hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CSW の展開に資する地域包括型予防システムの構築

その結果、重層的な地域福祉的機構モデルの構成として、地域包括的ケアとコミュニティソーシャルワークの統合的展開、「新たな公共領域」を主体とした協議方式の必要性、それを担保するローカル・ガバナンスと、そのプロセスマネジメントならびにエンジニアリングするソーシャルアドミニストレーション的方法論が重要であり、市町村が策定する地域福祉計画における実行性・協働性・開発性等諸要素の重要性が示唆された。23年度は、1)予防プラットフォームの構築にむけた理論的検討に加えて、3.11の東日本大震災発生の影響を踏まえ、当初想定していた理論モデルに大幅な修正を加える必要が生じた。そのため、23年度研究では3.11大震災への対策を加えた仮説モデルを構築する追加的な研究作業が必要となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度研究の積み残しならびに3.11を研究課題に含めた追加的な理論的検討課題については、24年度前期で研究を加速し当初計画に沿って研究を推進する。
オキシクロライドの熱力学

本研究は一般ゴミの処理によって発生する溶融飛灰の基本組成であるNa-K-Zn-Pb-Si-Cl-O系物質の最終処分の段階での物質組成の制御、無害安定化の可能性を探査し、具体的な処理法の提案をすることを最終目的としている。本系は蒸気圧が比較的高く従来の平衡法による実験が困難であったが、本特性を逆に利用した新しい実験手法によってNaCl-Na_2SiO_3系、LiCl-Li_2SiO_3系に関する状態図的研究が可能となった。まずNa_2CO_3,SiO_2もしくはLi_2CO_3,SiO_2を所定の組成に秤量混合し炉内で高温に保持しNa_2SiO_3,Li_2SiO_3を焼成した。白金ロジウム熱電対(B Type)の先端を加工し、NaClとNa_2SiO_3が共存する試料を作成し、この試料をホットフィラメント法により加熱し、温度制御を行いながら試料の状態観察を行った。NaCl融点以上の温度に保持すると、NaClが蒸発していき、液相領域がだんだんと減少した。また、液相成分と固相を平衡させたところで、試料を急冷して液相成分の分析を行った。その結果、両系ともNa_2SiO_3、Li_2SiO_3濃度の増加に伴い増加する液相線を得ることができた。その液相線はNa_2SiO_3,Li_2SiO_3濃度の高い領域ほど本液相線の傾きが大きい。NaCl-Na_2SiO_3系に関して、試料をニッケルを用いて作製したセルに封入する事により、実験中の試料の蒸発を防ぎ、Na_2SiO_3飽和の液相線測定実験を行った。この平衡実験から得られた結果はホットフィラメント法により得られた結果とよく一致した事から、ホットフィラメント法を用いた実験法が蒸気圧の比較的高い物質に関する状態図的研究が可能であることがわかり、その結果の信頼性が確認された。今後より溶融飛灰に近い組成に関する研究を進める上での有用なデータを得ることが出来た。その後試料中の液相部を分離し組成分析を行った。NaCl、Na_2SiO_3共存試料の各温度での溶解過程を観察したところ、NaCl融点以上の温度に保持すると、NaClが蒸発していき、液相領域がだんだんと減少した。LiCl-Li_2SiO_3系に関しても同様に実験を行った。その液相線はNa_2SiO_3、Li_2SiO_3濃度の高い領域ほど本液相線の傾きが大きく、NaCl,LiClそれぞれの融点以上では安定領域が狭くなっている。ホットフィラメント法を用いた本実験法により蒸気圧の比較的高い物質に関する状態図的研究が可能であることがわかり、また今後より溶融飛灰に近い組成に関する研究を進める上での有用なデータを得ることが出来た。

その液相線はNa_2SiO_3,Li_2SiO_3濃度の高い領域ほど本液相線の傾きが大きい。NaCl-Na_2SiO_3系に関して、試料をニッケルを用いて作製したセルに封入する事により、実験中の試料の蒸発を防ぎ、Na_2SiO_3飽和の液相線測定実験を行った。この平衡実験から得られた結果はホットフィラメント法により得られた結果とよく一致した事から、ホットフィラメント法を用いた実験法が蒸気圧の比較的高い物質に関する状態図的研究が可能であることがわかり、その結果の信頼性が確認された。今後より溶融飛灰に近い組成に関する研究を進める上での有用なデータを得ることが出来た。
転写因子遺伝子標的破壊マウスにおける肝機能障害に関する研究

近年,多くの標的遺伝子破壊マウスが作出されているが,その中にはヒトの疾患モデルとして有用なものが少なくない。最近,CCAAT/enhancer-binding protein(C/EBP)ファミリーと呼ばれる転写調節因子群に属する因子の標的遺伝子破壊マウスが広範な肝機能障害を示すことが明らかになってきた。同遺伝子ファミリー各メンバーの標的破壊マウスにおける病態の解析およびその治療法の検討を目的として,報告者らが従来より研究を行ってきたアンモニア解毒系のオルニチンサイクル酵素遺伝子の発現異常の解析を行った。(1)C/EBPα遺伝子標的破壊マウスの病態の解析-従来C/EBPα標的破壊マウスは,肝臓における糖新生系酵素の発現不全に由来する低血糖により,出生後数時間で死亡することが報告されていたが,これに加え,同マウスは肝臓のオルニチンサイクル酵素の発現不全から高アンモニア血症を呈することを明らかにした。現在,グルココルチコイドおよびcAMP投与によりC/EBPβ等を誘導することによりC/EBPα欠損を補償しうるか否かを検討中である。また,オルニチンサイクルの最後の酵素であるアルギナーゼの唾液腺における発現が障害されているか否かを調べ,肝臓における障害の臓器特異性を検討中である。(2)C/EBPβ標的破壊マウスにおけるオルニチンサイクル酵素遺伝子のホルモン応答性の障害の解析ーC/EBPβ標的破壊マウスの初代培養肝細胞において,オルニチンサイクルの2つの酵素遺伝子のグルココルチコイドおよびグルカゴンによる誘導がほぼ完全に消失していることを明らかにした。現在,個体レベルでグルココルチコイドおよびグルカゴンの効果が増強される絶食時において,オルニチンサイクル酵素の誘導に障害が見られるか否かを検討中である。最近,CCAAT/enhancer-binding protein(C/EBP)ファミリーと呼ばれる転写調節因子群に属する因子の標的遺伝子破壊マウスが広範な肝機能障害を示す可能性が明らかになってきた。今回,同遺伝子ファミリー各メンバーの標的破壊マウスにおける病態の解析およびその治療法の検討を目的として,報告者らが従来より研究を行ってきたアンモニア解毒系のオルニチンサイクル酵素遺伝子の発現異常の解析を行った。(1) C/EBPα遺伝子標的破壊マウスの病態の解析-C/EBPα標的破壊マウスは低血糖により出生後数時間で死亡することが報告されていたが,今回これに加え,オルニチンサイクルの5種類の酵素のうち,4種類の酵素のmRNAがC/EBPα標的破壊マウス肝臓において低下していることを示した。また,同マウスの血中アンモニア濃度を測定し,高アンモニア血症を併発していることを明らかにした(C/EBPα遺伝子標的破壊マウスは米国Baylor大学Darlington博士より供与を受け,共同研究を行った)。(2) C/EBPβ標的破壊マウスにおけるオルニチンサイクル酵素遺伝子のホルモン応答性の障害の解析-C/EBPβ標的破壊マウスの初代培養肝細胞において,オルニチンサイクルの2つの酵素遺伝子のグルココルチコイドおよびグルカゴンに対する応答性がほぼ完全に消失していることを明らかにした。また,他の2つの酵素遺伝子についても若干の低下が認められさらに詳細な検討が必要と思われた。

(1)C/EBPα遺伝子標的破壊マウスの病態の解析-C/EBPα標的破壊マウスは低血糖により出生後数時間で死亡することが報告されていたが,これに加え,オルニチンサイクルの5種類の酵素のうち,4種類の酵素のmRNAがC/EBPα標的破壊マウス肝臓において低下していることを示した。さらに,蛋白質レベルでも同様の低下が見られた。一方、in situ hybridizationでは,肝小葉内のmRNA分布に異常が見られ,高い発現部位が正常の門脈域から肝小葉中間部にシフトしていた。また,同マウスは低血糖に高アンモニア血症を併発していることを明らかにした。(2)C/EBPβ標的破壊マウスにおけるオルニチンサイクル酵素遺伝子のホルモン応答性の障害の解析-C/EBPβ標的破壊マウスの初代培養肝細胞において,オルニチンサイクルの2つの酵素遺伝子のグルココルチコイドおよびグルカゴンに対する応答性がほぼ完全に消失していることを明らかにした。一方,対照遺伝子の各ホルモン応答性には異常が見られず,特異性が確認された。今後,マウス個体レベルで,ホルモン応答性に異常が見られるか否か検討する予定である。近年,多くの標的遺伝子破壊マウスが作出されているが,その中にはヒトの疾患モデルとして有用なものが少なくない。最近,CCAAT/enhancer-binding protein(C/EBP)ファミリーと呼ばれる転写調節因子群に属する因子の標的遺伝子破壊マウスが広範な肝機能障害を示すことが明らかになってきた。同遺伝子ファミリー各メンバーの標的破壊マウスにおける病態の解析およびその治療法の検討を目的として,報告者らが従来より研究を行ってきたアンモニア解毒系のオルニチンサイクル酵素遺伝子の発現異常の解析を行った。(1)C/EBPα遺伝子標的破壊マウスの病態の解析-従来C/EBPα標的破壊マウスは,肝臓における糖新生系酵素の発現不全に由来する低血糖により,出生後数時間で死亡することが報告されていたが,これに加え,同マウスは肝臓のオルニチンサイクル酵素の発現不全から高アンモニア血症を呈することを明らかにした。現在,グルココルチコイドおよびcAMP投与によりC/EBPβ等を誘導することによりC/EBPα欠損を補償しうるか否かを検討中である。また,オルニチンサイクルの最後の酵素であるアルギナーゼの唾液腺における発現が障害されているか否かを調べ,肝臓における障害の臓器特異性を検討中である。(2)C/EBPβ標的破壊マウスにおけるオルニチンサイクル酵素遺伝子のホルモン応答性の障害の解析-C/EBPβ標的破壊マウスの初代培養肝細胞において,オルニチンサイクルの2つの酵素遺伝子のグルココルチコイドおよびグルカゴンにによる誘導がほぼ完全に消失していることを明らかにした。現在,個体レベルでグルココルチコイドおよびグルカゴンの効果が増強される絶食時において,オルニチンサイクル酵素の誘導に障害が見られるか否かを検討中である。
高圧力で遺伝暗号を改変する

本研究は高圧力を摂動として用い、核酸の非標準型構造の安定性を選択的に変化させることで、常圧時で観察される遺伝子発現を調節することを目的とする。その結果、グアニン四重鎖構造など特殊な核酸構造は圧力によってその安定性が大きく変化させることを見出した。さらに核酸特殊構造を持つ遺伝子の発現反応を圧力により制御することに成功した。本研究成果から、圧力を利用した新たな遺伝情報発現システムの開発や、高圧力下で誕生したとされる生命起源の解明が期待される。本研究では、生命挙動のセントラルドグマである複製、転写や翻訳という遺伝子の発現に関わる反応に対して高圧力が与える影響を調べ、圧力の摂動により人為的に遺伝子発現を制御することを目的とする。H26年度は、まず転写や翻訳反応に影響を与える鋳型核酸の構造の効果を常圧下で検討した。その結果、転写反応においては、鋳型核酸が形成する非標準構造が安定であるほどRNAポリメラーゼによるRNA重合反応が阻害され、遺伝暗号通りにRNAへの転写が起こらないことが明らかになった(PLOS ONE, 9, e90580 (2014)、Nucleic Acids Res., 42, 12949-12959 (2014))。また、翻訳反応においては、RNAの構造変化をフラビンモノヌクレオチドの添加によって制御する技術を開発した。RNAの構造によってリボソームによるRNAへの相互作用を制御することで、人為的に翻訳反応速度を調節できた(Angew. Chem. Int. Ed., 54, 905-909(2015))。一方、上記の転写・翻訳反応に与える高圧力の効果を観察するために、高圧力条件下において基礎的な核酸構造の安定性解析を行った。その結果、種々の配列、あるいは立体構造を持つ鋳型核酸の熱力学パラメータを得た。さらに、転写や翻訳反応における用いられるタンパク質酵素などの圧力耐性について評価した。それにより、高圧下での反応後産物から鋳型核酸への圧力効果による影響のみを抽出して解析するための予備データを取得することができた。H27年度は、初年度に引き続き高圧力下での核酸二次構造の安定性に対する影響を検討した。その結果、非二重らせん構造であるグアニン(G)四重らせん構造は圧力が高くなるにつれ、不安定化し、一方その相補鎖で形成されるi-motif構造が安定化されることを見出した(Phys. Chem. Chem. Phys. 17, 31004-31010 (2015))。高圧力が非二重らせん構造の安定性に与える影響は溶媒環境に強く依存したことから、非二重らせん構造の安定性に対して水和する水分子の構造の重要性が示唆された。実際に、分子動力学計算によってG四重らせん構造の水和構造は二重らせんのものよりも溶媒環境によって壊れやすい性質を持つことが示された(Nucleic Acids Res., 43, 10114-10125 (2015))。また、i-motif構造に関しては分子内のループ部分の水和水がコリンのような低分子化合物によって脱水和しやすく、その特徴的な水和構造がi-motifの安定性に大きく寄与していることを明らかにした(Chem. Commun., 51, 6909-6912 (2015), Biochimie, 108, 169-177(2015))。上記の基礎解析結果を踏まえ、二次構造を形成するDNAの複製反応に与える高圧力の影響を検討した。その結果、G四重らせん構造を形成するDNAの複製は圧力を上げるにつれ反応が進行した。一方、ヘアピン構造を含むDNAの場合、逆に高圧にするにつれ反応が阻害された。二次構造のΔVの正負で圧力による複製阻害・促進効果が決定され、かつΔVの絶対値が圧力効果の大小と良い相関があった。転写過程についても検討を行い、リアルタイム測定法を開発し(Anal. Chem.,16, 1984-1989 (2016))、複製過程と合わせて成果を投稿準備中である。本研究では摂動として高圧力を用い、遺伝情報を人為的に改変することを目的としている。H26年度は、転写や翻訳反応において鋳型となる核酸の物理化学的な安定性と生化学的な反応特性を評価した。その結果、転写や翻訳反応の鋳型核酸が形成する四重らせん構造などの安定性によって反応速度の低下や停止が起こることを見出した。それらにより遺伝暗号の法則に従わない異なる反応産物が得られた。

(PLOS ONE, 9, e90580 (2014)、Nucleic Acids Res., 42, 12949-12959 (2014)、Angew. Chem. Int. Ed., 54, 905-909(2015))。これらの成果は、鋳型核酸の配列が持つ構造安定性を調節することで人為的に転写・翻訳反応を制御できた好例といえる。高圧力下での鋳型核酸が与える転写・翻訳の影響は検討段階であるが、高圧力下でのグアニン四重鎖構造などの安定性のデータは集まりつつある。以上から、本研究課題において、現在までのところ当初の計画通り順調に成果を上げている。生命分子化学H27年度は引き続き、高圧力下での種々の核酸構造の安定性評価を行う。グアニン四重鎖以外にもその相補鎖であるシトシンが豊富な配列から形成されるi-motif構造の安定性に及ぼす高圧力効果も解析する。続いて、グアニン四重鎖やi-motif構造を形成する鋳型核酸からの複製や転写反応に対する高圧力の効果を解析する。高圧力下での鋳型核酸の熱安定性に応じて、各反応の速度や産物がどのように影響を受けるか解析する。さらに、鋳型核酸の構造に特異的に結合するリガンド分子や分子クラウディング効果で核酸構造の安定性を変えるポリエチレングリコールの存在下、高圧時の核酸構造の安定性と複製や転写反応に及ぼす影響を解析する。これらの解析結果を初年度に見出した常圧時での結果と照らし合わし、高圧力が及ぼす遺伝子の発現過程への影響について議論する。年度末に購入予定の試薬の納期が間に合わなかったため。当該試薬の購入に充てる。実験の進捗に及ぼす影響はほとんど無い。
大学生の身体活動記録からうつを診断する試み―大規模前向き調査による検証―

本研究では,活動のパターンから大学生の気分障害の程度を判定することが可能であるかについて検討することを目的とした.まず,市販され標準的に利用されている活動量計を研究に利用できるかを検討するために,比較的安価なO社製のデバイスを腰につけ,比較のために高価なA社製のアクチグラフを非利き腕につけた12日間にわたる同時計測を,学生6名に実施した.両デバイスの日中のデータの単相関は低かった.このことから,O社のデバイスによって日中の不活動を計測することは困難であると判断した.そこで,当初行うことにしていた比較的安価な活動量計を用いた大規模前向き調査を行うことは中止することとした.本研究は,新規に開発された行動組織化解析がうつ病などのメンタルヘルスの悪化の早期発見に有用であるか検証することを目的としていた.まず,標準的に利用されている活動量計を研究に利用できるかを検討するために,比較的安価なO社製のデバイスを腰に,高価なA社製のアクチグラフを非利き腕につけた同時計測を学生6名に12日間実施した.両デバイスの日中のデータの相関は低かった.その理由としては,O社デバイスは積分加速度値から活動量を評価しており,加速度データから2-3Hzの動きを計測するA社のアクチグラフに比べて感度が低いことが考えられた.このことから,O社のデバイスによって日中の不活動を計測することは困難であると判断し,比較的安価な活動量計を用いた大規模前向き調査を行うことは中止することとした.基礎データを収集するため,アクチグラフのみによる測定を,学生の比較的精神ストレスが高いと予想される時期に行い、同時にCES-Dを用いて鬱症状を評価した。10名程度の学生を対象として実施したが,その活動量はこれまでに成人で得た結果に比べて1割程度高い傾向にあり,活動量の分散や歪度が有意に高い値となった.簡単にまとめるならば,学生は,運動強度を無視すれば動き続けていたということになる.これらの学生は精神健康度の得点は,病的水準に達してはいなかったが,活動量から得られる様々な指標との関連は認められなかった.被験者の活動量・パターンおよび精神健康度に分散が小さかったことなどが要因と考えられ,両者の関連の有無については結論できなかった.今後は,A社のアクチグラフは高価なため購入できた台数が少ないために時間を要するが,有症状の学生を含む多人数を対象として計測を行い,行動パターンと気分障害との関係を明らかにする必要がある.本研究では,活動のパターンから大学生の気分障害の程度を判定することが可能であるかについて検討することを目的とした.まず,市販され標準的に利用されている活動量計を研究に利用できるかを検討するために,比較的安価なO社製のデバイスを腰につけ,比較のために高価なA社製のアクチグラフを非利き腕につけた12日間にわたる同時計測を,学生6名に実施した.両デバイスの日中のデータの単相関は低かった.このことから,O社のデバイスによって日中の不活動を計測することは困難であると判断した.そこで,当初行うことにしていた比較的安価な活動量計を用いた大規模前向き調査を行うことは中止することとした.本研究の目的は,身体活動の変調から,うつ病などの気分障害を早期に発見することが可能かどうかを,前向き調査を用いて検証することであった.大学新入生の全数調査フィールドを用い,うつ病などのメンタルヘルスの変調・異常を早期に発見することを目的に,新規に開発された行動組織化解析の有用性と妥当性を検証する事を当初の目標としていた.その後,標準化された質問紙法による気分障害の評価と,身体活動量の記録を行動組織化解析指標との関連を,横断的・縦断的に調査する予定であった.本年5月に,九州大学1年生のうち調査に同意した者全員を対象に,うつ状態検査用紙(CES-D)を用いたうつ状態の調査を行った.本調査で用いている活動量計をアクチグラフのデータに当てはめることが可能であるかを検討するために,アクチグラフを用いた身体活動量の記録と,活動量計をを用いた記録との比較を行った.すると,アクチグラフの記録に比較して,活動量計の記録の方がデータが粗く,行動組織化解析を行うことが困難であることが分かった.また,実際に解析を行ったところ,両者の値は一致せず,全数調査は不可能であるとの結論に達した.そこで,全新入生を対象とした横断的な調査を行う代りに,縦断調査をすることにした.3台のアクチグラフを購入し,データの安定性を確認した.その後,8名の大学生被験者を対象に,抑うつ状態検査と活動量データを得た.これらのデータは来年度にまとめて解析することとする.従来利用していた測定装置の精度が,装置の改造を加えても予想を下回ったため,全数調査ができなかったため.大規模横断調査を予定していたが,達成困難なことが分かった.そこで,行動組織化解析と抑うつ状態の検査(CES-D)との関連を,縦断調査によって明らかにし,行動組織化解析の有用性と妥当性を検証することにする.被験者謝金および実験補助者の謝金に充てる.また,最終年度となるため,研究分担者との打ち合わせ(東京・福岡往復)にこれを宛てる.平成24年度は実験遂行が遅れたため,残額が生じた.これについては遅れた実験を行うための実験補助者謝金および予定していた学会発表旅費に充てることとする.
混乱型多量環化体を基体とする近赤外高発光化合物の創製

本研究では、近赤外色素レーザーや生体イメージング分野の発展に資する、高効率発光近赤外色素分子創製のための新たな分子設計指針として、「環状多量化法」を提案し、その有効性の検証を行った。オリゴピロール化合物を混乱型結合を用いて環状に連結した、BODIPY色素を基体とする、箱型環状多量体を合成し、吸収、発光スペクトル、蛍光寿命測定を行い、量子収率0.42、発光寿命27ns、3000cm-1以上もの大きなストークスシフトを持つ化合物の合成に成功した。また、溶液、薄膜中において、この環状4量体化合物がレーザー発振することが確認され、提案する「環状多量化法」の有効性が示された。BODIPY環化3,4量体の合成と光学特性評価混乱型(NC)モノアシルジピロメタンを還元しカルビノールとした後、酸触媒による自己縮合環化、引き続いての酸化により、前駆体カリックスフィリンを合成した。その後、ホウ素錯化を行い、環化3、4量体(NC-BODIPY-3mer, NC-BODIPY-4mer)へと導いた。GPCカラムを用いて分離精製を行い、各種スペクトル測定及び単結晶X線構造解析により、構造決定を行った。発光寿命測定の結果、環状化により、蛍光寿命がモノマー(4 ns)と比較し、大幅に延びること(3mer: 14 ns, 4mer: 27 ns)及びStokesシフトが大きくなることが明らかとなり、発光色素の環化多量化が発励起状態のコントロールに有効な手法となりうることを例示することに成功した。難関であった化合物の合成、構造決定に成功したことで、物性測定を計画通り行うことができた。「ストークスシフトが大きく、近赤外領域に強い発光を有する安定な分子」を創製することができれば、近赤外色素レーザーや生体イメージング分野において大きな発展が期待される。しかしながら、近赤外領域に強い発光を示す分子はほとんどなく、分子設計指針の構築が求められている。本研究では、「環状多量化法」の提案とその有効性の検証を行った。まず、新規デザイン分子として、オリゴピロール化合物を混乱型結合を用いて連結した、BODIPY色素を基体とする、箱型環状多量体(3量体、4量体)(混乱カリックス[n]フィリン:n = 6または8)を合成することに成功した。NMRをはじめとする各種分光学手法、及び単結晶X線構造解析により構造決定を行った後、発光寿命測定、発光効率とストークスシフトの関係性評価、レージング特性評価を行なった。その結果、単量体の場合、4 ns程度であった発光寿命が環状化により、14 ns(3量体)、27 ns(4量体)と著しく伸び、またストークスシフトが3000 cm-1と異常に大きな値を示すことが明らかとなった。一連の実験とDFT計算による理論的考察を通して、ストークスシフトを大きくするには、「環状多量化」が有用であり、環状多量化により、縮退していたフロンティア軌道エネルギーが分離し、遷移確率の異なる、いくつかの励起状態を取りうること、また、その中には大きな遷移確率の励起状態を含むことが示唆された。さらに、長時間レーザー発振実験により、環状化による光安定性の増大も確認された。今後、より長波長吸収を持つ単量体ユニットの組み込みを通して、高性能の光機能性近赤外分子の創製が期待される。理論計算を用いて方法論(環状多量化)の一般化を試みると同時に、アザBODIPYを用いて同様な現象が観測されるかについて、今後検討を行っていく予定である。有機機能分子化学当初3月までの雇用計画であった博士研究員の雇用を2ヶ月延長したため博士研究員の雇用経費分(4、5月)
骨格性下顎骨偏位症の下顎運動に随伴する頭部運動,身体動揺と全身機能の関連の解明

顎顔面変形および不正咬合が姿勢制御,とくに頭部動揺と体幹動揺に対しどのように影響するかを検討する目的で,下顎偏位症例6名(平均年齢22歳1ヵ月)と正常咬合6名(平均年齢23歳7ヵ月)を被験者に,6自由度顎運動測定装置を用いた顎運動測定装置で、立位・無拘束で下顎機能運動時の頭部運動を測定すると同時に,6自由度人体動作リアルタイム解析装置に上下顎骨の基準マーカーフレームを用いた体幹運動の測定,頸部・肩部・腰部の筋の筋電図の同時記録システムを構築して,記録し、その結果,以下の結論を得た。1.正常咬合群では、頭部運動の出現率は坐位で96.5±5.6%、立位で96.2±3.6%と高い出現率を示した。2.下顎偏位群の頭部運動出現率は、坐位で76.9±37.6%、立位で60.5±31.1%と低い値を示した。3.体幹動揺には、正常咬合者群、下顎偏位群ともに下顎運動に同期して,開口時には前方へ,閉口時には後方へ周斯的な運動を示した.座位では,立位で認められた呼吸と同期している大きな周期の波形が顕著でなかった.4.体幹動揺量は正常咬合群では立位で81.1±16.1(54.997,3%),座位で87.4±10.8(68.795%)を示し,いずれも頭部運動よりも小さく、座位の方が立位よりも大きくなった.下顎偏位群の出現率は、立位で37.8+13.6(25.960.7%),座位で51.8±17.7(30.370.7%)を示し,正常咬合群に比較し小さい値を示した。また、いずれの体幹動揺も頭部運動よりも有意に小さくなり,すべての被検者において座位の方が立位よりも大きくなった.以上より,下顎骨偏位を伴う咬合接触による姿勢制御への影響は,上肢・下肢両方におよび,咬合接触、顔面形態の非対称は、姿勢制御とくに頭部運動の協調性に影響を及ぼしていることが明らかにされた。骨格性下顎骨偏位症の全身機能を検討するための方法を確立するために、正常咬合者により下顎運動、頭部運動、体幹動揺を以下の方法で計測した。測定装置・測定条件被検者は顎口腔系に自覚的,他覚的に異常を認めない健常ボランティア3名(2528歳,男性)とした.下顎運動と頭部運動の記録には,6自由度顎運動測定装置TRIMET II^<1)>(東京歯材社製)を使用し,体幹運動の記録には,Pro Reflex三次元モーションキャプチャーシステム(Qualisys社製)を用いた^<1)>.体幹運動の測定点として胸骨上の上下的中間点に直径5mmのマーカーを皮膚上に貼付した.呼吸の記録にはサーミスタ呼吸ピックアップ(NIHON KOHDEN)を鼻口部に絆創膏で固定し,外気との温度の変化を測定した.下顎運動と胸骨点の運動は,スタート信号を同時に送るトリガーにより,またそれらと呼吸センサーは同時にスタートボタンを手指で押すことにより同時記録を行った.測定・分析法姿勢は立位,座位の2種類として,測定開始時にFH平面を水平に保つように指示した.

被験運動は開眼状態でタッピング40秒負荷し,測定開始直後の過度な重心動揺の影響を排除するため,測定開始から10秒後からを分析の対象とした.結果と考察立位,座位共にタッピング運動時,上顎切歯点はこれまでの報告と同様に,下顎切歯点と同期した動きを示した.胸骨点は下顎切歯点の動きと同期して,開口時には前方へ,閉口時には後方へ周期的な運動を示した.また,胸骨点は呼吸に同期して1分間に15回20回,前後方向に3.2mm10.7mmの周期的な運動を示していた.以上のことより,タッピング運動時胸骨点の動きには,これまでの報告と同様にタッピング運動に同期した動きがあらわれた.また胸骨点の運動記録には呼吸による影響が含まれたことがあきらかとなった.昨年確立した下顎運動、頭部運動、体幹動揺の解析方法を用いて、正常者の立位と座位においる下顎運動に随伴する体幹動揺について出現様相に着目し,体幹動揺を詳細に検討した.II.方法1.測定装置被検者は顎口腔系に自覚的,他覚的に異常を認めない健常ボランティア6名(2529歳,男性)とした.下顎運動と頭部運動の記録には,6自由度顎運動測定装置TRIMETII^<2,3>)(東京歯材社製)を使用し,体幹動揺の記録には,ProReflex三次元モーションキャプチャーシステム(Qualisys社製)を用いた.2.測定・分析法姿勢は立位,座位の2種類として,測定開始時にCamper平面を水平に保ち,10秒間の咬頭嵌合位保持の後,20秒間のタッピング,その後10秒間咬頭嵌合位保持を1測定クールとして測定を行った.下顎運動は上顎座標系にて下顎切歯点を,頭部は上顎切歯点,下顎頭点,頭頂点,後頭点を大地座標系で,また体幹動揺は大地座標系で胸骨点の矢状面内運動を分析した.III.結果と考察立位,座位共にタッピング運動時,上顎切歯点はこれまでの報告と同様に,下顎切歯点と同期した動きを示した.立位,座位共に胸骨点は,下顎切歯点の動きと同期して,開口時には前方へ,閉口時には後方へ周期的な運動を示した.また立位では,呼吸と同期している大きな周期の波形が認められたが,座位にはそれは顕著でなかった.下顎運動に随伴する頭部運動の出現率は,立位で91.2100%,座位で96.4100%と両姿勢においてほぼ100%に近い出現率を示した.しかし,下顎運動に随伴する体幹動揺の出現率は立位で54.997.3%,座位で68.795%を示し,頭部運動とは異なる出現様相が明らかにされた。昨年確立した下顎運動、頭部運動、体幹動揺の解析方法を用いて、骨格性偏位症例の立位と座位においる下顎運動に随伴する体幹動揺について検討した.被検者は顎口腔系に自覚的,他覚的に異常を認めない下顎骨偏位症例5名(2529歳,男性)とした.下顎運動と頭部運動の記録には,6自由度顎運動測定装置を使用し,体幹動揺の記録には三次元モーションキャプチャーシステムを用いた.測定・分析法:姿勢は立位,座位の2種類として,測定開始時にCamper平面を水平に保ち,10秒間の咬頭嵌合位保持の後,20秒間のタッピング,その後10秒間咬頭嵌合位保持を1測定クールとして測定を行った.下顎運動は上顎座標系にて下顎切歯点を,頭部は上顎切歯点,下顎頭点,頭頂点,後頭点を大地座標系で,また体幹動揺は大地座標系で胸骨点の矢状面内運動を分析した.結果と考察:立位,座位共にタッピング運動時,上顎切歯点はこれまでの報告と同様に,下顎切歯点と同期した動きを示した.立位,座位共に胸骨点は,下顎切歯点の動きと同期して,開口時には前方へ,閉口時には後方へ周期的な運動を示した.また立位では,呼吸と同期している大きな周期の波形が認められたが,座位にはそれは顕著でなかった.下顎運動に随伴する頭部運動の出現率は,立位で80.2100%(正常者91.2100%),座位で85.2100%(正常者96.4100%)と両姿勢において正常群よりも低い値を示した。一方,下顎運動に随伴する体幹動揺の出現率は立位で34.590.2%(正常者54.997.3%),座位で50.689.0%(68.795%)を示し,頭部運動とは異なる出現様相が明らかにされ、ともに正常者よりも低い値を示した。以上から、顔面形態の違いが、頭部運動、体幹動揺に関連していることが示された。
紫外線による酸化ストレスの無侵襲解析法の確立とその傷害への応用

カテキンなどのポリフェノールについて検討を行ったところ、ヒポキサンチンーキサンチンオキシダーセによるスーパーオキシドアニオンラジカルの生成において消去反応を示し、相補的にポリフェノールのラジカル生成を確認した。また、脂溶性抗酸化物質の評価系を検討した。(1)ヘアレスマウスから取り出した皮膚組織をテッシュセルで固定し、光照射による実験をおこなった。皮膚の内面に4-hydoroxyTMPOLなどのニトロキシルラジカルを塗布し、光照射ある場合とない場合で比較したところ、照射しない場合でも、ラジカルは減少し、一方、光照射した場合ESRのラジカルシグナルは短時間に劇的に減衰した。さらにその組織切片をフェリシアン化カリウム溶液で処理したが、ESRシグナルの再酸化は10%ほど観測された。すなわち、皮膚の裏側には、ニトロキシルラジカルと反応するREDOX系反応が存在し、皮膚表面にUV照射することにより、ニトロキシルラジカルを還元する反応以外の消去反応系を飛躍的にジャッキしていると考えられた。このことから下記の(2)の実験内容を行った。(2)組織切片を皮膚の裏に5,5-dimethyl-1-pyrroline-N-oxide(DMPO)、2-(5,5-Dimethyl-2-oxo-2λ5-[1,3,2]-dioxaphosphinan-2-yl)-2-methyl-3,4-dihydro-2H-pyrrole 1-oxide(CYPMPO)などのスピントラップ試薬を塗布して、同様の操作を行ったところ、ラジカルの生成が確認された。このラジカルは過酸化ラジカルあるいはアスコルビン酸ラジカルの可能性があると考えられた。「サーフェイスコイル型検出器ESRを使ったレドックスバランスの有効性の検討と、水溶性・脂溶性抗酸化物質のラジカルに対する反応性の評価」を行うことが、最終的な本研究の目的である。すなわちニトロキシルラジカルとヒドロキシルアミンのレドックス平衡を利用して生体内のレドックスバランスを解析するため、紫外線照射直後の皮膚組織では酸化的状態に傾いていると予想されるのでニトロキシルラジカルをプローブとして投与して酸化状態亢進のときに現れるESRシグナルの変化を観測する。また、このニトロキシルラジカルの反応が抗酸化物質投与による生体内のレドックスバランス平衡にどのような変化を及ぼすかを検討した。(1)代表的な抗酸化物質、たとえばカテキンなどのポリフェノールについて検討を行ったところ、ヒポキサンチン-キサンチンオキシダーセによるスーパーオキシドアニオンラジカルの生成において消去反応を示し、相補的にポリフェノールのラジカル生成を確認した。しかしながら、この生成したラジカルが2段階目の反応(二次反応)を行って酸素を還元することについては未確認である。(2)ヘアレスマウスから取り出した皮膚組織をテッシュセルで固定し、光照射による実験をおこなった。(3)上記(2)の別の組織切片を皮膚の裏にDMPOなどのスピントラップ試薬を塗布して、同様の操作を行ったところ、ラジカルの生成が確認された。しかしながら、おもな信号は水素ラジカルと推測され、幅の広い重なった信号がスーパーオキシドアニオンラジカルあるいは過酸化ラジカルの可能性があることが示された。しかしながら、反応性が高いハイドロキシラジカルは検出されていない。

(4)マウスの肝ホモジネートについて検討を行った。ニトロキシルラジカルはホモニジーネートと混合するとゆっくりとESRの信号は減衰し、さらにUV照射をおこなうと皮膚と同様に急激にESRシグナルは減少した。減少後の試料にフェリシアン化カリウム溶液を加え、UV(+)およびUV(-)を比較すると、UV(-)においてニトロキシルラジカルの再酸化がおきるが、UV(+)ではこの反応の再現性が見られなかった。レドックスバランスの有効性の検討と、水溶性・脂溶性抗酸化物質のラジカルに対する反応性の評価」を行うことが、最終的な本研究の目的である。すなわちニトロキシルラジカルとヒドロキシルアミンのレドックス平衡を利用して生体内のレドックスバランスを解析するため、紫外線照射直後の皮膚組織では酸化的状態に傾いていると予想されるのでニトロキシルラジカルをプローブとして投与して酸化状態充進のときに現れるESRシグナルの変化を観測する。また、このニトロキシルラジカルの反応が抗酸化物質投与による生体内のレドックスバランス平衡にどのような変化を及ぼすかを検討した。(1)ヘアレスマウスから取り出した皮膚組織をテッシュセルで固定し、光照射による実験をおこなった。皮膚の内面に4-hydoroxyTMPOLなどのニトロキシルラジカルを塗布し、光照射ある場合とない場合で比較したところ、照射しない場合でも、ラジカルは減少し、一方、光照射した場合ESRのラジカルシグナルは短時間に劇的に減衰した。さらにその組織切片をフェリシアン化カリウム溶液で処理したが、ESRシグナルの再酸化は10%ほど観測された。すなわち、皮膚の裏側には、ニトロキシルラジカルと反応するREDOX系反応が存在し、皮膚表面にUV照射することにより、ニトロキシルラジカルを還元する反応以外の消去反応系を飛躍的にジャッキしていると考えられた。このことから下記の(2)の実験内容を行った。(2)組織切片を皮膚の裏に5,5-dimethyl-1-pyrroline-N-oxide(DMPO)、2-(5,5-Dimethy1-2-oxo-2λ5-[1,3,2]dioxaphosphinan-2-yl)-2-methyl-3,4-dihydro-2H-pyrrole 1-oxide(CYPMPO)などのスピントラップ試薬を塗布して、同様の操作を行ったところ、ラジカルの生成が確認された。このラジカルは過酸化ラジカルあるいはアスコルビン酸ラジカルの可能性があると考えられた。
妊娠高血圧腎症における胎盤増殖因子低下機序の解明と小胞体ストレスとの関連性の解析

未だ詳細な発症機序および治療法が明らかにされていない妊娠高血圧症候群において,本研究ではで妊娠高血圧腎症胎盤では,胎盤増殖因子(PlGF)の発現低下を認め,また小胞体(ER)ストレス応答経路のうち,PERK経路の調節因子であるATF4 mRNAとの間に負の相関があることを見出した.ERストレス条件下でmetformin,pravastatinを添加することでPERK経路を通したERストレス応答は抑制されPlGFの発現が保たれた.今回,我々の研究では両薬剤がPEにおいて増強している小胞体ストレス応答を抑制し,胎盤における血管新生因子であるPlGFを改善することを明らかにした.本年度は,絨毛癌細胞株BeWoを用いた小胞体ストレス応答を,qPCRを用いて評価した.小胞体ストレス強度に応じて各種商法他ストレスマーカーの発言を認めた.その条件下において正常発現しているPlGFのmRNAレベルが小胞体ストレス強度と反比例して減少していることを確認した.実験系の確立したのちの実験進行度合いは当初の予定通りである.本年度は小胞体ストレス下でのPlGF発現(mRNAおよびタンパク)の低下が,可逆的であるか否かの検討を行った.また,statin系薬剤は妊娠高血圧腎症状態を再現した動物実験においてHMG-CoA還元酵素阻害作用により抗血管新生因子の減少に寄与し,血管保護作用及び内皮機能不全を改善することが報告されている.そのため,絨毛モデル細胞株に対し小胞体ストレス条件下でその応答を抑制する可能性のある薬剤であるmetforminあるいはpravastatinを添加することで,PlGFとERストレス応答の発現にどのような影響があるかを観察し,PEに対する予防/治療薬となりうる可能性を検討した.その結果,ストレス応答が発現している状況下でスタチン製剤を添加することにより,PlGF発現低下を減弱させることを示した.ERストレス条件下でmetformin,pravastatinを添加することでPERK経路を通したERストレス応答は抑制され,PlGFの発現が保たれるメカニズムを解明した.Metformin,Statin系薬剤はともに妊娠高血圧腎症モデルを用いたin vivoでの研究において抗血管新生因子を減少させる働きが報告されている.今回,我々の研究では両薬剤が妊娠高血圧腎症において増強している小胞体ストレス応答を抑制し,胎盤における血管新生因子であるPlGFを改善することを明らかにした.以上の結果から,スタチン製剤は現時点で治療法が存在しない妊娠高血圧症候群の症状緩和につながる可能性を示した.現時点では概ね順調に進展しているものと考える.本研究では「胎盤の虚血・低酸素状態によって惹起されるERストレス応答がPEにおけるPlGFの低下,PEの病態形成に関与している.」と仮定し,ヒト絨毛癌細胞株(BeWo)を用いてその機序を明らかにすることでPEの原因を解明することを目的とした.今年度はBeWoに対しERストレス条件下でその応答を抑制する可能性のある薬剤であるmetforminあるいはpravastatinを添加することで,PlGFとERストレス応答の発現にどのような影響があるかを観察し,PEに対する予防/治療薬となりうる可能性を検討した.昨年度までの研究から,ERストレス下ではPERK経路を介してPlGF発現が調整されていることを示してきた.同一環境下において,ERストレス条件下でmetformin,pravastatinを添加することでPERK経路を通したERストレス応答は抑制され,PlGFの発現が保たれた.metformin,statin系薬剤はともに仮想PEモデルを用いたin vivoでの研究において抗血管新生因子を減少させる働きが報告されている.今回,我々の研究では両薬剤がPEにおいて増強している小胞体ストレス応答を抑制し,胎盤における血管新生因子であるPlGFを改善することを明らかにした.以上のことからmetforminとpravastatinはPE患者の胎盤において惹起されている血管新生因子の不均衡を是正することで,今後PEの予防/治療薬となり得る可能性があるといえる.未だ詳細な発症機序および治療法が明らかにされていない妊娠高血圧症候群において,本研究ではで妊娠高血圧腎症胎盤では,胎盤増殖因子(PlGF)の発現低下を認め,また小胞体(ER)ストレス応答経路のうち,PERK経路の調節因子であるATF4 mRNAとの間に負の相関があることを見出した.ERストレス条件下でmetformin,pravastatinを添加することでPERK経路を通したERストレス応答は抑制されPlGFの発現が保たれた.今回,我々の研究では両薬剤がPEにおいて増強している小胞体ストレス応答を抑制し,胎盤における血管新生因子であるPlGFを改善することを明らかにした.今後は臨床検体である妊婦血清および分娩後胎盤を用いて小胞体ストレスとPlGFの発現の相関関係を観察する予定である.最終年度ではこれまで示された小胞体ストレス応答とPlGF応答の可逆性の詳細なメカニズムについて検討する予定である.それによって今後実臨床に応用するための基盤的研究となることを目標とする.周産期学本年度の研究において,大きな実験器具の購入が不要であったことが,次年度使用額が生じた理由と考える.本年度は物品費購入に予算を使用し,その端数を次年度に繰り越す次年度は母体血清PlGF分析のためのELISAを多く使用する予定であり,また次年度の予算とあわせて,研究内容を国際学会での発表のための旅費として主に使用予定である.
肥満マウス喘息モデルを用いた重症・難治性喘息の病態解明と治療法の開発

近年、社会的・医療経済的問題である肥満が、気管支喘息(以下、喘息)の重症・難治化に関与していることが明らかとなっている。我々はこれまで肥満による内臓脂肪組織の免疫代謝的調節機構の変化が自然免疫と獲得免疫系に影響を及ぼして喘息悪化に関与していると考え検討してきた。そこで本研究では、肥満内臓脂肪組織における未知で重要な喘息増悪因子を同定し、その機能を明らかにして新たな治療法を開発することを目的としている。平成2829年度では食餌性肥満喘息マウスモデルを作成し、抗原吸前後の腎周囲と精巣上体周囲内臓脂肪組織の遺伝子発現変化をDNAマイクロアレイ法を用いて網羅的に検討した結果、肥満関連遺伝子2076個のうち99個の遺伝子発現増強と560個の遺伝子発現減少、喘息関連遺伝子764個のうち47個の遺伝子発現増強と182個の遺伝子発現減少を認めた。またそれらの因子のうちPCR法により腫瘍壊死因子(TNF)αの著明な遺伝子発現増強とアディポネクチン遺伝子発現の著明な低下を確認した。平成2930年度では、以上の内臓脂肪組織中の遺伝子発現変化が実際に喘息増悪に関与しているかどうかを確認するため、肥満喘息マウスの内臓脂肪組織を非肥満喘息マウスの腹腔内に移植して抗原吸入後の喘息反応(気道炎症)の変化を検討した。その結果、肥満マウス内臓脂肪組織移入により喘息反応の増強が認められた。以上のことから肥満による内臓脂肪組織の機能的変化が内蔵脂肪組織から離れて存在する気道の喘息反応に影響を及ぼしていることが示唆された。しかし、TNFαやアディポネクチンの直接投与で有意な喘息の増悪や軽減が認められなかったことから、肥満による喘息増悪にはTNFαやアディポネクチン以外の多数の物質の発現変化やDNAマイクロアレイでは検出できない物質の変化が関与していることが示唆され、さらなる検討が必要であると考えられた。近年、気管支喘息(以下、喘息)の重症・難治化に社会的・医療経済的に問題となっている肥満の関与が示唆され、我々もこれまでの研究で肥満による内臓脂肪の免疫代謝的調節機構の変化が自然免疫と獲得免疫系に影響を及ぼし、喘息悪化に関与していることを明らかにしてきた。そこで本研究では、これまでの研究成果をさらに発展させ、自然免疫と獲得免疫に関与している未知で重要な喘息増悪因子とその機能を明らかにし、新たな治療法を開発することを目的としている。当初の研究計画通りに、抗原吸入前後における内臓脂肪組織の遺伝子変化についてDNAマイクロアレイ法を用いて検討し、肥満による喘息増悪に関与する候補遺伝子をいくつが抽出することができた。さらに現在、以上の各候補遺伝子の喘息増悪の病態における生理学的機能について検討を行っており、おおむね予定通り進行していると考える。近年、社会的・医療経済的に問題となっている肥満が、気管支喘息(以下、喘息)の重症・難治化に関与していることが疫学的調査で明らかとなっており、我々もこれまでに肥満による内臓脂肪の免疫代謝的調節機構の変化が自然免疫と獲得免疫系に影響を及ぼして喘息悪化に関与しているのではないかと考え検討してきた。平成28年度において、野生型マウス(C57/BL6)を用いて食餌性肥満アレルギー性喘息モデルの内臓脂肪組織における遺伝子発現の変化についてDNAマイクロアレイ法を用いて検討した結果、肥満関連遺伝子2076個のうち99個の遺伝子の発現増強と560個の遺伝子発現が減少、喘息関連遺伝子764個のうち47個の遺伝子発現増強と182個の遺伝子発現減少を認めた。そこで平成29年度では、以上のような肥満による内臓脂肪組織の遺伝子変化が実際に喘息を増悪さるかどうかを確認するため、肥満マウス内臓脂肪組織を非肥満マウス腹腔内に移植することで喘息による気道炎症が増悪するかどうかを検討した。その結果、非肥満マウス内臓脂肪組織細胞を移入した際には喘息による気道炎症反応は増悪しなかったが、肥満マウス内臓脂肪組織細胞移入により有意に喘息による気道炎症反応の増強が認められた。以上のことから、肥満による上記内臓脂肪組織の機能的変化(遺伝子発現の変化)が内蔵脂肪組織から離れて存在する気道炎症に影響を及ぼしていることが明らかとなった。平成29年度のマイクロアレイ法を用いた検討で、内臓脂肪組織の機能的変化(遺伝子発現の変化)が喘息増悪に関与していることが示唆されたため、実際に肥満脂肪組織を非肥満マウス喘息モデルに移植することで、肥満による喘息増悪が再現できるかどうかを検討した。当初、内臓脂肪組織の移植法がうまくいかず手間取ったこともあり少々予定よりも研究の進行が遅れてしまったが、内臓脂肪組織から細胞を取り出して移入するという方法を開発して実験を継続することができた。従って、研究成果の達成度としてはおおむね予定通り進行していると考える。

平成2829年度では食餌性肥満喘息マウスモデルを作成し、抗原吸前後の腎周囲と精巣上体周囲内臓脂肪組織の遺伝子発現変化をDNAマイクロアレイ法を用いて網羅的に検討した結果、肥満関連遺伝子2076個のうち99個の遺伝子発現増強と560個の遺伝子発現減少、喘息関連遺伝子764個のうち47個の遺伝子発現増強と182個の遺伝子発現減少を認めた。またそれらの因子のうちPCR法により腫瘍壊死因子(TNF)αの著明な遺伝子発現増強とアディポネクチン遺伝子発現の著明な低下を確認した。平成2930年度では、以上の内臓脂肪組織中の遺伝子発現変化が実際に喘息増悪に関与しているかどうかを確認するため、肥満喘息マウスの内臓脂肪組織を非肥満喘息マウスの腹腔内に移植して抗原吸入後の喘息反応(気道炎症)の変化を検討した。その結果、肥満マウス内臓脂肪組織移入により喘息反応の増強が認められた。以上のことから肥満による内臓脂肪組織の機能的変化が内蔵脂肪組織から離れて存在する気道の喘息反応に影響を及ぼしていることが示唆された。しかし、TNFαやアディポネクチンの直接投与で有意な喘息の増悪や軽減が認められなかったことから、肥満による喘息増悪にはTNFαやアディポネクチン以外の多数の物質の発現変化やDNAマイクロアレイでは検出できない物質の変化が関与していることが示唆され、さらなる検討が必要であると考えられた。今後は計画通りに、これまでの結果で得られた肥満による喘息増悪関連候補遺伝子の役割について、肥満マウスの内臓脂肪組織の正常マウスへの移植や各組織内での候補遺伝子関連蛋白や細胞内伝達物質の発現調節機構を各臓器間の相互作用も含めて検討することにより明らかにする。今後は計画通りに、これまでの結果で得られた肥満による喘息増悪関連候補遺伝子の役割について、肥満喘息マウスモデル内臓脂肪組織の非肥満喘息マウスモデルへの移植実験や各組織内での候補遺伝子関連蛋白や細胞内伝達物質の発現調節機構を各臓器間の相互作用も含めた検討を通して明らかにし、新たな治療法の開発につなげていきたい。当初の計画では冷却付微量高速遠心機を購入予定であったが購入する必要がなくなり、その分をDNAマイクロアレイに使用した結果、次年度使用額が生じた。平成29年度では、内臓脂肪組織移植実験において移植法の手技に問題が生じ、新たな方法の開発に手間取ってしまった。その結果、肥満による喘息増悪に関与している細胞内伝達物質や転写因子の同定に関する実験が遅れたため、それに要する実験機材、試薬分が未使用となり次年度使用額が生じた。翌年度では、上記細胞内伝達物質と転写因子の同定に必要な実験機材、試薬と合わせて、予定の実験を遂行するため、DNAマイクロアレイ追加実験、マウス購入・飼育代、マウス高脂肪食、PCRとELISAの試薬等に使用する予定である。DNAマイクロアレイの追加実験、各サイトカイン・アディポカインの遺伝子や蛋白発現検討のための試薬やキット(PCR試薬、ELISAキット等)、マウス購入・飼育費、マウス用高脂肪食等に使用する予定である。