hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コヒーレント光ファイバ通信用送信・伝送・受信デバイスの基礎的研究

この結果から,DFBレーザの発振波長を利得の中心から負方向に離調することが,スペクトル狭窄化に有効なことが明らかになった.また,任意の電極構造・共振器構造を持つDFBレーザの,任意の電流レべルでの動作を解析する計算機プログラムを完成させた.現在スペクトル狭窄化のための構造設計に着手している.2.伝送デバイスの研究境界積分法と呼ぶ新しい電磁界解析法を開発し,サイドトンネル型単一偏波光ファイバの伝搬特性を解析した.これと並行して,二次元有限要素法解析手法の改良に努め,従来の手法では解決が困難であったスプリアス解の除去が可能であるとの見通しを得た.3.コヒーレント光受信機の研究偏波と位相揺らぎの両方に対処できる,4つのボートを有する新しいダイバーシティ受信機を提案し,その基本特性を実験により確認した.更に,マルチポートを有するコヒーレント光受信機の受信感度に関する一般論を展開し,解析的なビットエラーレートの公式を導くことに成功した.この結果,偏波ダイバーシティ用のポートを付加しても,受信感度の低下は0.4dBにとどまることが示された.また4相PSK位相ダイバーシティホモダイン光受信機を提案し,その動作解析を行なった.1.送信用デバイスの研究任意の共振器構造を持つDFBレーザの、任意のバイアスレベルにおける発振特性を解析する手法を確立した。この手法は、結合モード方程式とレート方程式に基づいている。この理論に基づき、狭スペクトル線幅を実現するための共振器構造の設計を行ない、電極分割型DFBが優れた特性を持つことを示した。2.ダイバーシティ受信機の研究偏波ダイバーシティ、位相ダイバーシティ受信機など、マルチポート受信機の符号誤り率に関する統一理論を完成させた。この結果、偏波ダイバーシティを用いることによるパワーペナルティは、0.5db程度であり、偏波ダイバーシティが偏波変動対策として極めて有用であることが明らかになった。3.周波数多重化の研究周波数多重システムにおけるクロストークについて、理論的研究を行なった。各種変復調方式について、送信用レーザのスペクトル広がりを考慮してクロストークによるパワーペナルティを計算し、周波数多重光通信システムの設計を行なった。
可逆な不可視情報を物体に埋め込むファブリケーション手法の研究

本研究では、3Dプリンタなどのディジタル・ファブリケーションツールによって作製された物体に不可視な情報を埋め込む手法を提案する。将来ディジタル・ファブリケーション技術の普及により様々な形状、機能を持つ物体を作製することができるようになる。例えば機械が読み取れる情報を作製時に埋め込んでおくと、形状がほぼ同一な多数のパーツを機械が組み立てるタスクを容易に遂行することが可能となる。また、情報を上書きできるようにすることで、状況に応じた異なる情報を持たせることができる。本研究では鉄粉などの強磁性体の素材を用いることで、可逆な不可視な情報を物体に埋め込む手法を提案する。
ドイツ・ライプチッヒ学派トレーニング科学の成立過程に関する基礎的研究

1.資料収集について1)体育スポーツ研究所の「Theorie und Praxis der Leistungssport(競技スポーツの理論と実践)」誌全冊、2)専門書については、「Trainingswissenschaft(トレーニング科学)」(1994,1997,2003)、「Bewegungslehre-Sportmotorik(動作学・スポーツ運動学)」(1960,1976,1987)、「Sportmotorik」(1978,1984,1987)、3.)研究報告書については、体育スポーツ研究所の未公刊の報告書を中心に収集した。4.)旧ドイツ体育大学の教科書についても、1970年以降のものについて、代表的なものを収集した。5)博士資格論文については、領域毎の代表的なものを収集することができた。2.トレーニング科学の用語について2.1.ライプチヒ学派トレーニング科学の特徴の一つが用語の工夫である。「パフォーマンス前提」「パフォーマンス構造」「パフォーマンス実施」などの用語を提案し、試合場面でのパフォーマンスを、指導者が観察し、分析しやすいようなトレーニングの論理性を明示する。一般には、基礎科学といわれている生理学や心理学やバイオメカニクスの専門用語がそのままつかわれたりするのであるが、それでは多様な試合やトレーニング場面での事象を捉えることには十分ではなく、また、指導者や選手の実体験という狭い範囲でつくられる経験的な言葉でも十分ではなく、その中間にこうした用語を創出し、科学と現場との連携をはかっている。2.2.トレーニングサポート研究について。特定の選手を対象にしたサポート研究は個別事例的な面が強調されるため、一般的な知見を得るという面や再現性という科学の基本的な特質と矛盾する場合がおおいのであるが、多要因のトレーニングシステムを対象にしているトレーニング科学の中心的研究法として確立されていることが確認できた。とりわけ、種目群を単位とした研究対象のカテゴリーには示唆するところが多い。3.今後の研究にむけてスポーツ競技力をめぐる、国際的な開発競争が激化するなかで、国家施策の一環としていちづけられた事例として、東独のスポーツ科学研究体制はさまざまな示唆をわたしたちにあたえてくれる。しかし、その研究の蓄積は膨大なものがあり、今回の研究では、その手がかりと全体の見取り図をつかむにとどまった。今後各分野における詳細なデータ解析が必要となるだろう。1.資料収集について、1)体育スポーツ研究所の「Theorie und Praxis der Leistungssport(競技スポーツの理論と実践)」誌全冊、2)専門書については、「Trainingswissenschaft(トレーニング科学)」(1994,1997,2003)、「Bewegungslehre-Sportmotorik(動作学-スポーツ運動学)」(1960,1976,1987)、「Sportmotorik」(1978,1984,1987)、3.)研究報告書については、体育スポーツ研究所の未公刊の報告書を中心に収集した。

「パフォーマンス前提」「パフォーマンス構造」「パフォーマンス実施」などの用語を提案し、試合場面でのパフォーマンスを、指導者が観察し、分析しやすいようなトレーニングの論理性を明示する。一般には、基礎科学といわれている生理学や心理学やバイオメカニクスの専門用語がそのままつかわれたりするのであるが、それでは多様な試合やトレーニング場面での事象を捉えることには十分ではなく、また、指導者や選手の実体験という狭い範囲でつくられる経験的な言葉でも十分ではなく、その中間にこうした用語を創出し、科学と現場との連携をはかっている。2.2.トレーニングサポート研究について。特定の選手を対象にしたサポート研究は個別事例的な面が強調されるため、一般的な知見を得るという面や再現性という科学の基本的な特質と矛盾する場合がおおいのであるが、多様因のトレーニングシステムを対象にしているトレーニング科学の中心的研究法として確立されていることが確認できた。とりわけ、種目群を単位とした研究対象のカテゴリーには示唆するところが多い。次年度に詳細な検討をしたい。1.資料収集について1)体育スポーツ研究所の「Theorie und Praxis der Leistungssport(競技スポーツの理論と実践)」誌全冊、2)専門書については、「Trainingswissenschaft(トレーニング科学)」(1994,1997,2003)、「Bewegungslehre-Sportmotorik(動作学・スポーツ運動学)」(1960,1976,1987)、「Sportmotorik」(1978,1984,1987)、3.)研究報告書については、体育スポーツ研究所の未公刊の報告書を中心に収集した。4.)旧ドイツ体育大学の教科書についても、1970年以降のものについて、代表的なものを収集した。5)博士資格論文については、領域毎の代表的なものを収集することができた。2.トレーニング科学の用語について2.1.ライプチヒ学派トレーニング科学の特徴の一つが用語の工夫である。特定の選手を対象にしたサポート研究は個別事例的な面が強調されるため、一般的な知見を得るという面や再現性という科学の基本的な特質と矛盾する場合がおおいのであるが、多要因のトレーニングシステムを対象にしているトレーニング科学の中心的研究法として確立されていることが確認できた。
遺跡から出土した幼小児人骨の骨考古学的研究

人類遺跡から出土する未成人骨の研究は,現状ではあまり進んでいない.本研究は,未成人骨の死亡年齢の推定,栄養状態の観察や齲歯率を分析し,子供の生活環境の復元を目的とした.資料は大阪府堺市喜運寺墓地から出土した江戸時代の胎児・乳幼児骨である.本遺跡出土人骨の死亡年齢は胎児から5歳で,週産期のものが最も多かった.乳歯のストレスマーカーで栄養状態を調べた結果22%にストレスが見られた。この頻度は江戸の遺跡との比較でも有意差がなく,近世の江戸と生活環境に大差がなかった.本遺跡出土人骨の齲歯率は10.1%で,武士(17.1%)や町人(26.9%)よりも低く,歯磨きの習慣が浸透していた可能性がある.本研究の目的:人類学の分野では研究がほとんど進んでいない幼小児骨の古人口学や古病理学を研究の対象とする。幼小児骨の古人口を知るためには年齢推定法をの確立する必要がある。従来は、歯の萌出や歯根の状態などで行われてきたが、歯以外にも頭骨の一部の骨や長骨骨幹の遺存率も高い場合が多く、推定法を検討する余地がある。本研究の基礎資料である堺環濠都市遺跡の喜運寺墓地内の乳幼児骨も歯以外の骨格の遺存率は高かった。そこで、骨格から年齢を推定する方法を確立し総合的に検討することで出土幼小児骨のより正確な年齢を推定することがが可能となり、古人口学を研究する上で重要な手掛かりとなる。また、齲歯や食性分析に基づいて古病理学等の見地からも、江戸時代の子供の生活様式などを解明することができる。研究実施計画:平成24年度は堺環濠都市遺跡の幼小児人骨の頭骨から年齢推定法を検討した。頭骨は骨化が未熟であり頭蓋冠の骨の遺存率は低いが、頭蓋底の骨、特に側頭骨の錐体部や後頭骨の体は遺存率が高かった。そこで、年齢を反映していると思われる計測項目を抽出し、歯から推定した年齢と比較検討した。また、他大学に保管管理されている既知年齢のものと比較検討した結果、良好な結果が得られので人類学会誌(2012)に発表した。平成25年度は、歯と頭骨以外で遺存率の高い長骨骨幹を用い、年齢推定法を確立する計画である。次に、これらの年齢推定法を用い、愛知県東海市長光寺墓地内の「子墓」から出土した乳幼児骨の年齢を推定し、古人口を検討する。また、同時に、古病理学的観察や食性分析の結果を総合し、江戸時代の東海市の子供の生活様式を検討する。本研究はこれまで焦点が当たらなかった未成年の骨資料を多面的に分析し,未成年の生活復元が目的である。未成年骨は歯や骨形成が不十分なため研究の基礎である年齢推定が困難であり,骨格が脆弱なため遺跡からの出土は希少であった。大阪府堺市堺環濠都市遺跡内の喜運寺墓地内で子墓と呼ばれる墓域から胎児を含む乳幼児骨が約150体出土した。喜運寺は江戸時代の裕福な商家の菩提寺であり,被埋葬者は副葬品とともに棺に入れられ埋葬されていた。また,被葬者は胎児や乳児が多く,歯の萠出段階による年齢の推定法が使用できる個体は少なかった。今回,歯以外で遺存率が高く成長が反映されやすい部位を抽出し,推定法を確立した。さらに,本推定法の整合性を検討するために他大学の既知年齢のものと比較し,良好な結果が得られた。本推定法で推定した喜運寺の未成年骨の死亡年齢は周産期(妊娠24週生後7日)のものが最も多く,56歳以上の幼児はほとんど見られなかった。喜運寺の乳歯の齲蝕を観察した結果,35歳(乳歯が完全に萌出しているが永久歯が未萌出の年齢)の罹患率が12.8%と最も高く,全体では10.1%であった。江戸時代では歯磨きの習慣があった武士が町人より罹患率が低いとされているが,喜運寺の結果は武士よりさらに低かった。したがって,堺の町人は武士以上に歯磨きの習慣があり,江戸時代の町人の口腔衛生環境が一様でないことが示唆される。愛知県東海市長光寺の江戸時代の子墓から約300体の乳幼児人骨が出土した。長光寺では土坑のみの埋葬で副葬品も少なく,喜運寺とは社会的環境が大きく異なるため,当時の社会構造を知る上でも重要な資料である。現在は人骨のクリーニングと保存処理を進めている。栄養状態などに左右されるエナメル質減形成の観察や炭素同位体分析で離乳時期を知る研究などの結果も踏まえ,江戸時代人の子供に対する死生観を解明する。

この頻度は江戸の遺跡との比較でも有意差がなく,近世の江戸と生活環境に大差がなかった.本遺跡出土人骨の齲歯率は10.1%で,武士(17.1%)や町人(26.9%)よりも低く,歯磨きの習慣が浸透していた可能性がある.研究の目的:、乳幼児人骨は骨化が進んでいないため成人骨より脆弱で遺存率が低く、かつ、骨端などの形態も未熟であるため、古人骨の研究分野から注目されていなかった。しかし、古代人の生活史を解き明かすためには胎児を含む乳幼児の死亡パターンを推定し、遺跡の背景を知ることが重要である。本研究は、出土した人骨を形態学だけではなく古人口学や古病理学等からの視点で分析し、生物考古学の確立を目指している。今回は、江戸時代の寺院墓地の一角の「子墓」といわれている墓域から出土した乳幼児人骨を資料とし、他の地域の子墓の乳幼児人骨との比較を行うことに重点を置いている。今年度の実績は、愛知県東海市長光寺墓地出土の乳幼児人骨約300体のうち約30体の整理を行った。この資料は数年前から整理を始めており、現在では資料全体の約2/3の整理は終わっている。研究実施計画:本研究にもちいる長光寺出土の乳幼児人骨は、発掘時に骨の周囲の土壌とともに取り上げられ、1つのコンテナに複数個体が入れられているものである。そのため、最初に各個体の整理とクリーニング、保存処理を行う必要がある。その後、遺存部位の記載、骨計測、古病理学的検討、同位体食性分析のなどを行う予定である。また、乳幼児の年齢推定法は確立されていないため、既知年齢の人骨をもとに年齢推定法を作成する必要がある。そこで、既知年齢の乳幼児人骨を保有している施設に資料の提供を依頼している。先行研究として、江戸時代の大阪府堺市の喜運寺の「子墓」から出土した乳幼児人骨をもちいて、遺存率が高く、骨計測が容易で、計測値の誤差が少ない部位を選択し、死亡年齢を推測した。今後、この推定法と既知年齢からの方法との整合性を検討し、より正確な推定法を確立したのち、長光寺の乳幼児人骨の死亡年齢を推定する。研究が遅れている理由:愛知県東海市長光寺墓地の幼小児骨の整理するにあたり、下記の理由で計画上の遅れが発生している。・長光寺の幼小児骨は研究室に持ち帰るための土の除去作業を平成24年度の中旬に終わらせる計画であったが、骨が脆弱なうえに約100体分の作業が残っていたことで遅れが生じた。・土の除去作業が終わった小児骨は脆弱であり搬送業者に委託することができないため、研究者が手荷物として運搬した。したがって、一度に大量の骨を運ぶことができず、複数回に分けて搬送した。・研究を始める前にこれらの骨は保存処理をすることが遅延の原因となっている。本研究の主な資料である愛知県東海市の長光寺墓地から出土した乳幼児人骨は300体以上を数える。乳幼児人骨は遺跡での保存状態が悪いことが多いが、長光寺乳幼児人骨は比較的良好である。しかし、発掘されてからクリーニングをされずに数十年が経過しているため、発掘時より脆くなっており、扱いに慎重さを必要とする。これらの人骨は東海市教育委員会の倉庫に保管されており、取り上げ時の土を除去しなければ研究室に搬入できない状況にある。したがって、搬入の準備を行うために土の除去作業と各個体の整理が優先である。しかし、資料数が多いうえに、現地に赴かなければ整理ができないため、作業期間が限られる。このことが作業効率を悪くし、遅れの最も大きな原因となっている。さらに、歯はエナメル質が小片となって剥がれ落ちているものが多く、土の除去作業時に、歯の保存処理と復元を同時に進行しなければならない。そのため、時間の多くをこの作業に割かなければならない。この点も遅れの原因の一つとなっている。幼小児骨の年齢推定方法の確立:遺存率の高い長骨骨幹の計測項目より年齢推定が可能な骨計測項目を検出する。
カスパリー線形成機構の解明とアポプラスト輸送の理解

植物は土壌に根を伸ばして生育に必要な栄養や水を吸収する一方で、不必要な物質は取り込まないようにしている。その機能をはたしているのが、根に存在する内皮細胞に存在するカスパリー線とスベリンであるが、その形成や具体的な機能についてわかっていることは少なかった。本研究では、カスパリー線に異常があるシロイヌナズナ変異株の解析を通して、カスパリー線形成の分子機構の一端を明らかにした。また、その解析の過程で、同じく障壁として機能するスベリンが、カスパリー線が障壁として機能できない部位(側根発生部位)でアポプラスト障壁として機能することを明らかにした。土壌からの選択的な必須元素の吸収が植物を形作っている。選択的吸収を可能にしているのは、輸送体とカスパリー線である。本研究は、これまでに単離した複数のカスパリー線変異株の解析を通して、1.カスパリー線形成の分子機構を明らかにすること、2.カスパリー線を様々な細胞で形成・欠損させた植物を用いて、根の養分吸収における細胞壁構造の役割を明らかにすることを目的としている。本年度の概要を1と2に分けて以下に記述する。1.カスパリー線形成に関与するMYB転写因子について、異所的発現によりカスパリー線を内皮細胞以外に形成させること、ChIP-qPCRによりCASP1、ESB1、PER64のプロモーター領域にMYBが直接結合することを確認し、論文投稿を行った。また、下流の遺伝子についても2遺伝子についてはGFP融合タンパク質を作成し、内皮細胞特異的な発現を確認し、うち一遺伝子についてはカスパリー線形成位置への局在を確認した。これらの遺伝子について破壊株を作成し、カスパリー線パターンを確認したが、野生型株と変化がなかったため、現在、相同遺伝子と多重破壊株を作成している。2.アポプラストのカルシウム輸送を観察するために、組織特異的なプロモーターを用いて、アポプラストでエクオリン(カルシウム感受性発光タンパク質)を発現させる植物体を作成している。また、顕微鏡を用いて発光を観察する系を確立した。1.新規カスパリー線変異株についての解析を進めた。この変異株では、カスパリー線の形成異常とスベリンの過剰蓄積に加えて、カスパリー線形成に必要なCASP1の局在に異常を有する。遺伝子マッピングと次世代シークエンスを用いることにより、原因遺伝子を同定した。原因遺伝子は未知のタンパク質をコードし、RFPとの融合タンパク質を用いることにより、アポプラスト空間に局在することを明らかにした。また、この変異株は他のカスパリー線変異株と同様に地上部のイオノームのパターンに異常がある。変異株においてスベリン分解酵素を内皮細胞で特異的に発現させたところ、地上部のイオノームパターンが野生型株に近づいたことから、スベリンの過剰蓄積がイオノームの変化をもたらしていることを明らかにした。また、この変異株を解析する過程で、カスパリー線が寸断される側根発生部位においてスベリンがアポプラスト障壁として機能することを見出した。以上のことをまとめて、現在論文投稿中である。2.MYB36により制御される遺伝子群のうち、T-DNA破壊株が入手できない5つの遺伝子についてCRISPR-Cas系統を作成している。次年度は、この系統を用いて、カスパリー線の形成パターンとGFPの局在を観察することにより、各々の遺伝子の機能を明らかにする予定である。3.イネのCASP2遺伝子にTos17挿入された系統が地上部のイオノームパターンに異常を有することを見出した。シロイヌナズナの例とは異なり、明らかなカスパリー線異常やスベリンの過剰蓄積は今のところ観察されていない。現在、CRISPR-Cas系統を作成しており、CASP2がイオノームの変化をもたらしている遺伝子であることを確認する予定である。また、CASP2の遺伝子機能を明らかにするために、より詳細に根の観察、特にアポプラスト障壁の機能を観察する予定である。新規のカスパリー線形成に関与する遺伝子を同定した。この遺伝子は、カスパリー線形成のマスターレギュレーターであるMYB36の制御下には無い遺伝子であり、カスパリー線形成機構の新たな一面を明らかにする重要な遺伝子であると考えている。また、側根発生部位においてスベリンがカスパリー線の障壁としての機能を補完することを見出したことは、大きな成果である。1.前年度までに、新規遺伝子LOTR1がカスパリー線の形成に関与していることを明らかにした。今年度は、その分子機能を明らかにするために、サプレッサー変異株の単離を行った。lotr1変異株は、野生型株と比べて、側根の減少が観察される。そこで、側根の表現型を指標として、側根数が野生型株と同等になる変異株のスクリーニングを行った。これまでに10数系統を単離し、親株と交配したF2集団を作成し、原因遺伝子の同定を進めている。2.シロイヌナズナのMYB36により制御されている遺伝子の内T-DNA破壊系統が入手できない5つの遺伝子についてCRISPR-Casを用いて、ホモ系統を確立した。今後、カスパリー線の観察とCASP1タンパク質の局在を観察し、機能を明らかにする予定である。3.前年度までにイネのCASP1にTosが挿入された系統で地上部のイオノームのパターンに変化があることを見出していた。

今年度は、CRISPR-CasによりCASP1を破壊した系統を確立し、Tos系統と同様のイオノームパターンを示すことを明らかにした。以上の結果から、地上部のイオノームの変化がCASP1の破壊により生じていることを示した。また、シロイヌナズナでカスパリー線の形成に必要な遺伝子であるMYB36やSGN3のイネのオルソログ遺伝子の破壊株を作成している。植物は土壌に根を伸ばして生育に必要な栄養や水を吸収する一方で、不必要な物質は取り込まないようにしている。その機能をはたしているのが、根に存在する内皮細胞に存在するカスパリー線とスベリンであるが、その形成や具体的な機能についてわかっていることは少なかった。本研究では、カスパリー線に異常があるシロイヌナズナ変異株の解析を通して、カスパリー線形成の分子機構の一端を明らかにした。また、その解析の過程で、同じく障壁として機能するスベリンが、カスパリー線が障壁として機能できない部位(側根発生部位)でアポプラスト障壁として機能することを明らかにした。MYB転写因子がカスパリー線のマスターレギュレーターであることを示すことができた。一方で、MYBだけではアポプラストの障壁として機能するカスパリー線の形成には不十分であることが明らかとなった。このことは予想の範囲内であり、現在対策を講じている。エクオリン系統についても順調に作出が進んでいる。現在までに組織特異的な発現を確認しており、来年度以降の解析が順調に行える状況にある。当初の計画と大きな変更はない。今年度同定した遺伝子の機能解析を進めていく。また、シロイヌナズナとは根の構造が異なるイネを用いて、カスパリー線の生理機能を明らかにしていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。植物栄養学当初の計画と大きな変更はない。内皮細胞以外でカスパリー線を形成させることを目指す。MYBにより制御されていないカスパリー線関連遺伝子をMYBと同じ組織で共発現させることにより可能になると考えている。カルシウムイメージングについても確立した系統と変異株を掛け合わせる。人件費を見込んでいたが、雇用していた博士研究員が予定よりも早く次のポジションがきまり、雇用する必要が無くなったため。ChIP-qPCRの実験が当初予定していたよりも上手く行ったため、試薬代が予定額よりも低かったためである。消耗品として利用する。消耗品として使用する。
英国における大学教員のキャリア計画と専門職能開発の構造

本研究は,英国において,日本のファカルティ・ディベロプメント(以下FD)に相当するとされている大学教員の専門職能開発(Academic Practice, Professional Development)について,その教員の個別キャリア計画に対応した総合的な開発支援の構造を明らかにした.本研究は,英国において,日本のファカルティ・ディベロプメント(以下FD)に相当するとされている大学教員の専門職能開発(Academic Practice, Professional Development)について,その教員の個別キャリア計画に対応した総合的な開発支援の構造を明らかにした.英国における大学教員のキャリア計画等に関する調査研究により、次のようなことが明らかになった。英国の大学教員のキャリアパスは、講師(lecturer)から教授(professor)に至る研究の専門分野を中心とするキャリアパスと、講師から上級講師など専門分野もしくは専門分野横断的な教育キャリアを中心とするキャリアパスとに大別される。一般に、PhD取得段階を含め初期段階では研究活動に活動を集中し、中年前期、講師時代には教育活動に集中、中年後期には再び研究に集中し、最終的には教育および管理運営活動に集中するといった、キャリア段階ごとの責務についての共通認識がみられる。教員の職務には、主に教育、研究、管理運営の3つの活動領域がある。それぞれの職務内容について、全英の高等教育機関代表者と教員組合など関係者の間での合意にもとづいて、枠組みが定められている。各高等教育機関は、それぞれの活動領域別に大学での必要性に応じて、とくに新任者を中心に職務遂行をスムースに果たせるような支援としてスタッフ開発(staff development)もしくは専門職能開発(professional development)の機会を、教員を含む職員全員に提供している。いくつかの機関における担当部局でのヒアリング調査では、近年、教員の側からプロジェクト研究のマネジメント能力、教育プログラムを管理運営するマネジメント能力を向上するための研修についての要請が多くなっているという傾向が看取された。このような英国の大学教員のキャリアパスや段階別の職務のバランスについての共通認識、職務内容の明確化、総合的なキャリア開発の動向は、大学教員のキャリアというものが未分化なわが国に対して、21世紀に求められる大学教授職とは何かを議論する際に多くの示唆を与えるであろう。英国における大学教員のキャリアおよび職能の領域(教育、研究、マネジメント)ごとの専門職能開発(professional development)のうち、本年度計画の中心である研究活動と管理運営(マネジメント)活動の領域の専門職能開発の取り組みに関する調査および分析の結果から、次のような成果が得られた。まず、研究にかかわる専門職能開発は、対象を研究者,アカデミックスタッフ,PhDキャリアの院生とし、専門職能・組織開発部門(人事部局),SDセンターにおいて研修プログラムが提供されている。プログラム設計の指標としてThe Joint Skill Statement (UKGRAD, HEFCs2001), Code of Practice 1(QAA2004),研究者開発の枠組み(現在作成中)があり、これらの指標作成にも関わる全英レベルの支援組織として、The Vitae Programme(The UKGRAD)がある。これらの活動は、ロバーツ調査報告書(2002)およびロバーツ資金(RCUK),研究者のキャリア開発支援の協定(2008)を政策的な根拠としている。管理運営活動の専門職能開発は、マネジャー(トップ,部局ヘッド,ライン,プロジェクト)を対象に、やはり専門職能・組織開発部門(人事部局),SDセンターにおいて研修プログラムが提供されている。その職責の指標として、ガバナンスのCode of Practice(CUC 2009)があり、全英レベルでの支援機関である高等教育リーダーシップ財団(LFHE)がマネジメント開発の研修プログラム提供をはじめ、高等教育機関を支援している。これら英国の取り組みは、教員の研究およびマネジメントの継続的な職能開発について殆ど手つかずのわが国における今後の議論に大いに示唆をあたえるであろう。本研究は、英国において、日本のファカルティ・ディベロプメント(以下FD)に相当するとされている大学教員の専門職能開発(Academic Staff Development,以下ASD,その他Academic Practiceなどと表示される)について、その教員の個別キャリア計画に対応した総合的な開発支援の構造を明らかにすることを目的とした。結果として、英国における大学教員のキャリア計画と関連づけられた専門職能開発について、教員に求められる職能の領域(教育、研究、管理運営等)ごとの、対象、担当、推進のための政策や制度、開発支援(機関レベルおよび全英レベル))の具体的な取り組みの構造が明らかになった。教育の職能に関しては、全英レベルでの教育プロフェッショナル認定の制度が、専門機関である高等教育アカデミーを中心に整備されており、当初新任の教員が主な対象であったが、現在はティーチングアシスタントレベルからシニア教員さらには執行部レベルへと対象を拡大する方向にある。研究や管理運営(マネジメント)に関しては、人事部局(Human Resource)における専門職能および組織開発部門(Professional and Organisational Development)や全英レベルでの専門組織・機関などの専門職能開発専門のスタッフの支援をもって、体系的な研修プログラムの開発が進んでいる。特に、研究者開発では、研究者開発の枠組みがやはり全英で策定され、Personal Development Planning(PDP)を用いた個別の開発支援および記録の蓄積がおこなわれつつある。同時に、大学ごとに、これらの研修参加によって教員が自らの職能の向上につとめるインセンティブとして、キャリアパスや職階ごとの役割・責任など職務内容の明確化やプロモーション基準の明確化などが進んでいる。こうした大学の人事制度改革の動きの背景には、全英の教職員組合による公正で透明な人事への要望や職務内容の文書化などの活動があるということなども明らかになった。
軽度認知症者の社会参加促進による予後改善に向けた大規模疫学研究

軽度認知症者は抑うつ度や生活の質が不良といわれ孤立傾向の可能性があるが、彼らの社会参加状況や予後への影響はほとんど明らかではない。本研究では主に2つの大規模疫学データから、1)軽度認知症者や軽度認知障害者における社会活動参加と死亡や要介護認定との関連を検証、2)一般高齢者、認知症ハイリスク者、認知症者の3群比較から、参加継続しやすい活動内容やその関連要因を検証、3)一般住民の認知症者との関わり意識とその関連要因を検証、4)以上に基づく認知症者の社会参加継続のための教育プログラムを開発、予備的に実施、評価する。
赤外線照射による氷結晶の能動的活性化を利用した霜層の融解に関する基礎研究

低温空気熱交換器の着霜問題は、この種の熱交換器では避けて通れない、宿命的問題である。この問題解決のため、実用的観点より逆サイクルホットガス除霜方式が一般に普及している。しかしながらこのホットガスサイクル方式の除霜熱効率は約20%と低く、また再び冷却状態に回復するには多くの時間を必要とするなど様々な欠点を有する。近年のエネルギー価格の上昇機運の中で省エネルギータイプの除霜方式確立を主な目的として、放射熱エネルギーの特徴を除霜過程に活用したことが本研究の特色である。すなわち、霜層が霜構造・密度に応じ最適な放射吸収を示す波長帯が存在し、このような波長帯の放射熱エネルギーを霜面に照射することにより、直接霜層を融解する熱効率の高い状態で除霜が可能となる。放射熱源としてハロゲンヒーターの反射板または保護管はアルミナ系セラミックスを特殊コーティングし、長波長域の放射強度を増大したものを用いることにより、放射熱源の問題を解決したものである。このような熱源により大部分の放射熱が霜層に直接吸収され、熱交換器の予熱等に使われる熱エネルギーが極端に少なくなる。従って、本研究で提案する除霜方式は、除霜運転を必要とする空気冷暖房システムにとって画期的な方法となる。さらに、昇華蒸発を利用した除霜の熱源としても放射熱エネルギーを用いる新たな展開も行っている。本研究で解明する範囲は、霜層の構造による最適な放射熱エネルギー吸収波長帯と放射熱エネルギー強度の検討、最適な放射熱ランプの開発そして霜層の放射熱による融解のメカニズム解明を基礎として、昇華蒸発による除霜を含む最適な放射熱を利用した除霜運転条件の決定にある。本研究で提案する除霜方式は、除霜運転の高効率化による省エネルギー効果を生む一方で、一連の得られた成果は、この種の除霜方式の体系化に寄与するものである。平成6年度は、様々な霜構造(針状、柱状および樹枝状構造)および霜密度における最適放射熱エネルギー吸収波長帯の検討と特殊放射熱源ランプ開発に関する検討そして昇華蒸発を伴う霜層の消滅に関する実験を起なった.霜層の形成に関する実験では、大型恒温室内にて比較的均一な霜層の成長が可能な上向き冷却面に着霜させた.空気温度・湿度そして風量を様々に変化することにより、様々な構造と密度を持つ霜層の形成に成功した.また、霜層の融解の放射熱源としてのランプとしては、遠赤外領域の放射エネルギーを霜層が効率よく吸収することが、放射熱量計(備品で購入)の計測結果より明らかとなった.従って、最適な放射熱源としては、黒体塗料を塗布した平板形のヒーター温度を100-300°Cに維持することより、理想的な遠赤外放射を得れることも判明した.霜高さを2-7mmと変化させ、霜の融解に同遠赤放射熱源を用いて実験を行ない、有用な実験成果を得た.特に、融解水の霜層への浸透が、霜層の融解を促進する効果があることも判明した.さらに、冷却面の放射率を黒体塗料などを塗布することにより、入射放射の反射を押さえることが効果的で、冷却面に入射したエネルギーはそこで熱に変わり、霜層の背面から融解が進む現象も観察された.空気の湿度が小さい状態では、昇華蒸発により霜より直接水蒸気の発生となることにより、融解水の伴わない新たな霜層消滅の可能性を見いだした.今後、昇華蒸発を含む霜層の消滅に関する研究に発展させる予定である.昇華蒸発の熱源は、遠赤外放射とする.

低温空気熱交換器の着霜問題は,この種の熱交換器では避けて通れない,宿命的問題である.この問題解決のため,実用的観点より逆サイクルホットガス除霜方式が一般に普及している.しかしながらこのホットガスサイクル方式の除霜熱効率は約20%と低く,また再び冷却状態に回復するには多くの時間を必要とするなど様々な欠点を有する.近年のエネルギー価格の上昇機運の中で省エネルギータイプの除霜方式確立を主な目的として,放射熱エネルギーの特徴を除霜過程に活用したことが本研究の特色である.すなわち.霜層が霜構造・密度に応じ最適な放射吸収を示す波長帯が存在し,このような波長帯の放射熱エネルギーを霜面に照射することにより,直接霜層を融解する熱効率の高い状態で除霜が可能となる.放射熱源としてハロゲンヒーターの反射板または保護管は,アルミナ系セラミックスを特殊コーティングし,長波長域の放射強度を増大したものを用いることにより,放射熱源の問題を解決したものである.このような熱源により大部分の放射熱が霜層に直接吸収され,熱交換器の予熱等に使われる熱エネルギーが極端に少なくなる.従って,本研究で提案する除霜方式は,除霜運転を必要とする空気冷暖房システムにとって画期的な方法となる.さらに,昇華蒸発を利用した除霜の熱源としても放射熱エネルギを用いる新たな展開も行っている.本研究で解明する範囲は,霜層の構造による最適な放射熱エネルギー吸収波長帯と放射熱エネルギ強度の検討,最適な放射熱ランプの開発そして霜層の放射熱による融解のメカニズム解明を基礎として,昇華蒸発による除霜を含む最適な放射熱を利用した除霜運転条件の決定にある.本研究で提案する除霜方式は,除霜運転の高効率化による省エネルギー効果を生む一方で,一連の得られた成果は,この種の除霜方式の体系化に寄与するものである.
分子動力学シミュレーションによるカルモデュリン-阻害剤複合体の溶液構造解析

得られた水溶液中の平衡構造において、C-ドメインにのみ、TFPでは二分子、W-7では一分子が結合していた。これは、初期構造の相互作用エネルギーの解析から、TFP、W-7共に、阻害剤との親和性が、N-ドメインよりC-ドメインの方が強いためである事が明らかとなった。この結合親和性の差は、TFPにおいては、Arg74、W-7においては、Lys75との静電反発のためである事が明らかとなった。カルモデュリン(CaM)のN-ドメインとC-ドメインのアミノ酸配列相同性は71%であり、立体構造もほぼ同一である。そのため、従来、N-ドメインとC-ドメインとの結合親和性の差を考慮せずに、阻害剤がデザインされてきた。しかしながら、本研究の結果は、両ドメインにおける結合親和性の違いを考慮すれば、より強力な阻害剤をデザインできる事を示唆している。また、N-ドメインとC-ドメインとを別々に選択して阻害する選択的阻害剤をデザインできる可能性も示唆している。TFPやW-7との結合に関与するCaMのアミノ酸残基は、両阻害剤である程度一致しているものの微妙に異なっている。この事は、CaMの結合様式は、通常の酵素とは異なり、かなり柔軟なものである事を意味している。これが、CaMの数多くの標的蛋白質に結合できる多機能性の本質であると考えられる。
物語文化圏としての東南アジア－２０世紀前半の映画の製作・流通に見る越境性と混血性

東南アジアにおける物語文化圏に関連して、文献調査と関係者への聞き取りにより、20世紀前半のシンガポール/マラヤにおいて、1どのような出身と経歴を持つ人により、2どのような映画が作られ、3人々はどのような映画を見ていたかを調査した。3に関して、当時の新聞資料により、前年度に引き続き、シンガポールで6か月分についてのデータを作成した。1および2については、シンガポール/マラヤの映画制作に関わったシンガポール人およびマレーシア人の映画人について整理し、それらのうちマレーシア人の映画人についてマレーシアで関係者に聞き取り調査を行い、情報を収集した。また、1920年代から1950年代にかけてのシンガポールで映画制作および映画に関連する記事や広告の執筆・制作に関わった人々について、主に文献を中心に調査を行った。インドネシアで生まれてマラッカ海峡の両岸を国境を越えて往来していた人々の文筆活動を通じてマレーシア(マラヤ)、シンガポール、インドネシアの映画を通じた物語が共有されている様子の一端が明らかになった。また、昨年度に引き続き、大陸部東南アジアにかけての物語文化圏に関連して、研究協力者である橋本彩(ラオス研究)、岡田知子(カンボジア研究)、平松秀樹(タイ研究)の協力により、ラオス、カンボジア、タイに共通して見られる民話「12人姉妹」を対象に、国ごとに物語の内容やメディアが異なっている様子を調査した。昨年度の議論を踏まえて成果を出版する準備を進めた。調査の対象をシンガポールに絞ったことで、今年度は当初の計画と目標に照らしておおむね順調に進展した。基礎研究となる各都市における映画公開状況の調査を継続する。対象都市をシンガポールに絞った上で、扱う時期を1950年から1965年までとし、その期間内で本研究プロジェクトの統合をはかる。東南アジア島嶼部における物語文化圏に関連して、文献調査と関係者への聞き取りにより、20世紀前半のシンガポール/マラヤにおいて、1どのような出身と経歴を持つ人により、2どのような映画が作られ、3人々はどのような映画を見ていたのかを調査した。3に関して、当時の新聞資料により、シンガポールで1カ月分、マレーシアで12か月分についてデータを作成した。1および2については、シンガポール/マラヤの映画制作に関わったインドネシア人およびフィリピン人の映画人について整理し、それらのうちフィリピン人のランベルト・アベラーニャ監督を対象とし、フィリピンで関係者に聞き取りを行うとともに関連資料を収集した。また、20世紀前半のシンガポールの音楽におけるフィリピン人の役割を調査し、ソリアノ一家について資料を収集した。また、マラヤ半島から東南アジア大陸部にかけての物語文化圏に関連して、研究協力者である橋本彩(ラオス)、岡田知子(カンボジア)、平松秀樹(タイ)の協力により、ラオス、カンボジア、タイに共通して見られる伝承「12人姉妹」を対象に、国ごとに物語の内容やメディアが異なっている様子を調査した。ラオスでは人の形に見える山に関する伝承として理解されているが、カンボジアでは教科書に採択されたり映画が制作されたりしており、さらにタイではさまざまなバリエーションの映画やテレビドラマが制作されている。異形の存在としての夜叉の表象やその行動などに注意を払って引き続き調査を行う。映画の劇場公開情報の収集に関して、シンガポールに関して利用可能な資料が増えたため、今年度の調査の多くの部分をシンガポールに関する調査に集中させた。その結果、他地域についての調査は当初の計画と目標に満たない部分があった。3に関して、当時の新聞資料により、前年度に引き続き、シンガポールで1か月分、マレーシアで12か月分についてのデータを作成した。1および2については、シンガポール/マラヤの映画制作に関わったインドネシア人およびフィリピン人の映画人について整理し、それらのうちインドネシア人の映画人についてインドネシアで関係者に聞き取り調査を行い、情報を収集した。また、大陸部東南アジアにかけての物語文化圏に関連して、研究協力者である橋本彩(ラオス研究)、岡田知子(カンボジア研究)、平松秀樹(タイ研究)の協力により、ラオス、カンボジア、タイに共通して見られる民話「12人姉妹」を対象に、国ごとに物語の内容やメディアが異なっている様子を調査した。2018年3月にカンボジア、ラオス、タイを巡回するセミナー・ワークショップと行い、現地の研究者および映画制作者と情報共有・意見交換を行った。カンボアジアとタイの「12人姉妹」の映画をそれぞれ上映し、内容を比較検討した。タイ版「12人姉妹」は日本で映画制作を学んだタイ人監督による作品で、この作品の制作背景に20世紀半ばのアジアの国際関係の影響があるなどの議論がなされた。昨年度利用可能な資料が増えたことから調査の対象をシンガポールに絞った結果として、今年度は当初の計画と目標に照らしておおむね順調に進展した。

インドネシアで生まれてマラッカ海峡の両岸を国境を越えて往来していた人々の文筆活動を通じてマレーシア(マラヤ)、シンガポール、インドネシアの映画を通じた物語が共有されている様子の一端が明らかになった。また、昨年度に引き続き、大陸部東南アジアにかけての物語文化圏に関連して、研究協力者である橋本彩(ラオス研究)、岡田知子(カンボジア研究)、平松秀樹(タイ研究)の協力により、ラオス、カンボジア、タイに共通して見られる民話「12人姉妹」を対象に、国ごとに物語の内容やメディアが異なっている様子を調査した。昨年度の議論を踏まえて成果を出版する準備を進めた。調査の対象をシンガポールに絞ったことで、今年度は当初の計画と目標に照らしておおむね順調に進展した。基礎資料となる各都市における映画公開状況の調査を継続する。シンガポールに関して利用可能な資料が増えたため、年度の第1回会合で研究分担者と相談し、シンガポール、マレーシア、インドネシアの3カ国についての調査内容の配分を見直す。研究対象は20世紀前半としたが1965年まで拡大し、1950年代および60年代前半の調査に重点を置く。基礎研究となる各都市における映画公開状況の調査を継続する。対象都市をシンガポールに絞った上で、扱う時期を1950年から1965年までとし、その期間内で本研究プロジェクトの統合をはかる。
一意標準形文法をもつ文脈自由言語族およびその学習に関する研究

本課題では,近年の文脈自由言語に対する分布学習アプローチの展開をさらに飛躍させ,分布学習可能で一意標準形を持つ文脈自由言語族を追究している.初年度においては,分布学習を可能にする文脈自由文法上の制約である1-finite context propertyに対応する有限状態オートマトン上の制約である剰余(residual)性に注目し,従来の剰余オートマトンの学習を一般化し,剰余シンボリックオートマトン(residual symbolic automata)を多項式回数の質問によって学習するアルゴリズムを提案した.剰余オートマトンは決定性オートマトンよりも少ない状態で正則言語を表現可能であることが知られており,また,これとは別の有限状態オートマトンのコンパクトな表現としてシンボリックオートマトンが従来知られており,それぞれに質問学習アルゴリズムが提案されていた.そこで,本研究ではこれらを組み合わせた剰余シンボリックオートマトンを定義し,質問学習アルゴリズムを提案した.剰余シンボリックオートマトンでは,正則言語を非常に小さなオートマトンで表現可能である.構築するオートマトンが小さくなったことにともない,我々の学習アルゴリズムを用いることで,学習に必要な質問回数も少なくなり効率的な学習が可能になったことが,実験的にも確かめられた.なお,このアルゴリズムは,従来の剰余オートマトンの学習アルゴリズムの改良を含む.現在この成果をまとめ,投稿準備中である.剰余シンボリックオートマトンの学習アルゴリズムは,理論的に多項式回数の質問で目標を学習するのみならず,実験的にも効率が良いことが示されたのは期待以上の成果であった.一方で,剰余シンボリックオートマトンは本質的には言語クラスに対する新しい標準表現形をもたらしたとは言えず,必ずしも本来の計画どおりには研究が進展していない面もある.文脈自由言語を学習にする文法に対する分布特性には多様なものが提案されており,2018年度に着目した1-finite context propertyはそれらのうちのひとつである.次年度は,多様な分布特性に対応するオートマトン上の制約を考え,そのオートマトン族の性質や,学習アルゴリズムを設計する.また,これらの分布特性は学習を可能にする制約ではあったが一意標準形を与えるにはまだ弱すぎるため,これに適切な制約を課すことで,一意標準形を持つように設計する.本課題では,近年の文脈自由言語に対する分布学習アプローチの展開をさらに飛躍させ,分布学習可能で一意標準形を持つ文脈自由言語族を追究している.初年度においては,分布学習を可能にする文脈自由文法上の制約である1-finite context propertyに対応する有限状態オートマトン上の制約である剰余(residual)性に注目し,従来の剰余オートマトンの学習を一般化し,剰余シンボリックオートマトン(residual symbolic automata)を多項式回数の質問によって学習するアルゴリズムを提案した.剰余オートマトンは決定性オートマトンよりも少ない状態で正則言語を表現可能であることが知られており,また,これとは別の有限状態オートマトンのコンパクトな表現としてシンボリックオートマトンが従来知られており,それぞれに質問学習アルゴリズムが提案されていた.そこで,本研究ではこれらを組み合わせた剰余シンボリックオートマトンを定義し,質問学習アルゴリズムを提案した.剰余シンボリックオートマトンでは,正則言語を非常に小さなオートマトンで表現可能である.構築するオートマトンが小さくなったことにともない,我々の学習アルゴリズムを用いることで,学習に必要な質問回数も少なくなり効率的な学習が可能になったことが,実験的にも確かめられた.なお,このアルゴリズムは,従来の剰余オートマトンの学習アルゴリズムの改良を含む.現在この成果をまとめ,投稿準備中である.剰余シンボリックオートマトンの学習アルゴリズムは,理論的に多項式回数の質問で目標を学習するのみならず,実験的にも効率が良いことが示されたのは期待以上の成果であった.一方で,剰余シンボリックオートマトンは本質的には言語クラスに対する新しい標準表現形をもたらしたとは言えず,必ずしも本来の計画どおりには研究が進展していない面もある.文脈自由言語を学習にする文法に対する分布特性には多様なものが提案されており,2018年度に着目した1-finite context propertyはそれらのうちのひとつである.次年度は,多様な分布特性に対応するオートマトン上の制約を考え,そのオートマトン族の性質や,学習アルゴリズムを設計する.また,これらの分布特性は学習を可能にする制約ではあったが一意標準形を与えるにはまだ弱すぎるため,これに適切な制約を課すことで,一意標準形を持つように設計する.当初,計算機の購入を予定していたが,本年度の研究の遂行にあたっては,既存の計算機で足りたため,購入を見送った.翌年以降に最新の設備を導入する予定である.
文書集合からの事態関係知識の自動獲得と深い言語理解への応用

本研究は,大規模な事態関係知識を文書集合から抽出し,深い言語理解の実現に利用する技術の確立を目的とするものである.計画立案当初は3年間で(a)事態間の因果関係に関する知識(以下,因果関係知識.Casuse(<地震が起こる>,<津波が起こる>),Effect(<X_<具体物>を干す>,<X_<具体物>が乾く>)など),および(b)事態の望ましさに関する単項関係知識(Positive(<健康である>),Negative(<津波が起こる>など)の2種類の知識を対象とする計画だったが,研究代表者が平成15年度2月より日本学術振興会在外研究のため渡英することになったので,(a)のタイプの因果関係知識の獲得に絞って研究を実施した.まず,因果関係に立つ2つの出来事がそれぞれ行為であるか事態であるかに基づき,cause,effect,precond(ition),meansの4つの因果関係を定義した.接続標識「ため」を含む複文からこれら4つの因果関係への自動分類実験を行い,cause,precond,meansの各関係について,80%の再現率で95%以上の分類精度を達成した.また,effect関係については,30%の再現率で90%の分類精度,を達成した.さらに,新聞記事1年分の文書集合に本手法を適用することにより,およそ27,000件を超える因果知識が獲得できる見積りを得た.研究費は主として,上記の実験を行うための言語データ(因果関係タグ付きコーパス)や関連する辞書,言語資源の開発に利用した.得られた資源は,研究成果の一部として順次Web上で公開し,本研究領域の今後の発展に資するものとする予定である.本研究は,大規模な事態関係知識を文書集合から抽出し,深い言語理解の実現に利用する技術の確立を目的とするものである.計画立案当初は3年間で(a)事態間の因果関係に関する知識(以下,因果関係知識.Casuse(<地震が起こる>,<津波が起こる>),Effect(<X_<具体物>を干す>,<X_<具体物>が乾く>)など),および(b)事態の望ましさに関する単項関係知識(Positive(<健康である>),Negative(<津波が起こる>など)の2種類の知識を対象とする計画だったが,研究代表者が平成15年度2月より日本学術振興会在外研究のため渡英することになったので,(a)のタイプの因果関係知識の獲得に絞って研究を実施した.まず,因果関係に立つ2つの出来事がそれぞれ行為であるか事態であるかに基づき,cause,effect,precond(ition),meansの4つの因果関係を定義した.接続標識「ため」を含む複文からこれら4つの因果関係への自動分類実験を行い,cause,precond,meansの各関係について,80%の再現率で95%以上の分類精度を達成した.また,effect関係については,30%の再現率で90%の分類精度,を達成した.さらに,新聞記事1年分の文書集合に本手法を適用することにより,およそ27,000件を超える因果知識が獲得できる見積りを得た.研究費は主として,上記の実験を行うための言語データ(因果関係タグ付きコーパス)や関連する辞書,言語資源の開発に利用した.得られた資源は,研究成果の一部として順次Web上で公開し,本研究領域の今後の発展に資するものとする予定である.
XYZ系活性酸素消去発光に関する研究

組織には炎症、虚血損傷、薬剤効果など活性酸素発生に関連する糧が多数存在している。その他、活性酸素と密接に関わる生活習慣病では活性酸素に対する恒常性を保つための様々な状態変化が考えられる。当該研究はこれら状態変化に着目し生体成分のフォトン検出を行った。その結果、健常入血清のY発光、Z発光基準値を明らかにすることができた。癌、膠原病などの病態患者血清からはXY発光、XZ発光が検出され、自己免疫性疾患で高い傾向にあった。この結果は本研究で開発した活性酸素消去発光が臨床検査、健康診断として適用できることを示唆している。また点滴製剤にも本研究で使用した活性酸素消去発光が適用できることから、点滴製剤および点滴前後の血清を分析することで治療状態の判断の一手段に成りえる重要な知見を得た。また糖尿病患者の透析液にこの発光を応用し、透析患者の延命に寄与する透析液の要因の解明まで研究を進めることができた。その他、手術後の生体成分を分析することで空気中酸素の弊害を明らかにした。これら内容については一般邦文誌に掲載し、医学関係者からも高い評価を得ている。またZ成分作用機構解明の手掛りとして四級アミンの発光を検討した結果、そのフォームを変化させることで試料の活性酸素消去発光を選択的に操作できるようになった。この選択的発光はこれまで活性酸素消去物質として全く知られていなかったデンプンや石鹸などにも適用できた。これら結果はある種の物質が化学反応のみではなく、物理的変化によっても活性酸素消去発光を示すことを示唆しており、生物の物理変化を考えるうえで重要な手掛りを得た。これら一連の結果から活性酸素消去発光による血液分析が健康状態の診断、各疾病に合わせた治療製剤の創出に有効であることが示唆された。