hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自伝的記憶への他者視点を用いたメタ認知的再評価に関わる神経基盤の解明

採用者は,これまで精神疾患になることで生じるメタ認知とその神経・遺伝学的基盤の変性過程ならびに効果的な介入法の構築に関わる研究活動に従事してきた.本研究課題では,うつのネガティブな自伝的記憶に対するメタ認知を用いた認知的再評価を促進する介入法の確立を目的としており,その介入法として近年注目されているbody-mind approachの一つであるヨガに焦点を当てている.これまでの報告から,ヨガが精神疾患の感情制御機能を改善することが示されてきたが(Daubenmier, 2005;Dittmann & Freedman, 2009; Eyre et al., 2016; Jensen & Kenny, 2004),その具体的な治癒機序モデルは存在しなかった。そこで,採用者らは,ヨガが持つ治癒機序としてdynamic and static component modelを提唱した(Shiota & Nomura, 2018).また,メタ認知と共感性の関連を検討し,メタ認知の各下位コンポーネントが共感性の下位コンポーネントにもたらす作用を明らかにし,その結果はすでに国際誌に投稿中である(Shiota, & Nomura, under review).次年度は,本治療機序仮説をもとに,最終年度に予定している介入実験へ向け,うつ傾向の共感性の異常にかかる神経基盤の解明,構造化ヨガシーケンスの開発,腹式呼吸の作用機序の解明を行う予定である.初年度は心理・神経・生理学的観点からヨガの治癒機序にかかるモデルを提唱し,予備的検討としてメタ認知と共感性の関連を検討した.これらをもとに,次年度はうつ傾向の共感性の異常にかかる神経基盤の解明,構造化ヨガシーケンスの開発,腹式呼吸の作用機序の解明を行う予定である.これらの本実験を行うための予備検討を現在進めており,本年度の予定としては,おおむね順調に進んでいると解釈できる.うつ傾向の共感性の異常にかかる神経基盤の解明,構造化ヨガシーケンスの開発,腹式呼吸の作用機序の解明を行う予定である(現在進行中の研究であるため,詳細は省略する.).採用者は,これまで精神疾患になることで生じるメタ認知とその神経・遺伝学的基盤の変性過程ならびに効果的な介入法の構築に関わる研究活動に従事してきた.本研究課題では,うつのネガティブな自伝的記憶に対するメタ認知を用いた認知的再評価を促進する介入法の確立を目的としており,その介入法として近年注目されているbody-mind approachの一つであるヨガに焦点を当てている.これまでの報告から,ヨガが精神疾患の感情制御機能を改善することが示されてきたが(Daubenmier, 2005;Dittmann & Freedman, 2009; Eyre et al., 2016; Jensen & Kenny, 2004),その具体的な治癒機序モデルは存在しなかった。そこで,採用者らは,ヨガが持つ治癒機序としてdynamic and static component modelを提唱した(Shiota & Nomura, 2018).また,メタ認知と共感性の関連を検討し,メタ認知の各下位コンポーネントが共感性の下位コンポーネントにもたらす作用を明らかにし,その結果はすでに国際誌に投稿中である(Shiota, & Nomura, under review).次年度は,本治療機序仮説をもとに,最終年度に予定している介入実験へ向け,うつ傾向の共感性の異常にかかる神経基盤の解明,構造化ヨガシーケンスの開発,腹式呼吸の作用機序の解明を行う予定である.初年度は心理・神経・生理学的観点からヨガの治癒機序にかかるモデルを提唱し,予備的検討としてメタ認知と共感性の関連を検討した.これらをもとに,次年度はうつ傾向の共感性の異常にかかる神経基盤の解明,構造化ヨガシーケンスの開発,腹式呼吸の作用機序の解明を行う予定である.これらの本実験を行うための予備検討を現在進めており,本年度の予定としては,おおむね順調に進んでいると解釈できる.うつ傾向の共感性の異常にかかる神経基盤の解明,構造化ヨガシーケンスの開発,腹式呼吸の作用機序の解明を行う予定である(現在進行中の研究であるため,詳細は省略する.).
カーボン・ナノチューブを添加した高分子複合材料に関する熱伝導解析

固体高分子中にカーボン・ナノチューブを分散させた複合材料における、熱伝導率の振る舞いについて明らかにする事は工学的に重要な問題である。単体のカーボン・ナノチューブは、極めて高い熱伝導率を示す一次元熱伝導体である事が知られているが、高分子複合材料における性質については未知の問題が数多い。本研究では上記の研究課題に対して、分子シミュレーション解析の立場から明らかにした。また、分子シミュレーション法の並列化(Multicolour domain-decomposition Monte Carlo法)に関する研究を行った。固体高分子の中にカーボン・ナノチューブを分散させた複合材料は、母体となる高分子材料と比較すると弾性的な強度が増す事が知られている。この複合材料における熱伝導率の振る舞いは、工学的に重要な問題である。単体のカーボン・ナノチューブは、極めて高い熱伝導率を示す一次元熱伝導体である事が従来の研究から知られているが、高分子複合材料における熱的な性質については未解決の問題が数多い。本研究においては、高分子にナノチューブを添加した複合材料における熱的性質について、数値シミュレーションの立場から明らかにする事を目的とする。固体高分子の中にカーボン・ナノチューブを分散させた複合材料は、元の高分子材料に比べて弾性的な強度が増す事が知られている。この複合材料において、熱伝導率の振る舞いは工学的に重要な問題である。単体のカーボン・ナノチューブは、極めて高い熱伝導率を示す一次元熱伝導体である事が従来の研究から知られているが、高分子複合材料における熱的な性質については未知の問題が数多い。平成20年度においては,「高分子複合材料に関する熱伝導解析」という本研究課題の目的に関連して、独自の原理に基づく非平衡分子動力学シミュレーション手法に関する理論的研究を行った。並行して、高分子複合材料を数値的に取り扱う上で必要となる、系のモデル化に関する研究を行った。上記の課題を遂行する為に、高分子材料の非平衡特性に関する予備的な数値シミュレーションを行い、系の熱伝導率について定量的に明らかにした。また、高分子材料の非平衡分子動力学計算において並列化手法を適用する事により、原子数の多い系のシミュレーションにおける高速化に成功している事を確認した。固体高分子の中にカーボン・ナノチューブを分散させた複合材料は、元の高分子材料と比較すると弾性的な強度が増すことが知られている。平成21年度においては、「高分子複合材料における熱伝導解析」という本研究課題の目的に関連して、非平衡分子動力学シミュレーションの計算手法に関する理論的研究を行った。具体的には、高分子材料の非平衡シミュレーションに適した計算手法の拡張を行い、その有効性及び計算精度について定量的に明らかにした。また、上記の複合材料に関する研究課題を遂行する上では、膨大な個数の原子系を扱う事が必要である為、分子シミュレーションの高速化に関する研究を行った。平成22年度においては、本研究課題で扱っている系において、熱伝導現象を解析する上で重要となる振動モードの性質に関する解析を行った。具体的には、系の速度自己相関関数について数値的に調べた。また、系のパワースペクトルの解析を行い、熱伝導に寄与するフォノンの物理的性質について定量的に明らかにした。また本研究課題で扱っている振動ダイナミクスは、調和近似に基づく記述では妥当ではなく、非調和項の効果(非線形性)が強く影響している。この問題に関連して、非線形性を有する物理系におけるモード解析に適した、新たな数値計算手法の開発を行った。過去の研究において、炭化水素系における分子シミュレーションを行う際に用いられる力場は、数多く提案されている。しかし、それらの多くは室温における物理的性質を再現するという条件下で最適化されたものであり、より高温領域における系の挙動を記述する上で妥当なものか否かは必ずしも自明ではない。本研究では上記の観点から、高温領域における原子間の力場に関しても考察を行った。平成23年度においては、本研究課題で扱っている系における熱伝導率に関して、数値シミュレーションの立場から考察した。

また、熱伝導率の振る舞いを物理的に解析する為に、系の振動モードと熱伝導特性との間の関係に関する研究を行った。本研究課題で扱っている様な高分子系(及び高分子複合材料)における振動ダイナミクスは、調和近似に基づく記述では妥当ではなく、非調和項の効果(非線形性)が強く影響している。この問題に関連して、非線形性を有する物理系におけるモード解析に適した新たな数値計算手法を用いて、振動励起モードの物理的性質、及びその振動数依存性について定量的に明らかにした。過去の研究において、炭化水素系における分子シミュレーションを行う際に用いられる力場は、数多く提案されている。一般に、分子シミュレーションを用いた研究においては、粗視化シミュレーションと全原子シミュレーションという、2通りの異なるアプローチが用いられている。一般に大規模な系を扱う上では前者の方が有利であるが、計算機シミュレーションにおいて材料の性質をどの程度正確に再現できるかという点に関しては未解決の点も数多い。本研究では上記の観点から、系を記述する力場に関しても考察を行った。
デジタル情報の権利保護機構に関する研究

本年度は、超流通アーキテクチャ実装上の問題点を明らかにするために、試作システムの構築を行なった。まず、超流通対応の仮想計算機を実現するために、4.4BSD-Liteを搭載したパーソナルコンピュータを購入し、UNIX上の一プロセスとして権利管理機構を実装した。また、超流通対応の計算機が必ずしもネットワークに接続されていないことをモデル化するために、ノート型のパーソナルコンピュータを購入し、試作システムの構築を試みているが、開発環境に不慣れなために残念ながらまだ完成には至っていない。このシステムでは、デジタル情報の利用状況を記録する媒体としてPCカードを利用することを計画している。以上で述べたように、現在、試作システムの構築の途中であり、当初の計画の目的であった具体的な問題点の検討までは到達することができなかった。しかし、以上のようなシステムに対する社会からの要求は強く、知的財産権問題を解決するための電子技術からのアプローチとして、情報処理学会誌の解説記事を連名で発表した。今後は、研究計画に沿って、上記試作システム上に超流通システム対応の開発環境などを構築し、デジタル情報のシステムへの投入を含めた諸般の問題点の検討を進める予定である。
ヒストンに対する自己免疫の免疫学的および病因的意義に関する研究

[目的]膠原病は原因不明の炎症性疾患であり,自己細胞成分に対する多彩な抗体産生を特徴とする.これら自己抗体は特定の臨床像と密接に関連し,診断や治療反応性,予後推定など臨床上有用であるばかりでなく,細胞内分子の構造と機能の解明にも役立つ.本研究では,全身性エリテマトーデス(SLE)モデルマウスおよびSLE患者におけるヒストンに対する自己抗体と対応抗原エピトープを同定し自己抗体産生機序を解析し,SLEにおけるエピジェネティクスの病因的意義の追究を目的とした.[方法]SLE患者を対象とし,免疫沈降法,ELISA法,および免疫ブロット法を用い,血清中の抗ヒストンH1^0抗体,抗ヒストン(H2A, H2B, H3, H4)抗体,抗dsDNA抗体および抗ヌクレオソーム抗体を測定した.[結果および意義]ELISAによる抗ヌクレオソーム抗体はSLE123血清中112血清が陽性(陽性率91.1%)で,ヌクレオソームが主要な自己抗原であった.また,抗dsDNA抗体も高頻度であり,抗ヌクレオソーム抗体との間に強い相関が認められた.免疫ブロットによる自己抗体の検討では,H1とH2Bに対する自己抗体が高率で,一部はH3とも反応したが,H2AおよびH4との反応はまれであった.SLEモデルマウスにおける抗ヒストン抗体の主要なエピトープであるH1^0_<22-42>は,ヒトSLE患者血清中の抗ヒストン抗体では認識されず,ヒトSLE患者とSLEモデルマウスとのT細胞およびB細胞エピトープの詳細な比較の必要性が示された.[目的]全身性エリテマトーデス(SLE)モデルマウスおよびSLE患者におけるヒストンに対する自己抗体と対応抗原エピトープを同定し自己抗体産生機序を解析し,SLEにおけるエピジェネティクスの病因的意義の追究を目的とした.[方法】MRL/MP/Fas^<lpr>マウス20匹の異なる週齢(319週)の血清中の抗ヒストンH1^0抗体,抗ヒストン(H2A,H2B,H3,H4)抗体,抗dsDNA抗体および抗ヌクレオソーム抗体をELISA法,および免疫プロット法を用い測定した.[結果および意義].精製ヒストンを抗原としたELISAにおいて経時的に抗ヒストン抗体価の上昇がみられ,特にH1^0由来合成ペプチドH1^0_<22-42>に対するIgG抗ヒストンH1^0抗体は,16匹(80%)が経過中抗体価の上昇を認めた.抗dsDNA抗体は,全例で3週より高力価陽性であった.抗ヌクレオソーム抗体価は13匹(65%)では経過中上昇した.精製ヒストンを抗原とした免疫プロットで,マウス血清中にHld/eに対する抗体が最初に見出され,ついでHlc,H1^0,H3,H2Bに対する抗体産生が確認された.抗H2A,H4抗体は7匹中4匹にのみに検出された.ヒストンおよびDNAが主要な自己抗原であり,H1に対する抗体産生がトリガーとなる可能性を明らかとした.本成果は,生体内においてnativeな構造を保持した高分子蛋白によるantigen drivenにより抗体産生が惹起されるという従来の仮説を支持した.[目的]膠原病は原因不明の炎症性疾患であり,自己細胞成分に対する多彩な抗体産生を特徴とする.これら自己抗体は特定の臨床像と密接に関連し,診断や治療反応性,予後推定など臨床上有用であるばかりでなく,細胞内分子の構造と機能の解明にも役立つ.本研究では,全身性エリテマトーデス(SLE)モデルマウスおよびSLE患者におけるヒストンに対する自己抗体と対応抗原エピトープを同定し自己抗体産生機序を解析し,SLEにおけるエピジェネティクスの病因的意義の追究を目的とした.[方法]SLE患者を対象とし,免疫沈降法,ELISA法,および免疫ブロット法を用い,血清中の抗ヒストンH1^0抗体,抗ヒストン(H2A, H2B, H3, H4)抗体,抗dsDNA抗体および抗ヌクレオソーム抗体を測定した.[結果および意義]ELISAによる抗ヌクレオソーム抗体はSLE123血清中112血清が陽性(陽性率91.1%)で,ヌクレオソームが主要な自己抗原であった.また,抗dsDNA抗体も高頻度であり,抗ヌクレオソーム抗体との間に強い相関が認められた.免疫ブロットによる自己抗体の検討では,H1とH2Bに対する自己抗体が高率で,一部はH3とも反応したが,H2AおよびH4との反応はまれであった.SLEモデルマウスにおける抗ヒストン抗体の主要なエピトープであるH1^0_<22-42>は,ヒトSLE患者血清中の抗ヒストン抗体では認識されず,ヒトSLE患者とSLEモデルマウスとのT細胞およびB細胞エピトープの詳細な比較の必要性が示された.
Bacteroides属の病原性に関する分子遺伝学的研究

(1)Bacteroides fragilis YCH46株のノイラミニダ-ゼ遺伝子(nanH)をコスミドベクタ-pHC79にクロ-ン化した。得られたプラスミドpOT2633を用いてnanH遺伝子のサブクロ-ニングを行った結果、nanH遺伝子は1.8kbのXhoIーKpnI断片上に存在していた。(2)nanH遺伝子を含む領域のDNA塩基配列を決定したところ、296個のアミノ酸をコ-ドする888bpのopenreading frame(ORF)が存在し、これがnanH構造遺伝子の可能性が高いものと思われる。このORFより推定されるアミノ酸配列と既知の細菌ノイラミニダ-ゼとを比較したが、相同性の認められるものはなかった。(3)大腸菌とBacteroidesとのシャトルベクタ-pVALー1に、nanH遺伝子を含む5.4kbのBamHIーSalI断片を挿入したプラスミドpKK105で大腸菌HB101(R751)株を形質転換し、nanHのKK105株を得た。このKK105株からノイラミニダ-ゼ陰性のB.uniformis BU1001株にnanH遺伝子を易動化によって伝達し、ノイラミニダ-ゼ陽性のTY105ー119株を得た。TY105-119株のノイラミニダ-ゼ活性は大腸菌KK105株の1600倍であった。2.エレクトロポレ-ションによって、シャトルベクタ-pVALー1をBacteroides thetaiotaomicron5482株に伝達できることを明らかにした。最適条件における伝達効率は3×10^5/ug DNAであった。3.致死遺伝子pndを利用して、組換え体を保有する大腸菌のみが生育出来るような(すなわち正の選択が可能な)ベクタ-pUCST5を作製した。偏性嫌気性細菌であるBacteroides属の中で,B.gingivalisは歯周病に関係がある.また, B.fragilisは腸管内常在のBacteroidesの中では数が少ない方であるが,無芽胞嫌気性グラム陰性捍菌としては最もビルレンスが強いといわれているので, B.gingivalisの病原因子としてはトリプシン様プロテアーゼ, B.fragilisでは, neuraminidase,DNaseなどの分子遺伝学的研究を目的とした.まず, B.gingivalisの菌体内・膜非結合型のトリプシン様プロテアーゼを250倍まで精製した.精製プロテアーゼの分子量は4550Kであり,至適pHは8.5,基質であるNーαーbenzoylーDLーarginineーpーnitroanilideに対するKm値は0.19mMであった.また, diisopropylfluorophosphate,マンガン,亜鉛によって活性が阻害された.この菌は培養5日以後溶菌しだし,菌体内・膜結合型も非結合型も最終的にも菌体外酵素となって,病原因子として働くものと考えられた.クローン化したBacteroidesの遺伝子は大腸菌で形質発現するとは限らないので,その形質を検出できない場合がある.その対策として,まず大腸菌とBacteroidesのshultle vector pkM45をプラスミドpE5ー2とpBR328とから作成した.このベクターのBamHIまたはSalI siteにクローン化し,嫌気的条下でCm^rTc^sで選択することができる.大腸菌HB101(R751)株を宿主とした場合に, pKM45を大腸菌からBacteroidesに10^<-3>の頻度で易動化することができた.

もう1つの対策として,クローン化された遺伝子産物がpenplasmにたまる場合に,菌体外に放出されるように,コリシンE2抵抗性変異株で, RNaseIを放出する変異株を分離した.この変異株を宿主菌として利用した時, periplasmin enzymeを寒天平板上で測定できる可能活が高い. B.fragilisでは,ベクターとしてpUC18, pHC79などを用いてneuraminidaseおよびDNaseの遺伝子をクローン化しているところである.第2年度にはクローン化を完了し,サブクローニング後, DN鎌塩基配列を決予する予定である.1.コスミドベクダーpHC79を使用してBacteroides fragilis YCH46株のneuraminidase遺伝子(nanH^+)を大腸菌HB101tol^-株にクローン化した。そのnanH^+の組換えプラミドpOT2633のDNAは約46Kbであり、約39KbのB.fragilis由来のDNAを保有していた。pOT2633保有株のneuraminidaseはHB101tolH^-株(遺伝子産物をペリプラズムから菌体外へ放出しやすい変異株)では40%が、HB101株では1%が培養液中に放出されていた。pOT2633を制限酵素Sal Iで切断後、セルフライゲーションによりnanH^+のサブクローシpOT3001(17Kb)を得た。今後はさらにサブクローニングを続け、DNA塩基配列を決定する予定である。また遺伝子産物を精製して、そのアミノ酸配列の一部を決定し、DNA塩基配列より得られた結果と一致するかどうかを調べる予定である。2.上の例のように、Bacteroidesの遺伝子を大腸菌にクローン化しても、その遺伝子発現が著しく低い場合が少なくないので、遺伝子をBacteroidesに再伝達してその活性が上昇するかどうかを調べる必要がある。我々はエレクトロポレーションによって、シャトルベクターpVALー1(11Kb)をBacteroides thetaiotaomicron5482株に伝達できることを明らかにした。伝達効率は、電場強度10kv/cmにおいて4.0×10^4/μgDNAであった。またMg^<2+>やCa^<2+>(各10mM)存在下では伝達効率は約1/10に低下した。以上の結果はB.thetaiotaomicron5482株より調製したプラスミドでは、B.thetaiotaomicron5482株を形質転換することができなかった。3.致死遺伝子pndを利用して、組換え体を保有する大腸菌のみが生育できるような(すなわち正の選択が可能な)ベクターpUCST5を作製した。1.Bacteroides fragilis YCH46株のノイラミニダ-ゼ遺伝子(nanH)をコスミドベクタ-pHC79にクロ-ン化して得られたプラスミドpOT2633を用いてnanH遺伝子のサブクロ-ニングを行った。その結果、nanH遺伝子は2.1kbのXhoI-KpnI断片上に存在していた。2.nanH遺伝子を含む領域のDNA塩基配列を決定したところ、296個のアミノ酸をコ-ドする888bpのopen reading frame(ORF)が存在し、これがnanH構造遺伝子の可能性が高いものと思われる。このORFより推定されるアミノ酸配列と既知の細菌ノイラミニダ-ゼとを比較したが、相同性の認められるものはなかった。
留学中の第二言語習得とアイデンティティ：映像データによる自伝的アプローチ

本研究では、写真を主とする映像データを活用した自伝的アプローチという新たな研究法を通じて、従来取り上げられてこなかった長期留学中の第二言語習得とアイデンティティの発達に焦点を当てる。近年、写真共有アプリケーションの普及等により、日常生活における写真撮影の頻度や写真の活用法にも変化が見られる。日常の生活記録として一層重要性を増す写真資料の研究への活用が期待されるものの、その活用法はいまだ未開拓といわざるをえない。本研究では、映像データを取り入れた新たな手法を盛り込み、より多角的な視点から留学中の第二言語習得とアイデンティティの問題を探り、理論化を試みる。
ナシ属果実成熟期に起こるデンプンの蓄積から代謝へのダイナミックな相転換の意義

セイヨウナシは,果実にデンプンを貯蔵養分として蓄積し,成熟中に可溶性糖へと分解することが知られている。この過程には,酵素であるアミラーゼがかかわっているとされている。しかし,果実の成熟過程におけるα-アミラーゼの遺伝子発現に関する報告は少ない。そこで本研究では,それらの遺伝子発現パターンを解析し,デンプン分解との関係を検討した。実験には,山形大学農学部学内圃場植栽の`バートレット'を供試した。試験区として樹上成熟区,適期に収穫した果実を20°Cで追熟する追熟区,0°Cで貯蔵する低温区を設け,収穫適期から4日ごとに果肉を採取した。サンプルは凍結乾燥後,デンプン含量を酵素法により,糖含量を高速液体クロマトグラフィーにより測定した。また,遺伝子発現はα-アミラーゼ遺伝子の中でRNA-seqで発現量の高かったPCP010985,PCP012578,PCP026151,PCP032427の4つの遺伝子についてリアルタイムPCRで解析した。その結果,果肉のデンプン含量は,追熟区と低温区ともに減少した。とりわけ追熟区では12日目に大きく減少し16日目に消失した。これに対して,樹上成熟区では大きな変化はなかった。糖について,総含量は3試験区で大きな差はなかった。しかし,樹上成熟区ではソルビトールが減少し,スクロースが増加した。4つのα-アミラーゼ遺伝子のうち,PCP026151は追熟区と低温区で発現量が増加し,特に追熟区において12日目に顕著に増加した。以上の結果から,セイヨウナシ果実では収穫後にデンプンが分解し,α-アミラーゼ遺伝子であるPCP026151の発現量が12日目以降で急激に増加することが判明した。このことから,PCP026151が追熟後期のデンプン分解にかかわっていることが示唆された。本研究では,ナシ属果実(セイヨウナシ,ニホンナシ,チュウゴクナシ)におけるデンプン蓄積・代謝のダイナミックな相転換の生理学的意義を明らかにすることを目指している。これまでの研究において,セイヨウナシの晩生品種である`ル・レクチエ'における果実発育・成熟中の光合成速度を測定した結果,光合成速度は幼果期に高く,満開128日後にはほぼゼロになること,また,この時期に果肉のデンプンは蓄積から代謝への相転換を起こすことを明らかにしている。4年間の研究期間の後半に入った本年度はこれまで明らかにした現象の機構を解明するために,次世代シーケンサーによるRNAseq解析に着手した。また,昨年度の実績報告書の今後の推進方策のところで,後半は論文発表にも力点をおくと記載したが,今年度は,3つの論文がアクセプトされた(1つは印刷中)。これらのことから,本研究は順調に進展していると考えている。本年度が研究機関の最終年度になるため,デンプン蓄積・代謝のダイナミックな相転換の生理学的意義を炭水化物の相転換がもつ生理的意義について,研究をまとめる予定である。昨年度に引き続き,論文発表にも力点をおく。セイヨウナシは,デンプンを貯蔵養分として果実に蓄積し,成熟中に可溶性糖へと分解することが知られている。しかし,果実の生育過程において,樹体および果実で,同化産物がどのような消長を示すのかは明らかではない。本研究では樹上成熟区と追熟区を設け,果実ならびに樹体のデンプン含量および可溶性糖含量を経時的に測定するとともに,デンプン粒の観察を行った。樹上成熟区では,収穫適期30日前から収穫適期まで10日ごとに,果肉,果梗,果台,結果枝を採取した。収穫適期後は,樹上成熟区,追熟区ともに4日ごとに果肉のみ採取した。また,果梗と果台は固定液(FAA)による組織の固定後,走査型電子顕微鏡を用いてデンプン粒の観察を行った。その結果,果台,結果枝といった樹体において,デンプンのレベルは果肉と匹敵するレベルであった。これに対して,果梗ではデンプンが蓄積せず,電子顕微鏡観察でもデンプン粒は確認されなかった。収穫適期後の果肉のデンプン含量は,樹上成熟区において,収穫適期まで大きく変動しなかったのに対して,追熟区では,収穫後急激に減少し,収穫後8日目には消失した。追熟区の果肉では,樹上成熟区と比較して糖含量の変化が大きく,8日目以降,グルコースおよびフルクトース含量は顕著に増加し,逆にソルビトール含量は減少した。以上の結果から,樹体は自身の生育,および果実へ輸送する同化産物を一時的に貯蔵するために,デンプンを蓄積すること,また,果梗はデンプンの貯蔵器官ではなく,樹体からの転流糖の輸送経路として用いられること,そして,収穫が果肉の炭水化物の代謝を活性化することが示唆された。本研究では,デンプンの蓄積・代謝パターンが異なる3種のナシ属果実(セイヨウナシ,ニホンナシ,チュウゴクナシ)を供試して,デンプン蓄積・代謝のダイナミックな相転換の生理学的意義を明らかにすることを目指している。

これまでの研究において,セイヨウナシの樹体は自身の生育,および果実へ輸送する同化産物を一時的に貯蔵するために,デンプンを蓄積すること,また,果梗はデンプンの貯蔵器官ではなく,樹体からの転流糖の輸送経路として用いられること,そして,収穫が果肉の炭水化物の代謝を活性化することが示唆された。この点において,研究は順調に進展している。セイヨウナシの中では例外的に樹上完熟特性を有する`ミクルマス・ネリス'を供試し,樹上完熟特性を調査した。その結果,樹上成熟区においても,エチレン生成量の増加と,果肉硬度の低下が起こり,4日目に可食状態に達した。また,樹上成熟区において,果実の落下は8日目から増加したことから,樹上においても果実が落下する前に完熟することを確認した。次に,果実の簡易光合成測定装置(DCファンでチャンバー内空気を十分に攪拌してCO2濃度変化を一定に保つ)を用いて,セイヨウナシの晩生品種である`ル・レクチエ'における果実発育・成熟中の光合成速度を測定した。その結果,光合成速度は幼果期に高く,満開128日後にはほぼゼロになること,また,この時期に果肉のデンプンは蓄積から代謝への相転換を起こすことが判明した。一方で,発育期に光を遮蔽する袋をかけてもデンプン含量に大きさが認められないことから,果実発育後期においては,果皮のクロロフィルは機能していないと考えられた。糖についても,スクロースは収穫期まで増加を続けるものの,フルクトース,グルコース,ソルビトールは満開128日後まで増加したのち減少した。これらのことから,満開128日後に炭水化物のダイナミックな相転換が起こることが判明した。今後,この生理的意義について検討する予定である。最後に,これまでセイヨウナシ果実発育ならびに成熟中におけるデンプンの消長は果肉で測定した結果が大半であることから,果皮においても同時期に測定した。その結果,果皮のデンプン含量は満開165日後まで増加を続け,その後減少し,果皮と果肉のデンプン含量の消長パターンは異なることが判明した。本研究では,デンプンの蓄積・代謝パターンが異なる3種のナシ属果実(セイヨウナシ,ニホンナシ,チュウゴクナシ)を供試して,デンプン蓄積・代謝のダイナミックな相転換の生理学的意義を明らかにすることを目指している。これまでの研究において,セイヨウナシの晩生品種である`ル・レクチエ'における果実発育・成熟中の光合成速度を測定した結果,光合成速度は幼果期に高く,満開128日後にはほぼゼロになること,また,この時期に果肉のデンプンは蓄積から代謝への相転換を起こすことが判明した。これらのことから,満開128日後に炭水化物のダイナミックな相転換が起こることを明らかにした。この点に関しては,研究は順調に進展している。セイヨウナシは,果実にデンプンを貯蔵養分として蓄積し,成熟中に可溶性糖へと分解することが知られている。この過程には,酵素であるアミラーゼがかかわっているとされている。しかし,果実の成熟過程におけるα-アミラーゼの遺伝子発現に関する報告は少ない。そこで本研究では,それらの遺伝子発現パターンを解析し,デンプン分解との関係を検討した。実験には,山形大学農学部学内圃場植栽の`バートレット'を供試した。試験区として樹上成熟区,適期に収穫した果実を20°Cで追熟する追熟区,0°Cで貯蔵する低温区を設け,収穫適期から4日ごとに果肉を採取した。サンプルは凍結乾燥後,デンプン含量を酵素法により,糖含量を高速液体クロマトグラフィーにより測定した。
共鳴吸収と熱ゆらぎの協奏による固体基板上に吸着した分子の光マニピュレーション

個々の原子・分子を固体基板上に自在に配置し、デザインした機能を発現させる事は基礎科学のみならず応用を見据えた研究展開においても重要な課題である。ボトムアップのアプローチとしての走査トンネル顕微鏡(STM)を用いた分子操作は広く発展してきているが、STMと光圧を組み合わせた“光"分子操作は実現されていない。本研究の目的は、分子固有の共鳴吸収線を活用してSTM環境下で光分子操作を実現する事である。固体基板上で分子の光マニピュレーションを実現するためには、分子固有の遷移エネルギーに共鳴する光を照射する事が必要である。昨年度導入した波長可変レーザーをSTMに導入する際のレーザー照射システムを改良し、マイクロメートルの精度で精密に焦点を合わせられる機構を整えた。これにより、昨年度までの100倍近い効率でシグナルを検出することに成功した。また、この照射システムの改良の結果、熱的な効果を大きく抑制した条件下において、基板上で分子を移動させることに成功した。また、単一分子への光圧印加の物理を解明できる基盤として、分子固有の共鳴エネルギーを精密に計測できるシステムを構築する必要が顕在化し、LabVIEWを用いた計測システムの開発を継続して行っている。昨年度着手した、理論研究者との共同研究も加速させている。より実験条件に近い三次元的な金属構造をモデルとして用い、異方性のある分子に印加される光圧のシミュレーションを行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。単一分子の共鳴を調べる手法として、本年度はSTM発光分光を応用した単一分子吸収分光法を確立し報告を行なった(Phys. Rev. Lett. 119 (2017) 013901)。この手法は、STM探針と金属基板とのギャップに局在する表面プラズモンを、STMのトンネル電流で励起し、その局在プラズモンを励起源に用いて単一分子に相互作用させることで分子の吸収特性を計測するものである。また本年度は、分子の共鳴にチューンした光の照射を実現するため、波長可変レーザー(Ti:S,波長可変域700-1000 nm)を新しく導入し、既存の光STM装置への組み込みを行った。導入は問題なく完了し、光照射下でも数mW以下であれば単一分子のSTM観察や走査トンネル分光法(STS)が可能である事が確認された。実験研究に並行して、理論研究者との共同研究も推進している。特に本年度は、STM探針と基板の間に局在するプラズモンと分子の相互作用に関する理論シミュレーションやモデル計算から、分子に印加される光圧の定量的見積もりと最適実験パラメータの割り出しに着手した。低温下では、分子の共鳴が非常に尖鋭化されるため、低温STM内で分子の光操作を実現するには波長可変レーザーが必須である。本年度は、実験に最適なレーザーの選定から導入までを完了し、次年度以降の実験基盤の整備を行った。レーザーの波長可変域に合わせて選定した複数種の分子を試料に用いて、低温STM内でフォトルミネッセンス計測を行った。照射レーザー波長を掃引すると、特定の波長で分子由来の強い発光が観測された。発光スペクトルの形状から推察すると、基底状態から第一電子励起状態の振動励起状態への遷移によって共鳴吸収が生じていると結論する事ができる。吸着分子に対して光の運動量を伝達することが可能出る事を示す結果を得る事が出来た。共鳴吸収が生じる条件でレーザー強度を上げれば、輻射圧が強くなると考えられる。

フォトルミネッセンスの励起強度依存性を測定するとともに、輻射圧による分子移動の有無を走査トンネル顕微鏡による観察で明らかにする。レーザー光照射だけでは分子移動が誘起できなければ、基板を加熱し熱的に拡散障壁を低減させ分子移動を実現する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
反陽子・原子核反応における中性ストレンヂ粒子生成のダイナミックスの研究

反陽子3GeV/c, 4GeV/cと原子核(Ta)の反応における中性ストレンヂ粒子(K^0_S,Λ)の生成断面積,運動量等の測定を行った.4GeV/c反陽子による反応については,測定が終り,解析の結果をPhys,Rev C投稿中である. 3GeV/c反陽子による反応については測定が半ば終った.解析の結果得られた結論は, (1)Λ生成断面積は,反陽子3, 4GeV/c両反応ともに,反陽子・陽子反応にそれのそれぞれ,22倍, 11倍と大きく,原子核反応ではΛは増殖される.(2)K^0_S生成断面積は,ほぼ幾何学的断面積に等しい. (3)2ストレンヂ粒子生成断面積は, K^0_SΛ対生成が幾何学的断面積に比し大きい.(4)Λ^^-の生成断面積は幾何学的断面積に比し,非常に小さい. (10^<-2>倍)(5)K^0_S, ΛのRapidity分布の中心値から求めた,重心系(K^0_SはP^^-+3N, ΛはP^^-+13N)で,K^0_S, Λともにθ=90°に対し,対称な角分布をする.(6)2つのストレンヂ粒子同時生成反応では,それらのストレンヂ粒子間に相関はない.(7)K^0_S, Λの運動エネルギー分布から得られた核温度は, K^0_Sでは120MeV, Λでは90MeVである.(8)核温度から, K^0_Sが先ず蒸発し,次いでΛが反応核より蒸発する.(9)核温度および, K^0_S, Λの運動学的量の分析からは,クオーク・グルオン・プラズマ状態の生成を積極的に肯定する証拠は得られない.今後,残余の泡箱写真の測定を行い,反陽子・原子核反応の理解を深め,クオーク・グルオン・プラズマ状態など相転移について追及する.反陽子3GeV/c, 4GeV/cと原子核(Ta)の反応における中性ストレンヂ粒子(K^0_S,Λ)の生成断面積,運動量等の測定を行った.4GeV/c反陽子による反応については,測定が終り,解析の結果をPhys,Rev C投稿中である. 3GeV/c反陽子による反応については測定が半ば終った.解析の結果得られた結論は, (1)Λ生成断面積は,反陽子3, 4GeV/c両反応ともに,反陽子・陽子反応にそれのそれぞれ,22倍, 11倍と大きく,原子核反応ではΛは増殖される.(2)K^0_S生成断面積は,ほぼ幾何学的断面積に等しい. (3)2ストレンヂ粒子生成断面積は, K^0_SΛ対生成が幾何学的断面積に比し大きい.(4)Λ^^-の生成断面積は幾何学的断面積に比し,非常に小さい. (10^<-2>倍)(5)K^0_S, ΛのRapidity分布の中心値から求めた,重心系(K^0_SはP^^-+3N, ΛはP^^-+13N)で,K^0_S, Λともにθ=90°に対し,対称な角分布をする.(6)2つのストレンヂ粒子同時生成反応では,それらのストレンヂ粒子間に相関はない.(7)K^0_S, Λの運動エネルギー分布から得られた核温度は, K^0_Sでは120MeV, Λでは90MeVである.(8)核温度から, K^0_Sが先ず蒸発し,次いでΛが反応核より蒸発する.(9)核温度および, K^0_S, Λの運動学的量の分析からは,クオーク・グルオン・プラズマ状態の生成を積極的に肯定する証拠は得られない.今後,残余の泡箱写真の測定を行い,反陽子・原子核反応の理解を深め,クオーク・グルオン・プラズマ状態など相転移について追及する.
反強磁性固体ヘリウム3の磁気異方性と磁壁の構造

超低温度核磁気共鳴映像法(MRI)の本格的応用として反強磁性固体ヘリウム3の磁区構造の可視化を行った。反強磁性相のスピンダイナミックス特有の非線形性を避けるため、微少角励起パルスによる自由誘導減衰(FID)のみを用いたMRIで実用的な時間で反強磁性固体ヘリウム3の磁区画像を取得できることを実証した。この仕事では世界初のマイクロケルビン領域でのMRI画像を得たことも特筆されるべきである。この成果として永年未解明のままであった反強磁性相における磁壁の配位が(110)面であり、その両側の磁区の異方軸(100)は磁壁と45度方向に配位する二種類のみであることを特定することができた。またスピン構造の対称性の異なった擬強磁性相との間を磁場掃引によって往復させたとき相転移によっていったん消失した反強磁性相の磁区構造が再び回復するメモリー効果を確認することができた。このメモリー効果の原因についてはまだ究明中であるが、磁気異方性に伴う格子歪みが有力な原因ではないかとみている。また同時に超流動ヘリウム3-B相中での固体ヘリウム3の結晶成長メカニズムに付いての研究を行った。超流動ヘリウム4中での固体ヘリウム4の結晶成長のボトルネックメカニズムとは異なり、ヘリウム3の場合は両相の大きな磁化の違いに起因する核スピンの輸送が重要な役割を果たしていることがわかった。超低温度核磁気共鳴映像法(MRI)の本格的応用として反強磁性固体ヘリウム3の磁区構造の可視化をめざした実験を開始。このメモリー効果の原因については究明中であるが、現段階では磁気異方性に伴う格子歪みが有力な原因ではないかとみている。超流動ヘリウム4中での固体ヘリウム4の結晶成長メカニズムと同様輸送がボトルネックとならない成長が期待されたが、固体ヘリウム3の場合は核スピンの輸送が重要な役割を果たしていることがわかった。現在さらに精度を上げた測定の為に設備改善を行っている所である。またスピン構造の対称性の異なった擬強磁性相との問を磁場掃引によって往復させたとき相転移によっていったん消失した反強磁性相の磁区構造が再び回復するメモリー効果を確認することができた。

また同時に超流動ヘリウム3-B相中での固体ヘリウム3の結晶成長メカニズムに付いての研究を行った。超流動ヘリウム4中での固体ヘリウム4の結晶成長メカニズムと同様輸送がボトルネックとならない成長が期待されたが、固体ヘリウム3の場合は核スピンの輸送が重要な役割を果たしていることがわかった。現在さらに精度を上げた測定の為に設備改善を〒つている所である。
ベータ写像に基づくＡＤ変換器を用いた製造誤差に頑健なユニバーサル乱数生成

期間を通じての研究成果:本研究の目標は,アナログディジタル変換器の一種であるベータ(β)変換器からの出力を変換して,ランダムビットを取り出す手法を確立することであった.これに対し以下の結果を得た(1) β変換器出力からランダムビットを取り出すための手法として研究代表者が提案したβ進区間アルゴリズムの性能の理論保証を与えた.(2) β写像のフレッドホルム行列式を解析し,この結果を用いてβ変換器の量子化誤差の精密評価を行った.(3) β変換器を発展させた黄金比変換器(Golden Ratio Encoder: GRE)の変換精度の理論保証を与えた.(4)パイプライン型β変換器では,多数のβの値を推定せねばならず解決すべき重要な課題であった.多数のβ値を逐次的に推定する手法を与えた(5) β変換器の閾値が,写像のたびに変動する新しい数理モデルを導入し,遅れ時間1の自己相関が正となる回路実験の結果を説明した.最終年度:(6)生成した乱数を,情報セキュリティ問題に応用した.低消費電力が求められる無線IoT(Internet of Things)機器に,計算コストの高いアルゴリズムは実装できない.最終年度は,IoT機器にも容易に実装できるコセット符号に着目した.コセット符号が解決すべき課題の一つに,与えられた符号の情報理論的安全性を評価するのに符号長の指数に比例する計算量が必要であることがある.研究代表者は,盗聴信号が与えられた下での条件付き情報漏洩量という新しい概念を導入することで指数的計算量の問題にひとつの解答を与えた.以上,要するに力学系理論に基づく乱数生成法の確立に必要な理論の整備を行った.また乱数の情報セキュリティに応用した際の安全性評価に貢献した.β変換器に基づく乱数生成器に関して,平成28年度は以下の3つの結果を得た.(1)パイプライン型β変換器におけるβ値の推定法:(平成28年度研究計画1)PCM型AD変換器にはサイクリック型とパイプライン型の2種類があり,後者は広い面積を必要とするが動作が高速である.サイクリック型β変換器は回路実装されているがそのパイプライン版は実現されていない.最大の障壁は,既存のβ値推定法をパイプライン型に適用できない点である.提案法では,大量の出力ビット列からパイプラインの各段におけるβ写像を再現することでβ値を推定することが出来る.(2)複数のβ変換器を用いた乱数生成器(平成28年度研究計画2)ベータ変換器は非常に小型なので,複数のβ変換器を搭載しても比較的小型で低消費電力な回路が設計できる.そこで2つ以上のβ変換器を利用して乱数生成を容易にすることが考えられる.従来,遅れ1の自己相関値は常に負となることが理論的に証明されていたが,半導体回路に実装されたβ変換器では,遅れ1の自己相関が正になる例が報告されていた.我々は,β写像の適用ごとに閾値が変動するモデルを採用することで正の自己相関が実現されることとしたがって従来の固定閾値のモデルは現実に即していないことを明らかにした.(3) β進区間アルゴリズム法の性能評価: β変換器出力ビット列は連続するビット間に強い相関を有し,ビット列の出現頻度に有為な偏りが生じる.研究代表者らは,平成27年にβ進区間アルゴリズム法を提案した.その有用性を,以前は各種の乱数検定法にパスするかどうかで判断していた.平成28年度は,その有用性を理論的に示した.まず,符号長nが十分大きいとき生成レートがlog(β)/log(2)となることを示した.また一様分布と生成系列の頻度分布との変動距離がnの指数関数で減少することを示した.申請書では,平成28年度研究計画として,1適応型β進区間アリゴリズムと2複数のβ変換器を用いる多端子乱数性を予定していた.1に関して,計画通りパイプライン型におけるβ変換器のβ値を推定することに成功した.したがって1は十分に達成されたと言える.2に関して,複数のβ変換器出力の排他的論理和をとる場合を解析した.従来の固定閾値モデルではなく閾値が毎回変動するモデルを採用し,現実の回路の動作に近づけた.2もおおむね予定通りであると言える.また,予定になかった研究成果(3)を実施した.全体としては研究の進捗は順調であると判断できる.β変換器に基づく乱数生成器に関して,平成29年度は以下の結果を得た.β変換器に類似した,黄金比変換器(Golden Ratio Encoder)の量子化誤差を評価した.黄金比変換器は,アナログの実数値の黄金比を基数とする展開を出力するアナログ・ディジタル変換機である.β変換器の弱点は,基数β( 1<β< 2)が設計目標値からのずれを補正するためベータ値の実現値の推定が必要となることであった.黄金比変換器は,この弱点を克服している.

したがって,本研究の目標とする設計揺らぎに頑健な乱数生成の実現法として黄金比変換器は優れた候補である.今年度は,黄金比変換器の動作を解析し,二乗平均量子化誤差の理論値を与えるとともにシミュレーション結果とよく一致することを確認した.2つの相関のある乱数列を,相関のない乱数列に変換するという多端子乱数生成問題を考察した.具体的には,低密度パリティ検査符号を用いる場合に,検査符号に含まれる1の割合と返還後に残る2つの乱数列の間の相関の理論値を求めた.数値シミュレーションの結果は,理論値とよく一致した.研究分担者の篠原は,β写像のフレッドホルム行列式を利用することにより,β変換器による平均二乗量子化誤差の精密な理論評価を与えた.また,研究代表者と篠原は,2017年7月18日並びに11月22日に打ち合わせを行い,β変換器の量子化誤差を精密に評価する方法を議論した.研究分担者の傘は,β変換器の実装に取り組み90ナノメートルCMOS回路への実装を行った.サンプリングレート3.3MSamples/秒,有効分解能(ENOB) 10.45 bitを達成した.ベータ変換器を用いた乱数生成について,パイプライン型β変換器による実現法を平成28年度に達成した.素子値のゆらぎにロバストな乱数生成器を達成するには,β変換器よりも黄金比変換器のほうが適していることが分かったので,黄金比変換器の動作の解析を行った.したがって当初予定とは実現法を変更することになるが,当初目標の実現に近づいていると考えられる.期間を通じての研究成果:本研究の目標は,アナログディジタル変換器の一種であるベータ(β)変換器からの出力を変換して,ランダムビットを取り出す手法を確立することであった.これに対し以下の結果を得た(1) β変換器出力からランダムビットを取り出すための手法として研究代表者が提案したβ進区間アルゴリズムの性能の理論保証を与えた.(2) β写像のフレッドホルム行列式を解析し,この結果を用いてβ変換器の量子化誤差の精密評価を行った.(3) β変換器を発展させた黄金比変換器(Golden Ratio Encoder: GRE)の変換精度の理論保証を与えた.(4)パイプライン型β変換器では,多数のβの値を推定せねばならず解決すべき重要な課題であった.多数のβ値を逐次的に推定する手法を与えた(5) β変換器の閾値が,写像のたびに変動する新しい数理モデルを導入し,遅れ時間1の自己相関が正となる回路実験の結果を説明した.最終年度:(6)生成した乱数を,情報セキュリティ問題に応用した.低消費電力が求められる無線IoT(Internet of Things)機器に,計算コストの高いアルゴリズムは実装できない.最終年度は,IoT機器にも容易に実装できるコセット符号に着目した.コセット符号が解決すべき課題の一つに,与えられた符号の情報理論的安全性を評価するのに符号長の指数に比例する計算量が必要であることがある.研究代表者は,盗聴信号が与えられた下での条件付き情報漏洩量という新しい概念を導入することで指数的計算量の問題にひとつの解答を与えた.以上,要するに力学系理論に基づく乱数生成法の確立に必要な理論の整備を行った.また乱数の情報セキュリティに応用した際の安全性評価に貢献した.平成29年度は,β変換器と類似した黄金比変換器(Golden Ratio Encoder)を利用した乱数生成に挑戦する.黄金比変換器はβ変換器を提案したDaubechiesらが2010年に提案したAD変換器であり,入力アナログ値の,βが黄金比の場合のβ進展開が得られる.しかも,β変換器と異なり増幅率の推定が必要ない.Dauhechiesらは,黄金比変換器の動作の解析を2次元の力学系に基づいて議論した.準備状況:平成28年度に實松と篠原は,黄金比変換器のパラメータがある特別の値のときの黄金比変換器の量子化誤差を解析し,これが1次元の力学系の場合に帰着され,2次元の場合より単純化できることを確認した.平成29年度は,上記の結果を踏まえ,黄金比変換器を用いた乱数生成法を提案する.
ヘテロ元素を含む多重結合化合物の安定化と反応性の研究

1.ホスフィニデンスルフィド並びにセレニドの発生とその遷移金属錯体合成の試み。速度論的安定化効果と熱力学的安定化効果を併せ持つ安定化基を開発して、従来の立体保護基を用いた場合に較べて格段に安定なチオキソホスフィン類およびセレノキソホスフィン類を合成した。これらの化学種の中でも特に安定なものは、再結晶により単離精製することができた。また、反応性の高い幾つかのものについてはタングステンカルボニル錯体に誘導して単離した。2.新規ジホスフェンの合成とその遷移金属錯体の異性化。立体保護基として、2,4,6-トリス(トリフルオロメチル)フェニル基や、かさ高いアミノ基を有するジホスフェンを合成した。また、-O-P=P-構造を有するジホスフェンを初めて安定に合成単離した。またこのようなジホスフェンの遷移金属構造錯体を合成し、X線結晶構造解析により、構造に関する重要な知見を得た。また、これらの錯体の光あるいは熱によるE/Z異性化反応について検討し、新たな知見を得た。ホスファアルキンの多量化の試み。以前見い出したホスファエテニルリチウムを経由する方法を用いて、ホスファアルキンを合成し、その反応性について検討し、オリゴマーと考えられる化合物を得た。なお、この反応において、銅塩等を加えると、条件に応じて1,4-ジホスファブタジエンや1,4-ジホスファブタトリエン等の興味深い構造を有する低配位リン化合物が得られることもわかった。4.低配位リン化合物の遷移金属錯体の有機合成触媒としての応用。まず、ホスファアルケン、ジホスフィニデンシクロブテン、ジホスファ[4]ラジアレンなどの低配位リン化合物の白金錯体、パラジウム錯体等を合成した。次いでその触媒能について検討し、アセチレンとブロモベンゼンのカップリング反応などの触媒として作用することを確認した。