hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔外科手術を想定した各種操作が声門上器具に与える影響

声門上器具で気道確保された歯科手術中の偶発症で最も多いのは一過性の換気困難、次いで胃内容物の逆流/嘔吐が多かった。声門上器具使用中の歯科手術において換気困難が認められた際、最も初めに行う処置で最も多かったのは声門上器具のリポジショニングで圧倒的に多かった。このことから、声門上器具の位置異常を来す操作(声門上器具の引き抜きや押し込み)が歯科手術において問題となることが多いと推察された。本研究成果から、安全な口腔手術の声門上器具の使用法を提案することが出来る。H25年度は、口腔外科手術における声門上器具の術後合併症の発生頻度を把握するとともに、その予防策を提案するために、ピッツバーグ大学歯科麻酔科Paul Moore教授の協力のもと、米国の歯科麻酔科医にたいしてe-mailでのサーベイを行った。現在、結果の集計中であるがこれまで得られた結果を示す。アンケートの回答率は21.3%、回答した歯科麻酔科医のレジデンシー後の臨床経験は平均約13年。全身麻酔の気道管理法の割合は、経鼻挿管が41.3%、経口挿管が1%、声門上器具は7.7%、器具を用いない、いわゆるOpen Airwayにて管理しているものが47.5%と、米国の歯科麻酔臨床ではOpen Airwayで管理するケースが非常に多く、経口挿管の割合が極端に低いことが分かった。ただ、声門上器具を用いて管理する割合自体は、本邦と同程度ではないかと考えられた。次に、「どのデバイスを最も臨床使用するか?」という問いに対し、35.6%が声門上器具を歯科麻酔臨床に使用しないと答えました。すなわち、64.4%の歯科麻酔科医は声門上器具を使用していることになります。これは本邦と比べて多いように思う。その中で、最も使用されておりますのが、LMA Flexibleとその類似品であり、LMA classic, Proseal, Laryngeal tubeの使用もありますが、その割合は非常に低いことがわかった。26年度中に得られた結果を学会発表し、国際誌に論文発表したいと考えている。平成26年度は、前年度に収集し解析を進めていた米国の歯科麻酔科医にたいして行った歯科口腔外科手術における声門上器具の使用状況把握を目的にしたサーベイ調査のさらなるデータ解析を進めた。具体的な解析結果を示す。「経験したことのある合併症は何か」という問いにたいして、一時的な換気困難が最も多く、約60%の歯科麻酔科医が経験していた。歯科・口腔外科手術中の一時的な換気困難の原因として、声門上器具の圧迫や、喉頭痙攣、分泌物の貯留などが考えられる。注目すべきは、2番目に多い術後咽頭痛で、約40%が経験していた。声門上器具を使用した際の術後咽頭痛は、声門上器具が咽頭組織を圧迫し、その圧迫が組織潅流圧を超えることで引き起こされたと考察される。そして、頻度は低いものの、胃内容物の逆流が3番目に多いことが分かった。胃内容物の逆流は、高い圧でガスが漏れ出すこととで胃への送気が起こり、生じることがある。これらの合併症が多いという本サーベイの結果から考察すると、声門上器具の圧迫を引き起こす操作が歯科麻酔における声門上器具の使用上のポイントになるのではないかと考えられる。平成27年度はさらなる解析をすすめ、学会発表と論文投稿を目指す。当初、平成2526年に臨床研究を、平成27年28年にサーベイ調査を行う予定をしていたが、サーベイ調査を先に行うこととなったため、臨床研究を本年度平成27年度中に行える体制を整え、平成28年度にデータ収集ならびに研究結果の公表まで行えるよう計画を再度綿密に練り直すこととした。歯科・口腔外科手術は、開口や頭位の変換などを要するが、これらの操作は喉頭部の解剖学的変化を生じる。全身麻酔の気道確保に使用される声門上器具の遠位端は喉頭に位置するため、歯科・口腔外科手術中のこれらの操作は、声門上器具の機能ならびに性能に影響を与える可能性がある。声門上器具の1つであるLMAの2年間の使用成績を解析した91年のYoungの報告(Young TM. Eur J Anaesthesiol Suppl.1991;4:53-9)では、全身麻酔の換気困難の発生率は、歯科症例と医科症例とで比較すると、医科症例は13.5%であるのに対し、歯科症例は19.2%と、その発生率が有意に高いことが報告されている。しかしながら、この2年間の換気困難の発生率をさらに、臨床使用1年目、2年目で分けて比較してみると、医科症例では1年目、2年目とも6.8%であるのに対し、歯科症例は1年目に13.1%であったものが、2年目には6.2%まで低下し、医科症例と同程度になることが報告いる。すなわち、Youngの報告からは、歯科・口腔外科手術におけるLMA、声門上器具の使用に際しては、医科症例の標準的な使用方法とは異なる特別な配慮が必要であり、経験を積むことで得られる知識やテクニックの習得により、「安全に使用できる」ということが読み取れる。経験を積むことで得られる知識やテクニック、歯科口腔外科手術における使用上の問題点を明らかにするために声門上器具の種類が豊富な米国歯科麻酔科医を対象としたサーベイ調査を行い、歯科口腔外科手術における声門上器具の安全な使用方法を確立することを目的としている。

サーベイ調査の結果の解析もほぼ終了し、その概略は国際学会(2015年度)において発表しているため、概ね順調に進展していると考えられる。最終年度は、主にサーベイ調査の解析を行った。現在非常に沢山のデバイスがあり、現実的に全てに対して介入研究を行うことが出来ない。それゆえ、歯科麻酔臨床において最も使用されているデバイスを明らかにし、今後の展望として、効率的に介入研究を行いたい。また、その使用上の問題点から、歯科麻酔における同器具の使用に影響を与える因子を、推察しようというのが本サーベイの狙いである。本邦において使用できる声門上器具には限りがあり、欧米と比べて少ない。そのため、本サーベイは米国の歯科麻酔科医を対象とした。American Society of Dentist Anesthesiologists (ASDA)とピッツバーグ大学歯科麻酔科の協力を得て、ADSAメンバーにアンケートへの協力をメールにて依頼した。更なる解析の結果、今後除外対象となる可能性があるものも含めて、アンケートの回答率は21.3%(61/300)であった。回答した歯科麻酔科医のレジデンシー後の臨床経験は平均約13年。主な歯科麻酔臨床の場は個人医院が66.7%を占め、月平均47.7例の全身麻酔を行っていた。最も用いられている声門上器具はLMA Flexible(reinforced LMA)49.1%で、次いでLMA Classic 3.5%、LMA Proseal 3.5%であった。経験した声門上器具使用の偶発症は、一時的な換気困難が57.1%と最も多く、術後嗄声35.7%、胃内容物の逆流14.3%、持続する換気困難10.7%であった。また、偶発症の発生頻度は稀(0-20%)が60.7%であった。換気困難に遭遇した際のまずはじめに行う対処法で最も多かったのは声門上器具のリポジショニング53.6%、頭部後屈5.4%、下顎の突出と麻酔を深めるは3.6%であった。声門上器具で気道確保された歯科手術中の偶発症で最も多いのは一過性の換気困難、次いで胃内容物の逆流/嘔吐が多かった。声門上器具使用中の歯科手術において換気困難が認められた際、最も初めに行う処置で最も多かったのは声門上器具のリポジショニングで圧倒的に多かった。このことから、声門上器具の位置異常を来す操作(声門上器具の引き抜きや押し込み)が歯科手術において問題となることが多いと推察された。本研究成果から、安全な口腔手術の声門上器具の使用法を提案することが出来る。平成26年度は所属が変わったこともあり、当初計画していた臨床研究に関して計画に遅れがみられる。ただし、サーベイ調査の解析は順調に進んでおり、平成27年度中の学会発表と論文投稿を目指す。歯科領域だけでなく、医科領域における声門上器具の使用方法の最新の知見を各種学会に参加することで広く収集し、本年度中の国際誌への投稿を目指す。歯科麻酔学サーベイ調査に関しては平成27年度中の学会発表と論文投稿を目指す。そのために、本年度は多くの学術集会に参加し、各方面からの意見を聞き、収集データのブラッシュアップや作成する論文の参考にしたい。当初平成26年度計画していた臨床研究に関しては、本年度平成27年度中に研究体制を整え、平成28年度にデータ収集ならびに研究結果の公表まで行えるよう計画を再度綿密に練り直す。
乾燥限界地における持続可能な農業開発のための総合的灌漑排水管理

本研究はエジプト・北シナイ開発計画(NSDP)における水資源と作付計画に関する評価研究である。ここでは、計画地区の灌漑必要量を満たすために必要な、ナイルデルタからの排水量と利用可能な淡水資源について再評価し、かつNSDP地区全域の水需要を再評価するため、地元農民の興味を考慮した計画輪作体系の見直しを行った。当初計画された輪作体系のもとでは作付強度は167%であったが、ここで提案する作付計画においては、土地利用は178%となる。また、小農は新規開墾と耕作に最も高い関心を払うので、開墾地を小農に再配分し、彼らの土地保有率を増やすことが推奨される。NSDPにおいて推奨される作付計画のために異なる土壌条件のもとでの期別用水量を計算した。ナイルデルタにおいて現在提案されている管理計画では、用水の可溶性塩類総量(TDS)を増加させるという負の効果をもたらすので、NSDPにおけるこの負の効果を軽減するために、さらなる水資源が必要になると予測される。したがって、このことはエジプトの農業開発を停滞しかねない。この研究の結論を要約すれば、以下のとおりである。(1)ナイルデルタからの排水の塩分濃度から、ナイル川の水と排水の混合比は2:1が推奨される。淡水が著しく不足する場合には、その混合比を暫定的に1:1で適用させる。(2)計画地区面積は技術的選択肢が見出されるまでは、ナイル川の使用可能水に応じて減らすことも考えられる。(3)推奨している輪作体系は小麦を含んでおり、この地区では毎年39.1万トンの小麦の生産が可能であるため、国内で増大傾向にある小麦の需要を賄う上で貢献できると考えられる。(4)ナイルデルタにおける現時点での利用可能な水資源(すなわち排水)の使用に伴い、将来的に地域への可溶性塩類の蓄積による負の影響が懸念される。したがって、新たな淡水資源の開発保全が望まれる。平成19年度は、総合的な灌漑排水管理のための広域水動態モデルの開発に着手した。特に、本研究ではGIS技術をベースに展開するため、そのための研究体制の整備を進め、必要なデータの収集に努めた。その上でモデルの構築を進めている。北村は、中央アジアのアラル海流域の事例をベースに、構築するモデルで考慮すべき事項を整理し、モデルを用いて行うべきシミュレーションについて検討した。その結果はAbou El Hassanがモデル化作業に反映させた。次に、本研究の主な研究サイトであるエジプトにおいて、現地調査を行った(平成20年1月6日23日)。まず、ナイルデルタに存在する既存灌漑農地の農業水利施設の設置状況、水管理の実態と地下水位の状況、塩類集積の状況、水管理改善プロジェクトの実施状況等を調査した。さらに、エジプトの砂漠地域での代表的大規模灌漑事業であるシナイ半島の北シナイ開発計画(NSDP:26万ha)、エジプト南部の南エジプト開発計画(SEDP:22万ha)の実施サイトを訪問し、灌漑導入後に懸念されるウォーターロギングと塩類集積の防止対策に関する調査・情報収集を行った。次に、NSDPを対象に水管理面の検討を行った。その結果は以下のように要約できる。(1)モデルで明らかにすべき点は、乾燥条件下で持続可能な開発に必要な水を確保するための水・土地管理の可能性である。(2)従来のものとは異なる組み合わせの作付パターンを提案した。この作付パターンにおいては、土地利用は177.8%となる。(3)修正した作付パターンと異なる土壌条件のもとでの期別用水量を計算した。

(4)ナイルデルタにおける現時点での利用可能な水資源(すなわち排水)の使用に伴い、将来的に地域への可溶性塩類の蓄積による負の影響が懸念される。したがって、新たな淡水資源の開発保全が望まれる。
肝細胞増殖因子発現アデノウイルスベクター投与制御探索と実効的急性肺傷害修復法開発

緒言:我々は従来、肺線維症モデルのマウスブレオマイシン肺に肝細胞増殖因子(HGF)蛋白や、アデノウイルスベクター(Ad-HGF)によるHGF発現系によって、HGFの肺線維化抑制・修復効果を示してきた。臨床応用上、HGF蛋白大量注入は経済的負担が大きく、Ad-HGF経気道投与は様々な炎症を惹起し、肺線維症治療応用には課題が多い。本研究は、非気道性Ad-HGF投与経路を検討すると共に、HGF新投与法としてヒトHGF発現プラスミド(HGF/pCAGGS)を経静脈性で、かつ肺組織特異高効率HGF発現を目的に臨床検査で使用するmacro-aggregated albumin (MAA)とHGF発現プラスミドを混合し、経肺胞毛細血管性発現法を開発し、肺線維症に対する応用の可能性を探った。結果:(1)Ad-HGFは経気道性投与では炎症惹起により十分な肺障害修復は見られなかったが、経腹腔、経血管投与では有意な障害修復効果をみた。(2)HGF/pCAGGS静脈内投与はAd-HGFと比較し血中TNF-α、IL-6は有意に低く、コントロール群と差を認めなかった。HGF/pCAGGS静注12時間後にHGFが発現(2日目に最大、5日目に消退)した。マウスブレオマイシン肺TNF-α、IL-6はHGF/pCAGGS投与で減少し、線維化指標ハイドロキシプロリン量も有意に抑制された。肺特異遺伝子発現亢進のためMAA-PEIにHGF/pCAGGSを混合投与すると、10%プラスミド量で同程度の抗線維化効果を認めた。考察:Ad-HGFによるHGF発現は、非気道性投与が必要である。HGF/pCAGGSをMAA-PEIに付加することで炎症性サイトカイン産生を惹起することなく、低濃度で肺内特異持続的HGF発現を期待できる。本法は繰り返投与が可能であり、より臨床に即した投与法と期待される。広く上皮細胞増殖活性を示すHGFは組織傷害再生への臨床応用が期待されている。我々は、HGF発現アデノウイルスベクターAdCAG.HGFを293細胞や肺胞上皮細胞株A549細胞に感染させ、in vitroでの発現をELISA法、RT-PCR法および生物学的活性をscatter assayにて確認した。C57BL/6マウスにベクターを3経路(経血管、経腹腔、経気道投与)より感染させ、本研究のターゲット器官である肺および対照として肝臓、腎臓でのHGF蛋白発現量の経時的変化をELISA法で調べた。AdCAG.HGF(4×10^7pfu)を経気道投与3日後に312.5±12.7ng/g tissueのHGF蛋白が肺内に発現し、以後漸減した。経静脈投与(4×10^7pfu)または経腹腔投与(6×10^8pfu)の結果、肝臓で発現させ血液を介して肺に、それぞれ82.8±35.6ng/g tissue(day3)、231.3±18.2ng/g tissue(day3)のHGF蛋白を分布させることが可能であった。次に、ブレオマイシン急性肺傷害マウスモデルにてHGFの効果を検討した。経気道投与は、少ないベクター量で高容量のHGFを発現させたにも関わらず、ウイルスベクターによる炎症の遷延のため細胞傷害を軽快させるに至らなかった。

経腹腔投与では肺胞上皮細胞のアポトーシスを59.8%抑制し、傷害を防いだ。さらにTGF-βを減弱して異常修復である肺の線維化を抑制することが判明した。経静脈投与でも同様の結果が得られた。本研究は、アデノウイルスベクターを用いた際の実効的投与経路を確立し、小動物(マウス)の急性肺傷害モデルに対する有効性を実証し、HGFによる遺伝子治療の臨床応用への可能性を探ることを目的とする。さらに肺血管特異的に取り込まれ、肺局所で発現可能な系を次年度に検討する。緒言:我々は従来、肺線維症モデルのマウスブレオマイシン肺に肝細胞増殖因子(HGF)蛋白や、アデノウイルスベクター(Ad-HGF)によるHGF発現系によって、HGFの肺線維化抑制・修復効果を示してきた。臨床応用上、HGF蛋白大量注入は経済的負担が大きく、Ad-HGF経気道投与は様々な炎症を惹起し、肺線維症治療応用には課題が多い。本研究は、非気道性Ad-HGF投与経路を検討すると共に、HGF新投与法としてヒトHGF発現プラスミド(HGF/pCAGGS)を経静脈性で、かつ肺組織特異高効率HGF発現を目的に臨床検査で使用するmacro-aggregated albumin(MAA)とHGF発現プラスミドを混合し、経肺胞毛細血管性発現法を開発し、肺線維症に対する応用の可能性を探った。結果:(1)Ad-HGFは経気道性投与では炎症惹起により十分な肺傷害修復は見られなかったが、経腹腔、経血管投与では有意な傷害修復効果をみた。(2)HGF/pCAGGS静脈内投与はAd-HGFと比較し血中TNF-α、IL-6は有意に低く、コントロール群と差を認めなかった。HGF/pCAGGS静注12時間後にHGFが発現(2日目に最大、5日目に消退)した。マウスプレオマイシン肺TNF-α、IL-6はHGF/pCAGGS投与で減少し、線維化指標ハイドロキシプロリン量も有意に抑制された。肺特異遺伝子発現亢進のためMAA-PEIにHGF/pCAGGSを混合投与すると、10%プラスミド量で同程度の抗線維化効果を認めた。考察:Ad-HGFによるHGF発現は、非気道性投与が必要である。HGF/pCAGGSをMAA-PEIに付加すること炎症性サイトカイン産生を惹起することなく、低濃度で肺内特異持続的HGF発現を期待できる。本法は繰り返投与が可能であり、より臨床に即した投与法と期待される。
誘導放出を用いた油膜厚さの新しいレーザ計測手法の開発

本研究では,誘導放出光を利用することにより,迷光等の影響を受けない,油膜厚さの新しいレーザ計測手法を提案し,その有効性を明らかにすることを目的とした.本年度は最終年度として,主としてレーザ励起・誘導放出光計測システムの改良と,計測精度改善のための方策について検討を進めた.昨年度と同様に,計測システムとしては,Nd : YAGレーザ(第2高調波:532nm)を光源とし,分光器及びマルチチャネル光検出器からなる分光計測システムを使用した.また実験装置としては,平行2平面間の隙間状流路に液体を流すことにより,任意厚さの液体膜・油膜を形成することが可能な装置を使用した.なお昨年度の成果を踏まえ,レーザ光入射ガラス窓の液体膜側にシアンダイクロイックフィルタをコーティングする改良を施した結果,測定部で誘導放出光を安定して発生させることが可能になった.計測精度を改善するためには,ベースとなる蛍光や誤差要因の迷光から,誘導放出光をはっきりと弁別する必要が有る.この観点から相対誘導放出光強度(誘導放出光強度と蛍光強度の比)を定義し,これに及ぼす各種パラメータの影響を検討した.供試液体を水とし,また色素にローダミンBを採用して実験を行った結果,色素濃度は比較的濃い領域(液膜厚さ300μmでは600mg/L)に最適値が有ること,分光器のスリット幅は検出可能な明るさの範囲でなるべく狭い方が良いことが分かった.また光源のレーザ光強度は,比例して誘導放出光強度は高くなるものの,相対誘導放出光強度には影響を及ぼさないことを明らかにした.以上の結果を踏まえて,既知厚さの液膜の計測を行った結果,得られた誘導放出光のスペクトルは,マルチチャネル光検出器の分解能の範囲で理論値と一致し,本手法の有効性を確認した.本研究では,誘導放出光を利用することにより,迷光等の影響を受けない,油膜厚さの新しいレーザ計測手法を提案し,その有効性を明らかにすることを目的としている.本年度は第1年度目として,主としてレーザ励起・誘導放出光計測システムの整傭と,油膜厚さ計測における適用範囲の予傭的検討を進めた.計測システムとしては,Na:YAGレーザを光源とし,分光器及びマルチチャネル光検出器からなる,分光計測システムを整備した.また平行2平面閥の隙間状流路に液体を流すことにより,任意厚さの液体膜・油膜を形成することが可能な実験装置を試作した.なおレーザ光入射側の平面はガラスで,一方反射側の平面は鏡面仕上げの金属板とした.予備的な実験の結果,レーザ光の入射効率を高めると共に,測定部で発生する蛍光の反射効率を高めて,誘導放出光の発生を容易にするためには,適切なダイクロイックフィルタを,液体膜側のガラス面にコーティングすることが効果的であることを確認した.供試液体に混合する色素としては,使用するNa:YAGレーザの第2高調波(532nm)の吸光係数が高いことと量子収率が高いことが,蛍光強度を高める上で重要であるとの観点から,供試液体が水の場合はローダミンBを,また供試液体が潤滑油の場合はフェノキサゾン9を選定した.また蛍光強度測定実験を実施し,その妥当性を確認した.供試液体を水とし,また色素にローダミンBを採用して、誘導放出光の発生・液膜厚さ計測の予備的検討を行った.その結果,現状の計測システムでは,100μm程度以上の厚さであれば,十分に液膜厚さ計測に耐えるS/N比が得られることを確認した.色素濃度の最適化,受光光学系の改良などにより,より薄い液膜に適用できるようにすることが次年度の課題である.本研究では,誘導放出光を利用することにより,迷光等の影響を受けない,油膜厚さの新しいレーザ計測手法を提案し,その有効性を明らかにすることを目的とした.本年度は最終年度として,主としてレーザ励起・誘導放出光計測システムの改良と,計測精度改善のための方策について検討を進めた.昨年度と同様に,計測システムとしては,Nd : YAGレーザ(第2高調波:532nm)を光源とし,分光器及びマルチチャネル光検出器からなる分光計測システムを使用した.また実験装置としては,平行2平面間の隙間状流路に液体を流すことにより,任意厚さの液体膜・油膜を形成することが可能な装置を使用した.なお昨年度の成果を踏まえ,レーザ光入射ガラス窓の液体膜側にシアンダイクロイックフィルタをコーティングする改良を施した結果,測定部で誘導放出光を安定して発生させることが可能になった.計測精度を改善するためには,ベースとなる蛍光や誤差要因の迷光から,誘導放出光をはっきりと弁別する必要が有る.この観点から相対誘導放出光強度(誘導放出光強度と蛍光強度の比)を定義し,これに及ぼす各種パラメータの影響を検討した.供試液体を水とし,また色素にローダミンBを採用して実験を行った結果,色素濃度は比較的濃い領域(液膜厚さ300μmでは600mg/L)に最適値が有ること,分光器のスリット幅は検出可能な明るさの範囲でなるべく狭い方が良いことが分かった.また光源のレーザ光強度は,比例して誘導放出光強度は高くなるものの,相対誘導放出光強度には影響を及ぼさないことを明らかにした.以上の結果を踏まえて,既知厚さの液膜の計測を行った結果,得られた誘導放出光のスペクトルは,マルチチャネル光検出器の分解能の範囲で理論値と一致し,本手法の有効性を確認した.
8〜9世紀土地売券の形態と内容

(1)売券の調査は、次のように実施した。栃木県文化振興事業団では、下野国府跡から出土した漆紙文書の中に含まれる売券様文書断片の調査を行い、国府に保存された売券である可能性を検討した。金刀比羅宮博物館では、幕末の画家冷泉為恭の模写売券を調査し、東大史料編纂所でその関連史料の比較検討を行なった。また、同所では、『模写東大寺文書』『松屋筆記』の調査を行ない、後者については、東大総合図書館・内閣文庫で関係史料の検索・コピーを行った。また、東大総合図書館では、関東大震災で焼失した売券数通の行く方を調査し、東大史料編纂所の台紙付写真のなかに、その写真を見い出すことができた。(2)89世紀土地売券データベースの作成を意図して、ソフトとして、The CARD2を購入した。入力のための準備作業として、従来行なわれた売券の原本調査結果の整理、関係文献の収集をアルバイトを用いて行った。このデータベース作成作業は、今後も継続し、新しい情報を遂時入力して完成に近づけたい。(3)売券の写真については、金刀比羅宮博物館で、冷泉為恭旧蔵文書を撮影した。つぎに、東大史料編纂所においては、『東京国立博物館所蔵文書』『金刀比羅宮文書』『市島春城旧蔵手鑑』『台紙付写真』中の売券の写真を託写により入手した。また、正倉院文書中の売券の写真を、マイクロフィルムからの焼付けで入手した。(4)研究成果の一端は、次項に記したが、はじめのものは、金刀比羅宮博物館の冷泉為恭旧蔵文書、東大史料編纂所所蔵の関連史料の調査成果の一部を利用した。その調査成果の全体は、今後予定している別の調査成果とあわせて、近々発表する予定である。2番目と3番目は、関東大震災における焼失売券の写真の紹介・解説と、その内容的な検討である。焼失売券は他にもあり、今後その調査を行なう目度をたてられた。
子宮内膜症の卵巣明細胞癌、類内膜腺癌への悪性メカニズムの解析

卵巣子宮内膜症から卵巣明細胞腺癌、卵巣類内膜腺癌への発癌機構解明を目的とし、子宮内膜症共存癌組織切片個別単離細胞由来DNAのp53変異と卵巣癌症例genomic DNA p53 codon72(Arg72Pro)多型解析をした。結果p53変異は卵巣明細胞腺癌共存良性子宮内膜症細胞にのみ検出され、卵巣癌症例にはPro/Pro多型が優位に高率であった(P<0.003)。成果より卵巣子宮内膜症発症時の遺伝子変異は異なる組織型への分化要因であり、p53 codon72 Pro/Pro多型は卵巣癌予測因子と示唆された。子宮内膜症は性成熟期女性に高発する良性疾患で、臨床で頻繁に遭遇し、ここ数年においては増加傾向にある。子宮内膜症の問題点は、性成熟期女性の月経困難症、不妊症の要因となる他、近年、良性内膜上皮細胞でも、遺伝子レベルでは染色体異常(特に17q染色体の異常Loss of Heterozygosity)が頻発していると報告されていることである。さらに卵巣癌の中でも子宮内膜症の合併が高率である卵巣明細胞癌(OCCA)及び卵巣類内膜腺癌(OEMC)は、既存の卵巣上皮細胞からではなく、異所性病変である子宮内膜症が発生源となっている可能性が高いともされる。以上より推測されることは、子宮内膜症は細胞の性質によっては、前癌病変となる可能性が否定できないと思われる。以上より、今回の課題では、子宮内膜症を合併するOCCA、OEMC組織の細胞形態的に良性の子宮内膜症(END)から良悪性鑑別困難な異型細胞(Aty)へと変化し、非浸潤癌から浸潤癌(Ca)へと連続している組織及び良性の子宮内膜症細胞(卵巣嚢腫中に出現する良性子宮内膜症細胞)について、遺伝子レベルでの違いが検出されるか、p53遺伝子のゲノムDNA配列SNIP解析を行った。具体的方法として、OCCA、OEMC組織切片中の子宮内膜症細胞及び卵巣嚢腫中に出現する良性子宮内膜症細胞を、マイクロダイセクション法にて単離し、DNA抽出後、シークエンス解析を行った。その結果、良性卵巣嚢腫中及びOEMC組織中に付随して出現する良性の子宮内膜症細胞には、p53遺伝子の変異は検出されず、OCCA組織に付随して出現する良性の子宮内膜症細胞には、13例中4例に変異が検出され、うち2症例は一症例中に2箇所の変異が検出された。以上の結果より、子宮内膜症がその発生源とされているOCCA, OEMCは、病理細胞形態学的には良性であっても遺伝子レベルでの違いがあり、その結果、良性・悪性及び性質の異なる別の組織型の腫瘍へと変化する一つの要因になっているのではないかと推察された。本研究の目的は、卵巣がんの中でも子宮内膜症からの発がんが推測されている卵巣明細胞腺癌及び類内膜腺癌について、その発がんメカニズムの解明を行うことである。本年度は子宮内膜症患者にTP53 exon4 codon72のpolymorphism(c. 215G>C, p. Arg72Pro)が高率に検出されるという報告及び(Chang et.al. Fertil Steril. 2002)、卵巣癌患者の中でも同部位のアミノ酸にPro変化がみられる高齢患者の生存率が低いという報告より(Wamg Y eta Hum Mutant. 2004)TP53 exon4 codon72のpolymorphism解析を行った。子宮内膜症患者5症例の組織切片よりLeaser Microdissection法にて子宮内膜症上皮細胞のみを特異的に単離してDNA抽出後、一塩基多型の検出を試みた。その結果5症例全例にC/C(Pro)変異が検出された。次に卵巣癌患者60症例より、遺伝子解析の同意を得て採血した抹消血中リンパ球由来DNAを同様に解析したところ、類内膜腺癌症例は他の組織型に比較して2倍のC/C(Pro)変異が検出された。この結果は子宮内膜症または子宮内膜症が関与していると推測される卵巣類内膜腺癌に共通の遺伝子レベルでの変化であった。さらに同部位にアミノ酸変異の検出される患者には、腫瘍の転移が多い傾向にもあった。これらの結果は子宮内膜症からの発がんメカニズム解明の遺伝子解析を行ううえで意義があり、臨床的にも重要な意義を持つ。本研究の目的は、卵巣癌の中でも卵巣に発生する異所性子宮内膜症からの発癌が推測されている、卵巣明細胞癌および卵巣類内膜腺癌の発疱メカニズムについて、蛋白および遺伝子発現変化とゲノム遺伝子変化の両面から解明を行うことを目的としている。

本年度は実施計画書にもとづきゲノム遺伝子解析を中心に研究を遂行し、卵巣癌症例におけるp53遺伝子の多型頻度から当該遺伝子の多型が発癌リスク因子となりうるか検索を行った。これまでP53遺伝子codon72位のArg/Arg,Arg/Pro,Pro/Proアミノ酸多型は、他臓器にて癌症例にPro/Pro多型が高頻度であることが報告されているが卵巣癌における報告は少数であり、さらには日本人における頻度が他臓器の報告と異なっていることから当施設における解析を行った。解析症例は卵巣癌149症例を対象群とし、組織型別内訳は明細胞癌、類内膜腺癌、漿液性腺癌、粘液性腺癌、非対象群に非癌症例86例についてダイレクトシークエンス法にて波形検出を行い多型解析を施行した。その結果、非癌患者と比較し卵巣癌患者では、Pro/Pro多型が優位差をもって高頻度に検出され(p<0.003)、この頻度はこれまでの他臓器における報告と同様の傾向を示した。また卵巣癌症例の中で組織型別頻度の差は検出されなかった。よって当該遺伝子の多型は人種を問わず、卵巣癌においても発癌リスク因子となる可能性が示唆された。卵巣癌の中でも卵巣明細胞癌は白金製剤等の各種抗癌剤に抵抗性を示す予後の悪い腫瘍であるにも関わらず、本邦における罹患者数は欧米諸国と比較し、1950年代から2006年までの間に5倍もの増加傾向にあり、発癌予測因子の早期解明が望まれている腫瘍の一つである。よって本研究結果は遺伝子検査としての発癌予測因子となりうる可能性があることから臨床的にも意義がある。なお本解析結果については現在論文作成中である。
飛行時間型質量分析装置を用いた原子クラスターの光解離分光

レーザー蒸発超音速膨張クラスター生成装置を改良し,FT-ICR(フーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴)質量分析装置に直接導入することにより,大きなシリコンクラスター(具体的にはSi_<10>Si_<30>)を生成し,その質量分析を行った.さらに,エチレンおよび一酸化窒素との化学反応の実験を行い,クラスターサイズによって特異な反応レートを示すこと,エチレンは単純な吸着であるが,一酸化窒素の吸着後にはSi原子を引き抜くとともにサイズによっては,クラスターが崩壊することが明らかとなった.さらに,レーザーによるクラスターのアニーリングと解離実験ができることを確認した.また,レーザー解離実験と比較するために古典分子動力学法によるシリコンクラスター解離のシミュレーションを行い,解離の動的なプロセスを検討した.一方,炭素と金属原子を含む各種の材料をクラスター生成装置に用いることによって,単層炭素ナノチューブや金属内包フラーレンの生成と関連する金属・炭素混合クラスターを生成させ,その化学反応からその幾何学形状に関する情報を得た.具体的には,Laと炭素との混合試料を用いることで,従来知られていない小さいサイズ(LaC44)でもすでにLa原子は炭素ケージに内包されていると考えられる実験結果を得た.さらに,単層炭素ナノチューブ生成の触媒として用いられるNi/Co混合試料を用いた場合は,Niが不完全な炭素ケージの外側に付着することがクラスター反応実験によって確かめられた.これらの実験的結果を説明するために,炭素と金属原子(La,Sc,Ni)を含む系でのクラスター生成について分子動力学法シミュレーションによって検討し,実験結果を強くサポートする結果を得た.レーザー蒸発超音速膨張クラスター生成装置を改良し,FT-ICR(フーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴)質量分析装置に直接導入することにより,大きなシリコンクラスター(具体的にはSi_<10>Si_<30>)を生成し,その質量分析を行った.さらに,エチレンおよび一酸化窒素との化学反応の実験を行い,クラスターサイズによって特異な反応レートを示すこと,エチレンは単純な吸着であるが,一酸化窒素の吸着後にはSi原子を引き抜くとともにサイズによっては,クラスターが崩壊することが明らかとなった.さらに,レーザーによるクラスターのアニーリングと解離実験ができることを確認した.また,レーザー解離実験と比較するために古典分子動力学法によるシリコンクラスター解離のシミュレーションを行い,解離の動的なプロセスを検討した.一方,炭素と金属原子を含む各種の材料をクラスター生成装置に用いることによって,単層炭素ナノチューブや金属内包フラーレンの生成と関連する金属・炭素混合クラスターを生成させ,その化学反応からその幾何学形状に関する情報を得た.具体的には,Laと炭素との混合試料を用いることで,従来知られていない小さいサイズ(LaC44)でもすでにLa原子は炭素ケージに内包されていると考えられる実験結果を得た.さらに,単層炭素ナノチューブ生成の触媒として用いられるNi/Co混合試料を用いた場合は,Niが不完全な炭素ケージの外側に付着することがクラスター反応実験によって確かめられた.これらの実験的結果を説明するために,炭素と金属原子(La,Sc,Ni)を含む系でのクラスター生成について分子動力学法シミュレーションによって検討し,実験結果を強くサポートする結果を得た.レーザー蒸発超音速膨張クラスター生成装置を用いてシリコンのクラスターを生成し,レフレクトロン型TOF質量分析装置を改良して生成されたクラスターの質量分布測定とクラスターのサイズ(原子数)ごとの分離,レーザー解離を可能とした.具体的には,個体シリコン材料にNd:YAGレーザーの2倍高調波(532nm)を集光することにより材料を蒸発させ,ほぼ同時に短パルスのヘリウムガスを入射することによってクラスタービームを作る.このクラスタービームをArFエキシマレーザーによって光イオン化し,レフレクトロン質量分析装置に導入する.クラスターイオンビームの飛行経路中(レフレクトロン以前)に高電圧高速パルス電極を設けて一定時間のみ電圧を下げることによって,一定サイズのクラスターのみの選択が可能となった.さらに,サイズ一定のクラスターSi_2Si_<11>に対して,それぞれNd:YAGレーザーの3倍高調波(355nm)を集光することにより,クラスターの光解離実験を行った.一定の並進運動エネルギーを持つ親クラスターが解離した娘クラスターが持つ並進運動エネルギーは,その質量数に比例することからレフレクトロンでの軌道が質量数に応じて変化し,イオン検出器に到着する時間が質量数による.実際の到着時間はほぼ軌道計算と一致し,到着時間より容易に解離しなかった親クラスターの割合と娘クラスターイオンの質量数分布の測定ができた.結果として,Si_<10>^+→Si_6^++Si_4やSi_<11>^+→Si_7^++Si_4などの得意な選択的解離パターンが観測された.これらの結果の一部は,分子軌道法によるシリコンクラスターの結合エネルギーの予測値と比較することで説明されるが,非平衡な解離過程を含めて考察をしないと説明の困難な部分もあった.レーザー蒸発超音速膨張クラスター生成装置を改良し,FT-ICR(フーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴)質量分析装置に直接導入することにより,昨年度より大きなシリコンクラスター(具体的にはSi_<10>-Si_<30>)を生成,質量分析を行った.

また,炭素と金属原子を含む各種の材料をクラスター生成装置に用いることによって,きわめて特異な金属・炭素混合クラスターを生成させることに成功した.具体的なクラスター生成の条件は,昨年度と同様で固体材料にNd:YAGレーザーの2倍高調波(532nm)を集光することにより材料を蒸発させ,ほぼ同時に短パルスのヘリウムガスを入射することによる.本年度は,ArFエキシマレーザーによる光イオン化を行わないで,Nd:YAGレーザーによってできた残留イオンを検出している点が異なるが,ヘリウムガス入射とレーザー照射のタイミングによって敏感に生成されるクラスターの質量分布が変化することが明らかとなった.これらのクラスター生成条件に関しては,金属内包フラーレンなどの生成機構と関連して極めて興味深く,一連の分子動力学法シミュレーションによって実験との比較を行った.さらに,昨年度の研究の結果でシリコンクラスターの光解離パターンの解明には,非平衡な解離プロセスの検討が必要であることが明らかとなったことから,分子動力学法によるシリコンクラスターの解離のシミュレーションも行い,高温での分子構造変化を解離パターンと関連づける目安がついた.レーザー蒸発超音速膨張クラスター生成装置を改良し,FT-ICR(フーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴)質量分析装置に直接導入することにより,大きなシリコンクラスター(具体的にはSi_<10>Si_<30>)を生成し,その質量分析を行った.さらに,エチレンおよび一酸化窒素との化学反応の実験を行い,クラスターサイズによって特異な反応レートを示すこと,エチレンは単純な吸着であるが,一酸化窒素の吸着後にはSi原子を引き抜くとともにサイズによっては,クラスターが崩壊することが明らかとなった.さらに,レーザーによるクラスターのアニーリングと解離実験ができることを確認した.また,レーザー解離実験と比較するために古典分子動力学法によるシリコンクラスター解離のシミュレーションを行い,解離の動的なプロセスを検討した.一方,炭素と金属原子を含む各種の材料をクラスター生成装置に用いることによって,単層炭素ナノチューブや金属内包フラーレンの生成と関連する金属・炭素混合クラスターを生成させ,その化学反応からその幾何学形状に関する情報を得た.具体的には,Laと炭素との混合試料を用いることで,従来知られていない小さいサイズ(LaC44)でもすでにLa原子は炭素ケージに内包されていると考えられる実験結果を得た.さらに,単層炭素ナノチューブ生成の触媒として用いられるNi/Co混合試料を用いた場合は,Niが不完全な炭素ケージの外側に付着することがクラスター反応実験によって確かめられた.これらの実験的結果を説明するために,炭素と金属原子(La,Sc,Ni)を含む系でのクラスター生成について分子動力学法シミュレーションによって検討し,実験結果を強くサポートする結果を得た.
顎口腔組織幹細胞を用いたオルガノイド試験管内再構築法確立のための革新的基礎研究

智歯抜歯の際に採取した組織からヒト顎口腔領域由来の幹細胞(歯髄、歯根膜、口腔粘膜由来の神経堤幹細胞ならびに歯原性上皮幹細胞)を今までわれわれが行ってきた幹細胞学的手法により、単離し、性状解析を行うことで幹細胞特性を明らかにする。再生医療においては、単独の組織幹細胞のみでは再生能力に限界がある。そこで、幹細胞を組み合わせることで再生誘導組織がどのようになるのか比較検討する。そのため、各々の幹細胞の適切な組み合わせ法と分化誘導法と移植法の確立することで、オルガノイド試験管内器官再構築法を見出し、第3世代顎口腔領域の幹細胞研究および再生医療の可能性を確立することを本研究の目的とする。
水素-重水素交換反応を利用した共有結合型リガンドの評価法の開発研究

共有結合性医薬品の切れ味や特色から共有結合型のリガンドの開発が見直されている。しかし、共有結合性分子の評価に関しては非特異的結合かヒットかを簡便に見分ける手法が無い。申請者は標的タンパク質への結合の検出ではなく、共有結合後のゆらぎに着目すれば、共有結合性医薬品創製のための評価法の一つになると考えた。本申請はタンパク質のゆらぎ(≒安定性)を比較することで共有結合性化合物群からヒット化合物を効率よく見出す手法の開発研究を目的としている。水素結合を形成している原子のゆらぎが大きければ大きいほど、+Hの交換が進行しやすいことになる。ここで重水を添加すると、+Dへの置換反応が進行するため、質量差を用いて各2次構造に対するゆらぎの程度を知ることができる。これを水素-重水素交換反応(HDX)という。まず最初に共役オレフィン,イソチオシアネート,ハロゲン化物,などを含む共有結合性化合物を購入しライブラリーを作成した。つぎに創薬研究のモデルタンパク質であるPPARγとVDRを用い対応する非共有結合型の既知のリガンドについて,HDXを行った。その結果,リガンド大きさまたはアゴニスト活性とHDXの抑制には相関関係が認められた。この結果は予想した通り簡便な手法でもHDXが機能し所期の目的が達成可能であることを示している。そこでPPARγと共有結合型低分子化合物の共有結合実験を行った。3割程度の化合物がPPARγに対し共有結合することが判明した。次に共有結合性を示した化合物とPPARγの化合物を共有結合させた後HDXを実施した。ヒットしたヨード酢酸など近い構造を有するヨードアセトアミドを用いてHDX実験を行ったところ,ヨード酢酸と同様に水素重水素交換反応が抑制できた。従って,本手法による共有結合型化合物の探索は可能であると示唆された。予備試験を医薬品の標的分子であるPPARγとVDRを用い実施した結果、簡素化した操作にもかかわらず、安定性と水素重水素交換反応に相関関係が見られた。期待した通りの結果が出たため、当初予定していた次の段階へ実験を進めることができた。また、PPARに関して共有結合型化合物のスクリーニング実験を行った結果、ヒット化合物が得られた。さらにこのヒット化合物の類縁体も同様の挙動を示し、HDXも抑制した。以上から、ヒット化合物は擬陽性ではなく、安定化に意味のある相互作用をしていると考えられる。ヒット化合物存在下CDスペクトルの熱変性実験を行い、本HDX実験との相関関係がどの程度あるのかを明らかにする。標的は核内受容体のVDR、RXRおよび酵素であるカルボキシペプチダーゼB、CYP1B1にて同様のHDX実験を行い、本手法の適用範囲、限界を明らかにする。また、適宜複合体のX-線結晶構造解析を行い安定化メカニズムも合わせて解明する予定である。

標的は核内受容体のVDR、RXRおよび酵素であるカルボキシペプチダーゼB、CYP1B1にて同様のHDX実験を行い、本手法の適用範囲、限界を明らかにする。また、適宜複合体のX-線結晶構造解析を行い安定化メカニズムも合わせて解明する予定である。
パラジウムエノラートの触媒的極性転換反応の機構解明と精密合成への展開

医薬品・農薬をはじめ様々な製品に利用されているカルボニル化合物を効率よく与える反応の開発は、今なお有機合成化学における主要な課題の1つである。これまでに確立された手法の中でも、カルボニル基固有の求電子性を変化させ求核種として用いる「極性転換」は、有機分子の合成戦略に画期的な変革をもたらした。そこで本研究では、通常求核剤として振る舞うエノラートを触媒的に求電子剤へと極性転換させることでカルボニル化合物の新規合成技術の創出を図る。具体的には、申請者が世界に先駆けて達成したパラジウムエノラートの極性転換研究を推し進める。すなわち、炭素ー炭素結合形成などの触媒過程で生じたパラジウムエノラート中間体に対して求核剤を作用させカルボニル基α位の官能基化も同時に行うドミノ型プロセスを開発する。平成30年度は、最近開発したパラジウムエノラート極性転換プロセスの反応条件をブラッシュアップすることで高付加価値化合物の収率改善を図った。すなわち、工業的利用価値の高いα-アミノカルボニル化合物を与える極性転換型触媒反応は既に見出していたものの、生成物の収率が概して低く、とても実用性に優れた合成手法とは言い難かった。そこで、まず、副生成物の単離・同定を通してその生成メカニズムの考察を行った。その後、得られた知見を基に反応条件を再度精査したところ、目的であるα-アミノカルボニル化合物を良好な収率で合成することに成功した。これまでにパラジウムエノラートの極性転換に基づく触媒変換プロセスは幾つか見出せてはいるものの、論文投稿に必要なデータ収集に若干の遅れが生じている。しかしながら、研究自体はおおむね順調に進行していると思われる。触媒的パラジウムエノラート極性転換反応の有用性を高めるため、適用可能な求核剤の精査や基質構造の展開を図る。また、本プロセスが実際にパラジウムエノラート中間体を経由しているかを錯体化学的アプローチによって検討し、反応機構の解明を推し進める。
疲弊する地方生活圏における暮らしやすさ確保のための社会基盤システムの効果的整備

くらしやすさの評価には生活不安感の把握が重要との認識から,山陰地域の住民へのウェヴアンケートの共分散構造分析等により不安感の構造を明らかにした.また,人口が希薄化する地方の商業撤退の理論的メカニズムについて,ホテリングモデルに立脚した1次元都市モデルによりその解明を行った.さらに,鳥取県東部の商業施設の撤退・存続データをGISデータ化し分析することで,将来の撤退リスク地域をあぶり出した.最後に,鳥取県東部を対象に土地取引などデータに限りのある地方都市の都市経済モデルを構築する手法を開発し,道路・施設の整備や立地政策等が都市圏内に与える影響についてシミュレーションを行い手法の利用可能性を示した.平成24年度に引き続き地域理論モデルの開発および分析を行った.都市経済モデル(CUEモデル)を鳥取市を中心とする鳥取県東部生活圏に関して構築した.鳥取市などをに代表される人口20万人程度以下の地方都市は,パーソントリップデータや地下データに乏しいため,これらのデータのない状況でも用いることが出来る都市経済モデルを構築したのが最大の特徴の1つである.開発した本モデルを用いて「高速道路の整備効果」,「地域間幹線道路の高速化の整備効果」,「鳥取市内の生活道路の整備効果」,「鳥取県中部の大型商業施設新規立地の効果」を評価した.理論的検討をするためのモデルを構築する準備として,都市モデルおよび商業競争・商圏分割について研究レビューを行った.また,本研究が対象とする都市空間内外での生活サービスの需給のミスマッチを把握・分析できるモデルを構築するために,まず,申請者が既に構築した2企業商業競争都市モデル(Fukuyama, 2011)やコンビニ出店モデル(福山, 2005),研究協力者の1企業モデル(Lai and Tsai, 2008)を基礎とした都市内モデルの開発を行った.開発した3つの都市モデルは,1中心市街地商店と郊外商店の競争,2居住アメニティ,3宅配サービスのそれぞれを考慮したモデルであり,3以外は商業競争(価格・立地)と住宅立地が同時に内生的に決定する.特に,郊外大型店と都市住宅地内立地小売店間の価格/立地競争をモデル化した1では,中心地商店の衰退のメカニズムを,道路整備や自家用車保有率の上昇をはじめとする「交通技術の変化」等により説明できるモデルを構築した.また,これと並行して,生活サービス需要/供給に関する空間地理情報システム(GIS)の構築も行った.生活サービスの代表である買い物サービスの需給のミスマッチの現状を把握・分析できる空間地理情報システム(GIS)の構築を開始し,鳥取県を対象に,当該権県を東部,中部,西部の3地域に分けてそれぞれの買い物サービス水準を表現し,一部サービス水準を評価した.構築した地方中小都市のための都市経済モデル(CUEモデル)をさらに拡張を加えた.具体的には,企業(産業)行動について,これまでモデル化できていた労働需要行動と立地行動に加え,生産行動および財取引行動も明示的にモデル化した.この拡張モデルを用いて,鳥取市都市圏のCUEモデルを構築し,鳥取西道路(鳥取西インター・青谷インター間)整備,駟馳山バイパス整備,鳥取市内道路整備(環状線整備)の効果を計測することに成功した.また,この拡張モデルが計算可能となるために,交通量調査データから,ゾーン間の配分交通量を逆推定するモデルを構築し,実際の推計も行った.人口減少・少子高齢化に直面する我が国において,特に,地方都市を中心とする地方生活圏の都市政策は,このような「人口の希薄化」に対応した効果的な実施が求められる.多くの地方生活圏において,モータリゼーションと人口減少を背景に,買物や医療といった居住者にとっての生活サービスに関する新たな「暮らしにくさ」が顕在化しつつある.本研究は,この問題の根源として,需要(生活者の量・質および空間分布)と供給(生産技術,輸送技術や立地)の間のミスマッチの拡大に着目し,中心都市内の問題と都市周辺地域の問題の2つについてその問題構造を分析した.特に鳥取因幡定住自立圏をケースモデルに検討した.平成27年度は,まず,地方生活圏における買い物難民の広がりについて,鳥取県東部を対象として商店の撤退・存続状況と住民の立地状況及び質の変化(高齢化)状況に関する時系列データを用いてGISによる分析を行った.これにより,現存店舗撤退危険エリアの洗い出しなどを明確化することができた.また,3地域からなる地域経済理論モデルを構築し,都市間道路に代表される地域間交通基盤の整備を地方が分権的に実施した場合の整備・投資水準に関する理論的分析を行なった.本理論モデルを通じて,各地域の戦略的な道路整備戦略の結果は,必ずしも全地域の視点から望ましくならないこと,特に,各地域の大きさが近い場合は,お互いが他地域の整備を期待して整備を行わない「様子見」が現れてしまい,その打開には中央政府等による誘導が必要であることを示した.くらしやすさの評価には生活不安感の把握が重要との認識から,山陰地域の住民へのウェヴアンケートの共分散構造分析等により不安感の構造を明らかにした.また,人口が希薄化する地方の商業撤退の理論的メカニズムについて,ホテリングモデルに立脚した1次元都市モデルによりその解明を行った.さらに,鳥取県東部の商業施設の撤退・存続データをGISデータ化し分析することで,将来の撤退リスク地域をあぶり出した.最後に,鳥取県東部を対象に土地取引などデータに限りのある地方都市の都市経済モデルを構築する手法を開発し,道路・施設の整備や立地政策等が都市圏内に与える影響についてシミュレーションを行い手法の利用可能性を示した.

都市経済モデルの構築および鳥取都市圏を対象としたモデルの計算も完成できた.公表(学会での発表)が平成27年度となっている.土木計画研究成果を国際会議・国内会議で発表する.また,研究成果を報告書として取りまとめる予定である.当初の計画では,平成25年度および研究最終年度である平成26年度の予定として,「鳥取県東部地域のモデル構築」,「鳥取県東部地域データによるモデルの実装」,「構築したモデルに居住者および商業や交通等サービスデータ情報を実装」,「モデルを用いた鳥取県東部地域の各地域について生活しやすさの基本的な評価」,「シミュレーション・感度・比較静学等の分析」,「策的提言と結果のとりまとめ」を予定していた.これらのうち当初から平成25年度実施を予定していた内容はおおむね実施することが出来ている.当初の研究計画では,1.都市モデルおよび商業競争・商圏分析に関する研究レビュー2.既構築の2企業競争モデルの拡張,3.生活サービス需要/供給に関する空間地理情報システム(GIS)の構築,4.都市・周辺地域モデルの構築(および鳥取因幡定住圏生活サービスGISの構築)を挙げていたが,これら4つの研究のすべてに着手でき,おおむね予定段階までの研究進捗をみることができた.特に,1.では,当初考えていた都市内と郊外の商業競争モデルに加えて,「宅配サービス」や「居住アメニティ」を考慮したとしない商業競争モデルの開発と分析も行うことができた.また,3.および4.のGISの開発では,買い物サービスに関して基本データの収集と入力,可視化の段階まで進むことができた.研究結果の公表(国内学会および国際学会)を平成27年度に行うため.開発した都市・周辺地域モデルの精緻化および鳥取因幡定住圏生活サービスの評価を引き続き行う.鳥取県東部データにより実装された地域経済モデルを用いて,鳥取県東部地域の各地点について生活しやすさの基本的な評価を試みる.さらに,構築した地域モデルを用いて政策の事前評価および既実施の施策の事後評価を行う.モデルによる評価には,比較静学分析およびシミュレーション分析を用いる.特に以下の点を中心に生活サービス需給ミスマッチを通じた地域住民厚生の変化を分析する.A.供給サイドの変化の影響:商業競争の変化(特に,商店の規模・数や技術の変化).B.需要の質的・量的変化:人口分布や通勤者比率など住民サイドの変化.C.都市道路整備:都市内外交通網の整備ならびに都市郊外幹線道路整備,D.移動販売や配達など供給サイドの変化.さらに,上記の分析結果を学会や学術雑誌で公表し小冊子にまとめる.特に政策的見地から提言を行う.平成24年度に引き続き地域理論モデルの開発および分析を行う.また,生活サービスGISに鳥取県データを実装し分析評価を開始し,最終年度(平成26年度)には政策提言を含んだとりまとめをする.まず,鳥取県東部地域データによるGISの実装を行う.