hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深層学習を用いたアクション指向物体認識

深層学習を用いた物体認識機を用いて実ロボットでの動作生成が実現できた。また軌道生成のための学習モデルが構築できたため。移動ロボットの移動軌道とロボットアームの把持動作軌道を生成する問題を一般的にとらえ、これら二つの問題を包括的な形で解決する技術として、視覚認識をロボット動作生成に結びつけるためのアクション指向物体認識技術と動作軌道生成手法を構築する。これにより、技術開発およびその後の移動とマニュピュレーションの統合がスムーズに進むと考えている。深層学習を用いた物体認識技術、環境中の障害物認識技術、軌道生成学習モデルを統合し、移動ロボットやロボットアームの動作生成を行えるシステムを構築する。また、言語に基づいて受けた指示を元に、物を取りに行くなどのアクションが可能なロボットシステムの構築を目指す。GPU搭載のデスクトップコンピュータではなくGPUを購入したため。来年度は、GPUなどの消耗品に活用する。
動的荷重を受ける鋼構造物の繰り返し座屈安定に関する総合的研究

本研究は,土木,建築,船舶および海洋工学における鋼構造の座屈安定問題の研究者の参加のもとに,動的荷重を受ける鋼構造物の繰り返し座屈安定に関する最新の研究成果の収集と整理を行い,この分野における研究の重要度を確認し,今後の研究の展望を行なうための共同研究である。平成3年7月1日4日の間,大阪において研究課題“動的荷重を受ける鋼構造物の繰り返し座屈安定"に関する日米ワ-クショップを開催し,米国側からこの課題に取り組んでいる13名の研究者,日本側から本総合研究の研究代表者と分担者16名およびオブザ-バ-14名,合計43名の参加のもとに,日米における研究の現状分析,各研究者による研究成果の発表および今後の研究展望に関して意見交換を行なった。これらの研究成果は平成4年度,米国のASCE(アメリカ土木学会)で計画している動的座屈安定に関する研究集会へ向けての研究指針として活用することとなった。
micro-engineeringを用いた血管ネットワーク付き人工骨の開発

染色を行い多孔体内への骨、血管進入の組織学的評価を行った。骨欠損に多孔体のみを留置したGroup1と、多孔体にsuperficial epigastric arteryを挿入したGroup2の比較を行うこととした。術後4週での骨癒合率はGroup1で0%、Group2で17%であった。術後8週ではそれぞれ0%、25%であった。CTで評価した術後8週の骨形成量はGroup1に比してGroup2の方が有意に骨形成量が多い結果であった。また、Group2の骨形成量は無治療のラット大腿骨の骨量と同等であった。血管造影検査においてもGroup2でGroup1よりも有意に血管量が多いという結果であった。Group2の血管量は無治療ラット大腿骨の血管量よりも多かった。多孔体中央トンネル内のみについて血管形成量を評価したところ、Group1とGroup2血管形成量の差はより顕著なものとなっていた。作成した組織標本においてもGroup2では旺盛な多孔体での血管進入が確認できた。今回使用しているラット骨欠損モデルは以前にも経験があったため、動物実験の開始はスムーズに行うことができた。多孔体作成についても過去に同じポリカプロラクトン素材を使用した三次元印刷の経験がありコンピュータデータ作成から印刷までのプロセスを遅滞なく行うことができた。血管造影については初期にはシリンジポンプを使用した重量式の注入を行っていたが血管抵抗のばらつきのため造影効果にむらがでやすいことが判明した。時間当たりの量を計測しながらの徒手注入方式にて数例やり直す必要が生じたためその点では追加的な時間を要した。今後、多孔体にBMP2、VEGFなどの成長因子を添付してラット大腿骨欠損部での骨形成・血管新生への影響を観察する予定である。現在までのところラット大腿骨での多孔体+superficial epigastric artery留置群で良好な血流流入がみられ骨形成も良好であるが、ラット大腿モデルではサイズ制約のため多孔体からの血流流出路の作成が困難であるという問題があった。そこで、ビーグル犬などの大動物を用いて血管流入路と流出路の両方を作成した多孔体を使用したモデルでの評価が望ましいと考える。この新たなモデルではsuperficial epigastric arteryとveinのloopを作成し、それを血管流入-流出路とする多孔体評価を行うことを目的とする。ビーグル犬の大腿にcritical sizebone defectを作成し、血管loop付き多孔体を留置を行う。術後8週で血管造影を行い、骨欠損部を含む大腿中央1/3を摘出しCT撮影を行うことで血管+新生骨の量を測定する。また、その後EDTAによる脱灰を経て再度CT撮影を行うことで血管、骨それぞれの量を独立に評価が可能となる。これまでに行ったラット大腿でのartery挿入モデルにおいても多孔体内に放射状に構築された血管を確認することができたが、ビーグル犬のサイズであれば流入動脈と流出静脈を多孔体に逢着するモデルの作成が可能となる。多孔体中央トンネルに血管loopを挿入するモデルの他に、流入路流出路逢着モデルにおいても血管・骨新生評価を行う方針である。

この新たなモデルではsuperficial epigastric arteryとveinのloopを作成し、それを血管流入-流出路とする多孔体評価を行うことを目的とする。ビーグル犬の大腿にcritical sizebone defectを作成し、血管loop付き多孔体を留置を行う。術後8週で血管造影を行い、骨欠損部を含む大腿中央1/3を摘出しCT撮影を行うことで血管+新生骨の量を測定する。また、その後EDTAによる脱灰を経て再度CT撮影を行うことで血管、骨それぞれの量を独立に評価が可能となる。これまでに行ったラット大腿でのartery挿入モデルにおいても多孔体内に放射状に構築された血管を確認することができたが、ビーグル犬のサイズであれば流入動脈と流出静脈を多孔体に逢着するモデルの作成が可能となる。多孔体中央トンネルに血管loopを挿入するモデルの他に、流入路流出路逢着モデルにおいても血管・骨新生評価を行う方針である。
日常行為の獲得プロセスにおける多重時間ダイナミクス構造の抽出

状況依存的な行為の理解に向け、日常技能の再獲得過程を検討した。四肢麻痺者が獲得した書字の検討では、同一の字を書く場合でも身体運動には変動が見られると同時に、その変動が筆圧等の書字に重要な変数の安定化に寄与しており、獲得されたのは運動パターン自体ではなく、環境とのリンクを柔軟に生成する能力だったことが示唆された。また高齢者の立位時の姿勢動揺の時間構造が定期的な運動によって変化する可能性が示唆された。本研究課題は、多様な状況に依存する行為の理解に向けて,日常行為のダイナミクスを動作解析等により検討するものである。平成22年度は、書字行為の検討を行った。リハビリテーションにおいて、身体のある部位に損傷や麻痺を負った場合に、その部位が担っていた機能を他の部位によって行うということはしばしば起こり得る。この実験では字を書くというきわめて基本的な日常行為について、頸椎損傷の後遺症で手足に麻痺を抱える患者が、口で字を書く行為をどのように達成しているのかを、動作解析を用いて定量的に検討した。実験の結果、同じ字を書く複数回の試行において、関節角度群の変動が、ある特定の変数(筆圧)に影響を与えないような補償的に結びついた領域(Uncontrolled Manifold)内での変動であることが示された。また筆と紙が非接触の時点と接触している時点という二つの局面において、後者においてのみ関節角度群の変動が筆管と紙面の角度に影響を与えないような補償的な協調が見られるという結果が得られた。これらの結果は、書字行為が運動プログラムのようなものの発現ではなく、外部との何らかの関係を保つような複数の運動要素間の協調関係の形成によって制御されていることを示唆するものだった。この研究は、平成23年7月に行われる国際学会The 16th International Conference on Perception and Action(知覚と行為の国際会議)にて口頭発表として採択された。本研究課題では、多様な状況に依存する行為の理解に向けて,日常行為の再獲得過程、およびそのダイナミクスを動作解析を用いて検討した。平成22年度から23年度にかけて、(1)頸椎損傷の後遺症で四肢麻痺をもつ書家が口で字を書く行為をどのようにして達成しているのか、(2)高齢者において、「立つ」という日常行為における姿勢動揺のダイナミクスはどのような特徴を見せるのか、という二つの問題について研究を行った。書家の研究においては、同一の字を複数試行書く実験において、運動の変動が、ある特定の変数(筆圧)に影響を与えないような補償的に結びついた領域(Uncontrolled Manifold)内での変動であることが示された。この結果は、書字行為が運動プログラムのようなものの発現ではなく、外部との何らかの関係を保つような複数の運動要素間の協調関係の形成によって制御されていることを示唆するものであり、運動学習の理解に新たな知見をもたらした。この成果は、第16回知覚と行為の国際会議(ブラジル)等の国際学会で発表された。姿勢の研究においては、高齢者の姿勢動揺のダイナミクスが、ダンスなどの運動を定期的に繰り返すことによってより柔軟なパターンへと変化していくことが、Recurrence Quantification Analysisなどの非線形時系列解析指標によって示された。同成果は学術雑誌Frontiers in Human Neuroscienceにおいて学術論文として公刊された。
mdr 1a遺伝子欠損マウス内耳におけるP-糖蛋白発現様式とその機能に関する研究

1. mdr la遺伝子欠損マウスの血液・内耳関門機能の薬理学的検討(1) mdrla遺伝子欠損マウスとFVBマウスにadriamycin,vinblastin,cisplatinを投与し、4,24時間後に内耳や脳組織を採取した。各薬剤の組織内濃度を測定し、得られた薬理動態を比較した。mdr1a遺伝子欠損マウスではP-糖蛋白による薬剤の排出が阻害されることにより、内耳組織中のadriamycinとvinblastin濃度が有意に高値を示したが、cisplatin投与では両群に差が認められなかった。2. mdrla遺伝子欠損マウスの血液・内耳関門機能の生理学的検討(1) mdr la遺伝子欠損マウスとFVBマウスにadriamycin,vinblastinを投与し、各群の聴覚をABRを指標にして測定した。FVBマウスではABRの域値上昇は見られなかったが、mdr la遺伝子欠損マウスでは投与3週目に平均10dBの域値上昇とI波潜時の延長を認めた。この域値上昇や潜時の延長は一過性であり、投与48週で投与前の値に回復した。一方、cisplatinを投与した群は、mdr la遺伝子欠損マウスとFVBマウスいずれも同様の域値上昇がみられ、しかも非可逆性であった。以上の結果より、mdr 1a遺伝子欠損マウスでは内耳からのadriamycinやvinblastinの排出が制限されるために内耳に薬剤が貯留した結果、聴覚障害を生じるであろうこと、逆に野生型ではp-糖蛋白によってadriamycinやvinblastinが排出されるために、耳毒性が出現しないのであろうと推測された。1.FVBマウスおよびmdr 1a遺伝子欠損マウス内耳におけるP-糖蛋白局在の比較FVBマウスおよびmdr 1a遺伝子欠損マウスの内耳骨包を取り出して脱灰し、OCT compoundに包埋後クライオスタットで10μmの切片を作製した。切片は抗P-糖蛋白モノクローナル抗体C219で反応させた後、さらに二次抗体としてperoxidase標識ヤギ抗マウスIgGを反応させてDABにて発色させた、出来上がった切片を光学顕微鏡で観察した。内耳の毛細血管内皮細胞におけるP-糖蛋白の発現はFVBマウスのみにみられ、mdr 1a遺伝子欠損マウスでは発現がみられないことが確認された。2.mdr 1a遺伝子欠損マウスの血液・内耳関門機能の検討(1)mdr 1a遺伝子欠損マウスとFVBマウスにアドリアマイシンを投与し、4,24時間後に内耳や脳組織を採取した。組織内薬物濃度を測定し、得られた薬理動態を比較した。mdr 1a遺伝子欠損マウスでは薬剤の排出が阻害されることにより、内耳組織中のアドリアマイシン濃度が高値を示した。以上の結果より、P-糖蛋白によって排出されるのは耐性癌細胞と同じくアドリアマイシンであること、mdr 1a遺伝子欠損マウスでは内耳からのアドリアマイシンの排出が行われないために内耳に貯留すること、逆に野生型ではP-糖蛋白によってアドリアマイシンが排出されるために、耳毒性が出現しないのでであろうと推測された。1. mdr 1a遺伝子欠損マウスの血液・内耳関門機能の薬理学的検討(1) mdr1a遺伝子欠損マウスとFVBマウスにadriamycin,vinblastin,cisplatinを投与し、4,24時間後に内耳や脳組織を採取した。

(2) FVBマウスを2群に分け、adriamycinのみの投与群と、adriamycin+cyclosporin A併用投与群で薬剤の組織内濃度を測定、比較した。その結果、adriamycin+cyclosporin A併用投与群では、adriamycin単独投与群に比して脳や内耳における薬剤濃度が有意に高値を示した。すなわち、cyclosporin AはP-糖蛋白の機能を阻害することが確認された。2. mdr1a遺伝子欠損マウスの血液・内耳関門機能の生理学的検討(1) mdr1a遺伝子欠損マウスとFVBマウスにadriamycin,vinblastinを投与し、各群の聴覚をABRを指標にして測定した。FVBマウスではABRの域値上昇は見られなかったが、mdr 1a遺伝子欠損マウスでは投与3週目に平均10dBの域値上昇とI波潜時の延長を認めた。この域値上昇や潜時の延長は一過性であり、投与48週で投与前の値に回復した。一方、cisplatinを投与した群は、mdr 1a遺伝子欠損マウスとFVBマウスいずれも同様の域値上昇がみられ、しかも非可逆性であった。(2) FVBマウスを2群に分け、adriamycinのみの投与群と、adriamycin+cyclosporin A併用投与群でABRを測定、比較した。その結果、adriamycin+cyclosporin A併用投与群では、adriamycin単独投与群に比して有意な域値上昇とI波潜時の延長を認めた。すなわち、cyclosporin AはP-糖蛋白の機能を阻害することが生理学的にも確認された。以上の結果より、mdr 1a遺伝子欠損マウスでは内耳からのadriamycinやvinblastinの排出が制限されるために内耳に薬剤が貯留した結果、聴覚障害を生じるであろうこと、逆に野生型ではP-糖蛋白によってadriamycinやvinblastinが排出されるために、耳毒性が出現しないのであろうと推測された。
エマルション界面膜を用いた新規な温度応答性粘度材料の創製

合成して得た両親媒性化合物C18AAは、親水部のアミド基が分子間で水素結合することで、水中で直線的に伸長したミセルを形成した。さらに、C18AAミセルは、温度の上昇によって一部の分子間水素結が分断され、ミセル形態が紐状へと変化することが明らかとなった。そこでこの特異な分子間水素結合転移に着目し、ミセルパリセード層へ浸透するトルエンなどの一部の油性物質を可溶化し、同様の粘弾性制御を試みた。トルエンやクロロホルムなどの油性物質の可溶化にともない、ミセル同士の絡み合いが急激に増して溶液の粘弾性が著しく上昇した。FT-IRスペクトルの解析結果から、C18AAミセル中の分子間水素結合状態が可溶化分子の影響を受けて転移していたことが示された。紐状ミセルへの転移を、熱や添加物などの影響により分子間水素結合の変化から制御することに成功した。C18AA水溶液に油性物質をさらに添加して油水二相系とすることで、本課題の目的であるエマルションを用いたゲルネットワークの構築を試みた。水/C18AA/トルエン(トルエン相比55%)の水中油滴型エマルションでは、温度上昇により系の粘度が上昇することを見出した。添加物として電解質を加えていない系では、分子間水素結合転移の温度域で緩やかな粘度の上昇が起こり、連続相(水中)に存在するC18AAミセルの形態転移による粘度転移であると推測した。一方で、塩化リチウムなどの塩溶性の電解質を添加すると、ある特定の温度で系の粘度が急激に上昇し、ゾル状態からゲル状態へと転移した。C18AA濃度に依存してエマルションの粘度転移温度が変化したことから、連続相中のミセルの形態転移によるものとは異なった現象であると考えられた。C18AAの油水分配率をもとめたところ、塩化リチウムの添加は、連続相中のC18AAミセルが温度によって延伸する効果をもたらすことが明らかとなった。これにより、エマルション油滴と伸長したミセルが三次元のゲルネットワークを形成したと考えられる。エマルション界面膜との複合化を達成することで、水一相系では得られなかった応答温度を自在に制御する方法を確立できた。温度などの外部刺激に応答するソフトマテリアルへ高機能性を付与することを期待して、低分子の両親媒性化合物を用いた新規の温度応答性粘度材料の創製を行った。用いた両親媒性化合物は長鎖アミドアミン誘導体C18AAであり、二鎖型の親水基部にアミド基とアミノ基を有する。まず、C18AAは水溶液中で二次元に伸長したミセルを形成することを見出した。この伸長型ミセルではC18AA親水基部のアミド基同士が強く水素結合していることが示された。ミセル溶液は室温下ではミセル長に関わらず極めて低い粘弾性を示し、これは、分子パッキング効果により伸長型ミセルが剛直な形態となり、ミセル同士の絡み合いが起こりにくいためと考えられた。一方で,C18AAミセル溶液の温度を上昇すると、分子間水素結合に部分的な欠陥が生じて、Maxwell流体様の動的なミセル絡み合いによる高粘弾性挙動を示した。この粘弾性転移は、温度に対して極めて鋭敏に応答することから、両親媒性化合物による刺激応答材料の重要なツールとなることが期待される。また、C18AA/トルエン/水の三成分による水中油滴型のエマルションがゲル化することも見出した。水中油滴型のエマルションでは水相にミセルが共存することが知られており、エマルション油滴と伸長型ミセルが互いに三次元ゲルネットワーク構造を形成していると考えた。また、C18AAの油水分配率の温度変化を利用して、温度に応答した粘度転移挙動を検討した。高温では、C18AAの水相分配率が高くなり、連続相中のC18AA濃度が高くなることが示された。これにより、低温ではゾル状態であるエマルションが、高温ではネットワークが成長したゲル状態へ転移することを見出した。さらに、C18AA濃度やpHによってゾル-ゲル転移温度を制御することにも成功した。

添加物として電解質を加えていない系では、分子間水素結合転移の温度域で緩やかな粘度の上昇が起こり、連続相(水中)に存在するC18AAミセルの形態転移による粘度転移であると推測した。一方で、塩化リチウムなどの塩溶性の電解質を添加すると、ある特定の温度で系の粘度が急激に上昇し、ゾル状態からゲル状態へと転移した。C18AA濃度に依存してエマルションの粘度転移温度が変化したことから、連続相中のミセルの形態転移によるものとは異なった現象であると考えられた。C18AAの油水分配率をもとめたところ、塩化リチウムの添加は、連続相中のC18AAミセルが温度によって延伸する効果をもたらすことが明らかとなった。これにより、エマルション油滴と伸長したミセルが三次元のゲルネットワークを形成したと考えられる。エマルション界面膜との複合化を達成することで、水一相系では得られなかった応答温度を自在に制御する方法を確立できた。温度応答性粘度材料の創製にあたり、構成因子となる両親媒性化合物の伸長型会合体の形成について機構の解明と制御に注力した。当初の計画では高分子などの添加物が会合体延伸に必要と思われたが、使用した両親媒性化合物の強い分子間水素結合が添加物無しでの伸長型会合体形成を可能としたため、高分子添加ではなく水素結合効果を用いた制御手法に変更した。しかし、ミセルおよびエマルション両方で良好な成果が得られ、当初の目的を十分に達成できていると考える。提唱しているエマルション界面と伸長型ミセルの三次元ネットワークによるゲル化機構は、現在のところ複数の間接的な知見からなる推測である。十分な妥当性を持つものと考えているが、今後はエマルション界面によるゲルの特性を制御することを見越して、視覚的にゲルネットワークを確認することが望まれる。これには、油溶性の蛍光プローブなどを用いたレーザー顕微鏡観察などが有効であると考える。さらに、エマルション構造を変化するなどして、ゲル特性を向上していくことも計画している。これは、ゲルネットワークの架橋点の制御に相当し、主に油滴の微細化が有効であると考えている。しかし、温度応答性材料として用いる場合、エマルションの油滴の大きさの制御は乳化機械力や作製温度などの調製方法の変更のみでは対応が難しい恐れがある。そこで、高分子鎖などの複数の添加物を用いて、エマルションの分散力を高めることも検討していく。
拘束水を多量に含む粉体系副産物を用いるコンクリートの配合設計に関する研究

粉体系産業副産物をコンクリート材料として利用するには、粉体に含まれる多量の拘束水や練り混ぜ時の単位水量の拘束が、フレッシュおよび硬化後の物性に与える影響を把握することが重要となる。そこで本研究では、粉体系産業副産物である微粒珪砂(常温で不活性)を対象に、拘束水の影響と取り扱い方法、ならびに、配合設計における留意点を、実験結果を基に明らかにした。粉体の有効活用を考慮して、フロー値が50cm程度の準高流動コンクリートも対象に、水の拘束性能の評価と影響、ならびに最適な含水率について検討を行った。実験は、拘束水に影響を及ぼす粒度分布の異なる微粒珪砂を対象に、単位水量、水セメント比の異なる配合で行い、粉体系副産物を多量に利用する配合の設計手法について考察を行った。以下に得られた知見を示す。・粒度分布の違いは拘束水に影響を及ぼすが、微粒珪砂では粒度分布から利用可能な含水状態が推測可能であり、最適な含水率は020%程度である。・粒度分布の異なる微粒珪砂を用いても、水セメント比50%、単位水量175185kg/m^3の配合に対して、圧縮強度35N/mm^3程度のコンクリートの製造が可能である。・単位水量175185kg/m^3の範囲では、排出時の湿潤状態で使用しても、含水量を単位水量に含めて配合設計を行うことで、均一なコンクリートが得られる。・水セメント比4555%、単位水量175185kg/m^3の場合、細骨材との置換率2030%で、スランプフロー700mm程度、圧縮強度3444N/mm^3程度の良好な高流動コンクリートの製造が可能である。・材料分離抵抗性と流動性は、微粒珪砂の置換率と高性能AE減水剤の添加率で制御可能であり、データの蓄積により、微粒珪砂を用いた各種コンクリートの配合設計の構築が可能である。・今回対象とした配合条件では、凍結融解抵抗性、収縮性、中性化に係る防食性に良好な性状が示された。粉体系産業副産物をコンクリート材料として利用するには、粉体に既に含まれている多量の拘束水や練り混ぜ時の単位水量の拘束が、フレッシュおよび硬化後の物性に与える影響を把握することが有効活用の上で重要となる。そこで本研究では、粉体系産業副産物である微粒珪砂を対象に、拘束水の影響と取り扱い方法を明らかにし、配合設計手法の構築を目指すことを目的に、実験を基に検討を行った。実験では、粉体の有効活用を考慮して、フロー値が50cm程度の準高流動コンクリートも含めて検討した。拘束水に影響を与える粒度分布の異なる微粒珪砂を対象とするとともに、単位水量、水セメント比の異なる配合での実験を行い、配合設計手法の構築を試みた。特に、常温で不活性な粉体を対象とすることから、水の拘束性能の評価方法と影響の度合い、ならびに最適な含水率についても検討を行った。・粒度分布の違いは拘束水に影響を及ぼすが、微粒珪砂では粒度分布から単位水量と利用可能な含水状態が推測可能であり、最適な含水率は020%程度である。

・単位水量175185kg/m^3の範囲では、排出時の湿潤状態で使用しても、含水量を単位水量に含めて配合設計を行うことで、均一なコンクリートが得られる。・水セメント比4555%、単位水量175185kg/m^3の場合、細骨材との置換率2030%で、スランプフロー700mm程度、圧縮強度3444N/mm^3程度の良好な高流動コンクリートの製造が可能である。・材料分離抵抗性と流動性は、微粒珪砂の置換率と高性能AE減水剤の添加率で制御可能であり、データの蓄積により、微粒珪砂を用いた各種コンクリートの配合設計の構築が可能である。・今回対象とした配合条件では、凍結融解抵抗性、収縮性、中性化に係る防食性に良好な性状が示された。粉体系産業副産物をコンクリート材料として利用するには、粉体に含まれる多量の拘束水や練り混ぜ時の単位水量の拘束が、フレッシュおよび硬化後の物性に与える影響を把握することが重要となる。そこで本研究では、粉体系産業副産物である微粒珪砂(常温で不活性)を対象に、拘束水の影響と取り扱い方法、ならびに、配合設計における留意点を、実験結果を基に明らかにした。粉体の有効活用を考慮して、フロー値が50cm程度の準高流動コンクリートも対象に、水の拘束性能の評価と影響、ならびに最適な含水率について検討を行った。実験は、拘束水に影響を及ぼす粒度分布の異なる微粒珪砂を対象に、単位水量、水セメント比の異なる配合で行い、粉体系副産物を多量に利用する配合の設計手法について考察を行った。以下に得られた知見を示す。・粒度分布の違いは拘束水に影響を及ぼすが、微粒珪砂では粒度分布から利用可能な含水状態が推測可能であり、最適な含水率は020%程度である。・粒度分布の異なる微粒珪砂を用いても、水セメント比50%、単位水量175185kg/m^3の配合に対して、圧縮強度35N/mm^3程度のコンクリートの製造が可能である。・材料分離抵抗性と流動性は、微粒珪砂の置換率と高性能AE減水剤の添加率で制卸可能であり、データの蓄積により、微粒珪砂を用いた各種コンクリートの配合設計の構築が可能である。
定住自立と自然災害に関する領域横断データによる「伊勢志摩共生マップ」の構築

平成30年度は、研究最終年度として補足調査等の役割を再分担し、各領域データをGIS等を用いて個別に地図化(伊勢志摩共生マップ)した。その上で、個別データを目的に応じて使い分けながら、地域の防災ワークショップ等での活用を目指した。具体的には、伊勢志摩地域で以下4回のワークショップ等を実施し、それぞれに研究成果の一部を活用した。1玉城町下外城田地区岩出、2玉城町下外城田地区宮古では、池山を中心に「夏休み立体地図作りワークショップ!」を8/22・23に実施し、同地区の人口減少や少子高齢化に伴う課題を地域住民と検討した。また制作した立体地図上へのGISデータの投影・活用を行政と検討した。3南伊勢町では、近藤が2/27に開催された南伊勢町事前復興計画準備事業ワークショップで「東北地方の復興状況報告と地形的側面から捉えた南伊勢町の類似性と固有課題」を講演した。宮城県南三陸町と南伊勢町の特に地形・地質学的な類似性や特異性を見出し、防災減災だけではなく「発災後の復興」も視野に入れ解説した。4明和町では、千田を中心に近藤・板井が「「水」から地域資源活用を考えるシンポジウム」へパネリスト・コーディネーターとして登壇した(2/16)。千田は農産業や地域経済の視点から水資源の有効活用を解説し、近藤は明和町の水資源と地形・地質特性の関係や、地形と斎宮遺跡の関係について一般向けに解説した。あわせて、近藤は北海道立浜頓別高校の生徒を対象に伊勢志摩と浜頓別を比較し、災害の類似点、日本列島誕生から紐解く地形・地質的なつながりについての野外体験学習プログラムを開発・実施した(7/13)。また、本科研の成果は、研究代表者・分担者が所属する皇學館大学の地域志向科目「伊勢志摩共生学」(1年次必修)及び「伊勢志摩定住自立圏共生学I・II」(3年次配当)においても活用されており、研究期間終了後も継続される。平成28年度は、研究計画初年度として、各領域の調査分析を中心に以下のように進めた。(1)地域経済分析システム(RESAS)等を活用した地域経済データの分析は、伊勢志摩地域の自治体(3市5町)と協力しながら、分担者の千田が必要な基礎データの収集を進めた。(2)神社寺院の位置情報および民俗地図や言語地図の手法を用いた祭礼・方言等の地域文化分布図作成は、代表者の板井と分担者の齋藤が、宗教法人名簿および『平成「祭」データ』(神社本庁教学研究所編、1995)に所収の神社寺院の住所データを収集し、一部を地図化した。(3)伊勢志摩地域における第四紀の地形形成史・堆積環境変遷史の分析と地形分類図の作成は、分担者の近藤が、伊勢平野・志摩半島周辺の防災に関連する地形・地質を対象に、野外調査およびボーリング掘削を行った。採取した試料は実験室内で理化学的な分析をおこなった。(4)「伊勢志摩共生マップ」構築は、代表者の板井が、GISソフトを用いた地図化へ向けて、研究協力者の桐村とともに必要な学内環境整備を進めた。(5)「伊勢志摩共生マップ」を活用した体験的学習プログラムの開発は、代表者の板井と分担者の池山が、関連するマップアプリを活用した防災ワークショップを伊勢市内で実施し(3/14・参加者50名)、運営手法を検証した。その他に、分担者の池山が、宮城県女川町と静岡県牧之原市での防災ワークショップを視察した。平成28年度は、研究計画初年度として、「伊勢志摩共生マップ」の構築へ向けた各研究者の基礎データ収集を目的としていた。最も予算配分の大きかった機械式ボーリングも予定通り実施でき、各領域において、おおむね順調に進行している。平成29年度は、初年度の調査分析を踏まえて各領域でデータをまとめ、個別に地図化するとともに、補足調査を以下のように進めた。(1)地域経済データの分析は、RESASや自治体の経済統計データを活用し、伊勢志摩エリア(特に明和町、鳥羽市)の集落単位での経済、産業、人口構造を明らかにし、定住のために必要な経済地理的条件を分析した。(2)地域文化分布図作成は、代表者の板井が、研究協力者の桐村とともに、法人番号データを用いた宗教法人GISデータの作成を行った。その他に分担者の齋藤が、地域の災害記録の文化的・空間的継承事例として津波記念碑の分布を参考にするため、気仙沼市三ノ浜、小々汐、大浦、唐桑町崎浜、唐桑町只越において昭和8年津波記念碑の東日本大震災後の後措置について調査した。(3)伊勢志摩地域の第四紀の地形形成史・堆積環境変遷史の分析と地形分類図の作成は、分担者の近藤が、伊勢平野南部とその周辺において地形・地質に関する野外調査を行った。併せて、これらの調査で採取した試料と平成28年度に掘削したコア試料について堆積環境と層序に関する室内実験を行った。これらの過程では、GISソフトによる地形・地質学的解析のための作図を行った。(4)「伊勢志摩共生マップ」の構築は、(2)(3)で得たデータをGISソフト等を用いて個別に地図化した。(5)「伊勢志摩共生マップ」を活用した体験的学習プログラムの開発は、代表者の板井と分担者の池山が、平成29年度に実施した伊勢市内での防災ワークショップについて、検証結果をまとめた。

また分担者の近藤は、GISによって作成したDEM画像などを用いて、伊勢市内・南伊勢町内での防災ワークショップや津市での講演会、伊勢高校での成果の還元を目的とした出前授業などを行った。これらの中では、実際に野外での地形・地質観察やアナグリフ画像を用いた体験的なプログラムを含む。平成29年度は、各領域のデータをまとめ、地理情報システム(GIS)等を用いて、個別に地図化することを目指した。おおむね順調に進められたものの、一部担当者のエフォートがやむを得ず確保できなかったため、補足調査等について予定通り行えなかった。平成30年度は、研究最終年度として補足調査等の役割を再分担し、各領域データをGIS等を用いて個別に地図化(伊勢志摩共生マップ)した。その上で、個別データを目的に応じて使い分けながら、地域の防災ワークショップ等での活用を目指した。具体的には、伊勢志摩地域で以下4回のワークショップ等を実施し、それぞれに研究成果の一部を活用した。1玉城町下外城田地区岩出、2玉城町下外城田地区宮古では、池山を中心に「夏休み立体地図作りワークショップ!」を8/22・23に実施し、同地区の人口減少や少子高齢化に伴う課題を地域住民と検討した。また制作した立体地図上へのGISデータの投影・活用を行政と検討した。3南伊勢町では、近藤が2/27に開催された南伊勢町事前復興計画準備事業ワークショップで「東北地方の復興状況報告と地形的側面から捉えた南伊勢町の類似性と固有課題」を講演した。宮城県南三陸町と南伊勢町の特に地形・地質学的な類似性や特異性を見出し、防災減災だけではなく「発災後の復興」も視野に入れ解説した。4明和町では、千田を中心に近藤・板井が「「水」から地域資源活用を考えるシンポジウム」へパネリスト・コーディネーターとして登壇した(2/16)。千田は農産業や地域経済の視点から水資源の有効活用を解説し、近藤は明和町の水資源と地形・地質特性の関係や、地形と斎宮遺跡の関係について一般向けに解説した。あわせて、近藤は北海道立浜頓別高校の生徒を対象に伊勢志摩と浜頓別を比較し、災害の類似点、日本列島誕生から紐解く地形・地質的なつながりについての野外体験学習プログラムを開発・実施した(7/13)。また、本科研の成果は、研究代表者・分担者が所属する皇學館大学の地域志向科目「伊勢志摩共生学」(1年次必修)及び「伊勢志摩定住自立圏共生学I・II」(3年次配当)においても活用されており、研究期間終了後も継続される。研究計画2年目は、初年度の調査分析をもとに各領域のデータをまとめるとともに、それぞれ補足調査を実施する。データは、地理情報システム(GIS)を用いて整理・統合し、「伊勢志摩共生マップ」を代表者と分担者および研究協力者の桐村が合同で構築する。研究最終年度は、補足調査等の役割を再分担することで、各領域データをGIS等を用いて個別に地図化し、「伊勢志摩共生マップ」として整理する。その上で、個別データを目的に応じて使い分けながら、地域の防災ワークショップ等での活用を目指す。具体的には、伊勢志摩地域(3市5町)の自治体、学校、地域住民を対象とした未来志向の体験的学習プログラムを代表者および分担者で地域や機会を手分けしながら開発し、複数地域で実施・検証する。本科研による研究成果の一部は、研究代表者・分担者が所属する皇學館大学COC事業「「伊勢志摩定住自立圏共生学」教育プログラムによる人材育成」において開講された地域志向科目「伊勢志摩共生学」「伊勢志摩定住自立圏共生学I・II」等に還元されている。
高温超伝導体表面における原子分子のエネルギー散逸過程の研究

高温超伝導体の示す磁気的性質と、ミクロな量子系としての原子分子との相互作用の実験的研究を通じ、その態様を明らかにすることを目的とした研究を行なった。基本的な手法として、真空中に温度T_c以下の高温超伝導体表面を用意し、その近傍での原子分過程について、原子分子に起因する磁束と磁束量子との関わり、第二種超伝導体の混合状態におけるエネルギー散逸の原子分子過程への影響などを定量的に調べる。表面と相互作用を行なう原子分子の状態検出に際しては、波長可変のパルスレーザーを用いる。既に前年度までに励起用のNd:YAGレーザーを導入し、パルス分子線とのタイミング、励起レーザーの変化に伴う色素レーザー装置の調整などを行なった。このNd:YAGレーザーを、現有の色素レーザー装置の励起源として用いることにより、真空中の原子分子の共鳴イオン化信号のS/N比を大幅に向上させることが可能となった。実験においては微視点磁気モーメントとしての原子分子をパルス分子線として用意し、その並進状態、内部状態に着目して、レーザー誘起共鳴イオン化法により、散乱過程を追跡する。現在のパルス分子線装置は3段の差動排気であるが、平成7年度の経費により2段目の排気装置としてターボ分子ポンプを導入し、表面散乱の実験に不可欠のオイルフリーの環境を実現した。固相法および半溶融法により作製した超伝導体試料について、比較を行いつつ実験を実施した。これまでにYBa_2Cu_3O_x超伝導体を超伝導微粒子の集合として扱うモデルにより、微視的な磁気モーメントである原子分子との相互作用のモデル化についても、一定の指針が得られており、今後、実験結果との比較考量によってモデルの精密化を図りたい。
画像情報に基づく自律ロボットの制御システムに関する研究

研究成果について下記のように4項目に分け,まとめる.1.透視的システム論に基づくパラメータ推定システム制御論と透視的システム論を2次元空間情報である画像情報に適用し,CCDカメラ搭載型移動ロボットに対してビジュアルフィードバック制御を施すために必要であるフィードバック制御理論と透視的システム論を考察した.2.ビジュアルフィードバック制御アルゴリズムの開発ビジュアルフィードバック制御を行うための画像処理手法を考案し,最適なビジュアルフィードバック制御アルゴリズムの開発を行った.特に,単眼のCCDカメラを搭載する移動ロボットを念頭におき,画像処理アルゴリズムを考案した.3.移動ロボットの軌道作成アルゴリズムの開発最適システム制御論的アプローチに基づくスプライン関数生成アルゴリズムに対して,CCDカメラの画像を応用する手法について検討した.さらに,取得した画像情報と別途移動ロボットに搭載されたセンサーからの距離情報を組み合わせ,移動ロボット周りの環境をリアルタイムに認識するシステムの構築を行った.4.移動ロボットに対する制御系構築画像とセンサー情報は移動ロボット情報として,リアルタイムに更新する必要があり,かつそれらデータに基づき移動ロボットを駆動させることはビジュアルフィードバックアルゴリズム開発の一翼を担うものである.実際,移動ロボットは無線通信型であり,通信遅れが発生するため,拡張カルマンフィルタを通して,移動推定を伴う制御系を移動ロボットに導入することが重要となる.そのために,移動ロボットの代用として,視覚追従制御型装置の開発を行い,移動ロボットに適用する制御系構築を行った.研究成果について下記のように4項目に分け,まとめる.1.透視的システム論に基づくパラメータ推定システム制御論と透視的システム論を2次元空間情報である画像情報に適用し,CCDカメラ搭載型移動ロボットに対してビジュアルフィードバック制御を施すために必要であるフィードバック制御理論と透視的システム論を考察した.2.ビジュアルフィードバック制御アルゴリズムの開発ビジュアルフィードバック制御を行うための画像処理手法を考案し,最適なビジュアルフィードバック制御アルゴリズムの開発を行った.特に,単眼のCCDカメラを搭載する移動ロボットを念頭におき,画像処理アルゴリズムを考案した.3.移動ロボットの軌道作成アルゴリズムの開発最適システム制御論的アプローチに基づくスプライン関数生成アルゴリズムに対して,CCDカメラの画像を応用する手法について検討した.さらに,取得した画像情報と別途移動ロボットに搭載されたセンサーからの距離情報を組み合わせ,移動ロボット周りの環境をリアルタイムに認識するシステムの構築を行った.4.移動ロボットに対する制御系構築画像とセンサー情報は移動ロボット情報として,リアルタイムに更新する必要があり,かつそれらデータに基づき移動ロボットを駆動させることはビジュアルフィードバックアルゴリズム開発の一翼を担うものである.実際,移動ロボットは無線通信型であり,通信遅れが発生するため,拡張カルマンフィルタを通して,移動推定を伴う制御系を移動ロボットに導入することが重要となる.そのために,移動ロボットの代用として,視覚追従制御型装置の開発を行い,移動ロボットに適用する制御系構築を行った.研究実績について下記のようにまとめる.【課題1】透視的システム論に基づくパラメータ推定(1)システム制御理論と射影空間理論を組み合わせた透視的システム論を2次元空間情報である画像情報に適用した.これにより,剛体運動や特殊な動的運動に従い移動する平面の運動パラメータおよび形状パラメータの推定問題を解くために必要であり,過去申請者によって得られているアルゴリズムをより最適なアルゴリズムにすべく改良を行った.また,シミュレーションにより有益性を検討している.(2)CCDカメラ搭載型移動ロボットに対してビジュアルフィードバック制御を施すために必要であるフィードバック制御理論を透視的システム論に応用する.これにより,移動ロボットから得られる画像情報をロボットの軌道作成へ応用することが可能となった.そして,その手法を実際のロボットへ摘要することを目指している.【課題2】ビジュアルフィードバックのアルゴリズム開発(1)ビジュアルフィードバックを行うための画像処理手法を考案し,最適なビジュアルフィードバックアルゴリズムの開発を行っている.すなわち,移動ロボットから得られる画像情報に対して,物体検知や認識の手法を適用した.そのことにより,単眼のCCDカメラを搭載している移動ロボットの環境認識を可能とし,未知環境における移動ロボット周りを認識することの道筋をつけた.研究実績について下記にまとめる.移動ロボットの軌道作成アルゴリズムの開発本研究により開発されている移動ロボットの軌道生成のための最適システム制御論的アプローチに基づくスプライン関数生成アルゴリズムに対して,CCDカメラの画像を応用する手法について検討した.まず,必要不可欠であるCCDカメラからの画像情報を制御装置PCに取り組み,表示するアルゴリズムを開発した.さらに,取得した画像情報と別途移動ロボットに搭載されたセンサーからの距離情報を組み合わせ,移動ロボット周りの環境をリアルタイムに表示するシステムの構築を行っている.そして,これらのシステムデータ情報から移動ロボットが駆動可能である領域における軌道を生成するために有益であるオプティカルフローを適用した手法の開発を進めた。移動ロボットに対する制御系構築画像とセンサー情報は移動ロボット情報として,リアルタイムに更新する必要があり,かつそれらデータに基づき移動ロボットを駆動させることはビジュアルフィードバックアルゴリズム開発の一翼を担うものである.実際,移動ロボットは無線通信型であるため,通信遅れが発生するために,拡張カルマンフィルタを通して,移動推定を伴う制御系を移動ロボットに導入することが重要となる.そのために,移動ロボットの代用として,追従制御型装置の研究開発を行い,移動ロボットに適用する制御系構築を行ってた。
大脳皮質視覚野の経験依存的可塑性を誘発する神経活動の解明

本課題は、視覚遮断による大脳皮質視覚野の眼優位可塑性と視床ー皮質投射の再編成に着目し、それらが起こる生後時期と関連分子を検討した。その結果、眼優位可塑性が観察される生後発達の臨界期の中でも、その後期にのみ入力軸索の再編が起きることを見出した。また、内因性カンナビノイド2-AGの合成酵素であるdiacylglycerollipase-αを阻害したりノックアウトすると眼優位可塑性が阻害されることから、内因性カンナビノイド系が眼優位可塑性に関与することを明らかにした。さらに様々な動物種で神経回路再編のメカニズム探索のため、生後動物の特定の脳部位の少数ニューロンへの遺伝子導入技術を開発した。生後初期の個体の経験がいかなる神経活動変化となって回路変化を誘導するかはいまだ明らかでない。本課題は、視覚遮断による大脳皮質視覚野の眼優位可塑性という、発達期可塑性の強力なモデルを採用し、視床-皮質投射という特定の神経回路の経験依存的退縮機構に着目する。このモデル系において、1)視覚入力の有無は、視床と視覚野においてどのような神経活動パターンの変化としてコードされるかを解読する、そして、2)解読結果をもとに神経活動を操作することで入力軸索の退縮を制御できるか検証する。このことで、経験→神経活動の変化→回路変化の経路を明らかにする。眼優位可塑性は麻酔下では発現しないことから、覚醒状態で視知覚に結びつく神経活動こそが神経回路の再編をも誘発すると想定される。従って、覚醒状態で行動中の動物で、視覚入力がどのような神経活動を誘発し、可塑性発現につながるのかを明らかにする必要がある。本年度は、視床の視覚中継核である外側膝状体に単極金属電極を留置し、さらに容易に脱着できる視覚遮断用マスクを考案し、行動中の動物で視床ニューロン活動を記録できる実験系を確立した。さらに、ワイアレス神経活動記録装置を導入し(物品納入の遅れのため平成23年度当初に繰り越した)、シリコン多極電極を用いたマルチニューロン活動の記録系を整備した。上記と並行して、入力軸索の経験依存的退縮のモデルである、薬理学的に抑制した視覚野での入力軸索の退縮が発達期のどの時点で生じるかを確認したところ、正常皮質で可塑性が強く発現する「臨界期」のピークよりも遅い時期に見られることが明らかとなった。昨年度は、視床の視覚中継核である外側膝状体に単極金属電極を留置し、さらに容易に脱着できる視覚遮断用マスクを考案し、行動中の動物で視床ニューロン活動を記録できる実験系を確立した。今年度は、シリコン多極電極を用いたマルチニューロン活動の記録系を確立するため、ワイアレス神経活動記録装置を導入し(初年度導入予定であったが、物品納入の遅れのため今年度に繰り越した)、まず麻酔下の動物で大脳皮質より複数のニューロン活動を記録し、記録・波形解析システムを整備した。上記と並行して、入力軸索の退縮が発達期のどの時点で生じるかを確認したところ、これまで可塑性が強く発現すると考えられてきた「臨界期」のピークよりも遅い時期に見られることが明らかとなった。本課題は、視覚遮断による視床ー皮質投射という特定の神経回路の経験依存的退縮機構に着目し、視覚入力がどのような神経活動パターンの変化としてコードされるか、神経活動を操作することで入力軸索の退縮を制御できるか、その可塑性はいつどのような機能分子の関与により生じるかを検討する。H25年度は第3のポイント「可塑性の時期と機能分子の関与」について大きく進展した。・眼優位可塑性の年齢依存性を確認した結果、従来の報告通り、片眼遮蔽は臨界期のピークと終盤両方の時期で遮蔽眼反応の減弱を引き起こした。

しかし、入力軸索の形態を解析すると、臨界期終盤では遮蔽眼軸索の退縮が観察されたのに対して、臨界期ピークでは退縮は認められなかった。このことから、臨界期ピークの眼優位可塑性においては皮質ニューロンの機能変化が主たるものであり、入力軸索の刈り込みは臨界期の後期に発現して臨界期に生じた機能成熟を固定するという過程が考えられる。また軸索上のシナプス部位を確認する目的で、生後動物の特定脳部位の少数ニューロンにのみ遺伝子を導入できる、電気穿孔法を用いた新規の遺伝子導入法を開発した。・シナプス伝達の逆行性調節因子として知られる内因性カンナビノイド系と眼優位可塑性の関わりを調べる目的で、マウス視覚野において内因性カンナビノイドの受容体CB1の生後発達に伴う発現変化を調べた。CB1の分布を免疫組織学的に調べると、視覚野内のII/III層とVI層に多く、臨界期開始前に発現が増加し、成熟期に至るまで発現は維持された。片眼遮蔽や暗所飼育は発現量を大きく変動させることはなかったが、深層の抑制性終末でのCB1発現が増加した。これらは、内因性カンナビノイド系が視覚入力依存的に変化することを示唆する。本課題は、視覚遮断による視床ー皮質投射という特定の神経回路の経験依存的退縮機構に着目する。H26年度は「可塑性の時期と機能分子の関与」について進展があった。・H25年度までの眼優位可塑性の年齢依存性についての研究により、臨界期ピークの生後24日付近においては皮質ニューロンの機能変化が主たるものであり、視床からの入力軸索の刈り込みは臨界期の後期(生後40日付近)に発現することがわかった。そこで神経回路の変化がその後の回復過程に与える影響を調べるため、げっ歯類で眼優位性の回復作用が報告されている暗所飼育の効果を確認した。その結果、臨界期後期に片眼遮蔽を行った動物では、十分な両眼反応性の回復が見られなかった。すなわち臨界期後期の神経回路再編性は、臨界期に生じた機能変化を固定するものを考えられる。・シナプス伝達の逆行性調節因子として知られる内因性カンナビノイド系と眼優位可塑性の関わりを調べる目的で、マウス視覚野において内因性カンナビノイドの合成酵素の一つDiacylglycerol lipase(DGL)と受容体CB1の生後発達に伴う発現変化や、合成酵素阻害が眼優位可塑性に及ぼす影響を調べた。DGL-αとCB1の分布を免疫組織学的に調べると、それらは共に発達期視覚野に存在していた。DGL阻害薬の投与はマウスとネコ両方で眼優位可塑性を阻害した。またDGL-αノックアウト動物では眼優位可塑性が阻害されていたが、DGL-βノックアウト動物では阻害されていなかった。さらに臨界期に生じるそれぞれの眼への方位選択性の一致がDGL-αノックアウト動物では見られなかった。これらの結果は、DGL-αを含む内因性カンナビノイド系が視覚野の発達に必要であることを示唆する。生後初期の個体の経験がいかなる神経活動変化となって回路変化を誘導するかはいまだ明らかでない。本課題は、視覚遮断による視床ー皮質投射という特定の神経回路の経験依存的退縮機構に着目し、視覚入力がどのような神経活動パターンの変化としてコードされるか、神経活動を操作することで入力軸索の退縮を制御できるか、その可塑性はいつどのような機能分子の関与により生じるかを検討する。今年度は第3のポイント「可塑性の時期と機能分子の関与」について大きく進展した。
オランダ社会支援法の地域福祉改革への影響

オランダにおいて、「分権化」は、福祉国家の「現代化」ための重要な政策軸のひとつとされている。本研究は、同国で2007年に施行された社会支援法が、分権化を通して自治体の福祉改革に与える影響を分析した。その結果、同法が基礎自治体の福祉行政の裁量を拡大し、また、地域住民の「社会的結束」を促進していることが明らかにされた。他方で、福祉サービスの地域差や、家事援助サービスを社会保険から税に移したことによる利用者の権利性への影響などの問題が指摘されている。本研究の目的は、近年オランダで制定された「社会支援法」(Wet Maatschappelijk Ondersteuning : WMO)の地域福祉改革への影響について検討し、わが国の社会福祉改革への示唆となる点を見出すことである。初年度の研究においては、まず、同法の制定目的と背景を辿り、同法がオランダの地域福祉政策に与える影響について、文献研究により多角的な検討を試みた。なかでも研究の出発点として、社会支援法の導入の前提となったオランダの福祉国家全体の改革の動向に注目した。つまり、EU政策がかかげる「社会的包摂」の枠組みに沿って、オランダの福祉国家改革において「現代化」や「活性化」が改革のキーワードとして強調されたが、それらの「新たな」改革の視点は、具体的に実施された医療保険や所得保障改革においては、もっぱらサービスの供給サイドの効率性を重視し、サービス利用者に対しては「個人化」を進めるような制度への転換を意味するものとなった。このような福祉国家改革の文脈において、社会支援法の導入は、分権化により地方自治体の裁量権を拡大するいっぽうで、社会保障財源の逼迫から、それまで保険給付としてきた家事援助サービスを自治体の一般財源によるサービスへと転換するなどの改正を導き、また、生活ニーズを抱える住民に対する支援の方法として、すべての地域住民を巻き込んだ支援システムを構築することがめざされるようになった。これらの改正動向は、わが国の最近の介護保険法や障害者自立支援法の改正をめぐる議論にも共通することから、比較の視点をまじえた考察により、わが国のこれからの地域福祉改革の参考にすることができよう。初年度の研究は、オランダで社会支援法が制定された背景と目的について明らかにするために、近年のオランダの福祉国家の改革動向について概観することからはじめた。そしてその改革が、いっぽうで「社会的包摂」をめざしながら、他方で社会保障・社会福祉の給付の効率化を進め、また住民の生活にも自己責任が強調されるような、自由主義的な要素を多く取り入れた改革となっていることを明らかにした。このような文脈において制定された社会支援法は、地域福祉改革にどのような影響を与えているのか、その実態について知るために、平成23年度には、ライデン市やナイメヘン市などの自治体や、地域の福祉サービス提供者である民間非営利団体などに対してヒアリング調査を行った。そして、自治体の財源問題や自治体間の格差の現状などが明らかにされた。また、大学・研究機関の研究者とは、異なる立場(自治体・サービス提供者・サービス利用者など)からみた地域福祉改革の課題などについて議論を行い、多角的な視点を養うことができた。さらに、オランダの社会支援法が、それまで社会保険でカバーされてきた一部の介護サービスを一般財源化した点や、家族介護も含めて地域住民を巻き込むような方向で地域福祉改革を意図するようになった点などは、わが国の介護予防政策や地域包括ケアシステムをめぐる議論と重なる部分もあり、比較の視点をまじえてオランダの事例を検討することは、わが国の今後の地域福祉改革の動向について検討する上でも意義があるといえよう。本研究の目的は、オランダの福祉国家改革の文脈において進められている社会福祉行政の「地方分権化」の特徴について、2007年に施行された社会支援法(WMO)の地域福祉政策・行政への影響を分析し、日本の地域福祉改革の示唆の参考にすべき点を見出すことである。初年度の文献研究では、社会支援法(WMO)制定の背景や同法の意義と目的などを明らかにすることからはじめた。そして、2年目に実施した現地調査を通して、同法の制定が、自治体の地域福祉行政の裁量範囲を拡大するいっぽうで、地域事情の違いから、それぞれの自治体の福祉サービスには政策優先順位が反映されており、サービスに地域差が生じている傾向が見出せた。とくに、これまで長期医療・介護保険制度でカバーされてきた在宅介護サービスのなかから軽介護サービス(家事援助)を社会保険から切り離して同法に位置づけたことは、要介護状態の判定システムも分割することになり、また、一般財源化による給付の権利性をめぐる議論を呼び起こしていることを明らかにした。以上の考察をふまえて、最終年度には周辺諸国との比較の視点を加えた文献研究を行い、近年のオランダの福祉国家が西欧のなかでも一段と新自由主義的な要素を取り入れた改革を行っている点を明らかにした。