hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低出力超音波パルスによる肝細胞再生促進法の開発

肝切除後の肝不全や生体肝移植時のsmall for size syndromeの症例等に対する肝再生を促進する手段の研究は、今後の肝臓外科学の発展のために非常に重要であり、また劇症肝炎、肝不全の治療にも新たな展開をもたらすものと期待されている。現在既存の肝再生促進法には、肝細胞成長因子(HGF : hepatocyte growth factor)などの肝再生増殖因子の投与、高圧酸素療法、門脈結紮術などが知られている。しかし、いずれも実際の臨床に普及するほどには至っておらず、安全で強力な肝再生促進法の探索は非常に意義深いものと考えられる。今研究では、新たな肝再生促進法を開発するため、骨再生に有効性のある低出力超音波パルス(Low Intensity Pulsed Ultrasound ; LIPUS)の肝細胞に対する再生促進作用について解析、検討をすすめている。平成21年度は、in vivoでの低出力超音波パルスの肝再生促進に対する有効性を調べるために、実際の臨床における肝部分切除と同様な病態の動物モデルと考えられるマウス70%部分肝切除モデルに対して低出力超音波パルス照射し、(1)肝切除後の肝再生率、(2)肝機能、(3)肝細胞の増殖能、(4)肝再生増殖因子の発現4項目を中心に検討した。現時点では、免疫組織学的検査、real time PCRで低出力超音波パルスの効果により、HGF等いくつかの肝増殖因子の変化が生じることを確認している。平成21年度は、in vivoでの低出力超音波パルスの肝再生促進に対する有効性を調べるために、実際の臨床における肝部分切除と同様な病態の動物モデルと考えられるマウス70%部分肝切除モデルに対して低出力超音波パルス照射し、免疫組織学的検査およびreal time PCRで低出力超音波パルスの効果により、HGF等いくつかの肝増殖因子の変化が生じることを確認した。平成22年度は、in vivoで同様の動物モデルを用いて(1)肝切除後の肝再生率、(2)肝機能、(3)肝細胞の増殖能、(4)肝再生増殖因子の発現4項目を中心に検討した。低出力超音波パルス照射群の方が、残肝臓重量は増大する傾向にありHGF等いくつかの肝増殖因子が増強されていたが、有意差は認めなかったため、今後実験群数を増やすことで、有意差が生じるか解析、検討をすすめている。
PDE1を標的とした右心不全の新規治療開発

右心不全の病態におけるPDE1の役割を解明し、PDE1標的治療が既存の治療より有効であることを証明する。右心不全動物モデル(肺動脈縮窄ラット)にPDE1阻害薬を投与(急性投与、慢性投与、予防投与)して、血行動態測定、分子生物学的解析、病理組織学的、細胞生理学的解析を網羅的に行う。本研究の成果はPDE1を標的とする右心不全の新規治療法の基盤となり、患者の予後改善に役立つ。
近代日本語における非情物主語受身文の発達-可能動詞の発達との関連をめぐって

本研究は,明治期の雑誌『太陽』の電子コーパスからラレル述語文の用例を抽出し,どの年代にどのようなラレル文のタイプがあったかを,特に受身用法を中心に調査した。日本語の受身文は,近世以前には非情物が主語に立つタイプがほとんどなく,非情物主語の受身文は,近代以降急速に広まったと言われているが,実際には評論・論説などの固い書き言葉の文体では,明治期にすでにいくつかのタイプの非情物主語の受身文が存在し,使われていたことが明らかになった。本研究は,日本語の受身文について,その歴史的な発展の背景を明らかにしようとするものである。従来の研究から,近世以前の日本語の受身文は,非情物が主語に立つ受身文の類型が非常に限られており,明治以降,翻訳文の影響もあって,非情物主語の受身文が急速に日本語の文法に定着していったことが明らかになっている。本研究は,まず,非情物主語の受身文が,どのような動詞ないし構文タイプから日本語の文法に定着していったのかを調査することを1つの目的としている。本年度は,『太陽コーパス』のデータを主に整備した。1895年,1901年,1909年,1917年,1925年の5号のみを対象に検索し,ラレル文以外の不要な用例を手作業で削除している。その後,用例を,受身(有情主語,非情主語),可能,自発,尊敬に分類し,構文的特徴を探っている。用例は,主に非情物主語の受身文について詳細に分析する予定だが,当初の予想よりもはるかに多くの,またはるかに多様な非情物主語受身文が,1895年の段階で使われていたことが明らかになっている。当初,調査年を早めて,データを集め直すことも検討したが,太陽コーパスにおける非情主語受身文の使用を調査することも意義があるので,計画通り,太陽コーパスの用例を中心に,分析を進めている。また,受身,可能,自発,尊敬の各用法の分布(割合)も,年代によって変化している可能性が高いので,この調査も重要なデータとなることが期待される。23年度に作成した『太陽コーパス』のラレル文データは,1895年5月,1901年5月,1909年5月,1917年5月,1925年5月と,いずれの年も5月号のみを対象とし,データを集めた。当初,当該年のすべての月(号)を対象に用例を集めていたが,それでは各年の用例数が多すぎて,年代別の比較分析に進めないと判断したため,対象を5月号に限った。各年の5月号のみの用例は,およそ250例ほどである。5年分の用例は,1300例程度になる。これらすべてのデータについて,不要な用例を削除し,自発・可能・尊敬・非情主語受身・有情主語受身という分類を行った。また,動詞の動作主となる語句が表れているか否か,表れているとすればどのような形式で表れているか,ということについて,各データの分析を進めている段階である。当初の計画では,さらに細かく,ラレルに前接する動詞グループを分類する予定であったが,ここまでに至っていない。また,これとは別に,現代語における「と見られる」の使用に興味を持ったことから,『太陽コーパス』における「見られる」と「見える」の用例について,現代語における用例と,意味・用法(構文タイプ)の分布にどのような違いがあるかという点についても調査した。非情物が主語に立つ受身文は,近代以降,欧文翻訳の影響で急速に日本語の文法に定着したと考えられている。本研究の成果は,非情物主語の受身文が,特に明治期の書き言葉テキストの中で,どのように定着していったのかという点について,受身用法における非情主語受身文の割合の変化を明らかにしつつある。さらに,非情主語受身文の構文タイプも年代ごとに明らかになりつつある。前年度までに作成した『太陽コーパス』のラレル文データ,約1300例について,自発・可能・尊敬・非情主語受身・有情主語受身という分類を再整備した。さらに,これらの用例を,動詞のカテゴリカルな意味をもとに再分類した。まず,大きく他動詞か自動詞かで分類し,次いで動作動詞か心理動詞か,動作動詞はさらに変化動詞か無変化動詞かで分類した。ここまでの分類は,全用例について終わっている。

さらに,動作動詞の中の変化動詞については,有情者が対象であれば,位置変化動詞(運ぶ等),社会的状態変化動詞(逮捕する等),生理的変化動詞(殺す等),心理的変化動詞(だます等),所有変化動詞(渡す等)に分け,非情物が対象であれば,状態変化動詞(壊す等),位置変化動詞(送る等),所有変化動詞(与える等),作成動詞(作る等),表示動詞(示す等),実行動詞(行う等)などに細分類した。今後,心理動詞についても,知覚動詞(見る等),思考動詞(思う等),言語活動動詞(言う等),提示動詞(見せる等),感情=評価的態度動詞(愛する等),知的態度動詞(見なす等),表現的態度動詞(叱る等),呼称的態度動詞(呼ぶ等),接近的態度動詞(追いかける等),要求的態度動詞(頼む等)などに細分類する必要がある。以上の細分類は,同様の調査を現代語について行った拙稿の細分類を参考にしている。また,これとは別に,現代語における「と見られる」の使用に興味を持ったことから,現代日本語の報道文コーパスにおける「見られる」について調査し,他の推定表現(ヨウダやラシイ)と比較しながらその用法を考察した論文を投稿中である。当初の計画とは別の文法現象に興味を持ち,この点について,当該のコーパスにて調査・考察を行ったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,これまで自発・可能・尊敬・非情主語受身・有情主語受身と大きく分類した用例(データ)について,さらに細かく,動詞の語彙的な意味(カテゴリカルな意味)と結合価をもとにタイプ分けしていく。そして,年代によって,特に受身用法の用例にどのような変化が見られるかを調査し,分析していく。
Yb添加フォトニックバンドギャップファイバーによる高効率高出力橙色光源の研究

黄色橙色域の高出力光源を目指し,フォトニックバンドギャップファイバー(PBGF)による利得スペクトル制御ファイバー光源の研究を行った。Ybファイバーの高利得帯における増幅自然放出(ASE)を禁制にすることで,従来レーザーでは不可能であった利得スペクトルの長波長裾部でのパワースケーリングを実現し,波長1178nmでスロープ効率61%,出力167W,並びにその第二高調波発生により589nmで14.5Wのレーザー出力を世界で初めて実証した。また1178nmにおける全ファイバー発振器や単一周波数光源開発も行った。ASEだけでなく誘導非線形散乱も抑制できることを示し,PBGFレーザーの大きな可能性を提示した。1.Yb添加フォトニックバンドギャップファイバー(Yb-PBGF)のエンドシールを,放電パワーを向上させたファイバー融着接続器で行えるようにした。エアホール癒着の遷移領域を短尺化することで励起光の注入効率を向上させ,300W以上の励起光をYb-PBGFのクラッド部に導光できるようにした。2.Yb-PBGFの波長依存フィルタ特性の最適化を行った。バンドギャップ位置の最適化,およびファイバー長手方向の均質性向上によるバンドギャップ端の急峻化により,高出力限界を与えていた1150nm付近の寄生発振の効果的な抑制に成功し,従来の結果を遙かに上回る波長1178nm帯での高効率・高出力増幅に成功した。飽和利得15dB,出力167W,スロープ効率61%に達し,PBGFレーザーの世界記録を更新した。ASEが観測されないことがら励起パワー向上により更なる高出力化が期待される。3.1178nmで動作する全ファイバー単一偏光・狭線幅Ybファイバーレーザー(出力2W,線幅50pm)を再構築した。開発したYb-PBGF増幅器で偏波保持増幅し,43W出力,線幅50pmを得る。周期分極反転MgO : stoichiometric LiTaO_3結晶によるシングルパスSHGにより,589nmで14.5W,変換効率34%を得た。これは周期分極反転結晶を用いた緑色以外のSHGでは世界最高出力の実証である。4.InAs/GaAs量子ドット半導体チップを用いて1178nm帯外部共振器半導体レーザーを製作した。チップのfast軸を回折格子の波長分散面内に配置することで単一周波数での高出力化に成功し,出力>200mW,線幅190kHzを得た。更にファイバーラマン増幅器により750mWまで増幅した。これをシード源とした単一周波数Yb-PBGF増幅の研究を推進中である。1.前年度開発した単一周波数1178nm半導体レーザーを、ラマン増幅器および前年度開発したYb添加フォトニックバンドギャップファイバー(Yb-PBGF)パワー増幅器で増幅し、16Wの単一周波数出力を得ることに成功した。線幅は増幅前後で1MHzと変わらず、誘導ブリルアン散乱(SBS)は観測されていない。この結果から、PBGFは普通のファイバーよりもSBSが抑制されていることが分かった。2.ブリルアン利得スペクトル測定装置を開発した。Yb-PBGFのSBS限界を評価し、ブリルアン利得抑制のための微細構造の最適化に繋げてゆく。3. Yb-PBGFを用いた長波長増幅の限界を見積もるために、レート方程式を用いた飽和利得モデルを構築した。それにより1178nm光増幅の最大利得は19dBであると明らかにした。167W出力の実験条件では、275Wが出力上限となる。4. Yb-PBGFの波長依存フィルタ特性を高ダイナミックレンジで測定するために、音響光学チューナブルフィルタ(AOTF)を用いた1000-1300nmで波長可変なファイバー光源を製作中である。1064nmの高尖塔出力ナノ秒パルスをフォトニック結晶ファイバーに導光して、インコヒーレントな素非線形相互作用によりフラットで安定な超広帯域白色光を発生し、AOTFで波長選択する。5. Yb添加ファイバーのフォトダークニングのフォトブリーチング(PB)の研究を進めた。波長407nmの紫色の半導体レーザーをクラッド部に照射することで、400-2000秒程度で透過率を90%以上まで戻すことができた。PBは一光子過程であり、120-130W/cm^2という低強度でもPBができることを明らかにした。1.単一周波数1178nmYb添加フォトニックバンドギャップファイバー(PBGF)増幅器の高出力化,狭線幅化を推進した。前置ファイバーラマン増幅器の最適化によりシード光出力を増加することで,誘導ブリルアン散乱フリーで25Wまでの増幅に成功した。線幅は増幅前後で320kHzと変わらない。

SBS限界の高さとブリルアン利得スペクトルの形状から,PBGFは音響フォノンのアンチガイド効果により,通常のステップインデックスファイバーよりもSBSが抑制されていることを明らかにした。2.Yb-PBGF発振器の研究に取り組んだ。両側をファイバー回折格子を有する通常ファイバーと融着した全ファイバー構成で,スロープ効率61%,出力54Wという世界最高出力の高効率PBGF発振器をYbの利得端の波長1178nmで実現した。また1150-1200nm波長可変光源を目指し,ボリューム回折格子によるYb-PBGF発振器の予備実験も行っている。3.PBGFの長波長カットオフによる誘導ラマン散乱のための準備実験を行った。1080nm付近に長波長カットオフを有するYb-PBGFを設計,作製した。シード用にピークパワー1kW,パルス幅2ns,繰り返し周波数20kHzの単一周波数自己QスイッチNd:YAGレーザーを作製した。1064nm帯で高ピークパワー増幅を行い,誘導ラマン散乱抑制を実証する予定である。4.LEDによるYb添加ファイバーのフォトダークニングのフォトブリーチング(PB)の研究を行った。波長385nmのLEDの側面照射により,0.5W/cm^2という低強度でもPBができることを明らかにした。これまで研究してきた407nmクラッド端面照射と同様,PBは一光子過程であることを明らかにした。
高機能・高次非対称配位圏を生み出す革新的ヒ素アシンメトリー

本研究では、ヒ素を不斉中心とする配位子を合成する手法を確立するとともに、得られた配位子を利用して高次・高機能な配位圏を構築することを目的としている。申請者はこれまでに、従来のヒ素化合物合成法の最大の課題であった、揮発性・毒性を併せ持った前駆体を利用する点を大幅に改善し、不揮発性の無機ヒ素化合物を出発原料として鍵となる合成中間体を得ることに着目し、有機ヒ素化学を広く研究してきた。計画1年目の昨年度に引き続き、ヒ素配位子の基本骨格を効率的に構築するルートの確立とそれを駆使した多彩なヒ素配位子の合成を行った。その結果、トリブロモアルシンの生成方法を確立し、ヒ素配位子ライブラリーの構築を大きく推進することができた。また、発光性ヒ素ユニットであるアルソール化合物として、固体発光性ペンタアリールアルソールやヒ素含有ヘテロペンタセンの合成に成功し、この発光特性を明らかにした。特に、ペンタアリールアルソールでは、金錯体にすることで発光性メカノクロミズムを示すことを発見した。さらに、非対称アルソールの合成に取り組み、ベンゾアルソールの合成に成功するとともに、その発光特性を明らかにした。機能性ヒ素ユニットを高分子化する手法を探索した結果、遷移金属触媒重合および電解重合によってジチエノアルソールポリマーを得ることができた。得られたポリマーの光学特性・電気化学特性などを明らかにし、さらに遷移金属との配位挙動を詳細に検討した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究では、ヒ素配位子の基本骨格を効率的に構築するルートの確立とそれを駆使した多彩なヒ素配位子の合成を行った。具体的には、三酸化二ヒ素からトリブロモアルシンを生成する手法を開発し、新たなヒ素配位子へと展開することが可能となった。この手法によって得られたヒ素配位子を利用して、銅フリー薗頭反応に好適な触媒構造を明らかにし、機能性分子の効果的な修飾方法へとつなげることに成功した。また、求電子ヒ素試薬を系中で発生させる手法によって合成したアルサフルオレン誘導体を配位子として、白金(II)ジハロゲン錯体を種々合成した。その構造と固体燐光発光特性の相関を明らかにすることで、ヒ素錯体の高機能化の道筋をつけた。さらに、ヒ素配位子含有塩化金(I)錯体において金ー金相互作用を利用した刺激応答性材料の開発にも成功した。この他にも、ジチエノアルソールを発光中心とする化合物が、化学修飾や酸化・配位などの様々な手法を介して発光色をチューニング可能であることを発見した。また、これまでに開発した手法を適切に組み合わせることによって非対称構造を有するヒ素配位子の合成にも既に成功している。平成29年度において、ヒ素配位子の合成ルートの確立と非対称構造を有するヒ素配位子の合成に成功した。これは当初計画に記載していた、「ヒ素配位子の実践的な骨格構築法の確立」が順調に進捗したことを示すものである。ヒ素配位子を有する金属錯体の固体燐光発光特性や刺激応答性を見出すことに成功した。さらに、ヒ素配位子の構造と得られる錯体の物性の間に相関が認められ、ヒ素の配位化学に新たな展開をもたらすことができた。また、ヒ素配位子を合成する過程で見出された有機ヒ素化合物が強い発光性と錯形成などによるマルチモードでの発光色制御が可能であることを明らかにした。これらの成果は、当初計画にあった「含ヒ素錯体の高機能化」が順調に進捗したことを示すものである。

機能性ヒ素ユニットを高分子化する手法を探索した結果、遷移金属触媒重合および電解重合によってジチエノアルソールポリマーを得ることができた。得られたポリマーの光学特性・電気化学特性などを明らかにし、さらに遷移金属との配位挙動を詳細に検討した。平成30年度では、高効率固体燐光発光や触媒機能を発現するヒ素配位子に対して、不斉を導入する。得られた錯体から、非対称構造に起因するより高度な機能を見出すことを目指す。さらには、有機ヒ素化合物を重合することによって、ヒ素が生み出す配位圏を高度に集積化する。これらの検討において、保有する多彩なヒ素化合物を系統的にスクリーニングすることで、ヒ素の配位化学における構造ー物性相関をより深く解明する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
男女大学サッカー選手の競技力向上を図る体力トレーニングモデルの性差を探る

本研究では、男女サッカー選手における下肢及び股関節周囲の筋形態と機能(筋出力)の関連性について測定し、国際競技力向上を目指すために必要な体力トレーニングモデルを検討することを目的とした。その結果、男女大学生サッカー選手において、大腰筋断面積及び腸骨筋筋体積の間には左右差は認められなかったものの、有意な性差が認められた。また、大腰筋の筋断面積は、等尺性の股関節屈曲筋力との間に有意な相関関係が存在し、その中でも男子サッカー選手の股関節屈曲筋力は他の種目及び女子よりも有意に高い値を示したことから、サッカー選手における股関節周囲筋群に対するトレーニングの重要性が示唆された。本研究は、男女大学生サッカー選手を対象に、下肢及び股関節周囲の筋形態(筋厚、筋断面積及び筋体積)を測定し、それらと筋出力及び筋パワーとの関連性からサッカー選手の競技力向上のための性差を考慮したトレーニングモデル作成についての知見を得ることを目的としている。本年度は、大学生男女サッカー選手を対象に、MRI装置による筋横断画像の取得及び下肢筋において発揮された筋力及び筋パワーの測定を実施した。この結果については現在分析中である。また、対照群として、男女陸上長距離選手についてもこれらの測定を実施した。これについては、測定途中であるため、今後引き続き測定を実施し、順次分析を進める予定である。次年度は、通常のトレーニングによる変化を記録するため、一定期間経過後における筋形態及び筋力の変化について検討する予定である。本研究は、男女大学生サッカー選手を対象に、下肢及び股関節周囲における筋形態(筋厚、筋断面積及び筋体積)を測定し、それらと筋出力及び筋パワーとの関連性からサッカー選手の競技力向上のための性差を考慮したトレーニングモデル作成についての知見を得ることを目的としている。本年度は、大学生男子サッカー選手及び大学生男女長距離選手を対象に下肢筋における筋横断面積及び筋体積の測定を実施した。また、同時に下肢各関節において発揮された筋力についても測定し、これらの項目における性差の観点から男女サッカー選手の筋形態及び機能特性について検討した。その結果、男女サッカー選手における大腰筋断面積及び腸腰筋体積は、男女ともに利き脚と非利き脚に有意な差が認められなかったものの、利き脚及び非利き脚ともに男女間に有意な差が認められた。さらに、除脂肪体重あたりの相対値に補正した場合においても、この結果は同様であったことから、本研究の実施によりサッカー選手においては、体幹と下肢をつなぐ大腰筋断面積及び腸腰筋体積においては性差が存在することが明らかになった。これらの筋形態と下肢の筋力及び筋パワーとの関連性については、現在分析中である。本研究は、男女大学生サッカー選手及び男女陸上長距離選手を対象に下肢及び股関節周囲における筋形態(筋厚、筋断面積及び筋体積)を測定し、それらと筋出力及び筋パワーとの関連性からサッカー選手の競技力向上のための性差を考慮したトレーニングモデルの作成についての知見を得ることを目的とした。初年度は、男女サッカー選手を対象にMRI装置による筋横断画像の取得及び下肢筋において発揮された筋力及び筋パワーの測定を実施した。次年度以降、最終年度においては、男女サッカー選手に有効なトレーニングのための有用な知見を見出すために、下肢の両側を均一的にトレーニングすることが求められている、男女の陸上長距離選手を対照群と位置づけ、サッカー選手と同様の測定を実施した。本研究の成果として、男女サッカー選手における大腰筋断面積と腸腰筋筋体積において利き脚及び非利き脚の間に有意な差が認められなかったことから、サッカー選手における股関節周囲筋群の筋形態には男女ともに一側優位性が存在しないことが明らかになった。男子サッカー選手における体重当たりの等尺性膝関節伸展筋力は女子選手及び男子陸上長距離選手よりも有意に高い値を示した。一方、男子サッカー選手における体重当たりの膝屈曲筋力においては、等尺性及び等速性のすべての角速度において女子選手との間に有意な性差が認められ、男子陸上長距離選手よりも有意に高い値を示した。一方、股関節の伸展及び屈曲筋力については、体重当たりの股関節伸展筋力においては性及び競技種目による違いは目立たず、むしろ体重当たりの股関節屈曲筋力は、男子サッカー選手が最も高い値を示した。これらのことから、男子のサッカー選手は、筋形態よりも筋の機能的な側面において、股関節の屈曲動作に優れている可能性が考えられ、このことは、女子サッカー選手のトレーニングにおいて改善の可能性がある項目であるものと考えられた。また、同時に下肢各関節において発揮された筋力についても測定した。しかしながら、被検者のスケジュールの都合により測定を完了できていない被検者が数名存在することから、随時継続して測定を実施しており、当初予定した研究計画はおおむね順調に進展しているものと考えている。

トレーニング科学、スポーツバイオメカニクス、運動生理学今後の研究推進方策としては、これまでに取得した測定データをもとに、最終年度の実施計画であるサッカー選手の競技力向上のための性差を考慮したトレーニングモデルについて探るための本格的な検討を行う予定である。具体的な方策としてまず、これまでに測定を終了した被検者を対象に通常のサッカートレーニングによる筋形態及び筋機能の変化についての検討したいと考えている。本研究課題の実施により、すでに、股関節周囲の大腰筋及び腸腰筋の筋形態には、明らかな性差を確認していることからサッカーのトレーニング現場においては、これらの性差を考慮したトレーニングプログラム導入は、必要不可欠であると言える。したがって、実際のトレーング現場において応用可能な性差を考慮したトレーニングモデルを作成したいと考えている。本年度は、予定した研究課題の内、男女大学生サッカー選手における下肢の筋形態(筋厚、筋断面積及び筋体積)及び筋力の測定を中心に実施することができた。また、対照群として予定した男女陸上長距離選手については、試合スケジュール等の都合により、測定に時間を要したために、予定したすべての被検者について測定を完了することができなかった。しかしながら、継続して測定及び分析を実施しており、当初予定した研究計画はおおむね順調に進展しているものと考えられる。本研究課題の実施にあたり、次年度使用額が生じた理由は、被検者との測定スケジュールが合わず、本年度中に測定項目を全て終了しなかった被検者が存在したことによるものである。このため、対象の被検者に対して謝金の支払いを先送りすることとなった。今後の研究推進方策としては、昨年度に測定を完了することのできなかった男女陸上長距離選手の筋形態及び筋機能の測定を早急に実施し、分析作業を進める予定である。また、通常のトレーニングによる変化を記録するため、一定期間経過後における筋形態及び筋力の変化について検討するために、超音波法及びMRI法による股関節周囲及び下肢の筋形態測定と筋機能(筋力及び筋パワー)を同一被検者に対して再度実施する予定である。これらの測定により、性差を考慮したトレーニングモデルを作成するための新知見を見出したい。次年度使用額については、測定項目を全て終了した被検者に対して被検者謝金として支払いを予定している。本研究の実施に当たり、次年度使用額が生じた理由は、その大半が被検者に支払われる謝金であり、これは予定した被検者の全員に対して測定項目が完了した後に、謝金の支払いを予定していたためである。したがって、すべての被検者の測定項目が完了次第、適宜支払う。次年度使用額については、被検者の測定が全員完了次第、謝金を支払うことを計画している。
円分体の類数関係式

平方因子を含まない整数mについて、判別式が8mで割れるすべての2次体の類数および基本単数の間の、2の高いベキを法とする線形的合同関係式を提示していたが、他の研究者との議論や投稿していた専門誌のレフェリ-の示唆に従って大幅な改良に成功した。この結果は、今まで知られているこの種の合同式をほぼすべて網羅していることも確認できた。また、ヤコビ和の2進展開の計算により複数個の2次体の間の類数、基本単数、イデアルを含む別種の合同式を示した。この研究で開発したアイディアを奇素数pに対して適用すれば、更に、一般の円分体の類数関係式が証明できると確信している。これらの研究と並行して、素因数分解アルゴリズムに興味と持ち、3次式を用いた素因数分解アルゴリズムを研究した。これは現在成功したと伝えられている一般数体アルゴリズムとの関連を検証している。また、楕円曲線法アルゴリズムに関して、楕円曲線上の点全体が加法群であることの簡明な2つの別証明を1つは初等的解析を用いた方法、2つ目は数式処理ソフトを利用して計算機で与えた。さて、分担研究者も各課題について十分な研究成果を得た。特に、代数曲線の周期積分がベキ級数で表示されることを示し、そのことを用いてSchottky問題の解を与えた研究、3、4または6次の代数体の導手が素数のとき、その整数環が有理整数環上一つ整数で生成されることの簡明な証明、抽象Wiener空間論においては、確率面積の骨格は一意的に定まらないことを示した研究は注目に値する。1.整数論の分野でよく研究されている円分体について、その類数と一般ベルヌイ数や円単数との間に成立する(素数pの任意巾を法とする)合同関係式の発見が研究目的であったが、今年度は主にp=2の場合について考察した。2次体の類数の2の巾を法とした合同式に関する結果は既にJournal of Number Theory 34(1990)に論文発表した。これは類数公式を土台にしたが、従来知られている関係式を殆ど包括した一般式であった。更にこの研究を一般の円分体に拡張するために、2進的対数関数が満たす精密な合同式の確立を目標とした。これについては一応の結果を得ており、現在論文を準備中である。以上の成果を基礎にして、来年度はp>2の場合の研究を進める計画である。その際、当初の目標であったヤコビ和の展開式やその応用の研究にも着手したい。2.計算的整数論の分野では、暗号理論に関連して大きい自然数の高速素因数分解アルゴリズムの研究が進んでいる。最近、代数体(特に低次代数体や円分体)の理論に基づいたアルゴリズムが提案された。そこで本研究の応用的側面としてこの研究に関心を持ち、3次多項式を用いた素因数分解アルゴリズムを開発した。部分的な数値実験を行ったが、これから本格的にプログラムを作成し数値実験でその有効性を検査するつもりである。3.本研究の多角的考察のため、分担者は各々の分担研究課題について単独あるいは共同で有意義な研究成果を上げ多くの論文発表または口頭発表を行った。平方因子を含まない整数mについて、判別式が8mで割れるすべての2次体の類数および基本単数の間の、2の高いベキを法とする線形的合同関係式を大幅な改良に成功した。この研究で開発した計算手法は本研究の目的の一つであって、この手法をを奇素数pに対して適用すれば、更に、一般の円分体のpの高いベキを法とした、類数関係式が提示できると確信している。

これらの研究と並行して、素因数分解アルゴリズムに興味と持ち、3次式を用いた素因数分解アルゴリズムを研究した。これは現在成功したと伝えられている一般数体アルゴリズムとの関連を検証している。また、楕円曲線法アルゴリズムに関して、楕円曲線上の点全体が加法群であることの簡明な2つの別証明を1つは初等的解析と簡単な幾何、代数を用いた方法、2つ目は数式処理ソフトMathematicaを利用して計算機で与えた。さて、分担研究者も各課題について十分な研究成果を得た。その中で、Kummer拡大塔のideal類群について岩澤理論の拡張を試み岩澤不変量の評価を与えた研究、実2次体の解析的類数公式の算術的表示を一般化した研究、抽象Wiener空間論においては、確率面積の骨格は一意的に定まらないことを示した研究は特筆される。
胃癌細胞株の肝転移またはリンパ節転移能に関する遺伝子群と生物学的機能の解析

胃癌細胞株の細胞浮遊液をマウス胃壁に接種する細胞注入法を用いた同所性移植により、リンパ節転移モデル、肝転移モデルを樹立した。高リンパ節転移株における細胞表面接着分子の発現ではインテグリンの関与が、高肝転移株における転移成立には血管新生作用の関与が示唆された。AZ521より樹立した高リンパ節転移株AZL5Gではendothelin-A receptor、TGF-beta IIRalphaの発現増強が転移成立に強く関与していることが判明した。胃癌細胞株の細胞浮遊液をマウス胃壁に接種する細胞注入法を用い同所性移植を施行した。移植するマウスは生後6-7週、体重16-20gの雌(BALB/cAjcl-nu)を用いた。AZ521のリンパ節転移巣の転移細胞を培養しAZL1Gを樹立した。さらに上記のことを4回繰り返しAZL5Gを樹立した。胃癌細胞株MKN45によるリンパ節転移株MKNL3Gを合わせて検討を行った。1.移植腫瘍の転移率:AZL5Gのリンパ節転移率は85.0%であった。MKNL3Gのリンパ節転移率は60.0%であった。2.細胞増殖能:in vivoではAZL5G、MKNL3Gはそれぞれの親株の増殖能を上回った。3.細胞運動能:AZL5GはAZ521に比し亢進を認めた。MKNL3GはMKN45に比し亢進を認めた。4.接着分子の発現:FACSによる細胞表面接着分子の発現では、AZL5Gではα_1、α_2インテグリンの発現が亢進していた。MKNL3Gではα_2インテグリンの発現が亢進していた。5.細胞接着能:AZL5Gはtype IV collagen、fibronectinに対する接着能が亢進していた(P<0.05)。6.血管新生因子産生量:VEGFの産生量ではAZL5Gは親株と差を認めなかった。MKNL3Gにおいても同様であった。7.また、α_2インテグリンの認識するアミノ酸配列を有する合成ペプチドを作製し、現在、接着阻害実験を思考中である。移植するマウスは生後6-7週、体重16-20gの雌(BALB/c Ajcl-nu)を用いた。4.接着分子の発現:FACSによる細胞表面接着分子の発現では、AZL5Gではα1、α2インテグリンの発現が亢進していた。MKNL3Gではα2インテグリンの発現が亢進していた。5.細胞接着能:AZL5Gはtype collagen、fibronectinに対する接着能が亢進していた(P<0.05)。7.DNAマイクロアレイにより転移関連因子の発現を遺伝子レベルで検討すると、AZL5Gではendothelin-A receptor、TGF-beta口R alphaなどがのup-regulated geneであった。MKNL3Gにおける遺伝子発現と転移関連因子を標的としたRNA interferenceによる転移阻害については現在、解析中である。
教育利益団体の教育政策形成関与に関する研究

本研究は,都道府県・政令指定都市の教育政策形成過程において,どのような教育関係団体がどの程度の影響力を持ちえているのかを検証することを課題として行われたものである。今年度調査においては,都道府県・政令指定都市にかなりの自由裁量の余地があり,それぞれ独自の政策を展開していいる度合いが高いと考えられる「新しいタイプの高校づくり政策」を対象として選定した。まず,「新しいタイプの高校」の設置を検討した審議会や検討委員会の有無とその検討機関の構成員について全国調査を行い,どのような団体の代表者がどの程度の割合でかわっているのかをみた。この予備調査を踏まえ,次に,いち早く「新しいタイプの高校づくり」に取り組んだ埼玉県を事例として高校設置までの過程を調査し,その政治過程における団体の位置を明らかにした。さらに,教育関係団体の当事者として,中学校及び高校のPTA,校長会,教頭会,及び高校の教職員組合のうち最も組織率の高いものという7団体を選び,「新しいタイプの高校」の設置に対する自らの関与についてどのような認識を持ち,その役割や影響力をどのように自己評価しているのかについて,全国アンケート調査を実施した。以上の調査によって,教育関係団体の関与・働きかけは,主として検討機関への参加,意見表明なでの形で存在し,その影響力は政策形成・実施を積極的にリードするという性質のものではなかったが,政策形成・実施過程において無視できない存在となっており,今日一層多元的構造となりつつある教育政策形成過程において,教育関係団体がひとつの重要なアクターとして,一定の役割を果たしていることが明らかになった。本年度は、先ず先行研究の整理、批判を全員の討議によって行い、「教育利益団体」の定義、ひいては本研究の調査対象について一応の枠を設定した。そこで一般の利益団体とは独自に果たして「教育利益団体」を措定しうるのかどうかについて議論の一致を見なかったが、仮説的に「教育利益団体」を設定して予備調査の結果を待つこととなった。その上で次の2点について研究を進めた。第1は、「教育利益団体」の時系列的、事例的考察である。これは我が国の「教育利益団体」が教育政策形成・実施過程にどのような歴史的関わりを持ってきたのか、および調査の質問紙作成のための事例調査も兼ねている。具体的には、全国高等学校長協会および都道府県教育長協議会を採り上げ、両国体から収集した資料を中心に分析を行った。先ず、全国高等学校長協会についてはその各都道府県ごとの組識(正確には支部)の多様性が認められたほか、全国高等学校長協会の委員会が果たす政策形成機能への注目が必要ではないか等の分析を行った。都道府県教育長協議会については「必要な調査研究並びに政策の立案及びその推進を図る」ための教育研究部会への注目が必要であり、特にその実質的担当者は誰か、等の分析を展開している。第2は、政策による各利益団体の調査である。具体的には高校政策、特に「新しいタイプの高校づくり政策」を採り上げ、各団体の動きを新聞、雑誌等で確認、整理した。ここからは、各都道府県による団体の動きの違いがかなり明確に浮かび上がった。以上をもとに現在一定の府県で予備調査を実施中である。本研究は、都道府県・政令指定都市の教育政策形成過程において、どのような教育関係団体がどの程度の影響力を持ちえているのかを検証することを課題として行われたものである。今年度調査においては、都道府県・政令指定都市にかなりの自由裁量の余地があり、それぞれ独自の政策を展開していいる度合いが高いと考えられる「新しいタイプの高校づくり政策」を対象として選定した。まず、「新しいタイプの高校」の設置を検討した審議会や検討委員会の有無とその検討機関の構成員について全国調査を行い、どのような団体の代表者がどの程度の割合でかかわっているのかをみた。この予備調査を踏まえ、次に、いち早く「新しいタイプの高校づくり」に取り組んだ埼玉県を事例として高校設置までの過程を調査し、その政治過程における団体の位置を明らかにした。

さらに、教育関係団体の当事者として、中学校及び高校のPTA、校長会、教頭会、及び高校の教職員組合のうち最も組織率の高いものという7団体を選び、「新しいタイプの高校」の設置に対する自らの関与についてどのような認識を持ち、その役割や影響力をどのように自己評価しているのかについて、全国アンケート調査を実施した。以上の調査によって、教育関係団体の関与・働きかけは、主として検討機関への参加、意見表明などの形で存在し、その影響力は政策形成・実施を積極的にリードするという性質のものではなかったが、政策形成・実施過程において無視できない存在となっており、今日一層多元的構造となりつつある教育政策形成過程において、教育関係団体がひとつの重要なアクターとして、一定の役割を果たしていることが明らかになった。
ダム湖の藻類内部負荷による水質問題の要因解明と環境水理学的対策に関する研究

水道水の異臭味の原因となる藍藻類及びそれが放出する異臭味原因物質(MIB)の増減について,釜房ダムにおける長期的な水質データを活用し解析を行った.各種の環境条件を入力として藻類現存量あるいは異臭味原因物質の濃度を予測するためのモデルを構築した.その結果,比較的良い再現性が得られた.その際に,単にMIB濃度の再現という観点ではなく,異臭味発生イベントの発生という視点からも再現性の確認を行った.水道水の異臭味の原因となる藍藻類及びそれが放出する異臭味原因物質(MIB)の増減について,釜房ダムにおける長期的な水質データを活用し解析を行った.各種の環境条件を入力として藻類現存量あるいは異臭味原因物質の濃度を予測するためのモデルを構築した.その結果,比較的良い再現性が得られた.その際に,単にMIB濃度の再現という観点ではなく,異臭味発生イベントの発生という視点からも再現性の確認を行った.ダム湖は,我が国の水資源として重要な役割を果たしていることから,水質的な管理が重要である.本研究では,湖底からの植物プランクトンの種(たね)の供給に着目して,ダム湖の富栄養化現象の要因解明を目的にする研究を実施した.本年度はアオコの発生(藍藻類の増殖)が比較的顕著な福島県の三春ダム貯水池において,夏期に現地観測を行い,貯水池内の有機物や栄養塩に関わる沈降フラックスの測定を行った.沈殿物を捕捉するために,セディメントトラップを湖内の数地点に設置し,定期的(約1週間)に回収する調査を7月から8月にかけて行った.有機物や栄養塩が湖底へ堆積し蓄積することは,長期的な水質変化に影響を及ぼすとともに,湖底付着藻類の消長とも関連すると考えられるため,本研究の観測により重要な情報が得られたと考えられる.また水工学的な水質対策を検討することが,本研究の目標である.そこで,湖内の流動および水質の解析を行うための,数値シミュレーションモデルの構築に関する検討を行った.湖全体に関しては,貯水池の形状(平面形状および湖底形状)を考慮した湖流の解析を行う必要があると考えられるため,準三次元モデルを用いることとした.また,湖底で増殖した付着藻類が湖水へ巻き上げられ浮遊する過程などを解析するためのサブモデルとして粒子法の一種であるSPH法を用いた解析手法についても試みた.これらの解析では,それぞれで対象とした現象について,概ねの再現性は得られた.しかし,両者の解析はそれぞれ個別に行っていることと,解析精度が必ずしも十分ではないといった点から,実用性を考えると改良の余地があることが分かった.ダム湖は,我が国の水資源として重要な役割を果たしていることから,水質的な管理が重要である.本研究では,湖底に生息する付着性の藻類からの異臭味原因物質の供給に着目しつつ,ダム湖の富栄養化現象の要因解明を目的にする研究を実施している.本年度は,仙台近郊の水瓶として重要な釜房ダム湖を対象とした検討を中心に進めた.当該ダムの管理者が蓄積している長期的な水質データを活用し,水道水の異臭味の原因となる藍藻類及びそれが放出する異臭味原因物質(2-MIB)の増減について解析を行った.各種のダム湖における環境条件を入力として藻類現存量あるいは異臭味原因物質の濃度を予測するためのモデルを構築した.異臭味原因物質濃度の予測に関しては,植物プランクトンの全現存量の指標となるクロロフィルaと異臭味を放出する藻類種である藍藻類の細胞数を入力として,ニューラルネットワークを構築したところ,比較的良い再現性が得られた.また水工学的な水質対策を検討することが,本研究の目標である.そこで,湖内の流動および植物プランクトンの消長を含めた水質の解析を行うための,数値シミュレーションモデルの構築に関する検討を行った.ダム湖における地形的および水理学的な特性を考慮して,鉛直二次元の解析方法とした.水質対策効果を考慮するため,対象とした釜房ダム及び三春ダムで導入されている曝気循環施設についてもサブモデルとして組み込まれているものである.この解析モデルによりダム湖内の植物プランクトンおよび種々の水質項目の時間変化や空間分布について概ね解析することができた.ダム湖は,我が国の水資源として重要な役割を果たしていることから,水質的な管理が重要である.本研究では,湖底に生息する付着性の藻類からの異臭味原因物質であるMIB(ジメチルイソボルネオール)の発生と供給に着目しつつ,ダム湖の富栄養化現象の要因解明を目的にする研究を実施してきた.仙台近郊の水瓶として重要な釜房ダム湖を対象とした検討を中心に進めた.当該ダムの管理者が蓄積している長期的な水質データを活用し,水道水の異臭味の原因となる藍藻類及びそれが放出する異臭味原因物質(MIB)の増減について解析を行った。各種のダム湖における環境条件を入力として藻類現存量あるいは異臭味原因物質の濃度を予測するためのモデルを構築した.異臭味原因物質濃度の予測に関しては,異臭味を放出する藻類種である藍藻類の細胞数に加え,機器計測で比較的連続的なデータを得ることができる項目(クロロフィルa,溶存酸素量など)を入力として,ニューラルネットワークによる推定モデルを構築した.その結果,比較的良い再現性が得られた.その際に,単にMIB濃度の再現という観点ではなく,異臭味発生イベントの発生という視点からも再現性の確認を行った.

この解析モデルをさらに発展させ活用する事ができれば,異臭味発生イベントの発生をある程度事前に把握することが可能になると考えられることから,浄水場におけるMIB除去処理などの対応に役立つことができる成果が得られたと考えられる.
銀河進化の遷移過程

銀河進化の遷移過程が宇宙のどの時期に起こったかを探るため、理論と観測の両方面から研究を行い、以下に述べるような重要な知見を得た。楕円銀河の色一等級関係の起源を考察し、それが星の金属量であり、銀河風モデルによって予測されるものと一致することを明らかにし、その進化モデルを用いて楕円銀河の色一等級関係の進化を予測し、銀河の形成時期の赤方偏移が2.5-4よりも大きいとき、それが赤方偏移が0から1.2の銀河団の楕円銀河の観測を非常に良く再現することを示した。これから銀河団の楕円銀河の形成時期を知る事ができた。また、新たに赤方偏移が1.1の銀河団を発見し、その色一等級関係も上記の結論を支持することを突き止めた。次に、銀河風モデルを用いてCO光度の進化を予測し、銀河風が吹く前の楕円銀河ではCO光度が著しく増加し、電波望遠鏡で観測可能であることを示した。QSOBR1202-0725(z=4.7)はこのような形成期にある楕円銀河であると考えられる。遷移過程の起こる前の楕円銀河では大規模な星生成が起きているはずである。その時、銀河は多量のガスとダストを含む。従って、銀河のスペクトルには星以外にダストによる吸収と再放射の影響が顕著に現れるはずである。この効果を採り入れて、形成初期の原始銀河のスペクトル進化を予測するモデルを新たに構築した。このモデルを用いて、近傍のスターバースト銀河の紫外域からサブミリ波域のスペクトルを分析し、これらの銀河の星の平均の年齢とダストによる吸収を分離して求める事に成功した。近傍のスターバースト銀河の物理状態は原始銀河に非常によく似ていると考えられるので、このモデルを用いれば赤方偏移が4以上の遷移が起こる前の銀河のスペクトルを分析してそれらの年齢を求めることができ、銀河形成の時期を独立に決定することができる。銀河進化における遷移過程が宇宙のどの時期に起こったかを探るために、理論を観測の両方面から研究を行い、以下に述べるような重要な知見を得た。まず、楕円銀河の銀河風モデルを構築し、それらがx線天文衛星「あすか」の観測と矛盾のないことを示した。次に、このモデルを基に、銀河団ガスに含まれる鉄とアルファ元素の組成を分析し、その化学汚染に果たす役割が、Ia型とII型超新星とで、ほぼ同じであることを示した。次に、この銀河風モデルの正当性を主張するために、近年論争の的となっている、「楕円銀河の色-等級関係」の起源について考察し、それが星の金属量であり、そしてその値が銀河風モデルによって予測された値になること明らかにした。さらに、このモデルに基づいて楕円銀河の色-等級関係の進化を予測し、それが赤方偏移が0から1.2の銀河団の楕円銀河の観測と非常に良く一致していることを見い出した。色-等級関係の進化は銀河の形成時期によって大きく変わる。これから、逆に、銀河団の楕円銀河は赤方偏移が2.5-4よりも大きい時に生まれたことがわかる。この結論を得るには、赤方偏移が1以上にあるような遠方の銀河団の観測が鍵になるが、そのような銀河団は二つしか知られていなかった。この研究では新たに赤方偏移1.1の銀河団を発見し、その色-等級関係も上記の結論を支持することを突き止めた。つぎに、銀河風モデルを用いてCO光度進化を計算し、銀河風が吹く前の楕円銀河では、CO光度が著しく増加し、電波望遠鏡で観測可能であることを示した。銀河風の直後にCO光度は急激に減少し、それ以降は決して検出できる明るさにはならない。

標準的な宇宙論ではこれは赤方偏移がz=4.3で起こる。赤方偏移が2-4にある電波でCOが検出されず、クエーサーBR 1202-0725(z=4.7)で検出されたのは、このクエーサーの母銀河が大規模に星生成を起こしている楕円銀河であるということがわかる。最終年度にあたる本年は前年度に引続き銀河進化における遷移過程が宇宙のどの時期に起こったかを探り、以下のような知見を得た。遷移過程の起こる前の楕円銀河では大規模な星生成が起きているはずである。その時、銀河は多量のガスとダストを含む。従って、銀河のスペクトルには星から寄与以外にダストによる吸収と再放射の影響が顕著に現れるはずである。この様な考察に基づき、形成初期の原始銀河のスペクトル進化を調べ、銀河の形成の時期を決定するために、星とダストとからなる系のスペクトル進化モデルを新たに構築した。このモデルにおいてはダストの空間分布を考慮し、輻射輸達を数値的に解いて銀河の紫外域から遠赤外域、サブミリ波にいたるスペクトル進化を計算することができる。このモデルを用いて、近傍のスターバースト銀河のスペクトルを解析し、これらの銀河の星の平均の年齢とダストによる吸収量を分離して求めることに成功した。近傍のスターバースト銀河の物理状態は原始銀河に非常に良く似ていると考えられる。従って、赤方偏移が4以上の宇宙論的距離にある銀河のスペクトルを分析してその年齢を求め、銀河形成の時期を決定する方法を確立したと考えている。楕円銀河においては水素の吸収線が非常に強いことが多い。これはA型の星を大量に含むためであると考えられて来たが、そのように多量の比較的若い星を含む場合には銀河の色も青くなるはずである。銀河の吸収線強度と色とを同時に再現するという制限をつて、比較的若い星の寄与が高々数%であることを明らかにした。つまり、楕円銀河は昨年度の研究で明らかにしたように、古い星でできている。これは進化の遷移過程がz=4よりも昔であったことを強く示唆する。
渦強度フィードバックのモデル化によるボイラ管群気柱共鳴現象の発生予測法の高精度化

発電所の大容量ボイラなどの熱交換器の管群において度々発生する気柱共鳴現象は,未だ設計段階での発生予測が困難である.本研究は,非線形性が強く解明されていない渦強度および管軸方向相関長に及ぼす気柱共鳴現象の影響を明らかにし,発生予測法を開発することを目的とする.本年度は,気柱共鳴現象時の管群内の渦の挙動を調べるとともに,気柱共鳴現象発生前後の渦放出と共鳴音圧変動との関係を実験的に調査した.その結果,以下の結論を得た.(1)ギャップ流速が増加するにつれて気柱共鳴現象が発生し,壁面音圧変動が急激に増加する.管ピッチ比が小さいほど,音圧変動の振幅のエンベロープの勾配が大きく,気柱共鳴現象は短時間で急激に成長する.このとき,渦放出の管軸方向相関長も増大する.(2)抗力方向の管ピッチ比が小さい場合には,管群内の管の圧力変動の方が管群最後列の管よりも大きくなる.気柱共鳴現象の励起力は最後列の管よりも管群内の方が大きくなる.気柱共鳴現象の発生流速は管群内と最後列ではどちらも同じである.(3)管ピッチ比が2.0の正方配列管群において,気柱共鳴現象の発生前は,渦放出に起因する管表面の圧力変動のピーク周波数は流速に比例し増加し,ストローハル数は0.3となる.揚力方向の1次モードの気柱共鳴現象が発生すると,壁面音圧変動が増加し,発生流速を用いたストローハル数は0.15となる.渦放出周波数の半分の周波数で気柱共鳴現象が発生する.(4)気柱共鳴現象発生前は二つの管表面の圧力変動の位相差は逆位相となり,交互渦が放出されている.揚力方向1次モードの気柱共鳴現象が発生すると,渦放出は共鳴周波数にロックインし,管表面の圧力変動の位相差は同位相となる.本実験条件下では,気柱共鳴現象発生時には管群内では双子渦が放出されていた.双子渦放出に後流振動子モデルを適用する方法について検討した.本年度は,管群配列のピッチ比を変化させて,気柱共鳴現象時の管群内の渦の挙動を実験的に調査するとともに,気柱共鳴現象発生前後の渦放出と共鳴音圧変動との関係について検討した.気柱共鳴現象は短時間で急激に成長するが,このとき渦放出のスパン方向の相関長も増大することを明らかにした.また,これまでに報告されていない渦放出周波数の1/2の周波数で気柱共鳴現象が発生することを明らかにした.ほぼ当初の計画のとおりに研究が進展していることから,「おおむね順調に進展している」の評価とした.研究がおおむね順調に進展していることから,研究計画の変更はない.今年度は,これまでの結果を踏まえ,様々な管群配列およびフィン形状について,検討を行う.発電所の大容量ボイラなどの熱交換器の管群において度々発生する気柱共鳴現象は,未だ設計段階での発生予測が困難である.本研究は,非線形性が強く解明されていない渦強度および管軸方向相関長に及ぼす気柱共鳴現象の影響を明らかにし,発生予測法を開発することを目的とする.本年度は,実験装置の製作およびその試運転を行うとともに,気柱共鳴現象発生に及ぼす渦の管軸方向の相関長の影響を実験的に調査した.その結果,以下の結論を得た.(1)管群気柱共鳴現象と管群上流のはく離流れとの関係を実験的に調査した.はく離域が増加し,流路が狭まるほど,共鳴音のストローハル数とピーク音圧レベルが低下し,共鳴発生流速が増加する.渦のスパン方向相関長の変化を考慮したギャップ流速の修正式を提案した.(2)フィン付き円柱から発生する空力音に及ぼすフィン傾斜の影響を実験的に検討した.裸管にフィンピッチ比が0.270.44のスパイラルフィンおよびフラットフィンがあると,空力音のスペクトルのピーク音圧レベルが低下する.フィンピッチ比が0.27の場合にはスパイラルフィンの方が音圧レベルの低減に有効であるが,0.44の場合にはフラットフィンの方が良い.(3)気柱共鳴現象の発生に及ぼす管軸方向の渦の相関長および同期性の影響を実験的に調査した.気柱共鳴現象発生時には,管群の最後列の管から放出される渦は管軸方向に位相が揃って放出されており,相関長が極めて増大する.管軸方向の渦の相関長が増加すると,気柱共鳴現象が発生しやすくなる.(4)気柱共鳴現象発生前後の渦放出と共鳴音圧変動との位相関係を実験的に調査した.抗力方向の管ピッチ比が3.0のとき,気柱共鳴現象発生前後において管の左右の圧力差と側壁音圧との間の位相差はー0.5πrad変化した.