hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中高年女性の健康力と若年期の食生活・生活習慣に関する縦断研究

本研究の対象者は49 - 63歳女性、調査は、更年期症状、健康状態、既往歴、食への意識および習慣に関する自記式調査票と食物摂取頻度調査にて実施した。さらに対象者が大学在籍時に記入した3日間の食事記録調査票も合わせて解析を行った。その結果、更年期症状と関連のあった大学在籍時の栄養素等摂取量は、動物性たんぱく質、脂質、食塩、多価不飽和脂肪酸、食物繊維であった。脂質は総脂肪だけでなく、動物性脂質、植物性脂質も更年期症状のうち、くよくよする、疲れやすい、動悸、胸のしめつけ、関節痛、手足のしびれと正の相関があった。調査票の開発・・・女性の健康度を評価する指標を模索するため、中高年女性を対象としたアセスメント調査を平成23年度に実施した。対象者大妻女子大学家政学部食物学科管理栄養士専攻卒業生のうち、研究参加への承諾を得られた224名から回答を得た。本年度は、予備調査結果のデータベース化および、解析を進めた。その結果、本対象者は、やせの割合が高く、更年期症状は少なく、経済的、空間的ゆとり値が高いことが把握できた。栄養素等摂取状況は、エネルギーおよび食塩の摂取量が低いことが明らかになった。しかし、既往歴は、ほとんどなく、きわめて健康的な対象集団であったことから、対象者の年齢等について再検討が必要であると考えられた。また、予備調査の結果について、対象者個々にフィードバックシートを作成し、返送するための準備を進めた。さらに、健康度を評価する調査票を数点入手し、本調査票を作成するための参考資料として、調査票の分析を進めている。過去データのデータベース化・・・予備調査対象者が大学在籍中に実施した秤量法による食事調査から栄養素等摂取量を現在の食品成分表を用いて計算するためのデータベース化を進めた。現在、約120名分の栄養摂取状況がデータベース化済みである。なお、本研究を進めるため、大妻女子大学倫理委員会へ調査研究申請を行い、承認を得た。対象者である本学卒業生について、現在の健康状態と大学在籍中の食生活状況との関連を縦断的解析を進めている。大学在籍中調査票のデータベース化・・・平成26年度は、大学在籍中の食事記録調査および身体状況調査結果の再計算、データベース化がほぼ終了した。食事記録調査については、一人当たり37日間の記録があるため、総データ数は1000件以上であったが現在の成分表である「食品成分表2010」での再計算を終了した。中高年女性の現在の健康状態調査結果の返却・・・現在の健康状態について実施したアンケートの結果表を全体概要および個人ごとの栄養素等摂取量結果として全対象者205名へ郵送で返却した。対象者数を増やすための準備・・・今後、対象者数を増やすために前回の調査依頼時に返信のなかった人へ、再度調査協力依頼をお願いしたところ、27名の参加承諾を得た。さらに現年齢50歳の卒業生まで依頼すべく名簿整理等の準備をすすめている。中高年女性の現在の健康状態調査(追加分)の準備・・・本学卒業生の現在の健康状態を把握するための調査として、一昨年は食事を中心に実施したが、さらに健康尺度の指標とすべき項目を検討し追加アンケートを作成し、プリテストを完了した。1.女性の健康度を評価する指標として適切な調査票を模索したところ、SFー36v2が客観的、総括的に健康度を計ることができることがわかった。2.縦断研究のうち、本学卒業生208名(5065歳)を対象に前年度までに食事調査及び健康度、食生活に関するアンケート調査を実施したが、今年度は追加で27名の参加があったため、合計235名の卒業生に上記のSFー36v2を含む追加調査を実施した。調査対象者については、他大学の栄養士養成施設と連携をとることを検討したが、他大学の在学中食事調査結果は調査表の精度が低く、また現在の追跡調査を行うための住所録等の情報がなかったため、他大学との連携による対象者追加は実施できなかった。また、本学卒業生についても3学年(約100名)追加する予定であったが、名簿整理が進まず27名の追加のみに留まってしまった。しかし、今までの対象者約250名については、健康度を計る調査票等の追加調査を実施することができたので、対象者数は少ないが、調査項目は倍増したことで、関連性や現状把握等の解析に十分なデータ数となった。本学卒業生235名(5065歳)を対象として、食事調査及び健康度、食生活に関するアンケートを実施し、収集したデータのデータベース化を進めた。当該年度は、主にDF-36v2のデータ化と対象者が大学在籍中に記録した、食事調査を現在の成分表にて再計算しデータベースに追加したが、コーディング者による測定バイアスがあり、その調整に時間を要してしまった。昨年度は、解析を終わらせる予定であったが、データベース化に時間がかかりまだ解析に至っていないため。最終年度として、調査対象者の名簿を整理し、データベースの整理、点検を実施した。今回の研究でえられたデータを解析し調査対象者への結果報告リーフレットを送付した。研究成果は以下の通りである。栄養士養成施設卒業者は、一般女性と比較して精神的健康度や食生活意識が高く、食育を実践していることがわかった。さらに卒業後に専門職として就いた経験のある卒業生は野菜、緑黄色野菜の摂取が多く、菓子類、調味料が少なかった。

また、大学生時代の脂質摂取量と関連のあった更年期症状は「くよくよする」「疲れやすい」「動悸、胸のしめつけがある」「関節痛」「手足のしびれがある」であり、いずれも正の相関であった。本研究の対象者は49 - 63歳女性、調査は、更年期症状、健康状態、既往歴、食への意識および習慣に関する自記式調査票と食物摂取頻度調査にて実施した。さらに対象者が大学在籍時に記入した3日間の食事記録調査票も合わせて解析を行った。その結果、更年期症状と関連のあった大学在籍時の栄養素等摂取量は、動物性たんぱく質、脂質、食塩、多価不飽和脂肪酸、食物繊維であった。脂質は総脂肪だけでなく、動物性脂質、植物性脂質も更年期症状のうち、くよくよする、疲れやすい、動悸、胸のしめつけ、関節痛、手足のしびれと正の相関があった。データベース化については、予定よりも早く終了することができたが、中高年女性の健康度に関する尺度についてはまだ検討中であり、追加調査の準備がやや遅れている。対象者を追加するために3学年分の名簿整理を進め、調査を実施すると同時に、平成27年度の追加対象者と今後追加する対象者の大学生時代の食事記録及び身体状況、生活状況記録のデータベース化を進め、縦断的解析が可能となるよう、データベースの整理を進める予定である。その後、解析結果を論文等にて発表する予定である。今年度は、最終年度のため、早急にデータ整理協力者を探す予定である。夏以降には、解析を進め、学会発表、論文作成に着手する。栄養教育中高年女性の健康度を評価するための調査票を作成し、追加調査を実施する予定である。また、対象者の年齢を広げて対象者数を増やしつつ、大学在籍中の食生活および生活習慣調査結果との関連を解析していく。さらに、現在の大学生の食事および生活状況、PMS等健康状態等を調査することにより、過去と現在の若年女性の違いを見いだし、本研究結果を現在の大学生への提言とすることが可能になると考えている。調査票の開発に関しては、おおむね順調であり、予備調査結果解析も終了し、その結果をもとに本調査票を作成する資料がほぼそろった。対象者の大学在学中食事調査のデータベース化には、食事調査解析経験のある人材が必要であり、一日に1人分の入力が限界であることが明確になった。このペースは想定どおりである。また、対象者が大学在籍中に実施した食事調査表については、数回にわたる研究室移転にともない紛失したものがあることが判明したため、現存しているデータから本調査対象者のリクルートを行うという方向性を見いだすことができた。データベース作成のためのパート採用が2名の予定であったが、1名になってしまったこと、及び、海外での類似研究者からの助言を得るための出張を予定していたが、日程調整がつかずに行けなかったこと。一昨年に追加調査を実施した際の、御礼品をまだ送っていない状況であり、その費用が約65万円である。データベースの作成が遅れていることで、学会発表ができない状況であることも次年度使用額がプラスになってしまった理由である。旅費に関する予算が使用できなかった理由は、ヨーロッパでの類似調査についてワークショップへ参加する予定をしていたが、治安悪化により参加を中止したためである。また、人件費についてはデータベース化を依頼する人材を見つけた時期が遅く、年度始めの執行が少なかったこと、および二次調査の準備が遅れていることが理由である。
離職にともなう生活の不安定化の実証的研究

86年秋からの急速な円高を契機に,日本経済は国際化とサービス経済化の流れに入った.具体的には,「産業構造調整」経済が政策的に展開され,従来の構造不況業種である鉄鋼,造船,繊維,石炭産業等は合理化,人員整理,規模の縮小を余儀なくされている.こうした経済情況のなかで,雇用・失業問題が注目されている.本研究は,高度経済成長の前期に実施された炭鉱離職者の広域移動(労働力の流動化政策)の実態を把握し,個々の炭鉱離職者を追跡調査することにより,移動後の生活問題を分析するのが目的である.産業構造の変動に伴い,必然的に発生する労働移動の問題を,生活の視点から究明する課題は,今日の雇用不安の厳しさを考えれば,重要なテーマである.離職者への追跡調査の準備作業として,産炭地での調査を実施した.そこで得られた知見は,炭鉱の衰退過程と離職者の排出の統計的資料を基礎にした分析結果であるが, (1)離職年次と年齢との相関性(2)再就職の企業への集団移動のプロセス(3)離職時の職種とその後の生活適応の格差の実態であった.現地での調査データをもとに,本研究の成果として高橋伸一・高川正通が報告したのが「石探鉱業の盛衰と離職者対策ー筑豊・貝島炭鉱の事例研究」(佛教大学社会学研究所紀要第8号,1987年)である.さらに,産炭地での調査・文献収集活動と並行して,関西,中部,関東に居住する離職者への面接調査を実施した.炭鉱閉山,離職からすでに20年以上の時が流れており,対象者は移動を重ね相当の高年齢化しており,調査は予想以上の困難をともなった.現在,この調査は続行中であり,まだまとまった知見を展開できない.ただ,離職時の年齢・家族構成・学歴等の条件により,その後の生活展開に大きな開きが生じていることが調査過程で得られた実感である.本年度は、離職者の中で産炭地に滞留するグループの面接調査を夏季に実施した。研究対象のK炭礦では、旧炭住が500戸ほど残在している。町当局では、「改良住宅」の建設により順次移転を促進しているが、財政問題との絡みで予定よりも遅れている。こうした地域の現状から、調査では滞留層を三つのグループに分け、各グループの実態を明らかにした。第一グループは、旧炭住に居住する離職者である。このグループは、炭鉱閉山後、第二会社に再就職したり、日雇い労働、組夫といった就業で生活を営み、全体に高齢者世帯が注目される。第二グループは、「改良住宅」に居住する離職者である。このグループは炭住居住層と大きな違いはないが、地域環境が一定整備されていることから、近隣関係は濃密であり生活の安定度は第一グループよりも高い。第三グループは炭住の払い下げにより自己住宅(新築・改築)に居住するグループである。家族形態は三世代が主である。離職後も比較的に安定した職業に従事してきた経歴が特徴である。滞留層のなかでは、最も安定した生活を営んでいる。こうした炭鉱に滞留する離職者と、都市の工業地域に移動した離職を比較してみると。基本的な属性では年齢(離職時)において明確な差がみられた。移動属は滞留属よりも5ー6才若く、家族構成も二世代が大部分である。移動条件に恵まれた労働者だからこそ、移動できたといえる。「去るも地獄、残るも地獄」といわれた炭鉱閉山ではあったが、当時の経済成長という外的条件と、移動者の努力により、多くの離職者は生活の安定を達成したことが実証できた。しかし、その反面では我々の調査からもれた一部の没落者の存在も看過することはできない。
高分子膜の構造制御と有機液体混合物の透過分離に関する基礎的研究

天然高分子から成るキトサン膜,さらにそれをアルキル化することによってキトサン誘導体膜を調製し,浸透気化法および気化浸透法によりエタノール水溶液の透過分離を行った。その結果,その透過分離特性はアルキル化の種類や置換度によって著しく影響され,エタノール水溶液の透過分離に対して最適なキトサン誘導体膜が得られた。また,種々の方法によって膜の物理的および化学的構造を調べ,それが透過分離特性と密接に関係することを明らかにすることができた。ジメチルシロキサンを一成分とするグラフト共重合体膜やブレンド膜を調製し,ミクロ相分離構造とエタノール水溶液の透過選択性との関係について検討した。グラフト共重合体膜やブレンド膜は明確なミクロ相分離構造を有しており,組成や成膜法によってその形態を制御できることがわかった。また,それらの膜のミクロ相分離構造の分散状態や形状が,画像処理によりフラクタルやパーコレーションの概念に基づいて定量的に評価することができた。さらに,ミクロ相分離構造の形態がエタノール水溶液の透過性と分離性を大きく左右することが,実験的および理論的に明らかとなった。以上のように,本研究では膜構造とエタノール水溶液の透過分離特性との関係について基礎的知見を得ることができた。今後,これらの結果を基にしてマクロおよびミクロなレベルでの膜構造を設計,構築することによって新規なエタノール水溶液分離用高分子膜の調製が可能になると期待される。
希土含有重金属フッ化物のガラスおよび結晶における(赤外→可視)変換蛍光

Er^<3+>による〔赤外→可視〕変換蛍光(アップコンバ-ジョン)の高効率機能材を開発することを目的として、21.5MF・21.5LiF・52.5ZrF_4・5.0ErF_3(M:アルカリ金属)組成、5MF_2・25BaF_2・65ZrF_4・5ErF_3(M':アルカリ土類金属)組成、χZrF_4・(95ーχ)BaF_2・5ErF_3組成のガラスを作製し、800nm光励起によるEr^<3+>の〔赤外→可視〕変換特性やEr→Eu置換ガラスの蛍光持性を測定し、アルカリフッ化物種およびアルカリ土類フッ化物種の依存性を明らかにした。得られた結果は以下のようである。(1)フッ化アルカリあるいはフッ化アルカリ土類をガラス網目修飾成分とするフッ化ジルコニウム素ガラスでは、アップコンバ-ジョン蛍光の発光強度はガラス網目修飾成分に依存することがわかった。●ガラス網目修飾成分としてフッ化アルカリを用いた場合、全ての発光準位においてLiF→NaF→KFと発光強度は強くなり、その後、KF→RbF→CsFと発光強度は弱くなった。●フッ化アルカリ土類を用いた場合、全ての発光準位でMgFの発光強度が最強となり、CaF→SrF→BaFと発光強度は減少した。●xZrF_4・(95ーχ)BaF_2・5ErF_3ガラスにおいては、χ=55、65、75と変化させるとχの値の増加にともなって、410nm付近と550nm付近の発光強度は増加するが、660nm付近の発光強度は減少した。(2)フッ化アルカリ素ガラス、フッ化アルカリ土類系ガラスにおいては、アップコンバ-ジョン蛍光の発光強度とガラス中のEr^<3+>の周りのF配位子場の対称性との間には大きな相関があった。(3)フォノンサイドバンドスペクトルから見積ったフォノンエネルギ-の大きさにはガラスの組成依存性はみられなかった。
術数書および通書の東アジア的展開

4年間の研究を通して、以下の成果を確認しうる。1.通書の資料収集についてはほぼ7割方達成し、通書(『玉匣記』も含む)の歴史的展開の大要を把握し得た。2.特に沖縄の家文書中の通書、術数書については、資料収集・研究の両面においてほぼ所期の目標をクリアできた。3.通書・術数書の一種の総合書と言うべき『万宝全書』研究の足がかりが得られ、次なる研究ステップへと踏み出すことができた。4.本研究の最終年度に、『風水・暦・陰陽師-中国文化の辺縁としての沖縄-』と題する一書をまとめることができた(榕樹書林、2005.3.10刊)。本書は、1998年から2004年に至る間に、沖縄の術数研究を中心に書き貯めてきた論文集で、前回の科研(「前近代久米島文化の復元」)と今回の科研との集大成になっている。*印を付した章は、直接今回の科研によって得られた成果であるが、しかし、一書にまとめるに当たって、今回の科研を通して得られた新たな知見に基づいて全編を大幅に改稿した。ここには、近十数年にわたる文献調査、研究会等で得られた収穫がすべて織り込まれている。全書の構成は以下の通りである。第I編沖縄の風水第II編沖縄の暦書と通書と日用百科事典第III編沖縄の易者・サンジンソー4年間の研究を通して、以下の成果を確認しうる。第I編沖縄の風水第II編沖縄の暦書と通書と日用百科事典第III編沖縄の易者・サンジンソー暦書については、従来科学史家による比較的重厚な研究蓄積があるが、「通書という様々な択日法、占法、生活便利情報が付載された、所謂通俗的暦書の研究は本邦では全くと言って良いほど進んでおらず、研究はまず資料の調査・収集から始めねばならない。本人は、この度の研究費の支給を受ける以前から沖縄を中心に資料調査を行ってきたが、本年度は国内の所蔵機関に頻繁に足を運び、資料的には6割方調査し終えた。その中には、最近目録が出され、研究者に公開されたばかりの内藤くすり博物館・大同薬室文庫も含まれている。また、本年度の年末年始には、福建省図書館(福州)、中山図書館(広州)に赴き、通書とその周辺の術数書の調査を行った。特に、前者においては、『福建古代刻書考』の著者で、福建図書館の副館長である謝水順氏から親しくレクチャーを受け、知見を拡大することができた。ただ、本人の研究対象は、使い終われば捨てられる運命にある一種の消耗品なので、今後資料的には根気強い調査が必要である。本年度の大きな成果としては、沖縄に伝来した通書『玉匣記』の素性が判明したことを挙げうる。また、元刊『事林広記』卜筮門のソースが、東北大学図書館狩野文庫本『周易火珠林』(江戸写本)らしいということが分かったのも、実績のひとつとして記しておきたい。本年度は、特異な通書である『玉匣記』について書誌的観点から、「玉匣記の沖縄流伝」と題して今までの研究をまとめた。この論文は三章に分かれ、第一章・序説では、広く通書なるものについて筆者自身の知見を整理しておいた。通書は具注暦が原点であり、暦書から拡大展開したというその素姓上、両義的な性格を備えており、目録の中にはその扱い(分類)に混乱が見られるものもあることも指摘しておいた。第二章「玉匣記の成立と展開」では、明代の『続道蔵』に始まり、民国(更には現代)に至る展開と流通を跡づけた。ただ、現時点で筆者は明刻本の存在を確認しえていない。明版『玉匣記』は本当に湮滅してしまったのか、今後も探書を続行するつもりである。なお、調査の過程で見出した彩色図像入りの特異な江戸写本(大同薬室文庫本)についてやや詳しく紹介し、この底本の明刻本の可能性に言及しておいた。第三章

「玉匣記の沖縄流伝」では、『玉匣記』の沖縄での流通を跡付けた。『玉匣記』は日本(ヤマト)では殆ど利用されなかったが、南島、特に沖縄では活用され、現存する七種の沖縄流通本はすべて同版であることを立証した。本年度の活動としては他に、国内外の漢籍所蔵機関に赴き、前年度に引き続いて通書や日用類書や占術書の調査を行った。国内としては、国会図書館、内閣文庫、東大図書館、東北大図書館、龍谷大図書館、海外では、上海図書館、河南省図書館などに足を運び、少なからざる資料を収集した。2003年9月20日,大阪市立大学において,私と鈴木信昭氏が主宰して「日用類書『万宝全書』を巡る諸問題」というテーマのもとに研究会を開催した。『万宝全書』という単一テーマでの研究会は、おそらく世界でも初めてであろう。以下にその公開研究会の研究を再録しておくが、発表(2)の発表者・呉惠芳女史は台湾から招請した,『万宝全書』の第1人者である。発表(1)明代の『万宝全書』と風水思想宮崎順子(大阪市立大学非常勤講師)(2)『万宝全書』に現われた清末・民国初の社会変化呉惠芳(国立台湾海洋大学共同科助教授)(3)沖縄に伝来した『万宝全書』三浦國雄(大阪市立大学文学研究科教授)(4)『事林広記』と『万宝全書』金文京(京都大学人文科学研究所教授)(5)日用類書の編纂方法-『五車万宝全書』を中心に小川陽一(大東文化大学文学部教授)なお、三浦の発表は増補して『文藝論叢』第62号(2004年3月刊)に同じタイトルで発表された。また、上記の研究発表とは別に、「通書『玉匣記』の沖縄流伝」と題した論文を執筆した(当科研論文集第2号『東アジア出版文化研究』に掲載予定)。本論文は、『玉匣記』の成立が,現存の資料に徴する限り,明代15世紀半ば以前には遡り得ないことを述べ、筆者が実際に目にした9種の沖縄本が全て同版であることを実証している。本研究の最終年度に、『風水・暦・陰陽師-中国文化の辺縁としての沖縄-』と題する一書をまとめることができた(榕樹書林、2005,3,10刊)。本書は、1998年から2004年に至る間に、沖縄の術数研究を中心に書き貯めてきた論文集で、前回の科研(「前近代久米島文化の復元」)と今回の科研との集大成になっている。*印を付した章は、直接今回の科研によって得られた成果であるが、しかし、一書にまとめるに当たって、今回の科研を通して得られた新たな知見に基づいて全編を大幅に改稿した。ここには、近十数年にわたる文献調査、研究会等で得られた収穫がすべて織り込まれている。全書の構成は以下の通りである。第I編沖縄の風水第1章総説第2章「抱」と「情」-風水説の自然観第3章伊是名島の御風水所第4章占卜と風水-美里川墓仕立占書考-第II編沖縄の暦書と通書と日用百科事典第1章総説第2章通書の世界第3章通書『玉匣記』の初歩的研究(*)第4章『玉匣記』の沖縄流伝(*)第5章沖縄に伝来した『万宝全書』(*)第III編沖縄の易者・サンジンソー第1章総説第2章沖縄の術数とその担い手-久米島吉浜家文書を中心に-第3章近代沖縄のある知識人像-陰陽師・吉浜智改の世界-第4章サンジンソー金良宗邦とその蔵書
日本の船大工と木造船の現在-伝統技術の今を記録する

今、日本の木造船が危ない。伝統技術をもった船大工のほとんどが70代後半から80代となり、後継者が育たないまま、腕のある作り手が急激にいなくなっている。日本は世界のなかでも特色ある木造船文化を継承しながら、今、その文化が消えようとしているのである。本研究プロジェクトでは、この終焉期にある日本の船大工の暮らしの民俗と木造船の技術の現実に正面から向き合ってきた。現役船大工による木造船の建造工程や、船造りにかかわる諸職の暮らしを詳細に調査記録し、日本の木造船の技と文化を保存継承するための諸条件について実地に考察した。本研究では、特色ある木造船文化を継承しながら、いまやその終焉期にある日本列島の現況を直視し、(1)数すくない現役船大工による建造工程の記録、(2)建造可能な木造船とその利用実態の調査、(3)将来にわたりそれらが生き残っていく諸条件についての考察を実施している。川漁や磯漁、遊覧観光、社寺仏閣の祭りや観月、船こぎ競争、古式泳法の水練などでは、いまも木造船をよしとし、かろうじて新造されるチャンスがある。とはいえ、後継者を育成させるだけの需要はないため、遊漁船などでは専門の船大工の手を離れ、素人仕事で間に合わせる傾向がみられる。一方、観光船や行事船、練習船などではより確かな技術をもとめ、遠方への発注がなされ、船大工の側も図面と実船をたよりに広域のニーズにこたえるだけの力量がもとめられている。では、どうすればより好ましい形で技術継承をはたしていけるのか、実践的な手立てを実情にあわせて考え、的確な提案や指導をもりこみながら本研究は進めている。平成21年度は、(1)主として丸木舟を中心に種子島、隠岐島、東北岩手など博物館資料や文化財の保存継承の在り方、(2)若狭・北陸など生活現場における木造船の保存・利用の現地調査を実施、くわえて(3)舞鶴の伝統的テンマを北陸の船大工が建造するという今後の技術継承のモデルケースとなる事例の現地調査記録にも着手した。この建造記録は引きつづき次年度もおこない、汎用性の高い資料化をはかる。本研究では、日本の船大工や木造船技術の今日について、経験をつんだ技能者や技術継承に不可欠な諸職、現物が急速に減少している現況に照らし、将来にわたりよりよい形で継承するための諸条件を考察、その具体的手だてにも取り組んだ。まず和歌山では木造船建造の最末期である1970年代に造られた一本釣り漁船を搭載漁具とともに博物館保存できるよう橋渡し、詳細な記録調査を実施しつつ、神戸大学海事博物館での保存実現にかかわった。その結果将来確実に貴重資料となる木造船最末期の技術をあらわす有形文化財の消失をまぬがれ、付随道具・記録をふくめ現物として後世に伝える道が確保された。また、富山県氷見では、舞鶴で使われた櫓こぎテンマ船の建造記録を昨年度にひきつづき実施した。高齢となった在地の船大工から技術指導をうけながら、他地方の現役船大工がその船を建造する試みである。新造された船は千葉へ運ばれ、末永く開成学園の古式泳法の水練船として使われる運びとなった。より確かな技術で船大工不在時代の困難をのりこえるには、広域の技術移転をすりあわせ、実現可能な方法を迅速に設定していく必要がある。本研究ではそのモデルケースとなる取組みと全記録を行った。他方、近年、河川観光舟運の隆盛とあいまって、川では木造船継承のための戦略的取組みがみられ、建造の安定・復活のきざしもある。鵜飼観覧船の造船所を市営で営み、船大工を市の無形民俗文化財に指定した岐阜市の取り組みはその好例である。建造現場では若手を育成し、積極的にその工程を観光客に見せている。本年度は、これら学校教育・観光・祭りなどを軸に、木造船終焉期の技術継承を確実にするための有効な見通しと実践的研究を可能にした。本研究では、日本の船大工や木造船技術の現況について、見島、八丈島、西表島などの離島、青森の東海岸、出雲、瀬戸内等において、技術継承者からの聞き取り、観察、写真記録の現地調査を実施し、将来にわたりよりよい形で継承するための手だて、ならびに諸条件の考察に取り組んだ。まず青森では、東日本大震災の被害をうけた東海岸一帯を調査、階上町は生業活動に木造船を現役で利用する数少ない地域の一つであるが、震災で木造船が流されたのち、いち早く近在から中古木造船を譲り受け、修理してアワビ漁再開にこぎつけている復興状況を把握した。ここに船小屋で眠っていた木造船が震災を契機に新たに利活用されていく実態が浮き彫りになった。また和歌山の最後の一本釣り木造漁船については、神戸大学海事博物館での保存を確認し、船体内部の記録調査を実施した。

学校の水泳訓練用に新造され、前年度建造記録を実施した木造船については、子どもたちによって操船技術が継承されていく利用状況を調査記録している。木造船が伝統行事に使われる出雲や瀬戸内の厳島などの地域では、こぎ手の技量を鍛える取り組みについて、また国の文化財指定をうけている博物館所蔵の木造船群については財政逼迫のおり、保存維持の難しさと課題について実地に調査し、窮状とその解決法の検討を行った。八丈島、竹富島、西表島、見島などの離島においては、木造船技術の継承は途絶えているものの、その確かな記憶をもつ伝承者は残っており、聞き取り調査ならびに図面等を収集し、将来に有効な資料化の道を確保した。
分子修飾β2ミクログロブリンの臨床疫学的意義の解明

本研究は、高齢者の血清中にのみ検出された酸素添加β2ミクログロブリン(β2-M)の臨床疫学的意義を解明することを目標とした。酸素添加β2-Mの測定法が確立する以前に担当研究者が転出し、別の角度から変性β2-Mの測定法の開発に取り組んでいる研究者との共同研究を模索したが、実現しなかった。そこで、現在の手技で測定される血清β2-Mの臨床疫学的意義をさらに詳しく調べた結果、血清β2-M濃度は循環器疾患のうち脳卒中死亡との関連が極めて強く、脳卒中の新たな危険因子であることが判明した。血清中の分子修飾されたβ2-Microglobulin(β2-M)の検出法は、これまで質量分析法を用いて酸素1分子が添加されたβ2-Mの有無とその血中濃度を調べてきたが、その他のアプローチもある。例えば、透析性アミロイドーシスではβ2-Mは重合体を形成する。一方、アミロイドーシス未発症者では重合はあまり進んでいない。重合を形成するかどうかは、血中β2-Mの濃度の高低に必ずしも依存しない。重合体を形成するにはβ2-Mが何らかの変性を受ける必要があると考えられ、変性β2-Mの構造解析と測定法の開発が急務である。こうした観点から、変性β2-Mの測定法の開発に取り組んでいる研究者と共同研究を行い、分子修飾β2-Mの測定法の確立に生かそうとした。しかし、アプローチした研究者は本来業務が多忙で、意見交換のみに終わった。そこで変性β2-Mの臨床疫学的意義の解明は将来の課題として残し、現在の手技で測定される血清β2-M濃度の臨床疫学的意義のさらなる解明を目指した。一般高齢者1,023人を10年間追跡し、総死亡303例[がん74、循環器疾患115(うち脳卒中57、心疾患55、大動脈疾患3)、その他102例、不明12例]を特定した。ベースライン時の血清β2-M濃度により三分位に分け、どの疾患死亡との関連が深いかを調べたところ、β2-Mの下位三分位(濃度が最も低い)に比べた上位三分位(濃度が最も高い)の多変量調整済リスク比は、がんで1.27(95%信頼区間:0.59-2.76)、循環器疾患で3.31(1.62-6.76)、その他で3.16(1.62-6.17)であり、循環器疾患との関連が強かった。うち脳卒中とは4.58(1.59-13.2)、心疾患とは2.02(0.74-5.51)であり、脳卒中死亡との関連が極めて強いことがわかった。血清β2-Mは脳卒中死亡の新たなリスクマーカーである。血清β2-microglobulin(β2-M)は高齢者のadverse health outcomeの新たな危険因子である(Shinkai eta. Arch Intern Med 2008; 168: 200-206)。その機序について申請者は「変性β2-M仮説」を提唱している。本研究は、高齢者の血清中にのみ検出された酸素添加β2-Mの臨床疫学的意義を解明することが最終目標である。それに向けて、1)血清中の分子修飾β2-Mの検出法を確立する、2)この方法を用いて、当研究所の長期縦断研究(TMIG-LISA)で保存(-80°C)している血清を用いて、追跡期間中に発生した3大死因群別死亡と分子修飾β2-Mとの関連性について、コホート内症例対照研究(nested case-control study)の手法で調べる計画であった。分子修飾β2-Mの検出法は、高ヒトβ2-M抗体固定化ビーズの作成→抗体アフィニティによる血清中のβ2-Mの吸着濃縮→二次元電気泳動法によるβ2-Mの分離、比較→質量分析によるβ2-Mの構造解析、というものである。まず、この方法を用いて、性、年齢階級別の分子修飾β2-Mの出現頻度を調べるため、平成15年新潟県与板町で実施された基本健康診査を受診した年齢2090歳の1,401人から層化無作為抽出された134人の検体からβ2-Mの精製を進めていった。30検体が終了した時点で(その間、精製物は冷凍保存)質量分析にかけたところ、スペクトラムのほとんどが年齢に関わらず一峰性であり、明瞭に二峰性を示すものはなかった。そこで、サンプルの採血後および精製後の保存条件による影響があるのではないかと考え、その検討を行っていたところ、質量分析法を分担していた戸田(プロテオーム研究の専門家)が大学に転出したため、次年度に研究体制を組み直し、残された課題に挑戦することにした。

本研究は、血清中の分子修飾β2-Mの検出法を確立し、この方法を用いて分子修飾β2-Mの臨床疫学的意義を明らかにすることが目標である。しかし、昨年度、30検体のサンプルから抽出されたβ2-Mのスペクトラムは、ブロードではあるがほぼ全例が単峰であり、分子量の違いを示唆するデータは得られなかった。その前に行った実験では、高齢者の血清中にのみ、酸素添加β2-Mが検出されたのにである(上原記念生命科学財団研究報告集, 24, 2010)。そもそも分子修飾β2-Mは存在しないのか、あるいは測定条件の違いによるものであろうか。昨年度のサンプルは、採血後かなり時間が経って遠心分離して保存した血清であること、30検体から精製したのちしばらく冷凍保存したこと、など異なる測定条件が大きな影響を与えたのかもしれない。いずれにせよ、安定した測定法を確立することが最大の課題であり、それが成功しなければ臨床的意義の解明は進まない。血清中の分子修飾β2-Mの検出法は、これまで質量分析法を用いて酸素1分子が添加されたβ2-Mの有無とその血中濃度を調べてきたが、その他のアプローチもありそうである。たとえば、透析性アミロイドーシスの原因物質であるβ2-Mは重合体を形成している。一方、アミロイドーシス未発症者では重合はあまり進んでいない。重合を形成するかどうかは、血中β2-Mの濃度の高低に必ずしも依存していない。したがって重合体を形成するにはβ2-M分子が何らかの変成を受ける必要があると考えられ、そうした変成β2-Mの構造解析と測定法の開発が進んでいる。そこで、次年度は変成β2-Mの測定法の開発に取り組んでいる研究者と意見交換して、分子修飾β2-Mの測定法の確立に生かすとともに、変成β2-Mの測定が可能となった段階で測定を委託することを計画している。次年度の研究費約230万の使途は、1/3が分子修飾β2-Mの測定法の確立に(試薬等の消耗品)、残りの2/3が本測定法あるいは変成β2-M測定法を用いたコホート内症例対照研究による臨床疫学的意義の解明(前者の場合は試薬等の消耗品、後者の場合は測定委託費)に使用する計画である。
がんのリンパ行性転移を予防・治療する画期的治療法の開発

がんのリンパ行性転移の予防と治療の基礎的検討として、リンパ流路の検討、センチネルリンパ節の描出を試みた。実験犬を用いた造影剤投与CT検査において、各部位のリンパ流路およびセンチネルリンパ節の描出が可能であった。症例犬を用いた検討では、乳腺付近の腫瘍において、センチネルリンパ節を同定し、廓清できることを確認した。また、リンパ節転移の進行した犬症例では、造影剤の流入が非常に少ないため、抗がん剤のリンパ管投与による治療は困難なことが示唆された。実験犬を用いて非イオン性ヨード造影剤皮下投与によるCTリンパグラフィを確立し、リンパ排導路を明らかにすること、リンパ排導路からの抗がん剤投与によるリンパ節転移に対する新たな治療法の確立を目的とした。CTリンパグラフィの確立では第2乳腺皮下に投与するヨード造影剤の量、濃度によるリンパ管描出能の検討、ヨード造影剤投与後からの至適CT撮影開始時間を検討し、CTリンパ管造影撮影法を確立した。他の乳腺からのCTリンパグラフィによるリンパ管の描出も可能であることが確認され、直腸粘膜下、肛門周囲皮下、乳腺皮下、睾丸皮下、前肢、後肢末端からのCTリンパグラフィによるリンパ管および所属リンパ節の描出が可能であった。特に犬の乳腺は一般的に左右5対あり、第1、2乳腺の所属リンパ節は腋窩リンパ節であり、第4、5乳腺は鼠径リンパ節を所属リンパ節とするが、第3乳腺は個体差があることが明確になった。また第1、2乳腺からのリンパ管が腋窩リンパ節でなく、浅頚リンパ節に至る稀な経路をとる個体がいることも確認された。乳腺のCTリンパグラフィでは造影剤投与量を調整することでセンチネルリンパ節を描出することができ、その撮像法を確立した。症例として乳腺付近に発生した扁平上皮癌、乳腺癌、良性乳腺腫瘍の症例においてCTセンチネルリンパグラフィを実施し、センチネルリンパ節を同定して手術時に廓清をすることに成功した。また明らかにリンパ節転移を認める肛門嚢アポクリン腺癌、乳腺癌の症例に対してCTリンパグラフィを実施したところ、転移したリンパ節に対して造影剤の流入量が非常に少ないことが確認された。当初、リンパ管走行と所属リンパ節を明らかにすることで抗がん剤皮下投与による新たなリンパ節転移に対する化学療法を確立することを目的としたが、これは実現が難しいことが示された。初めに実験犬を用いて直腸粘膜下に非イオン性ヨード造影剤を用いたCTによるCTリンパ管造影法を確立し、リンパ排導路を明らかにすることを目的として、研究を開始した。直腸粘膜下に投与するヨード造影剤の量によるリンパ管描出能の検討、ヨード造影剤投与後からの至適CT撮影開始時間の検討し、CTリンパ管造影撮影法の基礎を確立した。直腸粘膜下に投与された造影剤は粘膜下から自然に吸収され、内腸骨リンパ節、腰骨リンパ本管から胸管に入るまでのリンパ排導路を3次元画像化した。また犬の肛門嚢アポクリン腺がん、犬前立腺がん、犬睾丸悪性腫瘍、犬乳腺がんを対象としてリンパ行性化学療法の確立を最終目標とすることから、肛門周囲皮下、乳腺皮下、睾丸皮下への造影剤投与によるCTリンパ管造影法も確立した。各々の部位において、リンパ排導を明らかにすることができた。特に犬の乳腺は一般的に左右5対あり、第1、2乳腺の支配リンパ節は腋窩リンパ節であり、第4、5乳腺は鼠径リンパ節を支配リンパ節とするが、第3乳腺は個体差があることが明確になった。また乳腺のCTリンパ管造影では造影剤投与量を調整することでセンチネルリンパ節を描出することができ、その撮像法を確立した。症例としては乳腺付近に発生した犬扁平上皮癌症例でCTセンチネルリンパ節撮影を実施し、手術時に廓清をすることに成功した。抗がん剤の具体的投与方法の検討として、白金系抗がん剤と造影剤を混合して投与することで造影剤の挙動が抗がん剤の挙動と一致すると仮定して検討を行い、投与部位からの消失時間や支配リンパ節からの消失時間等を明らかにした。実験犬を用いる造影剤の直腸粘膜下投与によるリンパ排導路の検討については、予定通りの検討が実施された。さらに、それ以外に肛門周囲皮下、乳腺皮下、睾丸皮下への造影剤投与によるCTリンパ管造影法も実施し、各々の部位において、リンパ排導を明らかにすることができた点は、当初計画以上の成果であった。超音波造影剤投与によるリンパ走行の検討については、当初予定よりもCT検査での実験が拡大したため、その分やや進行が遅れた。しかしながら、予備実験は終了し、次年度に向けた検討の基盤作りは行えた。

リンパ流路の観察に最適な画像検査の決定については、CT検査においては詳細な実験条件の設定が確立した。今後は超音波造影法についての条件設定を進めたい。実験犬を用いる抗がん剤の具体的投与方法の検討では、白金系抗がん剤を第一選択として取り上げ、造影剤と混合して投与することで、リンパ管に移行することができると思われ、臨床応用の可能性が示唆された。犬がん症例によるリンパ排導路とリンパ節転移の画像診断については、乳腺付近に発生した犬扁平上皮癌症例でCTセンチネルリンパ節撮影を実施し、手術時に廓清をするという成果が得られた。今後症例を増やして、さらにデータを重ねたい。実験犬を用いた抗がん剤の投与方法の確立を当初の目的とする。特に抗がん剤の投与量、投与回数等の安全性試験を行なう。安全性が確認され、投与方法を確立した時点で犬がん症例による小規模臨床試験を計画する。臨床試験ではリンパ行性抗がん剤治療の実施による無病期間の延長と治療効果の2つを主な注目点として検討を行う。非イオン性ヨード造影剤の粘膜下または皮下投与によるCTリンパ管造影法は確立できたことから、臨床ではCTより一般的であるUSを用いたリンパ管造影法を確立する。具体的には超音波造影剤を皮下投与によりリンパ管およびリンパ節の描出を検討する。また併行して犬がん症例によるリンパ排導路描出による画像診断およびリンパ節転移の有無によるCTリンパ管造影において造影剤の流入や流出、消失時間等の違いを検討する。乳腺腫瘍においてはCTセンチネルリンパ節撮影を用いて、センチネルリンパ節を明らかにし、手術時にセンチネルリンパ節廓清から転移の有無を評価して、支配リンパ節廓清や術後化学療法の積極な実施により、腫瘍症例の生存期間延長にこれらの手法が寄与できないかを検討する。センチネルリンパ節の手術時の同定には本研究で確立したCTを用いたセンチネルリンパ節撮影において3次元的なリンパ節の位置を描出し、手術時にインドシアニングリーン投与によるセンチネルリンパ節同定の手法を用いることにより確実に実施する。平成23年度の研究費繰越分については、実験犬の購入が当初予定よりも少なかったことによる。その理由としては、既に我々の研究室で飼育していた実験犬の一部を本研究に使用したためである。したがって、今年度の繰越分については、次年度の研究費に加えて、有効に活用したい。今年度は昨年に引き続き、非イオン性ヨード造影剤、白金系抗がん剤、超音波リンパ節造影法確立するために超音波造影剤を主の研究費として計上する。また研究成果の学会発表および論文発表のための英文校閲料、論文掲載費用、旅費を計上する。
時空間制御機能を兼ね備えたAib含有ヘリックスペプチドの核酸医薬への応用

1.遅延型ペプチドによるRNA干渉の遅延メカニズムを有機化学的な手法で明らかにすることを目的に研究を行った.前年度に,遅延型ペプチドにおけるヘリックスペプチドとRGDとの立体障害を緩和するために,ヘリックスペプチドとRGDのリンカー部の炭素数を12個伸ばしたペプチドを合成した.炭素数を12個伸ばしたペプチドにおいても蛍光ラベル化siRNAの細胞内デリバリー効果は認められたが,RNA干渉効果については元のペプチドの効果よりも弱いことが分かった.共焦点レーザー顕微鏡を用いて,炭素数を伸ばしたペプチドによる蛍光ラベル化siRNAの細胞内分布を観測したところ,エンドソーム内に局在していることが分かった.これらの結果から当初予想していたヘリックスペプチド-RGDの細胞内還元によるエンドソーム膜の不安定化が,ヘリックスペプチドとRGDのリンカー部の炭素数を12個増加したペプチドを用いても起こっていない可能性があることが分かった.2.速効型ペプチドのRNA干渉効果に対する構造活性相関研究を実施した.速効型ペプチドはヘリックスペプチドのC-末端にRGDペプチドを有し,塩基性残基であるリシンを5残基含む.このリシン残基の影響を検討する目的で,リシン残基を増加させたペプチドを合成した.元のペプチドよりリシン残基を2個増加させたペプチドは非常に弱いsiRNAの細胞内デリバリー効果を示したが,さらに4,6,8個とリシン残基を増加させたペプチドは全くsiRNAの細胞内デリバリー効果を示さなかった.またRNA干渉効果については,リシンを増加させたこれらのペプチドは,その効果を全く示さなかった.故に,速効型ペプチドの両親媒性ヘリックス構造における疎水性残基とリシン残基のバランスがsiRNAの細胞内デリバリー効果において重要であることが分かった.1.速効型,遅延型ペプチドの合成を行った:核酸医薬の1つであるsiRNAのRNA干渉効果を迅速に引き起こすデリバリーツールである速効型ペプチド,RNAi効果の遅延化を引き起こす遅延型ペプチドの合成をFmoc-固相合成法で行った.それらのペプチドを合成後,HPLCで精製を行い,MALDI-TOFMSを用いて同定を行った.その結果,in vitro実験に必要な十分量を得ることができた.2.速効型,遅延型ペプチドを組み合わせてRNA干渉能の作用の持続化の検討を行った:速効型,遅延型ペプチドの混合比を種々変化させ,それらのペプチド/siRNAコンプレックスによるRNA干渉効果を24時間のインキュベーション時間で検討を行った.その結果,速効型ペプチド/遅延型ペプチドのモル比の値が大きいと,RNA干渉効果は強く,逆にそのモル比の値が小さいと,RNA干渉効果は弱くなることがわかった.両ペプチドの種々のモル比による作用の持続化については次年度以降に検討する予定である.3.ペプチド-siRNAコンプレックスの製剤化の検討を行った:速効型ペプチド/siRNAコンプレックスを凍結乾燥により粉末化した.その後,乾燥状態のものを再溶解し,siRNAの純度をイオン交換カラムを用いたHPLCで分析し,検討したところ,siRNAは約90%安定に存在していることがわかった.また再溶解したペプチド/siRNAコンプレックスは,強いRNA干渉能を示し,その効果は用事調製したペプチド/siRNAコンプレックスと比較してやや弱いものの十分なRNA干渉効果を示すことがわかった.研究代表者の本課題研究に対する実験時間の確保ができ,且つ研究協力者の実験スキルの上達のため,研究がおおむね順調に進展している.1.本年度は,遅延型ペプチドによるRNA干渉の遅延メカニズムを有機化学的な手法で明らかにすること及びその結果より導き出される,時空間制御可能なsiRNAのデリバリーツールの創出を目的とし研究を行った.上記の目的を達成するため,遅延型ペプチドにおけるヘリックスペプチドとRGDとの結合を,従来のシステイン残基から側鎖炭素が1個多いホモシステインに変換し,ホモシステインを組み込んだヘリックスペプチドとRGDとをS-S結合を介して結合させ,その結果,ヘリックスペプチドとRGDの間の立体障害を緩和させたペプチドを新たに3種類合成した.従来のペプチドを加え合計4種類のペプチドを用いて,ヘリックスペプチドとRGDの間のアルキル鎖の長さと,S-S結合の還元性(ヘリックスペプチドとRGDとの解離)及びRNA干渉効果の相関性を検討する計画であったが,ペプチド合成に手間取り計画通り研究を進めることができなかった.故に本実験に関しては,次年度に実施する予定である.2.平成30年度の実施予定であった,速効型ペプチドのRNA干渉効果に対する構造活性相関研究を前倒しして実施した.速効型ペプチドはヘリックスペプチドのC-末端にRGDペプチドを有しているが,N-末端にRGDを有したペプチドも同様にRNAの細胞内デリバリー効果及びRNA干渉効果を引き起こすことがわかった.またヘリックスペプチドのN-及びC-両末端に合計2個のRGDを有するペプチドに関してもやや活性が落ちるが同様の効果を有していることを明らかにした.また速効型ペプチド中の20残基を有するヘリックスペプチド中のアミノ酸残基を減少させていくと,RNAのデリバリーツールとしての能力は減少した.ペプチド合成に手間取り,本年度予定していた遅延型ペプチドの還元性評価,細胞を用いたsiRNAの細胞内デリバリー効果やRNA干渉効果を検討することができなかった.故に進捗状況としてはやや遅れているが,平成30年度実施予定の研究を一部前倒しして行うことができた.1.遅延型ペプチドによるRNA干渉の遅延メカニズムを有機化学的な手法で明らかにすることを目的に研究を行った.前年度に,遅延型ペプチドにおけるヘリックスペプチドとRGDとの立体障害を緩和するために,ヘリックスペプチドとRGDのリンカー部の炭素数を12個伸ばしたペプチドを合成した.

炭素数を12個伸ばしたペプチドにおいても蛍光ラベル化siRNAの細胞内デリバリー効果は認められたが,RNA干渉効果については元のペプチドの効果よりも弱いことが分かった.共焦点レーザー顕微鏡を用いて,炭素数を伸ばしたペプチドによる蛍光ラベル化siRNAの細胞内分布を観測したところ,エンドソーム内に局在していることが分かった.これらの結果から当初予想していたヘリックスペプチド-RGDの細胞内還元によるエンドソーム膜の不安定化が,ヘリックスペプチドとRGDのリンカー部の炭素数を12個増加したペプチドを用いても起こっていない可能性があることが分かった.2.速効型ペプチドのRNA干渉効果に対する構造活性相関研究を実施した.速効型ペプチドはヘリックスペプチドのC-末端にRGDペプチドを有し,塩基性残基であるリシンを5残基含む.このリシン残基の影響を検討する目的で,リシン残基を増加させたペプチドを合成した.元のペプチドよりリシン残基を2個増加させたペプチドは非常に弱いsiRNAの細胞内デリバリー効果を示したが,さらに4,6,8個とリシン残基を増加させたペプチドは全くsiRNAの細胞内デリバリー効果を示さなかった.またRNA干渉効果については,リシンを増加させたこれらのペプチドは,その効果を全く示さなかった.故に,速効型ペプチドの両親媒性ヘリックス構造における疎水性残基とリシン残基のバランスがsiRNAの細胞内デリバリー効果において重要であることが分かった.平成29年度は,遅延型ペプチドによるRNA干渉の遅延メカニズムを有機化学的な手法で明らかにすること及びその結果より導き出される,時空間制御可能なsiRNAのデリバリーツールの創出を目的とする.上記の目的を達成するため,遅延型ペプチドにおけるヘリックスペプチドとRGDとをつなぐS-S結合の立体障害の制御をアルキル鎖の挿入でおこない,そのアルキル鎖の長さと,S-S結合の還元性(ヘリックスペプチドとRGDとの解離)及びRNA干渉効果の相関性を検討する.その結果を踏まえて,RNA干渉効果の発現時期を制御できるsiRNAのデリバリーツールの創出および最適化を行う.平成30年度は,前年度行うことができなかった,遅延型ペプチドによるRNA干渉の遅延メカニズムを有機化学的な手法で明らかにすること及びその結果より導き出される,時空間制御可能なsiRNAのデリバリーツールの創出を目的とし,前年度に合成した4種のヘリックスペプチドとRGDをつなぐS-S結合の還元性(ヘリックスペプチドとRGDとの解離)及びRNA干渉効果の相関性を検討する.その結果を踏まえて,RNA干渉効果の発現時期を制御できるsiRNAのデリバリーツールの創出および最適化を行う.また,これらペプチド分子の単純化及び最適化を行う.以上,平成2830年度の3年間の結果をまとめ,設計したAib含有ヘリックスペプチドのsiRNAデリバリーツールとしての総括と評価を行う.
英語多読における形成的評価の活用研究

本研究は、英語多読プログラムの成果向上をめざして、形成的評価システムの構築と検証を行うことが目的であった。学習期間中に継続的に形成的評価を行い、学習者である学生自身も関わらせた結果、自律的学習を促進する効果が見られた。さらに、英語多読授業における形成的評価に向けて、学生スマートフォンの有効的活用および専門に関連したジャンルの英語多読用図書の効果的導入も検証された。本研究期間内では形成的評価を授業評価に直結させることについては結論を得られなかったが、指導上の有用性は示された。本研究は、英語多読プログラムの成果向上および成果評価につなげるため、形成的評価システムの構築を行うことを目的とする。平成26年度は、(1)評価可能な目標の検討、(2)評価項目および技法の決定、を主に行う予定であった。(1)評価可能な目標の検討のために、研究代表者の研究や多読授業に加えて、英語多読プログラムの実践例の調査を行うためのアンケートを計画し、その作成および検討を年度途中まで行った。さらに、先行研究や学会における情報収集を行った。(2)評価項目の決定については、まずは、読了語数の記録、読書スピード(分速語数)、EPERテスト(多読プログラム開始時と終了時)、単語力テスト(開始時と終了時)、グレイデッドリーダーの読解テスト(終了時)を検討した。そのうち、読書スピードを継続的に測定する多読プログラムでのデータ蓄積を行った。研究成果としては、パイロットスタディの段階であるが、上記(2)で読書レベル、読了語数、読書スピードの関連についての検証を学会で共同発表した。本研究の2年目となる当該年度より研究代表者の所属研究機関が変更となったために、研究環境を整えることが中心となった。研究計画では2年目は第二段階の「評価および技法の決定」の予定ではあったが、初年度の遅れを取り戻すのは至らず、平成27年度は第一段階の「評価可能な目的の検討」を継続した。平成27年度は評価可能な目的の検討として、読了語数および冊数による定量データに加えて、読書スピード、要約(英語・日本語、短いコメント含む)、語彙サイズテスト、EPERテストを挙げて、多読クラスで実施した。2年間で異なる専攻の学生対象に実施したので、翌年度に比較検討につなげる予定である。さらに先行研究、授業報告等で、英語多読・英語リーディング授業で行われている評価項目と基準について文献調査を行った。さらに日本多読学会、大学英語教育学会、関西多読指導者セミナー等、英語教育およびリーディングに関係する研究会・ワークショップに参加をして、情報を収集した。当初の研究計画と変更した点としては、多読を実践する英語教師を対象に実施予定であったアンケートについては、文献レビューで行うことが適切と判断した。効率性、また情報の量からも特定の学会等の参加者に限定されるためである。また、新しい所属研究機関での科研費ルール、および倫理審査の方法等の確認にかなりの時間をかけた。加えて、英語多読図書環境が前所属機関と異なり、多読図書の購入・設置および特に医療系・ノンフィクション系英語図書・グレイデッドリーダーについても情報収集を行った。これは本研究実施のために次年度も継続することとなる。研究代表者が所属機関を変更したため。科研費支出ルールや倫理審査等の確認が必要となり、予定していた研究が停滞した。本研究3年目に入り、新たに多読研究環境を整えることを継続しながら、研究を進めた。第二段階の「評価および技法の決定」と第三段階の「評価指標の検証」を並行して進めた。昨年に引き続き、読了語数および冊数による定量データに加えて、読書レベル、要約コメント(日本語・英語)、語彙サイズテストを多読授業で実施した。加えて、増加しているオンラインの多読サポート教材やサイトを利用するために、学生個人所有のスマートフォンの活用を開始し、それを形成的評価に結び付けることを学会に発表した(日本多読学会、国際異文化学会)。また、研究代表者の所属研究機関の英語カリキュラムにより、当初計画に含めていた長期継続の多読授業は外して、半期の多読授業を主に対象とすることとした。さらに、学生の専門性を考慮したESP(English for Specific Purposes)の視点を取り入れて、ノンフィクション系英語図書・グレイデッドリーダーを用いた多読授業を展開し、数種類の形成的評価を試みた。加えて、電子書籍リーダー利用と形成的評価の方法についての検討を開始した。一部の多読用図書教材は音声ダウンロードが出来るようになっており、その活用により、多読授業がリーディングのみならずリスニングやスピーキングも加えた形になると、形成的評価の指標も増えていくことになる。この点でも情報収集を行った。また国際学会(アメリカ応用言語学会)に参加して、英語教育、多読、リーディングに関する研究の動向について情報収集を行った。初年度の研究代表者の都合、および2年目の所属研究機関の変更によって研究が遅れたが、現在は2年の遅れがほぼ1年の遅れとなった。来年度1年間の延長を行い、研究をまとめる。学習期間中に継続的に複数の指標を積み重ねてゆく形成的評価は自律的学習を促進する意味もあり、英語多読において重要である。研究は(1)評価可能な指標の検討、(2)評価項目および技法の決定、(3)評価指標の検証の三段階を経て、英語多読プログラムのための形成的評価システムの提案することを目標とした。