hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
局所麻酔薬の脊髄における興奮性伝達に対する作用

局所麻酔薬は電位依存性ナトリウムチャネルをブロックすることで主な作用を発揮する。グルタミン酸受容体は脊髄での興奮性伝達を担っている。今回の研究において、局所麻酔薬がグルタミン酸受容体を抑制することが電気生理学的に示された。これらの知見より、局所麻酔薬の抗侵害作用がグルタミン酸受容体の修飾によって生じている可能性が示唆され、局所麻酔薬が麻酔・鎮痛効果を発揮する上で重要であると考えられた。Wistar系成熟雄性ラットの脊髄横断スライスからのブラインドホールセル・パッチクランプ法を用いた電気生理学的解析によって、局所麻酔薬であるブピバカイン(0.5mM及び2mM)は、NMDA(100μM)起因性電流の振幅を有意に抑制することが分かった。同様に、ブピバカイン(0.5mM及び2mM)はAMPA(10μM)起因性電流の振幅を有意に抑制した。しかしナトリウムチャネル阻害薬であるtetrodotoxin(0.5μM)ではそれらの振幅は変化せず、tetrodotoxin存在下でもNMDA及びAMPA起因性電流の振幅はブピバカインによって抑制された。またブピバカイン溶液のpHを7.0、8.0に調整し、pHが抑制率に与える影響を検討したが、いずれの溶液でもNMDA起因性電流は抑制され、それぞれのpH間で有意差はなかった。ここまでの結果から、ブピバカインがグルタミン酸受容体を介した興奮性伝達を抑制する作用があり、その機序にナトリウムチャネルの阻害作用は関与せず、またpUが7から8の範囲ではpHの変化による影響は少ないといえる。局所麻酔薬がNMDA受容体を抑制することは単純な実験系を用いた実験では分かっていたが、これまで脊髄において、電気生理学的にそれを明らかにしたものはない。局所麻酔薬の作用は主としてナトリウムチャネルの阻害作用を介したものだが、局所麻酔薬のグルタミン酸受容体への抑制作用が、特に脊髄くも膜下麻酔・硬膜外麻酔や痛みの治療において作用の一端を担っている可能性を示すことができた。昨年度に引き続き、局所麻酔薬のNMDA型グルタミン酸受容体に対する作用を、Wistar系成熟雄性ラットの脊髄横断スライスからのブラインドホールセル・パッチクランプ法を用いた電気生理学的解析を行った。ブピバカインがグルタミン酸受容体を抑制する機序としてG蛋白質の関与を調べたが、G蛋白質阻害薬を用いてもブピバカイン(2mM)による抑制率は変化しなかった。また他の局所麻酔薬リドカイン、ロピバカイン、メピバカイン(各2mM)も同様にNMDA起因性電流を抑制した。ここまでの結果から、局所麻酔薬はNMDA型グルタミン受容体を抑制し、その機序には電位依存性ナトリウムチャネル、pH、G蛋白質は関与しないことが電気生理学的に示された。局所麻酔薬が脊髄においてグルタミン酸受容体を抑制することを、電気生理学的に示した報告はこれが初めてである。今回の結果から、臨床使用濃度の局所麻酔薬が硬膜外・脊髄くも膜下投与された場合、局所麻酔薬が脊髄での興奮性入力を抑制することによりその鎮痛効果の一端を担っている可能性が示された。また局所麻酔薬を用いた神経ブロックなどの治療は、慢性痛を持つ患者に対して広く行われでいる。NMDA型グルタミン酸受容体は神経障害性疼痛の成立に重要な役割を担っているとされ、今回の結果からは、局所麻酔薬のナトリウムチャネル阻害作用に加えて、グルタミン酸受容体に対する抑制作用もその効果に関わっている可能性が示された。
高温超伝導体単結晶の光電子、逆光電子及び軟X線分光

1.単結晶育成角度分解光電子および逆光電子分光測定に耐え得る良質の巨大単結晶育成に成功した。KClをフラックスとして用いることで、Bi系高温超伝導体について、5×5×0.2mm^3程度の単結晶を育成した。X線回折法により単結晶性を確認し、電気抵抗、磁気測定より、超伝導転移点が85Kである事を確認した。2.Bi系高温超伝導体についての角度分解光電子分光測定上記Bi系高温超伝導体単結晶を用いて、シンクロトロン放射光による角度分解光電子分光測定に世界で初めて成功した。実験結果は、フェルミ準位付近に明確にエネルギー分散(0.5eV以下)を持つバンドが存在し、そのうちの1本は明らかにフェルミ準位を切っている事を示している。この事は、高温超伝導体には、はっきりとしたフェルミ面が存在し、超伝導は、このフェルミ面を形成しているフェルミ液体状態中の正孔がクーパー対を形成することで引き起こされている事を示している。3.Bi系高温超伝導体についての共鳴光電子分光測定上記のBi系高温超伝導体単結晶について、シンクロトロン放射光のエネルギー可変性を利用した共鳴光電子分光測定を行なった。その結果、フェルミ準位付辺の状態は、酸素に対して強い共鳴を示し、フェルミ液体状態を形成している状態にO_2p準位より形成されている事を明らかにした。4.Bi系高温超伝導体についての逆光電子分光測定Bi系高温超伝導体焼結体試料について、紫外線逆光電子スペクトルを測定し、フェルミ準位上に明確に電子状態密度が存在することを見出した。
多面的機能発現と政策選択を考慮した農村開発戦略に関する理論・実証研究

1.山間地域の多面的機能を維持するために、どのような開発戦略をとればよいのかを、Cognitive Map分析を適用することによって、問題構造の明確化と開発施策の波及プロセスを明確化と同定化することにより検討を行った。対象を山梨県道志村として、政策を選択する上で有用であることが判明した。2.農村地域とりわけ稲作地帯では、WTOを意識した米政策の大きな変化を被っている。農家はこのような変化に対応しているのかどうかを考察する必要がある。山形県遊佐町における悉皆集落調査のデータを用い、開発米への評価とその要因、米価低下への対応、農家意識の変化それぞれについて、分析を行った。開発米に積極的に参加をしている農家ほど政策の変化に対応していること、米価1200円で、ほぼ半分の農家が販売生産をやめることが明らかになった。今後、消極的対応の農家をどうするかが課題である。3.わが国の多面的機能の主要なものとして位置づけられているグリーンツーリズムの意義と課題について検討した。従来のハード・ツーリズムに対して環境調和的なソフト・ツーリズムと位置づけられること。また、グリーンツーリズムのような新たな消費形態が21世紀のライフスタイルとなれば、都市農村関係による地域社会の創造になることを考察した。4.都市地域の新たな多面的機能として、体験農園の機能を東京都練馬区を対象に分析をした。幅広い階層に満足を与えることができ、食育実践の場としても活用できることが明らかになった。5.北海道草地酪農地帯における中山間地域直接支払制度の交付支出について分析し、本制度の改善点について示唆を与えた。集落重視の制度設計は北海道の草地酪農の個別完結的営農形態に整合しておらず、不整合性は、ほぼ全ての集落協定で確認され、個別経営単位で協定締結が行われることが望ましいことが明らかとなった。1.多面的機能の理論と実証分析に関して、内外の評価手法についてサーベイを行った。トラベルコスト法やCVMの適用が多く見られるが、多面的機能を限定する方がこれらの手法の適用可能性が高まることや消費者の認識度が高まりデータの信頼性が高まることが明らかとなった。しかし、どのような多面的機能を選択するかは次年度への課題である。2.多面的機能を公共財の性質によって分類することをOECDの枠組みを拡大し検討したが、OECDのフレームワークは抽象的すぎ、実証へのアプローチには、便益の範囲について精査する必要があることが分かった。地理的な状況と社会的な状況をどのように組み合わせるかの理論分析が必要であると認識できた。3.日本で実施されている中山間地域直接支払いの政策実施に当たり、集落の合意形成の要因はどのようなものであるかは政策実施を行う上で重要であるとの認識し、合意形成理論によって成員同質性と集落規模を考え、多面的機能と集落機能の関係について実証分析をした。4.多面的機能を活かした農村開発について、山間地域の実態分析によって、地城性を活かした独自の政策が実施されるためには、リーダーシップが重要となること、高齢者の取り込みと役割の明確性が必要となること、経済的にペイをしやる気を引き出すようなシステム作りが必要となることが理解された。多面的機能をどのようい利用するかというマネージメント能力を組み込んだ地域関数が必要となることが判明した。5.4の結果は、日本版カントリースチュワードシップを形成する上で重要な示唆をあたえるが、多面的機能を発現させ利用していくような、多様性のあるモデルを作成する必要があると認識した。規制緩和は必須の条件である。

1.海外共同研究者とのEUの状況研究により、多面的機能としてのNCOがジョイントととなるCOより、役割として大きくなってきており、これをどう戦略として活かすか。NCOに対するマーケットをどのように形成するか、農家にインセンティブを与える仕組みを如何に形成するかが農村開発の課題となることを明らかにした。2.多面的機能としての教育機能は、人的資源に直接効果が及ぶ点や、基礎的な教育として陳腐化がみられない点で特徴を有している。また、技術的結合性に加えて、制度的な結合性を有していると考えられる。このことは、技術的結合性のみならず、制度的結合性の重要性を認識することが必要であることを明らかにした。3.家畜糞尿は負の多面的機能である。その利用は多面的機能の役割を増す。地域資源循環システムの環境評価は多面的機能の評価となり、資源循環による農村活性化は新しい戦略である。LCAを用いて、農業地域における有機性資源循環の環境汚染を定量的に把握し、バイオガスプラントの導入の評価を行った。地域資源循環システムの総合評価でLCAの有効性を示すことができた。4.生ゴミの堆肥化による地域循環システムの評価を行った。地域循環システムの形成は多面的機能のコンセプトである持続可能性につながり、その要素である経済要因について、T町の堆肥化施設の経営問題について、稼働率、料金、経営収支の分析を行い。町民、行政、農家相互間の連携と経済的支援が重要であることを示した。5.多面的機能を活かした農村開発戦略を実行するに当たって、何が重要か、人的資源とリーダーであることを、D村、K町のISM法をを利用した事例分析によって明らかにした。1.山間地域の多面的機能を維持するために、どのような開発戦略をとればよいのかを、地域問題構造をシステム分析によって明らかにできるCognitive Map分析を適用することによって、問題構造の明確化と開発施策の波及プロセスを明確化と同定化することにより検討を行った。対象を山梨県道志村として、文献情報と政策担当者へのヒアリングによって実証分析を行った。政策を選択する上で有用であることが判明した。2.農村地域とりわけ稲作地帯では、WTOを意識した米政策の大きな変化を被っている。強制から選択へ大きく変化し、市場システムに委ねられるようになった。水田の多面的機能を考慮するならば、農家はこのような変化に対応しているのかどうかを考察する必要がある。山形県遊佐町における悉皆集落調査のデータを用い、開発米への評価とその要因、米価低下への対応、農家意識の変化それぞれについて、非線形PCA、選択ロジットモデル、テキストマイニング法を用いて分析を行った。開発米に積極的に参加をしている農家ほど政策の変化に対応していること、米価1200円で、ほぼ半分の農家が販売生産をやめることが明らかになった。今後、消極的対応の農家をどうするかが課題である。3.わが国の多面的機能の主要なものとして位置づけられているグリーンツーリズムの意義と課題について検討した。従来のハード・ツーリズムに対して環境調和的なソフト・ツーリズムと位置づけられること。
原価企画に対するエンジニアの受容とコンフリクト解消の方策

原価企画に対するエンジニアの受容とコンフリクトの解消について研究するにあたり、まず半世紀以上にわたって先駆的な原価企画活動を実施してきたトヨタ自動車(株)に焦点を当てた。具体的には原価企画活動の中心的な実践者であるチーフエンジニアと設計者(合わせて500名弱)にアンケートを行い、また原価企画を牽引する5部署計50名にインタビューを行った。続いて、近年急速に原価企画の体制を整えつつある本田技研工業(株)の5部署計50名弱に同様のアンケートを行った。両社のアンケート結果を比較し、χ2検定によって統計的に有意な差があると認められた項目について考察を行いつつある。例えば、地道な原価低減だけでは到底達成できないほどの厳しい目標原価が与えられたとき、トヨタの設計者の多くは「それでも地道な原価低減活動を続けるしかない」と考えるか、あるいは「発想の転換をして、画期的な原価低減アイデアを見出すよう努力するしかない」と考えるのに対して、ホンダの設計者の約半数が「目標原価の見直しを交渉する」、または「諦める」と答えた。これまでのところ、原価企画体制の洗練度と原価企画従事者の意識の高さにおいて、両社の差が目立つように思われる。ホンダは四輪事業の営業利益率が低いことについて危機意識を持っている。原価企画体制の再構築を急いでいるのも、その危機意識の表れに違いない。しかし形を整えただけでは十分な成果は期待できないだろう。原価企画従事者が最大限の努力をして最大限の力を発揮するためには、彼らが強く動機づけられ、全社が一丸となることが必須ではないか。本研究はその方向性を示唆するものになりつつあると思われる。トヨタとホンダのアンケート結果の差を統計的に処理する方法を迷っているうちに、予想外に時間が経過してしまいました。そのため、アンケートのあとで行うつもりでいたインタビューが、まだ実施できないでおります。2019年5月にはホンダの原価企画従事者4部署7名へのインタビューを予定しています。その後、同様の部署・人数についてトヨタへのインタビューも行うつもりです。それらをもって両社の差の意味と、今後の方向性への提言をまとめます。続いて、原価企画ではトヨタを凌ぐともいわれる成果を上げてきたマツダへのアンケート、インタビューを実施したいと考えています。あるいは自動車産業を離れ、やはり原価企画で大きな成果を上げているIKEAへのアプローチを先行させるかもしれません。これは共同研究者である海外の2教授との相談によって決定します。次年度使用額は2千円余であり、直接経費の合計額は誤差範囲と考えます。ただし内訳については予定と実績との間でずれが生じました。人件費・謝金が発生しなかった一方、予定に計上しなかった「その他」の費用が発生しました。「その他」は学会年会費と参加費です。次年度にはインタビューへの謝金や、結果の文字起こしに関する人件費が発生するものと思われます。
可愛らしさに関わる感性情報処理の評価-刺激認知と欲求発現を脳機能から探る-

本研究では、人工物を含めた顔の形態的特長と可愛らしさの関係について検討するために、本年度も前年度に引き続き顔画像の可愛らしさについての評定実験を行った。犬画像の目の形状について1)大きさ、2)左右眼距離および3)縦横比の各変数の操作を5から7段階に設定して、より詳細な検討を行った。その結果、これまで原画像に近いものが最も可愛らしいと示されていたが、可愛らしさに関わる物理特性は各変数共に原画像から僅かに操作されたものが可愛らしいと評価されることが分かった。このことは、顔のパーツ配置において、再度、可愛らしさを誇張する配置があることを示唆した。さらに、顔の可愛らしさに関する認知過程を見本画像に対する標的画像の可愛らしさ判断に基づく事象関連電位から分析した。可愛らしさ評価実験で用いた画像のうち、目を操作した画像を刺激として使用した。実験参加者は標的画像に先行して提示された見本画像と比較して標的画像が可愛いかどうかを判断した。事象関連電位を頭皮上21部位から、標的画像及び見本画像を刺激として記録した。その結果、画像提示後150から200msにかけて側頭-頭頂に優位な陰性成分が確認された。これは顔認知に関わるN170に相当すると考えられ、この成分の振幅は見本画像に比較して標的画像で増加した。このことは可愛らしさの認知処理が顔の符号化段階から関わることを示唆した。顔の可愛らしさ評価は、表情判断などと同様に、顔認知機能において重要な意味をもっと考えられた。本研究では、人工物を含めた顔の形態的特長と可愛らしさの関係について検討するために探索的調査を行った。これは、次年度以降に行う予定の保護欲求に関連した脳の情報処理過程を検討するために用いる刺激を選定する意味があった。まず、大学生60名について、可愛らしさについて自由記述形式で質問紙調査を行った。その結果、予想していた通り、可愛らしさについて人間の赤ちゃんを初め、小動物や動物の赤ん坊、およびアニメーションのキャラクタなどが高い評価を受けていた。この結果から、人間及び動物の赤ちゃん画像(生物)、縫いぐるみ及びキャラクタ画像を(人工物)それぞれ8枚ずつ用意し、大学生80名(男性45名、女性35名)を対象に、1)可愛らしさ、2)保護欲求の喚起性、3)接近・回避行動についての評定実験を行った。評定結果と刺激画像についての対応分析を行った結果、幼児性の次元と生物・非生物を表す次元が抽出された。抽出された次元を検討すると、縫いぐるみやキャラクタは幼児性が強いが、その一方で、非生物であるといった認識が可愛らしさや保護欲求に抑制方向で作用することを表していた。また、顔のパーツや輪郭などは、先行研究の結果と同様に顔の面積に占める目の大きさや位置などが幼児性を特徴づけており、これが可愛らしさの評定に関係していた。さらに、縫いぐるみやキャラクタは、これらの顔のパーツの特徴を誇張する格好でデザインされていることが示唆された。他方、次年度に行う予定の脳電位測定の予備実験を実施した結果、刺激の提示時間によって、可愛らしさに関する評価が異なる可能性が示されたため、今後、感性評価における提示時間の影響についても考慮した上で、実験を実施する必要があることが分かった。本研究では、人工物を含めた顔の形態的特長と可愛らしさの関係について検討するために、顔画像の評定実験を行った。前年度の研究結果から、人工物を含めた対象の可愛らしさの認知には、生物か非生物かといった現実感が深く関わることが推測されていた。そこで、現実感について検討するために、ヒトの幼児および犬の顔画像について写真と写真をスケッチに変換して非生物化した刺激を用意した。さらに、目の形状を大きさ、左右眼距離および縦横比について段階的に操作し、これらの刺激についての可愛いらしさ評価を求めた。その結果、原画像においては、最も可愛らしさ得点が高かったが、スケッチは写真よりも、目の操作に伴う可愛らしさ得点の低下が抑制されていた。このことは、非生物であるといった認識がトップダウン的に働き、目の形態操作によるデフォルメを受容できるようにしたと理解できた。次に、これらの結果を確認するために、異なる画像を用いて同様の実験を繰り返した。この画像では、原画像よりも目が小さく、両眼間距離が近い画像の方が可愛らしさ得点は高かった。このことは、顔のパーツ配置において、可愛らしさを誇張する配置があることを示唆した。また、写真とスケッチの比較においては、前回の結果を支持した。また、昨年度に引き続き、可愛らしさに関わる認知過程を探るべく脳電位測定の予備実験を実施した。しかし、可愛らしさ評価の異なる刺激条件間に顕著な違いを検出することが難しく、前述した評定実験による結果をモデル化して、効果的な条件設定を行う必要があると考えられた。

可愛らしさ評価実験で用いた画像のうち、目を操作した画像を刺激として使用した。実験参加者は標的画像に先行して提示された見本画像と比較して標的画像が可愛いかどうかを判断した。事象関連電位を頭皮上21部位から、標的画像及び見本画像を刺激として記録した。その結果、画像提示後150から200msにかけて側頭-頭頂に優位な陰性成分が確認された。これは顔認知に関わるN170に相当すると考えられ、この成分の振幅は見本画像に比較して標的画像で増加した。このことは可愛らしさの認知処理が顔の符号化段階から関わることを示唆した。顔の可愛らしさ評価は、表情判断などと同様に、顔認知機能において重要な意味をもっと考えられた。
脳卒中患者における舌の機能訓練効果の検討～舌の筋力と運動性の定量的評価～

急性期脳卒中患者における,集中的な機能訓練介入前後での舌の筋力と嚥下機能について検討した.その結果,1)訓練前に筋力低下を認めた症例においては,集中的訓練後に口蓋へ押しつけた際の最大押しつけ圧の改善を認めた.2)筋力向上に伴い,舌の運動性および嚥下機能の改善を認めた.3)訓練前から十分な舌圧を有し,食べやすいように工夫を加えていない通常の食事を口から摂っている例であっても,嚥下時の異常な舌圧パターン(圧発現順序の異常,ピーク・オフセットが同期しない)を示すこと,が明らかになった.臨床現場では脳卒中後の発語・嚥下障害患者に対し、舌運動性に関する定量的評価法の確立が求められていたが、本研究を通じて舌の運動性低下を「舌圧」として定量的に評価し、経時的な測定値を得ることで、リハビリテーションの効果を客観的に判定しうる可能性を示せたことは意義があったと考える。最終年度の検討項目であった「集中的な機能訓練の有効性」については、6例の被験者から介入前後での経時的な測定値が得られたが、そのうち2例は集中的訓練期間中にリハビリテーション介入の主要目的が、言語療法から理学療法や作業療法へ変更となり、規定通りの訓練プログラムを忠実に実施できなかった。既定の訓練プログラムを実施できた4例については、初回評価時から発語や嚥下を円滑に行うために十分な最大舌圧値(kPa)を有していたものが2例、最大舌圧値(kPa)自体が低下していたものが2例であったが、いずれの場合も通常健常者では見られない舌圧パターンの異常(圧発現順序が異常で前方から順に接触しない、ピーク・オフセットが非同期的である、多峰性のある波形を示す)が集中的な機能訓練後にも認められ、必ずしも舌の筋力と運動性(範囲・速度・正確さ・円滑さ)を標的とする訓練プログラムの実施による舌の機能回復は得られなかった。また、本研究の被験者はいずれも初回評価時から発話が明瞭であり、集中的訓練による発話明瞭度など実用面での改善は認められなかった。症例の確保は40例を予定していたが、同意撤回の申し出(1例)や、体調不良による再評価困難(1例)もあり、大幅に見込みを下回った。この背景には、脳神経外科領域急性期病院での在院日数が近年短縮傾向にあり、再評価の期間を待たずに転院が決まる場合や、脳卒中を患ったものの発語や嚥下機能に関連する舌の麻痺がなく、言語療法の適応がないとの理由で連携病院側の判断で対象者から除外された例が多数存在した。急性期脳卒中患者における,集中的な機能訓練介入前後での舌の筋力と嚥下機能について検討した.その結果,1)訓練前に筋力低下を認めた症例においては,集中的訓練後に口蓋へ押しつけた際の最大押しつけ圧の改善を認めた.2)筋力向上に伴い,舌の運動性および嚥下機能の改善を認めた.3)訓練前から十分な舌圧を有し,食べやすいように工夫を加えていない通常の食事を口から摂っている例であっても,嚥下時の異常な舌圧パターン(圧発現順序の異常,ピーク・オフセットが同期しない)を示すこと,が明らかになった.研究目的としていた1脳卒中患者における発語・嚥下時の舌圧測定値を得ること、2自然経過例の経過追跡については、pilot study(3例)を実施することができ、これまでほとんど行われていなかった舌運動の定量的評価を実現し、再評価をすることで経過観察も可能であった。pilot studyにより、舌圧計測項目や実施順序の再考、集中的な訓練内容の立案に大いに役立った。計画調書に列挙した実施項目の遂行状況は、以下のとおりであった。1.症例の確保:急性期脳卒中例で、意識障害や呼吸障害、認知症がないことを選定条件とした。認知症についてMMSEのカットオフポイントを参照したが、この方法を採用すると、急性期例では一時的に見当識が低下している例もあり、十分な数の症例を確保しがたいことが分かった。選定条件の再考と研究協力施設の確保を引き続き行っていく予定である。2.舌の筋力および運動性の測定:急性期脳卒中例では、先行研究でも報告されているとおり、麻痺側での舌圧低下がみられた。また、舌の交互運動(前後・左右)を要求すると、リズムの乱れ(メトロノームのリズムから遅れる)や目的から逸れた運動(右側を圧する場面で左側も同時に圧するなど)が確認された。これは、構音障害例では舌の力のバランスと高速運動での正確さが低下するという知見と一致する結果であり、測定項目の妥当性を確認することができた。発語課題(/ata/など)は、先行研究でも指摘のあるとおり、舌圧が小さく脳卒中例では検出できなかったため、次年度の測定項目からは除外予定である。3.再評価:計画通り、初回評価から1カ月後に再評価を実施できた。定量的評価により改善の有無を客観的に把握することが可能となった。当初の計画であった1脳卒中患者における発語・嚥下時の舌圧測定値を得ること、2自然経過例の経過追跡については、pilot studyを実施することができたが、倫理申請書の手続きや測定機器の納品、研究協力施設との日程調整に予定よりも時間を要し、目標としていた40例での測定は実現できず、3例のみの測定にとどまったため。

1.症例の確保対象者の選定条件を再考し(例:急性期脳卒中例の中には、一過性の見当識障害がみられる例が存在することから、MMSEの総得点が24点以下であっても、MMSEの口頭指示の項目およびWAB失語症検査の話し言葉の理解より「はい/いいえで答える問題」で通過できた症例は、対象者とみなすなど)、研究協力施設を充実させ、十分な症例数を確保できるように努める。連携施設については、新規で2施設内諾を得ており、今後詳細について調整予定である。2.測定機器の不具合への対応研究協力者である大阪大学小野研究室医員が測定に同席し、対応する予定である。平成25年度の直接経費は60万円を予定している。その内訳については以下のとおりである。1.国内旅費:1研究打ち合わせ(25万円)、2成果発表(1万円)を予定している。2.人件費:当初の計画では、実験の被験者への謝金として6万円としていたが、昨年度の予算を繰り越し12万円とする。3.消耗品費:舌圧センサシート、入れ歯安定剤タッチコレクト、データ記録用メディアなど、計5万円を予定している。4.その他:論文投稿料(15万円)、通信費:2万円を予定している。
慢性疾患をもつ子どもと家族のニーズをとらえるための外来看護実践ガイドの開発

本研究は、地域医療支援病院において慢性疾患をもつ子どもや家族へ継続的なかかわりを行っている外来看護師の実践内容を明らかにし、『慢性疾患をもつ子どもと家族のニーズを捉えるための外来看護実践ガイド』の開発を行うことを目的とする。第1段階では、情報収集と文献検討を行い、看護実践ガイドに取り上げる実践内容を検討する。第2段階では、実践事例の収集をするため、フォーカスグループインタビューを実施する。第3段階では、その結果をもとに看護実践ガイドの試案を作成する。第4段階では、試案の内容や活用の可能性に関する質問紙調査を行い、内容を修正する。
希土類金属一遷移金属強制固溶体の作製と磁気物性

希土類元素の典型元素であるGdに注目しGdーFe、GdーB,C、並びに(Gd,TbーFe)_<80>Si_<12>B_8等の強制固溶体の作製、並びに結晶構造解析、磁気物性の測定、及びメスバウア-効果による微視的電子状態の解明を行った。X線解析によれば、X>0.6の組成範囲では強制固溶体、X≦0.6ではアモルファスが形成される。強制固溶体におけるFe原子の固溶形態は、単純な置換型あるいは侵入型ではなく、Fe原子の多原子置換型であり、Fe原子の周囲には、欠陥、歪が局在しアモルファス構造をとり、即ちhcpGdとGdFeアモルファスの二相状態に近い。GdーFe強制固溶体及びアモルファス相の何れも、FeとGdの磁気モ-メントが反平行に配列したフェリ磁性体である。強制固溶体のキュ-リ-温度T_CはFe濃度の増加にともなって増加し、X=0.6付近でアモルファス相のT_Cに漸近する。X>__ー0.8の組成範囲で置換型強制固溶体、X<0.8ではアモルファス相が形成される。強制固溶体に於いては格子常数がcがXの増加と共に減少する。また強制固溶体相中には微視的アモルファス相が混在する。強制個溶体相は強磁性でありキュ-リ-温度T_C、飽和磁化M_SともhcpGdとほぼ同じ値を示すが、アモルファス相ではランダム磁性の為にhcpGdと比較しM_S、T_Cの減少が著しい。0.7<__ーX<__ー1.0の範囲でアモルファス相が形成される。X=0.1ではランダム構造のために交換相互作用が正・負に分布し強磁性の不安定性と大きな磁気体積効果が生ずる。Feの添加と共に負の相互作用は正へと転化し強磁性(フェリ磁性)が安定化される。メスバウア-効果によればFeの磁気モ-メントは約100kOeの内部磁場を持つ。(Td_<1ーX>Fe_X)_<80>Si_<12>B_8系ではアモルファス相が形成されるが局所巨大磁気異方性の為スピングラス型の磁性を示す。希土類元素の典型元素であるGdに注目しGd-Fe,Gd-B,Gd-Cの二元合金系強制固溶体の作製、結晶構造解析並びに磁気物性の測定を行い、希土類金属一遷移金属強制固溶体に関して以下の結果を明らかにした。液体急冷法による超急冷によって、x>60の組成範囲ではGd-Fe強制固溶体、x≦60ではGd-Feアモルファスが形成される。強制固溶体におけるFe原子の固溶形態は、単純な置換型あるいは侵入型ではなく、Fe原子の周囲に大きな格子欠陥を伴う多原子置換型と考えられる。、又試料中には金属的、磁気的不均一性が存在する。

Gd-Fe強制固溶体及びアモルファス相の何れも、FeとGdの磁気モ-メントが反平行に配列したフェリ磁性体である。強制固溶体のキュ-リ-温度T_cはFe濃度の増加にともなって増加し、x=60付近でアモルファス相のT_cに漸近する。液体急冷法による超急冷によって、x≧80の組成範囲で置換型強制固溶体、x<80ではアモルファス相が形成される。強制固溶体に於いては格子常数c,aの何れもxの増加と共に減少する。強制固溶相は強磁性でありキュ-リ-温度T_c、飽和磁化M_sともhcpGdとほぼ同じ値を示すが、アモルファス相ではランダム磁性の為にhcpGdと比較しM_s、T_cの減少が著しい。Gd-C系では平衡状態に於いて、x≧95では侵入型固溶体(hcp)、更にx=66付近で侵入型化合物Gd_2C(fcc)が形成される。尚この間C濃度の増加にともなって体積膨張が認められる。またC濃度の増加と共に磁気モ-メントは減少し、Tcは増加する。Gd_2Cでの磁気モ-メントは7.38μ_B/GdでありT_cは352Kであった。又超急冷は強制固溶体の形成範囲を狭める。希土類元素の典型元素であるGdに注目し、また前年度の研究成果に基ずいて(Gd_xFe_<1ーx>)_<80>Si_<12>B_8並びに(Tb_xFe_<1ーx>)_<80>Si_<12>B_8合金を作製し、結晶構造解析、磁気測定、及びメスバウア-効果の測定を行った。(Gd_xFe_<1ーx>)_<80>Si_<12>B_8合金では、液体急冷法による超急冷によってX【greater than or equal】0.7の範囲でアモルファス相が形成された。アモルファスGd_<80>Si_<12>B_8合金は強磁性でそのキュリ-温度は約130Kであった。また同合金は磁気体積効果が大きく、30Kに於ける強制体積磁歪は約90*10^<ー1>Oe^<ー1>であり、また大きな高磁場磁化率が観測された。これらは、アモルファス構造に起因するGdーGd原子間距離の揺らぎ、並びにRKKY型のGdーGd間交換相互作用のために、GdーGd間交換相互作用が正・負に分布し、強磁性が不安定化し、磁気体積効果が増大したものと考えられる。Feの添加と共にTcは増加しX=0.7では約260Kとなり、磁気体積効果はそれと共に急速に減少する。GdーGd原子間に配位するFe原子はGdーFe間の強い反強磁性交換相互作用によって実効的に負のGdーGd間交換相互作用を正へと転化し、全体として強磁性(もしくはフェリ磁性)を安定化しキュ-リ-温度を上昇させる。Gdの磁気モ-メントは約7.5μ_BでhcpGdのそれとほぼ一致し、アモルファス化の効果は認められない。一方Feの磁気モ-メントはXの増加と共に減少し、メスバウア-効果によればX=0.7で平均内部磁場は約100kOe、磁気モ-メントは約0.7μ_Bへと低下し、また内部磁場が分布している。(Tb_xFe_<1ーx>)_<80>Si_<12>B_8合金では、0.7【less than or equal】X【less than or equal】1.0の範囲でアモルファス相が形成される。同合金系ではTbの大きな局所磁気異方性のために磁性はスピングラス型となる。その配列温度はXの減少と共に上昇しX=0.7で約150Kであった。
日本の基礎研究におけるダイナミック・ネットワーク型組織の研究

本研究は日本の基礎研究システムの変革を志向する新しいタイプの研究組織を調査対象として、創造的な研究をすすめるための組織的条件を解明することを目的としている。サンプルとして科学技術庁のすすめている「創造科学技術推進事業」(ERATO)のプロジェクトに参加した経験があり、すでにそこでの研究を終了し他の組織に移動している研究者をとりあげ、319名に対して質問票サーベイを行なった。調査の有効回収サンプルは168名で、現在、これらの研究者の組織行動と研究成果との関連について定量的データを用いた統計分析をすすめている。サーベイと併せて研究者に対するインタビューを行ない定性的データの収票をすすめている。
可視化される「ナショナルヒストリー」-アジア・ヨーロッパの歴史博物館の展開と現在

わたしは、この研究では、ナショナル・ヒストリーが博物館でどのように表現されているのかということに関する現代の動向を明らかにしました。歴史博物館は日本では、すっかり定着していますが、その博物館でどのように歴史が展示されているかに関する研究はこれまであまりされてきていません。わたしは、今回の研究で、アジアとヨーロッパでナショナル・ヒストリーがどのように展示されているのかを研究し、それぞれの社会の歴史への態度が博物館の展示や博物館の建築に影響を与えていることを明らかにしました。本年度はヨーロッパの博物館におけるナショナルヒストリー表象のあり方についてのデータ収集を行った。ヨーロッパの中でも西欧・中欧・東欧を比較するデータを収集するため、西欧ではフランス共和国とドイツ共和国、中欧ではオーストリア共和国、東欧ではスロベニア共和国とクロアチア共和国、チェコ共和国の博物館において調査を行った。今年度明らかになった第一のことはそもそも博物館という制度によってナショナルヒストリーを表象するあり方に差異があることである。最も制度の整備が進んでいるドイツにおいては、ナショナルヒストリーを展示する国家レベルの博物館が二つ存在している。またスロベニア、クロアチアにおいてもナショナルヒストリーを展示する専門の歴史博物館が存在する。一方、フランス、オーストリア、チェコにおいては、専門の歴史博物館が存在しない。第二に博物館における歴史表象については歴史博物館以外の博物館がその役割を果たしていることである。たとえばフランスやオーストリアには専門の歴史博物館は存在しないが、それらの国々は博物館の長い歴史を有し、美術館や美術史博物館が歴史を表象する役割を担っていると思われる。これらの二つの点は、ヨーロッパ社会において歴史がどのように認識されているかが、国ないしは社会によって異なっていることを示している。次年度以降、収集したデータを分析し、その特性をさらに詳細に明らかにするとともに、アジアなど他の地域との比較を行う予定である。本年度は、昨年に引き続き、ヨーロッパの博物館におけるナショナル・ヒストリー表象のあり方についての現地でのデータ収集を行うとともに、昨年度行った調査のデータの分析と理論面での研究を進めた。現地調査はヨーロッパの中でも博物館に長い歴史を有するイギリスを中心に行い、昨年度の補足調査として、フランスにおいても調査を行った。今年度のイギリスにおける調査で明らかになったことは、第一にイギリスにおける歴史博物館の位置づけである。イギリスにはナショナル・ヒストリーを専門に展示した歴史博物館は存在しない。しかし博物館が歴史を扱わないというわけではなく、歴史を扱った博物館は多数存在する。イギリスにおいてナショナル・ヒストリーは、博物館でそれとして明示されるのではなく、それら総体の存在として暗示的に存在するものであるといえる。昨年実施した調査におけるドイツやスロベニア・クロアチアなどと異なる社会におけるナショナル・ヒストリーのあり方がその背後にあるといえる。第二に、博物館と建築の関係である。ノーマン・フォスターによる大英博物館のリニューアルやダニエル・リベスキンドによる帝国戦争博物館北館の建築に顕著に見られるように、現代建築を積極的に取り入れ、より大規模でスペクタクルな空間の中で歴史が展示されている。その結果、これらは各国からの多数の観光客をふくむ観覧者を集めている。これは歴史像そのものの転換ではないが、歴史が展示される空間が変容することによって、歴史の受容のあり方が変化しているといえる。第三に、多文化主義などの現在進行している事象に関する展示が社会に存在しないということである。ナショナル・ヒストリー扱った博物館が存在しない分、社会の変化にともなう歴史表象の変化はゆっくりと進むと思われる。本年と昨年得られた知見を元に、最終年度である来年度は研究のまとめを行う予定である。博物館におけるナショナルヒストリー表象の特色を博物館人類学の方法で研究するため現地調査とそのデータの分析を行った。おもにヨーロッパを中心に、フランス、ドイツ、イタリア、ベトナムの歴史系の博物館においてナショナルヒストリーがどのように表象されているかを調査した。また現代展示がオープンした日本の国立歴史民俗博物館の調査も行った。日本と海外の施設を調査することでナショナルヒストリーが博物館で表現される際の現代的動向を明らかにすることが出来た。たとえば、ベトナムのように建築・展示とも比較的伝統的な展示を行っている社会が存在する一方、昨年調査したイギリスのようにグローバルに活躍する現代建築家による大胆な展示施設を1990年代から2000年代にオープンさせた社会が存在する。またドイツ、日本のようにナショナルヒストリーを展示する歴史博物館を新しくオープンさせたり、長く未完成だった状態を終結し完成させた社会が存在する。グローバルに展開する博物館展示の動向の影響下にある社会とそれとは距離をおいた社会の違いが博物館施設という物質的な側面に影響を与え、それがナショナルヒストリーの表現にも及んでいることが明らかになった。後者においては、巨大な建築と巨大な展示空間が特徴である。これは、現代の美術館においても見られる特徴である。ナショナルヒストリーが博物館で表現される際の特徴として芸術表現とも共通する特徴が見られることも明らかになった。
ブルデューの界・領野の理論の展開と労働における社会的承認の日仏比較

本研究では、第一に、ハビトゥスとしての知識の社会的承認をめぐるブルデューの界・領野の理論を、フランス労働社会学の労働組織の多次元の理論へと架橋しようとした。第二に、この理論的架橋に依拠して、本研究は、ケア労働に焦点をおく質的調査による国際比較を実施した。それによって、フランスでの企業外労働市場と地域近接性との相克、日本での企業内労働市場と地域近接性との相補性という、異なる社会的コンテクストの多次元的な界・領野の関連を解明した。本研究は、平成21年度から平成23年度の3年間で実施することを計画し、平成21年度は、日本側の研究代表者と連携研究者、フランス側の研究協力者とが、フランスと日本の双方において、ワークショップを開催した。これらのワークショップをとおして、労働における社会的承認についてのフランスと日本における国際比較の理論的アプローチについて検討した。平成21年4月8月の準備の後、9月に、フランス労働社会学研究所(LEST)において、「界・領野とハビトゥスの多元性の問題性」(La problematique de lamultiplicitedes champs et des habitus)のテーマについて、ワークショップを開催し、P.モッセ(P.Mosse)(フランス労働経済社会学研究所LEST、研究協力者)、原山哲(東洋大学・社会学部、研究代表者)が研究報告をおこない、フランス労働経済社会学研究所の研究者が討論に参加した。平成21年12月に、東京日仏会館、「フランスと日本における労働の社会的承認の問題」(La question de lareconnaissancesociale dans le travailen France et auJapon)のテーマについてセミナーを開催し、L.リマ(Lea Lima)(フランス国立芸工院CNAM)、P.モッセ(フランス労働経済社会学研究所)、原山哲(東洋大学・社会学部)、奥裕美(聖路加看護大学・看護学部、連携研究者)が、研究報告をおこなった。また、関西日仏学館(京都)においても同様のセミナーを開催した。本研究は、平成21年度から平成23年度の3年間で実施することを計画し、平成21年度に引き続いて、平成22年度は、日本側の研究代表者、研究協力者、およびフランス側の研究協力者が、フランスと日本の双方において、医療サーヴィスから、自動車販売サーヴィスへと、フィールドを拡大し、質的方法による調査を実施した。平成22年9月に、フランス労働社会学研究所(LEST)において、「フランスと日本における労働の世界」のテーマについてワークショップを開催し、P.モッセ(P.Mosse)(フランス労働経済社会学研究所LEST、研究協力者)、原山哲(東洋大学・社会学部、研究代表者)が研究報告をおこない、フランス労働経済社会学研究所の研究者が討論に参加した。平成23年3月、P.モッセ、M.ブーロンニュ・ガルサン(M.Boulongne-Garcin)(フランス労働経済社会学研究所)を招へいし、日本赤十字広島看護大学において、セミナーを開催し、医療サーヴィスを中心に、調査結果の分析に依拠しながら、労働をめぐる多元的界・領野での協約(conventions)の構築について検討した。さらに、平成24年3月に広島で開催される国際ケアリング学会の報告の準備をおこなった。平成23年度は、労働における社会的承認についてのフランスと日本における国際比較について検討を深めるために、平成23年9月、前掲の英語版の著書を中心に、フランス労働社会学研究所の主催により、パリ日本文化会館(Maison de la Culture du Japon, Paris)で、セミナー"Hospitals and Nurses in France and Japan"を開催した。フランス側の研究協力者とともに日本側の研究代表者、研究協力者が参加し、新たな労働の組織のネットワークの展開の視座から、東日本大震災後の日本における訪問看護、訪問医療の事例に焦点をおいた議論がなされた。P.モッセ(P.Mosse)(フランス労働経済社会学研究所主任研究員、研究協力者)、原山哲(東洋大学・社会学部、研究代表者)、井部俊子、奥裕美(聖路加看護大学・看護学部、研究協力者)が研究報告をおこなった。(なお、研究協力者の個人名の記載については、記載の許可を得ている。)
フッ化物ガラスの高温および低温粘性流動機構

フッ化物ガラスは新しい機能性ガラス、特に赤外用光学材料として開発が期待されている。このガラスの構造緩和や結晶化などの熱的安定性あるいはファイバ-形成能などを検討するためにはガラスの粘度測定が不可欠である。しかし従来までにフッ化物ガラスの粘性流動についてはほとんど報告されていない。そこで本研究でZrF_4-BaF_2を主成分とする系およびAlF_3-BaF_2-YF_3-CaF_2系については広い温度範囲に渡る粘度の測定を試みた。まず回転型粘度計、粘度測定用ロ-タ-、粘度測定用白金坩堝および電気炉を組み合わせ、高温融液用粘度測定装置を組み立てた。融液中に浸したロ-タ-を一定速度で回転させ、ロ-タ-にかかるトルクを測定し、回転速度とトルクの関係より融液粘度を求めることができる。測定粘度範囲は0.1510^3CPである。電気炉は窒素またはアルゴン雰囲気にし、酸素を完全に除去できるようにした。またガラス転移温度近くの低温粘度は理学電機TMA装置にアタッチメントを取り付け、貫入法で測定した。これはガラス板にニッケル貫入ピンを一定荷重下で差込み、貫入速度と荷重の関係より粘度を求める方法で、10^710^<11>Pの範囲の粘度を測定できる。ガラス転移温度付近の粘度は温度が低くなるとともに急激に高くなった。昇温速度ゼロで求めたガラス転移温度での粘度はガラス組成に関係なく10^<12>Pa・sであることが明らかになった。ガラス転移温度から液相温度にわたる広い温度範囲にでの粘度は度はMacedo-Litovitz粘度式で表された。ただし流動単位が移動するに必要な活性化エネルギ-は温度の上昇とともに小さくなること、すなわち流動単位は温度が高くなるにつれて小さくなることが明らかになった。流動単位の変化の仕方は酸化物ガラスよりフッ化物ガラスのほうが激しいことも明らかになった。このガラスの構造緩和や結晶化などの熱的安定性あるいはファイバー形成能などを検討するためにはガラスの粘度測定が不可欠である。まず回転型粘度計、粘度測定用ローター、粘度測定用白金坩堝および電気炉を組み合わせ、高温融液用粘度測定装置を組み立てた。融液中に浸したローターを一定速度で回転させ、ローターにかかるトルクを測定し、回転速度とトルクの関係より融液粘度を求めることができる。

ガラス転移温度付近の低温粘度は温度が高くなるとともに急激に低下し、また粘度の対数と絶対温度の逆数をプロットしても直線にはならず粘性流動の見掛けの活性化エネルギーは温度の上昇とともに著しく小さくなった。液相温度以上の高温粘度は1P以下で非常に低く温度が高くなっても粘度はあまり低下しなかった。それぞれの温度範囲では別々のFulcherの粘度式で表わすことができたが、広い温度範囲ではFulcher粘度式を適用することができなかった。広い範囲ではMacedo-Litovitz粘度式で表わせることが分かった。新しい機能性ガラスとして注目されているフッ化物ガラスの粘性流動機構の研究を昨年度に引き続いて行なった。昨年度は高温ガラス融液の粘度測定装置を組み立てた。本年度はこの装置を用いて種々の組成のフッ化物ガラスの高温粘度を測定した。さらに貫入法によりガラス転移温度付近の高粘度を詳しく測定した。これらのデ-タより広い温度範囲での粘性機構を解析し、さらに転移点付近の粘性流動を緩和理解に基づいて検討した。高温融液用粘度測定装置は回転型粘度形、粘度測定用定用ロ-タ-、粘度測定用白金坩堝および電気炉よりなる。融液中に浸したロ-タ-を一定速度で回転させ、ロ-タ-にかかるトルクを測定し、回転速度とトルクの関係より融液粘度を求めることができる。測定粘度範囲は10^<-2>10^2Pa・sである。電気炉は窒素またはアルゴン雰囲気にし、酸素を完全に除去できるようにした。またガラス転移温度近くの低温粘度は理学電機TMA装置にアッタチメントを取り付け、貫入法で測定した。これはガラスディスクにニッケル製貫入ピンを一定荷重下で差込み、貫入速度と荷重の関係より粘度を求める方法で、10^610^<12>Pa・sの範囲の粘度を測定できる。ガラス転移温度付近の粘度は温度が低くなるとともに急激に高くなった。昇温速度ゼロで求めたガラス転移温度での粘度はガラス組成に関係なく10^<12>Pa・sであることが明らかになった。ガラス転移温度から液相温度にわたる広い温度範囲にでの粘度は度はNacedo-Litovitz粘度式で表わされた。ただし流動単位が移動するに必要な活性化エネルギ-は温度の上昇とともに小さくなること、すなわち流動単位は温度が高くなるにつれて小さくなることが明らかになった。流動単位の変化の仕方は酸化物ガラスよりフッ化物ガラスのほうが激しいことも明らかになった。
製品のユーザ体験および機能のΔDesign Mapを用いたデザイン発想支援

本研究では、機能、挙動、構造と、ユーザ体験の概念を総合し、デザイン事例群の記述、分析、新たな創案の支援を行う技術の研究を行った。まず、主語S、動詞V、目的語O、補語C、副詞語句Aにより製品の機能とユーザ体験を記述する枠組みを構築し、4カテゴリ14製品について、製品間の機能、ユーザ体験の差分をデザイン差分マップとして記述した。そして、コンピュータにより製品カテゴリをまたいだ構造、機能、ユーザ体験の類似度計算の結果、例としてカテゴリ「耳かき」のイヤースコープからカテゴリ「掃除機」におけるビデオカメラで隙間の中を見ながらノズルのようなデザインの創出が支援できたことにより、本研究の有効性を確認した。本研究の目的は、特徴的なデザイン事例を収集、記述、蓄積してデザイン概念空間を構成し、その事例群の共通性と相違性を系統的、網羅的に解析することにより、優れたデザインの発想支援を行う方法論を構築しソフトウェアツールとして実装することである。工学的設計とプロダクトデザインの両面で優れた発想を得るためのデザイン概念空間として、(工学的)設計論で用いられる「機能」、「挙動」、「構造」の考え方と、近年プロダクトデザインの分野で重視されている「ユーザ体験」の考え方を、別個ではなく統合した、デザイン差分マップ(Δdesign map)を提案していることが、本研究の特徴である。以上の目的を達成するため、平成28年度は、まずデザイン差分マップの記述要素である、機能、挙動、構造、ユーザ体験の定義を明確化した。定義された機能、構造、ユーザ体験およびそれらの相互関係を、計算機処理可能な形式で記述するための、XML(Extensible Markup Language)の構文を設計した。その構文に基づき、デザイン差分マップデータを読み込み計算機内にモデル展開する処理プログラムを実装した。そして、異なるカテゴリの14事例(置時計、懐中時計、腕時計、デジタル腕時計、Gショック腕時計、掃除機、ルートサイクロン掃除機、コードレス掃除機、ロボット掃除機、耳掻き、ライト付き耳かき、イヤースコープ、紙巻きたばこ、加熱式たばこ)のデザイン差分マップを構成し処理した結果、イヤースコープから掃除機の新たな発想が得られる可能性を確認し、本研究のアプローチの有効性を検証した。平成28年度の研究実施計画にある、(1)デザイン差分マップにおける機能、挙動、構造、ユーザ体験の定義の明確化、(2)デザイン差分マップの記述構文の決定と処理プログラムの実装、(3)デザイン差分マップのプロトタイプの構築、(4)意味に基づく語句比較プログラムの実装、(5)デザイン事例記述の比較および差分抽出技術の構築および実装、がほぼ計画通り行えた。現在の国際的なものづくりにおいて、日本が競争力を発揮するためには、独創的で革新的な製品を創出することが望まれる。そのような問題意識の中、人間の創造的発想は無から有が生じるのではなく、記憶や経験が形を変えて発現するという仮説に基づき、人間の記憶を既存デザイン事例群のデータベースで強化し、その中から系統的、網羅的な探索で、従来なかった発想のきっかけを得ることを試みた。従来、工学設計の分野では、設計問題の系統的記述と処理において、製品の構造、挙動、機能によるモデル化が知られている。一方、近年プロダクトデザインなどの分野では、ユーザ体験の概念が注目されている。本研究では、工学設計の分野の機能、挙動、構造の概念と、プロダクトデザインの分野におけるユーザ体験の概念を総合して、デザイン事例群の記述、分析、新たな案の創出の支援を試みた。具体的な情報処理手法として、まず主語S、動詞V、目的語O、補語Cからなる英語の基本5文型に、程度、時間、場所などの条件を記述する副詞語句Aの有無を加えて10文型の文で、製品の機能とユーザ体験を記述する枠組みを構築し、以下の4カテゴリ14製品について、各製品カテゴリ内で機能、ユーザ体験の差分をデザイン差分マップとして記述した。そして、コンピュータにより製品カテゴリをまたいだ構造、機能、ユーザ体験の類似度を語句や文の類似度として計算した結果、カテゴリ「掃除機」とカテゴリ「耳かき」の間に機能の類似が検出された。カテゴリ「掃除機」のデザイナーはこの結果からカテゴリ「耳かき」の製品を調べることにより、例えばイヤースコープからビデオカメラで隙間の中を見ながら掃除するノズルのようなデザインの創出が支援できる可能性が示された。平成29年度は、まず平成28年度に保留していた「挙動」の定義を明確にし、デザイン差分マップの構成要素に加える。そして、インターネットからのデータ収集など、人間一人の経験や記憶を超える多数のカテゴリの多数のデザイン事例を収集し、大規模なデザイン差分マップを構築する。それを用いて、既存の事例からの類推、従来存在しない仮想事例の生成と検証など、発想のトリガーとなる情報を生成する方法論を構築し、ソフトウェアツールとして実装する。それらを用いて、本手法およびツールがなければ得られなかったようなデザインの発想が導けるかどうかにより、本研究の有効性を検証し、その結果を論文にまとめ発表する。

設計工学研究成果を査読のある国際会議(平成29年度開催)に投稿し、それが採択された場合に海外出張旅費が発生するため、予算執行に余裕を持たせたため。投稿した講演論文が査読のある国際会議に採択されたため、平成28年度と同様なペースでの予算執行に加え、米国出張の海外旅費として使用する。
有機薄膜デバイスのオペランド解析を可能にする反射型多角入射分解分光法の開発

有機薄膜デバイスの分野では,活性層に使われる有機半導体材料の構造-物性相関を明らかにすることが重要課題となっており,有機薄膜中の結晶および分子の配列を正確に解析する技術が求められている.赤外多角入射分解分光法(MAIRS)は,機能性有機薄膜の分子配向解析手法として,近年,大きな注目を集めている.しかし,この手法は,“透過光学系"で測定を行うために,使用する基板が赤外光に対して透明な基板に限られるなどの実験的制約がある.本研究では,ガラス基板や金属電極を含む実際のデバイス素子の測定を可能にする“反射型MAIRS"の開発を行う.有機薄膜デバイスの分野では,活性層に使われる有機半導体材料の構造-物性相関を明らかにすることが重要課題となっており,有機薄膜中の結晶および分子の配列を正確に解析する技術が求められている.赤外多角入射分解分光法(MAIRS)は,機能性有機薄膜の分子配向解析手法として,近年,大きな注目を集めている.しかし,この手法は,“透過光学系"で測定を行うために,使用する基板が赤外光に対して透明な基板に限られるなどの実験的制約がある.本研究では,ガラス基板や金属電極を含む実際のデバイス素子の測定を可能にする“反射型MAIRS"の開発を行う.