hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミクロ混相体の形成によるNi-MH電池用水素吸蔵合金の高機能化

Ni-MH電池には、現在、電気自動車・ハイブリッド自動車等の駆動源という新たなニーズが生れている。本研究は、電池負極材料に適用した場合、希土類系合金(最大約380Ah/kg)の約2.5倍の高容量が期待できるMg-Ni系合金の高機能化に関する研究である。本合金系は、Mgの強い電気陰性度により吸蔵水素の脱水素化が困難で、アルカリ電解液を使用するNi-MH電池系内ではMg(OH)_2の生成が進行し失活していく。本研究は、Mg_2Ni水素化物のイオン結合性緩和を意図したグラファイトとの複合化過程で得られたMgNi_3Cの脱水素化特性改善の効果、すなわちMg_2Ni相と本相とのミクロ混相化効果に着眼し進められた。先ず融解法では合成困難な改質剤MgNi_3cが、共晶合金MgNi_3とグラファイトとのメカニカルアロイングにより合成できることを確認した。またグラファイト量を変化させることで、空孔を持つ非化学量論組成MgNi_3-xMxC_Y(Y≦1,M=Co, Al)の合成も可能であることを確認した。メカニカルリフォーミングによって得られた、Mg_2Niと本改質剤MgNi_3Co._<75>のミクロ混相体は、吸蔵水素の酸化電位がカソード方向へシフトする結果を与え、脱水素化特性の改善が確認された。しかし同時に、過大な改質処理は、逆に特性を低下させるとの結果を得た。そこで、母相Mg_2NiへのC原子の固溶状態ならびに炭化物MgNi_3Cx(X≦1)との混相状態の解析を通し、混相効果の発現機構を検討した。その結果、脱水素化特性改善の主因が、C原子の侵入による母相Mg_2Ni格子の膨張と非化学量論組成炭化物(X<1)との混相化の相効果によるとの強い示唆を得た。これまで、約580Ah/kgの最大容量とサイクル安定性の飛躍的な向上を確認した。環境適合性に優れるNi-MH電池には、携帯用機器、電動工具等に加え、現在、電気自動車、ハイブリッド自動車等の駆動源という新たなニーズが生れている。本電池の負極材料には主に希土類系AB_5型合金が利用されており、合金負極の電気化学容量はその水素吸蔵能から約380Ah/kgが最大となる。しかし新たな利用分野では、十分な一充電走行距離確保のための高い容量、そして熱帯や寒冷地域という厳しい環境下での優れた作動安定性といった、より高い機能の発現が合金材料に求められている。本研究は、希土類系合金の約2.5倍の高容量が期待できるMg-Ni系合金の高機能化に関する研究である。本合金系は、Mgの強い電気陰性度により吸蔵水素の脱水素化が困難で、またアルカリ電解液を使用するNi-MH電池系内ではMg(OH)_2の生成が進行し失活していく。先ず融解法では合成困難な改質剤

MgNi_3Cが、共晶合金MgNi_3とグラファイトのメカニカルアロイングにより合成可能であることを確認した。また、グラファイト量を変化させることで、多数の空孔を含む非化学量論組成のMgNi_3C_x(X≦1)の合成も可能であることを確認した。遊星ボールミルによって作成された改質剤MgNi_3C_x(X=1)とのミクロ混相体は、吸蔵水素の酸化電位がカソード方向へシフト(関数発生器によって自動制御された電気化学計測により確認)し、脱水素化特性が改善されていた。また、非化学量論組成MgNi_3C_x(X<1)では、脱水素化過程での混相体中の水素移動パスとして、本改質相中の空孔が有効に機能することを示唆する新たな知見を得た。本研究は、Mg-Ni系合金の高機能化に関する研究である.本合金系は、Mgの強い電気陰性度により吸蔵水素の脱水素化が困難で、Ni-MH電池系内ではMg(OH)2の生成が進行し失活していく.本研究は、Mg2Ni水素化物のイオン結合性の緩和を意図したグラファイトとの複合化過程で得られたMgNi3Cの脱水素化特性改善の効果、すなわち、Mg2Ni相と本相とのミクロ混相化効果に着眼し進められた.プロジェクト初年度の昨年、融解法では合成困難な改質剤MgNi3C及び空孔を有する非化学量論組成MgNi3Cx(X≦1)が、共晶合金MgNi3とグラファイトとのメカニカルアロイングにより合成できることを確認した.また、Mg2Ni合金と本改質剤MgNi3C0.75のミクロ混相体において、脱水素化特性の向上を確認した.しかし同時に、過大な改質処理は逆に特性を低下させるとの知見を得た.そこで本年度、先ず母相Mg2NiへのC原子の固溶状態ならびに炭化物MgNi3Cx(X≦1)との混相状態の解析を実施し、混相効果の発現機構を検討した.その結果、脱水素化特性改善の主因が、C原子の侵入による母相Mg2Ni格子の膨張と非化学量論組成炭化物(X<1)との混相化の相乗効果にあるとの強い示唆を得た.引き続き、更なる格子ひずみ効果の発現を期待し、多元化改質剤MgNi3-xMxCy(M=Co、Al : Y≦1)の合成と改質剤への適用を試みた.電気化学的水素化・脱水素化の繰り返し試験を通し、非化学量論組成炭化物とのミクロ混相化によって、最大容量580Ah/kgの実現とサイクル安定性の飛躍的な向上が可能であることを確認した.
新しい陰イオン置換反応の確立と混合陰イオン化合物の物性開拓

本研究は新しい陰イオン置換反応を確立し、強相関遷移金属酸化物に対する物性制御と混合陰イオン化合物の新奇物性の開拓を目指した。有機物のテフロンやメラミンをアニオン源として用いることで、酸素をフッ素・窒素または炭素に置換することに成功した。この反応を利用して、Lu2O2NCNという新物質を含め、さまざまな混合陰イオン化合物を合成した。また、非常に強い多色性を示す混合陰イオン化合物Ca3ReO5Cl2の合成に成功し、混合陰イオン化合物に固有な物性を開拓した。新しい陰イオン置換反応を確立し、強相関遷移金属酸化物に対する物性制御と新奇物性の開拓を行うことを目指し、さまざまな遷移金属酸化物に対して、有機物の熱分解を利用したフッ素と窒素の置換反応を試みた。フッ素樹脂(PTFE)を使用したフッ素置換反応では、ニオブ、タンタル、モリブデンなどの遷移金属では酸フッ化物の合成に成功したが、ルテニウムやロジウムなどの酸化物は金属まで還元されてしまうことを見出した。この結果から、フッ素置換反応には有機物中の炭素による還元が大きく関わっていると考えられる。また、得られた酸フッ化物は酸素とフッ素の比率が連続的に変化するのではなく、特定の酸素対フッ素の比率を持つ化合物が安定化されることが明らかになった。反応機構の解明に向けて、反応で発生するガスの分析にも取り組んでおり、分析条件の最適化が完了した。生成ガスの分析は、今後の反応機構の解明と反応条件の最適化を大きく加速させると考えられる。窒化反応に関しては、まず先行研究で報告されている尿素を使用した窒素置換反応を試みたが、開放系での反応であるため制御性・再現性が低いという問題が明らかになった。そこで、新たな窒素源としてメラミン(C3H6N6)を用いて密封系での反応を試みた。この結果、尿素よりもはるかに制御性がよく、再現性よくタンタルの酸窒素化物が合成できることが確認された。メラミンが窒素置換反応に有効な窒素源となることが明らかになったので、今後は幅広い遷移金属酸化物に対しても適応可能か確認することを計画している。H27年度は、本課題の目標のなかでも特に反応機構解明と反応条件の確立を目指し、さまざまな遷移金属酸化物に対してフッ化、窒化の反応を行うことを計画した。実際にさまざまな遷移金属酸化物に対して網羅的にフッ素樹脂(PTFE)を用いたフッ素置換反応をおこなった結果、どのような金属・反応条件で酸フッ化物が合成できるのかという知見が得られた。今後、反応生成ガスの分析を行い、より複雑な化合物に対してもフッ素置換反応を行う。窒化反応に関しては、早い段階で当初計画していた尿素を用いた窒素置換反応が制御性・再現性ともに低いことが判明した。このため、計画を前倒しして他の有機分子を用いた窒素置換反応に切り替えた。この結果、メラミン(C3H6N6)と酸化タンタルを密封した石英管中で反応させることで、再現性よく酸窒化タンタルを合成できることが明らかになった。今後は、メラミンを用いた窒素置換反応を他の遷移金属酸化物に対しても適用していく予定である。以上のように、本年度の研究計画はおおむね順調に進展している。新しい陰イオン置換反応を確立し、強相関遷移金属酸化物に対する物性制御と新奇物性の開拓を行うことを目指し、さまざまな遷移金属酸化物に対して、有機物の熱分解を利用した陰イオン置換反応を試みた。H28年度は特に、メラミン(C3H6N6)を利用した酸化物の窒化反応により、新物質であるSnNCo3やカルボジイミドLn2O2NCNの合成に成功した。メラミンを用いた反応はこれまで、2元系の窒化物および炭化物の合成にのみ適用されてきた。本課題では、合成条件を検討し、アンチペロブスカイト型化合物を合成することで、より複雑な化合物の合成にもメラミンを用いた窒化反応が適用できることを示した。また、メラミンが窒素と炭素の両方を含む点に着目し、直線分子NCNを陰イオンとして含むカルボジイミドの合成にも取り組んだ。この結果、混合アニオン化合物のLn2O2NCNの合成にも成功した。合成したLn2O2NCNに対して磁化測定を行った結果、二重結合によって結合したNCNの特異な分子形状に起因して、低次元化した磁性を示すことがわかった。カルボジイミドにおける特徴的な磁性は、NCNなどの特異な分子形状をもつ陰イオンが物性に大きく影響を与えることを示している。混合陰イオン化合物の示す特異な物性として、新物質Ca3ReO5Cl2における多色性を見出した。多色性は、見る方向によって物質の色が異なるという光学現象である。混合アニオン化合物では、カチオンのまわりに2種類以上のアニオンが配位するため、単純な酸化物では実現できない配位環境を作ることができる。Ca3ReO5Cl2では、四角錐型という特異な配位によって、光学遷移の選択則が偏光に依存し、見る方向色が変わることを明らかにした。この結果は、混合陰イオン化合物の持つ特殊な配位環境に着目した、光学特性のデザインにつながると考えられる。

また、非常に強い多色性を示す混合陰イオン化合物Ca3ReO5Cl2の合成に成功し、混合陰イオン化合物に固有な物性を開拓した。当初の計画通り、H27年度に得た知見をもとに、さまざまな酸化物に対してフッ素樹脂とメラミンを用いたフッ素、窒素の置換反応を行う。H27年度から取り組んできた生成ガス分析の条件出しが完了しつつあるので、ガス分析を並行しておこない、より効率的な反応条件の最適化を目指す。対象とする酸化物は、H27年度に行ってきた2元系酸化物から、より複雑な物性の発現が期待される3元系の酸化物に重点を移していく。具体的なターゲットとしては、化合物のバリエーションが多く、構造の安定性の高いペロブスカイト型化合物やパイロクロア型化合物を想定している。また、合成した物質に対してX線回折による構造の決定、磁化率・抵抗率・比熱測定などの基礎物性測定をすすめ、新奇物性の開拓を進める。固体化学当初の計画よりも、物質合成に関する消耗品に多くの予算がかかり、反対に物性測定のための液体ヘリウム代は想定よりも少なかった。結果として、当初の計画と比べて若干の残金が生じた。H28年度も引き続きフッ素置換・窒素置換反応に取り組むため、石英管や試薬などの消耗品の購入に使用する。また、H28年度は物性測定に重点を移していくため、測定用の液体ヘリウム代として昨年度よりも多くの支出を見込んでいる。得られた研究成果を積極的に発表し情報交換を行うため、旅費としても支出を予定している。
衝撃・気相・静的高圧合成ダイヤモンドの微細組織と地球外ダイヤモンドの成因

宇宙起源ダイヤモンドはその多様な履歴を反映して複雑な内部組織を有している。ダイヤモンドの重要な成因として隕石の衝突があげられるが、グラファイトからダイヤモンドへの衝撃-誘起転換に関しては、従来、マルテンサイト的転換機構と拡散的転換機構が提案され議論は混乱していた。これは、ダイヤモンド転換に関わる外的(実験)パラメータと内的(材料)パラメータと分離せずに議論していたこと、および、出発・回収物質の微細組織の観察が不十分であったことが主要な原因であった。本研究では、ダイヤモンド転換に関与する実験パラメータと材料パラメータの効果を分離し、優先的パラメータを明確にした。また、衝撃圧縮の回収試料では、出発グラファイトの更なるグラファイト化の進行が、ダイヤモンド転換に卓越している場合が観察される。この問題に関して、衝撃圧縮下での2つの転換経路(ダイヤモンド転換とグラファイト化の進行)の分別を、カイネティックな準安定代替挙動の概念によって説明した。宇宙に存在する炭素節物質として注目されるフラーレン等の炭素クラスターの衝撃圧縮を行った。この物質系はグラファイト系物質と構造も電子状態も基本的に異なるので特異な振る舞いが期待されていた。C_<60>フラーレンの50万気圧、2000度の衝撃圧縮によって、アルモファスダイヤモンドと評価される炭素新物質の合成に成功した。この物質は長距離オーダーではアモルファスであり、短距離オーダーではダイヤモンドである。また、C_<60>フラーレンからアモルファスダイヤモンドへ転換する過程を、電子線回折および電子線エネルギー損失スペクトルを測定することによって、結晶構造および電子状態の変化として明らかにした。さらに、アモルファスダイヤモンドの原子の秩序度を電子線回折パターンから動径分布を求めた。この物質中の炭素原子は第2近接まで四面体配位をとり、その集合様式はダイヤモンド結晶中のそれと、単位胞スケールまでは同じであることが明らかとなった。宇宙環境に類似する衝撃圧縮法や気相法によって発生される非平衡環境下では、誘起される相転換は温度・圧力、その時間変化等の実験パラメータ、および、出発物質の初期状態等の材料パラメータに大きく左右される。これらのパラメータの効果を独立に調べるためには、各出発物質に対して共通の温度・圧力を発生させること、および、単一の材料パラメータから成る出発物質を選ぶことが不可欠となる。そこでこの目的に合致する特殊なサンプル構成を開発し、さらに、数多くの炭素材料を詳細に評価することにより適切な炭素材料を選択し、温度・圧力および材料パラメータを独立に変化させた衝撃圧縮実験を行った。その結果、ダイヤモンド転換に関与する実験パラメータと材料パラメータの両者の効果を明らかにし、その優先的関係を得た。さらに、衝撃圧縮下の炭素材料の転換挙動を示すダイナミックダイヤグラムとも言うべき、P-T-Material diagramを初めて提案した。従来、ダイヤモンド転換に関して、マルテンサイト的転換機構と拡散的転換機構が論議され混乱していたが、これは、ダイヤモンド転換に関わる実験パラメータと材料パラメータと分離せずに議論していたことが主要な原因であり、本研究による優先的パラメータを明確にした動的環境下での転換挙動の研究により、従来の混乱は大きく整理された。宇宙起源ダイヤモンドは、その多様な履歴を反映して、複雑な内部組織を有している。ダイヤモンド形成に関わる重要な現象として隕石の衝撃があげられ、グラファイトからダイヤモンドへの衝撃一誘起転換に関しては、従来、マルテンサイト的転換機構と拡散的転換機構が提案され、議論は混乱していた。これは、ダイヤモンド転換に関わる外的(実験)パラメータと内的(材料)パラメータと分離せずに議論していたことが主要な原因であった。本年度の研究では、ダイヤモンド転換に関与する実験パラメータと材料パラメータの両者の効果を明らかにし、優先的パラメータを明確にした。

さらに、隕石内には、ダイヤモンドとグラファイトが共存している場合があり、また、短時間(マイクロ秒以下)の衝撃圧縮から回収した試料ではグラファイトの量がダイヤモンドに卓越している場合が一般的である。この問題に関して、衝撃圧縮下での2つの転換経路(ダイヤモンド転換とグラファイト化の進行)の振り分けの説明を行った。すなわち、この転換経路の分別は、オストワルド・ステップ・ルールと準安定代替挙動の概念との組合わせによって説明することができる。個々のグラファイト材料は異なる結晶子サイズと結晶性をもっており、それらの材料パラメータに依存して初期のエネルギーレベルがかさ揚げされており、幾つかのステップを形成している。個々のステップの高さは構造の類似性を反映して、比較的小さな活性化エネルギーの差異(ΔE_g)しかない。個々の初期状態からダイヤモンドへの変換は、高い活性化エネルギーの障壁(ΔES_d)によって遮られている。これらの活性化エネルギーの障壁(ΔE_d)は、ΔE_gよりはるかに高いものであるが、その値は初期状態が高ければそれだけ小さいものとなり、ダイヤモンド転換はより容易に起きることになる。また、ステップに沿った変化(グラファイト化の進行)が、よりカイネティック的に好都合である。
会合形成が高度に機能誘発する超分子型光エネルギー変換システムの開発

自己組織化単分子膜法によって金ナノ粒子や金ナノロッドに修飾したペンタセン分子集合体の合成を行い、最近接の分子間によって構築される微小空間を反応場と見なして研究を進めた。具体的に、金表面上のペンタセン分子間は超分子ナノ細孔体と見なすことができ、ペンタセンの電子アクセプターであるC60を良好に内包・集積化できることを蛍光スペクトルによるタイトレーション実験によって明らかにした。また、ペンタセンアルカンチオール修飾金ナノ粒子およびC60の分子集合体のフェムト秒過渡吸収測定では超高速の光誘起電子移動が観測され、湿式セルにおける光電変換特性評価においても良好な光電流発生が可視光領域で観測された。本研究では、光エネルギー変換における励起子生成の量子収率の大幅な向上を目指しだけでなく、効率良いエネルギー変換機能の発現が可能なペリレン誘導体の合成を目的として以下の合成研究を行った。多環芳香族炭化水素の一種であるペリレンは、可視光領域における優れた光吸収能と蛍光量子収率を有する化合物であるが、ペリレン骨格内に導入するヘテロ元素の位置や数に依存した光物理過程を系統的に評価した例はない。そこで本研究では、ペリレンのベイ領域に窒素原子を最大4つ導入した一連のアザペリレン誘導体およびテリレン誘導体を合成し、電気化学および分光測定を系統的に比較検討した。アザペリレン誘導体は1-ブロモナフタレン、1-ブロモイソキノリン、8-ブロモイソキノリンおよび1-ブロモ-2,7-ナフチリジンの4つのフラグメントを用い、ボリレーション反応、続くクロスカップリング反応を行い、最後にカリウムによる縮環反応を行うことで合成した。モノアザテリレン誘導体は、別途合成したペリレン誘導体と8-ブロモイソキノリンをクロスカップリング反応により連結し、最後にカリウムによる縮環反応により合成した。分光および電気化学測定では含窒素の位置と数に応じた物性の変化が観測され、置換基導入による効果が明らかとなった。当初の材料合成の設計および分光測定の計画からの変更が必要となり、それらの対応を行ったため。電子供与分子(D)と受容分子(A)から構成される有機薄膜や分子集合体において効率良い光エネルギー変換機能を引き出すために、DおよびAを適材適所に配置可能な分子集積機能とI.光吸収、II.電荷分離およびIII.キャリア移動といった光電変換機能の両方を併せ持つ集合体の合成を行う。本研究では、自己組織化単分子膜法によって金ナノ粒子や金ナノロッドに修飾したペンタセン分子集合体の合成を行い、最近接の分子間によって構築される微小空間を反応場と見なして研究を進めた。金属ナノ粒子ではアルキル鎖長や粒子サイズの違いによって錯形成定数が大きく変わるが、金ナノロッドはアルキル鎖長の変化に関わらずほぼ一定であった。光電変換特性ついては今後より最適化の必要がある。以上、本研究で示したような超分子化学的手法を用いたナノ細孔体は今後光エネルギー変換、光触媒およびエレクトロニクスなど様々な分野での活用が期待できる。ペリレンおよびコロネン誘導体を合成し、良/貧混合溶媒中で分子集合体の構築とその内部構造評価を行う。その後、蛍光寿命および過渡吸収測定により励起ダイナミクスを明らかにする。超分子化学当初の材料合成および分光測定の計画からの変更が必要となり、それらの対応を行ったため。
自然リンパ球とTLRに着目したアトピー性皮膚炎におけるバリア機能異常の制御

自然リンパ球(innate lymphoid cell: ILC)は、肺、腸管、皮膚の上皮直下に局在し、外的刺激に対する自然免疫応答を制御する役割を担うため、アレルギー炎症におけるバリア機能への関与が示唆されている。実際、自然リンパ球は気管支喘息やアトピー性皮膚炎などのアレルギー疾患の上皮直下に分布し、それらの病態に深く関与している。そのため、アレルギー炎症に深く関与する自然リンパ球をいかに制御できるかが重要と考えられる。しかしながら、アトピー性皮膚炎について、自然免疫を担うToll様受容体(Toll-like receptor: TLR)に着目して自然リンパ球をいかに制御するかについては、明らかになっていない。そのため、本年度は、本研究に用いる、ヒト2型自然リンパ球の同定を行い、複数のセルラインを作成した。自然リンパ球はヒト末梢血を用いた。フローサイトメーターを使用し、Lineage陰性IL-7レセプター陽性分画を同定した。次いで、抗CD294抗体を用いて2型自然リンパ球を同定した。さらに、2型自然リンパ球に関して、セルソーターを用いて分取し、培養した。本実験は、異なる末梢血を用いて検証した。他方、ヒトケラチノサイトの培養系を確立し、ケラチノサイトと自然リンパ球との共培養システムを用いて、培養上清中のサイトカイン産生についてELISA法で検証した。さらに、TLRリガンド刺激下でのバリア機能を測定し、サイトカイン産生について、タンパク発現レベルをELISA法で測定中である。複数のセルラインを用いて自然リンパ球のケラチノサイトへのバリア機能への影響をTLR刺激下で検証している。TLRリガンドによるケラチノサイトのバリア機能への影響について、ILC2の機能解析に焦点をあてて解析を行っていく。
生体での精密制御を志向したPeT型光制御NOドナー群の開発

申請者がこれまで開発してきた黄緑色光制御NOドナーNO-Rosa5の構造を基に、光だけでなく、酵素反応によっても活性化される2段階制御NOドナーNO-Rosa-Galを開発した。NO-Rosa-GalはNO-Rosa5の水酸基にガラクトースをグリコシド結合させた化合物であり、ガラクトシダーゼの酵素反応によってNO-Rosa5になることをHPLCで確認した。さらにNO-Rosa-Galは光照射に対してほとんどNO放出能を示さず、ガラクトシダーゼ存在下では光照射によってNOを放出することをNO電極を用いて確認した。さらに、ガラクトシダーゼを高発現させた細胞にNO-Rosa-Galを投与し、光照射を行ったところ、ガラクトシダーゼが高発現していない細胞と比べ、NOがより多く放出されたことを、NOの蛍光プローブを用いて確認した。以上のことから、NO-Rosa5の水酸基を特定の酵素によって認識される置換基で保護することにより、2段階制御NOドナーになることが示唆された。当初の計画通り、NO-Rosa5の水酸基を酵素認識構造で保護すると2段階制御NOドナーとして用いることができること示し、細胞系にも適用可能であることを確認したため。赤色光制御NOドナーNORD-1にも同様の構造変換を加え、より長波長光と酵素反応の2段階で制御可能なNOドナーの開発を目指す。年度末に購入しようとした物品で値引きがあり、想定より安い価格で購入できたため、次年度に繰り越した。
SPSS等による日本古代史料の統計学的研究

1本年度は、本研究の最終年度であるので、これまでに蓄積してきた日本古代史に関する数値データ(主として正倉院文書、『延喜式』)の統計学的分析を行うことを主たる目的とした。そのための基礎的な統計ソフトであるSPSSを13.0にバージョンアップした。2平成16年8月に、統計学、特にMDS (Multidimensional Scaling)の専門家である岡太彬訓氏(立教大学)をお招きして、同手法の解説をうけ、その上で、数値データを提示して、MDSによる分析に適合的なデータを検討した。その結果、月借銭関係のデータに特に注目する方向性が見えた。3平成17年3月に研究会兼打合会を開き、研究成果報告書の構成、内容、執筆者について検討した。前回の研究会でクローズアップされた月借銭関係のデータの性格、分析手法についてさらに検討を加えた。4研究成果報告書に収録する内容を作成中である。1.本年度は、研究を推進するための基盤整備から始めた。主として使用する統計パッケージはSPSSである。そのソフトのオプションを購入し、従来から私有しているオプションとあわせて、SPSSの使用環境を整えた。2.日本古代史史料の中でも、とくに多くの数値データを含むのは、正倉院文書と延喜式である。前者は、『大日本古文書(編年)』25冊として活字化されている。しかし、これには問題が多く、近年急速に進展した正倉院文書研究のレベルからすると、そのまま使用することはできない。かならず写真と照合する必要がある。このため、正倉院文書の写真版の一部分を購入した。これによって、従来の私有分とあわせて、正倉院文書を使用しうる環境が整った。なお、延喜式は、新訂増補国史大系本で、今のところ問題はない。3.正倉院文書と延喜式から、すでに入力済みの数値データの点検、ならびに新たな数値データの入力を行った。4.点検済みの数値データをパソコン統計学の専門家に示して、そのデータから何が引き出せるのか、どのような統計学的手法の適用が可能か、などの点について、2回にわたって専門的知識の供与を受ける機会を設けた。5.正倉院文書には、物価関係の史料が含まれている。これを用いて物価変動の分析に取りかかった。その成果の一部は、「貨幣の誕生」(『新体系日本史12流通経済史』山川出版社、2002年8月)に利用した。次に、栄原「正倉院文書関係文献目録13」(『正倉院文書研究』13号、19935年11月)にみえる論文数を数値データと見なして、正倉院文書研究の動向を分析した。その成果は、「正倉院文書の動向と個別写経事業研究の意義」(『奈良時代写経史研究』塙書房、2003年2月)としてまとめた。1.本年度は、来年度におけるSPSSをもちいた統計学的な分析に備えて、数値データの蓄積に大きな力を割いた。2.具体的には、『延喜式』と正倉院文書からの数値データの入力(継続)である。前者には、租税関係の国別データが多くあるので、それらを入力した。また後者には、「上日帳」の大量のデータがあるので、その入力を行なった。その場合、写真版で教値を確認した上で入力したことはいうまでもない。3.パソコン統計学の専門家に入力済みのデータを示して、どのような統計学的な手法が適用できるのか、そのデータから何が引き出せるのか、などの点について専門的知識の供与を受けた。4.その過程で、とくに『延喜式』に含まれている数値データは、国別、郡別などの一定地域ごとのデータである場合がほとんどであるので、SPSSによる統計学的分析に加えて、GIS(Geographic Information System)を用いた分析を行い、両者を組み合わせることにより、分析が深まることがわかってきた。このため、GISソフトを購入し、分析に備えた。5.『延喜式』からの入力データの一部を使用して、2003年11月30日に、出土銭貨研究会のシンポジウム「銭貨と呪力」において、「延喜式に見える銭貨」と題して報告を行なった。これは、2004年度刊行予定の『出土銭貨』20号に掲載されることが決まっている。
投資時間の不確実性を取り入れたポートフォリオ選択問題に関する研究

本研究は投資の開始と終了のタイミングを可変的なものとし、金融投資の評価方法と投資決定方法を提案する。具体的には、1.投資の開始・終了時間を可変なものとし、金融投資の評価方法を提案する。2.投資のタイミングが可変な状況におけるポートフォリオ選択問題に対して、投資家の要求に答えられる投資決定モデルを構築し、それらモデルの解析方法の開発を行う。
古代ギリシア演劇における演劇構造と本文校訂の研究

古代ギリシア喜劇の構造を理解するにあたり,(1) ictusという共通単位によって「歌われた部分」も「それ以外の部分」も量的に計測出来ること,(2)またそれぞれ24 ictus, 32 ictus, 36 ictusという長さを持つ3種類のmoduleを想定することで演劇テキストの諸部分と諸部分の関係,すなわち量的な構造の全体と詳細が明らかになるという基本的な仮説は,少なくともアリストパネースの『アカルナイの人々』と『鳥』に関してはかなり満足の行く結果を得られた.しかし,それ以外の作品に関しては,残念ながら,未だ満足の行く結果を得られていない。最初の前提,すなわち「24 ictus, 32 ictus, 36 ictus」という3モデュールに限定して仮説を構築したこと自体に問題があったかもしれないので,引き続き,その他のモデュールの可能性を考慮した上で,より柔軟性のある仮説を設定し,それに対する検証を続けるべきであるという結論を得るに至った。私はすでに博士学位論文において、(1)ictusという共通の単位によって「歌われた部分」も「それ以外の部分」も同様の方法によって量的に計測出来ること、(2)またそれぞれ24ictus,32ictus,36ictusという長さを持つ3種類のmoduleを想定することで演劇テキストの諸部分と諸部分の関係、すなわち量的な構造の全体と詳細が明らかになる場合があることを示した。こうした法則性の有無について古代ギリシア韻文作品全体を射程に入れながら、先ずはアリストパネースのその他の作品の構造について検討を行った。即ち、2007年の5月から6月は、アリストパネース『雲』の分析、7月から8月は、アリストパネース『蜂』の分析9月から10月は、アリストパネース『騎士』の分析、11月かち12月はアリストパネース『平和』の分析1月から2月:アリストパネース『リュシストラテー』の分析、12月2月は、上記の研究を何らかの発表にまとめる準備を行い、2月から3月にかけて、上記研究の成果に基づき,古写本・初期印刷本のコピー等を求める資料収集旅行を行い、フランス国立リモージュ大学の研究者と学生の前で発表・意見交換を行った。アリストパネースの2作品において確認されたこの法則性は、アリストパネースのその他の作品の構造においてもある程度確認されたが、演劇テキスト以外の古代ギリシア韻文作品の構造においても確認されるかもしれないという可能性を確認するまでは至っていない。(1) ictusという共通の単位によって「歌われた部分」も「それ以外の部分」も同様の方法によって量的に計測出来ること,(2)またそれぞれ24 ictus, 32 ictus, 36 ictusという長さを持つ3種類のmoduleを想定することで演劇テキストの諸部分と諸部分の関係,すなわち量的な構造の全体と詳細が明らかになるという認識を再確認すると共に,アリストパネースのその他の作品の構造において詳しく同様の検討を行った。こうした法則性の存在がアリストパネスの作品において一般的に確認されるならば,現代の研究者たちがあたかも避けているかのように見える,「韻律研究の延長線上にあるべき演劇構造の研究」という,かつての前提を復活させることが出来るだろうという想定のもとに,同じくアリストパネースの作品全体にわたり量的構造を詳細に分析した。そのよう.な前提が復活するならば,この量的な法則性の認識に照らして,もう一度古代ギリシア喜劇・悲劇の作品伝承において,近年の本文校訂の成果を検証することが可能になるという証拠を求めて調査を続けた。その結果,『アカルナイの人々』と『鳥』に関してはかなり満足の行く結果を得られたが,それ以外の作品に関しては,テキストの状態と不確かさと複雑な韻律構造のために満足の行く結果を得られなかった。最初の前提,すなわち「24 ictus, 32 ictus, 36 ictus」という3モデュールに限定したことに問題があったかもしれないので,引き続き,その他のモデュールを仮説に加えて検証を続けるべきであるという結論を得るに至った。
ソリトン理論のセルオートマトンへ系の拡張

本研究においては、本研究代表者によって既に発見されたセルオートマトン型のソリトン系の代数構造の解明、および、系の拡張が主要なテーマであった。まず、代数構造に関しては、無限個の保存量の陽な表現を見つけることができた。この表現から、系がスタック順列、カタラン数などと深い関連があることが明らかになり、ソリトン系と組み合わせ理論との新しいつながりを提出することができた。また、系の時間発展を記述する整数変数の差分方程式を提出した。この方程式は非線形性を絶対値関数で表したものであり、従来の広田の双線形形式に帰着しない新しいタイプの方程式である。以上の成果は、ソリトン理論に関する新しい知見となっている。次に、系の拡張に関しては、箱と球という単純な構成要素で系を表現できたことがきっかけとなった。これにより、箱の容量を大きくする系、球に番号を付加する系、双方向に移動する球を導入する系が発見された。そして、それら系がすべて厳密な意味でのソリトン系であることが、数学的証明および数値実験によって示された。また、拡張同士を混合した系もソリトン系なることがわかった。特に、球に番号を付加する拡張系については、まだ一般的な数学的証明を見つけていないが、その初期値問題が結び目理論における不変量と関係があるらしいということについて、いくつかの手がかりを得ることができた。以上の成果は、いくつかの学会で発表され、論文で公表された。得られた成果によって系の代数構造を完全に解明できたわけではなく、セルオートマトン理論へのソリトン理論へのさらなる枠組みの拡張の可能性は大いに残されている。そして、今後、得られた成果が、通信や符号理論へのソリトン系の応用の手がかりになることが期待される。
魚類の体温調節時における外界との熱交換メカニズムの解明

外温性魚類は外界の水温を使って体温を調節しているが、冷水中で失った体温を回復する際には熱の交換が活発になるなど、なんらかの生理的な調節によって外界との熱の交換を調節していることが示唆されている。仮説としては、「鰓が熱交換器として働いており、血流や海水の流量を変化させることで熱の交換を調節している」ことが考えられる。そこで、生きた魚に体温調節が必要な温度環境を経験させ、動物搭載型記録計を用いて魚の体温、心拍といった生理情報を計測する飼育実験を行った。今年度は、コバンザメ類の一種であるナガコバンを用いて飼育実験を行った。コバンザメ類は宿主である大型魚類によって低水温の深海まで連れて行かれると考えられるため、低水温化で熱を失わないような調節を行っている可能性を考慮して実験対象とした。ナガコバンに体温と心拍数を記録するデータロガーを装着し、飼育水温(25°C)と低水温環境(15°C、10°C、5°C)を交互に経験させ、体温と心拍数および鰓蓋の運動を観察によって記録した。ナガコバンの心拍数は定常状態で60bpmだったが、低水温環境では5bpm以下、その後の体温回復期には100bpm以上まで上昇した。低水温環境下では鰓蓋の運動も停止することがあった。体温変化と水温から熱収支モデルを用いて熱交換係数の変動を推定したところ、熱交換係数と心拍数には相関が見られたが、冷える時と温まる時で1.3倍程度の違いしか見られなかった。大型のマンボウやジンベエザメでは37倍の違いが見られたことから、小型の魚では熱の損失を防ぐ能力が高くないことが示唆された。来年度以降は他の魚種でも同様の実験を行うとともに、野外での心拍数の計測も試みる予定である。実験計画通りに、生きた魚に体温調節が必要な温度環境を経験させて体温、心拍数を計測することができた。また、小型の魚は大型の魚と異なり熱の損失を防ぐ能力が高くはないという新たな知見が得られた。体サイズ以外に魚種によって熱交換の調節能力が異なる可能性が考えられるため、他の魚種でも同様の実験を行うことで、心拍数と熱の交換の関係についてもっと情報を得る。また、野外での心拍数の計測も試みることで魚が能動的に温度環境を選択した時にどういった反応をするかを調べる。飼育実験を行うことができない大型の魚についても、野外で心拍数を計測することで熱交換を大きく変化させる調節を明らかにしていく。
高齢者の静脈穿刺後皮下出血における皮膚バリア機能の評価

末梢静脈穿刺関連合併症で散見する皮下出血のスキンケアを検討するため、皮下出血部と非皮下出血部の皮膚バリア機能を比較調査した。65歳以上の入院高齢患者50名を対象に、前腕部に生じた皮下出血部とそれに隣接する非皮下出血部調査部位を調査した。計測は、皮膚色・角質水分量・皮脂量・粘弾性・経皮水分蒸散量・pHとした。計測値を比較分析した結果、皮下出血部の角質水分量と皮膚粘弾性が非皮下出血部より有意に低かった。皮下出血部の水分保持機能は非皮下出血部位より低い可能性がある。皮下出血部のケアとして保湿剤を使用が推奨されるが、皮膚の粘弾性が低いことも十分考慮して、保湿剤の選択、塗布の仕方に注意する必要がある。疼痛に次ぐ苦情内容として報告されている末梢静脈穿刺後の皮下出血は、痒みを時折伴い、皮膚裂傷の影響因子であることが考えられているが対策は十分とはいえない。皮下出血部のスキンケアを検討するため、皮下出血部と非皮下出血部の皮膚バリア機能、皮膚色・角質水分量・皮脂量・粘弾性・経皮水分蒸散量・pH、皮膚色を比較した。参加者は看護師が静脈穿刺後の皮下出血と判断した皮膚変化を持つ入院高齢者50名であった。その結果、皮下出血部は非皮下出血部に比べ色調は異なり、粘弾性と角質水分量が低く水分保持能が低い可能性があった。pHは有意な差があるものの両群とも弱酸性であった。以上より、真皮内の出血が皮膚バリア機能に影響しているといえるため、末梢静脈穿刺による皮下出血がある場合には外部刺激の保護・保湿ケアを考慮した方が望ましいと考えられる。予定通り調査を終了し、調査結果から皮下出血部の皮膚バリア機能から皮膚の保護と保湿ケアが有効であると考えられた。臨床適合性を鑑みた材料を検討中である。末梢静脈穿刺関連合併症で散見する皮下出血のスキンケアを検討するため、皮下出血部と非皮下出血部の皮膚バリア機能を比較した。対象者は65歳以上の入院患者で、調査部位は前腕部に生じた皮下出血部とそれに隣接する非皮下出血部とした。分析は、出血部と非出血部の各計測値を比較した。倫理的配慮は石川県立看護大学倫理委員会の承認を得て実施した。参加者は50名、平均年齢は84歳(四分位範囲:77-89)であった。1)平均経皮水分蒸散量は、皮下出血部で8.38g/h/m2(四分位範囲:7.9-10.9g/h/m2)、非皮下出血部は7.71g/h/m2 (四分位範囲:5.98-9.77g/h/m2)で有意な差はなかった(p=.075)。2)平均角質水分量は、皮下出血部では39.9(四分位範囲:34.0-45.4)、非皮下出血部では43.3(39.1-50.1)で皮下出血部が低い傾向があった(<.001)。3)皮脂量は両部位共に0μg/cm2であった。4)平均粘弾性は、皮下出血部で0.22(四分位範囲:0.17-0.31)、非皮下出血部では0.27(四分位範囲:0.21-0.39)で皮下出血部が有意に低かった(p=.011)。5)平均pHは、皮下出血部で5.52(四分位範囲:5.24-5.98)、非皮下出血部では5.28(四分位範囲:4.98-5.65)で皮下出血部が有意に高かった(p<.001)。皮下出血部は、粘弾性と角質水分量が低く水分保持能が低い可能性がある。以上より、皮下組織内の出血が表皮皮膚バリア機能に影響しているといえ、臨床では繰り返し皮膚の乾燥につながるアルコール消毒も影響している可能性がある。末梢静脈穿刺による皮下出血がある場合には外部刺激の保護・保湿ケアを考慮した方が望ましいと考えられる。冬季までに材料を検討し臨床で使用評価を行う予定である。また、6月に調査結果を学術集会に発表し、その後論文として執筆し公表する予定である。医歯薬学1部の請求物品が当該年度内に届かなかったため。次年度に届いた物品について使用する。
中温域新規プロトン伝導性酸化物ナノ薄膜の電気化学合成

本研究では,次世代型の高効率中温燃料電池の開発を目的として,それに必要となる新規のプロトン伝導性酸化膜を簡便なアノード酸化という電気化学プロセスにより合成した。合成したZrO2-WO3-SiO2アモルファス酸化膜は,200°C程度で実用レベルのプロトン伝導性を示すことを明らかにし,さらにこの薄膜電解質はプロトン伝導率が膜厚を300nm以下にすると,伝導率が一桁以上上昇するという興味ある現象を示した。本研究は,次世代の中温域(150ー400°C)作動の燃料電池を開発するためのキーとなるプロトン伝導性固体電解質を見出すことを目的としている。代表者らは,最近簡便なアノード酸化法で作製したアモルファスZrO2-WO3ナノ薄膜が燃料電池電解質として実用レベルのプロトン伝導性を示すことを明らかとした。しかしながら,耐熱性は低く,200°C以上の温度でイオン伝導性を消失した。そこで本研究では,耐熱性を改善したアノード酸化アモルファスプロトン伝導薄膜の創製を目的とした。新たにZr-W-Si合金をマグネトロンスパッタ法にて作製してこれをアノード酸化したところ,生成した酸化膜は二層であり,外層(皮膜全体の10%)はタングステン,シリコンフリーのジルコニア層,内層はすべての合金元素を含む酸化物層であり,二層皮膜生成はアノード酸化皮膜生成時のイオン移動速度で説明できた。この酸化膜のプロトン伝導性は200°C以上の予備熱処理で発現し,300°C熱処理を行なっても安定なプロトン伝導性を示し,耐熱性は大幅に改善できることを確認するとともに,400°Cにおける熱劣化は,酸素イオン拡散による酸化膜の組成変化に起因することを明らかにした。また,この二層酸化膜のプロトン伝導性はユニークな膜厚依存性を示し,300 nmから膜厚を減少させると一桁以上プロトン伝導率が上昇した。この膜厚依存性は外層のプロトン伝導率の膜厚依存性に起因し,膜厚すなわちアノード酸化電圧の上昇とともに酸化膜外層中のプロトン濃度が減少することと対応している。さらに,この酸化膜は水素雰囲気下で一桁の伝導率上昇を示すなど,新規なイオン伝導体として学術的にも興味ある材料であり,また応用面でも燃料電池電解質として優れた特性を示すことを本研究で明らかにすることができた。低コストで高効率な燃料電池として期待されている中温域(150300°C)で作動する固体酸化物燃料電池の実現には,この温度域で実用的なイオン伝導性を示す固体電解質の創製である。本研究では,電解質の膜厚を100 nmまで低減した新規なプロトン伝導膜をアノード酸化という簡便な電気化学プロセスで創製することを目的とした。著者らが見出したプロトン伝導性アノード酸化ZrO2-WO3ナノ薄膜は200°Cを超える温度でイオン伝導性を消失することがわかったが,シリコンを添加したZrO2-WO3-SiO2ナノ薄膜は300°Cでも高いプロトン伝導性を維持し,耐熱性が飛躍的に向上した。熱処理試料のキャラクタリゼーションから,伝導率の消失は,酸化膜から合金基板への酸素の拡散とそれに伴う酸化膜の組成の変化が主因であることを突き止めた。次に,ZrO2-WO3-SiO2ナノ薄膜のプロトン伝導率は,200ー300 nmの膜厚で膜厚依存性を示し,膜厚が減少するほどイオン伝導率が増大するという特異な現象を見出した。このアノード酸化膜はシリコン,タングステンを含まない薄いZrO2外層とジルコニウム,タングステン,シリコンをすべて含む酸化物内層の2層膜から構成される。この2層酸化膜の生成は,カチオン種のイオン移動速度の違いにより説明される。ZrO2外層を溶解したところ,内層のプロトン伝導率はほとんど膜厚依存性を示さないことを明らかとした。したがって,プロトン伝導率の膜厚依存性は外層の膜厚依存性に起因する。外層中のプロトン濃度は,膜厚が薄いほど高いことがわかり,伝導率の膜厚依存性の要因となっていることが示唆された。ZrO2-WO3膜は耐熱性が低いことが明らかとなったが,その熱劣化機構の解明とその抑制方法の確立を達成し,熱安定性に関する課題を解決する方策をすでに見出している。また,このアノード酸化膜のプロトン伝導性の特異な膜厚依存性を見出し,その膜厚依存性の主因を突き止めるなど,研究は極めて順調に進展していると判断している。今後は,得られたプロトン伝導膜の雰囲気安定性の評価とその解析を一つの目的とする。すでに無加湿条件下でも加湿条件と同等の高いプロトン伝導性を維持することを見出しているが,さらに酸化および還元雰囲気での伝導率の安定性等を評価する。これは電解質膜として応用するためには必須となる。

また,酸化膜中のタングステンおよびシリコン量の最適化を行い,熱的,化学的安定性に優れ,実用レベルのイオン伝導率を示す材料の探索を行う。材料の耐熱性を改善する組成探索が極めて順調に進んだことから,必要とする消耗品が予定よりも少額で済んだことにより,108,920円の残が平成23年度に生じた。この分は平成24年度にプロトン伝導膜の雰囲気安定性を重点的に評価するための消耗品,評価装置の使用料に利用する。
急性期病院看護師の“倫理的効力感”を高める看護倫理研修の実施とその評価

本研究は、急性期病院看護師の「倫理的効力感」を高めると思われる倫理研修をアクションリサーチの手法により実施し、その結果を評価し、その評価に基づき急性期病院看護師の効果的な倫理研修プログラムを開発することを目指している。2018年度は、2017年度に予定していた倫理研修III(研究参加者が倫理的懸念を抱いた事例の課題解決に所属部署で取り組む倫理研修IIについて、その結果を発表し、実践した内容について同僚や上司からの評価を得る)を2018年6月に実施した。以降、研究参加者の募集を行い。2018年度の計画を研究計画に基づき実施し、2018年度3月末倫理研修IIを終了した。具体的には、研究参加者の公募の結果、5名の参加者が得られ、倫理研修Iは2回(2017年12月)、倫理研修IIは、2019年1月3月末まで実施した。この間、研究参加者は、所属部署での倫理的懸念を感じる事例に対し看護の実践に取り組み、一方、研究参加者1名につき3回の倫理コンサルテーションの機会を設け合計9回開催した。2018年度の倫理研修IIIについては、2019年6月末に実施予定である。2017年度に産出されたデータは、質的記述的に分析し、倫理的効力感と看護実践力の向上との関連性について概念化を図っている。現在、専門看護師3名による研究参加者への支援内容について逐語録をコーディングし、分析を行っている。2017年度の研究計画の3か月の遅延をそのまま引き続き継続した状況である。参加者5名の増加と共に、研究参加者及び研究協力者は病院スタッフである為、倫理コンサルテーション、研修IIIの実施等、1か月先のスケジュールの調整が必要であったこと。さらに、看護ケアや専門看護師としての役割を遂行しながらの研究協力のため、遅延を取り戻すには困難な状況であったため。2017年度と同様に、倫理研修IIIについては、6月に遂行予定。当初の計画どおり研究の最終年度は、2年間の看護倫理研修の評価と総括を実施し、テキストを作成する予定である。研究成果の発表は、2020年2月28ー29日開催予定の第6回World Academy of NursingScienceで発表し、さらに、看護倫理学会誌などへの投稿を考えている。本研究は、急性期病院の看護師の〝倫理的効力感"を向上させる倫理研修(案)を「アクションリサーチ」の手法により実施し、その結果を評価することを目的としている。平成29年度は、研究計画に基づき以下の調査及び研修を実施した。本学での研究倫理審査後、高度急性期病院から研究実施の許可を得た。さらに、専門看護師(以下CNS)4名から研究協力の同意が得られ研究組織を立ち上げた。看護師長会・主任会で研究者を募り3名(師長、主任、看護師)から研究参加への同意が得られた。3名の研究参加者に対し、倫理的効力感(9項目)、倫理的悩み(21項目)の程度を調査し、その後、看護倫理研修I(10月ー12月)を実施した。倫理研修Iでは、老年看護学CNS、急性期看護学CNSより「認知症高齢者と抑制」「終末期ケアとDNRへの対応」について体験事例が提供され、倫理的問題の解決の過程について検討し、検討プロセスの中で看護実践上の倫理的価値観や倫理的判断について研究参加者と共有するとともに、課題解決や成功の疑似体験ができた。倫理研修II(1月ー3月)では、3名の研究参加者たちが所属病棟や病院施設で倫理的問題と感じる患者事例について自ら課題解決を試み、その内容を「レストによるモラル行動の4要素モデル」で分析をし、事例についての参加者自身の看護実践を振り返ることができた。また、研究参加者は、CNSからのサポートを得てそれぞれが2事例について倫理カンファレンスを開催し、倫理的看護実践を試みた。その間、大学側研究者は、臨床側研究協力者と共に倫理コンサルテーションを5回実施した。コンサルテーション内容はICレコーダーに録音し、現在、逐語録としてデータを産出している途中である。当初計画では、5月に倫理審査を受け、その後、急性期病院への許可を得る予定であった。倫理審査申請時にアクションリサーチの対象範囲、CNSの研究協力に関して、より明確にすることを求められ、要確認や修正の審査過程を経たため、約2か月の遅延が生じた。また、高度急性期病院での研究参加者の選定の際、看護師長、主任を対象とすることを当初病院側から求められた為、手続き上、看護師長会、主任会での研究参加者を募る説明が必要となり、これらの会の開催が月に1回開催であったため、約3か月の遅延が生じた。

この間、研究参加者は、所属部署での倫理的懸念を感じる事例に対し看護の実践に取り組み、一方、研究参加者1名につき3回の倫理コンサルテーションの機会を設け合計9回開催した。2018年度の倫理研修IIIについては、2019年6月末に実施予定である。2017年度に産出されたデータは、質的記述的に分析し、倫理的効力感と看護実践力の向上との関連性について概念化を図っている。現在、専門看護師3名による研究参加者への支援内容について逐語録をコーディングし、分析を行っている。2017年度の研究計画の3か月の遅延をそのまま引き続き継続した状況である。参加者5名の増加と共に、研究参加者及び研究協力者は病院スタッフである為、倫理コンサルテーション、研修IIIの実施等、1か月先のスケジュールの調整が必要であったこと。さらに、看護ケアや専門看護師としての役割を遂行しながらの研究協力のため、遅延を取り戻すには困難な状況であったため。平成29年度実施予定であった倫理研修IIIについては、本年度5月までに実施をすることを計画している。平成30年度の研究のスタートは6月以降となるが、当初の計画通り倫理研修I・II・IIIを実施する予定である。しかし、セルフモニタリングメモは、研究参加者たちの仕事の繁忙さに影響され、倫理事例の課題解決を行いながらセルフモニタリング内容をメモとして残すことが困難であることが判明している。したがって、研究参加者それぞれに対し、倫理コンサルテーションを行い、倫理事例を振り返ることで、その時の気持ちなどを言語化してもらい、当該内容をICレコーダに残し、これらの逐語録をセルフモニタリングデータとする。この点は、当初の研究方法の変更となる。2017年度と同様に、倫理研修IIIについては、6月に遂行予定。当初の計画どおり研究の最終年度は、2年間の看護倫理研修の評価と総括を実施し、テキストを作成する予定である。研究成果の発表は、2020年2月28ー29日開催予定の第6回World Academy of NursingScienceで発表し、さらに、看護倫理学会誌などへの投稿を考えている。国内学会で研究成果を発表する予定であったが、3か月の遅延が生じ、学会発表を行わなかった。よって、旅費として計画していた予算が使用で来ていない。研究参加者、研究協力者は昼間仕事をしているため、夕方からの倫理コンサルテーションや会議の開催の為、会議費としての支出が増えたため
有機N原料によるInNのMOVPE成長

本研究では、研究期間内においてInN薄膜のMOVPE成長技術に確実な見通しをつけることを目的としている。InNのMOVPE成長には、InNの分解が生じない500600°Cの比較的低い成長温度が必須であるが、本研究ではそのためのN原料として、一般的に用いられるNH_3よりも低温で高分解効率を有するジメチルヒドラジン(DMHy)を用いている。一方、DMHyはIn原料のトリメチルインジウム(TMIn)と室温で低蒸気圧のアダクトを形成しInN成長を阻害することから、この寄生反応を抑制することが本研究における重要課題であった。平成20年度は、前年度効果を確認した原料ガスの分離供給法をさらに発展させ、下記各項目に示すように、分離供給法における詳細なInN成長特性を明らかにし、分離供給法が寄生反応を抑制することに有効であることを確立した。また、サファイア(0001)基板上のInN薄膜の構造的特性の詳細を成長条件との関連において明らかにした。1)細管により成長領域へ直接導入するガス種がTMInである場合に、成長特性の細管先端位置依存性を検討し、実効的V/III比などの影響を明らかにした。2)細管により成長領域へ直接導入するガス種がDMHyである場合に、成長特性の成長温度、V/III比、圧力依存性、TMIn供給量依存性を明らかにした。成長温度500°C570°CにおいてInN成長を確認した。3)細管により成長領域へ直接導入するガス種がDMHyである場合に、成長特性の細管先端位置依存性を検討し、実効的V/III比などの影響を明らかにした。5)質量分析器による反応ガス分析システムを導入し、基本性能の確認を進めた。これらの成果は、InNにもとづく光・電子デバイスを実用化するための高品質InN薄膜を、MOVPEにより実現することの可能性を強く示唆するものである。InNのMOVPE成長には、InNの分解が生じない500600°Cの比較的低い成長温度が必須であるが、本研究ではそのためのN原料として、一般的に用いられるNH_3よりも低温で高分解効率を有するジメチルヒドラジン(DMHy)を用いた。一方、DMHyはIn原料のトリメチルインジウム(TMIn)と室温で低蒸気圧のアダクトを形成しInN成長を阻害することから、この寄生反応を抑制することが重要となる。平成19年度は、下記各項目に示すように、原料ガスの供給方法に特別に留意して、寄生反応を抑制することに成功し、サファイア(0001)基板上のInN薄膜のMOVPE成長を実現するとともに、InN薄膜の構造的特性を成長条件との関連において明らかにした。1)原料の分離供給法の採用により、寄生反応を抑制することに成功した。2)キャリアガスとしては、InNに対しエッチング効果のあるH_2を避けるべきであり、100%N_2が有効であることを確認した。3)成長温度500°C570°CにおいてInN成長を確認した。さらにV/III比および圧力依存性を明らかにした。5)質量分析器による反応ガス分析システムを設計導入し、基本性能を確認した。