hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経芽細胞腫のlp36.1領域における癌関連遺伝子の動定及び遺伝子機能の解析

【今年度の研究報告】平成9年度からの継続で以下を施行した。(1)我々の研究室で同定された1p36.1に座位する新たな遺伝子をマーカーとしてYAC libraryをスクリーニングした。(2) cloningされたYACの一部の塩基配列を決定し、その配列を用いて再度libraryをスクリーニングし、YAC contigを作製した。2.神経芽細胞腫(NB)で共通に欠失しているcloneの検出(1) 2種のNBのcell line及び進行型NB患者から得られた腫瘍組織に対してFISH法及びサザン解析により、共通に欠失しているcloneの検出を試みた。進行型NBから得られた腫瘍組織においては1p36領域の欠失が大きく、特定領域の狭小化は難航し、現在も継続中である。【今後の研究展開に関する展望、計画】NBは他の固形腫瘍に比べ、複数の癌抑制遺伝子の存在が目される1p36領域の共通欠失が大きいことが問題となっている。最近、マススクリーニングで発見されNBでかつ1p36欠失のみられる例においては、欠失領域が小さいことが報告されている。少数例ではあるがこのようなNBについても、今後、上記の共通欠失cloneの検出を継続し、cloningされ次第以下の計画を進める予定である。(1) genomic cloneをもとにcDNA libraryをスクリーニングし、その領域のcDNAをcloningして塩基配列を決定。(2) homology検索にてその遺伝子の機能を推定する。2. NB細胞及び組繊での異常の確認(1) NB細胞及び組織にてノザン解析を行い発現の異常を確認する。(2) NB細胞及び組織に遺伝子導入することにより増殖の抑制を確認する。また、同時にN-myc増幅の有無もみる。3.遺伝子機能の解析(1)培養cos細胞等に遺伝子導入し、細胞増殖・分化に関連した遺伝子発現の変化を解析する。【今年度の研究報告】(1)我々の研究室で同定された1p36.1に座位する新たな遺伝子をマーカーとしてYAC libraryをスクリーニングした。(2)cloningされたYACの一部の塩基配列を決定し、その配列を用いて再度libraryをスクリーニングし、YAC contigを作製した。(3)cloningされたYAC cloneを制限酵素で処理し、subcloningした。2.神経芽細胞腫(NB)で共通に欠失しているcloneの検出(1)NBのcell lineに対してFISH法及びサザン解析により、共通に欠失しているcloneの検出を試みた。平成9年度中の経過としては、まだ、NBでの共通欠失cloneを特定できてはいないが、その領域を狭められつつあり、現在も継続中である。【平成10年度の研究展開に関する計画】NBについては1p36領域において少なくとも3ヵ所の癌抑制遺伝子が存在するといわれ、現在我々が研究を続けている領域もその候補の1つである。今後も上記の共通欠失cloneの検出を継続し、cloningされ次第以下の計画を進める予定である。(1)genomic cloneをもとにcDNA libraryをスクリーニングし、その領域のcDNAをcloningして塩基配列を決定。(2)homology検索にてその遺伝子の機能を推定する。2.NB細胞及び組織での異常の確認(1)NB細胞及び組織にてノザン解析を行い発現の異常を確認する。(2)NB細胞及び組織に遺伝子導入することにより増殖の抑制を確認する。3.遺伝子機能の解析(1)培養cos細胞に遺伝子導入し、細胞増殖・分化に関連した遺伝子発現の変化を解析する。
二重項発光の特長解明：ラジカルは高エネルギー効率なELデバイスを実現できるか？

蛍光分子を用いた電界発光デバイスは、原理的にエネルギー効率(電子→光子変換効率)が最大でも25%と低いという課題を有している。これに対しりん光や熱活性化遅延蛍光の利用などの解決法が提案されてきたが、一重項基底状態に基づくこれらとは一線を画す方法として、申請者はラジカル分子の二重項状態に着目した。ラジカルは原理的には100%の効率を実現できる可能性を有している。本研究では、申請者が独自開発した優れた大気・励起状態安定性を誇る発光ラジカルを鍵物質とし、電界発光デバイスの発光源として組み込むことで、デバイスのエネルギー効率の革新的向上、ならびに二重項発光の特長の確立に挑戦する。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)昨年度開発したドナーアクセプター型ラジカルの有機ドナー骨格に電子供与基および電子吸引基を導入した誘導体を合成し、置換基がラジカルの物理特性および電子状態に与える影響を調べた。その結果、輻射速度における置換基の影響は大きくない一方、無輻射失活速度は置換基の種類により大きく変化し、その変化の傾向は置換基の電子供与性あるいは電子吸引性の傾向とは一致しないことを明らかにした。これは、無輻射失活の主因が一つではない可能性を示唆している。(2)昨年開発したドナーアクセプター型ラジカルを導入した有機ELの作成を試みた。デバイス作製における分子蒸着速度および温度を変化させ、デバイス作製に最適な実験条件を検討した。その結果、EL発光を観測することができた。ラジカルは有機電界発光素子に応用することで高い電子→光子変換効率が実現できることが期待されており、その実験的な検証が重要課題となっている。本研究は、独自開発した発光性ラジカルPyBTMに関して、その光安定性と発光効率の向上手法、ならびに発光波長を制御する方法を確立する。また有機電界発光素子に応用することで、発光ラジカルが素子中で本当に高い効率を与えるかどうかを調べることを目的とする。本年度は、発光ラジカルの光励起状態における安定性の向上と発光量子収率の向上、発光波長のコントロールという3点を目標に研究を進めた。その中で、ピリジンを2つ導入したトリアリルメチル(TAM)ラジカルbisPyTMはPyBTMに比べ5倍高い光安定性を示すことを見出した。電子不足部位であるピリジン骨格の導入によりラジカルの光励起状態における化学反応性が抑制された結果であると予想され、ピリジル基の導入が光安定性向上の有力な手法であることを明らかにできた。またPyBTMからなる金錯体について、ピリジル基の塩素原子をフッ素原子に置換した結果、溶液中における発光量子収率が2倍以上向上し20%に至ることがわかった。金イオンへの錯形成とフッ素原子置換の二つの手法が相乗的に発光効率に作用することを明らかにした。またPyBTMの窒素部位を化学修飾することで、ラジカルの分子構造ー発光機能ー電子状態の相関関係を調べた。化学修飾がラジカルのβSOMOのエネルギー準位に特に大きな影響を与え、結果として発光波長と電気化学特性、電子受容能にも影響を与えることがわかった。PyBTMとトリス(ペンタフルオロフェニル)ボランのルイス酸ー塩基反応に基づき、発光効率を落とすことなく発光色を可逆にコントロールできることが明らかとなった。研究実績の概要に記載の通り、本年度は、発光ラジカルの光励起状態における安定性の向上と発光量子収率の向上、発光波長のコントロールという3点を目標に研究を進めたが、全ての目標を達成でき、さらに今後の研究発展につながる重要な知見を様々に得ることができたことから、研究は順調に進展していると判断できる。ラジカルは原理的には100%の効率を実現できる可能性を有しているが、その化学不安定性のため分解しやすく未だ誰もこれを実現・証明できていない。(1)ラジカルの凝集度が発光特性にどのような影響を与えるのかを調べるため、発光ラジカルをドープした分子結晶の発光特性を調べた。ドープ量の増加につれて、発光量子収率が低下するとともに、長波長領域にラジカルエキシマー由来と思われる幅広な発光帯が表れた。このエキシマー発光の寿命はラジカルモノマーに由来する発光の寿命よりも長いことを明らかにした。(2)有機ELに適していると考えられるドナーアクセプター系発光ラジカルを新規に合成した。溶液およびポリマー中での発光量子収率は10%を超えることを見出した。これを有機ELに導入したが、正孔輸送材料であるmCBPが結晶化し膜が不均一となる課題が明らかとなった。(3)金属配位部位を有する新たな発光ラジカルを合成し、金属イオン配位による発光増強を見出した。

また本系の発光ラジカルでは通常の蛍光分子でみられる内部及び外部重原子効果(重原子による発光の減少)が観測されず、これはラジカルに特有のユニークな性質といえる。有機ELに導入し得る幾つかの高安定・高発光性のラジカルを合成することができた。それらの一部については研究論文として発表することができた。合成したラジカルの一部について有機EL素子導入に挑戦した。EL発光実現には課題は残っており、適切な材料選択によりこの課題を乗り越える予定である。蛍光分子を用いた電界発光デバイスは、原理的にエネルギー効率(電子→光子変換効率)が最大でも25%と低いという課題を有している。これに対しりん光や熱活性化遅延蛍光の利用などの解決法が提案されてきたが、一重項基底状態に基づくこれらとは一線を画す方法として、申請者はラジカル分子の二重項状態に着目した。ラジカルは原理的には100%の効率を実現できる可能性を有している。本研究では、申請者が独自開発した優れた大気・励起状態安定性を誇る発光ラジカルを鍵物質とし、電界発光デバイスの発光源として組み込むことで、デバイスのエネルギー効率の革新的向上、ならびに二重項発光の特長の確立に挑戦する。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)昨年度開発したドナーアクセプター型ラジカルの有機ドナー骨格に電子供与基および電子吸引基を導入した誘導体を合成し、置換基がラジカルの物理特性および電子状態に与える影響を調べた。その結果、輻射速度における置換基の影響は大きくない一方、無輻射失活速度は置換基の種類により大きく変化し、その変化の傾向は置換基の電子供与性あるいは電子吸引性の傾向とは一致しないことを明らかにした。これは、無輻射失活の主因が一つではない可能性を示唆している。(2)昨年開発したドナーアクセプター型ラジカルを導入した有機ELの作成を試みた。デバイス作製における分子蒸着速度および温度を変化させ、デバイス作製に最適な実験条件を検討した。その結果、EL発光を観測することができた。次年度は、溶液状態のみならずマトリックスに担持した状態における発光ラジカルの光安定性と発光効率の向上を目指す。また発光ラジカルを実際に発光素子に導入し、本当に高い電子→光子変換効率が得られるかどうかを調べる予定である。現在までに、ポリマーに担持した発光ラジカルが溶液中よりも高い発光効率を示す知見を得ており、この知見を素子作成に応用することで良好な内部量子収率を示す発光素子が得られると予想している。有機EL作成において正孔輸送材料が不均一な膜を形成することが課題となっている。そこで、成功輸送材料を様々に変えて均一な膜を作成できる材料を探索する。同時に、ELの発光源として資する発光ラジカルの開発を進める。当初、当該年度にスピンコーターの購入を予定していたが、この購入を見送ったことが次年度使用額が生じた理由である。今年度は高光安定・高発光効率を示すラジカルを新たに合成、同定し、基礎物性測定を行った後、スピンコーターを用いて、ラジカルをポリマー担持剤と共にガラス基板上にスピンコートすることを考えていた。研究を進める中で、新規物質合成において本研究の要となりうる分子を発見することができ、その合成経路の確立と基礎物性の詳細を明らかにすることが本研究遂行のために重要であることから、これらとその成果報告に注力し、結果としてスピンコーターの購入を見送った。
熱帯メロミクティックな湖沼における無酸素層の上昇に関する研究

インドネシア湖沼を対象にして、以下の調査を実施した。2018年11月にスマトラ島中部のLake Maninjau, Lake Singkarak, Lake Dibawah, Lake Diatak、2019年3月にはバリ島北部のLake Batur、Lake Beratan、Lake Buyan, Lake Tamblinganにおいて、データロガー付の水質測定器を用いて水中溶存酸素、水温、電気伝導度、クロロフィルa、濁度などの水質鉛直分布を測定し、水中溶存酸素濃度の経年変化を過去の測定結果と比較した。無酸素層は大部分の湖沼でゆっくりと上昇していることが明らかとなった。また、表層水のクロロフィルa、濁度を分析し、水質測定器の数値をキャリブレーションする方法を確立した。さらに、透明度、波長ごとの光反射特性、水中光の消散係数等を測定し、衛星画像を利用した水質推定の基礎データを収集した。一方、Lake Maninjauではデータロガー内蔵型の水温、DOセンサーを3水深に設置して、2017年9月以来、連続計測を行うとともに、研究協力者であるインドネシア陸水研究センターの研究者が頻度高く、水質鉛直分布の測定を行い、そのデータの提供を受けた。これらの解析を進めると同時に、インドネシア湖沼、アフリカのLake Malawi、そして比較として、琵琶湖、霞ケ浦の水質観測結果の解析結果を講演、論文発表した。予定していた調査を順調に実施し、また、インドネシアの研究者とともに水質連続観測を行っている。水質調査を定期的に実施し、その変化を観測するとともに、取得データの解析を進める。2017年9月にスマトラ島中部のLake Maninjau、Lake Singkarak、2018年2月にはスマトラ島北部のLake Toba、ジャワ島中部のGadjah Mungkur、Kedung Ombo、2018年3月にはバリ島北部のLake Batur、Lake Bratan、Lake Buyanにおいて、水中溶存酸素、水温、電気伝導度、クロロフィルa等の水質鉛直分布を測定し、溶存酸素濃度の経年変化を明らかにするとともに、光反射特性等を測定し、衛星画像を利用した水質推定の基礎データを収集した。その内のいくつかの湖沼(Lake Toba南湖盆、Lake Buyan)では無酸素となる水深が過去の調査のそれと比べ、かなり上昇していることがわかるとともに、Lake Toba北湖盆では無酸素層の下に有酸素層が存在する地点も観察された。また、Lake Maninjauではデータロガー内蔵型の水温、DOセンサーを3水深に設置して、9月以来、連続計測を行っていて、今後、気象データとあわせて解析することから、無酸素層の挙動を明らかにする予定である。また、インドネシア数地点(ジャワ島、スマトラ島、カリマンタン島、スラベシ島、パプアニューギニア島)の気温の時間データを解析し、ほとんどの地点で1980年以降に約1°Cの上昇があったことを確認した。さらにアフリカ南部のLake Malawiを対象に、簡単な水質調査を行うとともに、過去の水質観測データの収集を関連機関に対して行い、衛星画像を用いて水質推定を実施している。予定していた調査を順調に実施し、またインドネシアの研究者とともに水質連続観測を進めている。インドネシアの多くの湖沼において、無酸素層の季節変化、経年変化を測定するとともに、物質循環特性を解析する。
炎症性腸疾患における大腸癌発生機構における癌遺伝子,体液性神経性因子の実験的研究

炎症性腸疾患モデルとしてラットに2%の濃度の高分子硫酸デキストランNa塩水を2週間から3か月間自由に投与して作成した。このモデルの潰瘍性大腸炎とその発癌モデルの有用性についてはこれまでの研究業績で報告している。このモデルを用いて提出した研究実施計画に沿って実績を報告する。1.組織学的検索(1)病理組織学的評価本モデルはヒトの潰瘍性大腸炎の病理組織と酷似している。(2)DSS投与3か月のラットに高分化型の腺癌が発生した。しかし、本研究の目的のひとつである前癌状態(Dysplasia)と考えられる粘膜の粘液評価のためのHID-AB,PAS,Lectin染色はいずれも健常部の染色性と変わらず、これらの方法では前癌状態を発見することは困難であることがわかった。(3)BRDUによる細胞新生は修復期の病変部にその取り込みが観察されたが、前癌状態の部位のそれと比べて差はなかった。2.癌細胞のc-myc、TGFα,TGFβの免疫組織学的に同定したが、その反応態度は弱く癌の増殖形態とその抑制の評価は、これらの反応がDSSの長期間投与によって発生した癌細胞自体の性質であるのか併存する大腸壁の炎症に問題があるのか明確にできず将来の問題として残った。3.大腸癌発生の背景因子として重要な大腸壁の炎症の発生機序を知るために検索したIL-1αmRNA,TNF-αmRNA,Substance P mRNAの発現については前二者の発現は過剰傾向であったが、逆に粘膜内のそれらの含量は増加していた。Substance P(SP) mRNAは抑制された状態であった。これらの事実から癌発生の背景因子として炎症発生機序に関与するcytokinesであるIL-1α,TNF-α,neurogenic inflammatory factorであるSPが遺伝子のレベルにおいて関与していることを明らかにできた。大腸癌の前癌状態を組織化学的に同定するために、大腸炎の実験モデルを用いて癌遺伝子の発現,神経性体液性の面から検討するのが本研究の目的であり、平成6年度は大腸モデルの作成と腫瘍性病変の発生の病理学的検索のための研究計画及び研究方法に基づいて実験を行い以下の成績を得た。1.2% Dextran sulfateのNa塩をラットに投与して慢性潰瘍性大腸炎類似モデルを作成した。2.DSS投与12週のラットの大腸炎粘膜には腫瘍性病変やいわゆる前癌状態とされるdysplasiaは認めないが、炎症性の偽ポリ-プ病変を認めた。3.DSS投与6ケ月の大腸炎粘膜には高分化型の腺癌の発生を認め、その浸潤の程度は粘膜内に留まるいわゆる粘膜内癌であった。これの詳細な病理学,組織化学,癌遺伝子の検索は7年度に行う予定である。4.大腸炎の大腸壁内および門脈血中のproinflammatory mediatorであり、neurogenic inflammationを発生させる体液性神経性因子substance PとそのmRNAを測定したところそれらはいずれも対照ラットに比べて推計学的に有意を高値を示した。5.Inflammatory mediatorsのcytokinesであるInterleukin-1 αおよびInterleukin-8とそれぞれのmRNAを測定したところそれらはいずれも有意に増量していた。6.4,5のそれぞれのOverexpressionは大腸壁の炎症細胞浸潤の程度と大腸炎の活動期(Myoperoxidase活性で評価)とほぼ平行していた。(まとめ)ラットにDSSを投与して作成した大腸炎モデルにおいて、DSSの3カ月までは癌の発生を認めずまた前癌状態発生の所見にも乏しいことが判明した。

しかし、DSS投与を6ケ月の長時間にするとDSSを投与したラットの約30%に腫瘍性病変の発生することが分かった。大腸壁内の炎症発生の機序についてはSubstance P,検索したcytokinesのうちのIL-1α,IL-8のmRNAのOverexpressionを認め、DSS投与によって発生する炎症の機序には遺伝子のレベルでこれらのmediatorsの関与していることが示唆された。大腸癌の前癌状態を組織化学的に同定するために、ラット大腸炎モデルを用いて癌遺伝子の発現、神経性体液性、cytokinesの面から検討するのが本研究の目的であり、平成5年度はその準備段階として実験モデルの作成に、平成6年度はそのモデルの作成と腫瘍性病変の発生と病理学的検索を行い、平成7年度は前癌状態を発見する手段としての組織化学的な手法の有用性の検討、腫瘍の癌遺伝子、大腸癌発生の背景因子として重要である炎症発生に関与すると考えられるcytokines,neurogenic inflammatory factorであるSubstance PのそれぞれのmRNAの変化を検索した。研究実績は以下のとおりである。1.前癌状態と推定された粘液部位の組織化学的に評価した粘液(HID-AB,PAS,Lectin染色陽性の粘液)反応はその周囲の粘膜のそれと大差なく両部位での粘液組成の化学性質に変化を認めなかった。また、大腸上皮の前癌状態を示すといわれるUlex europeus agglutinin結合をも組織化学的に検索したが大腸炎の粘膜と前癌状態の粘膜(Dysplasia)との間に結合反応に有意の差を認めなかった。これらの事実から本モデルにおいては全大腸壁に炎症性変化の存在することがこれらの方法では前癌状態と区別することが困難であることを明らかに出来た。これらの成績から大腸癌発生の背景として炎症の存在の重要性と炎症発生の機序にcytokines,Substance Pの各遺伝子の関与を明らかにした。
スクラップ＆ビルドによるペリニューロナルネット機能の作動原理の解明

ペリニューロナルネット(PNN)はパルブアルブミン陽性のGABA作動性介在ニューロン(PVI)などに最も顕著に存在する特殊な細胞外マトリックス(ECM)構造である。コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)を主体とするマトリックス分子が高密度な会合体を形成(ビルド)したものである。PNNの機能は、眼優位可塑性の調節に代表されるように、多くの研究者により大脳皮質において集中的に研究されているが、他の脳の部位についての研究は非常に限られる。本研究は、小脳や脳幹部(聴覚系神経核)に焦点をしぼり、PNNの会合体形成を障害する(PNNスクラップ)モデルを中心に、PNN機能(動作原理)を追求するものである。
新規のNb合金型固体電解コンデンサーの開発

固体電解コンデンサーはNb基板に誘電体層として陽極酸化皮膜を形成させた構成であり、そのNb基板を適切に合金化することにより誘電特性の優れた新規固体電解コンデンサーが実現すると考える。本研究では優れた性能をもつNb合金型固体電解コンデンサーの開発を目的とし、NbにNを系統的に添加した合金を基板とした試験体を作製し、静電容量(CV値),漏れ電流の測定、および陽極酸化皮膜の構造を評価した。Nb-N合金(N量:017at.%)をアーク溶解法により作製し、真空雰囲気で1673K、6hの均質化熱処理を施した後、15×10×1mm^3の合金片を切り出した。合金表面を化学研磨後、電界浴(リン酸0.6体積%水溶液)中に浸含させ、温度60°C、化成電圧16Vで陽極酸化処理を施し試験体とし、誘電特性を測定した。また、FE-SEM, TEM, AESおよびXPSを用いて陽極酸化皮膜の構造解析を行った。Nb-117at.%Ti試験体と参照用のNbのみの試験体では、CV値において、基板組成がNb-16at.%Nの範囲ではN含有量にともなってCV値は増加し、Nb-6at.%N合金を陽極酸化材料とした試験体では、Nbのみの試験体よりも40%程度の増大が見られる。ここで、Nb-N合金ではN含有量にともないNb固溶体中の体積分率が減少し、Nb_2N相が増加する。Nb_2N相は陽極酸化処理前の化学研磨によって優先的に腐食され、凹凸となる。また、基板Nb-N合金上の陽極酸化皮膜中にはNb_2O_5に加えてNが存在することが確認できた。よって、N含有量の増加にともなうNb-N合金固体電解コンデンサー試験体での静電容量の増加はNb_2N形成に起因する実効比表面積の増加および陽極酸化皮膜中のN含有に起因すると考える。また、漏れ電流およびバイアス依存性は基板組成がNb-117at.%Nのいずれの試験体でもNbのみの試験体より向上した。これは陽極酸化皮膜中のNの分散が要因であると考える。以上の結果から、Nb-N合金系では、Nb-6at.%Nあたりの組成でCV値、漏れ電流の両方の特性が改善される陽極酸化皮膜が得られることが示された。本研究では優れた性能をもつNb合金型固体電解コンデンサーの開発を目的とし、NbにTiを系統的に添加した合金を基板とした試験体を作製し、静電容量(CV値),漏れ電流の測定、および陽極酸化皮膜の構造を評価した。Nb-Ti合金(Ti量:015at.%)をアーク溶解法により作製し、真空雰囲気で1673K、6hの均質化熱処理を施した後、10×10×1mm^3の合金片を切り出した。合金表面を研磨後、電界浴(リン酸0.6体積.%水溶液)中に浸含させ、温度60°C、化成電圧16Vで陽極酸化処理を施し試験体とし、誘電特性を測定した。また、FE-SEM,TEM,XPSおよび分光エリプソメトリーを用いて陽極酸化皮膜の構造解析を行った。Nb- 115at.%Ti試験体と参照用のNbのみの試験体では、CV値において、基板組成がNb-110at.%Tiの範囲でNbのみの試験体よりも10%程度の増大が見られる。一方、陽極酸化皮膜の比誘電率、および陽極酸化皮膜の厚さはTi含有量とともに増加した。また、基板Nb-Ti合金上の陽極酸化皮膜にはNb_2O_5に加えてTiO_2が存在することが確認できた。比誘電率は、Nbの酸化物であるNb_2O_5の比誘電率が約40であるのに対し、TiO_2の比誘電率は約100であるとの報告がある。よって、Ti含有量の増加にともなうNb-Ti合金上における陽極酸化皮膜の比誘電率の増加は、TiO_2が形成されたことに起因すると考える。漏れ電流に関しては、NbにTiを約515at.%添加した試験体で、純Nb試験体と比べ最大約30%減少した。また、Tiを添加した試験体では純Nb試験体と比べ、陽極酸化皮膜表面の凹凸が減り、平滑になる。加えて、陽極酸化皮膜の厚さの増加により、陽極酸化皮膜の緻密性が増したことも、漏れ電流減少の要因であると考える。以上の結果から、Nb-Ti合金系では、Nb- 17at.%Tiの範囲でCV値、漏れ電流の両方の特性が改善される陽極酸化皮膜が得られることが示される。

Nb-N合金(N量:017at.%)をアーク溶解法により作製し、真空雰囲気で1673K、6hの均質化熱処理を施した後、15×10×1mm^3の合金片を切り出した。合金表面を化学研磨後、電界浴(リン酸0.6体積%水溶液)中に浸含させ、温度60°C、化成電圧16Vで陽極酸化処理を施し試験体とし、誘電特性を測定した。また、FE-SEM, TEM, AESおよびXPSを用いて陽極酸化皮膜の構造解析を行った。Nb-117at.%Ti試験体と参照用のNbのみの試験体では、CV値において、基板組成がNb-16at.%Nの範囲ではN含有量にともなってCV値は増加し、Nb-6at.%N合金を陽極酸化材料とした試験体では、Nbのみの試験体よりも40%程度の増大が見られる。ここで、Nb-N合金ではN含有量にともないNb固溶体中の体積分率が減少し、Nb_2N相が増加する。Nb_2N相は陽極酸化処理前の化学研磨によって優先的に腐食され、凹凸となる。また、基板Nb-N合金上の陽極酸化皮膜中にはNb_2O_5に加えてNが存在することが確認できた。よって、N含有量の増加にともなうNb-N合金固体電解コンデンサー試験体での静電容量の増加はNb_2N形成に起因する実効比表面積の増加および陽極酸化皮膜中のN含有に起因すると考える。また、漏れ電流およびバイアス依存性は基板組成がNb-117at.%Nのいずれの試験体でもNbのみの試験体より向上した。これは陽極酸化皮膜中のNの分散が要因であると考える。以上の結果から、Nb-N合金系では、Nb-6at.%Nあたりの組成でCV値、漏れ電流の両方の特性が改善される陽極酸化皮膜が得られることが示された。
意図共有と意味創造を伴うコミュニケーション創発の進化的構成論による研究

記号コミュニケーションシステムの形成プロセスを言語進化実験の二者同時脳波計測により分析してきた.人間の記号コミュニケーションではdenotation(明示的意味)とconnotation(含意,特に意図)という二重の共有が起きる点に着目し,メッセージ付き同調ゲーム課題の行動データに対するベイズ推定モデルを用いて,参加者を意図共有成功群,意味共有成功群,および失敗群に分類した.そして,不偏化加重位相遅延指標(脳波位相同期の指標)とミュー波抑制(ミラーニューロンシステム(MNS)の指標)により意図共有の神経基盤を分析した.この実験課題はメッセージ送信順で含意が変わることで意図共有する.そこで各群を,現在状態の伝達を意図する送信の先手,両者の到達状態の指示を意図する後手に分け,意図未共有の課題初期と共有済の終期の位相同期を調べた.意図共有成功群は,ガンマ帯の同期が後手の課題初期で,先手の終期でそれぞれ失敗群よりも強く,アルファ・ベータ帯の同期が,後手の初期・終期で失敗群よりも強かった.これは,相手が伝えてきた状態と自分の状態を合わせて到達状態を指示しようとする後手において,作業記憶(アルファ・ベータ帯)と情報統合(ガンマ帯)がより必要であることを反映した脳活動だと解釈できる.コミュニケーション状況(CG)と非コミュニケーション状況(SG)におけるミュー波抑制を解析した結果,CGだけではなくSGにおいても抑制が起きている群で,意図共有がより成功していた.これはMNSが記号の形成(すなわち意味共有)に関与するという従来の想定とは異なる新奇な結果である.MNSの活動はembodied simulationと解釈でき,非コミュニケーション状況でも相手がいるかのようにembodied simulationを行う傾向が,記号形成より意図理解に関与することを示唆している.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。ミラーニューロンシステム(MNS)は,模倣や他者の意図理解,そして,身体性が関わるような記号の習得・理解に関係していると考えられている.しかし,人間がコミュニケーションに用いる記号は直接身体性に関係しない抽象的なものも多数あり,そのような記号の習得・使用・理解にMNSがどのように関わるかは明らかではない.われわれはこれまでの研究でコミュニケーションシステムの形成を実現する実験を行っており,その課題ではメッセージに無意味図形を用いている.この課題により,抽象的な記号を用いたコミュニケーションにおけるMNSの活動やその形成過程を吟味できると考えられる.平成26年度は,これまでの課題を修正してMNSの活動の分析を可能にする脳波計測の実験課題と実験システムの開発を行った.この実験では,人間同士がゲームを行いコミュニケーションを行う条件(コミュニケーションゲーム条件)に,ゲームの相手がランダムに振る舞うコンピュータで,記号の意味を考えたり学習したりさせない条件(一人ゲーム条件)を加えて,両者の脳活動を比較できるようにした.この課題と実験システムを用いて,課題遂行中の20ペア(40名)の二者同時脳波データを取得した.運動野に対応するチャンネルのデータに対して,ミュー波帯域およびベータ波帯域のパワーを解析した.運動野におけるこれら帯域の活動抑制はミラーニューロンの活動指標とされる.本実験でも両帯域においてベースライン条件に対するパワーの低下が見られた.さらに,一人ゲーム条件とコミュニケーションゲーム条件では,後者の条件においてより大きな抑制が生じており,ゲームの成功度と抑制が相関することが分かった.これは,コミュニケーションの課題で記号の意味を考える場合においてより大きなMNSの活動があることを意味する.すなわち,抽象的な記号の学習・使用にMNSが関わることを示唆している.二者同時脳波計測データに対して脳波パワーの解析を進めた.本研究では,抽象的記号によるコミュニケーションでもミラーニューロンが関与することを示そうとしていたが,ここまでの解析で得られている結果は,記号メッセージの意味を考えるために集中している際に生じるα波抑制と解釈したほうがより整合的である.すなわち,仮説の証明には至らず,反証できたわけでもない.ここまでの結果は,抽象的な記号コミュニケーションのシステムが形成される最にどのような脳活動が関与するかを明らかにしつつあるという意義がある.同じデータに対して同期解析を始めた.複数の脳波同期の指標を検討し,本解析ではPhase Locking Value(PLV)を用いることにした.そして,コミュニケーションシステムの形成が進むことで二者間で脳の位相同期構造の類似性が高まるという仮説,および,PLVを用いてこの仮説を検証する方法を検討した.脳活動の同期という観点で二者の協調のような相互作用を解析する研究が活発になってきたが,これまでの研究では身体動作自体が同期する活動を対象にしている.言語を含む記号コミュニケーションはそのような身体的に直接的な相互作用を伴うものではい.本研究ではそのような相互作用で,二者の脳活動の関係がどうなり得るかを検討する基礎的仮説とその検証方法を提示しており,新規性と重要性を持つものである.実験の行動データを再現・分析する,認知アーキテクチャACT-Rを用いた計算モデル,相手と環境の状態遷移確率を推定する内的モデルを持つモデルベース強化学習を用いて作成し,記憶と模倣の関係,および,解釈学的循環の役割を検討した.また,意味創造の検討と実験課題作成のために,記号コミュニケーション課題の応用的展開,言語における記号の意味変化・意味拡張・解釈の循環,コミュニケーションを通じた協調など,関連する研究を進めた.

α波とμ波は,脳波波形は異なるものの,周波数帯域は重なっており,運動野におけるパワー抑制で見る場合は主として運動の有無で区別される.本研究では,実験中に記号を受け取った際の脳活動を解析しており,本実験課題ではその時に運動は生じていないため,α波帯域でのパワー抑制をμ波抑制と解釈することができる.しかし,これまでの解析でμ波抑制であると確定できる結果を出すには至っていない.本研究では,身体運動に関わるような記号ではなくても,移動や場所などに,運動の想定がありそうな事態に関するコミュニケーションであれば,抽象的な記号コミュニケーションでもミラーニューロンシステムの活動が関与することを示したいと考えているが,そのためには,同様の課題において運動だけを行っている場合の脳波を測定・解析するなど,フォローアップの実験が必要であることが明らかになってきた.この点においては,成果をまとめて発表する段階にはまだ遅れている.それ以外の部分として,脳波の位相同期解析,行動データのモデル化,意味創造の実験課題作成に向けた研究については,計画通りに進展している.メッセージ付き同調課題の行動データに対して,相手と環境の状態遷移確率を推定するベイズ推定モデルを作成し,参加者ペアを定量的に分類することができた.この結果に基づきペアを成功・失敗の群に分け,課題実行時の二者同時脳波計測データに対して脳波パワーと位相同期の解析を進めた.パワー解析では,抽象的記号によるコミュニケーションシステムの形成におけるミラーシステムの関与を調べた.1被験者解析の方法を導入し,コミュニケーションがある課題とない課題の比較を行った結果,成功群のコミュニケーション課題でのみ運動野におけるアルファ波抑制が見られ,視覚野では成功・失敗にかかわらず抑制があった.したがって,運動野のアルファ波抑制は,記号形成時に知覚運動によるシミュレーションが関与していると解釈できる.位相同期解析では,記号コミュニケーションシステム成立過程の脳波位相同期の変化を,Phase Locking Valueを用いて調べた.これは,複数試行における位相のばらつき程度の指標で,視覚刺激に意味を見出す等の認知活動を反映する.成功群は課題初期において,図形メッセージを受信後にガンマ波帯で同期(150300ms)・脱同期・同期(450750ms)という変化を示す.異なる認知活動の切り替え時に同期間の脱同期が見られることが既存研究で示されている.本研究では,図形の認識と記号としての意味解釈という認知活動の切り替えを反映している可能性がある.課題後期で記号システムの共有ができているときは,500ms以降の同期が強まり長くなった.失敗ペアではこのような特徴は見られなかった.これらから,記号の意味解釈には,500ms以降のガンマ帯の同期が関与していることが示唆される.また,認知アーキテクチャによる計算モデルの解析より,暗黙的記憶がコミュニケーションシステムの共有を促進する効果があることを示した.
CG作成のための事業対象地域の3次元情報の簡便な取得手法の開発

本年度は、以下の4点に関する研究を行った。(1)ケーススタディ地区を対象としたCG作成岐阜県可児市中心部を対象として、都市計画基本図を入手し、現地調査と撮影を行って、本研究で提案した手法に従ってCGを作成した。現地調査では階数・建物高さ情報を入手し、CADによる単純3次元化を行った簡便画像との比較を行っている。この時の労力軽減効果の計測と、計画支援や住民説明への利用可能性の確認を行って、本研究の成果を実証した。(2)住民が操作可能なCG呈示システムの開発上記で作成したCGについて、CADソフトのVBカスタマイズと、JavaScriptとの2種類の方法による、インタラクティブにCG画像の変更が可能なCG呈示システムを開発した。これを自治体職員に実際に操作してもらい、適用性の評価を受け、これをふまえた改良も行った。(3)簡便な対象地域CG作成の方法論の構築研究補助者や自治体職員の意見をふまえて、微修正や追加開発作業を行ったのち、今までに行った要素技術を組み合わせ、自治体職員が自ら操作できる形態に留意したCG作成の方法論を構築した。(4)研究のとりまとめ2年間の研究成果をとりまとめ、自治体向けのCG作成ガイドを作成した。そして、成果を広く社会に還元するため、研究代表者が知り得る同様の検討を進めている中小規模の自治体に配布した。本年度は以下に示す3分野に関する研究を行った。(1)地方自治体の現状把握中京都市圏の10程度の地方自治体の担当者にヒアリングを行い、地区整備事業におけるCG画像の計画検討及び住民説明への利用について現状把握とニーズ把握を行った。(2)既存のCG作成簡便化技術の完成度向上と統合化以下の要素技術の開発を行った。(1)地盤面の起伏を表現するCG作成簡便化・・・数値地図の標高データからの地盤面の3次元モデル化の研究実績をもとに、CGソフト上にデータを統合化するためのデータ交換の方法に関する検討と、作成したCG画像の写実性・精度の検証を行った。(2)既存構造物壁面に関するCG作成簡便化・・・写真画像からの建物CG作成に関して、様々な形状の建物に対する実用性を確認した。(3)新しい構造物に関するCG作成簡便化・・・CADデータからのCG作成に関する研究実績を応用し、壁面へのテクスチャー画像貼り付けについて、簡便な方法で自動貼り付けを行うための方法(カスタマイズ手法)を開発した。(3)CG作成簡便化手法に関する新たな要素技術の開発イコノス衛星画像について、画像と実際の対象地区との位置合わせ、画像から土地利用境界、構造物外形を抽出し、それぞれの地物の表面画像情報(色・模様)を分離して、3次元CGモデルの表面(地盤面及び建物屋上にあたる部分)に画像として貼り付ける手法を開発した。同時に背景画像の自動位置合わせに関する手法の開発も行った。
居住者の安全性からみた床の段差およびかたさの評価方法に関する研究

身体接触時の痛さからみた床のかたさの評価方法に関いては、まず種々のかたさおよび材料、構法の床試料を作成し、肘、膝などの代表的身体部位に関し、身体押しつけ時の痛さからみた床のかたさを官能検査手法を用いて定量化し、痛さ評価尺度を構成した。次に、身体部位に近似した荷重量、接触面積の荷重を床に作用させ得る機構を持ち、かつ床の載荷時の変形性状を測定し得る、痛さからみた床のかたさ測定装置を設計・試作した。さらに、設計・試作した測定装置を用いて床試料を測定し、測定結果と痛さ評価尺度との対応から、痛さからみた床のかたさを表示し得る物理量および相対的評価方法を提示した。さらに、研究代表者らの既往の研究成果を適用して、凹凸を有する床をも対象とした、身体接触時の痛さからみた床の総合的な評価方法を提示した。キャスタ-走行性からみた床の評価方法に関しては、まず車輪径、重量などの要因を種々変化させた模擬キャスタ-を作成し、かたさなどの性状の様々な床試料に関するキャスタ-の走行性を、走行時の抵抗荷重および官能検査手法による走行性評価尺度として定量化した。その結果、キャスタ-走行時の抵抗荷重は走行性評価尺度とよく対応することを確認するとともに、基本的なキャスタ-の走行性の評価指標を提示した。次に種々のキャスタ-の抵抗荷重を標準キャスタ-の抵抗荷重により推定する推定式を提示した。また、車椅子に関しても同様の考察を行い、標準キャスタ-による車椅子の抵抗荷重の推定式を提示した。さらに、キャスタ-の走行時の床の床の動的変形挙動を測定し、キャスタ-の抵抗荷重を間接的に表示し得る床の物理量を抽出するとともに、この結果に基づき、キャスタ-の走行性からみた床の変形性状測定装置を設計・試作し、本装置より得られる物理量とともに、キャスタ-の走行性からみた床の評価指標、評価方法を提示した。段差を認知しない場合の段差の評価方法に関しては,まず第一に歩行速度、履物種類を要因として,平坦な床を人間が歩行する場合の足部の軌跡を測定した結果から,歩行中の足部の最低高さと歩行速度,履物,個人差の関係を考察するとともに,歩行中につまずきを生じない床段差の許容高さとして5mmを提示した。第二に,5mm以上の段差に関しては,高さ,角度,かたさ,すべりの要因を変化させた模擬段差を設定し,これらにつまずく場合の痛さや転倒の危険性を官能検査手法により尺度化し,尺度と模擬段差の諸性状の関係を考察した。さらに,人間のつまずきを再現する足部衝撃モデルを作成し,模擬段差へのモデルの衝突時の衝撃加速度の測定結果の考察から,基本物理量である最大加速度および速度変化量の複合物理量はPI,TIをそれぞれ段差を認知しない場合のつまずき時の痛さおよび転倒危険性の評価指標として提示した。次に,降りの場合の負担の観点からの段差の評価方法に関しては,まず第一に段差を認知した場合について負担に関する心理学的尺度を構成するとともに人間が床に及ぼす荷重による負担に関する検討を行い,尺度と相関の高い物理量として着地時の平均比荷重を設定した。第二に,段差を認知できない場合については,認知した場合の平均比荷重が着地直前の足部の鉛直方向速度と高い相関があることを明らかにし,この結果を適用して実験により求めた認知できない場合の速度により認知できない場合の平均比荷重および負担を推定し,降りの場合の段差の負担の観点からの評価指標を提示した。

身体接触時の痛さからみた床のかたさの評価方法に関しては、まず種々のかたさおよび材料、横法の床試料を作成し、肘、膝などの代表的身体部位に関し、身体押しつけ時の痛さからみた床のかたさを宮能検査手法を用いて定量化、痛さ評価尺度を構成した。次に、身体部位に近似した荷重量、接触面積の荷重を床に作用させ得る機構を持ち、かつ床の載荷時の変形性状を測定し得る、痛さからみた床のかたさ測定装置を設計・試作した。さらに、設計・試作した測定装置を用いて床試料を測定し、測定結果を痛さ評価尺度との対応から、痛さからみた床のかたさを表示し得る物理量および相対的評価方法を提示した。さらに、研究代表者らの既往の研究成果を適用した、凹凸を有する床をも対象とした、身体接触時の痛さからみた床の総合的な評価方法を提示した。キャスタ-の走行性からみた床の評価方法に関しては、まず車輪径、重量などの要因を種々変化させた模擬キャスタ-を作成し、かたさなどの性状の様々な床試料に関するキャスタ-の走行性を、走行時の抵抗荷重および官能検査手法による走行性評価尺度として定量化した。その結果、キャスタ-走行時の抵抗荷重は走行性評価尺度とよく対応することを確認するとともに、基本的なキャスタ-の走行性の評価指標を提示した。次に種々のキャスタ-の抵抗荷重を標準キャスタ-の抵抗荷重により推定する推定式を提示した。また、車椅子に関しても同様の考察を行い、標準キャスタ-による車椅子の抵抗荷重の推定式を提示した。さらに、キャスタ-の走行時の床の動的変形挙動を測定し、キャスタ-の抵抗荷重を間接的に表示し得る床の物理量を抽出するとともに、この結果に基づき、キャスタ-の走行性からみた床の変形性状測定装置を設計・試作し、本装置より得られる物理量とともに、キャスタ-の走行性からみた床の評価指標、評価方法を提示した。
体育科におけるICTを利活用した評価システムの開発

体育の学習評価では、教師、子ども、保護者、市民の間で、その成果の捉え方にズレがあり、学びの共同体として体育学習を支援できているとはいえない。そこで、ICTを利活用した新たなコミュニケーション形態としての学習評価を行うことで、教師と子どもだけでなく、保護者や市民も巻き込んだ真正の学習評価の実現を目指していく。その為、本研究では、参加型の学習評価を実現する為の検討をベースとし、具体的なシステムを開発し、実証的に検証を進めていく。研究にあたっては、5G時代のICTの特徴を生かした、学習評価のシステムを開発していく。検証は、実践者としての内側の視点を大切にして行っていく。
光散乱法を用いた非接触圧電特性評価システムの開発

Brillouin光散乱法を用いて圧電性が存在すると予想されるGaN結晶中の非接触・非破壊音速測定に成功した。Brillouin光散乱ではGHz域の音速測定が可能であり、導電性の試料でもキャリアの影響を受けずに圧電性を評価できる可能性がある。まず、本研究ではこの手法を用いて導電性GaN試料の音速の温度変化係数を得ることに成功した。また、半導電性単結晶を評価したところ、縦波音速の分散が緩和挙動と似た変化を示した。音速の測定精度も、圧電に伴う音響電気効果の弱い緩和を評価可能なレベルであり、新たな計測システムを構築できた。導電性の圧電体では内部電界が短絡してしまうため、低周波の音速分散として圧電性を評価することが難しい。しかし、GHz域以上の超高周波数の弾性波を用いれば、内部電界の短絡を防ぐことができ(音響電気効果)、音速分散として圧電性を評価できる可能性がある。そこで、本研究では、Brillouin光散乱を用いて圧電性が高いと予想される強誘電体材料の超高周波帯域の音速を測定し、非接触・非破壊の圧電評価システムの開発を目指している。24年度に引き続き、GaNやPZT系の透明で低抵抗の圧電体を対象として研究を進めた。実際に比較的低抵抗のGaNバルク材料を用い、300°C以上の幅広い温度範囲で、数GHzから十数GHzの周波数領域で縦波・横波音速の分散測定に成功した。また、顕微システムの利用により、音速測定領域が直径10マイクロメートル程度と微小であるため、試料内の音速分布も測定することができた。音速の温度分散測定では、GaN試料中の縦波音速が数十m/s程度の音速分散を示し、この周波数範囲で音響電気効果による音速増大が観測される可能性を見出した。この音速分散の値は、単結晶の報告値から推測される理論値と同程度であった。ただし、今回の測定では音響電気効果が生じない横波も特徴的な温度変化を示した。このため、圧電性の評価については、今後より詳細な検討が必要となる。また、より高精度に簡便に圧電性能を評価する次期計測システムの開発を進めた。具体的には、マイクロ波の照射により圧電体の試料中にコヒーレントなGHz域の弾性波を発生させ、この弾性波による強いBrillouin光散乱の励起に成功した。導電性の圧電体では、内部電界が短絡してしまうため、その圧電性を評価することができない。しかし、超高周波数の弾性波を用いれば、内部電界の短絡を防ぐことができ、圧電性を評価できる可能性がある。そこで本課題では、ブリユアン光散乱法を用いた、GHz域の超高周波音速測定を応用し、導電性強誘電体の圧電性分布評価システムの確立を目指している。平成24年度はシステムの設計を目的に下記の研究を行った。(試料の選択および試料の加工)まず、数種の材料中から、透明で抵抗の低い圧電体を実験対象として選定した。実際に導電性が低いGaN圧電バルク材料を準備することができた。光散乱実験に適した測定試料となるように、このバルク材料を薄片状に加工し、試料薄片の背部に光反射用のミラーを装着した。また、4端子法を用いて作成した試料の抵抗値を測定した。(ブリユアン光散乱計測システムの改良)試料の温度を変化させながら、非接触で光散乱測定を行うため、薄片試料用の温度制御システムを構築した。液体窒素とヒータにより-100200°Cまでの試料温度制御を実現できた。ブリユアン光散乱法では、散乱光の周波数シフトからGHz域の音速を測定する。微弱な散乱光測定の精度を改善し、音速の測定誤差を10m/s程度に低減できた。また、試料中の音速分布を計測するため、光散乱光学系を工夫し、Reflection Induced θAngle配置で試料を2次元的に移動させながら測定できるシステムを構築した。(GaN試料の測定)上記の改良システムを用いて、GaN試料中の音速の温度依存性を測定し、音速の温度係数の測定に成功した。その成果を下記の国内学会で報告した。市橋隼人,杉本剛士,柳谷隆彦,高柳真司,松川真美, Brillouin散乱法によるGaN単結晶の音波物性測定, 2013年第60回応用物理学会春季学術講演会(2013.3)平成24年度の成果として、上述のように応用物理学会春季学術講演会で報告したほか、現在平成25年7月に行われるIEEE超音波シンポジウムの口頭発表にも投稿・受理されており、近日中に国際学会でも発表する予定である。GaNの弾性的性質や温度依存性についてはこれまでも報告されておらず、貴重な成果である。

平成24年度はシステムの設計を中心に検討を行い、ブリユアン光散乱法が圧電体の評価に使用可能であることを確認した。ただし、今回使用したGaN試料は抵抗値が低く、光散乱測定のGHz帯では圧電による緩和現象が観測されなかった。この周波数帯ではまだ内部電界の短絡が生じているものと考えられる。今後は試料の抵抗値の温度依存性を十分に把握したのち、試料の圧電マトリクスを理論的に推定し、光散乱測定の周波数帯域に適しているかどうかの判断が重要となる。平成25年度には、研究計画で予定しているように、圧電材料の理論計算値も考慮した上で、試料の選定及び測定を行い、これまで得られなかった導電性圧電材料の圧電定数測定を行う必要がある。平成25年度は前年度の成果をもとに引き続き圧電材料の非接触測定を進める。特に、圧電定数マトリックスを算出するのに必要な方位の音速を光散乱法により常温で測定し、他の手法による既報告と比較検討する。その結果を踏まえて、前年度と同様に、材料中の音速の温度依存性を検討する。また、4端子法で抵抗率の温度特性も測定し、圧電緩和現象の周波数-温度特性について理論検討も含めてより詳細な検討を進める。これらの研究では、入手可能であれば、抵抗率の異なるGaN材料やほかの圧電材料を対象とする。なお、圧電材料中の不均一性の影響が、測定結果に及ぼす影響を把握するため、光散乱計測系に併設した顕微システムを利用し、圧電材料中の音速の二次分布測定をするとともに、画像化を試みる。またその結果から圧電特性の分布状況を検討する。また、次世代技術として、圧電材料を利用したブリユアン光散乱法の応用技術開発を試みる。透明試料に成膜した圧電薄膜と、マイクロ波空洞共振器を用い、試料中にコヒーレントなGHz域の縦波と横波を同時に励振する。このフォノン増幅により、光散乱計測のSNを大幅に改善し、測定時間の短縮と高精度化を図る。該当なし
職場における肝機能異常者の成因に関する疫学的研究ーC型肝炎ウィルスの関与を中心に

京浜地区の3つの事業所(造船、エレクトロニクス、マスコミ)について肝機能異常者の頻度と成因を疫学的に研究した。それぞれの事業所における肝機能異常者の頻度は15%、5%および25%と、職場によって大きな差がみられた。そこで某エレクトロニクスの事業所の従業員約800名を対象として肝機能検査を平成2年度健康診断において詳細に検索した。GUT≧40、GPT≧50、8-GTP≧80のいずれかがみられた者を肝機能検査異常者としたところ、123名みられた。これら123名についてB型肝炎ウィルス感染関連マーカー、C型肝炎ウィルス感染マーカー、飲酒歴、薬剤服用歴、肥満、糖尿病の有無など詳細に検討した。その結果、B型肝炎ウィルス感染マーカー陽性者7%、C型肝炎ウィルス感染マーカー陽性者11%,過量飲酒によるアルコール性肝障害者19%、肥満による肝機能異常者30%、中等度肥満と飲酒が重なってみられた者34%、その他1%であった。別の事業所でもC型肝炎ウィルス抗体陽性者は、肝機能異常者の約10%にみられた。逆に、肝機能検査で異常のみられなかった健常者には1000人以下の事業所では数名にすぎず、一般に1%以下の頻度にすぎない。従って、事業所におけるC型肝炎ウィルス感染マーカーの検索は、肝機能検査で異常がみられた者に限定してよいと考えられた。また、C型肝炎ウィルス感染と過量飲酒が重なってみられる肝機能異常について、国療久里浜病院の入院患者と事業所の肝機能異常者について対比した。その結果、久里浜病院では重度のアルコール性肝障害者にC型肝炎ウィルス抗体陽性者の頻度が高かった。一方、事業所ではこのような傾向はみられなかった。事業所では、C型肝炎ウィルス抗体陽性者で飲酒家は、飲酒を断つ、または減量し、そのため軽快している者が多かった。京浜地区の3つの事業所について、悉皆的に40歳以上の従業員について定期健康診断の際に肝機能検査が施行された。肝機能検査で異常がみられた者については肝炎ウィルス・マ-カ-の検索を行った。A社は某工レクトロニクス製造会社で、12%に肝機能異常者がみられた。これら肝機能検査異常をきたした成因として、B型肝炎ウィルスによる慢性肝障害6.5%、C型肝炎ウィルスによる慢性肝障害10.6%、アルコ-ル性肝障害18.7%、肥満30.1%であり、さらに中等度飲酒によるもの17.1%、中等度肥満5.7%、中等度飲酒と中等度肥満によるものが11.4%みられた。肝炎ウィルス・マ-カ-陽性の肝機能検査異常者は17%で、その他は肥満と飲酒によると推測された。B社は、某都市銀行で、今回対象としたのは退職時検診者である。その理由は、C型肝炎ウィルスキャリア-は、60歳代以上に多く、若い年齢層に少ないことからである。また、肝機能検査異常者も40歳代後半から多くなることが知られており、肝機能検査異常者について肝機能検査異常をきたした成因を知るためには50歳代の退職時検診者の方がよいためである。対象は243名であり、そのうち肝機能検査異常を示したのは50名(20.6名)であった。このうち、B型肝炎ウィルス関連抗原陽性者は1名もみられなかった。(243名中1名に陽性がみられたが、肝機能検査は正常であった)。肝機能検査異常者50名についてC型肝炎ウィルス抗体を検索したところ、8名が陽性であった。