hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新水処理技術群の総合的評価手法に関する研究

新しい水処理技術は従来の水処理法に比べ、対象物質によっては非常に大きな除去速度を達成できることや、従来の水処理法では対処できない新しい汚染物質に有効であることから、改めて注目されている。本研究では以下に述べるような新技術とその評価手法についての成果を得ることができた。紫外線照射による殺菌において、光回復について調べた結果、菌種によってその回復率に差があること、可視光強度と回復速度に相関があること等が明らかになった。また、紫外線照射による水中有機ハロゲン化合物の分解効果と消毒効果については、中圧と低圧の2種類のランプによる有機ハロゲン化合物の分解効率を殺菌紫外線量を基にして比較することにより、種々の化合物による分解特性を把握することができた。オゾンを用いた消毒法については、影響を及ぼす因子、速度定数などの知見が得られた。水酸アパタイトを用いた水処理については、その選択的イオン交換性によって、水中の有害イオンを効率的に除去できることが示された。また、水酸アパタイトが生成する水酸基によって、殺菌効果が存在することも示された。活性炭を用いた浄水処理への適用においては、その吸着の物理的機構や、吸着速度を決定する因子などについての知見が得られ、活性炭の適用範囲についての提言が行われた。膜処理技術においては、種々の膜(MF,UF,RO膜)の除去特性が総括的にまとめられ、それらの適用範囲が明確に示された。また新しい技術として、超低圧で運転される逆浸透膜についての知見が得られ、イオンの選択的透過性とその除去特性が示された。水質指標の評価手法に関しては、バイオアッセイによる環境水の評価がなされ、細胞毒性、遺伝毒性評価と酸化的ストレスとの関与、生体内フリーラジカル反応についての知見が得られた。水系微生物汚染の評価手法を総括的にまとめ、水質指標として有効な指標が示された。それによって、今後の微生物指標の研究の方向性が示唆された。本研究は、高密度な都市活動を保証できる水環境の整備と安全な水供給の必要性から、安全な水供給の社会的システムを作り上げるための新しい科学的知見と新技術を導入し、新しい概念にもとづく水処理要素技術の開発とその評価の手法の体系化を行っている。初年度の平成6年度は、新しい水処理技術(光化学、光触媒、イオン交換、吸着、膜)に関して、多成分の化学種、生物種を含む水に適用した時に生ずる種々の相互反応、および、中間生成物、副生成物、あるいは、水処理の前段、後段処理プロセスとの相互影響の文献情報の整理および既存実験データの再評価を各担当者ごとに行い、新水処理適用の理念を明示のための基礎的成果を得た。また、評価手法の検討(バイオアッセイ、各生物種の反応性向)に関しても、文献情報の整理と既存実験データの再評価を行い、水処理技術適用の理念へ向けた基礎的な取りまとめを行った。次年度は、初年度の成果を踏まえて新水処理技術(光化学、光触媒、イオン交換、吸着、膜)の実験データを取るとともに、各水処理技術の評価((バイオアッセイ、各生物種の反応性向)をさらに進め、成果の総括および新技術選択のための評価手法の体系化を行う。さらに、検討考察を進め、新水処理技術群適用における理念を示し、評価手法の提案を行う。本研究では、以下に述べるような新技術とその評価方法についての成果を得ることができた。

まず、紫外線照射による水中有機ハロゲン化合物の分解効果と消毒効果については、中圧と低圧の2種類のランプによる有機ハロゲン化合物の分解効率を殺菌紫外線量を基にして比較することにより、種々の化合物による分解特性を把握することができた。次に、水酸アパタイトを用いた水処理については、その選択的イオン交換性によって、水中の有害イオンを効率的に除去できることが示された。また、水酸アパタイトが生成する水酸基によって、殺菌効果が存在することも示された。活性炭を用いた浄水処理への適用においては、その吸着の物理的機構や、吸着速度を決定する因子などについての知見が得られ、活性炭の適用範囲についての提言が行われた。また、膜処理技術においては、種々の膜処理における除去特性が総括的にまとめられ、その、適用範囲が示された。また、新しい技術として、超低圧で運転される逆浸透膜についての研究もなされ、イオンの選択的透過性が示された。水質指標の評価手法に関しては、バイオアッセイによる環境水の評価がなされ、細胞毒性、遺伝毒性評価と酸化的ストレスとの関与、生体内フリーラジカル反応についての知見が得られた。さらに、水系微生物汚染の評価手法を総括的にまとめ、水質指標として有効な指標が提言された。
反応拡散系にみられる時空間フラクタル構造の解明

自然界に存在する系の多くは非平衡系であり、それらは常にノイズにさらされている。しかし、パターン形成を伴う非平衡系のノイズに対する影響はこれまでにあまり調べられていない。反応拡散系に見られる「時空フラクタル構造」の構造安定性を考える一環として、系にノイズをかける研究を行った。1.時空間カオスのリエントラント転移時空間カオスを示す反応拡散方程式にノイズを加える計算機実験を行った。結果、あるパラメタ領域において、ノイズ強度を上げていくと、時空間パターンが、一度、ノイズだけの状態になり、さらにノイズ強度をあげることにより、再び時空間パターンがあらわれるという、リエントラント転移がみられた。この結果は、ノイズは系を乱すだけではなく、非平衡系におけるパターン形成に重要な役割をはたしていることをしめしている。2.金属表面上でのCO酸化反応金属表面上で起こるCOの酸化反応におけるノイズの影響を、実験と理論両面からおこなっている。例えばイリジウム(111)表面上での酸化反応によって生成される二酸化炭素の量を測定する。その際、系の温度にノイズをくわえることによりどのような影響があるかを調べた。その結果、酸化反応のタイムスケールが数秒にもかかわらず、非常に長い(1日のオーダー)の緩和現象が観測された。この現象について、CO,Oの吸着、脱離、および、表面上での酸化反応、拡散を考慮した、反応拡散方程式を用いて解析をおこなった。その結果、界面の運動および核形成が、このような長時間の緩和現象を引き起こす要因であることが理論的にわかった。さらに、最近の実験により、実際の金属表面上における界面の運動が観測され、理論的な予想と一致をすることがわかった。1.興奮性反応拡散系のパルスダイナミクスと分裂現象反応拡散系におけるパルスの分裂現象は90年代初頭から実験や計算機実験によって多数、報告がなされ、その不変性が取りざたされているにもかかわらず、その理論的な研究はかぎられている。我々は、Bonhoffer-van der Pol型の反応拡散方程式において、一次元でのパルスの分裂現象を界面ダイナミクスの観点から研究を行った。双安定系の界面方程式を制限付きで単安定系に拡張し、パルスのフロントとバックの界面の運動方程式を導いた。その結果、系の興奮性を示すパラメータが、パルスの分裂の閾値として振舞うことを示した。2.Ir(111)表面上でのCO酸化反応におけるノイズの影響Ir(111)表面上でおこるCO酸化反応にノイズを加える研究を実験とモデルの両面からおこなったIr表面上に供給されるCOの分圧をパラメータとして、生成されるCO_2の量にヒステリシスが見られるような温度領域が報告されている。このような温度において、系にノイズを加えると、酸化反応の時間スケールが十数秒にもかかわらず、非常に長い時間(1日のオーダー)の緩和現象が観測された。この現象について、CO,Oの吸着、脱離および表面上での酸化反応と拡散を考慮した反応拡散方程式を用いて解析を行った。その結果、界面の運動および核形成が、このような長時間の緩和現象をひき起こす要因であることがわかった。また、ノイズに起因するその他の興味深い現象として、バーストやスイッチングなどがみられた。
微視的ネマチック秩序を持つ光学的等方相の構築とそれを用いた表示材料の研究

極性基を持つキラルT型化合物を設計・合成し、特殊な液晶相であるブルー相III(BPIII)の温度幅拡大に成功し、電界でスイッチングすることを世界で初めて実証した。さらに混合系においてBPIIIが誘起されることを見つけ、そのBPIIIでは電界印可・除去時の応答時間が温度に依存しなかった。実用化をはかる上で有用な情報が得られた。また、新規イオン性液晶化合物を合成し、既存のネマチック液晶と混合することで光学的等方相であるキュービック相が誘起された。1.ブルー相の安定化とそれを用いた電気光学効果ビナフチル基に2つの液晶形成基をつけた化合物を合成し、これが二種類のらせん構造を誘起することを明らかにした。理論的に二軸性ヘリックスがブルー相を安定化することが知られており、ブルー相安定化のための新しい手法になると考えている。T型ホスト液晶を設計し、キラル化合物と組み合わせることでブルー相が誘起された。誘起されたブルー相で電界印可でスイッチングすることを確かめた。実用的なブルー相組成物を作製する指針が得られた。2.ネマチック秩序をもつキュービック相シアノビフェニル基を液晶形成基とする二量体化合物にスルホン酸基を導入した新規イオン性液晶化合物を設計・合成した。この化合物と既存のネマチック液晶との混合物がネマチック相の高温側に光学的等方相を発現した。また、ネマチックー光学的等方相の相転移エンタルピーは検出されなかった。現時点ではこの光学的等方相がミセル構造をもつキュービック相で、ネマチック相類似の短距離秩序を持つと考えられる。3.含フッ素液晶化合物によるラメラーラメラ相転移新規な6つのシアノビフェニル基を炭化フッ素鎖でつないだ新規ダンベル型化合物を合成し、その化合物がコンフォメーション変化に基づくラメラーラメラ相転移を発現することを明らかにした。両親媒性液晶化合物の新しい展開につながると考えている。1.ブルー相IIIの温度幅拡大のための設計指針並びに電気光学応答ブルー相は光学的等方相であることから、ラビングなどの配向処理を必要とせず、良好な黒レベルが得られる。ブルー相には3種類あり、そのなかでもブルー相III (BPIII)は液体と同様の柔らかさを持つ。私たちは平成19年度にキラルT型化合物を用いてBPIIIで電界応答することを初めて実証した。平成20年度は温度幅の拡大と高速化に取り組んだ。(1)スペーサーを導入した新規二軸性キラル化合物を設計・合成し、それが冷却時25°Cから0°Cの範囲でブルー相IIIを示した。応答時間が温度に依存し、低温側で応答挙動が遅くなった。(2)含フッ素ネマチック液晶とキラル化合物からなる二成分系を調べた。誘起したブルー相では電界ON・OFFとも応答時間が温度に依存せず、OFF時で4ms程度であった(Appl. Phys. Express, 2008, 1, 111801)。実用化をはかる上で非常に有用な知見が得られた。(3)ビナフチル基と2つの2, 3-difluoro-1, 4-diphenylbenzeneを一分子中に組み込んだ新規ビナフチル誘導体を合成し、その相転移挙動を調べた。BPIIIは示さなかったが、冷却時71°Cから40°Cの間でキュービックブルー相を発現した。2.側方にフッ素をもつコアと末端にフッ素を持つコアからなる非対称二量体液晶のネマチック相におけるパターン形成上記の液晶化合物が発現するネマチック相に電界を印可するとグリッドパターンやヘリカルフィラメントパターンが生じた。電界により誘起されたコンフォメーション変化により二量体分子がねじれ構造をとり、その結果、ヘリカルフィラメントパターンが生じたと考えられる(Jpn. J. Appl. Phys., 2008, 47, 6386)。
フェムト秒ポンプ・プローブ法による半導体の光励起状態のダイナミクスの研究

〈CdSe中の非平衡電子分布の観測〉フェムト秒ポンプ・プローブ分光法によりCdSeの伝導帯中に高いエネルギーを持った電子系を励起し約50fsの間、非平衡な電子分布を観測した。〈AlGaAs-AlAsタイプII型量子井戸中の励起子ー正孔散乱〉井戸層の伝導バンド下端のГ点よりも障壁層のX点のほうがエネルギー的に低い位置にあるタイプII型量子井戸においては、電子と正孔を空間的に分離する事ができ、この事を利用して励起子と正孔の散乱速度を励起子の位相緩和を測定する事により決定した。〈BiI_3における超高速コヒーレント現象の観測〉層状結晶BiI_3の間接励起子吸収端近傍の透明領域には、積層欠陥による励起子吸収線、R,S,Tが見られる。フェムト秒レーザを用いた強励起条件下において、積層欠陥励起子R,S,Tのコヒーレントな光学応答ならびに、周期およそ300fsの振動を示すコヒーレントフォノン効果を観測した。周期300fsは、14meVのエネルギーに対応するが、これはBiI_3のTOモードのフォノンエネルギーに一致する。〈ZnP_2におけるフェムト秒時間分解分光〉黒色ZnP_2半導体結晶は、その吸収スペクトルにn=7にも及ぶワニエ励起子系列が観測される興味深い物質である。フェムト秒時間分解分光法によりZnP_2中ワニエ励起子において、励起子間干渉ならびにポラリトン分枝間干渉に起因する2つのタイプの量子ビート効果の観測に成功した。レーザースペクトルがn=2、3、4の励起子吸収線をカバーするように同調させて測定を行うと、時間原点に、大きなピークに加えて数ピコ秒に及ぶ振動波形が観測された。この振動波形は励起子間の干渉に起因する量子ビートである。レーザの中心波長をn=1励起子に同調させて測定する際には、周期がしだいに広がっていく奇妙な振動構造を示した。この振動構造は光パルスの伝搬効果を反映したポラリトン分枝間の干渉効果によるものである。<AlGaAsーAlAsタイプII型量子井戸中の励起子ー正孔散乱>タイプII型量子井戸超格子では、井戸層における励起子の閉し込め効果による高い光非線形性と電子の実空間ΓーX散乱による高速の電子緩和とが両立している。従って、この構造は、超高速光非線形素子として優れた系である。しかし、長寿命の正孔の影響が重要な問題とされている。縮退四光波混合により緩和速度の励起強度依存性を調べると、特徴的なのは,低い励起強度において、それぞれの傾きが異なること、そしてO.2μJ/cm^2付近に折れ曲がりがあり、これより高い励起強度において傾きがほぼ一致することである。実際の正孔密度を評価するために、共鳴励起によるポンプ・プロ-ブ実験を同時に行うと、励起子位相緩和と長寿命の正孔密度との密接な関係が明確となり、励起子が井戸層中に生き残った正孔によって散乱されていることがはっきりとした。<Bil_3における超高速コヒ-レント現象の観測>層状結晶のBil_3の間接励起子吸収端近傍の透明領域には、積層欠陥による励起子吸収線、R、S、Tが見られる。これらの吸収線の超高速時間応答を強励起条件下において、60fsのポンプ・プロ-ブ法によって調べた。

積層欠陥励起子R、S線および透明域(630nm)についての温度は10Kにおける吸収の時間変化に周期およそ300fsの振動が観測されたが、この振動は数十psにもわたって続く。この振動は、プロ-ブ光の透過スペクトル全体の周期的なスペクトルシフトである、周期300fsは、14meVのエネルギ-に対応するが、これはBil_3のTOモ-ドのフォノンエネルギ-に一致する。従って、この振動現象はBil_3の格子振動が直接的に時間変化として観測されたもので、コヒ-レントフォノン効果だと考えらる。<ZnP_2におけるフェムト秒時間分解分光>黒色ZnP_2半導体結晶は、その吸収スペクトルにn=7にも及ぶワニエ励起子系列が観測される興味深い物質である。今年度、フェムト秒時間分解分光法によりZnP_2中ワニエ励起子において、励起子間干渉にならびポラリトン分枝間干渉に起因する2つのタイプの量子ビート効果の観測に成功した。実験は、サンプルとして石英管中で気相成長させたZnP_2結晶をさらに光学研磨したものを用い、光源にはフェムト秒モードロックチタンサファイアレーザーの出力光を2つのビームに分けて用いた。片方のビームは偏光がb軸に平行になるようにサンプルに入射させ、その透過ビームと時間遅延をつけたもう一方のビームを光学非線形結晶により混合することにより、透過ビームの時間変化を測定した。レーザースペクトルがn=2、3、4の励起子吸収線をカバーするように同調させて測定を行うと、時間原点に、大きなピークに加えて数ピコ秒に及ぶ振動波形が観測された。この振動波形は励起子間の干渉に起因する量子ビートであると考えられ、n=2、3、4の励起子を単純な振動子と仮定して行ったフィッテイングと実験結果と、よく一致した。同様の測定をレーザの中心波長をn=1励起子に同調させて測定する際には、レーザー光のスペクトルは他の吸収線とは全く重なりを持っていない。単一吸収線の場合、実験結果には自由誘導緩和としての指数関数的減衰信号が期待される。しかしながら、実験結果では予想とは異なり周期がしだいに広がっていく奇妙な振動構造を示した。この振動構造は光パルスの伝搬効果を反映したポラリトン分技間の干渉効果によるものであると考えられ、ポラリトン量子ビートとでも呼ぶべきものである。実際このポラリトン効果を考慮したフィッティング結果と実験結果は、非常によく一致した。
英語構文の意味と構造の拡張

語彙意味論、談話文法、認知文法、生成文法研究の中で、構文拡張にかかわる成果を動的文法理論の枠組みで再考し、新たな視点で総合した。これまで議論されてきた動詞交替構文が構文発生期から構文拡張期、構文再拡張期の三段階を経て発生・拡張したものであり、結果的に、基本形から特殊形へと階層的に配列されている下位構文の複合体であること、そして、動詞の意味と構文の意味の関係はこの三段階を明確に区別して論じる必要があることを明らかにした。具体例として、二重目的語構文および奪取構文、spray/load構文を取り上げ、拡張の三段階説に基づく新しい構文ネットワークを提唱した。奪取構文とspray/load構文は、構文発生期に留まる構文であり、構文形成の柱となる基本動詞から、意味的類似性に基づいて他の動詞群へと拡大はするが、それ以上の拡張へと進むことはない。その原因は、構文の中に含まれる動詞以外の要素が構文全体の意味に積極的に関与しているという事実による。構文発生期では動詞と構文の意味が一体化しており、したがって、これらの構文は、動詞の意味を厳密に定義していけば自動的に構文全体の意味が得られるのである。本研究のテーマにかかわる語彙意味論、談話文法、認知文法、生成文法の成果を、動的文法理論の枠組みで再考し、新たな視点で研究をまとめた。今年度取り組んだ構文は(1)中間構文(This book sells well.)、(2)[out NP]構文(He went out the window.)、(3)[sleep away]構文(He slept his hangover a way.)の3種である。中間構文は能格動詞が圧倒的多数を占めることから、まず能格動詞の意味を物質名詞を定義する意味特性から定義し直し、能格構文の意味を新たな視点から捉えた。その結果、中間構文は能格動詞構文の一変種として派生され、基本となる状態変化動詞から各種の動詞群へと派生を繰り返し、実に複雑なネットワークを構成するようになったと考えるべきであることが分かった。次の[out NP]構文は、目的語が窓やドアなどの出入り口に限られるという極めて特殊な制限を持つが(*He went out the room.)、この制限は、通路を表す前置詞全般の意味から自然に派生されるものであり、同じような特徴がin, through, down, upにもあることを発見したことによって、基本形式をどう捉えるかがこの構文の本質解明の鍵であることが分かった。[sleep away]構文は自動詞が他動詞に転換する構文の一種で、これも[take NP away]構文から派生的に導き出される構文であることを、多くの事例を以って示すことができた。以上、3種類の構文の考察結果から、英語には1つの構文について多くの変種があるけれども、基本構文を基にして派生的に文法に導入されるという視点から追及すれば、その統語的・意味的性質について更に深い洞察が得られることが明らかになったと言える。
18、19世紀節用集の政治社会学的研究

1)節用集は、15世紀の日本に生まれた和漢対照辞書であるが、このジャンルは、17世紀末の出版文化の興隆を経て、日用百科事典にまで拡充発展する。この種の大冊の節用集を「大全型節用集」として一括し、その体制安定化・文明化機能について初の学際研究が試みられた。2)大全型節用集の記述内容は、漢語指南、天文・歴史・地理指南、各種人占、命名法、方位・日柄禁忌指南など多岐にわたるが、いずれも文明化の基本としての礼法の構成要素であることを分析し、前近代日本社会の理解には、未開拓ながら必須の研究分野であることが発見された。3)その文明化機能の実態を明らかにするため、畿内を中心に所蔵家訪問調査を行ない、その結果、【○!1】この出版物が各戸で準聖典扱いをうけていたこと、【○!2】その影響力の分析には、各冊の地(けした)の奥より部分に出る条痕のパターンに注目すべきことが発見された。4)この地奥条痕の計量化分析法として、ドラムスキャナとコンピューターを駆使する技術が開発されるに至った。5)大全型節用集の使用態様データの分析は、まだ緒についたばかりであるが、18、19世紀の日本社会の都市部、農村部、街道筋に存在した、陰陽道とのかかわりの深い幾種類かの生活形態が明らかにされようとしている。6)本研究が開発した方法論は、他国の同種出版物の研究にも汎用可能であることが、各種学会発表を通じて明らかにされた。
匂いイメージセンサによる匂い痕跡画像の要素臭プロファイル分解

匂いホスト分子開発のために,マイクロ波加熱法による効率の良い固相ペプチド合成と,光架橋反応を利用した補欠分子族の再構成反応を組み合わせることで,マイクロペルオキシダーゼ11の完全合成に世界で初めて成功した.リガンド依存性イオンチャネルの特徴を模倣し,トランスデューサーへの固定化が可能な26量体ペプチドがバニロイド選択的なホスト分子として作用することを見い出した.匂いイメージセンサのピクセルを構成する個々のガスセンサ(サブピクセル)に用いる分子認識材料として蛍光色素と分子鋳型構造を持つゾルゲル材料,および光成長技術により作製したAu/Agコアシェル構造を用い,プラズモニック金属ナノ粒子とカップリングさせ,FRET(蛍光共鳴エネルギー移動)を原理とした,匂い分子選択性を持つ匂い物質応答性を持つサブピクセル構造・材料を開発した.匂い可視化センサデバイスに関しては開発したセンサ機能性材料をサブピクセル構造として集積化した2次元匂い可視化デバイスをマスクレス露光技術により作製に成功した.k個の匂い痕跡の2次元上の濃度の分布と単位濃度の各匂い痕跡を匂いピクセル化アレイセンサで測定したときの出力をランダムに設定し,これを合成することで,2次元上に配置した匂いアレイセンサによる測定結果のデータを作成し,このデータを非負値行列因子分解によりプロファイル分解することで,元の各匂い痕跡の濃度分布と匂いアレイセンサによる出力を推定できるかのシミュレーションを行った.設定した匂い痕跡の数を与えた場合は,正確に元の濃度分布とアレイセンサの出力を推定できることを確認した.また,ピクセル化匂い可視化デバイスで実際に計測された応答のプロファイル分解に成功した.匂い分子を検知するホスト分子開発の基礎研究,高速な金属ナノ粒子のLSPR(局在プラズモン共鳴)を用いた匂いイメージング基板,色素や分子鋳型法による分子選択性の付与や高機能・高感度化,匂い応答のプロファイル分解に関する基礎的な画像処理技術など当初の予定通り進捗している.匂い検知イメージングデバイスについては,ピクセル化金属ナノ粒子アレイ(プラズモニックセンサアレイ)と色素カップリング,分子鋳型層に集中し,開発を実施した.匂い痕跡画像計測とその応用展開,匂い痕跡画像が持つ物理的・化学的な情報の発見を目指し,匂い分子検知層,イメージング層,画像解析層について研究を推進する.まず,匂い分子のホスト化合物に関してはバニロイド選択的ホスト分子を電気化学的、あるいは分光学的な情報変換機能を組み込むために,人工リガンドと蛍光性カーボン量子ドットとコンジュゲート化し,バイオセンシング・バイオイメージング法を開拓する.デバイス・計測システム開発と可視化フィルム開発と匂い空間情報測定については開発するセンサ機能性材料をサブピクセル構造として集積化した2次元匂い可視化デバイスを作製する.初年度の成果として得られたマスクレス露光技術と金属ナノ粒子光成長技術を組み合わせ,高密度なピクセル構造を作製する.得られた可視化デバイスを用い,匂い分子選択吸着特性解析,フィルムのLSPR(局在プラズモン共鳴),SERS(表面増強ラマン散乱)を組み合わせた超高感度分子指紋測定,およびハイパースペクトル計測によりセンサ画素の分子応答の基礎解析を行う.要素臭プロファイル分解については,組み合わせ最適化による匂い応答画像の要素臭プロファイル分解,分子認識特性解析研究を行い,匂い可視化デバイスの混合臭応答の要素分解と要素臭応答プロファイルの基本特性を解析する.応答プロファイルの要素臭プロファイルへの分解はNMF(非負値行列因子分解),トピック解析などの手法により実施する.さらに,可視化された物理形状と分解形状の画像解析を実施し,匂い画像の理解につなげる.プロファイル分解に関しては,情報量規準や補正済み決定係数などの尺度を利用して,匂い痕跡数を推定する手法を確立する.また,2次元上に配置した各匂いアレイセンサの性質のばらつきを補正する技術を開発するために,シミュレーションにより,アレイセンサのばらつきと,推定精度の関係を求める.匂いホスト分子開発のために,マイクロ波加熱法による効率の良い固相ペプチド合成と,光架橋反応を利用した補欠分子族の再構成反応を組み合わせることで,マイクロペルオキシダーゼ11の完全合成に世界で初めて成功した.リガンド依存性イオンチャネルの特徴を模倣し,トランスデューサーへの固定化が可能な26量体ペプチドがバニロイド選択的なホスト分子として作用することを見い出した.匂いイメージセンサのピクセルを構成する個々のガスセンサ(サブピクセル)に用いる分子認識材料として蛍光色素と分子鋳型構造を持つゾルゲル材料,および光成長技術により作製したAu/Agコアシェル構造を用い,プラズモニック金属ナノ粒子とカップリングさせ,FRET(蛍光共鳴エネルギー移動)を原理とした,匂い分子選択性を持つ匂い物質応答性を持つサブピクセル構造・材料を開発した.匂い可視化センサデバイスに関しては開発したセンサ機能性材料をサブピクセル構造として集積化した2次元匂い可視化デバイスをマスクレス露光技術により作製に成功した.k個の匂い痕跡の2次元上の濃度の分布と単位濃度の各匂い痕跡を匂いピクセル化アレイセンサで測定したときの出力をランダムに設定し,これを合成することで,2次元上に配置した匂いアレイセンサによる測定結果のデータを作成し,このデータを非負値行列因子分解によりプロファイル分解することで,元の各匂い痕跡の濃度分布と匂いアレイセンサによる出力を推定できるかのシミュレーションを行った.設定した匂い痕跡の数を与えた場合は,正確に元の濃度分布とアレイセンサの出力を推定できることを確認した.

また,ピクセル化匂い可視化デバイスで実際に計測された応答のプロファイル分解に成功した.匂い分子を検知するホスト分子開発の基礎研究,高速な金属ナノ粒子のLSPR(局在プラズモン共鳴)を用いた匂いイメージング基板,色素や分子鋳型法による分子選択性の付与や高機能・高感度化,匂い応答のプロファイル分解に関する基礎的な画像処理技術など当初の予定通り進捗している.匂い検知イメージングデバイスについては,ピクセル化金属ナノ粒子アレイ(プラズモニックセンサアレイ)と色素カップリング,分子鋳型層に集中し,開発を実施した.匂い痕跡画像計測とその応用展開,匂い痕跡画像が持つ物理的・化学的な情報の発見を目指し,匂い分子検知層,イメージング層,画像解析層について研究を推進する.まず,匂い分子のホスト化合物に関してはバニロイド選択的ホスト分子を電気化学的、あるいは分光学的な情報変換機能を組み込むために,人工リガンドと蛍光性カーボン量子ドットとコンジュゲート化し,バイオセンシング・バイオイメージング法を開拓する.デバイス・計測システム開発と可視化フィルム開発と匂い空間情報測定については開発するセンサ機能性材料をサブピクセル構造として集積化した2次元匂い可視化デバイスを作製する.初年度の成果として得られたマスクレス露光技術と金属ナノ粒子光成長技術を組み合わせ,高密度なピクセル構造を作製する.得られた可視化デバイスを用い,匂い分子選択吸着特性解析,フィルムのLSPR(局在プラズモン共鳴),SERS(表面増強ラマン散乱)を組み合わせた超高感度分子指紋測定,およびハイパースペクトル計測によりセンサ画素の分子応答の基礎解析を行う.要素臭プロファイル分解については,組み合わせ最適化による匂い応答画像の要素臭プロファイル分解,分子認識特性解析研究を行い,匂い可視化デバイスの混合臭応答の要素分解と要素臭応答プロファイルの基本特性を解析する.応答プロファイルの要素臭プロファイルへの分解はNMF(非負値行列因子分解),トピック解析などの手法により実施する.さらに,可視化された物理形状と分解形状の画像解析を実施し,匂い画像の理解につなげる.プロファイル分解に関しては,情報量規準や補正済み決定係数などの尺度を利用して,匂い痕跡数を推定する手法を確立する.また,2次元上に配置した各匂いアレイセンサの性質のばらつきを補正する技術を開発するために,シミュレーションにより,アレイセンサのばらつきと,推定精度の関係を求める.
脱細胞化組織と末梢血単核球およびマイクロＲＮＡを用いた関節軟骨再生

末梢血単核球から軟骨細胞を誘導し、脱細胞化軟骨組織と組み合わせる、あるいは軟骨分化に促進的に働くmicroRNA(miRNA)と併用することで、軟骨組織を作製することを目的とした。末梢血単核球をペレット培養し、軟骨分化を試みたが、ペレット培養が困難であった。直径2mmのラット骨軟骨柱を、2%SDSを用いて脱細胞化を行った。12時間で、軟骨基質をある程度保ったまま脱細胞化できていたが、DNAが完全に除去できていなかった。次に、軟骨細胞シートから分泌されるmiRNAを解析した。軟骨細胞シートから、骨・軟骨分化に重要なmiRNAが多く分泌されていることがわかった。目的正常の構造を持つ軟骨組織を作製するため、採取の容易な末梢血から単離した細胞を軟骨細胞に誘導し、他の動物由来の軟骨組織を脱細胞化し、これと組み合わせることで、ex vivoで軟骨組織を作製する。さらに、軟骨分化に促進的に働くmicroRNA(miRNA)も使用することで、より効率よく骨軟骨組織を作製する。方法ヒト末梢血単核球を分離し、シャーレに播種した後2週間培養する。接着した細胞を回収し、軟骨分化誘導培地を用いてペレット培養を行う。3週間後、RNAを抽出し、マイクロアレイにより、軟骨分化に特異的に発現するmiRNAを導入する。また、ラットの膝関節より、直径2.0mmの骨軟骨柱を採取し、2%SDSを用いて脱細胞化し、組織学的評価等により、軟骨基質を保ったまま、効率よく脱細胞化できる条件を検討する。さらに、軟骨細胞シートを脱細胞化し、軟骨基質を有するシート状軟骨組織を作製する。結果末梢血単核球のペレット培養が困難であり、軟骨様組織の作製ができなかった。ラット骨軟骨柱を用いて、SDSによる脱細胞化を行った。12時間で、ある程度軟骨基質を保ったままで脱細胞化できることがわかったが、DAPIによる染色、DNA定量にてDNAが完全に除去できていないことがわかった。軟骨細胞シートも2%SDSを用いて脱細胞化を行ったが、完全に核の除去ができていなかった。軟骨細胞シートと、滑膜細胞シートの培養液中に含まれるmiRNAの解析を行ったところ、軟骨細胞シートの培地中には、骨・軟骨分化を促すmiRNAが分泌されていることがわかった。考察細胞成分を取り除くためにSDSの暴露が長くなれば、軟骨基質の損失が大きくなる。軟骨細胞からは、骨・軟骨分化を促すmiRNAが分泌されており、これを脱細胞化した骨軟骨組織に添加することで、骨・軟骨分化能を促進する他家骨軟骨柱の作製が可能と考えられる。さらに、軟骨分化に促進的に働くmicroRNAも使用することで、より効率よく軟骨組織を作製する。3週間後、RNAを抽出し、マイクロアレイにより、軟骨分化に特異的に発現するmicroRNAを導入する。また、ミニブタの大腿骨内側顆より、直径4.5mmの骨軟骨柱を採取し、2%sodium dodecyl sulfate (SDS)を用いて脱細胞化し、組織学的評価(サフラニンO染色)等により、軟骨基質を保ったまま、効率よく脱細胞化できる条件を検討する。結果末梢血単核球のペレット培養が困難であり、試行錯誤している。ラット、日本白色家兎の骨軟骨を用いて、SDSによる脱細胞化を行っており、12時間で、ある程度軟骨基質を保ったままで脱細胞化できることがわかった。考察末梢血単核球のペレット培養が不可能であれば、ヒアルコン酸ゲルあるいはアテロコラーゲンゲル内に包埋して軟骨分化誘導を行うか、脱細胞化した軟骨組織に末梢血単核球を直接導入して軟骨分化誘導を行う必要があると考えている。この末梢血単核球と脱細胞化軟骨を組み合わせた組織を骨軟骨欠損モデル動物に移植する予定である。末梢血単核球のペレット培養において、ペレットの形成が困難であり、末梢血単核球の軟骨分化誘導ができていない。末梢血単核球を軟骨分化誘導した後に様々な解析を行う予定であったため、予定より遅れている。末梢血単核球のペレット培養が困難であるため、ヒアルロン酸ゲルあるいはアテロコラーゲンゲル内に包埋した後、軟骨分化誘導培地により軟骨分化を試みる。または、ラットあるいはウサギの脱細胞した骨軟骨組織に末梢血単核球を導入し、軟骨分化誘導培地により培養し、ヒト細胞による骨軟骨組織を作製し、解析あるいは骨軟骨欠損モデル動物に移植する。

このとき、軟骨特異的microRNA(microRNA-140等)も遺伝子導入することも検討している。研究計画の遂行において、技術的問題により試行錯誤を行なっており、繰越金が生じてしまったが、今後の推進方策を含めた翌年度の研究計画に準じ、必要な試薬・動物費に使用していく。
細菌のバイオフィルム形成が中耳炎の難治化に及ぼす影響と治療に関する研究

近年、無莢膜型インフルエンザ菌(Nontypeable Haemophilus influenzae : NTHi)のバイオフィルムが、中耳炎の難治化に影響を与えることが報告されている。抗菌薬の抗菌作用の指標として頻用されるMICは試験管内における浮遊菌に対する効果を示しており、臨床的効果と乖離することが少なくない。最小バイオフィルム抑制濃度(minimal biofilm eradication concentration : MBEC)はバイオフィルムを形成した細菌の抗菌薬に対する感受性を表したものである。種々の抗菌薬の臨床的有効性を示す指標として、NTHiに対するMBECを検討した。方法は、小児急性中耳炎症例から分離されたNTHi株を96ウェルプレートで培養し、バイオフィルムを形成させた。段階希釈した抗菌薬を加え、バイオフィルムに対する抑制効果および殺菌効果を検討したところ、MIC測定による感受性に比べ、バイオフィルム状態の細菌は抗菌薬に対して非常に強い抵抗性を示した。マクロライド系やニューキノロン系抗菌薬では、臨床的に効果が期待できる濃度においてMEBCが得られたので、マクロライド系やニューキノロン系抗菌薬の急性中耳炎に対する有用性が示された。感染症の難治化の原因のひとつとして細菌がつくるバイオフィルムが抗菌薬の効果を減弱することが上げられる。小児において最も高頻度におこる感染症のひとつである急性中耳炎についても薬剤耐性菌による難治化が問題となっている。その原因の一つとして細菌の形成するバイオフィルムが抗菌薬の効果を減弱させているというバイオフィルムの検出はO'tooleらの現法に従いクリスタルバイオレット染色によりした。急性中耳炎患児より分離された急性中耳炎の三大起炎菌である肺炎球菌、インフルエシザ菌(nontable Haemohilus influenza : NTHi)、モラキセラ・カタラーリス菌の臨床分離株を用いバイオフィルム形成能についてを行った。両側中耳腔および鼻咽腔から同一の菌が検出された例ではその菌のバイオフィルム形成能も同程度であった。アモキシシリン(AMPC)に感受性のある菌株と耐性のある菌株を比較すると、耐性株のほうが有意にバイオフィルム形成能が高かった。このことから細菌が形成するバイオフイルムが最近の抗菌薬への耐性化、急性中耳炎の難治化の大きな原因の一つであることが示唆される。現在は肺炎球菌につきバイオフィルム形成に対してどの抗菌薬が治療効果があるかにつき検討を行っている。近年、無莢膜型インフルエンザ菌(Nontypeable Haemophilus influenzae: NTHi)のバイオフィルムが、中耳炎の難治化に影響を与えることが報告されている。最小バイオフィルム抑制濃度(minimal biofilm eradication concentration: MBEC)はバイオフィルムを形成した細菌の抗菌薬に対する感受性を表したものである。
多段階発がんの各段階に対するDNA修復の関与

1.研究目的本研究は(1)ヒト腫瘍組織およびヒト細胞内p53およびras遺伝子の修復の効率を比較して遺伝子突然変異におけるDNA修復の役割を解明する。(2)色素性乾皮症患者の皮膚がんおよび培養細胞において、紫外線によってDNA複製エラー(RER)が生じるか、それは正常細胞よりも高頻度であるかを調べる。(3)遺伝子発現へのDNA修復の関与の多段階発がんにおける意義を明らかにする。2.研究成果と考察(1)色素性乾皮症(XP)患者の皮膚がんでは直径が大きく(6mm以上)、かつ組織分化の低下(進行型)しているものほどp53遺伝子の突然変異か高頻度に見出された。p53突然変異は早い段階でない可能性を示した。ras遺伝子の突然変異はまれであった。(2)XP患者でない通常人の皮膚がんでは日光露光部にはピリミジンが2個並んだ部位の紫外線型の突然変異が多く、非露光部ではその割合が小さかった。このことはDNA修復が正常な通常人でもXP患者と同様の機構で紫外線発がんが生じていることを示している。ミスマッチ修復の関与(RERの検出)は1例もみられていない。化学物質による遺伝子発現誘導が電磁場で促進されることを見出し、それはきわめて早い反応(1時間以内)であった。電磁場は突然変異を誘発するがそれはepigeneticな作用の結果と考えられ、DNA修復は関与していない。
「暴力」の多様な存在様態に関する領域横断的研究─「表現」概念との関連性を通じて

研究期間内に計6回の研究会を開催した。研究代表者・分担者の8名に、時に研究協力者も加わり、各自の研究発表とそれにもとづく討論を行った。それらの共同研究を通じて各自が得た成果は、各自の論文や学会発表として随時研究期間内に公表。さらに本研究の総合的な成果公開として、「暴力の哲学・倫理学」の論集を企画し、その公刊(2018年秋の予定)へ向けての執筆・編集活動を進めている。研究代表者・分担者および協力者が各章の執筆を担当する、全9章の論集になる。当該年度は計画通り2回の全体研究会を行った。第1回研究会は2015年9月20日21日に神戸市灘区の六甲YMCA会議室で開催した。坪井雅史「ヘイト・スピーチとシチズンシップ教育(のためのノート)」、飯野勝己「侮辱と傷つけることー「発語内の暴力」序説」、上石学「ルネ・ジラールの思想における模倣的欲望と暴力」の3つの研究発表が行われ、それらにもとづく活発な討議が行われた。また、初回の研究会ということで、今後の研究の方向性・方法論についても打ち合わせを行った。第2回研究会は2016年3月23日24日に神奈川県箱根町の神奈川大学箱根保養所会議室で開催した。相澤伸依「語りにおける暴力とそれへの抵抗ーフーコーの場合」、新田智通「ペレニアリストによる心理学批判」、岩野祐介「聖書における暴力表現と日本キリスト教史におけるその解釈」、飯野勝己「暴力と傷つけること・完結編」の4つの研究発表が行われ、それらにもとづき今回も活発な議論が行われた。また、次年度に向けた研究計画、および本研究全体の成果公開(論集出版やシンポジウム開催等)についての打ち合わせを行った。また、以上の研究発表等に基づき、あるいはそれと連動させつつ、各自が論文執筆や論集寄稿等に取り組み、本研究の成果公開に着手することもできた。計画通りに2回の全体研究会を行い、また論文執筆等で研究成果の発信に関してもある程度着手することができた。研究会においてはお互いに忌憚のない討議が活発に行われ、共同研究としての実質のある活動が稼働している。研究成果の公開・発信として当面のところ共著論集の刊行を視野においており、出版社への打診も開始している。平成28年度は2回の全体研究会を行うとともに、研究成果公表(共著論集の刊行)に向けた企画構想、および出版社との交渉を行った。今年度第1回(全体としては第3回)研究会は、平成28年8月22日23日に秋田県仙北市の角館樺細工伝承館第2研修室で開催した。藤村安芸子「古代日本における祭祀について」、樋口浩造「東アジア冷戦体制と日本ー暴力に守られた平和について」、飯野勝己「フォースとヴァイオレンスー暴力を世界のなかに位置づける」の3つの研究発表と、ゲストの中野良樹氏(秋田大学、心理学)の講演「暴力の生起と抑制に関わる進化と心理・生理」が行われ、それらにもとづき活発な討議が行われた。それとともに、本研究にもとづく論集出版に向けた打ち合わせも行った。論集企画は京都の学術書出版社と交渉し、平成30年度の刊行を目指して進めることで出版が内定した。それを受けて今年度第2回(全体第4回)の研究会は、本研究のメンバーおよび協力者全員が論集に寄稿する論考(基本的に各自が1章づつ担当)の構想を発表する内容で、平成29年3月2324日に東京都渋谷区の聖心女子大学3号館344教室で開催した。飯野勝己「序章・暴力はなぜ哲学の問題になるのか」「いくつもの暴力・ひとつの暴力」、上石学「暴力とミーメーシス」、新田智通「文化と暴力」、中野良樹「暴力と被暴力の行動科学」、岩野祐介「日本キリスト教史における暴力理解」、樋口浩造「人は暴力を直視できるのか」、坪井雅史「インターネットと暴力」、相澤伸依「語りを通した力への抵抗」、藤村安芸子「中世日本の倫理思想と暴力」の構想が発表され、各内容についての討議が行われた。また、各自の構想発表にもとづき、論集の構成案を作成するところまで進めることができた。計画にほぼ準じる2回の研究会を行い、また論文執筆、学会発表、講演などを通じて研究成果の公表もある程度軌道に乗せることができた。さらに、当初から目標として設定していたものの、昨今の出版事情の厳しさから必ずしも容易ではないと予想していた論集出版に関しては、思いのほか順調に出版交渉がまとまり、内容構成の大筋を固めるところまで進めることができた。この点において、当初の計画を上回る進展状況といえる。最終年度である平成29年度は、本研究の成果公表としてすでに出版が決まっている共著論集の刊行へ向けての研究活動が中心となった。具体的には9月と3月の2回、研究代表者・分担者(以下研究メンバー)に論集出版社の編集担当者も加わり、各自が執筆する各章の構想や草稿を相互に検討する研究会を開催した。年度第1回(全体では第5回)研究会は平成29年9月45日に京都市の大谷大学で開催。研究メンバー9名が各自の執筆構想あるいは草稿を順次発表し、担当編集者も加えた全員で検討を加えた。また一冊の本としての全体の構成、流れ、表記の基準統一等についても検討し、大筋の方向性を固めた。

第2回研究会は平成30年3月22日23日、東京都国分寺市の東京経済大学で開催。第1回同様研究メンバー全員と編集者が揃い、各自が持参した各章の草稿もしくは完成稿を配布して順次発表、構成、主旨、内容、文体等について検討を加えた。完成間近ということで、細部の表現などにも踏み込んだ意見交換が行われた。以上の研究活動を通じて、共著論集の刊行準備をほぼ完了することができた。「暴力の哲学・倫理学」をテーマとする論集(書名は現在検討中)は、京都の晃洋書房から平成30年秋に刊行される予定で、現在は各章原稿執筆の最終段階にある。またその刊行へ向けたさまざまな議論を通して、本研究の目的である「暴力の哲学・倫理学」の構築も、一定程度行うことができたと考える。その具体的な成果は論集のなかで十分に展開されるはずだが、ごく簡略にいえば、哲学的問題としての暴力を考えるには、「殴る蹴る」の物理的暴力だけでなく、言葉の暴力や構造的暴力など多様な様態も考慮に入れた重層的なとらえ方が必須であることである。研究期間内に計6回の研究会を開催した。研究代表者・分担者の8名に、時に研究協力者も加わり、各自の研究発表とそれにもとづく討論を行った。それらの共同研究を通じて各自が得た成果は、各自の論文や学会発表として随時研究期間内に公表。さらに本研究の総合的な成果公開として、「暴力の哲学・倫理学」の論集を企画し、その公刊(2018年秋の予定)へ向けての執筆・編集活動を進めている。研究代表者・分担者および協力者が各章の執筆を担当する、全9章の論集になる。計画では次年度の全体研究会は1回としていたが、初年度と同様に2回の研究会を行うこととした。前半の第3回研究会は日本思想分野2名の研究発表を中心にして開催し、これをもって共同研究メンバー全員の発表が一巡する。後半の第4回全体研究会ではこれまでの発表・討議をもとにして、共著論集を念頭に置いた全員の論考構想を発表しあい、考察のさらなるブラッシュアップを行う。また、現在学会シンポジウム企画としての交渉を開始しており、可能なら年度後半にいずれかの学会で共同研究メンバーによる公開シンポジウムを行うことを目指している。次年度も2回の研究会(論考検討会)を行う。第1回(全体第5回、平成29年9月に予定)では各自が論集の各章を構成する論考の草稿を持ち寄り、全員でそのすべてを詳細に検討する。その議論をふまえて各自が論考を完成させ、第2回(全体第6回、平成30年3月に予定)の研究会で発表する。そこで最終的な各章の内容を検討するとともに論集としての構成を確定させ、同年夏の刊行を目指す。哲学次年度使用額が生じた主な要因は、当該年度において各研究分担者に配分した分担金が使用し切れなかったことにある。設備備品費(主に参考文献購入を想定)および消耗品費(主に資料整理用文具購入を想定)として7名の研究分担者に各100,000円、計700,000円の分担金を配分したが、それぞれの本研究以外の業務の繁忙度等の事由により、全員が配分額を使用し切るにはいたらなかった。次年度使用額が生じた要因は第一に、当該年度において各研究分担者に配分された分担金が使用が予定より少なかったしことにある。7名の研究分担者に117,500円づつ配分したが(主に文献購入や学会等の旅費を想定)、本研究以外の業務の繁忙等により、全員が配分額を使用し切るにはいたらなかった。また第二に、次年度の2回の研究会(主な用途は各自の旅費)のために、意図的に節約して繰り越した面もある。
PDCAサイクルに基づくFDカリキュラムの開発研究

本研究は、大学における教育業務のPDCAサイクルに即して教育改善の研修(FD)のプログラム例を開発し、それらを効果的に組み合わせる(カリキュラム化)方策を検討した。教育改善の焦点を教員(授業科目)、部局(学部・学科のカリキュラム)、大学(全体プログラム)の3つのレベルに分け、レベル毎にPDCAの各段階に該当する取り組みを明確にした上で、効果的なFDの内容と方法について示唆を整理した。本年度は、国内大学および海外の大学のFDに関する文献調査及び現地調査を中心的に実施した。先進的なFD及びPDCAサイクルを実現する観点から考えた際に重要と考えられるFDを行っている大学への訪問調査及び、FDに関して集約的に情報が集まる研究会、シンポジウムへ参加し、特に国内のFD実施においてどういう状況が見うけられ、何が今後の課題となるかを検討した。その結果、国内のFD実施状況においては、教育改善のうち最もミクロレベルとなる授業改善を対象としたプログラムが多く、授業-カリキュラム-課程プログラムの観点からした場合の、カリキュラムレベルと課程プログラムレベルの教育改善をサポートするFDプログラムを組織的にシステム化している取り組みが少ないことが明らかになった。また、PDCA段階の各プロセスからいえば、Do段階の授業実施に関するFD、Plan段階の授業計画に関するFDは多い傾向がみられるが、Check段階やAction段階のFDは少ない傾向がみられた。また、海外に比べ我が国の大学でのFD担当組織では、教員としての同僚性を重視する傾向があるため、その点に留意したプログラム開発及び組織開発が必要と考えられる。大学でFDプログラムを展開する際には、その国独自の組織文化および教員文化の在り様に着目し、それに適した形でFDプログラム及び実施組織を開発することが求められるため、この点に配慮し、次年度のFDプログラム及びFDカリキュラム開発を行う。本研究の基本的な枠組は、FDの対象分野を(1)授業(教員対象)-(2)カリキュラム(部局対象)-(3)組織(大学全体)の三つのレベルに分け、各レベル毎に要求されるFDプログラムを開発することである。この中で、本年度は(1)授業を担当とする各教員に対象を当てたFDプログラムの開発を中心的に行った。教員を対象としたFDは主に授業改善を目的とするプログラムであるが、このレベルのFDは、授業を実施するプロセスの中で求められる諸スキルの養成に焦点が当たり、分野が異なっていてもその内容には共通性があり、全学的な規模でもFDが展開しやすい。次に、(2)カリキュラムレベル及び(3)組織レベルのFDについては、今後に課題を残した。まず、(2)カリキュラムレベルについては、学士課程カリキュラムの場合、全学教育(教養教育)カリキュラムと専門教育カリキュラムに分けられる。全学教育の場合は、科目区分単位でのFDは可能であるが、カリキュラム全体を見通したFDの実施は困難である。また、専門教育の場合は、学部自治が強いこともあり(これは事例校が国立大であることにも起因する)、カリキュラム改善を目的としたFDを実施するには、大学全体の教育改善についての方針を固めていく必要がある。また、(3)組織レベルの場合も同様に学部自治の影響や各学部ごとの組織文化の違いなどがあるために共通のFDを展開することが難しく、学部を越えた大学全体の教育改善の方針を学内の中にいかに醸成するかが課題であることが明らかになってきた。そのため、来年度は、(2)カリキュラムレベルと(3)組織レベルでの教育改善を大学全体の方針として実施するための取り組みが求められる。本年度は、FDの三つのレベルである(1)授業(教員対象)-(2)カリキュラム(部局対象)-(3)組織(大学全体)のうち、前年度に課題として残されていた(2)カリキュラム(部局対象)と(3)組織(大学全体)のレベルに焦点をあてて検討した。その中でもとくに、近年注目されているマネジメントレベルのFD(リーダーシップ開発)と学生参加による教育改善施策の在り方について、海外調査と国内活動から留意点を整理することを試みた。まず、海外調査(2009年6月に国際教育開発コンソーシアムおよび同9月に米国内の2大学)では、外発的な文化変容の圧力への不満が各国で共通して現れていることから、(1)教育開発スタッフ自身が変容を推進する立場とそれに抵抗する心性の双方を抱えながら各種対処資源を提供していかざるを得ない、(2)ミドルマネジメントとの情報交換・意見交換のチャンネルを確保し維持することが枢要、(3)教職員の過重な業務負担を軽減するようなツール開発・教材開発支援などを強化すべき、といった示唆が得られた。また、学習アウトカムが成果指標として求められるようになった今日、学生の協力を得た教育改善(学生FD)の仕組みとして、"Students Consulting on Teaching"(SCOT)プログラム(米国ユタ州他の大学)が注目された。次に、国内活動では、例えば長崎大学での学生FDの実現に向けて、長崎大学「学生による教育改善のための協議会」において、学生FDを推進する先進事例(岡山大学、立命館大学など)を紹介するとともに、学内関連組織の連携を支援した。それに基づき、京都大学の大学教育研究フォーラム(2010年3月)で実践報告と意見交換を行った。

PDCAのうち、CheckとActionに関わるフィードバックループの未熟が指摘されてきたが、大学トップと学生とをつなぐ役割を教育開発スタッフが担うことにより、今後、FDのCとAの部分、ひいてはリーダーシップ開発の一端が開かれることが期待される。