hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブリオスタチンの唾液腺腫瘍増殖とヘルペスウイルス感染に及ぼす影響

ブリオスタチンは同じプロテインキナーゼC(PKC)活性化剤であるテトラデカノイルホルボールアセテート(TPA)と異なり発癌に対するプロモーター作用はなく、逆に抗腫瘍作用を示すことが報告されている。細胞として、マウス顎下腺癌より樹立した培養顎下腺癌細胞cl12とA431ヒト表皮癌細胞を用いて、ブリオスタチンとTPAの単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)感染に対する効果を検討した。その結果、これらPKC活性化剤はともに細胞骨格構成成分であるアクチン線維の配列変化を誘導し、HSV-1感染による多核巨細胞形成を促進した。この効果は、PKC阻害剤H-7、スフィンゴシンにて阻害された。アクチン線維を破壊するサイトカラシンDにて細胞を処理すると、TPAのウイルス感染への効果はみられなくなった。PKCのアイソフォームのうち、PKCbetaを過剰発現させた細胞では、PKC活性化剤の作用が強く発現した。ブリオスタチンとTPAはPKC活性化を介して、アクチン線維に作用しウイルス感染細胞の融合を促進してウイルス感染の拡大に寄与するものと思われる。顎下腺癌細胞cl12は上皮増殖因子では影響をうけなかったが、酸性線維芽細胞増殖因子にて増殖が促進された。ブリオスタチンとTPAは10,100nMの濃度で、cl12細胞とA431細胞の増殖に対して抑制的に働いた。PKCbetaを過剰発現させた細胞では、PKC活性化剤の作用が強く発現し、細胞の分化誘導剤へキサメチレンビスアミドとの併用でアポトーシスが観察された。このようにPKCを活性化する薬剤ブリオスタチンは癌細胞の増殖を阻害するが、一方でHSV-1の増殖促進にも働く。したがって、ブリオスタチンを抗癌剤として臨床応用する場合には、ウイルスの再活性化や増悪に注意を払う必要がある。口腔領域で最も頻度が高い単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)感染症に対するプロテインキナーゼC(PKC)活性化剤テトラデカノイルホルボールアセテート(TPA)ならびにブリオスタチンの作用につき検討を加えた。A431表皮癌細胞の円形化を生ずるHSV-1F株感染の場合、TPAによる細胞変性への効果は明らかでなく、ウイルス産生は100nM TPAにてやや減少した。これに対して、細胞融合を生ずるHSV-1 HF株を低い感染多重度でA431細胞に感染した場合、TPAの濃度依存的に細胞融合が促進され、ウイルス産生量も増加した。ミクロフィラメントの阻害剤であるサイトカラシンDにて細胞を処理すると、細胞の円形化をきたしてHSV-1 HF株による細胞融合は阻害され、TPAによるウイルス産生の増加はみられなくなった。したがって、TPAは感染多重度と細胞融合依存的にHSV-1感染を促進すると考えられた。ブリオスタチンはTPAと異なり、HSV-1感染による細胞融合を増強せず、むしろTPAの増強効果に拮抗する作用を示した。PKC阻害剤H-7とTPAの前処理は、TPAの作用を十分抑制しなかった。また、合成ジアシルグリセロール1-oleoyl-2-acetyl glycerolには、TPAのような細胞融合増強効果はみられなかった。A431細胞にはイムノブロット検索にてPKCのα、γ、δ、θ、ι、λ、μ、ξの発現がみられるが、TPAの前処理でPKCをダウンレギュレートしておいても、TPAによるHSV-1感染細胞の融合増強は認められた。したがって、HSV-1感染細胞融合の促進には、PKCが直接関与しない経路でTPAの作用が発揮されるものと考えられる。

一方、TPAとブリオスタチンはいずれもウイルスの細胞からの放出を促進する働きのあり、この過程にはPKCが直接関与すると思われる。海洋コケムシに由来するブリオスタチンはプロテインキナーゼC(PKC)を活性化するが、テトラデカノイルホルボールアセテート(TPA)と異なり発癌に対するプロモーター作用はなく、むしろ抗腫瘍効果を示すとされている。細胞として、マウス顎下腺癌より樹立した癌細胞cl12とA431表皮癌細胞を用いて、ブリオスタチンとTPAの単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)感染に対する効果を検討した結果、これらPKC活性化剤は細胞骨格のうち、アクチン線維の配列変化を誘導し、HSV-1感染における多核巨細胞形成を促進した。この効果は、PKC阻害剤H-7、スフィンゴシンにて阻害された。PKCのアイソフォームのうち、PKCbetaを過剰発現させた細胞では、PKC活性化剤の作用が強く発現した。ブリオスタチンとTPAはPKC活性化を介して、アクチン線維に作用しウイルス感染細胞の融合を促進してウイルス感染の拡大するものと思われる。顎下腺癌細胞cl12は顎下腺顆粒管で産生される上皮増殖因子の増殖刺激作用をうけなかったが、酸性線維芽細胞増殖因子にて増殖の促進効果が認められた。ブリオスタチンとTPAにてcl12細胞とA431細胞を処理し、細胞増殖活性をMTT法で測定すると、10,100nMの濃度で細胞増殖を抑制的することが明らかとなった。細胞の分化誘導剤へキサメチレンビスアミドは、細胞分化を誘導する濃度では明らかな効果は示さないが、ブリオスタチンあるいはTPAと併用すると、単独の薬剤ではみられないアポトーシスが誘導された。PKC betaを過剰発現させた細胞では、その効果はより顕著であった。このようにPKCを活性化する薬剤ブリオスタチンは単独でも癌細胞の増殖を阻害するが、PKC活性に関与する他の薬剤との併用でより強い抗腫瘍効果を発揮するものと思われる。
教室内発話ターンテーキングに着目した授業活性度の可視化

従来、「授業が活性化した状態」を客観的に計測する指標は存在しなかった。それを確立することを目指す。教師と生徒の発話のターンが良好であるか、生徒の発言が特定の生徒に偏っていないか、という情報をマイクロフォンアレイの技術により取得する。さらに、問いかけ発話や誉める言葉の抽出や教室内のざわつきの検知を併用することにより、授業の活性度の指標を道びく。従来研究にしばしば見られるような音声認識への過度の依存は避ける。滋賀大学教育学部附属中学校・小学校の協力を得て、実際の授業音声のデータを取得する。また、参観者や児童・生徒による授業評価、および教師の自己評価を参照データとすることで、指標の精度を評価する。
越境するバスクのトランスナショナル社会空間に関する地理学的研究

本研究は,ヨーロッパのバスク地方とアメリカ合衆国のバスクディアスポラの間のヒトや情報の移動が近年どのように変化したかを明らかにすることで,両地域において近年進行しているバスク人コミュニティの再活性化現象を考察することを目的とした。それを実現するために,両地域において現地調査を実施し,ヒトや情報のモビリティを精査した。地理的に離れた空間で同時に進行する現象を検証するために,トランスナショナル社会空間の概念を適用した。研究初年度に当たる平成27年度は,バスク系移民の子孫が多く居住するアメリカ合衆国アイダホ州ボイジーと,移民排出地であるバスク地方において現地調査を実施し,多くの貴重な情報を入手した。研究計画の途中段階ではあるが,ここまでに入手した情報を整理し,論説や学会発表として公表した。アメリカ合衆国のボイジーとバスク地方をめぐるモビリティから明らかになった研究成果は,つぎのようにまとめることができる。バイジーで5年ごとに開催されている世界最大級のバスクフェスティバルであるハイアルディJaialdiは,バスク州政府とバスク・ディアスポラで進行するバスク人コミュニティの再活性化のためのひとつの装置であるといえる。移民がディアスポラの地で開催する祝祭が,集団内でエスニックなシンボルや感覚を共有することでコミュニティの結束を強化したり故地との紐帯を確認したりするといった文化的機能を持つということは,従来もよく指摘されてきた。しかし平成27年度に開催されたハイアルディ2015の場合,それがディアスポラ政策と連動している点は,エスニックシンボリズムの議論の範疇を超える。さらにそのディアスポラ政策が,故地バスク地方における自治権回復,すなわちネイションとしての復活と連動している点も重要である。バスク地方において自治州の政治的枠組みの中でナショナリズムが制度化されその運動が活性化するのみでなく,そうしたナショナルな意識が地理的に離れたディアスポラでも共有されることで,エスニックなコミュニティの再活性化が故地バスクとバスク・ディアスポラで同時に進行しているのである。このことから,バスク地方とボイジーは,地理的に離れた空間でありながら,各種ネットワークで連動されたあたかも単体の社会空間,すなわちトランスナショナルな社会空間に含まれるものであり,その中の地場的存在であるといえる。当初の研究計画では,平成27年度にヒトの移動の時代(1970年代)のモビリティについての調査をアメリカ合衆国とバスク地方で,平成28年度にヒトの移動収束後(1980年代以降)のモビリティについての調査をアメリカ合衆国とバスク地方で実施する予定であった。しかし具体的にアポイントなどの計画を詰めたところ,平成27年度にアメリカ合衆国で実施予定だったボイジー,ベーカーズフィールド,エルコの3都市での調査は調査期間の関係で困難であることが判明した。そのため平成27年度は,アメリカ合衆国ボイジーとバスク地方において両地域をめぐるモビリティーについての調査を,ヒトの移動の時代とその収束後を含めて実施する方針に変更した。そのための現地調査はアメリカ合衆国とバスク地方において順調に進めることができた。アメリカ合衆国ボイジーでは,バスク博物館の関係者やバイジー州立大学の研究者らへのインタビュー調査を実施し,州公文書館で資料収集を行い,バスク人の移民の時代についての詳細なデータを入手した。またボイジーで5年ごとに開催されるバスクフェスティバルJaialdiに参加し,移民収束後のモビリティについての情報を収集した。研究対象地域と研究対象時期の組み合わせの変更こそあったものの,アメリカ合衆国ボイジーとバスク地方についての必要とされる情報はほぼ入手したので,その点では研究がおおむね順調に進展しているといえる。平成28年度当初の計画では,移民の出身地のバスク地方と,移住先のアメリカ合衆国カリフォルニア州ベーカーズフィールドとネヴァダ州エルコにおいて調査を実施する予定であった。しかし,アメリカ合衆国に先立って調査を実施したバスク地方においてバスク政府外交局関係者に聞き取り調査を実施した際,1980年代にキューバに移住したバスク人を紹介され,その移住の経緯が特殊(政治亡命)であり,貴重な情報が得られる可能性が高かったことから,調査地をアメリカ合衆国からキューバとメキシコに急きょ変更した。19世紀後半にアメリカ合衆国西部に移住したバスク人は,多くがキューバやメキシコに移住したバスク人の再移住者であったといわれる。したがって,トランスナショナル社会空間の実態を調べるうえでは,これらも研究計画からそれた調査地とはいえない。キューバやメキシコにもバスク人コミュニティは存在するものの,組織化の程度はアメリカ合衆国西部諸都市と比較すると弱い。キューバの首都ハバナ,メキシコの首都メキシコ市のバスクセンター関係者によれば,両市とその周辺に居住するバスク人は数千人規模に及ぶものの,バスク人会メンバー数は両都市とも500人弱に満たず,バスク人会の活動も活発でない。現地社会への同化が進み,コミュニティの存続が危惧される状況にある。このような衰退傾向は,アメリカ合衆国西部各都市の事例と,よい比較考察の対象となる。両者の比較からバスク人コミュニティの活性化の鍵が明らかになるであろうが,その作業は今年度の大きな課題である。ただし,キューバやメキシコのコミュニティ衰退傾向にもかかわらず,政治的緊張の高まりのような特殊な環境下では,かつて移民が形成した移住ネットワークが機能する点は大変興味深い。今後ラテンアメリカを含めたトランスナショナル社会空間を解明する研究計画を立案する意味は大いにありそうである。当初の研究計画では,平成28年度は移住先のアメリカ合衆国カリフォルニア州ベーカーズフィールドとネヴァダ州エルコにおいて調査を実施する予定であったところ,調査中に得られた成果から調査対象地をキューバとメキシコに変更したことから,本来の調査予定が進行しなかった。その点では研究計画は遅れていると判断せざるをえない。

しかし,メキシコやキューバのバスク人コミュニティとの比較が,アメリカ合衆国西部諸都市のバスク人コミュニティ活性化の原因を考えるためのヒントとなりそうなので,その点では大きな収穫を得たといえる。また,キューバの亡命バスク人の事例は,トランスナショナル社会空間におけるモビリティを考えるうえで,貴重な示唆を与えてくれた。この件は個人情報にも触れるので,慎重に分析を進める計画である。研究成果の公表は,2件の出版物の作業に従事したため,論説としての公表は遅れ気味である。出版物は,学文社から発行予定の『世界の博物アメリカ』の第8章「アメリカ西部のバスク人とアイダホ州ボイジーのバスク博物館」,朝倉書店から発行予定の世界の地誌シリーズ『中部アメリカ』の第1章「中部アメリカ地誌へのアプローチ」と第6章「都市化する中部アメリカー急速な都市化と不均衡な集中」として寄稿済みであるが,現在編集作業が進行中である。研究最終年度となる本年度は,ヨーロッパのバスク地方,アメリカ合衆国のボイジー,エルコ,ベーカーズフィールドで総括的な現地調査を実施した。バスク地方における現地調査では,バスク州政府のディアスポラ政策関連部署に対して,集中的な聞き取り調査を実施し,行政当局が関与するヒト,情報,政策の移動の実態の解明を試みた。そこで明らかになったのは,ディアスポラ政策により推進されるヒトと資金のポストモダンな移動であり,その移動拠点として域外のバスクセンターが活用されていることである。バスクセンターは, 18世紀末から1930年代にかけて,特に南アメリカに移住したバスク地方のナショナリスト勢力が活動拠点とした歴史があり,後にバスク地方に登場したテロ組織ETAにつながる負のイメージをともなう。現在のバスク政府は,バスク地方と域外のバスクセンターにつきまとう負のイメージを払拭することに躍起であり,文化政策に重点を置いたディアスポラ政策を積極的に展開している。こうした経緯から持続されるポストモダンな移動の側面が明らかになった。アメリカ合衆国のボイジーとベーカーズフィールドにおける現地調査は,過去の調査の補足的意味合いが強かった。それに対してエルコは初めての調査となり,そこで得られた知見は貴重であった。この調査からは,エルコのバスク系住民が極めて局所的な地理的空間に20世紀初頭にバスク人街を形成したこと,現在でもバスク系住民同士の強固なネットワークを維持していること,さらには移民出身地である故地のバスク地方の特定の集落と現在でもネットワークを維持していることなどが明らかになった。こうした傾向はボイジーやベーカーズフィールドでも観察されたが,これほど小規模な都市で局所的なローカリティが反映されるという現象は所見であった。これについては今後研究成果としてまとめるとともに,継続的に調査を継続する予定である。
TNF-αの新しい機能の解析-細胞表面の膜型TNF-αによる免疫作用-

膜型TNFは、サイトカインなどのさまざまな刺激に伴って活性化マクロファージやT細胞の表面に表出する可溶型TNFの前駆体である。膜型TNFの新しい免疫機能についてこの2年間は研究を進めてきた。我々は昨年までの研究で、T細胞株のJurkatで高発現した膜型TNFが、IL-2、IFN-γなどのサイトカイン産生、接着分子であるE-セレクチンの誘導、細胞内カルシウム濃度の上昇などの生物活性を示すことを明らかにしてきた。また、近年抗TNF療法が、クローン病、関節リウマチ、強直性脊椎炎をはじめ、さまざまな炎症性疾患に効果があることが明らかになってきており、抗TNF抗体(infliximab)と可溶型2型TNF受容体(enbrel)とでは、効果を示す疾患にも違いがあることがわかってきた。すなわち、infliximabとenbrelは可溶型TNFは同様に中和することから、これら二つの抗TNF製剤は、単なる可溶型TNFの中和という作用以外に異なった作用機序を有することが予想される。我々は、樹立した膜型TNF発現Jurkat細胞を用いて、これら二つの抗TNF製剤の膜型TNFに対する作用を検討した。Infliximabとenbrelは、FACSで検討したところ、細胞表面の膜型TNFに同様に結合した。しかしながら、infliximabの方がよりavidityが強いと考えられた。また、以前に報告したE-セレクチンの発現について検討したところ、infliximabとenbrelは同様にE-セレクチンをJurkat細胞表面に誘導した。次に、infliximabとenbrelの内向きシグナルの違いを検討す目的で、ELISAによるサイトカインの産生の違いを検討した。Infliximabは、IL-10を誘導したが、IFN-γは誘導しなかった。一方、ebrelは、IL-10、IFN-γともに誘導しなかった。すなわち、抑制性のサイトカインであるIL-10の産生に関して、infliximabは亢進する方向に働いていることが初めて明らかになった。このように、膜型TNFは、炎症の局所において、炎症を制御する新しい細胞表面機能分子であると考えられる。膜型TNFは可溶型TNFの前駆体であり、さまざまな刺激に伴って細胞表面に表出する。膜型TNFは新しい細胞表面機能分子として注目されている。すでに我々は、昨年までの研究で、T細胞株のJurkatで高発現した膜型TNF-αがIL-2、IFN-γなどのサイトカイン産生、接着分子であるE-セレクチンの誘導、細胞内カルシウムの上昇などを惹起することを明らかにしてきた。今年度は膜型TNFを刺激することにより、内向きに入るシグナルについてさらに検討を進めた。外向きのシグナルについては今年度は検討していないが、余裕があれば来年度、検討することとしたい。その結果、1)膜型TNFを抗体で刺激すると、膜型TNFを高発現しているJurkat細胞を刺激すると細胞増殖が抑制された、2)cDNAアレイを用いて発現に変化を来す分子がいくつか認められた。これら分子は細胞の増殖、アポトーシスに関連する遺伝子であった。これらの分子のなかには、刺激により発現が3倍以上亢進するものと、刺激により発現が3分の1以上低下するものが見られた。

これらの結果をふまえ、さらにmRNA発現の動態の解析、トランスフェクションによる機能解析を進めている。また細胞内のドメインのリン酸化、細胞内ドメインに変異を導入することによりシグナル伝達に変化が起こるかも同時に検討する。膜型TNFは、サイトカインなどのさまざまな刺激に伴って活性化マクロファージやT細胞の表面に表出する可溶型TNFの前駆体である。膜型TNFの新しい免疫機能についてこの2年間は研究を進めてきた。我々は昨年までの研究で、T細胞株のJurkatで高発現した膜型TNFが、IL-2、IFN-γなどのサイトカイン産生、接着分子であるE-セレクチンの誘導、細胞内カルシウム濃度の上昇などの生物活性を示すことを明らかにしてきた。また、近年抗TNF療法が、クローン病、関節リウマチ、強直性脊椎炎をはじめ、さまざまな炎症性疾患に効果があることが明らかになってきており、抗TNF抗体(inflixiimab)と可溶型2型TNF受容体(enbrel)とでは、効果を示す疾患にも違いがあることがわかってきた。すなわち、infliximabとenbrelは可溶型TNFは同様に中和することから、これら二つの抗TNF製剤は、単なる可溶型TNFの中和という作用以外に異なった作用機序を有することが予想される。我々は、樹立した膜型TNF発現Jurkat細胞を用いて、これら二つの抗TNF製剤の膜型TNFに対する作用を検討した。Infliximabとenbrelは、FACSで検討したところ、細胞表面の膜型TNFに同様に結合した。しかしながら、infliximabの方がよりavidityが強いと考えられた。また、以前に報告したE-セレクチンの発現について検討したところ、infliximabとenbrelは同様にE-セレクチンをJurkat細胞表面に誘導した。次に、infliximabとenbrelの内向きシグナルの違いを検討す目的で、ELISAによるサイトカインの産生の違いを検討した。Infliximabは、IL-10を誘導したが、IFN-γは誘導しなかった。一方、enbrelは、IL-10、IFN-γともに誘導しなかった。すなわち、抑制性のサイトカインであるIL-10の産生に関して、infliximabは亢進する方向に働いていることが初めて明らかになった。このように、膜型TNFは、炎症の局所において、炎症を制御する新しい細胞表面機能分子であると考えられる。
川西民族走廊・チベット文化圏における少数民族言語の方言調査と地域言語学的研究

本年度の研究内容は、(1)フィールドワークによる未記述言語の資料収集、(2)丁種本《西番譯語》に記録される言語の分析、(3)上記(1)(2)の資料のデータベース化、(4)チベット語方言地図の作成と分析、の4点に分かれる。(1):5回の短期間の現地調査を通じて、新たに15種類のチベット語未記述方言(巴青沖倉方言、攀天閣〓〓塘方言、香格里拉吉迪方言、東旺勝利方言、燕門斯〓方言、丁青方言、巴青本塔方言、格〓浪都方言、察隅方言、サンダン方言、塔城柯那方言、天祝天堂方言、九寨溝中査方言、九寨溝上四方言、九寨溝隆康方言)に加え、5種類の四土ギャロン語未記述方言(新格方言、集沐方言、巴底瓊山方言、巴底木蘭方言、巴底木納山方言)の資料を収集した。このほか、ニャロン・ムニャ語(甲拉西方言)の記述も集中的に行なった。また、以上の言語が話される地域に近い地域で話されるナシ語、リス語、ジンポー語、ラチェイッ語、ロンウォー語の音声・語彙資料を収集した。(2):《西番譯語》<川一>および<川七>の内容のデータベース化を通じて分析の基盤を整え、それに基づいて<川七>に記録されるチベット語方言の分析を進めた。(3):現地調査で得られた資料を帰国後そのつど電子化を行い、新たに収集したチベット語未記述方言の語彙については、優先的に整理および電子化を進めた。未記述言語の資料については、これまでに収集し電子化を終えている言語資料との対照を容易に行える形に整理した。(4):既存の言語地図データベースに新たに収集した方言データを加えて地点の充実を図るとともに、新しい地図の作成にも着手した。これらの基礎的資料をもとに、川西民族走廊地区におけるチベット語方言の分布をより詳細に把握することができるようになり、方言形成の過程について考察を進めた。以上の研究の過程において得られた成果として、チベット語未記述方言に関する論文を10本、《西番譯語》に関わる論文を1本、川西走廊諸語に関する論文を2本発表し、本研究にかかわる口頭発表を7件、各種研究会・国際会議などにおいて行なった。本年度は、中国四川省西部を中心とする川西民族走廊地区に居住するチベット族の話す諸言語から、チベット語の方言を主たる対象として5回の短期間の現地調査を行い、未記述の方言資料を収集した。そのうち1回は北京・故宮博物院も訪問し、18世紀の川西民族走廊地区の言語を記録している丁種本《西番譯語》を閲覧し、今後の研究の基礎的資料の収集も行った。本年度の調査では、新たに計13種類の未記述方言の語彙及び基礎構文の資料を得ることができ、10種類以上の方言について追加の言語資料を収集することができた。故宮博物院では、当初の予定にあった9種類の丁種本《西番譯語》のほか、《西番館譯語》についても閲覧でき、それぞれ書写することができた。フィールド及び文献の各調査で得られた資料は、帰国後そのつど電子化を行い、すでにチベット語未記述方言の語彙についての電子化を終えた。《西番譯語》については現在電子化を行っている。未記述方言の資料については、これまでに収集し電子化を終えている言語資料との対照を容易に行える形に整理し、また作成済みのチベット語方言地図に新たな資料を追加した。これらの資料をもとに、川西民族走廊地区におけるチベット語方言の分布をより詳しく把握し、形成過程についての考察を進めた。その過程において得られた成果について、未記述方言に関する論文を4本、言語地図を用いた論文を1本、《西番譯語》関連の論文を3本発表し、チベット語方言研究と川西走廊諸語の研究にかかわる口頭発表を1件、チベット語方言研究にかかわる口頭発表頭発表を1件、それぞれ国際会議において行った。本年度の研究内容は4点に分かれる。(1)現地調査による未記述言語の研究:5回の短期間の現地調査を通じて、中国四川省西部を中心とする川西民族走廊地区に居住するチベット族の話す諸言語から、新たに7種類のチベット語未記述方言(霞若石茸方言、朋布西方言、牙衣河方言、八日方言、塔城方言、大寨方言、奔子欄書松方言)に加え、四土ギャロン語未記述方言1種(太平橋方言)、ムニャ語未記述方言1種(朋布西方言)、スクウ語未記述方言1種(木茹方言)の資料を収集できたほか、未記述言語ニャロン・ムニャ語(甲拉西方言)の記述も行なった。また、これまでに記述したことのある各種言語・方言についても、さらに詳しく記述を進めた。(2)丁種本《西番譚語》の研究:18世紀の川西民族走廊地区の言語を記録している丁種本《西番譯語》の研究に関連する歴史資料を収集し、また《西番譯語》<川一>および<川七>の内容のデータベース化を通じて分析の基盤を整える作業に取り組んでいる。(3)上記(1)(2)の資料のデータベース化:新たに収集したチベット語未記述方言の語彙については、整理および電子化を終えた。また、丁種本《西番譯語》の電子化も引き続き行っている。

(4)チベット語方言地図の作成と分析:既存の言語地図データベースに新たに入手した方言データを加えて充実を図り、新しい地図の作成にも着手した。以上の研究で得られた成果として、チベット語未記述方言に関する論文を7本、言語地図を用いた論文を3本、川西走廊諸語に関する論文を2本発表し、チベット語方言研究にかかわる口頭発表を7件、国際会議において行なった。加えてチベット語24方言の基礎語彙集を公開した。本年度の研究内容は、(1)フィールドワークによる未記述言語の資料収集、(2)丁種本《西番譯語》に記録される言語の分析、(3)上記(1)(2)の資料のデータベース化、(4)チベット語方言地図の作成と分析、の4点に分かれる。(1):5回の短期間の現地調査を通じて、新たに15種類のチベット語未記述方言(巴青沖倉方言、攀天閣〓〓塘方言、香格里拉吉迪方言、東旺勝利方言、燕門斯〓方言、丁青方言、巴青本塔方言、格〓浪都方言、察隅方言、サンダン方言、塔城柯那方言、天祝天堂方言、九寨溝中査方言、九寨溝上四方言、九寨溝隆康方言)に加え、5種類の四土ギャロン語未記述方言(新格方言、集沐方言、巴底瓊山方言、巴底木蘭方言、巴底木納山方言)の資料を収集した。このほか、ニャロン・ムニャ語(甲拉西方言)の記述も集中的に行なった。また、以上の言語が話される地域に近い地域で話されるナシ語、リス語、ジンポー語、ラチェイッ語、ロンウォー語の音声・語彙資料を収集した。(2):《西番譯語》<川一>および<川七>の内容のデータベース化を通じて分析の基盤を整え、それに基づいて<川七>に記録されるチベット語方言の分析を進めた。(3):現地調査で得られた資料を帰国後そのつど電子化を行い、新たに収集したチベット語未記述方言の語彙については、優先的に整理および電子化を進めた。未記述言語の資料については、これまでに収集し電子化を終えている言語資料との対照を容易に行える形に整理した。(4):既存の言語地図データベースに新たに収集した方言データを加えて地点の充実を図るとともに、新しい地図の作成にも着手した。これらの基礎的資料をもとに、川西民族走廊地区におけるチベット語方言の分布をより詳細に把握することができるようになり、方言形成の過程について考察を進めた。以上の研究の過程において得られた成果として、チベット語未記述方言に関する論文を10本、《西番譯語》に関わる論文を1本、川西走廊諸語に関する論文を2本発表し、本研究にかかわる口頭発表を7件、各種研究会・国際会議などにおいて行なった。
可換バナッハ環の構造と等距離写像の研究

バナッハ環の保存問題の延長として、2つの連続関数空間の間の等距離写像(線形でなくてもよい)の特徴づけ問題を考えた。ここで、連続関数空間とは、連続関数からなる線形空間(連続関数全体でなくてもよい)に、上限ノルムを与えたものである。実際、2つの連続関数空間AとBがある自然な分離条件を満たすとき、AからBの上への任意の等距離写像が、Bのショケ境界において、荷重合成作用素とその複素共役の組合せで表されることを証明した。この研究課題は、保存問題という立場で、等距離写像(線形なものは等長作用素という)を研究することで、これまで、連続関数からなる多くの空間において、等距離写像を荷重合成作用素として特徴づけてきた。これと同様の特徴づけを、他の空間でも行うため、平成24年度は、ノルム空間の直積空間(最大ノルムまたは和ノルム)を取り上げた。それには、Rajagopalan and Sundaresanの2009年の論文が動機になっている。彼らは、quasi isometrically incomparableな2つの狭義凸ノルム空間の直積空間に、シフト作用素が存在しないことを証明した。ここで、「quasi isometrically incomparable」という仮定は、単に「等距離同型でない」と簡略化できることがわかった。また、等距離同型でない2つの狭義凸ノルム空間の直積空間においては、等長作用素が個々のノルム空間に独立にはたらくこともわかった。さらに、応用として、数列空間の直積空間上のシフト作用素の存在について、たくさんの事実が判明した。以上のことは、研究発表をして関係者に意見を聞いた。定理の形に整える段階に入っている。もうひとつ、Araujo and Fontの2009年、2010年の論文からも、ヒントが得られた。彼らは、disjointnessを保存する作用素のε摂動から、その近くに荷重合成作用素を見出した。その荷重合成作用素の見つけ方が、この研究課題に結びつき、ルベーグ空間での等距離写像の研究に応用できる可能性があり、ひとつの収穫になった。この研究課題は、バナッハ環における保存問題を意識しつつ、等距離写像(距離を保つ写像のこと。線形でなくともよく、線形なものは等長作用素という)の研究を行うもので、バナッハ環やバナッハ空間(特に、関数空間・数列空間)の間の等距離写像を特徴づけるスキームの構築を目指している。一般に、バナッハ空間は、あるコンパクトHausdorff空間上の連続関数の空間に同型に埋め込まれるから、連続関数からなるバナッハ空間の上の等距離写像を特徴づけることが第一の作業と考えられる。そこで、AとBを、局所コンパクトHausdorff空間上の連続関数からなる複素線形空間(上限ノルムをもつ)とし、次の主張が成り立つかどうかを調べる。「主張:AからBへの全射の等距離写像は、BのChoquet境界において、複素共役を含む荷重合成作用素で表現される。」平成23年度(初年度)以来、AとBに強い分離条件を課すなど、いろいろな条件のもとに上記の主張を証明してきたが、平成25年度には、「端点」という観点にもとづいた、より一般的な仮定をおき、上記の主張を証明することができた。また、荷重合成作用素の定義域についても、Choquet境界を越えて拡張できるかどうかを調べ、既存の結果との関連を調べた。実際、今回の結果は、Banach-Stoneの定理を端緒に研究されてきた、連続関数空間における等長作用素についての多くの結果(たとえば、W. Novinger / K. deLeeuw, W. Rudin and J. Wermer / A. Ellis / J. Araujo and J. Fontらの研究)を内包するものになった。一方で、上記の主張が成り立たないケースが起こりうることもわかった。こうして、上記の主張に関して、かなり踏み込んだ結果が得られ、ひとつのまとまった論文として発表できた。ここ数年、「バナッハ環の保存問題」に関する研究が活発で、この研究課題のメンバーを含め国内外の研究者が、いくつかの新しい結果を導いた。そこでは、何らかの形で「荷重合成作用素」が登場する。高木は、合成作用素の研究経歴から、これらの問題は、バナッハ環の設定に縛っておく必要がなく、また、「等距離写像」こそが、まず研究されなければならないと思えてきた。その動機には、高木が、古清水大直君(信州大学大学院研究員)らと、特別な等距離写像であるシフト作用素を研究し、平成23年度に、関数環上の後退シフト作用素の非存在性を発表したことが影響している。これまでの研究では、関数環における峰関数が重要な役割を果たした。峰関数は、環の積の性質をうまく活かせる道具であるが、積で閉じていない関数空間においてそれを扱うには困難が伴う。そこで、峰関数を、共役空間の単位閉球の端点という概念で捉え直し、Banach-Stoneの定理の証明でよく知られた方法を適用することにした。

そして、平成23年度は、連続関数からなる(必ずしも積で閉じていない)線形空間を取り上げて、その間の(線形とは限らない)等距離写像の特徴づけを試みた。実際には、Banach-Mazurの定理を用いて、実線形等距離写像の場合に帰着し、上述の端点を用いる方法を丹念に見直した。そして、連続関数からなる複素線形空間の間の全射の実線形等距離写像の形を決定した。これは、高橋眞映教授(山形大学名誉教授)・三浦毅教授(研究協力者)・古清水大直君との共同研究として、論文Real-linear isometries on subspaces of continuousfunctionsにまとめ、近々発表の段取りにしている。前年度、次の定理を論文に発表した:「局所コンパクトHausdorff空間上の連続関数からなる複素関数空間(上限ノルム)AとBが、通常の分離条件を満たすとき、AからBの上への等距離写像が、BのChoquet境界において、荷重合成作用素f →u・(fоφ)とその複素共役の組合せで表せる。」この定理は、応用範囲が広く、この研究課題の目的を十分に達成できている。しかし、一般的な定理のため、荷重合成作用素のシンボルuとφについて、連続性以上の情報が述べられていない。そこで、この定理を具体的な関数空間にあてはめた場合に、uとφの詳細記述ができるかどうかを考察した。論文では、超球環(ディスク環を含む)の場合を記述したが、平成26年度には、有界正則関数の環や連続微分可能関数の空間においても、uとφの特徴づけができ、等距離写像を必要十分な形で決定できた。こうして、上述の定理の有用性をあらためて認識した。一方で、定理の分離条件を満たさない関数空間では、主張が成り立たないことがある。それは、一次関数の空間のような関数の少ない空間で起きる。そこで、平成26年度は、このような関数空間にも適用できる完成度の高い定理を得るために、このような例外をいくつか探してみた。しかし、いずれも関数解析学において重要度の感じられない関数空間であった。この例外現象は、この研究課題の計画段階で予想していなかったことなので、今後、また別の研究課題において考察したいと思っている。また、この研究課題は関数空間上の作用素についての種々の話題と関連があり、副産物の結果がいくつか得られた。ひとつは、合成を含む準同型写像のHyers-Ulamの安定性であり、論文に発表した。この結果は、さらなる一般化も図っている。また、スラントToeplitz作用素のスペクトルについても結果が得られ、近々まとめる予定である。数学(基礎解析学)この研究課題のひとつの目的は、多くの空間において等距離写像が特徴づけられる理論を構築することである。平成24年度は、連続関数の空間での研究を踏まえて、ノルム空間の直積空間における等長作用素の研究がすすんだので、目的に沿った研究ができたといえる。特に、シフト作用素の研究の過程で、より一般的な等長作用素の事実が浮き彫りになったことは、予想以上の展開であった。他には、disjointnessを保存する作用素との関連にも気づけ、得たものは多く、研究はおおむね順調であった。『研究実績の概要』欄で述べたように、今回発表した内容は、ある程度の完成度をもっている。
大学入試における学力筆記試験の大学間比較研究

本研究の目的は,(1)各大学の入試実施の実態(出題や採点の実施体制など)の調査,分析,および(2)各科目の入試問題の調査,分析にあるが,今年度この目的をほぼ達成し,結果をまとめて報告書を印刷,公表した。目的(1)のためには,全大学に対するアンケ-ト調査を,平成元年度入試について実施し,その結果を分析した。入試実施の実態(出題者数や採点者数,採点日数と受験者数など)を,具体的な数字で示すとともに,いくつかの問題点を指摘し,対応策を提案した。目的(2)のためには,国語,数学,社会(倫理,政治・経済,日本史,世界史,地理),理科(物理,化学,生物)の4教科10科目(当初計画では英語も含まれていたが,都合により対象から外した)について,27年間の入試問題の設問形式や内容,難易度などの調査,分析を行い,よりよい問題の出題に向けての提案をした。さらに,当初計画にはなかったが,最近よく実施されるようになった小論文試験の調査を行うことにし,実施学部数や試験時間,内容などについての詳しい資料を作成し,分析を行った。以上の結果をまとめた報告書は,次の4分冊とした。1.総説(各大学の入試実施体制の分析)2.入試問題の分析I(国語,社会(日本史,世界史,倫理,政治・経済,地理))3.入試問題の分析II(数学,理科(物理,化学,生物))4.付録:小論文試験の分析この報告書は,全国公私立大学および関係諸機関に配布する。この研究の目的は次の2つである。1.各大学の入試、とくに学力筆記試験の実施状況を調査・分析する。2.入試問題を、教科・科目ごとに調査・分析し検討する。今年度の研究実績を、上記の目的別に記すと次のようになる。1.前年度末に全国の国公私立大学に発送したアンケ-ト調査(受験者数、出題者数、採点者数、採点日数などを、学部別、科目別に調査)の回答率は約65%(国立大81%、公立大58%、私立大61%)であった。この回答結果と、文部省などより入手した資料を利用して分析を開始した。最終的な結果はまだ得られていないが、現在までに次のようなことが判明している。a.国立大と私立大を比べると、私立大では文系の科目(国語、社会)が多く出題され、受験者数も国立大に比べて多いのに対し、理系の科目(数学、理科)では差はそう大きくないことが数字的にはっきり示されいいる。これは私立大学では文系の学部の比率が大きいのに対し、国立大では理系の学部が多いことによるものと思われる。b.出題者数、採点者数は、私立大よりも国立大の方が多い。採点日数は私立大の方が多いが、差はそう大きくはない。c.受験者数別(学部の規模別)に調べると、出題者数、採点者数は受験者数とともに増加しているが、採点日数の増加はそう大きくはなく、頭打ちの傾向が見られる。2.各科目の入試問題の分析は、主として国立大と私立大との比較に重点をおいて各分担者によって進められている。私立大の問題には、概して採点し易いもの(穴うめや多肢選抜型)が多いことが数字的に現れており、また安易な出題も多いように思われる。出題分野の年次変化などについても、調査が進められている。
セラミック材料の表面および表面近傍における新しい格子欠陥解析法の開発

本研究は電子顕微鏡等の微構造解析装置を用いてセラミック材料の表面近傍の格子欠陥の構造解析を行うと同時に,内部欠陥の新しい解析法を開拓するものである。圧電セラミック結晶の1つLiNbO_3結晶について,応力負荷された圧電単結晶における内部ひずみや表面電荷の変化とそれに伴う微構造変化をSEMその場観察を行った。その際,結晶方位の異なる試料を用いて,結晶方位による微構造の違いやビッカース圧痕やヌープ圧痕の異方性の検討をも行った。これらの結果,曲げ応力負荷に起因する表面近傍の応力集中によって,極めて強い表面電界の発生に起因すると思われる電子線の曲げが確認できた。加速電圧が高く印可応力が高いほど,電子線は強く曲げられていた。マイクロマシン等の微小機械において,このような現象は機能に大きな影響を与えることが容易に推測される。今後,現象の制御についての研究が必須になると考えられる。本実験に関連して,電子チャンネリングコントラストイメージングによる表面近傍の内部欠陥構造観察を試みた結果,内部ひずみの状態観察を行うことが可能であったが,個々の線欠陥を判別するに至らなかった。これについては,欠陥密度が少なすぎるためであると考えられた。セラミック材料において表面からの非破壊的な格子欠陥解析が可能となれば,セラミックの機械特性に関わる研究は飛躍的に発展する可能性がある。これについては疲労変形など大規模な塑性変形が加えられた試料においてさらなる解析を実行中である。本研究は電子顕微鏡等の微構造解析装置を用いてセラミック材料の表面近傍の格子欠陥解析を行うと同時に,内部欠陥の新しい解析法を開発するものである.今年度,圧電セラミック結晶の1つLiNb03結晶に対して,応力負荷された圧電単結晶における内部ひずみや表面電荷の変化によって直接観察される微構造の変化をSEMで詳細に観察し,そのメカニズムについて考察を行った.また,結晶方位の異なる試料を用いて,その違いによる微構造変化やビッカース硬さの異方性の検討を行った.試料にはZカットとXカットのLiNbO3単結晶基板を用い,それぞれの試料にビッカース圧子打ち込み試験を行った後,SEMで観察を行った.ビッカース硬さ試験の結果,LiNtb03は<0001>方向に塑性変形を起こしやすいことが明らかとなった.これはLiNbO3が三方晶系の結晶構造であるため,結晶の塑性に異方性が存在しているためだと考えられる.Zカット試料,Xカット試料のそれぞれにビッカース圧子打ち込み試験を行い,曲げ応力負荷の有無による圧痕近傍の像変化の検討を行った結果,Zカット試料では像に顕著な変化は見られなかったが,Xカット試料では,像のみが分極方向に顕著な伸びを示すことが分かった.その原因として,曲げ応力負荷に起因する表面近傍の電界発生等によって結像に関わる電子線の流れが分極方向に曲げられていると考えられた.本現象は,一般の磁界コイルではない電子線を制御する新しい方法を提案できる可能性を秘めている.本研究は電子顕微鏡等の微構造解析装置を用いてセラミック材料の表面近傍の格子欠陥の構造解析を行うと同時に,内部欠陥の新しい解析法を開拓するものである。
寒冷山岳氷河の密度プロファイルによる古環境復元

1.雪氷コア解析アラスカ,ランゲル山において2004年に掘削した深さ216mに相当する雪氷コアについて,深さ120mまで1mm分解能の詳細な密度測定及び層位の観察を行った。深さ120mでは密度は上載荷重による圧密により純氷の密度918kgm-3に近い880-900kgm-3に達したが,深さ方向に対しての密度の遷移的変動を検知することが出来た。また,年涵養量が大きく変動しないと仮定した上で,層位観察によって見つかった氷板を夏の示準層として数えると深さ120mは1971年に堆積した雪の層に相当する。昨年までの研究により,密度の遷移的変動は過去の降雪の堆積中断,および削剥の代替記録として解釈することが出来る。ラングル山における堆積のタイミングと,近隣の気象官署における降水イベントのタイミングはほぼ一致する。この同時性から,気象官署のデータを用い約30年間分のラングル山雪氷コアデータについて月分解能での時間軸を挿入する道筋をつけた。2.水の安定同位体比とトリチウムプロファイルの季節性既に密度解析により月スケールの年代軸を挿入していた1991年から2005年の降雪に相当するラングル山雪氷コアのデータについて,季節的に変動することがわかっている水の安定同位体比,トリチウムのプロファイルに対して月スケールの年代軸を適用した。その結果,水の安定同位体比の極大,極少となるタイミングは年によって大きく変動し必ずしも暦での季節を反映しないこと,トリチウムのプロファイルは毎年4-6月の間に極大期が現れることを明らかにした。また,月スケールでの涵養量データによる重み付けを行うと水の安定同位体比の変動は近隣の低地気象官署の気温の変動と高い相関を持つ。この知見は,雪氷コアから,大気の鉛直構造の情報を,過去にさかのぼり,今まで例のない時間分解能で復元出来ることを示したものである。1雪氷コア解析と観測アラスカ,ランゲル山で掘削した2003年から2006年にかけて涵養された雪に相当する雪氷コア,延べ20m長について新たに深さ分解能1mmでの高分解能密度測定を行なった。また,これらのコアについて層位を記録した。また,2005年に雪氷コア掘削地で行なった通年の日分解能での気象観測結果から,ランゲル山の主涵養時期は夏季から秋季であること,ランゲル山での涵養イベントはアラスカ湾岸の低地に位置するValdez, Cordovaと同じタイミングで起こることを突き止めた。さらに,低地の測候所の気温データとランゲル山で観測した表面雪温のデータには強い正の相関があることを明らかにした。2雪氷コアの密度プロファイルの解釈と年代決定詳細な密度プロファイルと気象観測結果の比較から,過去15年間に相当するランゲル山雪氷コアについて雪氷コアではほとんど例のない月スケールでの年代決定に成功した。密度の遷移的変動や矩形波状の密度プロファイルは,降雪の堆積中断および削剥によって形成される。また,これらの特徴的な密度プロファイルは,圧密過程を経ても,相対的な密度の遷移として保存される。これらの知見を用いて過去の堆積中断および削剥に相当するイベントを抽出した。また,層位観察から融解層を夏季の温度上昇イベントとして抽出した。ランゲル山での気象観測結果と測候所の観測データの対応関係から堆積中断イベント,温度上昇イベントのタイミングは低地の測候所での降水データ,気温データから推定出来る。この関係を利用し,1991年から2005年に相当するコアについて月スケールの年代軸を挿入することに成功した。
アデノシルコバラミンの補酵素活性の発現と維持に関わる蛋白質の機能解析

(1) B_<12>補酵素のジオールデヒドラターゼへの結合様式を明らかにするために、電子常磁性共鳴(EPR)を用いた実験を行った。酵素タンパク側を^<15>N標識してもEPRスペクトルの変化は見られなかったが、補酵素アナログの下方配位子を^<15>N標識すると超超微細分裂線が3本から2本に変化した。したがって、本酵素では、補酵素を"base-On"型で結合することが明らかになった。さらに、これらのアナログを用いた場合のEPRスペクトルの経時変化と反応性を比較することで、下方配位子のかさ高な塩基がラジカル中間体の安定化に寄与しており、ラジカル酵素反応の継続的な進行に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。(2)ジオールデヒドラターゼとシアノコバラミンの複合体を結晶化し、結晶構造解析に適した2種類の結晶を得た。1つは斜方晶系、いま1つは単斜晶系に属し、それぞ2.2Å、3.0Å分解能の範囲までの回折像を与えた。重原子同型置換体を作成し、多重同型置換法により結晶構造解析を進めている。(3)我々は以前に、Klebsiella oxytocaには不活性化されたB_<12>補酵素関与ジオールデヒドラーゼを再活性化する系が存在することを報告し、最近、2つの遺伝子を再活性化因子遺伝子として同定した。本年度は、その遺伝子産物を精製し、再活性化因子としての機能を確認した。大腸菌で高発現させた2つの蛋白質は共精製され、非変性条件下では複合体として存在した。この推定再活性化因子は、グリセロールやO_2で不活性化されたホロ酵素を再活性化することがin vitroで初めて示された。機構としては、不活性化の過程でアデニン部分を失った修飾補酵素が、再活性化因子とATP、Mg^<2+>存在下で酵素から解離し、生じたアポ酵素に遊離の補酵素すなわちアデニン部をもつコバラミンが結合することにより、活性なホロ酵素が再構成されることが明らかとなった。
新規機能に着目した細胞周期制御因子サイクリンの機能解析

私はこれまでに、出芽酵母のサイクリンであるClb2が基質であるCdc6とリン酸化依存的に結合することを見いだした。本研究はこのサイクリンの新規機能に着目して、サイクリンとリン酸化依存的に結合してその活性が調節されているCDK基質を探索することにより細胞周期研究に貢献するものである。まず、出芽酵母ツーハイブリッド系を用いて、出芽酵母Clb2に結合する蛋白質の単離を試みた。野生型CLB2遺伝子をbaitに用いた場合、細胞増殖をほぼ抑制してしまうことがわかったので、CDKと結合できないが、リン酸化依存的結合は可能なKAEAFA変異体をbaitに用いたところ、10数種の候補遺伝子を単離することができた。そのうちのいくつかは、CDKのリン酸化サイトを有しており、実際にin vitroでCDKによってリン酸化されることが報告されているものであった。今後はこれらの候補蛋白質で、Clb2とリン酸化依存的に結合するものがあるかどうか調べていく予定である。高等真核生物でもサイクリンにリン酸化依存的に結合する蛋白質を同定する目的で、レトロウイルス発現系を用いて野生型サイクリンB1、あるいは、リン酸化依存的結合のない変異型サイクリンB1を恒常的に発現する細胞株を得ることに成功した。今後はこれらのサイクリンに結合する蛋白質を生化学的に単離し質量分析を用いた同定を行っていく予定である。
分子機構から見た直腸肛門奇形rescue programの確立

小児外科領域の代表的疾患である直腸肛門奇形に関して、申請者らは従来から行ってきた妊娠マウスに催奇形性物質であるレチノイン酸(RA)を過剰投与して直腸肛門奇形マウスを作成した。正常マウスの消化管のパターン形成や、直腸肛門奇形マウスの後腸分化のうえで重要な転写因子発現の誘導を阻害する過程に着目し、RA受容体のantagonistを投与することで約4割において直腸肛門奇形をrescueさせた。申請者らは直腸肛門奇形の発生メカニズムを解明するため、従来から催奇形物質としてレチノイン酸(RA)を用いて95%以上の高率で直腸肛門奇形モデルを作成し、形態形成の要因となる細胞の局所的増殖及び細胞死について検討を行ってきたが、今後特に直腸肛門領域の発生過程における詳細を新たな発生生物学的な手法を用いて明らかにする必要性があると考えるに至った。すなわち、正常マウスの消化管パターン形成や、RA投与で作成した直腸肛門奇形マウスの後腸分化のうえで重要な転写因子発現の誘導を阻害する過程に対し、転写制御の分子機構からみた直腸肛門奇形のrescue programを確立し、そのメカニズムについて分子レベルの面から解明することを目的とした。従来から行ってきた方法で直腸肛門奇形マウスを作成した。生後6週目のICRマウスの雌雄を2時間交配させ、vaginal plugが確認できたマウスはmatingしたと判断し、この時間を妊娠0日と定めた。直腸肛門奇形を誘導するため、100mg/kgのall-trans retinoic acid(RA)をsesame oilを溶媒として妊娠9日目のマウスに腹腔内投与した。妊娠14日目から16日目に妊娠マウスを犠牲死させ、実体顕微鏡下にそれぞれの子宮より胎仔を摘出し直腸肛門奇形の有無を確認した。全例において、無尾ならびに直腸肛門奇形を認めた。(1)妊娠9日目にまずRA receptorのantagonistであるLE135 200mg/kgを投与した。さらに100mg/kgのRAを妊娠9日目に投与した。妊娠14日目から16日目に妊娠マウスを犠牲死させ、すぐにマウスの下腹部を切開した。数珠状に連なった子宮を切除し、実体顕微鏡下にそれぞれの子宮を剥離して胎仔を摘出した。摘出した胎仔は直ちに犠牲死させ、各々の日令の胎仔標本において直腸肛門奇形の有無や尾の形態異常の有無につき観察した。40%の胎仔で正常の直腸肛門を有していた。今後さらに検討を加え、直腸肛門奇形発生の予防に至適なLE135の投与量及び投与日を決定する。直腸肛門奇形を誘導するため、100mg/kgのall-trans retinoic acid (RA)をsesame oilを溶媒として妊娠9日目のマウスに腹腔内投与した。(2) LE135及びRetinoic acid投与マウス胎仔における消化管奇形発生の有無についての検討(1)妊娠9日目にまずRA receptorのantagonistであるLE135 200mg/kgを投与した。

我々は直腸肛門奇形の発生メカニズムを解明するため、従来から催奇形物質としてレチノイン酸(RA)を用いて95%以上の高率で直腸肛門奇形モデルを作成し、形態形成の要因となる細胞の局所的増殖及び細胞死について検討を行ってきたが、今後特に直腸肛門領域の発生過程における詳細を新たな発生生物学的な手法を用いて明らかにする必要性があると考えるに至った。すなわち、正常マウスの消化管パターン形成や、RA投与で作成した直腸肛門奇形マウスの後腸分化のうえで重要な転写因子発現の誘導を阻害する過程に対し、転写制御の分子機構からみた直腸肛門奇形のrescue programを確立し、そのメカニズムについて分子レベルの面から解明することを目的とした。従来から行ってきた方法で直腸肛門奇形マウスを作成した。生後6週目のICRマウスの雌雄を2時間交配させ、vaginal plugが確認できたマウスはmatingしたと判断し、この時間を妊娠0日と定めた。直腸肛門奇形を誘導するため、100mg/kgのall-trans retinoic acid(RA)をsesame oilを溶媒として妊娠9日目のマウスに腹腔内投与した。妊娠14日目から16日目に妊娠マウスを犠牲死させ、実体顕微鏡下にそれぞれの子宮より胎仔を摘出し直腸肛門奇形の有無を確認した。全例において、無尾ならびに直腸肛門奇形を認めた。妊娠8日目にLE135200mg/kgを投与し、妊娠9日目にRA100mg/kgを投与した群(Group B)では、直腸肛門奇形(ARM)の発生率は64%に減少した。また、LE135並びにRAを妊娠9日目に投与した群(Group C)では、ARMの発生率は55%まで減少した。RA受容体のantagonistがRA核内受容体でのヘテロダイマー形成を阻害しRAの作用が抑制されARMを伴わないマウスが作成された。