF213のR4810K変異の浸透率に影響するゲノムおよびエピゲノム因子を特定すること、2iPS細胞を用いて血管内皮と血管平滑筋に分化させて疾患モデルを確立すること、3R4810Kノックインによるマウスモデルを作成することを目指した。1の情報を利用して、2と3の精度を上げることも想定した。まず、R4810K変異を持たない患者14名について全ゲノムシークエンスを行い、疾患に関連する候補遺伝子変異を見いだした。R4810Kの浸透率を左右する遺伝子変化については、現在検討を続けている。また、表現型不一致の一卵性双生児を含む兄弟姉妹などの家系を用いて全ゲノムメチル化解析を行い、疾患と関連するエピゲノム変化を特定した。ゲノム情報とエピゲノム情報を統合することで、病態の解明に近づけると考えている。また、環境因子の特定については、片側もやもや病の進行に関わる環境因子を特定した。In vitroモデルについては、疾患iPSを用いた血管内皮細胞と血管平滑筋細胞への分化の系を確立したことから、現在は薬剤スクリーニングに適したモデルの完成を目指している。RNF213のノックアウトマウスおよび内皮細胞特異的R4810K強発現モデル以外に、R4810Kのノックインマウスを作成した。今後は、エピゲノム要因等を加味して、もやもや病のモデル動物を完成させ、疾患発症の詳細なメカニズム、動脈硬化との差異、新しい治療法の開発に取り組んでいく。1.遺伝:extremecase control analysisの手法を用いて、RNF213の修飾遺伝因子を特定する。具体的には、RNF213の変異を持っていて発症しない人をコントロールとし、RNF213の変異を持っていないが発症した人をケースとして、genome-wide SNP association studyを行う。
リアルタイムサブストラクチャーハイブリッド実験手法による能動的制振機構の開発

本研究費により購入した大ストロークの油圧アクチュエーターと既設の実験システムとを組み合わせて,免震支承の大変形領域でのサブストラクチャーハイブリッド実験装置を完成させた。その結果得られた主な成果は次の通りである。1.免震支承を有する構造物のサブストラクチャーハイブリッド実験結果と,免震支承部分を剛とした非免震構造の数値シミュレーション結果との比較より,線形橋脚モデルにおいては,最大加速度100galから200galの入力地震動に対して,免震化によって上部構造の最大加速度を免震前のおよそ50%から70%に低減できることがわかった。2.非線形橋脚モデルにおける同上の比較より,最大加速度200galの入力地震動に対して,上部構造の最大加速度は免震前のおよそ65%から85%に低減されるが,300galの入力に対しては免震支承にハードニング現象が起こるため,加速度低減効果が小さくなることがわかった。次に3自由度振動モデル,ならびに5自由度振動モデルを用いて地震動入力に対する制振実験を振動台を用いて行った。その際,パッシブコントロール,アクティブコントロール,ハイブリッドコントロールとしてTunedMass Damper(TMD),Active Mass Damper(AMD),Active Tuned Mass Damper(ATMD)を採用した。その主な成果は次のとおりである。3.TMDは同調させた1次振動モードに対して高い制振効果を示すが,高次振動モードに対してはほとんど効果がない。またAMDとATMDで同程度の制振効果を得るような場合,制振に要する制御力はATMDの方が圧倒的に少なくて済むことがわかった。4.一方,AMDとATMDで同程度の制御力を作用させた場合,AMDでは制御力のほとんどを1次振動の制御に費やすが,ATMDではTMDのパッシブな効果により1次振動に対する制御力が少なくて済み,高次振動に対しても制御力を配分していることがわかった。
多座配位子系における炭素配位子の協奏効果を用いた炭化水素変換反応触媒の開発

今年度の最も大きな成果として、ネオペンチル基置換PNP配位子を有するイリジウム錯体(0.1mol%)を塩基(0.4mol%)共存下、200°Cでアルキルアミンと反応させることによって、ジアルキルアミンが非常に効率良く生成することを見いだした。特にアルキル基がオクチル基の場合においては、収率86%、触媒回転数860で反応が進行し、副生成物であるトリアルキルアミンはわずか0.6%が観測されたのみであった。この反応はこれまでに報告されているジアルキルアミンの合成に比べて最も触媒活性が高く、PNP配位子を有する金属錯体触媒の熱的安定性という特徴が大きく反映された結果となっている。また、アルキルアミンとしてシクロヘキシルアミンを用いた場合はジアルキルアミンの収率が69%と若干低下したものの、トリアルキルアミンの副生は全く観測されなかった。反応の触媒サイクルにおいては、アミンのN-H結合が低配位型のイリジウム錯体へと酸化的付加する段階が鍵であると考えており、かさ高いジアルキルアミンがイリジウムと反応するのが遅いために、先に述べた高い選択性が得られているものと言える。また、生成してくるジアルキルアミンは、柔軟剤等に使用されるカチオン系界面活性剤(時ステアリルアンモニウムクロリド)の合成などに対して応用が可能である。
A.actinomycetemcomitansの産生する生理活性ペプチドの探索

歯周病原因細菌のひとつであるAggregatibacter actinomycetemcomitansは様々な病原性因子を有し、歯周組織への定着や炎症の惹起を行っている。いくつかの病原性細菌において、1030程度のアミノ酸からなる小分子ペプチドが新たな病原性因として提唱されてきている。しかしながら、このような短いペプチドをコードする遺伝子はゲノム配列が決定済みな細菌においても未同定なものが多い。本研究ではA. actinomycetemcomitansのペプチドに着目した病原性解析を目的としており、A. actinomycetemcomitans HK1651株のRNA-seq解析から短いペプチドをコードしうる小分子RNAの同定およびその機能推定を行った。結果、複数のコード領域を有する小分子RNAを同定した。その中から我々が高発現であると定義した小分子RNAにおいては既知の病原性因子と相同性を示すものは認められないが、低発現のものからはバクテリオシン様配列が認められた。また、当解析から、insertion sequenceが複数同定された、それらの中には転移活性を維持していると思われるものも認められた。転移活性が確認されたinsertion sequenceが得られた際には、A. actinomycetemcomitansのランダム挿入変異体ライブラリーの作成を行い、新たな病原性因子の同定を行う。上記の解析と並行してA. actinomycetemcomitans HK1651株の培養上清中のペプチド画分を用いて、ヒト上皮培養細胞の炎症性サイトカインを誘導する物質の同定を行った。しかしながら混入したLPS以外に細胞に刺激を加える因子の同定は現在までになされていない。RNA-seq解析からAggregatibacter actinomycetemcomitansHK1651株のsmall RNAにバクテリオシン様ペプチドをコードしうるものが含まれることが明らかとなった。また、他の歯周病原因菌のゲノム解析を行ったところTannerella forsythiaにおいても類似した新規バクテリオシン様配列を同定した。定量性PCRにより、該当する領域においてRNAは発現していることが明らかとなった。Aggregatibacter actinomycetemcomitansにおいては、バクテリオシン様ペプチド以外に機能の類推できるペプチドが得られていないため、Aggregatibacter actinomycetemcomitansの解析と並走して歯周病原因菌のひとつであるFusobacterium nucleatumにおいても新規ペプチドの分離・同定を行う。現在、本菌の臨床分離株のゲノム配列決定を行う準備えお進めている。本研究では歯周病原因菌Aggregatibacter actinomycetemcomitansが産生する各種生理活性を有するペプチドを同定し、歯周病発症に及ぼす影響を解析する。本研究期間において下記の結果を得た。Aggregatibacter actinomycetemocomitansHK1651株において実施した低分子RNA画分のRNA-seqデータから、ペプチドをコードしうるsmall ORFの新規同定のため、遺伝子間およびアンチセンス領域の転写物に着目した。120の候補領域中のうち18領域中において20アミノ酸以上からなる小さなORFを見出した。これらの配列からコードされるアミノ酸配列の相同性解析を実施した結果、既知のタンパクと高い相同性は示されなかった。Aggregatibacter actinomycetemcomitansにけるRNA-seqデータの解析は終了した。当解析より、既知のバクテリオシンや炎症惹起ペプチドと相同性を有するペプチドの存在は示唆できていないが、新規病原性因子の候補としてこれらの解析を引き続き行う。当初の研究計画には含まれていないが、Aggregatibacter actinomycetemcomitansの培養上清において、ヒト培養細胞を刺激するペプチドの分離・同定を行っている。因子の絞り込みはまだであるが、少なくとも低分子画分が炎症性サイトカインを誘導する結果が得られている。

また、他の歯周病原因菌のゲノム解析を行ったところTannerella forsythiaにおいても類似した新規バクテリオシン様配列を同定した。定量性PCRにより、該当する領域においてRNAは発現していることが明らかとなった。Aggregatibacter actinomycetemcomitansにおいて見出された18のsmall ORFにおいては、Aggregatibacter actinomyetemcomitansにおいて実際に発現しているかの確認を定量性PCRや質量分析において行う。発現の確認できるものにおいては、合成ペプチドを作成し、各種病原性を解析する。また、培養上清において存在するヒト培養細胞の炎症性サイトカイン産生を誘導する因子においては、その同定を行う。次いで、該当遺伝子欠損株の作成し、各種病原性解析を行う。Aggregatibacter actinomycetemcomitansにおいては、バクテリオシン様ペプチド以外に機能の類推できるペプチドが得られていないため、Aggregatibacter actinomycetemcomitansの解析と並走して歯周病原因菌のひとつであるFusobacterium nucleatumにおいても新規ペプチドの分離・同定を行う。現在、本菌の臨床分離株のゲノム配列決定を行う準備えお進めている。
遺伝子制御部位に注目した高悪性度紡錘形細胞肉腫の遺伝子発現解析と新規治療法開発

本研究は、難治性かつ「希少がん」である骨軟部腫瘍の生命予後の改善を目的として、新規治療標的やバイオマーカーの開発を進める。特徴として、近年開発された各遺伝子に複数存在する転写開始点・プロモータ・エンハンサの発現を網羅的精密発現解析可能なCAGE(Cap Analysis of Gene Expression)法を用いて、組織型特異的遺伝子変異が未知の紡錘形細胞肉腫について発現プロファイリング作成を進める。そのデータベースを基に発生・悪性化・抵抗性の因子の同定を進め、生物学的解明に基づいた新規治療法(治療標的・バイオマーカー)開発を進め、難治性骨軟部腫瘍の予後改善に貢献する。
統計的能動学習に基づくヒューマノイドによる能動的運動学習の実現

本研究では,受動的または能動的に観測された多数の観測データから,運動の本質を捉えるコンパクトな確率的動作モデルを学習する方法を開発した.学習される動作モデルでは,観測データに潜む個性(多様性)を低次元のパラメータベクトルにより表現し,このパラメータを調節することで効率的な環境適応が実現できる.本研究では,受動的または能動的に観測された多数の観測データから,運動の本質を捉えるコンパクトな確率的動作モデルを学習する方法を開発した.学習される動作モデルでは,観測データに潜む個性(多様性)を低次元のパラメータベクトルにより表現し,このパラメータを調節することで効率的な環境適応が実現できる.本研究の目的は,ヒューマノイドロボットによる全身運動の自律的な学習・獲得機能を実現することである.特に本研究では,従来実現されてきた学習機能のほとんどが受動的な学習理論に基づいて構築されていることを問題点として指摘し,これに能動的な学習理論を導入することで学習の大幅な効率化を目指す.平成20年度では,ヒューマノイドが能動的にヒトの全身運動を見まね学習を達成するため,観測されたヒトの各種全身動作を確率モデルによって表現する方法を検討した.提案した手法では,ガウス過程に基づいて,ヒューマノイドが観測したヒト全身運動を低次元多様体上の確率的な動的システムとして表現する.全身運動を確率モデルとして表現することで,分散情報を利用した能動な見まね学習を実現することが容易となる.また,全身運動の低次元表現を得ることは,センサノイズや外乱の影響を低減し,さらに運動情報の可視化が容易になるといった利点を持つ.提案手法の有効性を検証するために,光学式モーションキャプチャシステムで計測されたヒトの様々な全身運動における関節角時系列データに対して提案手法を適用し,その有効性を検証した.この成果に基づいて,国際会議に付随するワークショップで発表2件を行った.今後は,提案した動作のモデル化法を用いて,見まね学習および強化学習の能動化について検討する.本研究の目的は,ヒューマノイドロボットによる全身運動の自律的な学習・獲得機能を実現することである.特に本研究では,従来実現されてきた学習機能のほとんどが受動的な学習理論に基づいて構築されていることを問題点として指摘し,これに能動的な学習理論を導入することで学習の大幅な効率化を目指す.前年度ではヒト全身動作を確率モデルで表現する方法を提案した.全身運動を確率モデルとして表現することで,分散情報を利用した能動な見まね学習を実現することが容易となる.平成21年度では提案モデルをさらに拡張し,受動的または能動的に観測された多数の観測データから,運動の本質を捉えるコンパクトな動作モデルを学習する方法を新たに提案した.学習される動作モデルでは,観測データに潜む個性を低次元のパラメータベクトルにより表現することができ,任意の個性を表現した連動を生成することが可能となる.また,ヒトの動作を予測するために用いることも可能であり,この際には個性を捉えることで高精度な予測結果が期待できる.提案手法の有効性を検証するために,光学式モーションキャブチャシステムで計測されたヒトの様々な全身運動における関節角時系列データに対して提案手法を適用し,その有効性を検証した.この成果に基づいて,査読有り国内会議2件,査読無し国内会議1件の発表を行った.今後は,提案した動作モデルと強化学習を組み合わせることで,高度な運動スキルの効率的な学習を目指す.
日本語教員養成課程修了生の社会貢献とグローバル人材育成に関する構造化研究

日本語教員養成課程の修了生は、課程で身に付けたコミュニケーション能力を武器として社会貢献を果たし、異文化能力や外国語能力を活かして世界観(国際感覚)に磨きをかけていく。そうした土壌の形成には、課程のカリキュラムはもちろんのこと、「好きで選んだ道」という向上心があり、課程は修了生(在学生)の期待に応えていると言える。しかし修了生には、自身が課程でどんな資質や能力を身に付けたかについて実感がなく、修了生の能力は発掘されざる状況にある。修了生には、自身の資質や能力について、自信と誇りを持ち、グローバル人材として社会貢献を果たしていくことが期待される。大学の日本語教員養成課程では、毎年多くの修了生(卒業生)を排出している。しかし修了生の全員が日本語教員に就くわけではなく、社会の様々な職域に就いていく。日本は今、確実にグローバル化の方向へと進んでいる。社会における大学の使命も、グローバル人材の育成に関心が注がれている。ではグローバル人材とは、どのような資質や能力を備えた人物か。そんな折、異文化理解力や異文化コミュニケーション能力を備えたグローバル人材が求められてくるが、日本語教員養成課程の修了生がグローバル人材として活躍できる可能性はあるのだろうか。また課程から排出される修了生を活用する手立てはあるのだろうか。本研究では、社会で求められるグローバル人材に必要な資質や能力について考え、日本語教員養成課程修了生がグローバル人材として活躍できる可能性を問う。また課程の修了生が、大学人としての使命を果たすべく、身に付けた日本語教育力を以て社会に貢献することの必要性について提議を行うことを目的とする。平成25年度においては、課程の修了生を対象に、課程で学んだ学科目のうち、現在の職域で役に立っているものは何かを問うアンケート及びインタビュー調査を実施し、「異文化」や「コミュニケーション」といった学科目が職域を問わず、現在の職業に活かされているという結果を得た。2014年度は、前年度までの日本語教員養成課程修了生を対象としたアンケート調査から、同対象のインタビュー調査へと手法を転換し、修了生数名にインタビュー調査を実施した。また文字起こししたデータをM-GTAを用いて理論的分析を試みた。前年度までのアンケート調査の結果を裏付ける貴重な資料を得ることができたばかりか、日本語教員養成課程での学修が、修了生の人間形成・成長におおいに寄与していることを知り得ることができた。2014年度には、「日本語教員養成課程修了生が獲得したコミュニケーション能力」について、調査をまとめ、結果は、大学紀要及び「中国日本語教学研究会」(中国・吉林省長春市東北師範大学)、「日本語教育方法研究会」(札幌市藤女子大学)等において発表した。日本語教員共生の最大の目的は、「コミュニケーション能力」の育成にあり(「日本語教員養成のための教育内容」)、コミュニケーション能力の獲得により、グローバル人材として活躍し、社会貢献を果たしていくのではないか、との仮説を立てることができる。インタビュー調査は、2015年度現在も継続中であり、上記仮説の検証に当たる。日本語教員養成課程修了生の多くは、入学時より日本語教員を志望し、入学後も勉学に勤しんでいると言える。日本語教員を志望したきっかけはどうであれ、他の専攻に比してかなり職業意識を強く抱いたまま、学びを受容して深めていく。ある場合には、やや期待に反することはあっても、当初の目標を見失うことはない。修了後、日本語教員に就かずとも、上記のようにして獲得された資質や能力は、本人は自覚していなくとも、目に見えざる部分で発揮され、「人間性」「コミュニケーション能力」「日本語能力」などとして発動される。また修了後すぐ日本語教員に就かなくても、近い未来において、日本語教育の知見は、社会に還元され、グローバル人材として活躍できる舞台が広がってくるはずである。日本語教員養成課程修了生には、日本語教育経験をアイデンティティとして、さらに自らの能力に磨きをかけ、社会で活躍できる人材と変容していくことが期待されている。調査研究は、概ね当初の計画通りに遂行したものと思われるが、次の理由により、調査の見送り、あるいは計画の見直しが行われた。1世界各地で発生したテロ、天変異変、大気汚染等により海外での調査が見送られたこと。調査はもとより、海外学会での発表が中止、参加断念せざるを得ない状況にあった。2調査協力者(インタビューイー等)の確保が難しく、インタビュー時間の調整が難しかったこと。また、調査者の健康上の理由や雑務等により、調査計画の見直しを迫られたこと。上記理由により予算を余す(796,786円)ことになったが、上記不足点を補うべく、平成28年度の調査研究を継続遂行したい。本研究では、日本語教員養成課程の修了生を対象に、質問紙調査、インタビュー調査を通じて、およそ次のようなことを明らかにした。日本語教員養成課程修了生は、皆が日本語教育に就くわけではなく、社会の様々な職域で課程で身に付けたコミュニケーション能力を武器として社会貢献を果たし、異文化能力や外国語能力を活かして世界観(国際感覚)に磨きをかけていく。しかし修了生には、自身が課程でどんな資質や能力を身に付けたかについて実感がなく、修了生の能力は十二分に発掘されざる状況にある。修了生には、自身の資質や能力の形成について、自信と誇りを持ち、グローバル人材として社会貢献を果たしていくことが期待される。

今後ますます求められるであろうグローバル人材としての素養は、社会の様々な職域で発揮されるはずであり、多様な職域で修了生の活躍が期待されている。課程の修了生を「在野」の日本語教員として活用することが提案される。すなわち今後の多文化共生社会の実現に、修了生が一役を担い、外国人とのコミュニケーション能力を発動させながら、豊かなグローバル社会を築いていくことができないか。日本語教員養成課程の使命は、まさにグローバル社会で貢献可能な人材を輩出することにあると考えられる。日本語教員養成課程の修了生は、課程で身に付けたコミュニケーション能力を武器として社会貢献を果たし、異文化能力や外国語能力を活かして世界観(国際感覚)に磨きをかけていく。そうした土壌の形成には、課程のカリキュラムはもちろんのこと、「好きで選んだ道」という向上心があり、課程は修了生(在学生)の期待に応えていると言える。しかし修了生には、自身が課程でどんな資質や能力を身に付けたかについて実感がなく、修了生の能力は発掘されざる状況にある。修了生には、自身の資質や能力について、自信と誇りを持ち、グローバル人材として社会貢献を果たしていくことが期待される。2014年度には、さらに多くのインタビュー調査を予定していたが、次のような理由により、数量ともに下回った。インタビューアー(調査者)とインタビューイー(被調査者)の日程の摺合せが困難であること、インタビューイーが地方に分散していること、インタビューイーの課程修了後の動向や連絡先が把握しきれないこと、インタビューアーの行動に時間的制約のあったこと、等。2015年度には、上記問題点を改善すべく積極的調査に出向かなければならないことは言うまでもない。また世界的にテロ活動や航空機事故への恐怖が広がり、海外調査を控えざるをえなかったことも、海外在住の日本語教員養成課程修了生へのインタビュー調査に支障を来したことも隠せぬ事実である。上記より2014年度は、692,342円を残す結果となったことも大きな反省点である。本課題に関する調査研究を継続し、日本語教員養成課程修了生、ひいては日本語教員・日本語教育の社会貢献について、著述を進める。数多くの事例を収集し、日本語教育が社会貢献につながること、そして日本語教育人がグローバル人材として、日本の国際化に貢献しうることを実証する。情宣活動を通じて、日本語教育人口を増やすとともに、日本の国際化には日本語教育への理解が欠かせぬものであることを理解せしめる。ネイティブ/ノンネイティブ教員の連携・協働による優れた日本語授業の構築に関する研究。日本語教員養成課程の修了生が海外で日本語教育に就く場合、ノンネイティブ教員との連携・協働作業が不可欠となる。海外で働く日本語教員がグローバル人材として活躍していくためには、どんな資質や能力が必要であるか調査研究を進め、日本語教員養成に還元する。ネイティブ/ノンネイティブ教員の役割分担として、それぞれどんな教室活動を展開しているか。