hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一分子の電気伝導測定のためのAFMリソグラフィー手法の開発

原子間力顕微鏡(AFM)の探針先端から電界蒸発により原子を飛ばし試料表面にパターン描画するAFMリソグラフィー手法をより精度の高い手法として確立した。水晶振動子に取り付けた極細金属ワイヤーを集束イオンビームにより加工してAFM探針とし、非接触法によって探針・試料間距離制御を行うことにより、自然酸化膜付きのSi基板上に線幅2030nm程度の金属細線描画や金属ナノドットのパターン形成を行った。集束イオンビーム(FIB)により先鋭化した金探針の付いたAFMセンサー(水晶振動子)を作製して非接触AFMで用い、探針・試料間にパルス電圧を印可することによって、探針先端原子の電界蒸発を促し試料表面上への文字パターンや金ナノ細線の描画(AFMリソグラフィー)を行った。独自に開発したナノレベルで鋭利な金探針を距離制御性に優れ高分解能を有する非接触AFMで制御してAFMリソグラフィーに成功した点で意義深い。これまでのAFMリソグラフィーは、金を蒸着したSi探針(曲率半径50100nm)をタッピングモードAFMで操作することにより行われていたが、金蒸着探針の曲率半径が描画したい細線の線幅に対して比較的大きいことやタッピングモードAFMの距離制御性・分解能などの限界により線幅10nm以下を達成するのは非常に困難であると考えられた。本研究で、先端半径12nm程度の金探針のついたAFMセンサーを非接触AFMで制御して金細線が描画できたことにより、更に細い細線の描画の可能性が期待できる。また、この高精度AFMリソグラフィー手法は、半導体デバイスの導線など様々な応用が考えられるが、中でもナノ構造の電気伝導測定に威力を発揮すると考えている。特に、ナノギャップ作製の技術的難解さやbreak-junktion法の再現性の低さなどから単一分子の電気伝導測定結果については異なる実験間での値がまちまちであり、加えて理論値と実験値に1桁以上の差があるのが現状である。本研究により高精度AFMリソグラフィー手法を確立し、試料表面上で分子・マクロ金属電極を結ぶことができれば、これまでよりも精度の良い電気伝導測定につながるため、その第一歩として非常に重要な技術であると確信している。これまでのAFMリソグラフィーでは、曲率半径50100nm程度の金属被覆Si探針を用いており、描画線幅も50nm程度が限界だったのに対し、本研究で、先端半径12nm程度の金探針のついたAFMセンサーを非接触AFMで制御したことにより、線幅2030nm程度の金属細線の描画が可能となった。特に、ナノギャップ作製の技術的難解さやbreak-junktion法の再現性の低さなどから単一分子の電気伝導測定結果については異なる実験間での値がまちまちであり、加えて理論値と実験値が異なるのが現状である。本研究により高精度AFMリソグラフィー手法を確立し、試料表面上で分子・マクロ金属電極を結ぶことができれば、新たな電気伝導測定手法を確立することができ、分子エレクトロニクス発展への手がかりとなると考えている。
生命金属動態を制御するシャペロン分子ネットワークの解明

生体に存在する金属イオンは、その種類や濃度について恒常性が維持されており、その破綻は様々な疾患を発症させる要因となる。特に、認知症や運動障害をもたらす神経変性疾患では、脳・神経組織における重金属イオンの異常な蓄積・欠乏が進行しており、その是正は治療法確立に向けた重要な標的となりうる。本研究では、銅イオンの運搬に関わるタンパク質「銅シャペロン」に着目し、銅イオンの恒常性を司る細胞内ネットワークの全貌を明らかにすることを目的とする。
緑内障の治療予後改善による失明の予防

長期観察データから正常眼圧緑内障の予後を検討し、15年以上で半数以上の症例が進行すること、進行因子として乳頭出血と眼圧変動が重要であることを示した。原発閉塞隅角症/原発閉塞隅角緑内障の長期予後を明らかにし、周辺虹彩前癒着範囲は予後因子の一つであることを明らかにした。光干渉断層計が極早期の緑内障性異常の検出に有用である可能性を示した。濾過手術後の濾過胞感染の発生率を正確に推定し、また、濾過胞漏出が濾過胞感染のリスク因子であることを明らかにした。正常眼圧緑内障において眼圧変動抑制により予後が改善する可能性を示した。予後因子への適切な対応により高度視覚障害への進行防止策が検討可能となった。開放隅角緑内障長期観察例における予後不良因子同定:平成24年度は長期経過観察例(15年以上)の予後解析を行い、現在もその作業中である。現時点で、手術例において視野予後が大幅に改善すること、薬物治療群においても高度の眼圧下降により予後の改善することを見出している。術後感染:平成24年度は前年に引き続き全国共同の2研究のプロトコールに沿った研究を遂行した。濾過胞感染全国登録事業では45施設から得られた171例172眼の濾過胞感染に関して報告した。トラベクレクトミーおよびトラベクレクトミー白内障同時手術例(147例148眼)の集計では、手術から感染症発症までの期間は0.325.3年(6.4±4.9年:平均±標準偏差)、病期はstage I 87眼、stage II 28眼、stage IIIa 18眼、stage IIIb 28眼、検出株数74株、検出菌は連鎖球菌、黄色ぶどう球菌、CNS等であった。緑内障における黄斑形態変化と視機能の関連の解明:平成24年度は岐阜大学附属病院で管理中の緑内障例のCirrus光干渉断層計で計測した黄斑形態に関して検討した。2年の経過観察例では視野異常の出現以前から既に黄斑部網膜厚の減少(すなわち、視神経萎縮の進行)が認められることを明らかにした。原発閉塞隅角症/原発閉塞隅角緑内障の発症機序と予後の解明:平成24年度は原発閉塞隅角緑内障の視機能予後と眼所見との関連を検討した。周辺虹彩前癒着の範囲と予後が有意に関連していることを見出した。上半視野あるいは下半視野のみに緑内障性視野異常を認める開放隅角緑内障39例を対象としてOCTで測定した黄斑部網膜厚を検討した。黄斑部網膜厚は視野異常に対応する部位のみだけでなく、正常視野に対応する部位においても正常より有意に薄かった。この結果は機能変化より構造変化が先行する可能性を示唆するものである。緑内障関連遺伝子OptineurinのE50K変異トランスジェニックマウスにおける機能解析を行った。網膜外網状層におけるグリオーシスと変異蛋白の沈着を認めた。また、不溶型Optineurinの小胞体における過剰集積を認めた。TBK1阻害薬であるBX795処理を行うことでこうしたE50K変異の異所性不溶性は解消できた。この結果は緑内障の病態解明並びに新規治療法開発に寄与するものと思われる。既知の緑内障関連遺伝子であるCAV1-CAV2領域(chromosome 7q31)に関して、多施設共同研究を行い日本人正常眼圧緑内障患者で検討した。従来の報告と異なり、CAV1-CAV2領域は正常眼圧緑内障発症のリスク因子ではないという結果を得た。この結果は本症病因の多様性を示唆するものと考える。新規緑内障薬物であるK-115(Rock阻害薬)の人眼における眼圧下降効果、副作用、他の薬物との併用効果の検討を行った。有意の眼圧下降効果を得た。副作用として結膜充血の頻度が高かった。この結果は同薬物の臨床応用に道を開くものと考える。開放隅角緑内障長期観察例における予後不良因子同定: 10ー15年経過観察された緑内障患者を対象とし、視野進行と経過中の臨床諸因子の関連を多変量解析の手法を用いて検討した。その結果、経過中の乳頭出血の出現と、経過中の眼圧の標準偏差の大きなことが予後不良因子として同定された。術後感染:実施中の全国共同研究のプロトコールに沿った研究を遂行した。本共同研究で得られたデータから、トラベクレクトミー術後5年における濾過胞感染の発生率は2.6±0.6%(予測値±標準誤差)と推定された。

緑内障における黄斑形態変化と視機能の関連の解明:岐阜大学附属病院で管理中の緑内障例の黄斑形態をCirrus光干渉断層計で計測した。黄斑部網膜厚およびganglion cell complexが視野と相関することを見出した。原発閉塞隅角症/緑内障の発症機序と予後の解明:原発閉塞隅角症/原発閉塞隅角緑内障の長期予後と臨床因子の関連を、学内臨床例および大規模疫学調査データを用いて研究した。予後因子として、周辺虹彩前癒着の程度、視神経障害の有無が重要なことを証明した。また、本症の有病率が日本国内においても本州と沖縄で異なることを見出した。平成24年度は本研究に関連して、5編の英文論文を発表した。また、一般講演として16回、招待講演として9回の学術成果発表の機会を得た。さらに、現在の研究の進行状況から今後の順調な成果の発表が見込める。したがって、上記のように判断した。本研究に関連して、すでに5編の英文論文を発表した。また、一般講演として5回、招待講演として4回学術発表の機会を得た。さらに、現在の進行状況から今後の順調な成果の発表が見込める。これらの状況から上記のように判断した。平成25年度は予定された最終年度であり、本研究を完成させ、次の研究につなげる重要な時期と位置付ける。このため、平成23-24年度に得られた成果をもとに、下記のように研究を推進させる予定である。緑内障性視神経症の進行と経過中の臨床諸因子の関連についての研究は70%程度進行した。正常眼圧緑内障に関してはすでに論文執筆の準備段階であるので論文執筆と学会発表を行う。原発開放隅角緑内障に関しては、データの収集と統計的解析を正常眼圧緑内障と同様に行う。そのうえで、失明に至った症例の予後因子検討により、失明予防に必要な標準化された緑内障管理法を策定する。動物実験などによる検証も場合により予定している。黄斑部視神経の画像解析に関しては一部の成果を既に論文化しているが、内容を発展させて、3年程度の経過観察における画像解析装置の有用性を証明し、同手法による標準的な緑内障進行の評価法を開発する。濾過胞感染研究については、データ収集はほぼ終了したので、その解析と論文作成、学会発表を行う。全国共同研究のためデータ量が膨大であるが、予備的検討によれば濾過胞感染の発生率、関連因子同定、予防法の検討ができるものと思われる。平成23年度に得られた結果を基にして、下記の研究を行う。緑内障性視神経症の進行と経過中の臨床諸因子の関連をさらに統計学的に検討し、失明に至った症例の予後因子検討により、失明予防に必要な標準化された緑内障管理法を策定する。状況によっては培養系による実験や動物実験などによる検証を行なう。画像解析装置を含めた視神経所見の緑内障性異常の有無をさらに検討し、同方法による緑内障進行の評価法を開発する。同様に、視野測定による進行の評価法を開発する。全国共同研究のプロトコールに沿った術後感染研究を引き続き遂行する。濾過胞感染の緑内障濾過手術後感染症発生率を最小にするための条件を見出し、濾過手術適応、術後管理の基本的方法を策定する。緑内障例の黄斑形態と視機能の関連を検討する。その上で、黄斑形態を考慮に入れた緑内障の治療方針策定法を作成する。さらに症例を増やして、眼圧上昇機序と、臨床所見(病型、眼圧上昇程度、予後、眼軸長、等)との関連を多変量解析で検討する。手術例を含めて、長期観察例の予後データを解析し、失明回避を目指して、本症の早期発見法、管理法を策定する。
錯視を利用したプロジェクタの表現色域の知覚的拡張

プロジェクションマッピングの色表現は,投影対象や環境光の影響が大きく,明るい対象物体・環境光のある一般的な空間では制限を受けやすい.そのような環境では,表現できる色域が狭まり,所望の色を観察者に提示できない場合がある.この問題を解決するために,人の知覚する色に着目する.人の知覚する色は錯視の効果により,必ずしも実際の色と等しいとは限らない.そこで,投影光により色恒常性という錯視を誘発することで,実際には表現できない色を知覚的に表現することでプロジェクタの表現可能な色域を拡張する手法の確立を目的とする.また,提案手法を透明ディスプレイ等の光学透過型デバイスに適用することも並行して検討する.プロジェクションマッピングの色表現は,投影対象や環境光の影響が大きく,明るい対象物体・環境光のある一般的な空間では制限を受けやすい.そのような環境では,表現できる色域が狭まり,所望の色を観察者に提示できない場合がある.この問題を解決するために,人の知覚する色に着目する.人の知覚する色は錯視の効果により,必ずしも実際の色と等しいとは限らない.そこで,投影光により色恒常性という錯視を誘発することで,実際には表現できない色を知覚的に表現することでプロジェクタの表現可能な色域を拡張する手法の確立を目的とする.また,提案手法を透明ディスプレイ等の光学透過型デバイスに適用することも並行して検討する.
胎児毒性の分子機構に関する基礎的研究

胎児毒性の分子機構に関する一連の研究の研究を展開するに当たって、基礎検討を実施した。即ち、化学発癌物質として知られているethylnitrosourea(ENU)と研究代表者によって分裂活性の高い細胞にapoptosisを誘発することが世界で初めて明らかにされたT-2 toxinを用い、マウスとラットで胎児毒性の発現を検索した結果、いずれの実験系でもそれぞれ特定の胎児組織にapoptosisに基づく細胞死の増強が認められ、併せて、周産期あるいは出生後に当該組織に高率に奇形の発現が認められた。今後、これらの実験系を活用し、化学物質による胎児組織のapoptosisの発現機構および奇形発生との関連について分子生物学的研究を展開して行く予定である。一方、胎児毒性の発現に大きく寄与すると考えられる胎盤における薬物代謝の動態を詳細に検索する最初のステップとして、正常妊娠ラットの妊娠日齢によるCYP isozymesの発現型をWestern blotting法および免疫組織学手法で検討した結果、妊娠のほぼ全期間を通じてCYP3Aが明瞭に発現していた。今後、化学物質投与妊娠ラットの胎盤におけるCYP isozymesの変動について検索する予定である。
睡眠-覚醒リズムに伴う脳内生理活性物質の変動

Jouvetが睡眠のモノアミン仮説を提唱して以来、睡眠-覚醒リズムの神経化学的側面について多くの研究が行われてきたにもかかわらず、いまだ不明の点が少なくない。そこで今回は、睡眠-覚醒リズムに伴う海馬、前頭皮質、線状体内アセチルコリン、セロトニン、グルタメート遊離量をマイクロダイアリシス法およびバイオセンサー法により検討し、以下の知見を得た。(1)ラット海馬、前頭皮質、線状体のアセチルコリン遊離量は睡眠-覚醒リズムに対応して顕著な変動を示した.アセチルコリン遊離は、徐波睡眠時にもっとも低く、運動を伴う覚醒や、逆説睡眠時にもっとも高かった。運動を伴わない覚醒時の遊離量はこの中間の値を示した。また、動きを伴う覚醒時のアセチルコリン遊離量を詳細に検討すると、locomotion,rearing時には高く、grrooming,eating-drinking時には低かった.逆説睡眠時には、locomotion,rearing時と同程度の高いアセチルコリン遊離が認められた.(2)次いで、海馬におけるアセチルコリン遊離について、サーカディアン・リズムとの関連を検討した.明期及び暗期の同一の睡眠-覚醒ステージにおけるアセチルコリン遊離量を比較すると両者の間に差は見られなかった.以上から、前脳のアセチルコリン系はサーカディアン・リズムによらず、ウルトラディアン・リズムを示す脳波的覚醒に対応して変動することが示唆された.(3)海馬グルタメートの遊離量については、グルタメート・センサーを用いて検討した.その結果、運動活動性の増大に伴って、グルタメート遊離がリアルタイムに増加する所見を得た.現在、さらに詳しくグルタメートの変動を検討中である.また、セロトニンについても、覚醒脳波との相関を得たので、睡眠時の変化について研究を進めている.Jouvetが睡眠のモノアミン仮説を提唱して以来、睡眠-覚醒リズムの神経化学的側面について多くの研究が行われてきたにもかかわらず、いまだ不明の点が少なくない。また、動きを伴う覚醒時のアセチルコリン遊離量を詳細に検討すると、locomotion,rearing時には高く、grrooming,eating-drinking時には低かった.逆説睡眠時には、locomotion,rearing時と同程度の高いアセチルコリン遊離が認められた.(2)次いで、海馬におけるアセチルコリン遊離について、サーカディアン・リズムとの関連を検討した.明期及び暗期の同一の睡眠-覚醒ステージにおけるアセチルコリン遊離量を比較すると両者の間に差は見られなかった.以上から、前脳のアセチルコリン系はサーカディアン・リズムによらず、ウルトラディアン・リズムを示す脳波的覚醒に対応して変動することが示唆された.(3)海馬グルタメートの遊離量については、グルタメート・センサーを用いて検討した.その結果、運動活動性の増大に伴って、グルタメート遊離がリアルタイムに増加する所見を得た.現在、さらに詳しくグルタメートの変動を検討中である.また、セロトニンについても、覚醒脳波との相関を得たので、睡眠時の変化について研究を進めている.
景気変動の国際的連関:貨幣経済モデルを使った理論的・実証的分析

本研究では、景気変動の国際的連関がどのようなメカニズムによって生み出されているのかを理論的・実証的に考察した。まず、理論的分析では、ミクロ基礎のある貨幣経済モデルの枠組みを用いて、2国からなる国際経済モデルの動学的不決定の問題を分析した。その結果、貨幣が存在しない実物経済モデルとは異なり、貨幣経済モデルでは、実物的なショックに加えて、心理的要因(sunspot)の変化が景気循環の国際的連関を生み出す大きな要因となりうることを明らかにした。特に、この心理的要因の役割を考慮することで、実際の国際的な景気循環の連関の動きが無理なく説明できることをシミュレーションを用いて明らかにした。本研究では次に、時系列分析の手法を用いて、日本経済の景気指標を作成し、景気循環の実証分析を行った。作成した指標は、経企庁から毎月公表されているコンポジット・インデックスを拡張した動学ファクター・モデルをベースとした景気指数であり、アメリカではStock and Watsonを中心に以前から作成され、盛んに分析されているものである。しかし、日本ではこれまでこのタイプの指標が作成されることは少なかった。本研究では、このような指標を新たに日本のデータを用いて作成し、日本の景気循環の動きを分析した。特に分析では、先行指標との相関関係を検討することによって、1990年代にこの指標が日本経済の景気変動をとらえる上で有益であることを明らかにした。この分析の成果は、International Journal of Forecastingに公刊される予定である。まず、理論的分析では、貨幣経済における内生的経済変動モデルの枠組みを用いて、2国からなる国際経済モデルの動学的不決定の問題を分析した。しかし、日本ではこれまでこのタイプの指標が作成されることはなかった。今後は、この指標を国際的な景気循環モデルの分析に拡張することによって、景気の国際的連関の問題を分析する予定である。

作成した指標は、経企庁から毎月公表されているコンポジット・インデックスを拡張した動学ファクター・モデルをベースとした景気指数であり、アメリカではStock and Watsonを中心に以前から作成され、盛んに分析されているものである。しかし、日本ではこれまでこのタイプの指標が作成されることは少なかった。本研究では、このような指標を新たに日本のデータを用いて作成し、日本の景気循環の動きを分析した。特に分析では、先行指標との相関関係を検討することによって、1990年代にこの指標が日本経済の景気変動をとらえる上で有益であることを明らかにした。この分析の成果は、International Journal of Forecastingに公刊される予定である。
典型性効果と意味プライミング効果を説明する意味記憶神経回路モデル

概念の内部構造に関する重要な認知心理学的知見に典型性効果がある.これは,ある概念に属するインスタンス(下位概念)が「典型性」にしたがって心的に順序付けられていることを意味している.例えば,ある概念のインスタンスを全て列挙するように求められると,ヒトは典型性の高い順でインスタンスを想起すること,あるインスタンスがある概念に属するかどうかを尋ねられると,ヒトはそのインスタンスの典型性が高いほど短時間で判断できること,などの現象が知られている.本研究の目的はこの典型性効果を神経回路レベルで説明することにあり,昨年度は上記現象を再現する神経回路モデルを提案した.そこでは,インスタンス(パターン)の典型性はその概念(パターン)との相関で表されるものとし,典型的なインスタンスほど概念との相関が強くなるよう前もってコード化されていた.このことは,外界から与えられるインスタンスに典型性が前もって埋め込まれていることを意味しており,この仮定は不自然であろう.インスタンスに内在する生得的な典型性を捕えることが典型性効果の発現の本質ならば,極端な場合,全ての人は同じインスタンスに対して同程度の典型性を抱くことになってしまうだろう.そこで本年度は,インスタンス自身に典型性が内在しているとする代りに,カテゴリを形成するように分布するインスタンスが,異なった確率で出現する学習環境を仮定した.そして,インスタンスを記憶するのと同時にそれらから概念を自動形成する神経回路モデルを提案し,このモデルから典型性効果が発現することを示した.本モデルでは出現確率の高いインスタンスほど高い典型性を持つものとして学習される.高頻度の「リンゴ」と低頻度の「イチジク」を学習ソースとした場合,「リンゴ」寄りの「果物」概念を自動形成し,「果物」の入力により,高い確率で「リンゴ」を,低い確率で「イチジク」を想起する,というようなモデルである.認知心理学の分野における概念階層の内部構造に関する重要な知見に典型性効果がある.概念に属するインスタンスは「典型性」の順で順序付けられている,ということを典型性効果は述べている.この典型性は人間の心的振る舞いにおおきな影響を与えることが知られている.例えば,ある概念のインスタンスを全て列挙するように求められると,ヒトはインスタンスを典型性の高いものから順に想起することや,あるインスタンスがある概念に属するかどうかを尋ねられると,ヒトはそのインスタンスの典型性が高くなればなるほど短時間で判断できること,などが知られている.このような典型性効果を説明できるモデルに活性化拡散モデルなどが知られてはいるが,これらは「機能」レベルで記述されたモデルであり,神経科学的研究における作業仮説としてみなすためには不十分である.本研究では典型性効果の「神経回路」レベルでの説明を目標とし,その第1ステップとして本年度は,次のような動作特性を持つ神経回路モデルを提案した:1.入力パターンとして概念を入力すると,モデルはその概念の1インスタンスを想起する.どのインスタンスを想起するかは,入力概念に含まれるノイズに依存して決定される.2.典型性の高いインスタンスほど高確率かつ短時間で想起される.このようなモデルの振る舞いは典型性効果に関するヒトの振る舞いと質的に一致しているように思われる.例えば,「果物」という概念の1インスタンスを想起するように求められると,われわれは一般に非典型と考えられる「イチジク」よりも典型と考えられる「オレンジ」の方を高確率かつ短時間で想起するだろう.概念の内部構造に関する重要な認知心理学的知見に典型性効果がある.これは,ある概念に属するインスタンス(下位概念)が「典型性」にしたがって心的に順序付けられていることを意味している.例えば,ある概念のインスタンスを全て列挙するように求められると,ヒトは典型性の高い順でインスタンスを想起すること,あるインスタンスがある概念に属するかどうかを尋ねられると,ヒトはそのインスタンスの典型性が高いほど短時間で判断できること,などの現象が知られている.本研究の目的はこの典型性効果を神経回路レベルで説明することにあり,昨年度は上記現象を再現する神経回路モデルを提案した.そこでは,インスタンス(パターン)の典型性はその概念(パターン)との相関で表されるものとし,典型的なインスタンスほど概念との相関が強くなるよう前もってコード化されていた.このことは,外界から与えられるインスタンスに典型性が前もって埋め込まれていることを意味しており,この仮定は不自然であろう.インスタンスに内在する生得的な典型性を捕えることが典型性効果の発現の本質ならば,極端な場合,全ての人は同じインスタンスに対して同程度の典型性を抱くことになってしまうだろう.そこで本年度は,インスタンス自身に典型性が内在しているとする代りに,カテゴリを形成するように分布するインスタンスが,異なった確率で出現する学習環境を仮定した.そして,インスタンスを記憶するのと同時にそれらから概念を自動形成する神経回路モデルを提案し,このモデルから典型性効果が発現することを示した.本モデルでは出現確率の高いインスタンスほど高い典型性を持つものとして学習される.高頻度の「リンゴ」と低頻度の「イチジク」を学習ソースとした場合,「リンゴ」寄りの「果物」概念を自動形成し,「果物」の入力により,高い確率で「リンゴ」を,低い確率で「イチジク」を想起する,というようなモデルである.
インターネット環境における最適日本語自学自習コンテンツとその学習環境の開発

本研究では最新のIT技術およびIT環境を活かし、外国人学生が日本語を学ぶための学習システムを構築し、その利用履歴や達成度をフィードバックしつつ改良を加えて効率的に日本語を修得できる環境を完成させることを目的とする。システムではマルチメディア技術を活用した日本語教材を提示し、これを用いる学習者の挙動や学習状況をきめ細かく記録すると共に、学習の到達度の情報と組み合わせて、学習の弱点を的確に把握して補う仕組みを追求すると共に、効率的な学習教材の作成、学習しやすいページ構成の模索を行う。そして、語学学習で重要な4つの技能である「聞く,話す,読む,書く」の効率的な学習に直結するシステム構成や教材内容を追求する。また、研究成果を実際にe-Learningシステムに実装し評価を行う。本研究の成果は、実際に作成した日本語教材をe-Learningシステムに通じて、実際に台湾の大學の一年生日本語学科の学生たちに利用させて、学習効果の評価を行った。評価方法には教員の所見、ビヘイビアログの解析とアンケート結果の分析を用いた。この結果、教員の所見により、利用者の日本語修得度で、利用方法が異なることがわかった。また、学習上、利用頻度が低く、学習にあまり寄与しない教材や、難易度が高く利用が避けられている教材があることもわかった。本研究の成果により、今まで開発者サイドか利用者サイドによる言語教材評価に加えて、客観的なアクセスログで教材を評価可能であった点にある。これからもCALL教材作成に新しい評価方法に影響を与えるものであると考えられる。今年度は,日本語教材の開発に関して、まず、日本語初級学習者の平仮名・カタカナを学習するため動画作成およびストローク単位の編集を行い、自習用の教材を作成した。本教材は、CD-ROMだけでも動作するように作成し、東南アジアを中心に日本語学習者に利用する予定である。また、非漢字系の学習者に対して、漢字学習用の教材を作成した。非漢字圏の留学生にとって、日本社会で生活際、情報量の多い漢字を認知できればコミュニケーション能力が格段に高くなる。本教材は、漢字の偏や旁と別に構成単位となる字形源と複合字形源の概念を用いて、漢字を組み立てる方法で学習方法を開発した。テスト利用の段階では、非常によい結果を得られたが、18年度中に実際に本学の留学生日本語教育センターで評価を行う予定である。今後、非漢字圏の教育機関の研究者と連携をとり、公開利用を行いたいと考えている。日本語初級の会話教材に関して、今まで作成したデータの整理を行い、データベース化を行った。これから、実際のWeb教材を作成し、上記の漢字教材を合わせて、Web上に提供したいと考えている。本プロジェクトのもう一つのテーマであるe-Learningシステムの開発に関して、17年度では、汎用のe-Learningシステムを開発し、その上にシステムログ記録方法を確立した。今後上記の平仮名・カタカナ、漢字学習教材を実際にシステム上に登録し、教材およびシステム両方の評価を行いたいと考えている。日本語初級学習者向けの平仮名・カタカナ練習教材につき、前年度に開発した「再生部」と「認知部」を、本年度はe-Learningシステムに登録して、海外出身の日本語学習者の教育に供して効果を評価した。この教材は、主に非漢字圏出身の漢字学習を想定しており、漢字のストローク(書き順)を示す動画を再生するとともに、その漢字の応用した単語や、発音を示す「再生部」と、漢字を偏や旁に分解する従来の方法とは異なる観点に基づき、構成単位となる《字形源》と、それを組み合わせて構成する《複合字形源》の概念を用いて、漢字の構成を理解し、漢字の組み立て方を学習する「認知部」とで構成される。教材に取り上げたそれぞれの漢字一文字につき、一つの学習ページを設け、e-Learningシステムに登録し、利用者に利用してもらった。評価の結果、「再生部」については、テキスト教材にも書き順の情報を併記すれば学習効果が更に上がるとの指摘があり、今後の教材作成おいて留意すべきと考えられる。

また、「認知部」では、教材を用いた学習に有用性が認められたものの、今回の教材の設定では、ストロークの実習の際に位置の許容があまりなく、正しい字形を書く事が初心者にとって大変困難であるとの指摘があった。この点については大いに改善が必要となる。また、日本語会話教材については、海外の大学と連携して、幅広く公開して評価を集めつつある。本教材をe-Learningシステム上に配置し、海外の大学生をはじめとする利用者に自由に利用して頂き、そのアクセスログから教材の利用状況の実態を探る。今後は、利用者ごとにアンケートを収集し、最適な教材の構成を作るための評価に資したいと考えている。本研究では最新のIT技術およびIT環境を活かし、外国人学生が日本語を学ぶための学習システムを構築し、その利用履歴や達成度をフィードバックしつつ改良を加えて効率的に日本語を修得できる環境を完成させることを目的とする。システムではマルチメディア技術を活用した日本語教材を提示し、これを用いる学習者の挙動や学習状況をきめ細かく記録すると共に、学習の到達度の情報と組み合わせて、学習の弱点を的確に把握して補う仕組みを追求すると共に、効率的な学習教材の作成、学習しやすいページ構成の模索を行う。そして、語学学習で重要な4つの技能である「聞く,話す,読む,書く」の効率的な学習に直結するシステム構成や教材内容を追求する。また、研究成果を実際にe-Learningシステムに実装し評価を行う。今年度は、これまでに作成した日本語教材をe-Learningシステムに実装し、実際に台湾の銘傳大學の一年生日本語学科の学生たちに利用させて、学習効果の評価を行った。評価方法にはアクセスログの解析とアンケート結果の分析を用いた。この結果、利用者の日本語修得度により、利用方法が異なることがわかった。また、学習上、利用頻度が低く、学習にあまり寄与しない教材や、難易度が高く利用が避けられている教材があることもわかった。今後は難易度の調整を図っていく。また、非漢字圏の日本語学習者のための漢字学習用教材については、去年に引き続き部首の構成から説明する教材の数を増やしていくとともに、今年度は漢字の成り立ちの視点から説明する認知べースの教材の作成を始め、今まで作成したものと組みあわせて、新しい漢字教材を作成する予定である。
手段的日常生活活動の遂行能力と参加を高める訪問リハビリテーションの介入方法の開発

本研究の目的は、訪問リハビリテーションで、身体制限を伴う対象者自身が、うまく手段的日常生活活動を生活の中で行うようになるための遂行練習を行うには、どのように介入をすべきであるかを明らかにすることであった。結果、高齢者の場合、週1回の頻度で3回、40分以下の練習では十分に効果が得られないこと、本人が習得したい活動に焦点をあて技能獲得のための繰り返し練習する方法が短期的には効果があることが示唆された本研究の目的は、訪問リハビリテーションで、身体制限を伴う対象者自身が、うまく手段的日常生活活動を生活の中で行うようになるための遂行練習を行うには、どのように介入をすべきであるかを明らかにすることであった。結果、高齢者の場合、週1回の頻度で3回、40分以下の練習では十分に効果が得られないこと、本人が習得したい活動に焦点をあて技能獲得のための繰り返し練習する方法が短期的には効果があることが示唆された22年度は、身体制限を伴う高齢成人(6080歳)を対象に下記の研究疑問を明らかにするためデータ収集を行った。軽度介助が必要である手段的日常生活活動(以下IADL)領域の、(1)ある活動を療法士と共に3回の遂行練習を繰り返してした場合、IADL能力、遂行有能感新たな遂行方法の受け入れ、実際に生活で遂行しようとする意志、にどのような変化があるか。あるとすれば、変化を得るのに繰り返し練習は何回程度必要か。(2)異なる様々な活動を対象者が療法士と共に3回の遂行経験を積むと、IADL能力、遂行有能感、実際に生活で遂行しようとする意志、に変化はあるか。上記の研究疑問ごとに対象者をランダムに群分けを行い、各10名づつのデータ収集を行った。20名の対象者能力のベースラインは、先行研究とほぼ同じ能力の範囲の人であることが確認され、本研究の目的の一つである先行研究と比較検討ができる可能性が高いことが確認された。また、本研究で用いている活動リストの活動が、20名全員にとって高齢の対象者にとってなじみのある活動であり、男女にかかわらず1)グループも2)グループでもランダムに振り分けに問題がないことが明らかになり、本研究の手段に妥当性があることも確認された。若年成人とは異なる療法士への関わりや遂行へのアドバイズへの反応が認められ、それがIADL能力の変化にも影響がおよぶと考えられ、若年成人とは異なる結果がでる可能性も示唆された。平成23年度は、身体制限を伴う高齢成人(6080歳)を対象に下記の研究疑問を明らかにするためデータ収集を昨年度に引き続き行った。軽度介助が必要である手段的日常生活活動(以下IADL)領域の、(1)ある活動を療法士と共に3回の遂行練習を繰り返してした場合、IADL能力、遂行有能感、新たな遂行方法の受け入れ、実際に生活で遂行しようとする意志、にどのような変化があるか。上記の研究疑問ごとに対象者をランダムに群分けを行い、昨年度に引き続き各群12名づつ、合計24名のデータ収集を行った。これで、昨年度のデータを合わせると、各群18名のデータ収集が終了した。現時点で各群10名分のデータ分析が終了しており、分析の途中経過としての結果は、以下の通りであった。(1)群では、3回練習した活動の遂行能力は統計的に有意に向上するが、練習していない活動の遂行能力は統計的に有意に向上していなかった。(2)群では練習後も有意に活動遂行能力が向上していなかった。現時点での各群10名の分析結果からは、40分3回程度の練習では、ある特定の活動の遂行能力を向上させることはできるが、全般的IADLな能力を向上させることは、いずれの方法ともできないことが示唆された。しかし、両群共に、統計的に有意な全般的IADL能力の向上はなかったものの、素点では、向上傾向にあるために、今後人数を増やして分析することで、異なる結果が出る可能性も残されている。今年度は、下記の研究疑問に対し、昨年度分に加えてデータを収集し、また結果分析をすすめ,研究成果に関する発表と論文投稿を行った。<研究疑問>身体制限がある対象者に対し、軽度介助が必要であるIADL領域の、1)ある活動を療法士と共に遂行練習を繰り返してした場合、IADL能力、遂行有能感、新たな遂行方法の受け入れ、実際に生活で遂行しようとする意志、にどのような変化があるか。2)異なる様々な活動を対象者が療法士と共に遂行経験を積むと、IADL能力、遂行有能感、実際に生活で遂行しようとする意志、に変化はあるか。あるとすれば、変化を得るのに何種類程度の活動経験を必要とするか。3)高齢成人と若年成人では、違いがあるか。<本年度得られた知見>今年度収集した6名のデータを加えて分析をすすめたところ、IADL能力については、高齢成人では、週1回合計3回の作業療法介入では、同じ課題を3回練習するとその課題の遂行能力は有意に向上することが分かった。異なる課題での3回のIADL練習では、IADL能力は向上傾向にはあるが、統計的に有意に向上はしなかった。

また、同じ課題を3回練習する群と異なる課題で3回練習する群では、練習後の全般的IADL能力には差がないことがわかった。同じ課題を3回練習する群で、同じ課題の遂行能力の向上は高齢成人よりも若年成人の方が有意に高くなることがわかった。これらのことから高齢成人の場合、IADL能力に関しては、週1回全3回の練習では練習不足であることが示唆された。高齢成人において、遂行有能感、新たな遂行方法の受け入れ、実際に生活で遂行しようとする意志は3回の練習後いずれも向上する傾向があることが分かった。IADL能力の向上とは別に、練習経験は主観的な意志の肯定的変化に効果があることが示唆された。震災の影響もあり対象者宅でのデータ収集で予定していた人からのキャンセルが出た。また、評価者として予定していた研究協力者が-身上の都合により、協力できなくなり、代わりの協力者を立てる必要性が生じたためやや遅れた。代わりの評価者をたて、自宅でできない場合にも自宅に相当する場所での活動の遂行のデータ収集に切り替え対応し、予定人数に近い人数のデータ収集を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、データ分析と研究成果発表の予定をたてていたが、平成24年度も予定されていた人数のデータ収集を継続することで、当初予定していた人数を確保し、研究目的の示唆を得る。その際、引き続き可能な限り自宅でのデータ数を増やすことに努めるとともに、研究対象者の都合で自宅でのデータ収集ができない場合には、その分を自宅に相当する場所(日常生活活動を遂行するにふさわしい十分な設備や道具・材料がそろっている場所)での活動遂行のデータ収集も行い、可能な限りデータ数を増やし、より高い研究成果を目指す。
ボーズ・フェルミ混合原子気体での集団運動と分子生成のダイナミクスの研究

ボース・アインシュタイン凝縮体(BEC)とフェルミ縮退系の二つが混合したボース・フェルミ(BF)混合気体の時間依存ダイナミクスを理論的に計算するための理論シミュレーション法,ゼロ温度でTDGP+Vlasov,有限温度でTDGP+VUU法の数値計算コードを開発した。そして,それを用いることで,違法性大きなトラップや有限温度といった,実際の実験で行われていながら従来の理論計算では行うことができなかった,様々な条件でのBF混合気体の集団運動の理論的研究を行った。さらに,スケーリング法等の巨視的理論法を用いて双極子分子気体の集団運動ダイナミクスの研究も行った。TDGP+Vlasov法を用いて、極低温原子気体を用いたボース・フェルミ(BF)混合系の時間発展を直接計算し、その集団運動についての理論的研究を行った。研究対象として、京都大学の実験グループで実現したYb同位体の中から,^<170>Yb-^<171>Yb,^<170>Y-^<173>Yb,^<174>Yb-^<173>Ybの3種類のBF混合系を選択した。これは、それぞれの系のボソン・フェルミオン間力が、弱い斥力、強い引力、強い斥力となっており相互作用の違いの比較が可能だからである。その上で、球対称形で四重極振動の計算を実行、従来多く用いられていた線形応答理論に基づくRPAの結果と比較した。その結果、ボソンーフェルミオン間力が弱いとき時間発展を直接説く方法とRPA法の結果は一致するが、相互作用が強くなると二つの方法に大きな差が生じることを示した。特に、強い引力の場合にフェルミ気体が急激に膨張し、このため初期状態では含まれていない単極子振動モードが発生し、これが線形応答では記述できない原因であることを示すことが出来た。また同様の計算を、実験で設定されている異方性の大きな葉巻型トラップに拡張し、息吹振動の研究を行い球対称形のものと同様の結論を得た。このような異方性の大きな系ではRPAを適応させることが難しく、今までほとんど理論解析が行なわれてこなかった。上記の研究とは別に、一様無限系での双極子分子気体の基底状態の計算を行い、分子間の相互作用が強くなると系全体が不安定になることを示した。有限温度での用いたボース・フェルミ(BF)混合系の時間発展の数値計算は現在までほとんど行われておらず、これまでの理論計算はゼロ温度で球対称トラップという実際の実験から遠い条件で行なわれていた。本研究で我々は、これまでゼロ温度のBF混合系での時間発展計算に使用していた理論模型であるTDGP+Vlasov法に、熱ボソンおよび粒子間衝突の効果を導入したTDGP+VUU法を開発した。これにより有限温度での理論計算が可能になったので、昨年度から理論研究を行っていた、京都大学の実験グループで実現したYb同位体を用いたBF混合系の集団運動に対し、有限温度でかつ異方性の大きな葉巻型トラップという非常に実験に近い条件で理論研究を行うことができた。本年度は計算の比較的楽な低温度に焦点を絞り、BF混合系の集団運動における温度効果を研究した。これまでこの結果、ゼロ温度から有限温度にすると全体に減衰が起こること、強い引力で発生するフェルミ気体の急激な膨張といった現象が抑えられることを示した。上記の研究とは別に、双極子フェルミ分子気体について半古典近似を適用、この系の従うVlasov方程式における平均場の座標依存性、運動量依存性を示した。その上で、トラップを開放したときの気体の膨張基の計算を、摂動論の範囲での解析的な近似計算を行い、平均場の効果により観測で得られる分子の運動量分布が膨張前からどのように変化をするかを議論した。有限温度での原子気体のボース・フェルミ混合系の時間発展を記述するTDHF-VUU法のプログラムをより精度のよいものに改良し,物理的議論を明確にするため,球対称系での単極子、双極子振動を行い,その減衰と温度の関係について調べ,現在論文執筆中である。球対称トラップでは線形応答を基本とした巨視的模型で示される固有振動モードと,TDHF-VUUで得られたモードが一致しなかったが,前年度の大きな変形トラップでの計算では一致が良くなるという結果を得た。その理由を探るためにトラップの変形度と集団運動の関係を計算し,現在その結果を解析中である。現在、2成分フェルミ気体とボース気体を混合させる研究を実行可能になる状態まで,計算コードを拡張しており,フェルミ原子対とボース分子の移り変わりを導入すれば,当初の目的である分子生成過程を含む時間発展の研究に進むことが可能異な状態になっている。また,準低次元系での集団運動の研究を行い,準1次元系-

3次元系-準2次元系が連続的に変化していく様子を摂動の範囲で示した。従来は準低次元系では粒子が移動できる次元だけで運動が記述できると考えられていたが,凍結されていると考えられる次元の運動も決して無視できないことを示した。上記の研究とは別に,本研究での基本となる輸送理論を強磁場を含む原始中性子星内部のニュートリノ伝搬の計算に応用し,超新星爆発直後に形成される中性子星が非常に速い速度で運動するパルサーキック現象を,強磁場によるニュートリノ放出の非対称性で説明できることを示した。
心臓異常電気活動の発生に関与する電位依存性K^+チャンネルの分子生物学的研究

1.遅延整流型K^+チャネル(KV1.5)全遺伝子構築と転写調節機序:我々が単離したKV1.5のcDNA断片をプローブとしてラット全遺伝子ライブラリーより約18Kbの長さのクローンを単離した。Southern blot法により制限酵素地図を作製し上流・下流の塩基配列を決定した。Primer extension法およびPCRを用いたrapid amplificaion of 5'cDNA end(RACE)法を利用しこの遺伝子はintronlessでsingle exonとして存在し3カ所の転写開始点を持った。上流部には典型的TATAやCAAT配列はなくこれが心筋での低発現量や複数の転写開始点を説明すると考えられた。一方、上流域にはTGACGTCAから成るcAMP response element(CRE)が存在したため我々は新生児ラット培養心房細胞を作製しKV1.5mRNA量に対するcAMPの影響を検討した。dibutyryl cAMP(1mM)添加後1時間より有意増加があり4時間後には約4倍の頂値を取り以後漸減した。cMAPの刺激がCREを介する転写段階で働く事を検討するためCREを含む上流域と含まない上流域をCAT reporter geneに連絡しC2C12筋細胞に導入しcAMP効果をしらべると後者ではcAMPによるCAT活性の刺激は観察されなかった。現在in vito mutagenesisでmutationをCRE内に作成しさらに詳細にこのmotifの役割を検討中である。2.A type K^+チャネル(KV1.4)遺伝子のmRNA調節:KV1.5遺伝子がcAMPで転写調節される事はK^+チャネルの発現が恒常状態にない事を示唆する。我々は新生児ラット培養心室細胞を利用しRT-PCR法にてKV1.4のmRNA量の調節を検討した。cAMP上昇はmRNA量に変化を与えないがBAY-K8644およびTPAにより約3倍上昇した。これらの結果は細胞内Ca^<++>上昇およびprotein kinase C活性化がKV1.4発現に重要でありKV1.5のcAMPによる調節と合わせて心筋Shaker K^+ channelsの発現は復雑である事を示唆する。
ヒトグリオーマ幹細胞の生存・増殖・未分化性維持に関わるニッチの解明

ヒトグリオーマ幹細胞(GSC)の生存・増殖・未分化性維持に関わるニッチ解明を目指し、GSC樹立、細胞特性および分子遺伝学的特性解析を実施した。56検体の腫瘍組織から長期培養可能腫瘍細胞凝集塊(LC-TS)を11株樹立成功した。腫瘍組織型(grade4、再発・2次性腫瘍)、遺伝学的特性(野生型IDH1/2、TP53、TERTプロモーター変異、MGMTプロモーター低メチル化、抗原X陽性)とLC-TS樹立効率との関連性を明らかにし、in vivo腫瘍形成能が異なるLC-TSが存在し、複数の遺伝子発現差異が関与することを明らかにした。これらはGSCの特性解明に通じる成果であると結論づけられた。神経膠芽腫患者由来腫瘍組織から無血清培地を用いたneurosphere法を使用して樹立し、その後3ヶ月以上の長期培養が可能であった腫瘍細胞凝集塊(LC-TS)の2株(GDC40およびGDC90)に関して、その詳細な特性解析を実施した。遺伝子発現解析の結果では、GDC40細胞と比較して、GDC90細胞では神経幹細胞で高発現するNESTIN、PAX6に加え、放射状グリア細胞で発現が見られるGFAPおよびBLBPが高発現することが明らかに成った。iPS細胞由来神経前駆細胞とのin vitro共培養系を用いた解析では、GDC90細胞は神経前駆細胞の神経分化を強力に支援する特性を有し、逆にGDC40細胞にはそのような特性は見られないことが明らかに成った。一方、NOGマウスの脳内への移殖実験では、GDC40細胞は浸潤性の著明な大きな腫瘍塊を形成する特性を有したが、GDC90細胞からは大きな腫瘍塊形成は見られず、in vivoでの腫瘍塊形成能力が非常に小さいことが明らかに成った。以上の結果から、膠芽腫組織から同様の手法を用いて樹立した2株のLC-TSにおいて、in vivoでの腫瘍形成能が大きく異なる細胞が存在することが明らかになり、その特性差に幾つかの遺伝子発現の差異が関与することが示唆された。今後、両細胞の特性差に関する検討をさらに詳しく実施することで、LC-TSの腫瘍形成能を解明する手がかりが得られる可能性が示唆された。1.長期培養可能な腫瘍細胞凝集塊(LC-TS)の基本特性解析および長期培養における細胞特性変化の検討膠芽腫患者由来腫瘍組織から無血清培地を用いたneurosphere法を使用して培養細胞樹立を実施し、樹立済細胞株も含めて、7継代以上の長期継代が可能であったLC-TSを合計7株、数継代以内に維持培養が困難となった腫瘍細胞凝集塊(SC-TS)を合計21株、それぞれ準備することに成功した。これら総数28細胞株を解析対象として、primary neurosphere(全28細胞株)と7継代以上培養した時点のLC-TS(7株)のそれぞれからRNAを作成し、マイクロアレイ解析(Affymetrix)および定量的RT-PCR解析に着手すると同時に、1%FBSを用いた分化誘導アッセイを行い、各neurosphereの細胞分化能の評価を実施した。また、LC-TSに関しては、ATPアッセイを用いた細胞倍加速度の評価を実施した。2.LC-TS形成細胞集団の特性解析とLC-TC中に存在するGSCのマーカー分子同定各細胞株の樹立に使用した腫瘍組織、primary neurosphere、およびLC-TS(7株)のそれぞれからDNAを抽出し、MGMTプロモータメチル化定量解析、遺伝子配列解析(IDH1/IDH2,TP53)を各々実施した。その結果、LC-TSとSC-TSに関しては、その由来となる腫瘍組織におけるMGMTプロモータメチル化率および遺伝子配列に差異が認められ、これら分子特性がLC-TS樹立に関与するマーカーの1つになり得る可能性が示唆された。合計56検体のグリオーマ腫瘍組織(grade 4:48例、grade 3:4例、grade 2:4例)から無血清培地を用いたneurosphere法を使用して培養細胞樹立を実施した。その結果、初代sphereが形成された後、数継代以内に維持培養が困難となった腫瘍細胞凝集塊(SC-TS)は41株(樹立成功率:73.2%)、長期培養可能な腫瘍細胞凝集塊(LC-TS)は11株(樹立成功率:11%)、各々樹立された。腫瘍組織gradeとSC-TSおよびLC-TCとの関連性の検討では、SC-TSおよびLC-TCの樹立成功率はそれぞれ、grade 4(75%、22.9%)、grade 3(100%、0%)、grade 2(25%、0%)で、SC-TSはgrade 4および3の腫瘍からは高率に樹立可能であるが、LC-TCは全例grade 4腫瘍からの樹立に限定され、grade 4でも初発例より再発腫瘍および2次性腫瘍でより樹立成功率が高い傾向が示唆された。

LC-TC樹立成功率と分子遺伝学的特性との関連性の検討では、野生型IDH1/2、野生型TP53、TERTプロモーター変異、MGMTプロモーター低メチル化、の特性を有する腫瘍からLC-TCが樹立される割合が高い傾向が明らかになった。また、抗原Xを有する腫瘍からはLC-TCが樹立される割合が高い傾向が示唆された。これら同定された分子特性がLC-TS樹立に関与するマーカーになり得る可能性が示唆され、グリオーマ幹細胞の生存・増殖・未分化性維持に関わるin vitroニッチの解明につながる分子であると結論づけられた。脳神経外科学研究2年目の25年度は2株のLC-TCを主たる解析対象としてそのin vitroにおける詳細な特性解析とin vivoにおける腫瘍形成能評価を其々実施し、腫瘍形成能の差異に関与する可能性がある細胞特性とマーカー遺伝子に関して幾つかの知見を得ることができた。これら知見は、今後、本研究の目的であるLC-TSの生物学的意義とグリオーマ幹細胞(GSC)の生存・増殖・未分化性維持に関わるin vitroニッチの解明を行う上で重要な知見であり、中間年度の成果としては概ね順調に研究は進展したと判断する。初年度は解析対象となる腫瘍細胞株の準備とそれに由来する各種試料の作成実施を最大目標に研究を実施したが、LC-TSを合計7株、SC-TSを合計21株、各々準備することに成功し、今後の解析を本格的に実施するための準備が十分整ったと判断する。また、LC-TSの樹立と関連性を有する可能性が示唆される分子マーカーの候補が同定され、次年度以降の研究の方向性が明らかとなった。総括すると初年度の進捗としては、おおむね順調に研究は進展したと判断する。今年度得られた研究成果を基礎に、最終年度の26年度はより多くのLC-TC株を解析対象に加え、25年度得られた知見の普遍性の検討を行い、LC-TSの生物学的意義とGSCの生存・増殖・未分化性維持に関わるin vitroニッチの解明につながる知見の探索を実施していきたいと考える。初年度、本研究の実施に必要な腫瘍細胞株の樹立とそれに由来する各種資料作製に目途が立ったため、次年度以降はこれら試料を最大限利用して、当初目的であるLC-TSの生物学的意義とGSCの生存・増殖・未分化性維持に関わるin vitroニッチの解明を本格的に実施していく予定である。予定よりも消耗品費の支出が少なく済んだため、次年度使用額が生じた。平成25年度経費の中で532,717円の未使用分があり、これを次年度に繰り越し、26年度は合せて1,332,717円を消耗品費を中心に使用して研究を実施する予定である。平成24年度経費の中で259,213円の未使用分があり、これを次年度に繰り越し、25年度は合せて1,859,213円を消耗品費を中心に使用して、研究を実施する予定である。