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老人看護教育方法の開発に関する研究-装具による疑似体験を導入した学習方法の検討-

まとめ装具装着による実験の結果、学生は大半の動作において高齢者の機能上の問題を実感し、この実験は高齢者の日常生活上の動作の援助に関する肯定的意見を高めている。さらに、この実験を通じて、高齢者の心理面の認識も高めていた。これらの結果から、装具装着による疑似体験は、高齢者の身体面のみならず、心理面への理解および援助者としての役割に対する認識を高める上で学習効果があったといえる。今後さらに分析を加えて、老人看護教育における疑似体験の効果的活用の検討を深めることが課題である。1.研究目的看護学生および青・壮年期にある社会人を対象として、運動器系の特徴をもつ装具による高齢者擬似体験を行い、対象者が高齢者の身体的特徴とそれに影響される日常生活や社会生活上の問題および、援助の必要性への認識を高めるための有効性の検討.2.研究方法看護学生および社会人を対象として(1)高齢者擬似体験装具装着による13項目の生活動作の実施(2)擬似体験実施前・後に高齢者の特徴や援助の姿勢に関連する内容を含む質問紙調査の実施3.結果(1)対象者と背景対象者は学生218名,社会人54名、計272名で社会人は全員が有職者であった.現在高齢者との同居率は学生が13%,社会人が37%であり,日常生活あるいは仕事や学習上で高齢者と接する機会は,学生・高齢者ともに高いとはいえず,特に学生は低かった.(2)高齢者擬似体験に対する反応装具装着により13項目の生活動作を行った結果,学生・社会人ともに「階段下り」「斜面下り」に最も多く反応し,"早くできない""転びそう""恐い""杖や支えが必要"と答えていた.中でも最も反応が高いのは学生の「階段下り」で,83%が恐怖感を訴えていた.また,学生・社会人ともに80%が「平面歩行」が"早くできない"と答えていた.(3)日常生活における高齢者への援助の意思学生と社会人では部分的な違いが認められるものの,体験前・後ともに「席を譲る」「心身の状態に配慮する」など身体面の援助に対する意思が高く,体験後はさらに高めていた.一方「話し相手になる」「考えや意見を聞く」などの精神面への援助の意思は体験前は低かったが,体験後には肯定的意見が著明に上昇し,擬似体験が身体面のみではなく精神面にも影響することが認められた.4.結論高齢者擬似体験は学生・社会人ともに高齢者の理解と援助への認識を高める上で有効な方法である.
6-OHDA及びMPP^+による黒質線条体系ドーパミン神経細胞死とフリーラジカル

1.6-OHDA線条体投与後の黒質線条体ドーパミン(DA)神経系の変性に関する形態学的・生化学的研究我々はすでに、ラシトの線条体に6-OHDA(2dug/ml)を片側投与すると,24週間後には黒質のチロシン水酸化酵素(TH)免疫陽性細胞が投与側で著しく減少することを見出した。本研究ではこの現象が単に一過性のものではなく、黒質線条体DA神経系の変性・細胞死が生じることによるものであることを確認する事実を更にいくつか得ることができた。すなわち,(1)線条体のTH免疫陽性神経終末は投与後10ケ月に至っても著しく減少したままで,再現する傾向は全くないこと,(2)この時の黒質のT博陽性細胞も明らかに減少したままであること,(3)6-OHDA投与1ケ月後に線条体と黒質でDAやその代謝物(HVA,DOPAC)を高速液体クロマトグラフにより分析すると,いずれの部位でも投与側で有意に濃度が減少していることが判った。又,(4)DA受容体刺激薬のアポモルフィンを末梢投与した時みられる6-OHDA投与反対側への回転行動は、左右の黒質線条体系の活動のアンバランスを反映すると考えられるが、これが6-OHDA投与数ケ月にわたって残存することも観察された。2.ビタミンEによる6-OHDA神経毒性の防御の検討6-OHDA投与によるフリーラジカル発生を防御する目的で,フリーラジカル消去物質であるビタミンEをラっトにあらかじめ摂取させ,その後6-OHDAの線条体投与を行ない,黒質線条体のTH免疫反応性への効果を組織学的に検討した。ビタミンEをゾンデで胃内へ4週間連続与えた場合と,ビタミンE添加食(通常食の20倍のビタミンEを含む)を離乳時より1年間以上食べさせた場合のいずれでも,ビタミンEの防御効果は認められず,6-OHDAによる黒質線条体DA系変性が同程度に生じていることが判った。
複数微細ひび割れ型繊維補強モルタルのひび割れ閉塞技術の開発と構造利用の国際展開

複数微細ひび割れ型繊維補強モルタル(HPFRCC)は,ひび割れ幅が小さいので止水性に優れているが,本研究では,アルギン酸カルシウムのような無害なゲル状の物質を充填して止水性を一層高める方法を提案した。HPFRCCを表面に施工して5年を経過した擁壁のひび割れ調査を行い,ひび割れ幅が0.1mm以下に抑制されていることを確認した。地震等により構造物が大きく移動した場合に,その変形を吸収することができるHPFRCC製のブロックを開発した。複数微細ひび割れ型繊維補強モルタル(HPFRCC)のひび割れ閉塞技術等を確立するとともに,構造物へのHPFRCCの利用の国際展開を行った。HPFRCCの繊維混入量を1.5%から0.75%に減らした場合や繊維の弾性係数を2/3程度に小さくした場合には,ひび割れ幅が若干大きくなり終局引張ひずみが小さくなるものの,複数微細ひび割れ挙動が認められた。HPFRCCのひび割れ幅は0.020.05mm程度であり止水性に優れているが,さらに止水性を高めるためには,0.02mm程度のひび割れに対してはHPFRCC表面への撥水材の塗布が有効であり,0.05mm程度のひび割れに対しては,ひび割れ内ヘアルギン酸ナトリウムなどのゲル状に変わる物質を充填することが有効であった。HPFRCCならびにHPFRCCを普通コンクリート(NC)に積層した供試体に緩速凍結融解試験を実施した。凍結防止剤の種類にかかわらず,HPFRCCは優れた耐スケーリング性と耐塩分浸透性を示した。HPFRCCを積層しても,下層のNC層への塩分透過抑制効果は認められなかった。コンクリート中の鉄筋の腐食には,表面の補修層ではなく,鉄筋を囲む層のひび割れ幅が小さいことが重要であった。土木学会から発刊されているHPFRCCを含む3種類の繊維補強コンクリートに対する設計施工指針案の内容を比較して国際会議において発表した。HPFRCCに関するRILEMの技術委員会(TCHFC)を,平成20年10月に岐阜で開催した。海外から研究者を招聘して,HPFRCCに関する共同研究を行った。ひび割れを導入した普通モルタルとHPFRCC製の円筒供試体を用い,ひび割れ止水用補修材料の性能評価方法を提案した。止水用補修材料として,珪酸塩系表面含浸材,シラン系表面含浸材,アルギン酸ナトリウム溶液および粘土溶液の4種類を用い,提案した透水時間比による評価の有効性を確認した。RCはり供試体に塩水散布を行った後,破面に硝酸銀発色試験を行うとともに供試体内部の鉄筋の腐食度の調査を行った。補修材としてのHPFRCCの鉄筋防食性能の検討を行った。HPFRCCは,ポリマーセメントモルタルPCMに比べ,優れた耐塩分浸透性を示した。鉄筋をHPFRCC内に配置した場合には,HPFRCCの鉄筋防食性が顕著であった。アルカリシリカ反応(ASR)によるひび割れが生じた重力式コンクリート擁壁の修景を主目的として,HPFRCCの吹付けによる表面補修の試験施工を2003年に行った。施工後,1,3,5年を経過した時点で,ひび割れ状況を継続的に観察した。その結果,5年後においても,ひび割れ幅はほぼ0.1mm以下に抑制されており,当初期待したHPFRCCの効果が確認された。長大なトンネルの覆工コンクリートに,鋼繊維補強コンクリートとHPFRCCの多層吹付けとする手法を適用し,鋼製型枠を用いる従来の手法に比べ,工程の短縮を実現した。南アフリカで開催されたHPFRCCに関するRILEMの技術委員会(TCHFC)に出席し,研究の成果を委員会活動に反映させた。複数微細ひび割れ型繊維補強モルタル(HPFRCC)のひび割れ閉塞技術等を確立するとともに,構造物へのHPFRCCの利用の促進のための研究とその国際展開を行った。HPFRCCの引張性能と耐凍害性能を確保するうえでは,微細な気泡が1015%程度含まれていることが望ましい。吹付けによりHPFRCCを施工した場合には,AE剤により導入した微細な気泡の大部分は,吹き付け時に消失するという課題がある。AE剤による微細な気泡に代えて,寸法が同程度の中空のシラスバルーンを用いることを提案した。シラスバルーンを用いた吹付け用HPFRCCの引張試験と凍結融解試験を行い,この手法の有効性を確認した。HPFRCCは硬化後の収縮量が大きいため,HPFRCCに鉄筋を配置してRC部材として用いた場合,HPFRCCの収縮が鉄筋により拘束され初期ひび割れ強度が低くなるという課題がある。鉄筋を配置したHPFRCC部材のひび割れ荷重を高めるため,膨張材を添加(010%)した膨張型HPFRCCを用いることを提案した。はりの打設直後から鉄筋のひずみを計測してケミカルプレストレスを評価し,曲げ載荷試験を行い,ひび割れ性状を観察し,膨張材添加の有効性を確認した。

力を受けると大変形し,エネルギーを吸収し,局部的な欠落ちが生じにくいというHPFRCCの特徴を活かして,地震時や衝突時に変形空間やエネルギーを吸収できるコンクリート製の衝撃吸収ブロックを提案した。変形空間を吸収しやすいように形状を工夫したブロックをHPFRCCで作製し,載荷試験を行った。衝撃吸収ブロックを橋台に配置して橋梁の桁遊間を縮小することを目的とし,大規模地震の際に起こりうる主桁-橋台胸壁の衝突作用の緩和効果と,地震後の復旧性の向上の程度を明らかにした。
NF-E2転写因子群によるリンパ球分化の分子機構と臨床的解析

血球分化、特にBリンパ球分化の仕組を分子レべルで明らかにするためにNF-E2転写因子Bach2の機能・発現調節機構の解析を進めた。(1)Bach2の発現を12種類の非リンパ球系白血病細胞株と16種類のリンパ系細胞株で解析した。その結果、8種類のB細胞性白血病細胞株で発現が認められた。(3)Bach2が癌抑制遺伝子としての機能を持つかどうかを調べるために、Bach2が全く発現していないRAJI細胞にレトロウイルべクターを用いてBach2を遺伝子導入した。抗Bach2抗体を用いてウエスタンブロット法で解析し、Bach2が大量に発現している6のクローンを得た。ゲルシフト法で解析したところ、これらのクローンでは、強制発現させたBach2因子が小Mafタンパクとへテロ二量体を形成し、NF-E2配列に特異的に結合することが確認された。次にメチルセルロースコ口ニー形成試験でBach2が増殖にどのような影響をおよぼしているかを解析した。コントロール株に比して、Bach2過剰発現株では、plating efficiencyがどの株も著しく低下していた(1040%)。(4)Bach2遺伝子のP1ファージクローンを単離した。ヒトBach2遺伝子のP1クローンを単離して、遺伝子の構造をこの目的のために決定した。LOHの見られた5症例の悪性リンパ腫のBach2遺伝子のシークエンスを解析したが、exono-intron bundaryとタンパクをコードしているエクソンには遺伝子変異は認められなかった。Bach2はBリンパ球分化の分化に重要な役割を果たしていることが推定されたが、Bリンパ腫の発生に関わるかどうかはさらに検討が必要であると考えられた。血球分化、特にBリンパ球分化の仕組を分子レベルで明らかにするためにNF-E2転写因子Bach2の機能・発現調節機構の解析を進めた。1.正常のヒトBリンパ球分化に伴う、Bach2の発現を解析した。臍帯血より分離したCD34+細胞をマウスstromal細胞MS-5と共培養し、分化させたpreB細胞と末梢血からFACSを用いて純化したimmatureとmatureB細胞でのBach2の発現をRT-PCR法を用いて解析したところ、preB細胞からmatureB細胞のすべての段階で発現が認められた。しかし、Bリンパ球の最終分化段階であるプラズマ細胞は、解析に必要な量の細胞が得られず免疫組織学的な手法で発現を解析する必要があると考えられる。2. Bach2のヒト遺伝子を単離した。得られたクローンは、約100kbの大きさであったが、残念ながらプロモーターを含んでおらず、発現調節機構の解析のためには、新しいクローンの単離が必要である。3. Bach2のBリンパ球分化における機能を解析するために、Bach2の3種類の発現ベクターを作製した。一つは、将来正常造血細胞への遺伝子導入を試みる目的があるためレトロウイルスベクターを作製した。他の二つは各々、テトラサイクリンとIPTGで誘導可能な発現ベクターである。現在、Bach2がまったく発現していないBリンパ球系細胞株に導入して過剰発現させた場合、その増殖及び分化にどのような変化が現れるかを解析中である。4.抗体産生にBach2がどのような役割を果たしているかを検索する目的で、レトロウイルスベクターを用いてIgG抗体を産生しているハイブリドーマに遺伝子導入した。現在、詳細に解析を進めている。

その結果、8種類のB細胞性白血病細胞株で発現が認められた。(3)Bach2が癌抑制遺伝子としての機能を持つかどうか調べるために、Bach2をBach2が全く発現していないRAJI細胞にレトロウイルベクターを用いて遺伝子導入した。約80個のネオマイシン耐性クローンを抗Bach2抗体を用いてウエスタンブロット法で解析し、Bach2が大量に発現している6のクローンを得ることができた。ゲルシフト法で解析したところ、これらのクローンでは、強制発現させたBach2因子が小Mafタンパクとヘテロ二量体を形成し、NF-E2配列に特異的に結合することが確認された。ベクターのみを発現させたコントロール株ではNF-E2結合活性は認められなかった。そこで過剰発現されたBach2因子がRAJI細胞の増殖にどのような影響をおよぼしているかをメチルセルロースコロニー形成試験で解析した。コントロール株に比して、Bach2過剰発現株では、plating efficiencyがどの株も著しく低下していた(1040%)。(4)Bach2遺伝子のP1ファージクローンを単離した。ヒトBach2遺伝子のP1クローンを単離して、遺伝子の構造をこの目的のために決定した。ただし、タンパクをコードしているエクソンをすべて含むクローンは単離することができたが、プロモーター領域を含む第一エクソンは、さらに数百kb上流に存在することが明かとなり、まだ単離できていない。
筋小胞体のCa遊離と膜電位変化

骨格筋小胞体からの生理的Ca遊離に筋小胞体膜の電位変化が関与しているかどうかについて検討した。Ca遊離の引き金として膜電位変化が起きている可能性は極めて少なく、また膜電位変化が起ったとしても高々10%程度のCa遊離しか生じないこと等はすでに昭和59年度研究実積報告書で述べた通りである。今年度は、膜電位変化によって起るCa遊離にT管膜の関与があるか、またなぜそのCa遊離が少なかったのかなどについて、カエル骨格筋skinned fiberを用いて検討した。細胞内イオン組成変化は筋小胞体膜のみならずT管の膜電位も変化しているはずである。しかしT管が閉じていないsplit fiber標本を用いているのでT管膜はすでに脱分極状態でCa遊離の不活性化が起っていると考えられること、電顕的にT管膜を消失する50μg/mlのサポニン30分間の処理を行った後でも、Ca遊離の抑制は起らなかったことから、T管膜の関与はほとんどないことがわかった。生筋内の筋小胞体膜の【K^+】透過性はあまり高くない可能性があるので、5μMのバリノマイシンで処理したが、浸透圧変化を伴わないイオン組成変化によって起るCa遊離の量は増加しなかった。イオン組成変化によって起るCa遊離には不活性化過程があることが知られているので、10秒間の刺激を1分毎に5回繰り返したが、その効果は認められなかった。生筋内での生理的Ca遊離に伴い、Kがその内腔に取り込まれることが知られている。もしその【K^+】の内向きの流れがCa遊離にとって重要であるなら、電位変化を起すために用いている低【K^+】-塩化コリン溶液はCa遊離を減速している可能性が考えられる。カフェインによるCa遊離の際にも【K^+】の取り込みが起るので、Ca遊離チャンネルの開状態での性質は同じであると仮定して、30mMカフェインによるCa遊離速度を無【K^+】下等の条件で測定した所、2秒以内に全てのCaが遊離した。以上の結果電位変化のみでは筋小胞体は、大きいCa遊離を起さないことがわかった。
日本人英語への肯定的認識を学習者の国際発信力につなぐ国際英語教育

本研究の目的は、国際英語論の視点から、独自的個性をもった成熟した日本人の英語の存在を確認すること、及び、日本文化を反映した日本人英語への適切な理解と肯定的認識が日本人学習者の英語による国際発信力の育成に肯定的な影響を与えることの検証であった。日本人英語の文法特徴や語用論的特徴の分析を行い、モダリティ表現・間接表現・話題化の多用や、「意味的な限定の緩やかさ」が見られるという結果を得た。また、コーパスから日本人学習者の英語発話量が他のアジア圏学習者より少ない事実も判明した。大学生を対象に国際英語論の知識と「多様な英語への受容性・英語発信力」との関係を調査し、相関性を持つことが確認された。平成26年度は、国際英語の諸理論のうち、World Englishes(WE)やEnglish as a Lingua Franca(ELF)の理念と「日本人英語」の概念がどのような関係を持ちうるかについての整理を試みた。WE理論の中で日本人英語のような拡大英語には自立性が認められてこなかったが、一方ELFにおいても、国際補助語としての英語に議論の焦点が置かれているため、外円英語・拡大英語の区別なく、英語の土着化はあまり論じられてこなかった。しかし、日本人にとって、日本文化を反映した日本的特徴を有する日本英語を同定することは、社会的・教育的に大きな意義を持つ。拡大圏にある英語はWE理論やELF理論では説明しきれない固有の事情を持つことが確認しえた。the 7th Conference of English as a Lingua Franca(ギリシャ)において、現在の国際英語理論の潮流の中で日本人英語が抱えるジレンマと日本人英語固有の性質についての発表を行った。また、大学英語教育がグローバル人材育成をめざす上で考慮すべき課題や教育方法についても分析し、国際英語の視点を含む「国際言語管理」の戦略的な有効性に関する分析を行った。平成27年度は主として二つの課題に取り組んだ。第1は、国際英語論の概念が多様化する中でWorld Englishes(WE)やEnglish as a Lingua Franca(ELF)の思想と日本人英語の関係を考えるということ、第2は、日本人英語の特徴を抽出することである。第1に関しては、特にヨーロッパの主流となりつつあるELFの理念が個別英語変種の問題を議論から除外しつつあることに対して、「日本人英語」のような個別英語変種の存在意義を再確認するという作業を行った。第2に関しては、日本語の特性を背景とした日本人英語の文法特徴や語用論的特徴の分析を行うとともに、コーパスICNALE-Spokenのデータ分析から日本人学習者の英語発話量を母語話者や他のアジア圏の学習者と比較し、日本人の英語発話量がかなり少ないという事実を抽出した。研究成果については2015年のThe 8th International Conference of English as a Lingua Franca(北京、中国)、第54回大学英語教育学会国際大会(鹿児島)、第54回日本「アジア英語」学会全国大会(東京)において発表を行った。平成27年度は国際英語論の中でも主流となりつつあるELF理論と日本人英語の関係をどのように位置づけるかが本研究においても大きな課題となった。ELFの国際会議において日本人英語の特徴を提示し、個別英語変種の特性を抽出することの現代的意義の提示も行った。国際英語論の関連理論が多様化し、複雑化している中で、2016年の著書の出版に向けて国際英語論の理論面での整理や、日本人英語の文法特徴の整理などを行うことができた。また、日本と韓国の英語対応の文化的相違や、日本とその他のアジア人の英語発話量の相違などについても一定の量的エビデンスを得ることができた。本研究の目的は、国際英語論の視点から、中間言語としての日本人学習者の英語だけでなく、独自的個性(innovation)をもった成熟した日本人の英語の存在を確認すること、及び、日本文化を反映した日本人英語への適切な理解と肯定的認識が日本人学習者の英語による国際発信力の育成に肯定的な影響を与えることの検証であった。また本研究の理論的背景である国際英語論の主張が多様化しつつある中で、World Englishes(WE)やEnglish as a Lingua Franca(ELF)の思想から見た「日本人英語」の位置づけを確認する作業も行い、ELF国際大会にて発表を行った。平成28年度には、日本人の英作文にみられる文法特徴や語用論的特徴の分析を行い、モダリティ表現・間接表現・話題化の多用が見られることや、「意味的な限定の緩やかさ」が特徴的に見られるという結果を得た。これらは聞き手の視点に寄り沿い、曖昧さを受容する日本語の特性の反映と見做すことができる。研究成果は『「国際英語論」で変わる日本の英語教育』(金星堂2016)などにまとめた。また、8大学の大学生589人を対象に「国際英語論」の知識の有無と「英語学習への積極性・多様な英語への受容性・英語発信力」その他との関係を調査し、国際英語論の知識がこれらとの相関性を持つことが確認された。研究成果は大学英語教育学会中部支部秋季定例研究会において発表した。社会言語学的視点から見ると国際英語論は英語におけるaffirmative actionであり、日本人英語への肯定的認識が日本人の英語修得や国際発信力に有効性を持ちうることを支持する結果が得られたことは意義がある。また、コーパスのデータ分析から日本人学習者の英語発話量が母語話者や他のアジア圏の学習者と比較してかなり少ないという事実も判明した。

本研究の目的は、国際英語論の視点から、独自的個性をもった成熟した日本人の英語の存在を確認すること、及び、日本文化を反映した日本人英語への適切な理解と肯定的認識が日本人学習者の英語による国際発信力の育成に肯定的な影響を与えることの検証であった。日本人英語の文法特徴や語用論的特徴の分析を行い、モダリティ表現・間接表現・話題化の多用や、「意味的な限定の緩やかさ」が見られるという結果を得た。また、コーパスから日本人学習者の英語発話量が他のアジア圏学習者より少ない事実も判明した。大学生を対象に国際英語論の知識と「多様な英語への受容性・英語発信力」との関係を調査し、相関性を持つことが確認された。平成26年度は、国際英語論における日本人英語の位置づけに関する重要な課題を抽出することができた。拡大圏の英語、とりわけ英語との言語距離の大きなアジアの言語を母語とする民族が使用する英語にとって、その独自性の同定は重要な意味をもつ。WE理論においてもELF理論においてもその点があまり認識されてこなかったことは大きな課題である。平成26年度は、コーパスを用いた日本人英語に関する先行研究の分析も進めることができた。日本人「英語学習者」の英語特徴と習熟した日本人「英語使用者」の英語特徴を比較区別することが日本人英語の同定において非常に重要な視点となることを確認することができた。また、国際英語の視点を英語学習に活用する方法などについても基本事項の整理を進めることができた。平成28年度の研究推進方策としては、1ELF理論の関心がEnglish as a Multilingua Francaとして「多言語を背景にした英語」の議論へと移りつつある中で、国際英語論における日本人英語の新たな位置づけを明確化すること、2引き続き日本人英語の特徴、とりわけイノベーションBに分類されうる特徴の抽出を行うこと、3国際英語論が日本人の英語使用に与える肯定的影響を英語発話や英作文の分析を通して明確化すること、及び4エビデンスを通して研究成果の総括を行うことである。人文学今後は、日本人英語の文法特徴などをコーパスを利用しつつ、量的質的に分析していく予定である。また、その際に、学習者の英語と習熟した英語使用者の英語の区別にも留意した分析を行う。また、他の外円英語との比較を通して、日本人英語の特徴における他の非母語話者英語との共通特徴と日本人英語の独自的特徴とを区別した抽出を試みる。日本人英語の日本人らしさを「modality」の概念を切り口として分析し、エビデンスの収集につとめる予定である。また、日本人英語が国際コミュニケーションにおいて有用性をもつために求められる「調整」の在り方に関する分析と、具体例の収集を行う。平成27年度には北京及び鹿児島での二つの国際学会での発表を予定しており、旅費の支出が増加するため、平成26年度の予定使用額の一部を平成27年度で使用することとした。
ESI-MS2スペクトルデータを用いた代謝物の化学構造推定

既知物質の質量分析スペクトルデータを利用して、スペクトルデータと物質の化学構造の相関関係を算出し、その結果を用いて、未知物質の質量分析スペクトルデータからその部分的な化学構造を推定する方法を提案しその推定性能を検証した。とくに、この方法は、化合物の母核構造となることが多い環状部分構造の推定に有効であることがわかった。具体的には、スペクトル内のピークに対して、既知データからそのピークが現れたときに環構造を持つ確率(スコア)を算出し、未知物質のスペクトルに現れるすべてのピークについてスコアの平均を計算する。本研究では、環状部分構造とESI-MS2スペクトルの関係性を明らかにし、環構造判定能力が高いピークを用いた環状構造部分構造推定法と推定ツールを開発する。平成26年度は、グラフ理論を用いて構造式からそれが含むすべての環構造(単環、多環、スピロ環、架橋環)を抽出するプログラムを作成し、公開スペクトルデータベースMassBankにスペクトルが蓄積されている化合物について環構造を抽出し、その結果を環構造ごとにそれを含む化合物の集合として整理し、いくつかの環構造を選びプロダクトイオンイオンごとに各ピークの環構造判定能力を算出した。その途中で、部分構造の類似度とスペクトルの類似度の間に強い相関関係があることを確認した。これらの結果をもとに、未同定スペクトルを入力とし、各部分構造と関連度が高いプロダクトイオンの有無を判定基準にした環状部分構造推定ツールの設計に着手した。平成26年度は、構造式に含まれるすべての環構造を抽出するツールを作成し、公開スペクトルデータベースMassBankを用いて、スペクトル内のピークの環構造判定能力を算出し、部分構造の類似度とスペクトルの類似度の間に強い相関関係があることを確認した。平成27年度は、未同定スペクトルを入力とし、含まれるピークの環構造判定能力を合算することで環構造予測スコアを計算する手法を考案した。さらに、MassBankのスペクトルを用いて、この環構造予測スコアの予測能力(精度、再現率、F値)を計算し、いくつかの環構造について有効性を検証した。これらの結果をもとに、未同定スペクトルを入力とし、特定の環構造について環構造予測スコアを計算し、その構造を持つと予測することの精度と再現率を出力する環構造予測ツールの設計に着手した。また、MassBankにスペクトルが登録されている化合物が持つすべての環構造について、環構造予測スコアの予測能力を計算し、計算結果をデータベース化することにも着手した。このデータベースは、設計に着手した環構造予測ツールを有効活用するために必要なデータを提供する。当初の計画では、判定能力が高いピークの選択を行った後に交差検定により有効性を検証する予定だったが、平成27年度の計画時点では、ピークの選定が難しいため、有効性検証を行いながらピークを選択してゆく方法に変更し、部分構造推定を行う際にユーザがピークの取捨選択を行えるようにツールの設計方針も変更した。ユーザがピークの取捨選択を行うことも難しいため、ピークごとの判定能力を「そのピークが構造推定作業を行うときに構造を持つと判定するための寄与度」と捉え、構造未同定化合物の入力スペクトルに現れるすべてのピークの判定能力の平均を求めることで、スペクトル全体の判定能力を計算する方法に変更した。この方法を用いることで、構造推定ツールも、スペクトルを入力するだけで(ユーザがピークの取捨選択せずに)環構造推定情報(たとえば、「環構造Xを持つ化合物の○○%を確率○○%で推定」という情報)を得ることができる。研究の進捗に伴い実施した上記の方法およびツールの変更により、研究は当初の計画よりやや遅れている。平成28年度は、未同定スペクトルを入力とし、特定の環構造について環構造予測スコアを計算し、その構造を持つと予測することの精度と再現率を出力する環構造予測ツールを作成し、環構造予測能力を検証した。

具体的には、スペクトル内のピークに対して、既知データからそのピークが現れたときに環構造を持つ確率(スコア)を算出し、未知物質のスペクトルに現れるすべてのピークについてスコアの平均を計算する。当初の計画では、判定能力が高いピークの選択を行った後に交差検定により有効性を検証する予定であったが、ピークの選択が難しく、有効性検証を行いながらピークを選択してゆく方法に変更した。そこで、部分構造推定を行う際にユーザがピークの取捨選択を行えるように設計方針を変更した。設計の手戻りが発生し、やや遅れが生じている。方法やツールの変更が生じているが、平成28年度中の完成を目指す。ただし、当初の予定とは異なり、ユーザがスペクトルを入力するだけで環構造推定情報を得られるツールの完成を目指す。このツールは、当初予定のツールよりも利便性が高いと予想される。また、より多くの環構造について構造推定するために、判定能力データベースの構築も平行して行う。設計に生じているが、ツールは予定どおりの完成を目指す。いくつかの環構造を選択し、それらについて、ピークを取捨選択しながら有効性を判定しながら最良のピークの組合せを求める。この作業は予測ツールなしでも可能であるが、ツールが完成すると作業効率が高くなると予想される。平成27年度計画より安価に増強用コンピュータを取得できたため。また、方法やツールの変更により研究がやや遅れて学会発表件数が計画よりも少なくなったため。計画より安価にコンピュータを取得できたためデータベース構築のためにシステムを増強する。また、研究成果の学会発表を行う。当初の予定と異なり、有効性の高いピークの選択も並行して行うために、システムを増強する。
ネットワークとユーザの状況に対応する自律的なIoT・M2Mプラットフォーム構築

既存のInternet of Things (IoT)・M2Mの研究では、ユーザに近いローカル側では状況認識と管理、タスクの最適化的な分配の手間を省くが、大量データの送受信による混雑、サービスレスポンスの遅延等の問題がある。これらの問題を解決するため、本研究は、(1)ユーザの状況を管理や認識するアルゴリズム、(2)ユーザに近いデバイスを利用し、タスクの最適化的な配分する方法、(3)災害時ユーザやネットワークの状況により通信ネットワークを最適化する方法などを開発しました。開発した技術を利用し、高齢者ケアサービスや災害時効率的に連絡手段として、活用することを期待してます。
腫瘍抑制因子の糖尿病網膜症治療への応用

前骨髄球性白血病腫瘍抑制因子(PML)は白血病において腫瘍抑制機能を有する因子として発見され、癌組織では血管新生の亢進とともにPMLの発現が抑制されていること、PMLが血管新生の抑制を引き起こすことがわかっている。増殖糖尿病網膜症の増殖膜など血管新生が促進されている組織ではPMLの発現低下が推定される。1.ヒト増殖糖尿病網膜症症例の硝子体手術に得られた増殖膜サンプル3例についてPML mRNAの発現を調べるためRT-PCRを行ったが3検体すべてにおいてPML mRNAの発現が確認できなかったことから、糖尿病網膜症においては眼内のPMLの発現が低下している可能性が推測された。2.ヒト増殖糖尿病網膜症症例ならびにコントロールとして黄斑上膜症例の増殖膜サンプル各2例ずつについてPML蛋白の発現をみるため免疫染色を行った。その結果、黄斑上膜と比較して増殖糖尿病網膜症の増殖膜においてPML蛋白の発現が低下していることを確認した。このことはPMLが糖尿病網膜症治療に有用である可能性を示唆するものと思われる。3.徳島大学病院倫理委員会の承認ならびに患者さんの承諾を得たうえで、増殖糖尿病網膜症ならびにコントロールとして黄斑円孔・黄斑上膜症例の硝子体ならびに前房水検体62検体を硝子体手術時に眼内還流液の還流を始める前に採取した。さらに検体の採取を進め、100検体を越えた時点でELISA法による硝子体・前房水PML濃度の測定を行い、糖尿病網膜症において眼内PML濃度の有意な低下がないか確認する予定である。増殖糖尿病網膜症の増殖膜など血管新生が促進されている組織ではPMLの発現低下が推定され、糖尿病網膜症治療への応用が期待される。本年度の研究成果は、1.ヒト増殖糖尿病網膜症症例の硝子体手術に得られた増殖膜サンプル34検体とコントロールとして新生血管を伴わないヒト特発性黄斑上膜38検体についてPML mRNAの発現を調べるため定量的RT-PCRを行った。増殖糖尿病網膜症ではPML mRNAの発現が相対値で9.03±5.86%であったのに対してコントロールでは100.0±29.6%と、増殖糖尿病網膜症においてPML mRNAの発現が有意に低下していることが示された。このことから、糖尿病網膜症においては,眼内のPMLの発現が低下している可能性が推測された。2.徳島大学病院倫理委員会の承認ならびに患者さんの承諾を得たうえで、増殖糖尿病網膜症ならびにコントロールとして黄斑円孔・黄斑上膜症例の硝子体ならびに前房水検体72検体を硝子体手術時に眼内還流液の還流を始める前に採取し、ELISA法による硝子体・前房水PML濃度の測定を行った。前房水については、増殖糖尿病網膜症では0.032±0.007ng/mlであったのに対してコントロールでは0.049±0.004ng/mlと増殖糖尿病網膜症において有意に前房水PML濃度が低かった。また、硝子体についても増殖糖尿病網膜症では0.026±0.005ng/mlであったのに対してコントロールでは0.050±0.007ng/mlと増殖糖尿病網膜症において有意に硝子体PML濃度が低かった。これらの結果はPMLが糖尿病網膜症の眼内で発現が低下していることを示し、PMLが糖尿病網膜症の治療に有用である可能性を支持する結果と思われる。前骨髄球性白血病腫瘍抑制因子(PML)は白血病において腫瘍抑制機能を有する因子として発見され、PMLが血管新生の抑制を引き起こすことがわかっている。本年度の研究成果は、1.徳島大学病院倫理委員会の承認ならびに患者さんの承諾を得たうえで、増殖糖尿病網膜症ならびにコントロールとして黄斑円孔・黄斑上膜症例の硝子体ならびに前房水検体72検体を採取し、ELISA法による硝子体・前房水PML濃度の測定を行った。前房水については、増殖糖尿病網膜症では0.032±0.007であったのに対してコントロールでは0.049±0.004と増殖糖尿病網膜症において有意に前房水PML濃度が低かった。また、硝子体についても増殖糖尿病網膜症では0.026±0.005であったのに対してコントロールでは0.050±0.007と増殖糖尿病網膜症において有意に硝子体PML濃度が低かった。2.PMLとVEGFの発現レベルの相関を調べる目的で前房水・硝子体のVEGF濃度を測定した。VEGF濃度は増殖糖尿病網膜症では前房水49.2±9.33、硝子体84.6±16.1であったのに対してコントロールでは前房水7.32±3.09、硝子体3.06±1.00と増殖糖尿病網膜症において有意にVEGF濃度が高く、この結果はこれまでの報告と一致していた。また、前房水・硝子体PML濃度は有意に前房水・硝子体VEGF濃度と負の相関を示すことがわかった。

これらの結果はPMLが糖尿病網膜症の眼内において、糖尿病網膜症の主要な病因と考えられているVEGFと逆相関する形で発現が低下していることを示し、PMLが糖尿病網膜症の治療に有用である可能性を支持する結果と思われる。当初の計画通り、増殖糖尿病網膜症の眼内でのPML発現の低下をmRNAレベルならびにたんぱく質レベルで統計学的に証明することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。増殖糖尿病網膜症の病因に強く関与している因子として血管内皮増殖因子(VEGF)があげられるが、眼内のPML濃度とVEGF濃度との関係を探索し、両者が負の相関を示すかどうか確認したい。また、培養系を用いたPMLによるサイトカイン発現の変化の検討として、糖尿病網膜に類似な培養条件下での初代培養細胞(グリア細胞)からのVEGF分泌に対するPMLの影響について検討したい。
赤外線化学発光分光による触媒反応励起分子の検知・役割解明・利用

(1)生成脱離励起分子の赤外線化学発光測定による触媒反応ダイナミクスの解明ここでは、解析法などの詳しい手続きについて議論している。表面温度および表面構造変化による振動温度の変化から反応ダイナミクスの変化を考察した。活性は、Pd(110)》Pd(111)であり、著しい構造敏感性を示した。単結晶表面上での定常的触媒反応の活性を調べた例は非常に少なく、このような著しい構造敏感性を示した例は初めてである活性は、Pt(110)>Pt(111)であり、これは02分子の解離確率の相違による。Pt(111)表面上でのCO+02反応での結果を、多結晶Pt面の結果との比較を行った。また、Pt(110)面では、CO被覆率変化による(1x1)⇔(1x2)の表面再構成に伴って、振動温度の著しい変化を見出した。(2) CH4,C2H6励起分子線による合成ガスの生成;反応促進効果(2-1) Pt,Rh foil上のCH_4+O_2反応:メタン励起による反応活性・選択性の向上Pt上のメタン励起により合成ガス生成活性(特にH_2)が著しく増大した。Rh上でも同様であるが、O_2を減らす必要があった。(2-2) Pt,Rh foil上のCH_4+O_2,C_2H_6+O_2反応:メタン、エタン励起による反応活性・選択性の向上エタンでも同様な励起効果があった。励起による反応次数などの変化から、解離炭素経由から含酸素化合物経由へと反応メカニズムが変化することが示唆された。Pd単結晶(Pd(110),Pd(111))上のCO酸化(CO+O_2)反応およびCO+NO反応で生成した振動励起CO_2分子の赤外発光スペクトルを測定・解析し、活性錯体の構造と反応ダイナミクスについての情報を得ることに成功した。表面構造の規定された単結晶表面上での測定は、世界的に初めてである。CO+O_2反応では、低温側のCO被覆率が高い条件で、CO_2分子の逆対称伸縮振動が極端に励起され、直線的な活性錯体をとることが示唆された。CO+NO反応では、Pd(110),Pd(111)表面で活性の著しい構造敏感性が示され、本研究の実験条件(10^<-2>Torr)ではNOの解離が律速でステップで解離が起こっていることが示された。今まで、10Torrでの活性測定例があったが、著しい構造敏感性は観測されなかった(律速段階の相違)。もちろん、単結晶表面でのCO+NO反応の赤外発光測定は、本研究が世界で初めてである。高温側でCO+O_2反応に比べ振動励起されており、特にCO_2分子の曲がり振動が励起されていることがわかった。これは、NOから解離した発生期の酸素原子(ホットな励起原子)が反応に関与しているためと解釈される。ヒータブル分子線を用いて、メタン(CH_4)の部分酸化反応による合成ガス(CO+H_2)の生成反応の研究も行った。CH_4を並進・振動励起することにより、確かに反応活性が向上すること、特に水素の生成活性が著しく増大することを確認した。この反応系については、次年度も引き続き詳しく検討する予定である。昨年度のPd単結晶(Pd(110),Pd(111))

上のCO酸化(CO+O_2)反応およびCO+NO反応で生成した振動励起CO_2分子の赤外発光スペクトルを測定に引き続き、Pt(111)およびPt(110)について、CO+O_2反応における活性錯体の構造と反応ダイナミクスについての情報を得ることに成功した。Pt(110)では(1x2)表面再構成にともなう活性錯体の構造変化が観測された。また、Pdの場合と同様、低温側のCO被覆率が高い条件で、CO_2分子の逆対称伸縮振動が極端に励起され、直線的な活性錯体をとることが示唆された。また、CO+NO反応では、Pdの場合と異なりPt表面では極端に活性が低く、NOの解離がPtでは抑制されていることがわかった。Pd(110)上のCO+N_2O反応へも適用し、CO+O_2反応およびCO+NO反応とのダイナミクスと比較した。Rh単結晶表面でのCO+NO反応の赤外発光測定の測定にも成功し、現在、速度解析も含めた検討を行っている。ヒータブル分子線を用いて、メタン(CH_4)の部分酸化反応による合成ガス(CO+H_2)の生成反応の研究も行った。メタン(CH_4)を並進・振動励起することにより、確かに反応活性が向上すること、特に水素の生成活性が著しく増大することを確認し、化学分野では世界的に有名な速報誌Chemical Communicationsに発表した。この励起分子の利用、役割解明については、エタン励起効果も含めて、次年度も引き続き詳しく検討する予定である。昨年度のPt(111)およびPt(110)(1x2)表面再構成表面上のCO酸化(CO+O_2)反応で生成した振動励起CO_2分子の赤外発光スペクトル測定に引き続きについて、CO+NO反応では、Pdの場合と異なりPt表面は極端に活性が低く、NOの解離がPtでは抑制されていることがわかった。Pd(111),Pt(111),Rh(111)上のCO+O_2反応へも適用し、各表面でのダイナミクスを比較した。活性は、Pd(111)>Rh(111)>Pt(111)であったが、振動励起の度合いは、Pd(111)>Pt(111)>Rh(111)であった(Surface Science,2007)。表面構造は(111)flat面と共通であることから、電子状態の相違が原因であることが考察された。Rh(111)およびRh(110)でのCO+NO反応の赤外発光測定の測定にも成功し、現在、速度解析も含めた検討を行っている。昨年度から、ヒータブル分子線を用いて、Pt上のメタン(CH_4)の部分酸化反応による合成ガス(CO+H_2)の生成反応の研究を行い、メタン(CH_4)を並進・振動励起することにより、確かに反応活性が向上すること、特に水素の生成活性が著しく増大することを見出した。本年度は、Rh foil上でも確認し、さらにエタン励起効果も検討した。メタンよりも励起効果は少ないが、やはり励起効果は存在し、メタンとの比較検討を行った(App1.Cata1.A,2007)。
希土類ナノ結晶と金粒子の超格子形成と機能創発

金ナノ粒子は光エネルギーを吸収することにより、表面プラズモン電場増強が発生する。この電場増強が配列したEuXのスピン偏極に影響を与え、特異的な光磁気物性が期待できる。本研究「希土類ナノ結晶と金粒子の超格子形成と機能創発」を行うために、23年度はEuSナノ結晶とAuナノ粒子の複合体形成(EuS-金ナノ複合体)を行い、電場増強下における光磁気機能評価を行った。具体的には、Au錯体を新規に合成し、オレイルアミン中で300°Cにて反応をおこなうことににより、Auナノ粒子を合成した。同時にユーロピウム錯体を原料としたEuSナノ結晶を合成し、EuSナノ結晶とAuナノ粒子をヘキサンジチオールで連結した(EuS-金ナノ複合体)。その複合形状は透過型電子顕微鏡により観察した。得られたEuS-金ナノ複合体は、金ナノ粒子のプラズモンバンドに起因する吸収帯のレッドシフトが観測された。このレッドシフトは誘電率が高いEuSが金ナノ結晶の近傍に存在することを意味している。このEuS-金ナノ複合体をポリメタクリル酸メチルのTHF溶液に分散し、キャスト法にてEuS-金ナノ複合体を含むポリメタクリル酸メチル薄膜を調整した。得られたEuS-金ナノ複合体含有ポリマー薄膜に印可磁場150000eにおけるファラデー回転(磁場印加中の物質に偏光をあてると、その偏光面が回転する現象:ファラデー回転)がプラズモン吸収バンド領域において増大することが明らかとなった。本研究により、EuSナノ結晶の光磁気特性(ファラデー効果)におけるプラズモン電場増強効果が初めて明らかになった。本年度の目的であったEuS-金ナノ複合体の合成に初めて成功した。さらに、金ナノ粒子のプラズモン電場増強によるEuSの光磁気機能向上を初めて観測することができた。よって、当初の研究計画以上に進展している。本年度に成功したEuS-金ナノ複合体の光磁気特性(ファラデー効果)におけるプラズモン電場増強効果について、その詳細を明らかにするために、EuSと金の距離を変化させた検討を行う。具体的には、エタンジチオールおよびドデカンジチオールを用いたEuS-金ナノ複合体を合成する。EuSと金の距離は透過型電子顕微鏡観察により評価し、ファラデー効果測定によりEuSの光磁気特性におけるプラズモン電場増強効果について評価する。
材料力学の電子本(Electoric Book,コンピュータ内の本)の製作

全国約93人の大学および、それに相当する機関における材料力学担当者に、手紙による「材料力学とマルチメディア」に関するアンケートを行った。その結果、半数以上の材料力学担当教官が、「マルチメディアに興味を持っている」と回答し、年代別に見た各教官のマルチメディアに対する興味は、30,60代の教官は、興味が「ある」の数と「普通」の数がほぼ同数であるのに対し、40,50代の世代は興味が「ある」と答えた人の数が「普通」と答えた数の倍以上になっていた。材料力学の講義担当者の大半を占める40,50代の層が牽引となって、新しい材料力学の講義形態に取り組むことが期待できることが分かった。さらに、全国各地で開かれたマルチメディアに関する会議において、マルチメディアと教育に関する様々な最新の情報の収集を行った。また、材料力学の電子本の製作に関する講演を、日本機械学会において数回行い、本研究の進展状況およびマルチメディアの有効な利用法を多くの人に報告するとともに、マルチメディアと材料力学の将来像に関し多くの研究者の生の意見を集めた。これらの意見や先に示したアンケート結果を元に、材料力学の電子本のさらなる改良を行った。その結果、見本版ではない、かなり完成されたものができ上がった。この、電子本には従来の本にはない、実際の実験を撮った映像やアニメーション等の様々なマルチメディア情報が含まれている。今後、この電子本の試験的使用を、インターネットをとうして材料力学の研究者や講義従事者に行うめどが着いた。さらに、本研究で得られた結果は、日本機械学科論文集に投稿中である。
新しい心筋ストレイン指標を用いた非侵襲的な左室拡張能評価法の確立

心筋ストレインを用いた新たな拡張能指標Global strain imagingdiastolic index (SI-DI)の、左室拡張能評価における有用性を確立することを目的とした。高血圧においてGlobal SI-DIが拡張心不全評価に有用であること、長軸方向のL-global SI-DIは、従来の心エコー指標よりも鋭敏に左室充満圧の変化を評価できることを明らかにした。また、同時にSI-DIが狭心症発作による心筋障害を反映し、負荷を用いずに冠動脈狭窄を検出できること、心筋ストレインが心室再同期治療の効果予測に有用であること、心筋ストレインが右心機能評価に有用であることなども報告した。本研究は、心筋ストレインを用いた新たな拡張能指標Global strain imaging diastolic index (SI-DI)の、左室拡張能評価における有用性を確立することを目的とする。我々は、収縮機能が正常な高血圧を有する拡張不全患者において、心不全の指標である血中BNP値とGlobal SI-DIが有意に相関し、Global SI-DIが拡張機能評価に有用であることを英文誌(J Echocardiogr)に報告した。そして、実際にGlobal SI-DIが左室充満圧の指標として有用であるか検討するために、心臓カテーテルを行った126例を対象に、カテーテル中に左室充満圧指標としての前心房収縮期圧(Pre-A圧)とGlobal SI-DIを同時に測定し、従来の拡張能指標と比較検討した。異なる3方向のストレインのうち、longitudinal方向のL-global SI-DIが最もよく左室充満圧と比例し、その相関は従来のE/e'よりも良好であり、L-global SI-DIがこれまでの拡張能指標より優れていた(AHA2012 Hot topicセッションに選出)。さらに、このL-global SI-DIが、血行動態の急激な変化をも評価できるか検討するために、60例を対象にニトログリセリンiv前後での比較も行った。ニトログリセリンivによるPre-A圧は有意に低下し、この変化をL-global SI-DIは従来の指標よりも鋭敏に反映し、より鋭敏な拡張能指標であることを明らかにした(Circ J 2014; 78: 419-427に発表;IF3.578)。また、同時にSI-DIが心筋虚血の評価可能であるかについても検討し、英文誌に発表した(Int Heart J 2013; 54; 266-272)。まず、左室収縮が正常で拡張不全を有する高血圧患者において、血中のBNPとGlobal SI-DIが有意に相関することを見いだした。さらにGlobal SI-DIは、これまでの拡張能指標と比べて最も強い血中BNPの規定因子であり、Global SI-DIは拡張能指標として有用であることが示唆された(2012年度J Echocardiogrに論文採択)。そこで、我々は心臓カテーテルを行った126例を対象に、カテーテル中に左室充満圧指標としての前心房収縮期圧(Pre-A圧)とGlobal SI-DIを同時に測定し、従来の拡張能指標と比較検討した。異なる3方向のストレインのうち、longitudinal方向のL-global SI-DIが最もよく左室充満圧と比例し(p<0.001, r=-0.56)、その相関は従来のE/e'(p<0.01, r=0.35)よりも良好であった。さらに左室充満圧≧15mmHgを求めるためのL-global SI-DIのカットオフ値を0.48とすると、感度82%、特異度68%と高感度に左室充満圧を予測することが可能であった。本結果は、米国心臓病学会(AHA2012)で発表し、Hot topicセッションに選出された。また論文として現在Circulation Journalに投稿中である。我々は、昨年度まで、高血圧患者においてGlobal SI-DIが拡張心不全重症度評価に有用であること(J Echocardiogr)、実際にGlobal SI-DIが左室充満圧の指標として有用であること(AHA2012 Hot topicセッション)などを報告してきた。特に、心筋長軸方向のL-global SI-DIは、従来の心エコー指標よりも鋭敏に血行動態の急激な変化を評価できることを明らかにした(Circ J 2014; 78: 419-427)。また、同時にSI-DIが狭心症発作による心筋障害を反映し、負荷を用いずに冠動脈狭窄を検出できることを発表した(Int Heart J 2013; 54; 266-272)。

今年度新たに、多施設共同研究において心筋ストレインが心室再同期治療の効果予測に有用であることを明らかにした(Circ J 2015; 79(3):613-22)。また心筋ストレインを右心機能にも応用し、肺高血圧モデルの右心機能評価にも有用であることを報告した(Int Heart J, in press)。また本研究を通して得られた知見を広く還元するために、多くの研究会で発表したほか、和文誌にも多くの論文掲載を行った(「拡張能をいかにとらえるか」診断と治療2015; 103suppl: 77-83、「収縮能が保たれた心不全HFpEF」診断と治療2015; 103suppl: 47-53、「心筋症の心臓超音波検査所見」医学のあゆみ2015; 252: 1047-1054、など)。循環器内科学臨床例での検討は予定よりも研究計画が進展しており、弁膜症における心機能評価や虚血性心疾患の診断など、新たな分野への応用を検討している。一方で、施設を移動したこともあり、計画していた動物実験による基礎研究がやや遅れている。これまで、臨床データにおける研究は、ほぼ計画通りに進行している。しかし、年度途中で所属施設が異動になったこともあり、動物実験が予定より遅れている。臨床研究では、研究チームが協力して順調に進行しており、現在の研究体制で研究を遂行している。特に、これまでの検討で、Global SI-DIが、従来の指標に比べて正確な左室充満圧指標となることや、急速な血行動態の変化をも鋭敏に反映できることを示すことができた。今後は、global SI-DIの心血管イベント予測因子としての有用性や、新たな応用に向けて検討していく予定であるが、現在の研究体制が十分可能である。一方、動物実験については進行が遅れているが、昨年異動した東京大学では動物実験施設でも恵まれた環境にあり、本年度引き続き基礎研究を進めていく予定である。今後の予定としては、これまでglobal SI-DIを計測した拡張不全症例の前向き観察研究を行うことで、拡張不全の心血管イベント予測因子としての本指標が有用であるか明らかにする。また、これまでの研究を進める中で着想したglobal SI-DIの弁膜症や虚血性心疾患における有用性についても研究を進め、発展させていく予定である。特に、虚血心疾患については、本年度より全国16施設の多施設共同研究を予定しており、global SI-DIの有用性がより大規模研究で明らかにされることが期待されている。一方、進行が遅れている動物実験については、本年度引き続き研究を進め、本指標の基礎データを収集していく予定である。臨床データでは、Global SI-DIと左室充満圧指標の関係を示すことができた。今後は、心疾患患者における心血管イベントを合わせて考え、Global SI-DIの予後予測指標としての有用性を検討していく予定である。一方、平成25年度にはブタモデルを用いた心不全モデルを検討する予定があり、そこで合わせてSI-DIと血行動態の検討を行う予定である。所属施設が異動となったために、予定通り動物実験が進まなかった。また、臨床データ入力アルバイト雇用がスムーズに行かなかったために、余剰金が生じた。今年度は、次年度使用額を使用して、昨年予定していた研究を行う。