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モダニズム／エグゾティシズム研究――文学・芸術における異化作用の諸相

まずはシュルレアリスムをポスト・コロニアリズムの視点から見直す試みに取り組み、今回は、画家アンドレ・マッソンがマルチニックやアメリカの自然、さらにはアメリカ先住民から受けた影響について調べ、論文にまとめた。また、ミシェル・レリス独特の「驚異」の概念の重要性を再確認し、「異化」に通じつつも、安易なエグゾティシズムと一線を画し、日常生活のなかにも見出せるその「驚異」のあり方を明らかにした。肉眼による知覚に対する異化作用をもたらす映像にも注目し、シュルレアリスムとの関係で3人の日本の写真家について論じるとともに、映画の分野ではヌーヴェル・ヴァーグについての調査研究をおこなった。2013年度(平成25年度)は、シュルレアリスムにおいても重要な役割を演じた画家アンドレ・マッソンが、マルチニック滞在においていかに現地の自然から影響を受けたか、またその後に亡命生活を過ごしたアメリカの自然や先住民の文化をどのように自分の創作活動に取り込んだかを調べた。また、そのマッソンが戦後は中国のいわゆる山水画に惹かれていったことも確認し、そうした異文化との接触によって独自の世界を切り開いたさまを検証した。まさに異化作用の繰り返しがマッソンという画家を形成していたといえる。また、やはりシュルレアリスムに参加し、マッソンとも親しかった作家ミシェル・レリスについては、その主著『ゲームの規則』第4巻『かすかな響き』の翻訳に取り組みつつ、日常生活のなかに生じる文字通り「かすかな」異化作用を求めるその文学活動の研究を進めている。さらに、シュルレアリスムの先駆的存在であるアルフレッド・ジャリについても著作の翻訳をおこないつつ、その幻想的世界や独特の言語使用による異化効果についての考察を深めつつある。一方、映画の分野では、ハリウッドのなかで異端的な存在であったニコラス・レイについて、彼が異文化に関心を抱いたことにも注目しつつ、考察をおこなった。さらに、日本の事例として、小津安二郎の映画にも注目した。さまざまなレベルで相似形を作りだす小津の映画は、一見すると調和を求めているように見えるが、その相似形が崩れだすときに、はじめて真の意味で時間が流れだし、映画も動き出す。これもまた、調和に充ちた世界に異分子的要素が入り込むという点で、広義のエキゾティシズムの発動と言えよう。いわゆる異文化ではないが、均質的な世界が壊れるときに生じるものに眼を向ける点で、小津もまた異化作用を映画に導入しているのである。平成26年度は、シュルレアリスムの画家マックス・エルンストの作品における、とりわけアメリカ・インディアンの影響を調べたが、思っていた以上に資料の読み込みや整理に手間取り、まだ論文にまとめきることができていない。平成27年度にまとめる予定。一方、シュルレアリスムの詩人・作家であり、民族誌の専門家でもあるミシェル・レリスの主著『ゲームの規則』4部作の最終巻Frele Bruitの翻訳を数年前からおこなってきたが、直線的ではない思考と複雑な構造の文がからむ書物に手こずったものの、ようやくひととおり訳し終わり、翻訳刊行のめどが立つところまで来た。それと同時に、シュルレアリスムにとって重要な概念であるle merveilleux「驚異」をリアリズムとシュルレアリスムの結節点におき、それによって「詩」と「革命」の総合をめざそうというレリスの思想が、翻訳作業をとおしてより明解になりつつある。そうした「驚異」へのこだわりは、まさにレリス独特の異化作用の追求と言えよう。シュルレアリスム関係では、この前衛運動の影響を受けた日本の三人の写真家、中山岩太、山本悍右、大辻清司についての仏語論文を準備中であり、いまは資料をほぼ読み終わり、まとめの段階に移ろうとしている。こうしたシュルレアリスム関係の研究と並行して、視覚芸術関係の研究も継続中であり、平成26年度は、特にエリック・ロメールについて、彼が得意としたシリーズ物のひとつである「喜劇と格言」の第一話にあたる『飛行士の妻』を中心に調べ、彼が「足し算」の美学を追求しつつ、むしろ「不可視」の領域を映像で描こうとした姿勢を明らかにして、論文にまとめた。これらの研究で浮き彫りにしようとしているのは、いずれも主体にとっての外をいかに作品に取り込むかの試みであり、異化作用をもたらす広義のエキゾティシズムの解明につながると考えられる。平成28年度は、ミッシェル・レリスの主著『ゲームの規則』4部作の最終巻Frele Bruitの翻訳をほぼ終わらせるとともに、この書物のなかで特に問題になっており、またシュルレアリスムについて考える場合に重要な概念である「驚異」Le Merveilleuxについて、アンドレ・ブルトンの場合とも比較しつつ、レリスの考え方を調べ、論文「「驚異」の概念についてーブルトンからレリスへの架橋」にまとめた。これは、本研究の要である「異化作用」のシュルレアリスム的なあり方について考察するうえで、きわめて重要なステップであると考えられる。またシュルレアリスム関係では、やはり「異化作用」のそれぞれのかたちでの実践者であるロジェ・ヴィトラック、モーリス・ブランシャール、アラン・ジュフロワについて、アメリカで刊行される予定の「シュルレアリスム百科事典」のため、特に各人の「反抗」のあり方に注目しつつ、英語で文章をまとめたが、いずれも、シュルレアリスムのなかでもあまり知られいてない存在について調べ、考察を深める機会となった。さらにまた、シュルレアリスムの影響を受けた3人の日本の写真家、中山岩太、山本悍右、大辻清司について調べ、それぞれの写真家の仕事や作品に見られる異化作用について考察し、仏語の論文としてシュルレアリスムについての研究誌であるMelusineに発表した。

これらの論文などの執筆過程で、特にシュルレアリスムを中心とした異化作用の問題をある程度掘り下げることができた。そして、そのことにより、文学作品や芸術作品をとおしてモダニズム/エキゾティシズムを考察する本研究を一歩先に進められたのではないかと考えている。まずはシュルレアリスムをポスト・コロニアリズムの視点から見直す試みに取り組み、今回は、画家アンドレ・マッソンがマルチニックやアメリカの自然、さらにはアメリカ先住民から受けた影響について調べ、論文にまとめた。また、ミシェル・レリス独特の「驚異」の概念の重要性を再確認し、「異化」に通じつつも、安易なエグゾティシズムと一線を画し、日常生活のなかにも見出せるその「驚異」のあり方を明らかにした。肉眼による知覚に対する異化作用をもたらす映像にも注目し、シュルレアリスムとの関係で3人の日本の写真家について論じるとともに、映画の分野ではヌーヴェル・ヴァーグについての調査研究をおこなった。ある程度予想はしていたことだが、多岐にわたるテーマであるだけに、文献の読み込みに時間がかっていいる。また、レリスの『ゲームの規則』の翻訳が一筋縄ではいかず、多大な時間を要し、その分、他の研究項目に割く時間がなかなかとれずにいる。また所属先での教育関係の会議や授業のための時間も増加しており、それも研究のための時間を減少させる原因となっている。人文学ミシェル・レリスの翻訳もようやく出口が見えてきた状況であるので、これを完成させるとともに、この際、彼にとってのエキゾティシズムの問題を考え直したい。さらに、マックス・エルンストや日本の写真家をとおしてシュルレアリスムとエキゾティシズムの関係を多角的に見ていけるのではないかと考える。一方、エリック・ロメールをはじめとする映画についての研究もさらに進め、上記の写真家についての研究とも合わせ、写真や映画の特性を活かしたかたちで生じてくる異化作用の働きを明らかにしていきたい。シュルレアリスム関係は比較的順調に研究が進んでいるが、ミシェル・レリスの著書の翻訳が遅れており、これはレリス独特の長くうねるような文章が翻訳を困難にしているためでもあるが、いずれにしろそのせいで、レリスについての考察を深める段階にまだ辿りつけていない部分がある。また、視覚芸術の分野では、とりわけ映画について、映画史上も重要であり、まさにそれまでの映画のあり方からすれば異化作用としかいえないものを持ちこんだヌーヴェル・ヴァーグについての研究を進めなければならないのだが、多少の進展はあったものの、なかなか本格的には取り組む余裕がないままである。上記の遅れを取り戻すとともに、異化についての理論的考察を固めるため、フランス思想ばかりでなく、たとえばロシア・アヴァンギャルド関係の理論などもさらに調べていかなければならない。また、視覚論などの分野についての研究も深めていく必要があるだろう。
「生半可な教育を受けた現地人」の誕生と英領ベンガルの言語・教育・官吏登用政策

本研究は、イギリス支配下のベンガルにおいて、現地人官吏の養成を目的とする「英語教育」が、1870年代終わりまでには「生半可に教育された現地人」と呼ばれる<落伍者>を数多く生み出していたこと、また、高学歴失業状態への彼らの不満が体制批判につながる不安感を支配者層の間で共有され、彼らの向学心と上昇志向を一種の心理的病理として表象する人種主義の広まりにつながったことを示した。それによって、本研究は教育を通じて官僚を効率的に現地調達する植民政策が必然的に抱えた構造的ジレンマの存在を指摘しつつ、現地人エリートの表象に焦点を合わせた従来のものとは異なる視座から人種主義にアプローチする可能性を提示した。同時に、一昨年度までにすでに収集していた一次資料を昨年度にインターネットで収集したものと合わせて分析し、歴史実証研究をすすめた。まず、インドにおけるイギリス帝国の言語・教育・官吏登用政策の歴史について、特に、「英語教育」の起源を、行政言語を従来のペルシャ語から英語へと変更する言語政策と現地人の労働力調達を目的とする官吏登用政策との関係において検証した。その結果、これらの一連の政策の主体として最も重要なものとして、イギリス東インド会社(EIC)の取締役会・株主総会および総督に率いられるベンガル植民地政府が浮上した。「英語教育」の立案・実施過程で、ロンドンのEIC本部とベンガル政府との間にどのようなやりとりがあったのか、EICの議事録や往復書簡の分析をした結果、「英語教育」・英語の行政言語化・現地人登用政策の三つの政策が、EICの財政危機および植民地行政のコストの問題と密接な関係にあることが分かってきた。さらに、1830年代以降の「英語教育」と官吏登用システムの関係について調べた。特に、この文脈で決定的に重要であったカルカッタ大学設立(1857年)の歴史的経緯について、関連史料の詳細な分析を通して明らかにすることを試みた。その結果、行政コスト削減のために、本国(イギリス)ではなく現地(インド)において官僚の大半を調達することがイギリス帝国に求められていた当時の現状が浮かび上がってきた。本研究の目的は、19世紀英領インドの言語・教育・官吏登用政策がいかに「生半可に教育された現地人」と呼ばれる人々を生み出したかに着目しながら、被支配者を支配者の言語で教育することで効率的に官僚を調達しようとする政策が抱えた構造的ジレンマを歴史的に明らかにすることである。本年度は、過去2年間に行った実証研究の成果を発表するために論文執筆の作業を進めた。最初の成果公表の場として、東京外国語大学で開催された「国際ベンガル学会第4回大会」を選び、4月に公募に応募し、ペーパーのアプストラクトが受理されたあとは、学会が開催される12月までをペーパーの執筆にあてた。イギリスの植民地統治に関する近代ベンガル史学では、これまで「教育された現地人」(educated natives)の存在に重点を置いて歴史叙述がなされてきたが、本研究はこれまで軽視されていた「生半可に教育された現地人」(semi-educated natives)層がイギリス支配に持った政治的意味合いについて一次資料に基づいた実証研究を行った。その成果をもとにペーパーの執筆を行い、12月13日に'The Emergence of'Semi-educated Natives': the Colonial Politics of Education and Bureaucratic Recruitment in Bengal, ca.1830-1880'というタイトルで口頭発表を行った。12月の学会発表以降は、ペーパーの執筆の過程で浮上したものの未解決の問題、および発表後の質疑応答で指摘された問題に着目しながら、活字化に向けて論文の加筆修正および追加の資料収集を行った。学会発表のためにペーパーの執筆を行ったことによって、学術論文の輪郭がほぼできあがったものの、仮説の立証のためにはさらに重厚な議論が必要であることが分かった。今後、必要に応じてさらなる史料を調達しつつ、すでに採集したものの分析の深化につとめ、執筆中の論文をバージョンアップしていく。学会発表用のペーパー執筆の過程でこれまでの研究ではカバーできていない領域が明らかになった。最終年度は、過去三年間の研究成果の活字化に費やした。9月末にインドで刊行されているベンガル研究の学術雑誌に投稿した(現在、審査中)。英領インドの言語・教育・官吏登用政策に関する従来のイギリス帝国史研究は、現地人官吏の養成を目的とする「英語教育」の結果として台頭した「教育された現地人」が、白人の<優越性>への脅威となるにつれて人種主義の標的となったことを論じてきた。それに対し本研究は、「英語教育」が実際には「教育された現地人」よりも「生半可に教育された現地人」という<落伍者>をはるかに多く生み出し、後者の経済的不満が体制批判につながる恐れが別の人種主義を喚起していたという仮説をたてた。仮説を立証すべく、本科研ではベンガルにおけるカルカッタ大学を中心とした高等教育と官僚制の関係を事例としてとりあげ、史料の詳細な分析を通した実証研究を試みた。その結果、反植民地主義的なナショナリズム運動が本格化する1880年代半ば以前においては、現地人のエリートよりも、むしろ「エリートのなりそこない」と見なされた人々の増大および彼らの貧困化、そしてかれらの不満が反体制化することを懸念する声がイギリスの支配者層の間で広まったこと、そして、やがてそれが「英語教育」そのものを疑問視する潮流を生みだしたことが明らかになった。

「生半可に教育された現地人」という植民地的範疇が帝国の人種政治に一定の重要性を持ったという仮説は、大筋において立証されたと言ってよい。一方、4年間という時間の制約もあり、本研究では1880年代半ば以降の時期については調べきれなかった。また、被支配者側の「英語教育」観についても十分に掘り下げるに至らなかった。今後は、こうした課題を踏まえてさらに研究を進め、より全体的な歴史像の構築を試みたい。本研究は、イギリス支配下のベンガルにおいて、現地人官吏の養成を目的とする「英語教育」が、1870年代終わりまでには「生半可に教育された現地人」と呼ばれる<落伍者>を数多く生み出していたこと、また、高学歴失業状態への彼らの不満が体制批判につながる不安感を支配者層の間で共有され、彼らの向学心と上昇志向を一種の心理的病理として表象する人種主義の広まりにつながったことを示した。それによって、本研究は教育を通じて官僚を効率的に現地調達する植民政策が必然的に抱えた構造的ジレンマの存在を指摘しつつ、現地人エリートの表象に焦点を合わせた従来のものとは異なる視座から人種主義にアプローチする可能性を提示した。所属大学における校務の関係もあり、予定していたイギリスでの調査を行えなかった。そのため、入手を予定していた一次資料の一部の分析が行えない問題が生じた。ただし、想定していたよりも多くの資料をインターネットを介して入手(ダウンロードおよび購入)できたため、おおむね当初の予定通り研究を進めることができた。学会で発表した英文のペーパーをもとにした論文を完成させ、国際学術雑誌に投稿する。歴史学インターネットを使った関連資料の収集が予想以上に進み、研究が進展した。国際学会での口頭発表用の原稿執筆過程で、学術論文の完成のためには次年度の研究続行が必要であることが判明したため。また、過去3年間は所属学部において学部運営のための要職にあり、計画通りに研究を進められなかったのも理由の一つである。所属大学での校務により夏期・春期期間中も多忙を極めたため、予定していたイギリスでの調査ができなかったため。論文を完成させるのに必要な資料の購入に充てる。昨年度実施できなかったイギリスへの出張を行い、さらに関連一次資料を収集し分析を進める。前年度できなかったイギリスでの資料調査を行う。昨年度は海外での資料調査を実施できなかった。今年度は海外での資料調査を実施し、それに充当する。
ライフレビューを活用した閉じこもり高齢者支援事業のプロセス評価と専門職への普及

閉じこもり高齢者の心理的支援のためライフレビューを活用した訪問プログラムの完成と専門職への普及を目指した。初年度は18人にプログラムを実施した。結果、前よりも役に立たないと感じる割合が減る傾向にあり、生活上での良い変化も認めた。次年度、自治体でのライフレビューの認知度は3割弱と判明し、関心ありは7割に達した。最終年度は改良したプログラムを実施した。外出頻度は改善しなかったが、ライフレビューで感情などが豊かになった。以上から、課題は残るがライフレビューを活用した支援と専門職への普及は一定の成果を見出した。高齢者の閉じこもりは、寝たきり・要介護状態のリスクファクターであり、特定高齢者支援事業において閉じこもり予防・支援が実施されている。ライフレビューを活用した訪問型支援が推奨されているが、実施可能な自治体は限られているのが現状である。そこで、閉じこもり高齢者へのライフレビューの有効性を再検討し、最終的に全国の専門職へのスキルの普及を目指すものである。本年度の目的は以下の通りであった。1.ライフレビューを活用した閉じこもり予防・支援訪問型プログラムのプロセス評価項目抽出と新たなアウトカム評価項目の検討2.上記1の評価項目の妥当性の検証上記の目的を検証するため、平成22年度4月7月に、既存の実施データの検討や先行研究のレビューを踏まえ、閉じこもり予防・支援のための二次アセスメント票では把握できなかった心理・社会的側面に重点をおくライフレビュー支援のための新たな評価指標を作成した。具体的内容は、外出に対する自己効力感尺度、WHO-5、自己有用感、家族との会話、トランスセオリティカルモデルに基づく変容ステージなどであった。平成22年9月10月に、研究協力を承諾した福島県下6市町において研修会を実施した。平成22年11月平成23年3月に5市町村において、訪問回数週1回計6回の訪問型プログラムを実施した。最終的に5市町で19名が本訪問プログラムに参加した。経過報告会では、ライフレビューを通じ、閉じこもり高齢者の生活の多様性が浮き彫りとなり、一様な援助方法では外出の支援や閉じこもり解消にはつながらないことが改めて確認された。なお、本研究は大震災の被害を受けた福島県が対象地域であったため、3月に授受予定であった最終的なデータの確保は遅れている。本年度の目的は以下の3つであった。1.一昨年度福島県下5市町で実施した介護予防事業の評価結果の分析:震災後、データの回収が遅れていたが、本年度の後半に回収が終了した。分析した結果、ライフレビューは外出行動に対する変容ステージに効果が認められた。つまり、ライフレビューを通じて、外出行動へ結び付くステージに改善した人が多かったことが示唆された。これについては、来年度学会発表や論文にまとめる予定である。2.研究代表者ならびに研究分担者の在職地域近辺の自治体に対し、閉じこもり支援事業の進捗状況や当プログラムへの関心度調査を実施:東京都(島嶼部を除く)・神奈川県・愛知県の全ての自治体に対しアンケート調査を実施したところ、5割強の自治体から回答が得られた。その結果、閉じこもり支援について3割程度の自治体が実施していたが、対象者を把握することが難しく、発見できても通所につながらない、二次予防対象者の意欲が上がらないという共通の課題が改めて浮き彫りになった。3.2で実施した郵送調査よりライフレビューによる心理的支援に関心度が高かった自治体への研修会の開催:平成24年2月から3月にかけて、東京と愛知で計3回、14自治体23名の専門職に実施した。特に関心が高い自治体と協働で、来年度プログラムを実施する予定である。高齢期の閉じこもりは寝たきり・要介護状態のリスクファクターであり、介護予防事業の二次予防対象者であるが、地域における閉じこもり高齢者の把握は現時点では困難な点が多く、積極的に訪問事業に取り組んでいる自治体は少ない。ただし、閉じこもり高齢者が抱える心理・社会環境的な問題は多い。そこで、本研究は閉じこもり高齢者の心理的支援を目的としてライフレビューを活用した訪問プログラムの完成と専門職への普及を目指した。平成22年度は福島県下5市町の協力のもと、研修会を実施し、その後、各自治体が実施した基本チェックリスト等で閉じこもりに該当した高齢者に対し週1回6回の訪問プログラムを実施した。対象者は全体で18名とその家族であった。その結果、前よりも役に立たないと感じる割合が減る傾向にあり、一定の心理的な効果が認められた。

また、対象者は訪問日に部屋を片付けたり、身支度を念入りにするなどの生活上での変化も認めた。平成23年度は、都市部の閉じこもりの支援状況を把握するため、平成23年11月に東京都・神奈川県・愛知県の167市町村にアンケート調査を実施した。結果、74市町村から回答を得た。閉じこもりの支援方法としてライフレビューの認知度は3割弱で、関心ありは7割に達した。ライフレビューに取り組みたい自治体は3割だったので、当該自治体に平成24年3月に東京都・愛知県で研修会を実施した。平成24年度は愛知県2市にてライフレビューを活用した訪問事業を実施した。3名の参加があり、外出行動の顕著な改善は認められなかったが、意欲が高まる傾向がうかがえた。訪問担当の専門職は直接の閉じこもり解消につながらなくても、第3者に心のうちを話すことで感情や表情が豊かになることを実感したと報告した。以上より、今後の課題はあるが、心理療法であるライフレビューを活用した閉じこもり高齢者への支援はある程度の成果を見出した。昨年度の計画であるライフレビューへの関心度調査とその関心度に基づく自治体への研修会も開催できた。以上より、計画はほぼ達成できたと判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度はライフレビュー訪問型プログラムの完成を目指す上で、プログラムを実施し、その評価とともにフィールドの提供をしてくれる自治体の確保に奔走しそうである。研修会などで関心を寄せてくれた自治体に対して積極的に声掛けをし、フィールドの確保を目指したい。
ピエゾ効果を利用した摩擦力の低減と低摩擦コーティングの開発

資源の枯渇の問題が深刻になり、様々な摺動部の低摩擦化による省エネルギー化が注目されている。本研究課題は、ピエゾ(圧電)効果を発現する材料である酸化亜鉛(ZnO)のコーティング膜を用いることで、従来にないメカニズムで低摩擦化を実現した。また、ピエゾ効果が低摩擦現象を引き起こすメカニズムの解明に挑戦し、その知見を獲得した。さらに、潤滑油中にて低摩擦化を可能とするピエゾコーティング膜の創製にも成功した。資源の枯渇の問題が深刻になり、現在、各種輸送機関のシステム駆動部(例えば鉄道、自動車の軸受けなど)の低摩擦化による省エネルギー化が注目されている。鉛が含まれた各種銅合金、アルミ合金は、その代表格であり、熱処理、ドーピングなどの材料の創製法を駆使して材料の低摩擦化が進められてきた。しかしながら、今後はエネルギーならびに環境問題への対策から、更なる低摩擦化の実現、鉛フリーの低摩擦材料の開発が望まれている。近年我々は、ピエゾ効果を発現することが知られている酸化亜鉛(ZnO)のコーティング膜をステンレス鋼などの部材に被覆し、真空環境下で摺動すると、摩擦力が非常に小さくなる現象が発現することを見いだした。そこで、本プロジェクトでは、ピエゾ効果が低摩擦現象を引き起こすメカニズムの解明に挑戦すると共に、潤滑油中にて低摩擦化を可能とするピエゾコーティング膜の創製を目的とした。ピエゾコーティソグ膜とその低摩擦現象との相関を詳細に解析し、メカニズムの解明につなげるためには、まずはZnO膜の結晶配向性の完全な制御と少しずつ結晶配向性を変化させながら異なる膜を作製する技術の確立が必要不可欠である。本年度は、コンビナトリアルスパッタコーティング装置を改良・活用し、試行錯誤を繰り返した結果、前述の技術を確立することができた。このようにわずかに結晶配向性を変化させながら多くの膜を作製し、その真空摩擦特性、Raman特性、密着性、膜破断強度などを詳細に評価した。その結果、ピエゾ効果による真空中の低摩擦現象は以前推測されていたピエゾ効果が最大となる(002)面の結晶配向性を有する膜においてではなく、(002)面と他のある面包囲の結晶とが混合したものであることを世界で初めて解明した。昨年度は、ZnO膜の結晶配向性制御技術の確立と、真空摩擦特性、Raman特性、密着性、膜破断強度の評価を行った。本年度は、それをさらに拡張し、油中(ヘキサデカン)、油中(添加分子:パルミチン酸有り)の条件下で、結晶配向制御したZnOコーティング膜の摩擦・摩耗特性を測定した。その結果、油中および油中(添加分子有り)において、0.080.12の低い摩擦係数を示すことが明らかとなった。さらに、これは荷重を大きく、または、摺動回数を多くするに伴って、摩擦係数が下がる傾向を示した。また、この傾向は特定の結晶配向性を有する((002)面+(103)面)ZnOに限定されており、新たな低摩擦メカニズムが存在することがわかった。1昨年度は、ZnO膜の結晶配向性制御技術の確立と、真空摩擦特性、Raman特性、密着性、膜破断強度の評価を行った。

また、昨年度は、油中(ヘキサデカン)、油中(添加分子:パルミチン酸有り)の条件下で、結晶配向制御したZnOコーティング膜の摩擦・摩耗特性を測定し、その結果、油中および油中(添加分子有り)において、0.080.12の低い摩擦係数を示すことが明らかとなった。これは荷重を大きく、または、摺動回数を多くするに伴って、摩擦係数が下がる傾向を示し、この傾向は特定の結晶配向性を有する((002)面+(103)面)ZnOに限定されており、新たな低摩擦メカニズムが存在することを発見した。今年度は、その特異な現象を発現するコーティング膜の断面TEM観察を行い、その構造と摩擦現象との相関について知見を得た。さらに、ZnOにBNをナノコンポジット化することによる摩擦現象に及ぼす影響について研究した。
M-M結合の付加・脱離反応に基づく遷移状態制御

アルケン類のE-Z異性化反応は可逆的な反応であり、一般的には熱力学的なE体アルケンが優先的に得られる。熱力学的にE体からZ体へ異性化させることは困難であり、この反応を達成する為には光反応が用いられている。一方で、光励起を必要としない、熱反応による異性化はほとんど例がない。本研究は、遷移金属二核錯体のアルケン類に対する付加反応と脱離反応過程における遷移状態制御を制御する事により、E-Z選択的異性化反応の開発を目的とする。平成30年度は、パラジウム二核錯体に対するジエン類の付加反応・脱離反応の機構解明についてさらに検討した。その結果、いくつかのジエン類がパラジウム二核錯体に対し選択的に付加した後、選択的に脱離反応が進行しうるということを見いだした。Syn-脱離およびAnti-脱離それぞれから、Z体を主生成物として得られることが明らかとなり、条件によってZ選択的脱離およびE選択的脱離が進行することを見出した。パラジウム二核錯体に対するジエン類の脱離反応の機構解明について検討した結果、いくつかの機構によってジエン類がZ選択的に脱離するということが明らかになった。条件によってZ選択的脱離およびE選択的脱離が進行することは、添加剤の効果によってジエン類の脱離段階における反応機構が制御されていることを意味し、本研究目的の成果は着実にあげているものと評価できる。今後、Z選択的脱離反応の基質一般性について明らかにする。また、機構解明について、計算化学的手法を使いながら遷移状態の構造解明および選択性の起源について知見を得ることを目指す。平成29年度は、パラジウム二核錯体に対するジエン類の付加反応・脱離反応について検討した。その結果、いくつかのジエン類がパラジウム二核錯体に対し選択的に付加することを見出した。これらの錯体についてはX線結晶構造解析によりその構造を明らかにした。また、脱離反応に関しても取り組み、添加剤の種類を変えることによってZ選択的脱離およびE選択的脱離が進行することを見出した。ジエン類がパラジウム二核錯体に対し選択的に付加した錯体を単離し、X線結晶構造解析によりその構造を明らかにした。また、添加剤の種類を変えることによってZ選択的脱離およびE選択的脱離が進行することを見出した。よって本研究は、おおむね順調に進展していると判断出来る。今後は、付加ー脱離反応における立体選択性の起源解明に取り組む。まず、添加剤に対してスクリーニングを行い、脱離反応における選択性の傾向を理解する。脱離後の生成物等を明らかにすることで、反応機構に関する知見を得る。計算化学的手法により、遷移状態の構造理解に取り組む予定である。平成29年度に購入予定であった一部のガラス器具,重金属等の購入・納入の遅れ等により、次年度使用額が生じた。これら未使用額ついては平成30年度のラス器具,重金属等の購入に充てる。また、平成30年度に予定している消耗品等の使用計画に変更はない。
キュービック相を有する新規脂質微粒子の固体粉末製剤化とその評価

高難溶性薬物の溶解性向上を簡便に図ることができる新規薬物担体として,キュービック相(立法液晶相)をもつキューボソーム製剤の評価を進めた。その過程で,薬物が液晶相に分子状態で分散している場合に,薬物の化学的環境を評価することが製剤の安定性を評価するためには必要であると考えられた。そこで,X線吸収端近傍構造測定法(XANES)に着目した。どの元素も吸収端と呼ばれるX線に対する吸光度が急激に増加するエネルギー値があり,そのエネルギー領域の吸光度スペクトルはX線吸収原子とその近傍の構造によって特有の形状を示す。XANES測定は元素特異性が高く,薬物が種々の添加剤と共存していても測定は可能であり,また測定試料は固体や液体でも測定可能である。これらの性質から,薬物含有キューボソームが溶液に懸濁している状態あるいは凍結乾燥等により固体粉末状態となったものを始め,製剤一般にXANES法は適用できると考えられる。XANES法の評価を行うために,モデル薬物としてクラリスロマイシン(CAM)塩酸塩水和物の準安定形A型結晶懸濁液と安定形B型結晶粉末のCl-K吸収端XANES測定をあいちシンクロトロン光センターで行った。A型結晶のXANESスペクトルは,CAMのジメチルアミノ基とClイオンがイオン結合を形成しているCAM塩酸塩B型結晶とは異なり,塩酸水溶液のものと酷似していた。この結果はA型結晶中の多くのClイオンは塩酸水溶液中の状態に近いことを示している。A型結晶は溶媒が占める体積の割合は約35%と非常に高い可能性が示唆されており,A型結晶中では,Clイオンは溶媒領域に拡散して水和されているものの割合が高いと考えられた。このように,XANES法を用いれば製剤中の特定元素に着目することで薬物が存在する化学的環境に関する構造情報を得られることが示された。新たにXANES法により製剤中の薬物の化学的環境に関する情報に基づく製剤安定性評価が可能と期待できるため,順調に進捗していると考えられる。XANES法は固形・液状・半固形など製剤一般の評価に適用可能と期待できる優れた製剤分析法であり,XANES法の適用可能性の評価も推進していく予定である。高難溶性モデル薬物として,複数の芳香環を有するノビレチンを用い,キューボソーム基剤として生体親和性の高いモノオレイン酸グリセリンを利用した。定法によりキューボソーム製剤化を進めたところ,平均粒子径が約100 nm,ゼータ電位は約10 mVのキューボソーム粒子が得られた。小角散乱法により,立方液晶相の空間群はIm3mであった。ノビレチンの溶解度は,キューボソーム製剤化により,溶解性は原末の約3倍に向上した。キューボソーム製剤化薬物担体としてのキューボソームの可溶化能および吸収促進能の比較を行うため,ノビレチンの共結晶の調整を行い,いくつかの共結晶形成剤で新規ノビレチン共結晶を得た。各ノビレチン共結晶の結晶構造を決定するとともに溶解度を調査したところ,キューボソーム製剤化ノビレチンに匹敵する溶解度のものも存在していた。また,キューボソーム製剤のモデル医薬品として,苦味を持つマクロライド系抗生物質のクラリスロマイシンを用いるため,放出制御錠剤の調製が可能である準安定I型結晶の物性評価も行った。動的水蒸気収着測定を行ったところ,二段階の吸湿過程を経て,相対湿度95%以上で3水和物のIV型結晶に変化すること,そしてIV型結晶は低湿度条件下では新規無水物結晶であるVII型結晶へと転移することを初めて明らかにした。キューボソーム製剤および比較用製剤の調製を行えており,おおむね順調に進展していると考えられる。

A型結晶は溶媒が占める体積の割合は約35%と非常に高い可能性が示唆されており,A型結晶中では,Clイオンは溶媒領域に拡散して水和されているものの割合が高いと考えられた。このように,XANES法を用いれば製剤中の特定元素に着目することで薬物が存在する化学的環境に関する構造情報を得られることが示された。新たにXANES法により製剤中の薬物の化学的環境に関する情報に基づく製剤安定性評価が可能と期待できるため,順調に進捗していると考えられる。薬物担体としてのキューボソームの固形製剤化を考慮する際には,キューボソームに封入した薬物と薬物担体の基剤との相互作用を評価することも重要である。キューボソームに封入された製剤では薬物は基剤の中に埋もれた非晶質状態であるため,透過力の高いX線を利用したX線吸収微細構造(XAFS)測定法が有効と考えられる。当初の計画通りに研究を進めるとともに,キューボソーム製剤の評価にXAFS測定法を適用する方法についても検討する。XANES法は固形・液状・半固形など製剤一般の評価に適用可能と期待できる優れた製剤分析法であり,XANES法の適用可能性の評価も推進していく予定である。試料調整用の一部薬品の購入を次年度に行うことになったため。
光励起種を媒体とすね超交換相互作用と光誘起電子移動の研究

電子供与体(D)と電子受容体(A)の距離が数nm以上離れていれば、電子移動は困難と考えられていた。このような遠距離でも媒体分子を介して電子移動は可能であると言うのが超交換相互作用の理論である。しかし、この実験的検証はきわめて困難であり、明確な実例も乏しいのが実情である。□今年度の本研究のもっとも大きな成果は、この超交換相互作用の存在をつよく示唆する系を構築できたことである。D部位としてカルバゾール骨格、A部位としてビオローゲン骨格を用い、両者を16個のメチレン基のスペ-サで連結すると、α-シクロデキストリンが2分子スペ-サを包接したD-A系超分子構造ができた。この場合、カルバゾールの光励起種は12.1ナノ秒の蛍光寿命をもち、ビオローゲンとの相互作用はないことが対象化合物との比較から明らかになった。スペ-サの中にビフェニル基を組み込むと、カルバゾールの蛍光寿命は10.2ナノ秒に短縮される。この系のビオローゲンの代わりにトリメチルアンモニウム基を用いてもカルバゾールの蛍光寿命は12.1ナノ秒のままである。こま結果は、スペ-サ中のビフェニル基の存在によって、カルバゾールの一重項励起種がスペ-サ末端のビオローゲンによって電子移動消光されることをつよく示唆している。ビフェニル基フェニル基に置き換えても、同様な結果が得られる。よって、このD-A系の光誘起電子移動において、超交換相互作用が関与している可能性はきわめて高いと言える。
ＰＩＰ２による輸送体活性制御とその破綻による心不全機序の統合的解明

本研究では、種々のPIP5Kα遺伝子改変マウスをPI(4,5)P2産生量の異なるマウスとして開発・応用することにより、PI(4,5)P2によって活性制御を受けるイオン輸送体・チャネルの活性制御機構と心臓の興奮収縮連関について総合的に理解し、その破綻によって導かれる心不全の機序について検討することを目指す。平成24年度は、各種PIP5K#61537;遺伝子改変マウス(PIP5Kα-DN-Tg、PIP5Kα-KO)を用いて、圧負荷心肥大モデルを作製し、心肥大形成および心機能について引き続き検討を行った。圧負荷心肥大モデルとして、心重量/体重比(HW/BW, mg/g)が56の軽度中程度モデルと、HW/BW=6以上の重度モデルの2種類を作製した。軽度中程度モデルの場合には野生型に比べてPIP5Kα-DN-TgおよびPIP5Kα-KOでは心肥大形成が抑制され、心機能の低下も改善された。一方、重度モデルでは、野生型、PIP5Kα-DN-TgおよびPIP5Kα-KOにおいて同程度の心肥大の形成ならびに心機能(EFおよびFS)低下の悪化が認められた。これらの結果より、心肥大の程度によってPI(4,5)P2の関与が異なる可能性が示された。また、野生型マウスの圧負荷心肥大モデルの心筋ではNCX1の膜発現が低下していた。さらに、PIP5Kα-KOの心筋細胞では野生型マウスに比べてNCX1の細胞膜での発現が低下していることから、PIP5Kα欠損によるPI(4,5)P2産生低下が引き起こすNCX1の発現異常が、心不全の発症に関与する可能性が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、種々のPIP5Kα遺伝子改変マウスをPI(4,5)P_2産生量の異なるマウスとして開発・応用することにより、PI(4,5)P_2によって活性制御を受けるイオン輸送体・チャネルの活性制御機構と心臓の興奮収縮連関について総合的に理解し、その破綻によって導かれる心不全の機序について検討することを目指す。平成23年度は、各種PIP5Kα遺伝子改変マウス(PIP5Kα-DN-Tg、PIP5Kα-KO)を用いて、圧負荷心肥大モデルを作製し、心肥大形成および心機能について野生型マウスと比較・検討した。圧負荷心肥大モデルとして、心重量/体重比(HW/BW,mg/g)が56の軽度中程度モデルと、HW/BW=6以上の重度モデルの2種類を作製した。重度モデルでは、野生型、PIP5Kα-DN-TgおよびPIP5Kα-KOにおいて同程度の心肥大の形成ならびに心機能(EFおよびFS)の低下が認められた。一方、軽度中程度モデルの場合には野生型に比べてPIP5Kα-DN-TgおよびPIP5Kα-KOでは心肥大形成が抑制され、心機能の低下も改善された。これらの結果より、心肥大の程度によってPI(4,5)P_2の関与が異なる可能性が示された。また、申請者はこれまでに、NCX1のPI(4,5)P_2高親和性変異体の心臓特異的トランスジェニックマウスが拡張型心筋症の病態を示し、不整脈が認められるが、PIP5Kα-DN遺伝子の導入により病態が改善されることを見出している。現在、これらの心肥大モデルおよび拡張型心筋症モデルにおいてPI(4,5)P_2産生量やNCX1の局在の違いを比較・検討中である。さらに、PLCδ1PH-GFPおよびBtkPH-GFPを心筋特異的に導入したマウスが完成間近であり、平成24年度にはこれらマウスを用いてPI(4,5)P_2およびPI(3,4,5)P_3の心筋細胞内局在を調べる。

さらに、PIP5Kα-KOの心筋細胞では野生型マウスに比べてNCX1の細胞膜での発現が低下していることから、PIP5Kα欠損によるPI(4,5)P2産生低下が引き起こすNCX1の発現異常が、心不全の発症に関与する可能性が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。各種PIP5Kα遺伝子改変マウスを用いた心肥大・心不全モデルを作製することにより、心肥大の程度によってPI(4,5)P_2の関与が異なることが示された。また、ホスホイノシチド測定の蛍光プローブを心筋特異的に高発現したマウスの作製も当初の予定通りに進んでいる。平成23年度の研究において、心肥大の程度によってPI(4,5)P_2の関与が異なることが示されたので、今後はPI(4,5)P_2によるNCX1活性制御についてこれらモデル間で比較していく。PI(4,5)P_2およびPI(3,4,5)P_3の心筋細胞内局在については、PLCδ1PH-GFPおよびBtkPH-FPを心筋特異的に導入したマウスを用いる。特に、NCX1制御に関わるPI(4,5)P_2動態を観察するために、全反射蛍光顕微鏡を用いた実験を進めていく。
離散可積分系による数列のハンケル変換理論の構築と組合せ論への応用

数列のHankel変換では,Hankel型の行列式を計算することにより既存の数列から新たな数列を構成する。本研究では数列のHankel変換を離散可積分系の視点から解析し,特に格子路の言葉で組合せ論的に記述される数列のHankel変換と行列式解を持つ離散可積分系との関係を調べた。さらに応用として離散戸田分子等の可積分系の初期値問題を考察し,初期値問題の厳密解に対して非交叉格子路による組合せ論的な表示を与えた。また組合せ論への応用として非交叉格子路と関連深いアステカダイヤモンドのタイリング問題を扱い,特にタイリングの数え上げ定理に対して離散可積分系および直交関数を用いた新たな証明を与えた。本研究の目的は,数列の行列式変換の一つであるHankel変換に対して,離散可積分系と格子路による計算理論を構築することである.さらに構築した理論を,組合せ論の問題である非交叉格子路やタイリングの数え上げ問題に応用することである.初年度では離散戸田方程式およびその非自励拡張版の方程式に着目し,それらの持つHankel行列式解に対して非交叉格子路による組合せ論的な表示を与えた.最終年度は初年度の成果をベースに次の(1)および(2)を達成した.これらの成果は可積分系理論と組合せ論の問題・技法を相互に応用するものである.(1)超離散戸田方程式の初期値問題の解に対してあるグラフ上の格子路による組合せ論的な表示を与えた.これは格子路の組合せ論の離散可積分系研究への応用である.具体的には初年度の成果の一つである離散戸田方程式のHankel行列式解に対する組合せ論的な表示を始点とし,これを超離散化することにより超離散戸田方程式の解に対する組合せ論的な表示を導出した.得られた表示がある格子グラフ上の最短路問題の言葉で組合せ論的に記述されることが特徴である.(2)Aztec diamond(AD)定理に対してLaurent双直交多項式および離散戸田方程式による新たな証明を構成した.これは離散可積分系およびそれに付随する直交関数の理論の組合せ問題への応用である.Aztec diamondのタイリング問題はElkies等(1992)が提示した可解なタイリング問題である.AD定理はその厳密解を与えるものであり,これまでに様々な別証明が与えられてきた.本研究の証明ではJohansson(2002)の全単射によりある非交叉格子路の問題および等価な行列式の計算問題に帰着させる.行列式の計算を可積分系の技法(Laurent双直交多項式および離散戸田方程式)を用いて行う点が特徴である.数列のHankel変換では,Hankel型の行列式を計算することにより既存の数列から新たな数列を構成する。本研究の目的は,数列の行列式変換の一つであるHankel変換に対して,離散可積分系と格子路による計算理論を構築することである.離散戸田方程式やRII格子方程式に代表される戸田型の離散可積分系は, Hankel行列式等により記述される厳密解を持つ.これら行列式解を持つ離散可積分系,特にその行列式解に対して重み付き格子路による組合せ論的な解釈を与える.その帰結としてHankel変換の計算可能な数列のクラスおよびその計算法を,重み付き格子路および系の時間発展方程式を用いて具体的かつ系統的に定式化することが本研究の主たる目的である.さらに理論の応用として数え上げ組合せ論の問題を考える.具体的には行列式および格子路に関連して非交叉格子路やドミノタイリングを扱い,それらに対して可解な数え上げ問題を構成する.本年度は離散戸田方程式およびその拡張版である非自励離散戸田方程式に着目し,それらの持つHankel行列式解の構造を組合せ論の視点から綿密に調べた.特に離散戸田方程式の初期値問題について考察し,初期値問題の厳密解を記述するHankel行列式の具体値が,初期値により重み付けられた正方格子上の非交叉格子路の重み和の形で組合せ論的に表示可能であることを示した.さらにその結果を非自励離散戸田方程式の場合にも拡張した.離散戸田方程式の時間発展が正方格子路を用いて解釈可能であることはViennot (2000)により既知であった.本年度の結果は組合せ論におけるViennotの結果を可積分系の視点から整理,拡張するものである.特に厳密解を記述するHankel行列式に対して非交叉格子路による組合せ論的な表示を与えた.これにより離散戸田方程式を用いて構築されるHankel変換理論が,どのような種類の数え上げ問題に応用可能であるかが明らかになった.本研究の目的は次の二つに大分される: (目的1)離散可積分系と格子路によるHankel変換理論の構築. (目的2)非交叉格子路やAztec diamondに関する可解な数え上げ問題の構成.初年度の当初計画は離散戸田方程式,離散

ハングリー戸田方程式, RII格子方程式などの行列式解を持つ種々の離散可積分系に対して(目的1)を達成することであった.具体的には,まず離散可積分系に対して,付随する直交関数や連分数などを援用して,その構造を特徴付ける重み付き格子路を見出す.そしてHankel変換の計算可能な数列のクラスを得られた重み付き格子路の言葉で定式化する.Hankel変換の計算には対応する離散可積分系の時間発展方程式やその双線形形式を用いる.初年度では離散戸田方程式に対して(目的1)が達成された.さらに当初計画を越えて,離散戸田方程式の拡張版である非自励離散戸田方程式に対しても同様の理論が構築可能であることを示した.また次年度の計画を先取りする形で(目的2)も部分的に達成した.具体的には離散戸田方程式の厳密解を記述するHankel行列式に対して非交叉格子路による組合せ論的な表示を与えた.この結果は解の表示に用いた非交叉格子路に関して,その可解な数え上げ問題が,離散戸田方程式の厳密解から構成可能であることを意味する.離散ハングリー戸田方程式やRII格子方程式などの他の離散可積分系に対しては(目的1)は完全には達成されていない.ただし離散戸田方程式の研究において用いた考え方,手法は,これら未達成の課題に対しても適用可能である.特に初年度において得られた非自励離散戸田方程式に関する知見は,同様の非自励系であるRII格子方程式の解析において核心的な役割を果たすと期待できる.本研究の目的は次の二つに大分される: (目的1)離散可積分系と格子路によるHankel変換理論の構築. (目的2)非交叉格子路やAztec diamondに関する可解な数え上げ問題の構成.次年度では離散戸田方程式以外の行列式解を持つ離散可積分系,特に離散相対論戸田方程式とRII格子方程式に対して(目的1)を達成する.さらにそれらの結果も併せて(目的2)も達成する.特に(目的2)においては,離散相対論戸田方程式に基づくHankel変換理論の応用として, Aztec diamondのドミノタイリング問題に関する次の研究を実施する.離散相対論戸田方程式やその双線形形式およびその特殊解から, Aztec diamondの新しい可解ドミノタイリング問題,つまり厳密解を具体的に書き下すことができる問題を,厳密解込みで,構成する.具体的な計算手法としては次の二つを採用する:(a)順アプローチ:まず離散相対論戸田方程式の初期値,パラメータ変数値を決めて,考察対象とするタイリング問題を一つ固定する.次に対応するHankel変換を計算し,その値からタイリング問題の厳密解を求める.(b)逆アプローチ:まず離散相対論戸田方程式の特殊解を一つ固定する.次に特殊解に含まれる初期値,パラメータ変数値から対応すべきタイリング問題を同定する.該当なし
教会からみた中世ヨーロッパの政治社会

本年度は、これまでの研究の進展にもとづいて、教会と世俗権力の関係を総合的に考察する試みを行うとともに、各人が分担の問題について一定の見通しを報告した。その過程で明らかになったことは、中世ヨーロッパ社会において、教会が多様なあり方で、多くの側面から世俗の政治社会と関係していたことである。たとえば、フランス中世の政治権力構造のなかで、教会が王権の正統性を保証する権力として、王権に対して大きな影響力をもっていたこと、さらにそうした王権と教会の関係は、フランスのみならず、ドイツやスペインの王権についてもいえることが確認された。さらには、都市においても、教会が救貧活動などにおいて、社会福祉的な活動の一端を担っていたことが明らかになった。また、ビザンツと西欧の比較の視点からは、ビザンツ社会では、貴族が所領を教会・修道院に寄進する行為において、西欧世界とは違った意味合いをもつことが強調された。このような分担者それぞれが提示した、中世ヨーロッパにおける教会と社会の錯綜した関係は、これまでの我が国の中世教会史、政治史研究を一歩前進させるものである。各人が提示した具体的な問題については、研究成果報告書のなかにまとめられているが、生体として、教会から現実の中世社会をみていくという視角が、これまでになく強調されたように思える。この三年間の研究成果にもとづいて、今後、各分担者が、それぞれの研究対象の地域・テーマについて、論文を発表していくつもりである。今年度は、まず各研究分担者が、それぞれの担当領域・テーマにかんして、欧米で出版された研究書,論文、資料集などを入手し、中世の教会と政治社会の関係にかんするこれまでの欧米での研究動向を把握して、それを分担者間での研究会で報告した。そうした報告で、ヨーロッパ各国における教会組織と政治権力の関係のあり方の偏差や、中世から近世にかけての時代的な相違が明らかになった。とくに、世俗国家権力と在地の教会のかかわりが、問題のひとつの中心としてクローズ・アップされた。その問題はさらに,中世の封建諸侯権力と教会権力との関係の問題へと発展させられるものであることが確認された、とりわけ司教権力と諸侯権力との関係についての問題が、フランスとドイツを比較する形で、分担者間で生産的に議論された。また、教皇権と各地の在地の司教と修道院権力との関係についても、一定の見通しがえられた。また、近世におけるカトリック教会と国家との関係については、スペインを事例として報告がなされ、統治理念形成における教会の役割の重要性が確認された。またさらに、スペインの事例と、イギリスの中世から近世にかけての国家権力形成と教会権力の関係が比較された。今後の検討課題としてあげられたのは、ヨーロッパの、とくにアルプスの南と北で、教会と政治権力のかかわりは、どうちがうか、という問題や、イギリスと大陸ではそれはどうちがうか、といった問題である。それぞれの地域で、具体的に司教座や修道院が、在地の権力形成のなかでどのような役割をはたしたのか、来年度、ぜひとも考察したい問題である。今年度は、各研究分担者が、それぞれの担当領域にかんして入手した文献を読み、研究動向を検討し、その成果を分担者間での研究会で教合して、それぞれの研究の方向性を見定めた。今年度の研究会での検討のなかで、現在の欧米における教会と政治社会をめぐる研究の新しい状況が明らかにされたとともに、どのような史科群が今後の研究を展開させる上で有用かといった議論もなされた。とくに、ヨーロッパ中世といっても時代的に、初期中世と盛期、後期中世では、教会史をめぐる問題の立て方が大きく異なることが確認された。今後の本研究のあり方としては、初期中世およびビザンツ世界における教会と国家をめぐる問題と、イギリス・フランス・ドイツの中世盛期以降の教会と世俗権力との関係の問題を2つの柱として進めていくことが明らかになった。来年度には、各研究分担者が、それぞれ深めてきたテーマについて、一定の成果を発表していく段階に移行する予定である。なお、本年度には、本科研費を用いて、ドイツの中世史家ペーター・ネーラフ氏の講演と討論とを行うことができた。

ドイツにおける中世史研究の現在状況について得ることが多かったので、来年度の研究にそれを役立てたいと思っている。本年度は、これまでの研究の進展にもとづいて、教会と世俗権力の関係を総合的に考察する試みを行うとともに、各人が分担の問題について一定の見通しを報告した。その過程で明らかになったことは、中世ヨーロッパ社会において、教会が多様なあり方で、多くの側面から世俗の政治社会と関係していたことである。たとえば、フランス中世の政治権力構造のなかで、教会が王権を保証する権力として、王権に対して大きな影響力をもっていたこと、さらにそうした王権と教会の関係は、フランスのみならず、ドイツやスペインの王権についてもいえることが確認された。さらには、都市においても、教会が救貧活動などにおいて社会福祉的な活動の一端を担っていたことが明らかになった。また、ビザンツと西欧との比較の視点からは、ビザンツ社会では、貴族が所領を教会・修道院に寄進する行為において、西欧社会とは違った意味合いをもつことが強調された。このような分担者それぞれが提示した、中世ヨーロッパにおける教会と社会の錯綜した関係のあり方は、これまでの我が国の中世教会史・政治史研究を深めていくものである。各人が提示した具体的な問題については、研究成果報告書のなかにまとめられているが、全体として、教会から現実の中世社会をみていくという視角が、これまでになく強調されたように思える。これまでの三年間の研究成果にもとづいて、今後、各分担者が、それぞれの研究対象とする地域やテーマにかんして、教会史の側面から分析した論文を発表していくつもりである。