hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習記憶機能におけるメラトニンの抗加齢効果の解析

中年期(11ヵ月齢)から老年期までの8カ月間、飲み水にメラトニンを混ぜて投与したマウスと投与しなかったマウス(対照群)について、老年期の学習記憶能力を評価した。また、これらのマウスの脳における酸化ストレスの指標として8-hydroxy-2'-deoxyguanosine (8-OHdG)の蓄積量を調べた。その結果、メラトニン投与群では、対照群と比較して学習・記憶能力が有意に高く8-OHdGの蓄積量は有意に低かった。このことから、メラトニンはその抗酸化作用により自然老化に伴う学習記憶機能の低下を抑制する可能性が示唆された。マウスに中年期(11ヶ月齢)から老年期(19ヶ月齢)にかけての8ヶ月間、メラトニンを飲み水に混ぜて与え続け、19ヶ月齢において、新奇性を好むマウスの性質を利用した物体認識試験および位置認識試験を採用して学習・記憶能力の評価を行った。物体認識試験では、獲得試行後1時間後および4時間後にテスト試行を行った。メラトニンを与えなかった対照群ではどちらのテスト試行において記憶の保持は認められなかったが、メラトニン投与群では、1時間後のテスト試行においてのみ記憶の保持が認められた。一方、位置認識試験では、獲得試行後15分後、30分後、および1時間後にテスト試行を行った。ここでも、メラトニンを与えなかった対照群では全てのテスト試行において記憶の保持は認められなかったが、メラトニン投与群では、15分後のテスト試行においてのみ記憶の保持が認められた。これらの試験において、マウスが各試行時間中に2つのオブジェクトを探索した時間の合計や観察箱内を移動した距離にはメラトニン投与群と対照群の間に有意な差は見られなかった。これらの結果は、これまでの研究で報告されているような老化促進モデルマウスを用いたり、X線照射などによる強い酸化ストレスを若い動物に与えることによる記憶障害に対するメラトニンの抑制効果ではなく、自然な老化における中年期から老年期にかけてのメラトニンの長期服用が、加齢性の記憶障害に一定の抑制効果があることを示唆している点で注目に値する。2010年度に引き続き2011年度も中年期(11ヵ月齢)からの8ヵ月間、飲み水にメラトニンを混ぜて与え続けた群と与えなかった対照群の老年期マウスについて、物体認識試験および位置認識試験を行って学習・記憶能力の評価を行い、どちらの試験においてもメラトニン投与群の方が学習・記憶能力が高いことが確認された。2011年度はさらに若年期(8週齢)および中年期の無処置群についても物体認識試験および位置認識試験を行い、中年期より若年期のマウスの方が学習・記憶能力が高く、老年期のメラトニン投与群、対照群のどちらよりも中年期のマウスの方が学習・記憶能力が高いことを示すデータが蓄積された(十分な個体数を得るためにこの実験は2012年度も継続する)。このことは、物体認識記憶、空間記憶のどちらにおいても、中年期からメラトニンを長期投与しても加齢による学習・記憶能力の低下は進行するが、メラトニンの長期投与によってその進行をある程度は抑制できることを示唆している。2011年度はまた、酸化ストレスの指標となる8-OHdGを、若年期および中年期の無処置群、老年期のメラトニン投与群および対照群のマウスの海馬において免疫組織学的手法によって調べた。その結果、若年期よりも中年期、また中年期よりも老年期の両群のマウスの脳の方が8-OHdGの量が多かったが、老年期の両群間の比較では、メラトニン投与群より対照群の方が8-OHdGの量が多い傾向があった。従って中年期以降のメラトニン投与によって加齢による8-OHdGの増加が抑制されると考えられる。これらの実験結果により、メラトニンは、その抗酸化作用によって加齢による学習・記憶能力を抑制する可能性が示唆された。2011年度に引き続き、中年期(11ヵ月齢)から8ヵ月間、飲み水にメラトニンを混ぜて与えた群と与えなかった対照群の老年期マウス、また、若年期(8週齢)および中年期の無処置群のマウスの非空間記憶および空間記憶を、それぞれ物体認識試験および位置認識試験により評価した。また、これら各群の一部の個体について脳スライス標本を作成して海馬における長期増強を調べた。残りの個体は灌流固定後脳切片を作成し、ダブルコルチンを指標としてニューロン新生を、8-OHdGの蓄積量を指標として酸化ストレスを、それぞれ免疫組織学的手法により調べた。老年期では、非空間記憶、空間記憶のどちらもメラトニン投与群の方が対照群に比べて有意に高い学習記憶能力を保持していた。しかし、中年期より若年期のマウスの方が、また老年期のメラトニン投与群、対照群のどちらよりも中年期のマウスの方が学習・記憶能力が高かった。

また、海馬、嗅周囲皮質における8-OHdG蓄積量については、老年期のメラトニン投与群より対照群の方が多かったが、若年期よりも中年期、また中年期よりも老年期両群のマウスの脳の方が多かった。これらの結果は、中年期からのメラトニンの長期投与による加齢性記憶障害の抑制にはメラトニンの抗酸化作用が関係している可能性が示唆された。一方、海馬歯状回でのニューロン新生数や海馬の長期増強(LTP)の加齢に伴う減弱に対しては中年期からのメラトニン投与による抗加齢効果は認められなかった。学習記憶能力や8-OHdGの蓄積、ニューロン新生数を若年期、中年期、老年期で比較したところ、脳機能の老化が既に若年期から中年期にかけて劇的に進行していることが示唆されたので、メラトニンを若年期から投与することにより、これらの指標についても抗加齢効果を十分に発揮できる可能性も否定できない。物体認識試験および位置認識試験を行って学習・記憶能力の評価を行い、まだ個体数は不十分であるが、我々の予想通り、加齢による記憶力の低下と、それに対するメラトニンの抑制効果を示す結果が得られた。また、脳の酸化ストレスの指標となる8-OHdGの量を免疫組織学的方法によって調べる実験においても、我々の予想通り、加齢による増加と、それに対するメラトニンの抑制効果が示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初は8-OHdGなどの脳の酸化ストレスの指標となる物質について、生化学的な方法での測定を予定していたが、様々な困難があり免疫組織学的な方法によって測定することに変更した。今後は同様の方法で脳における老化のもうひとつの指標であるアミロイドβの蓄積を調べる予定である。また、加齢やメラトニンが海馬におけるニューロンの長期増強にどのような影響を与えるのかについても検討する。
近代中国における「宗教的寛容」とキリスト教

本研究の目的は、清末から中華民国期にかけて「宗教的寛容」「信教の自由」という近代的概念がどのように議論され受容されるに至ったかを考察することであった。3年にわたる科研費補助事業期間に、スコットランド国立図書館での宣教師資料調査を行うなど、文書資料の収集と調査を精力的に行い、その重要性にもかかわらずこれまで埋もれていた資料を発見し、上記概念の受容や、キリスト教教育の自由をめぐる議論について新たな知見を得、その成果を論文として発表した。2015年度(平成27年度)の研究実施計画で論文執筆のテーマとした「在華プロテスタント宣教師の不平等特権認識の変遷」については、資料収集と資料の読み込みの段階にとどまっているものの、執筆に向けた準備は整いつつある。これと並行して中国ならぬ満洲国における「信教の自由」を考察する機会が与えられた。このテーマはすでに2009年に出版した共著の中で若干言及しているものの、さらなる掘り下げをしないままの状態に置いていたものである。満洲国における「信教の自由」の問題とは、1935年以降問題化する孔子祭参列(孔子廟での拝礼)とキリスト教信仰との衝突であり、1941年以降全面化する神社参拝とキリスト教信仰の衝突を指す。こうした神ならぬものへの拝礼の強制、あるいは強制に近い要求に中国人教会および外国人宣教師(この場合はスコットランドとアイルランドの長老教会)がどのように反応したのか、在満洲国の日本の教会人、牧師たちの姿勢はいかなるものであったのかを、これまでほとんど使われてこなかった宣教師アーカイブを用いて分析し、現在論文にまとめつつある。本テーマの一つ目の論点である孔子祭への参列は、すでに袁世凱政権下で孔子教国教化画一部の知識人によって提唱される中、教育の徳目として重要視されていた。しかし袁世凱の死去と、キリスト教会を中心とする孔子教国教化阻止の運動、すなわち「信教の自由」のための運動によってその流れがせき止められたのであった。その意味でこの研究は、本研究課題にも直接かかわるだけでなく、「中国における信教の自由史」の一角を占めるものとなろう。2015年度は上記の研究活動に加えて、8月には山東大学で開催された国際学会に参加、さらに10月には香港建道神学院で開催された国際学会に参加し、研究発表を行った。理由は複数ある。上記でも述べたように、当初予定していた研究課題とは別のテーマに取り組むこととなっため、研究実施計画を部分的に変更したことが一つ目の理由である。二つ目は私的な理由であるが、家族の相次ぐ入院という予期せぬ事態が発生したため、長期休みを利用して世界キリスト教協議会図書館(スイス・ジュネーブ)で行う予定にしていた資料調査は先延ばしせざるを得なくなった。2015年度(平成27年度)に研究課題として掲げた「在華プロテスタント宣教師の不平等特権認識の変遷について」および2016年(平成28年度)の課題とした「近代中国における『信教の自由』概念の導入と受容」「教育権回収運動とキリスト教教育の自由」については、論文を執筆するまでには至っていないが、それぞれ資料の読み込みと考察を進めることができた。昨年度は、上記のテーマに間接的ではあるものの大きくかかわり、テーマそれ自体として極めて重要な「満州国における信教の自由」に関する研究に集中し、十分な成果を上げることができた。具体的には満洲国でのプロテスタント伝道を中心的に担ったスコットランド国教会とアイルランド長老教会の宣教師アーカイブの調査とそれに基づく論文執筆である。昨年度の夏季休暇と春季休暇を利用し、同アーカイブを所蔵しているスコットランド国立図書館(エディンバラ)で延べ3週間にわたって生資料の収集を行い、戦後70年以上にわたって日本人研究者が全く関心を払ってこなかった、1935年から1941年までの孔子廟参拝強制から神社参拝強制に至る過程をかなりの程度明らかにすることができた。この成果は論文集『現人神から象徴天皇制へ』(刀水社、2017年)の掲載論文として発表された。また9月には上海復旦大学で開催された東アジア国際ワークショップにおいて、日本人キリスト教指導者の対中国観に関し、勤務先の元学長である井深梶之助を中心に報告、さらに11月に寧波大学主催で開催された日中国際シンポで「日本における中国キリスト教研究史」と題して研究発表を行った。今年度集中して取り組んだテーマは、交付申請書に記した研究課題そのものではないものの、結果としてこのテーマの考察が研究課題の追究を大いに促すことになった。というのも、満洲国以前の中国東北部におけるキリスト教伝道のなかで、中国人キリスト教徒たちが「信教の自由」をどのように捉えていたのかが、満州国成立後の思想統制下における彼らの対応に示されていることが明らかになったからである。よって、研究課題の進捗はおおむね順調であると判断することができる。申請者は、本研究の目的を達成するために具体的なサブテーマとして「在華プロテスタント宣教師の不平等特権認識の変遷について」「近代中国における『信教の自由』概念の導入と受容」および「教育権回収運動とキリスト教教育の自由」を掲げ、研究をおこなってきた。2017年度は特に二つ目の研究テーマ「近代中国における『信教の自由』概念の導入と受容」について資料の読み込みを行い、現在それらの成果を論文にまとめるべく執筆を進めているところである。

申請者は、信教の自由の問題を法制度の観点からではなく、あくまでもキリスト教史研究の立場から、教会と国家の問題と関連づけながら考察してきたが、これまでの研究から差し当たって言えるのは、20世紀前半の中国の教会論は、欧米からの自立を論じることに忙しく、教会と国家の問題には必ずしも強い関心を示していないこと、したがって信教の自由をこの問題と関連づけた議論がかなり低調であったことである。申請者は2017年3月に満洲国における宗教統制と信教の自由に関する論考を発表しているが、2017年度の課題としたテーマの追及を通して明らかになったもう一つの重要な点は、中華民国期の宗教管理の実態のみならず、中華民国における「信教の自由」の認識と満洲国政府の認識とは地続きであったことである。法制が未整備の状態に置かれていた満州国成立当初は、中華民国の宗教管理法が適応されていたからだ。満洲国の宗教統制管理の実態を解明する上でも、このサブテーマの追究には大きな意味があるといえる。このほか2017年度は国内外の三つの国際シンポジウムで講演、研究発表を行った。いずれの発表も本研究課題に何らかの形で関連しており、本研究の成果がここにも生かされている。本研究の目的は、清末から中華民国期にかけて「宗教的寛容」「信教の自由」という近代的概念がどのように議論され受容されるに至ったかを考察することであった。3年にわたる科研費補助事業期間に、スコットランド国立図書館での宣教師資料調査を行うなど、文書資料の収集と調査を精力的に行い、その重要性にもかかわらずこれまで埋もれていた資料を発見し、上記概念の受容や、キリスト教教育の自由をめぐる議論について新たな知見を得、その成果を論文として発表した。2016年度(平成28年度)は、前年度の積み残しである課題の調査研究をまずは進めてゆく。当初掲げた研究の目的及び研究実施計画は変更せず、予定通り1「近代中国における『信教の自由』概念の導入と受容」、2「教育権回収運動とキリスト教教育の自由」のテーマをそれぞれ追及し、1については論文の執筆を目指す。また、昨年度実現を見なかった世界キリスト教協議会図書館における資料収集を、春休み期間に行う。国際学会への参加もいくつか予定している。9月には上海復旦大学で行われる国際セミナー「近代東アジアキリスト教教育と文化アイデンティティ」で発表を行うほか、11月には寧波大学での国際学会、12月には台湾キリスト教史学会大会にそれぞれ参加する。昨年度取り組んだ満洲国における孔子廟参拝強制に関する研究において、執筆した論文でなお十分触れることができなかったいくつかのイシューについて更なる考察を進める。加えて、研究の進捗はおおむね順調とはいえ、当初掲げた研究課題そのもの成果は、いまだ論文として発表できていないので、最終年度にあたる2017年度は、研究課題の核心である「近代中国における『信教の自由』概念の導入と受容」の考察に注力し、論文執筆を目指す。中国キリスト教史昨年度の春休みにジュネーブの世界キリスト教協議会図書館で資料調査を行う予定であったが、私的理由(家族の入院)のため実施が困難になった。春季休暇中にスコットランド国立図書館での資料調査を行うために、2週間ほどエディンバラに滞在したが、その際の旅費及び滞在費の処理を昨年度中に行うことができなったため。繰越分を、昨年度実施できなかった調査研究のための渡航費、滞在費に充てる。繰り越された次年度使用額は、上記の旅費にすでに充てられている。
ゲノム規模で単離した分裂酵母の胞子形成必須遺伝子産物の時間・空間配置の解析

分裂酵母の胞子形成は減数分裂を伴う配偶子形成過程で、母細胞の細胞質内に新たに細胞膜を構築する点で興味深い。分裂酵母ゲノムを構成する遺伝子の約1割がこの過程に関与するものと推定している。本研究はこれらの胞子形成必須遺伝子をゲノム規模で単離し、遺伝子産物の発現調節、細胞内局在の決定を通して複雑な細胞分化の全体像を明らかにすることを目的として行った。胞子形成必須遺伝子は次の3つのカテゴリーに分類できる。I.胞子形成にのみ特異的に機能するもの、II.複数の相同遺伝子がゲノムに存在し、栄養増殖と胞子形成で分業しているもの、III.栄養増殖と胞子形成の両方に必須の働きをするもの。本年度、上記3つのカテゴリーに分類される多くの胞子形成遺伝子を単離できた。そのうち重点的に解析した前胞子膜形成に関わる遺伝子産物には次の様なものがある。クラスI:Spo3(胞子細胞膜に局在する新規膜タンパク質で、細胞膜構築に必須)、Spo13(スピンドル極体に局在するコイルドコイルタンパク質で、胞子細胞膜形成の足場を提供)、クラスII:Spo4/Spo6(増殖に必須のHsk1/Him1キナーゼ複合体の胞子形成用のホモログで、第2減数分裂の開始を介して胞子形成を制御)。クラスIII:Psy1(細胞膜への膜小胞の融合を制御するシンタキシン類似タンパク質で、胞子細胞膜構築のための膜小胞の融合を制御)、Spo20(Sec14ホモログで胞子細胞膜形成に必須)。これらのタンパク質の機能解析と細胞内局在解析により、分裂酵母の胞子細胞膜形成機構の理解を深めることができた。
膵癌前駆病変におけるセネセンスの果たす役割とその臨床応用

本研究の第一の目的である膵前癌病変におけるセネセンスの存在の証明のために、外科手術にて切除された正常膵9症例とIPMN33症例分の凍結切片にてセネセンス関連βガラクトシダーゼ活性とセネセンス関連ヘテロクロマチン凝集の形成について検討した。その結果、正常膵ではこれらのマーカーの発現は全く認められなかったものの、腺腫では80%以上にこれらのマーカーの発現が認められ、異型度が進むにつれて発現が有意に低下する傾向がみられた。また、158例のIPMN症例に対してセネセンスの免疫染色マーカーとして報告されているP15,P16の免疫染色での発現を検討したが、同様に腺腫で最も発現が高く、異型度が進むにつれて発現が低下する傾向を得ている。現在、膵癌のもう一方の発癌経路であるPanINにおけるこれらのセネセンスマーカー解析を進めるとともに、IPMNのセネセンス群と非セネセンス群における遺伝子発現の比較を、マイクロアレイを用いた網羅的解析によって行っている。今後、これらの解析により得られた遺伝子の膵液などの臨床検体における発現を検討する予定である。更に、近年マイクロRNAが遺伝子発現制御に関与していることが注目されており、miR-34aなどセネセンス誘導への関与が報告されているものもある。当研究室ではホルマリン固定パラフィン包埋標本から得られたマイクロRNAの解析に成功しており、膵前駆病変におけるこれらのセネセンス関連マイクロRNAの発現解析を行う予定である。
グロ-バル気候変動の総合的研究

1.大気中の二酸化炭素などの温室効果気体の増加により,地球の気候が著しい影響を受けることが懸念されている。気候変動のメカニズムが充分に解明されていないので,国際学術連合会議(ICSU)と世界気象機関(WMO)が気候変動国際共同研究計画(WCRP)を提案した。わが国では,このWCRPに参加することが文部省測地学審議会から関係大臣に建議され,昭和62年度から大学・気象庁などの機物において4年計画の研究が進られてきた。この計画の調整は測地学審議会のWCRP特別委員会が行ってきたが,主な研究者をメンバ-とするWCRP研究協議会がその研究連絡に当たってきた。平成2年度は建議された計画の最終年度に当たる。2.3年計画のこの総合研究(A)では,昭和63年度以降WCRP研究協議会が中心となって,全国のWCRP参加の大学などの研究機関の連絡を密にしWCRPを円滑かつ効果的に実施するために,毎年WCRPニュ-スを刊行して,各研究の進捗状況などを広く関係者に衆知させた。また,毎年1回11月12月の3日間に約150名のWCRP参加研究者が出席するWCRPシンポジュ-ムを開催し,その内容を250380頁のプロシ-ディングスとして,その都度刊行してきた。平成2年度では11月26日28日に名古屋市において,第4回WCRPシンポジュ-ムを開催した。出席者は約150名にのぼり,53件の研究発表があった。最新の研究成果の発表や大規模観測計画の予備観測結果の報告があり,活発な討論がなされて,WCRPの4年計画の最終年度として予期以上の成果が挙がった。これらの内容は,約380頁のプロシ-ディングスとして印刷・刊行し関係方顔に配付したが,その内容はわが国のWCRPの著しい進展状況を示している。1.化石燃料の大量消費によって大気中の二酸化炭素が増えるなど、人間活動が気候に著しい影響を与えることが懸念されている。しかし、気候変動のメカニズムが充分に解明されていないので、国際学術連合会議(ICSU)と世界気象機関(WMO)が共同して、気候変動国際協同研究計画(WCRP)を推進している。わが国では、この国際協同研究計画に参加することが文部省測地学審議会から建議されて、昭和62年度から大学・気象庁などの機関において研究が進められてきている。2.わが国のWCRPは、次の6研究課題について実施されている。(1)気候予測とそのモデル、(2)雲の分布とその気候への影響、(3)大気大循環に及ぼす熱帯海洋の影響、(4)海洋混合層の実験観測、(5)南極域の大気と海氷の年々変動、(6)気候に対する自然的要因及び人為的要因の影響。3.全国のWCRP参加の大学などの研究機関が連絡を密にしてこの国際協同研究計画を円滑かつ強力に実施するために、WCRPニュースを刊行して、その進捗状況を広く関係者に周知させた。また、昭和63年11月2830日の3日間に京都において第2回WCRPシンポジウムを開催した。出席者は約120名で、44件の研究発表があった。最新の研究成果の発表や大規模な観測の準備状況の報告があり、活発な討論がなされて4年計画の2年目としては予期以上の成果が挙がった。これらの内容は、200頁以上のプロシーディングスとして印刷・刊行して、関係各方面に配布したが、その内容は、わが国のWCRPの進展状況を示すと共に、WCRPの第3年目及び第4年目の研究実施に大きく役立つものと期待出来る。

1.大気中の二酸化炭素が化石燃料の大量消費によって増えるなど、人間活動が地球の気候に著しい影響を与えることが懸念されている。しかし、気候変動のメカニズムが充分に解明されていないので、国際学術連合会議(IGSU)と世界気象機関(WMO)が共同して、気候変動国際協同研究計画(WCRP)を推進している。わが国では、この国際協同研究計画に参加することが文部省測地学審議会から建議されて、昭和62年度から大学・気象庁などの機関において研究が進められてきている。2.わが国のWCRPは、次の6研究課題について実施されている。(1)気候予測とそのモデル。(2)雲の分布とその気候への影響。(3)大気大循環に及ぼす熱帯海洋の影響。(4)海洋混合層の実験観測。(5)南極域の大気と海氷の年々変動。(6)気候に対する自然的要因及び人為的要因の影響。3.全国のWCRP参加の大学などの研究機関が連絡を密にしてこの国際協同研究計画を円滑かつ強力に実施するために、WCRPニュ-スを刊行して、その進捗状況を広く関係者に周知させた。また、平成元年11月29日12月1日の3日間に仙台において第3回WCRPシンポジユウムを開催した。出席者は約150名で、48件の研究発表があった。最新の研究成果の発表や大規模な観測の準備状況及び予備観測結果の報告があり、活発な討論がなされて4年計画の3年目としては、予測以上の成果が挙がった。これらの内容は、200頁以上のプロシ-ディングスとして印刷・刊行して、関係各方面に配布したが、その内容は、わが国のWCRPの進展状況を示すと共に、WCRPの第4年目の研究実施に大きく役立つものと期待できる。1.化石燃料の大量燃焼による大気中の二酸化炭素の増加など,温室効果気体の増加が地球の気候に著しい影響を与えることが,懸念されている。しかし,気候変動のメカニズムが充分に解明されていないので,国際学術連合会議(ICSU)と世界気象機関(WMO)が共同して,気候変動国際共同研究計画(WCRP)を推進している。わが国では,このWCRPに参加することが文部省測地学審議会から建議されて,昭和62年度から大学・気象庁などの機関において研究が進められきた。主な研究者をメンバ-とするWCRP研究協議会がその研究連絡に当たってきた。平成2年度が建議された計画の最終年度に当たる。2.この総合研究(A)では,WCRP研究協議会が中心となって,全国のWCRP参加の大学などの研究機関の連絡を密にしわが国のWCRPを円滑かつ効果的に実施するために,WCRPニュ-ス第3号を刊行して,各研究の進捗状況などを広く関係者に衆知させた。また,平成2年11月26日28日の3日間に名古屋市において,第4回WCRPシンポジュ-ムを開催した。出席者は約150名にのぼり,53件の研究発表があった。最新の研究成果の発表や大規模観測計画の予備観測結果の報告があり,活発な討論がなされて,4年計画の最終年度としては予期以上の成果が挙がった。これらの内容は,約380頁のプロシ-ディングスとして印刷・刊行し,関係方面に配付したが,その内容はわが国のWCRPの著しい進展状況を示している。
統合失調症者が笑いながら楽しく取り組む認知機能リハビリテーションCATの効果検証

本研究では,通常の治療を継続する期間3ヶ月(介入前)と,CAT介入期間3ヶ月(介入後)の合計6ヶ月間を設定し,介入実施頻度は週2回,3ヶ月間で合計24回行うこととする.1回のCAT介入につき,説明5分,CAT課題実施25分,振り返り10分,合計40分間実施する.初期評価,中間評価(介入直前),最終評価(介入終了後)の3時点で評価を実施し,CAT介入が,統合失調症患者の認知機能,リカバリー,前頭葉機能に及ぼす影響について検討する.本研究の目的は、運動課題と認知課題の多重課題プログラムCAT(Cognitive Activation Therapy:以下、CAT)が、統合失調症患者の神経認知と社会的認知、リカバリー、前頭葉機能に及ぼす影響を検討することである。CATは、研究代表者らが開発したプログラムであり、統合失調症患者の社会的転帰に重要とされている、神経認知と社会的認知の両者改善を目的としている。CATは、グループで実施し、ペアを組んだ相手とコミュニケーションをとりながら、ボールやお手玉など身近な道具を用いて実施する。予測されるCATの効果は、多重課題に取り組むことで神経認知を活性化し、お互いの感情を確認することで社会的認知を活性化することである。2018年度の実績として、2019年の1月に奈良県立医科大学研究倫理審査委員会へCAT研究「統合失調症患者に対する運動課題と認知課題の多重課題プログラムCATの効果検証」を申請し、承認を得た。同年4月から介入を開始している。本研究では、通常の治療を継続する期間3ヶ月(介入前)と、CAT介入期間3ヶ月(介入後)の合計6ヶ月間を設定し、介入実施頻度は週2回、1回のCAT実施につき40分、3ヶ月間でCATを合計24回行うこととしている。効果を判定するための検査は初期、中間、最終の合計3回実施する。奈良県立医科大学附属病院精神科デイケアと秋津鴻池病院精神科デイケアの2箇所で、介入を開始するために、研究協力者の募集、検査内容の検討と選定、研究検査機器使用の手続き、検査実施方法の調整、研究に使用する物品や検査キットの手配、介入実施環境の調整を行った。CATの紹介・普及活動として、奈良県と愛知県における作業療法士向けの研修会にてCATを紹介し、第52回日本作業療法学会にて、2017年に実施したCAT介入研究の結果を報告した。奈良県立医科大学附属病院精神科デイケアを利用している方を対象に、CAT介入実施することを計画し、2018年4月より、奈良県立医科大学附属病院精神科デイケアに週1回作業療法士スタッフとして携わり、現在も継続している。CAT介入を実施するにあたり、研究協力者の募集、検査内容の検討と選定、検査方法の調整、研究検査機器使用の手続き、研究に使用する物品や検査キットの手配、介入実施環境の調整を行った。研究倫理審査委員会に研究計画書を提出するにあたり、これらの調整に約8ヶ月間を要した。秋津鴻池病院精神科デイケア(奈良県)においても、研究協力者の募集、介入実施環境の調整を行った。2019年1月に、奈良県立医科大学の研究倫理審査委員会へCAT研究「統合失調症患者に対する運動課題と認知課題の多重課題プログラムCATの効果検証」を申請し、承認を得た。本研究の研究実施期間を2019年4月2022年3月、目標研究対象者数を40名と設定した。2019年4月から奈良県立医科大学精神科デイケアと、秋津鴻池病院精神科デイケアにて介入を開始している。6ヶ月間の介入研究を計画しており、2019年度の4月から2箇所の施設(奈良県立医科大学附属病院精神科デイケア、秋津鴻池病院精神科デイケア)で介入を開始している。補助事業期間終了までにCAT介入の実施を10名執り行い、精神科作業療法関連の論文雑誌に短報として報告する。補助事業期間後も研究を継続する予定であり、研究実施期間を2022年3月までと設定している。研究協力施設を増やすため、研修会、学会で認知機能リハビリテーションCATの紹介を積極的に行っていく計画をしている。CATの紹介をするにあたり、CATのマニュアル作成、CATを紹介する動画の作成を計画している。

2018年度の実績として、2019年の1月に奈良県立医科大学研究倫理審査委員会へCAT研究「統合失調症患者に対する運動課題と認知課題の多重課題プログラムCATの効果検証」を申請し、承認を得た。同年4月から介入を開始している。本研究では、通常の治療を継続する期間3ヶ月(介入前)と、CAT介入期間3ヶ月(介入後)の合計6ヶ月間を設定し、介入実施頻度は週2回、1回のCAT実施につき40分、3ヶ月間でCATを合計24回行うこととしている。効果を判定するための検査は初期、中間、最終の合計3回実施する。奈良県立医科大学附属病院精神科デイケアと秋津鴻池病院精神科デイケアの2箇所で、介入を開始するために、研究協力者の募集、検査内容の検討と選定、研究検査機器使用の手続き、検査実施方法の調整、研究に使用する物品や検査キットの手配、介入実施環境の調整を行った。CATの紹介・普及活動として、奈良県と愛知県における作業療法士向けの研修会にてCATを紹介し、第52回日本作業療法学会にて、2017年に実施したCAT介入研究の結果を報告した。奈良県立医科大学附属病院精神科デイケアを利用している方を対象に、CAT介入実施することを計画し、2018年4月より、奈良県立医科大学附属病院精神科デイケアに週1回作業療法士スタッフとして携わり、現在も継続している。CAT介入を実施するにあたり、研究協力者の募集、検査内容の検討と選定、検査方法の調整、研究検査機器使用の手続き、研究に使用する物品や検査キットの手配、介入実施環境の調整を行った。研究倫理審査委員会に研究計画書を提出するにあたり、これらの調整に約8ヶ月間を要した。秋津鴻池病院精神科デイケア(奈良県)においても、研究協力者の募集、介入実施環境の調整を行った。2019年1月に、奈良県立医科大学の研究倫理審査委員会へCAT研究「統合失調症患者に対する運動課題と認知課題の多重課題プログラムCATの効果検証」を申請し、承認を得た。本研究の研究実施期間を2019年4月2022年3月、目標研究対象者数を40名と設定した。2019年4月から奈良県立医科大学精神科デイケアと、秋津鴻池病院精神科デイケアにて介入を開始している。6ヶ月間の介入研究を計画しており、2019年度の4月から2箇所の施設(奈良県立医科大学附属病院精神科デイケア、秋津鴻池病院精神科デイケア)で介入を開始している。補助事業期間終了までにCAT介入の実施を10名執り行い、精神科作業療法関連の論文雑誌に短報として報告する。補助事業期間後も研究を継続する予定であり、研究実施期間を2022年3月までと設定している。研究協力施設を増やすため、研修会、学会で認知機能リハビリテーションCATの紹介を積極的に行っていく計画をしている。CATの紹介をするにあたり、CATのマニュアル作成、CATを紹介する動画の作成を計画している。
高密度光メモリ-光源用非線形光学結晶MNAの育成

高機能、高密度集積光デバイスに用いるため、半導体レ-ザ-光を波長変換技術を用いることにより小型軽量で長寿命、高輝度のグリ-ン・ブル-光源を実現する研究が盛んである。有機非線形光学結晶MNA(2メチル4ニトロアニリン)は非線形光学定数が極めて大きく、上記目的に有用な結晶と考えられる。このためレ-ザ-グレ-ドの大型結晶育成を行ない、その評価を行なった。MNAの融点は約130°Cであるためオイルを用いたガラス製ブリッジマン式育成槽を構成し、ガラスアンプルに閉じ込めたMNA材料をゆっくり引き上げる方法で結晶育成を行なった。得られた成果は以下の通りである。(1)成長日数2週間で直径5mm長さ約2cmの単結晶を得ることができた。(2)MNAに不純物が入ると特に赤く着色する現象が見られグリ-ン光発光には適さなくなった。溶液法で再結晶させることにより高純度化を行なったものでは、比較的黄色で透明な結晶となった。長期育成の結果、比較的原材料の劣化が生じやすく、この結果育成結晶が赤化することがわかった。(3)育成した結晶中で直径5mm、長さ1cm程度は完全に透明であった。結晶の透明な部分に関してレ-ザ-特性評価を行なった結果得られたことは以下の通りである.(1)1.06μm連続YAGレ-ザ-光(出力200mWを集光)照射により2倍高調波(グリ-ン光)発生が観測できた。この実験よりMNAの実効非線形光学定数はKDP結晶の100倍以上(5pm/V)と評価できた。(2)HeーNeレ-ザ-于渉計による結晶内部の観測では若于のストリエ-ションが観測された。もっとゆっくり育成すれば縞の入らない良好なものが育成できると考えられるが、劣化の問題が生じてくる。以上の実験より原料の十分な高純度化と、酸化が生じないようにアンプルにつめることにより長時間育成が可能となりさらに良好な結晶を育成することができることがわかった。
タイルドディスプレイウォールを用いた高臨場感な遠隔協調作業支援基盤の構築

本研究では、複数のLCDをタイル状に配置して高解像度な大画面提示や複数の情報を同時に提示可能なタイルドディスプレイウォールを活用して、実環境における存在感や臨場感を有する遠隔協調作業支援の実現を目的とした基盤技術の研究開発を行った。主な研究成果として、複数の撮影カメラを設置して画像認識技術を用いて各映像から参加者の顔方向を検出し、遠隔地に会話している相手を明示的に知らせるように送信映像を動的に切り替える手法を提案した。次に、複数のカメラで空間全体を撮影できるように設置し、各カメラの撮影映像をタイルドディスプレイウォールに分散転送し、各映像の合成による高解像度映像の表示を行う環境を構築した。さらに遠隔協調作業に活用する大規模サイズのディジタルコンテンツの効率的な表示処理・操作技術に関する検討を行った。本研究では、複数のLCD(液晶ディスプレイ)をタイル状に配置して、高解像度な大画面提示や複数の情報を同時に提示可能なタイルドディスプレイウォール(Tiled Displays Wall)を活用し、実環境における存在感や臨場感を有する遠隔協調作業支援の実現を目的とした基盤技術の研究開発を目的とする。平成21年度は、以下の項目に関する研究を遂行し、所望の成果が得られている。1.タイルドディスプレイウォール実験環境の構築(大画面表示、遠隔コミュニケーション機能の実装)既存設備として使用しているタイルドディスプレイウォールを拡張し、本研究の実験環境の構築を行った。タイルドディスプレイウォールで大画面・高解像度表示を実現させるミドルウェアとしてSAGEを用い、遠隔コミュニケーション機能として、従来に開発した音声通話ライブラリとIEEE1394カメラ映像表示用アプリケーションを組み合わせることで、映像及び音声配信機能を実装した。さらに、タイルドディスプレイウォールを有する学外研究機関の協力を得てJGN2plus上に遠隔コミュニケーション実験環境の整備を行い、評価試験を実施した。2.複数のカメラを用いた参加者の顔方向検出による送受信映像の動的切り替え手法の提案遠隔コミュニケーションにおける撮影用カメラは表示装置の上や脇に設置されるため、参加者の視点方向がずれることでコミュニケーションに支障が生じる。さらに複数拠点による遠隔コミュニケーションでは、1対1の場合と比べて互いの相手が誰に注目して会話しているかを視覚的に感じるのが困難である。本研究では、各機関で複数の撮影カメラを設置して画像認識技術を用いて各映像から参加者の顔方向を検出し、遠隔地のどの相手に対して顔を向けて会話などを行っているかを判別する。その結果を基に、遠隔地の相手に明示的に知らせるように送信映像を動的に切り替える手法を提案し、実装を行った。平成22年度は、以下の項目に関する研究を遂行し、所望の成果が得られている。1.複数のカメラによる各撮影映像の合成による高解像度映像の高速表示技術の実装及び評価高解像度映像で遠隔地の作業空間全体の様子を配信するために、タイルドディスプレイウォールを活用することが有効である。しかし1台の小型撮影用カメラの解像度では限界があるため、要求される高解像度による映像表示が難しい。また、高機能カメラで映像撮影を行ってもシステム及びネットワークリソースの制約でリアルタイムでの配信が困難とされる。本研究では、作業空間内に複数のカメラを用いて空間全体を撮影できるように設置し、各カメラの撮影映像をタイルドディスプレイウォールに分散転送し、各映像の合成による高解像度映像の表示を行える環境を構築し、映像配信試験を行った。2.高精細ディジタルコンテンツデータの効果的な表示処理・操作技術の検討大規模容量の高解像度コンテンツデータをタイルドディスプレイウォールに高速表示するためには、管理ノード及び表示ノードのシステムリソースのみでは表示処理が困難となり、他のコンテンツデータや撮影映像との同時表示においても支障を与える。この問題を回避するために、タイルドディスプレイウォール環境において、様々な大規模コンテンツデータを利用した形で効率的な表示処理・操作技術に関する基礎検討を行った。平成23年度は、以下の項目に関する研究を遂行し、所望の成果が得られた。(1)複数のカメラによる各撮影映像の合成による高解像度映像の高速表示技術の実装及び評価本研究では作業空間内に複数のカメラを用いて全体を撮影できるように設置し、各カメラの撮影映像をタイルドディスプレイウォールにリアルタイムでマルチ転送を行い、高解像度映像を高速表示する環境について、ネットワークを介した複数の拠点間で構築した。

さらに構築した本環境を用いて、マルチ映像の相互配信に関する評価実験を行い、その有効性を実証した。(2)大規模ディジタルコンテンツの効果的な表示処理・操作技術の検討タイルドディスプレイウォールを活用した遠隔協調作業に活用する大規模サイズのディジタルコンテンツの効率的な表示処理・操作技術に関する検討を行い、タイルドディスプレイ環境下で大規模コンテンッデータを用いた検討及び動作試験を行った。さらに遠隔地間でのコンテンツ同期表示技術、コンテンツ管理用データベースシステムとの効果的な連携方式に関する検討も行った。
血管内皮細胞増殖因子アンチセンスのヒトグリオーマ細胞増殖に対する効果

研究目的:Tumor angiogenesisを調節するVEGFは固形腫瘍の成長に不可欠である。本研究はgliomaの血管変化に注目し、VEGFのantisenseを発現させて血管変化を阻害し、腫瘍増殖進展を抑制する治療方法の開発を目的とした。1:抗VEGFモノクロナール抗体を用いた免疫組織化学染色ではglioblastomaの血管周囲細胞及び壊死層周辺細胞にVEGFの陽性率が高かった。その他の腫瘍(良性も含む)でも陽性を示したが悪性度の高い程、陽性率は増加する傾向が見られた。2:ヒトglioma培養細胞株からRT-PCRにてヒトVEGF cDNAを得た。得られたcDNAはVEGF165であることを塩基配列を検索し確認した。しかしながらpCEP4 antisense VEGF細胞でVEGF発現が抑制されていることを未だ確認していない。今後は更にVEGFの発現抑制を分子生物学的に検索し、またin vivoでの研究を進める予定である。平成8年度は以下の実験を行った。1:RT-PCRによって得られたcDNAがヒトVEGFの塩基配列をcodeしていることをsequenceによって確認した。2:塩基配列を確認したヒトVEGF165 cDNAをEBV発現vector(pCEP4)に組み込んだ。結果:1:RT-PCRの産物を電気泳動するとバンドは3本見られた。この3本のバンドをそれぞれsequenceすると、2本は不完全な塩基配列で、1本のみVEGF165を完全にcodeしていた。従ってVEGF165 cDNAを発現vectorに組み込んだ。3:この3者のin vitroでの成長を成長曲線にて比較すると、pCEP4 antisense VEGF細胞で成長が遅れる傾向があった。
口腔内ウイルス感染症とエイズ関連カポジ肉腫細胞に発現される増殖因子に関する研究

1)CXCR4アンタゴニストであるT134に耐性となったHIV-lを作成し、そのenv領域のアミノ酸変異を検討した。さらに、この耐性ウイルスに対する、T140やALX40-4C、AMD3100、CXCR4のナチュラルリガンドのSDF-1およびカポジ肉腫の原因と考えられているKSHVHHV8遺伝子にコードされているケモカイン様物質であるvMIPIIの抗ウイルス活性を評価し、交差耐性の有無を検討した。その結果、T134耐性HIV-1に見られたアミノ酸変異は、SDF-1やAMD310O耐性ウイルスに関して報告されているアミノ酸変異を含み、さらにより多くの変異がみられることが判明した。AMD3100耐性HIV-1に対しては、T134やT140は感受性を有していることは既に我々が報告していたが、T134耐性HIV-1に対しては今回試験したすべてのCXCR4アンタゴニストに対しても抵抗性を示し、交差耐性を示すことが判明した。すなわち、env領域のアミノ酸変異の多さに順じて交差耐性を示す薬剤の種類が多くなるのではないかと考えられた。また、耐性獲得の機序として、利用するコレセプターが異なるのではないかと考えてこれを検討した結果、Tl34耐性HIV-1は野生株のX4HIV-1と同様にCXCR4をコレセプターとして利用していることも判明した。2)HHV8感染細胞に関する実験としては、HHV8のウイルス遺伝子が組み込まれているB細胞株であるBCBL-1をTPAで刺激して培養液中に遊離したウイルスを回収し、それを歯肉上皮細胞に感染させ、株化することを行った。また、正常ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)とBCBL-1細胞との混合培養を行い、形態的な細胞変化の観察とHHV8DNAおよびmRNAの発現をPCRで検討した。結果としては、歯肉上皮細胞の初代培養でHHV8非感染の場合では1-2ヶ月間の継代が可能であったものが、HHV8を感染させたことで1週間程度で細胞が死滅した。しかしながら、細胞の形態的な変化は認められなかった。HUVECにHHV8を感染させた場合およびBCBL-1とHUVECとを混合培養した場合、1週間程で細胞の形態の変化、増殖率の変化などがみられた。1) T22とその類似体であるTW70とT134の抗ウイルス活性を、HIV-1IIIB感染MT-4細胞を用いたMTT法で評価した。いずれも強い活性がみられたが、T134が50%活性濃度(EC50)が0.009μg/m1、50%細胞傷害濃度(CC50)が305μg/ml、その比である有効係数(SI)が33000以上と最も強い抗ウイルス活性を示した。また、これらの合成ペプチドがT-tropic HIV-1のみに有効なのか否かを検討するためにT-tropic HIV-1としてIIIB株を、M-tropic HIV-1としてJR-FL株を用いたMAGIアッセイを行い評価した。その結果は、T22、TW70、T134いずれもT-tropic HIV-1には抗ウイルス活性を示したが、M-tropic HIV-1には活性を示さないことが判明した。

2) T134およびCXCR4のアンタゴニストと考えられているAMD3100のPBMCへの抗CXCR4、抗CCR5モノクロナール抗体に対する結合阻止能を検討した。抗CXCR4抗体の結合は、CXCR4のナチュラルリガンドであるSDF同様に、T134でもAMD3100でも阻止された。しかしながら、抗CCR5抗体との結合は、そのナチュラルリガンドであるMIP-1αでは抑制がみられたものの、T134やAMD3100でも、またSDFでも抑制することはなかった。3) T134およびAMD3100のSDF-1と細胞膜上にあるCXCR4との結合におよぼす競合阻害活性をMT-4細胞を用いて検討した。その結果、T134およびAMD3100はともにSDF-1の結合を濃度依存性に阻害した。4) T134とAMD3100とはともにCXCR4のアンタゴニストとして作用することが予想されたが、これら2つの物質は構造的に全く異なるものである。そこで、AMD3100に対して耐性を獲得したHIV株の、T134に対する交差耐性を検討してみた。その結果、これら2つのCXCR4アンタゴニストは交差耐性がみられないことが判明した。5)カボジ肉腫の原因と考えられるKSHV/HHV8の遺伝子にコードされているvMIP-IIタンパク質を合成し、その抗HIV活性を検討した。その結果T-tropicHIV-1にもM-tropic HIV-1にも抗ウイルス活性を示し、さらにAMD3100耐性ウイルスにも有効であることが判明した。1)CXCR4アンタゴニストであるT134、T140の有用性をALX40-4C、AMD3100、CXCR4のナチュラルリガンドのSDF-1およびカポジ肉腫の原因と考えられているKSHV/HHV8遺伝子にコードされているケモカイン様物質であるvMIPIIを合成し、これらの抗HIV活性を比較検討した。試験した物質すべてに、X4HIV-1の感染抑制活性がみられたが、R5HIV-1(JR-CSF)を用いたMAGI-CCR5アッセイで活性評価した場合では、20μM以上の濃度のSDF-1、ALX40-4Cあるいは60μM以上のT-134、T140を加えたときに、R5HIV-1の感染増強作用が認められた。これらの濃度は、X4HIV-1の感染を50%抑制する濃度の数百数千倍という高濃度であった。また、AMD3100では、R5HIV-1の感染増強作用はみられず、vMIPIIではX4およびR5HIV-1ともに感染抑制をした。2)CXCR4アンタゴニストによるR5HIV-1感染増強作用の機序を知るために、PBMCに試験物質を加えて48時間処理した時のCCR5の発現をFACSで測定したところ、R5HIV-1の感染増強がみられたSDF-1、ALX40-4C、T134、T140においてCCR5の発現の増強が認められたが、AMD3100では影響は見られなかった。また、AMD3100以外の物質では、転写活性の増強効果もみられた。すなわち、CXCR4アンタゴニストやSDF-1を高濃度で感染標的細胞に作用することで転写活性が増強され、CCR5の発現が多くなった結果、R5HIV-1の感染性が高まったのではないかと考えた。3)R5HIV-1の感染増強作用がみられたCXCR4アンタゴニスト処理では、細胞の転写因子であるNF-κBのみならず、HIV-1Tat依存性の転写の亢進も考えられた。
発声に関する中枢神経機構の研究

ヒト以外の動物の発声はヒトの言語とは根本的に異なり、遺伝的に制御された、情動の不随意な発露であるという見方が未だ根強い。しかし最近のサルの行動学的研究は、サルの発声が一般に考えられているよりも高次の脳機能の発現であることを示唆しており、発声に対する大脳新皮質の関与が考えられる。本研究者はサルを訓練して自発的に(自発性発声)、あるいは聴覚刺激に応じて発声(聴覚始動性発声)させ、その際の大脳皮質フィールド電位を、大脳皮質表面と表面から2.0-3.0mm深部に埋め込んだ電極を用いて記録し、分析した。運動前野、運動野および体性感覚野において大脳皮質の表面-陰性、深部-陽性の電位が自発性発声に約1秒先行して記録されることが明らかになった。サルの運動意欲が高い時、あるいは報酬への関心が高い時に限り、前頭前野の主として弓状溝吻側壁(左大脳半球の弓状溝下行枝吻側壁を除く)と帯状回において表面-陰性、深部-陽性の動機依存性電位が運動前に記録された。右側の小脳半球を切除すると、左側の運動野顔面領野とBrocaの領野(ヒトの運動性言語野)相当の運動前野に出現する自発性発声の準備電位が消失し、発声に変化がみられた。これは小脳-視床-運動野投射の神経回路が発声の際に作動することを示唆する。一方聴覚始動性発声の場合には、左大脳半球の弓状溝下行枝吻側壁において表面-陰性、深部-陽性電位(刺激後約70ms潜時)が記録された。運動野および体性感覚野では、刺激後約300msの潜時で出現する表面-陰性、深部-陽性電位が記録された。刺激開始から発声開始までの反応時間はすでに報告した聴覚始動性の手の運動より長く、不規則であった。ヒトの言語は生後習得され、象徴的で指示機能を有し、その言語発声が意図的であるのに対し、ヒト以外の動物の発声は、遺伝的に制御された、情動の不随意な発露であるという考え方がいまだに根強く、サルの音声発現に対する運動野など大脳新皮質の関与は一般に否定されている。最近のサルの行動学的研究は、サルの発声が一般に考えられているよりも高次の脳機能の発現であることを示唆しており、サルの音声発現に対する大脳新皮質の関与が考えられる。さらに、ヒトの音声対話の前駆的側面がサルの発声に見られることを示唆しており、サルを用いて発声の中枢機構の研究を行うことは、ヒトの言語活動の研究の動物モデル実験として有意義であると考えられた。ニホンザルに自発性発声を行うよう訓練した。次いで無菌的手術により、前頭連合野、運動前野、運動野、体性感覚野、1次聴覚野および聴覚連合野のそれぞれ数カ所に、皮質表面と2-3mm深層のフィ-ルド電位が記録できるように電極を慢性的に設置した。それらの電極と不関電極(耳の後の頭蓋骨に設置)の間の電位差を自発性発声に際して記録し、発声の開始時点で加算平均した。3頭のサルのデ-タを解析したところ、運動前野、運動野、体性感覚野に、表面-陰性、深部-陽性の緩電位が自発性発声に先行して出現することが明らかになった。これは、これらの皮質領野が自発性発声の計画、準備に関与することを示唆する。

その際、報酬への関心が高いと、帯状回および前頭連合野においても表面-陰性、深部-陽性の緩電位が運動前に出現し、情動に関連する情報がこれらの領野に入力することが示唆された。ヒト以外の動物の発声はヒトの言語とは根本的に異なり、遺伝的に制御された、情動の不随意な発露であるという見方が未だに根強い。しかし最近のサルの行動学的研究は、サルの発声が一般に考えられているよりも高次の脳機能の発現であることを示唆しており、発声に対する大脳新皮質の関与が考えられる。本研究者はサルを訓練して自発性に発声(自発性発声)させ、その際の大脳皮質フィールド電位を、大脳皮質の表面と表面から2.0-3.0mm深部に埋め込んだ電極を用いて記録し、分析した。運動前野、運動野および体性感覚野において大脳皮質表面-陰性、深部-陽性の電位が自発性発声に約1秒先行して記録され、サルの運動意欲が高い時、あるいは報酬への関心が高い時には、前頭前野の主として弓状溝吻側壁(左大脳半球の弓状溝下行枝吻側壁を除く)と帯状回に表面-陰性、深部-陽性の動機依存性電位が運動前に記録されることを平成5年度に明らかにした。本年度はそれらのサルにおいて右側の小脳半球を切除したところ、左側の運動野顔面領野とBrocaの領野(ヒトの運動性言語野)相当の運動前野に出現する自発性発声の準備電位が消失し、発声に変化がみられることが明らかになった。これは小脳-視床-運動野投射の神経回路が発声の際に作動することを示唆する。一方サルを訓練して聴覚刺激に応じて発声(聴覚始動性発声)させ、自発性発声の場合と同様の電位記録と分析を行った。左大脳半球の弓状溝下行枝吻側壁において表面-陰性、深部-陽性電位(刺激後約70msの潛時)が記録された。運動野および体性感覚野では、刺激後約300msの潛時で出現する表面-陰性、深部-陽性電位が記録された。刺激開始から発声開始までの反応時間はすでに報告した聴覚始動性の手の運動の場合より長く、不規則であった。
自尊心の普遍性について-脅威状況における適応機能の観点から-

社会心理学では,脅威と自己制御を主題とする互いに独立した理論が提唱されているが,個々の理論が扱う脅威は表面上は異質に見えても,実質は自尊心への脅威として共通に把握でき,したがって個々の理論における自己制御の戦略には互換性がある。そして自尊心の根幹にあって自己制御過程でやり取りされるのが感情(affect)であるとされる(Tesser,2000)。この自尊心あるいは感情がさまざまな脅威にたいしてみせる柔軟な反応は「資源としての機能」と表現される。これは文化によって異なることのない機能と見なして以下の実験結果を得た、食事とドア・イン・ザ・フェイス・テクニックが心理学実験への協力要請に対する承諾に及ぼす効果を検討するためのフィールド実験を行った。食事直後(ポジティブな感情状態にある)か食事無(ニュートラルな感情状態にある)の被験者に「拒否させて譲歩する」手順の有無を掛け合わせた。つまり、半数の被験者は最初に出した大きな要請を拒否するように誘導された後小さな要請を受け、半数の被験者は最初から小さな要請だけを受けた。食事もしくはテクニックだけを経験した被験者は、感情維持もしくは回復の機能によって、どちらも経験していない被験者よりも承諾率が高かった。両方を経験した被験者の承諾率はどちらも経験していない被験者と変わらなかった。この後者の結果はポジティブな感情がネガティブな感情を解消するための一種の資源として機能することを示している。食事無・テクニック無条件と食事有・テクニック有条件において承諾した者は、自己の行動を正当化しようとした(不協和低減行動)。感情の操作および測定に関する諸問題についての考察を行った。別の実験では、苦境にある他者を助ける場面で、自尊心の高い者は、相手の苦境がもたらす脅威に対処しつつ、多くの援助を行えることが示された。これは自尊心がもつ緩衝機能(資源としての機能のひとつ)である。社会心理学では,脅威と自己制御を様々な概念と変数を使って扱った様々な理論は,表面上は異質に見えても,その脅威は自尊心への脅威として共通に概念化でき,従って個々の理論における自己制御の戦略には互換性があるという考えが出されている(Tesser, 2000)。さらにTesserは,共通の概念である自尊心の根幹にあるのは感情(affect)であるとしている。これを基に、ある二つの承諾誘導のテクニックが継時的に重なることが承諾に及ぼす影響を,資源としての自尊心あるいは感情による自己制御機能の観点からの検討を試みる。具体的には、食事とドア・イン・ザ・フェイス・テクニックが心理学実験への協力要請に対する承諾に及ぼす効果を検討するためのフィールド実験を行った。食事有でポジティブな感情状態にあるか食事無でニュートラルな感情状態にある被験者に「拒否させて譲歩する」手順の有無を掛け合わせた。ポジティブな経験もしくはネガティブな経験だけの被験者は、感情維持もしくは回復の機能によって、ニュートラルな感情状態の統制群よりも承諾率が高かった。両方を経験した被験者の承諾率は統制群と変わらなかった。この後者の結果はポジティブな感情がネガティブな感情を処理するためのバッファを付与する一種の資源として機能することを示している。食事無・テクニック無条件と食事有・テクニック有条件において承諾した者は、自己の行動を正当化しようとした(不協和低減反応)。