hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難治性炎症性疾患に関する実験病理学的研究ー突然変異遺伝子とマクロファージ機能ー

この因子はISCOV培養液中で高いyieldを得,陽イオン交換クロマトにて粗分画を得た.II.サイクロスポリンACC_5A)のMφ異常活性の抑制:C_5AはMRL/lマウスの肉芽腫性尖発症を抑制・寛解したがこの効果は少なからず異常T細胞の増殖抑制とMφ異常活性化の抑制,さらには上記MRL/l-MAF産生の抑制を誘導することが明らかとなった.III.ヒトT細胞白血病細胞株HUT102由来のマウスMφ分化活性化因子の精製:HUT102産生物質中にMRL/lマウスMφの機能を是正する活性を見い出しているが,この上清よりマウスMφ細胞株M1の分化誘導活性(MDF)を指標に,SーSepharose,レンチルレクチンクロマトにて粗分画を得た.この機能的性状は種々のヒトリコビナントサイトカインの単一作用に相当しなかった.さらにPhenyl-Sepharoseにて精製しSDS-PAGEにて約40KDにMDF活性を有するシングルバンドを得た.IV.MRL/lマウス血清中のMφ活性酸素放出誘導活性の解析:血清中の寒冷凝集分画に強い上記活性を見,CsA投与が免疫複合体量に影響することなくこの活性を減少せしめることを見い出した.以上の事実からlpr遺伝子の発現によるMφ機能修飾と免疫複合体の質の肉芽腫性尖発症における重要性が示唆された.難治性炎症性疾患の発症、進展に量的、質的異常を有するリンホカインによる機能修飾をうけた宿主マクロファージ(Mφ)が関与することを異常Tリンパ球の増殖をコードする突然変異遺伝子(lpr.gld)を有した種々のマウスを通じて明らかにして来た。今年度はこのMφを中心に以下の研究を遂行し3年間の締めくくりとした。I.MRL/lprマウスの肉芽性動脈炎の発症におけるIV型アレルギーの概念の確立:このマウスの動脈炎が動脈周囲に浸潤するリンパ球並びにMac-2^+Mφ様細胞により発症し、血中免疫複合体はむしろ動脈壁の破壊後にIII型アレルギー反応を介しての促進因子として作用していることを免疫組織学並びに他のlpkコンジェニックマウスとのもどし交配マウスを用いた動脈炎の遺伝的背景の解析を通じて明らかにした。II.Mφ異常活性化因子(MRL/MAF)の分離・製造:MRL/lprマウスの脾細胞が自然に産生する腹腔常在性のマクロファージ活性化因子の存在が、この動脈炎の発症に関与すると考えて来たが、この因子は分子量200100KD及び7025KDであることを見出し、蛋白合成阻害剤にて産生が抑制されていることを確認した。III.Mφ分化活性化因子(MDF)の単離:昨年来、マウスのMφ機能を修飾するヒトT細胞株HUT102産生物質の精製を試みて来たが、40KDの糖蛋白が単離され、機能上新しいサイトカインである可能性が示唆された。現在そのN末端アミノ酸配列を分析中である。IV.異常免疫複合体とMφのinteraction:MRL/lprマウス血清中のクリオグロブリン分画がMφに対して強い活性酸素放出誘導能を持つことを明らかにして来たが、さらにこマウスより寒冷凝集能を存する抗DNA自己抗体産生細胞株を樹立した。V.総括:異常Tリンパ球増殖遺伝子を有する種々のマウスを用いて難治性炎の発症機序におけるリンホカインカスケードの異常、それに伴うMφの機能修飾。異常免疫複合的の関与、更に遺伝的要因の重要性を示唆する実験モデル系を確立した。
銀ナノコイルの形状制御および電気・光学的応用展開

本研究は、3年計画により、銀(Ag)ナノコイル形状形成の駆動源である不整合ひずみエネルギーの解放に着目し、その制御によるナノコイルの形状制御の達成を推進する。また、ナノコイルの形状諸元がコイルネットワークの機械・電気・光学特性に及ぼす影響を調査する。さらに、Agナノコイルの形状効果(可撓性と伸縮性)および材質効果(高電気伝導性)を生かして、高伸縮性透明ヒーターおよび表面増強ラマン散乱への応用を図る。
ヘテロ環化学における合成試薬としての有機スズ化合物の利用研究

交付申請書に記載した計画に基づく研究を行い、以下に記述するようにほぼ計画通りの結果を得た。1.有機スズ試薬を用いる多環性化合物の合成デアザプリン環であるピロロ〔2,3-α〕ピリミジン環を構築するため、4-クロロ-5-ヨ-ドピリミジンとビニルスズおよびアリ-ルスズ化合物とのパラジウム触媒クロスカップリング反応を行い、次いでナイトレン閉環反応によって目的を達成した。2.スズイソキサゾ-ル誘導体の合成これまで合成法の知られていなかったスズイソキサゾ-ルの合成を、二つの方法で達成し、5-スズ体および4-スズ体を得た。3.スズイソキサゾ-ルを用いる多環性化合物の合成上記スズイソキサゾ-ルを利用し、いくつかの多環性化合物の効率のよい合成法を確立できた。
地方分権下における地域住宅政策のガバナンス・システムに関する研究

本研究の目的は、フランスの地方住居計画(Programme Locale d'Habitat:PLH)図書を素材として、地域住宅政策を推進しようとする諸勢力(ステークホルダー)がどのような目標を共有し、目標実現のためにそれぞれにどのような役割が期待されているのかを、自治体住宅政策ならびにガバナンスの視点にたって、考察することである。この目的に即して、研究実施計画に基づき、研究期間中に、フランスの地方住居計画(PLH)制度の概要、制度の運用実態を調査するとともに、具体事例分析をおこなった。また、類似制度と目される日本の自治体住宅マスタープランとの比較検討を行った。その結果、20年以上にわたる取り組みをすすめているフランスにおいても、住宅分野の地方分権化は緒についたばかりで、なお試行段階にあると捉えられるものの、住宅政策の地域空間化とも呼びうる計画的アプローチが重要な役割を握っていることを見出した。フランスの地方住居計画制度に着目し、これを詳細に検討した本研究の意義は、大きく2点に整理できる。第1は、都市計画や社会政策分野における地方分権の進展が住宅政策に及ぼしている影響を具体的に把握するとともに、国と地方とのパートナーシップを軸に、住宅の供給、管理や居住サービスに関与する多様なステークホルダーが計画目標を共有し、計画事業を推進するための制度基盤としての意義を、地方住居計画制度に見出したことである。第2は、事例調査を通じて、計画図書を活用し、地域居住政策を推進するためには、統計調査等の情報資源を開発するとともに、情報共有の仕組みが重要であることを導出していることである。フランスの地方住居計画図書(PLH)を素材に、同国における地域住宅政策の現状、課題を分析した。1.「地方住居計画(PLH)」の策定状況地方住居計画と呼ばれる計画図書の意義は、近年制定された地方分権ならびに住宅政策領域の関連立法により高まっており、都市圏を構成する隣接基礎自治体(市町村)の連携組織(市町村間協力公施設法人:EPCI)がその策定主体として、重要な役割を果たしている。研究期間中、首都圏であるイル・ド・フランス地域、リヨン都市共同体、リール都市共同体など、複数の市町村連携組織および県で調査を実施し、PLHを策定、更新する動きが活発化していること、策定プロセスが住宅領域におけるパートナーシップの開発・深化に寄与していることを把握した。2.重点課題の分析PLHで特に重視されている課題は、社会賃貸住宅の供給を促進するとともに、地域間格差を是正し、均衡のとれた配置を実現することにある。日本の状況と対比しつつ、こうした目標に即して展開されている2つの施策、すなわち、既存の大規模団地建物の除去、更新事業と、新規社会賃貸住宅建設事業という個別具体の事業に対して、PLHがそれらの計画推進においてどのような役割を果たしているのかを分析した。また優先施策として位置付けられた課題について、市町村が主導する都市計画事業と、国からの補助が厚い重点事業のいずれとより強く関連付けられているのかという観点から現状を把握した。3.政策遂行主体へのインタビュー調査研究期間中、現地で実務家、研究者等にインタビュー調査を実施し、PLHが地域居住政策に果たしている役割、策定範囲の設定方法やその妥当性、都市政策に関する他の計画図書の内容と地方住居計画図書との整合性などについて、調査を実施し、概要を把握した。本年度は前年度収集したフランスの地方住居計画(PLH)図書の内容を分析するとともに、都市計画や社会政策分野における地方分権の進展が住宅政策に及ぼしている影響を具体的に把握するため、首都圏をはじめとするいくつかの都市圏で、地域居住政策担当部局へのインタビュー調査を実施した。また、日仏の計画図書の比較分析を行った。その結果、(1)住宅政策が国と地方のパートナーシップに基づき運営される政策領域となっているフランスでは、地方住居計画が両者の連携を担保するツールみとして機能し、同制度を通じて住宅政策の「地域空間化」が進んでいることを確認した。具体的には、(2)地方住居計画の策定を条件に、国の住宅政策財源の地方への委託がすすみ、計画図書の策定ならびに策定主体となる広域自治体(市町村間協力公設法人)の設立を促していることを見出した。

フランスではまた、(3)住居計画の実効性を高めるために、策定から実施、評価にいたる各プロセスにステークホルダーが参画する枠組みが設定されていること、(4)個々の地域でデータソースの開発がすすむとともに情報共有の仕組みが構築されるようになっていること、を明らかにした。さらに、調査結果を総合し、フランスの地域住宅政策は、国と地方の協力、連携とともに、市町村間の協力、住宅政策と都市政策、社会政策との連携を軸に成り立っていることを指摘するとともに、これらを可能にしている制度設計の特徴や、政策のダイナミズム、政策理念の重要性を考察、日本への示唆を検討した。
ヒト胎児における血中アデノシンの代謝および臨床的意義の考察

本年度は子宮収縮のないNO-STRESSの状態でIUGR胎児に臍帯穿刺をおこない、血液ガス、pH,アドレナリン、ノルアドレナリンアデノシン、ヒポキサンチン、尿産、過酸化脂質濃度を測定し各因子の相関について統計的解析を施行し以下の所見を得た。1、IUGR胎児における臍帯血中アデノシンおよびヒポキサンチン濃度はコントロール群に比し有意に高値を示したが、尿酸値に有意差は認められなかった。2、臍帯血中過酸化脂質濃度はIUGR群で有意に上昇していた。3、臍帯血中ヒポキサンチン濃度および過酸化脂質濃度はIUGR群で有意に高値を示した。以上よりIUGR胎児は分娩発来より、ハイストレスな環境に対してアデノシン産生を高めることで対応しているが、さらにアシドーシスが進行するとヒポキサンチンからATPにもどるプリンサルベ-ジシステムが破綻し、オキシゲンラジカルの産生者であるヒポキサンチン濃度が上昇し、スーパーオキシドアニオン等による過酸化反応が上昇することが示唆された。胎児胎盤循環における過酸化脂質の上昇は、生体膜の障害の結果であり、子宮収縮が起こる以前ですでに生体膜の障害が認められたことはIUGR胎児の周産期予後に活性酸素ストレスが関与していると考えられた。アデノシンはATPのプリン代謝物であり、腎および胎盤の血管床以外では血管拡張作用を有し、局所の血流量を増加させることが良く知られている。アデノシンの産生は低酸素症およびアシドーシスの病態でその産生が瞬時に増加する。また、アデノシンの血中代謝速度は成人では、half-lifeが1.5秒以内と非常に早いことからATPを含むエネルギー代謝とアデノシン代謝は密接な関係をもっている。アデノシンの胎児における代謝および生理的役割に関しては、これまでほとんど解明されていない。したがって、本年度は胎児臍帯血中アデノシンのhalf-lifeの測定および臍帯血中アデノシン濃度を測定しその生理学的意義を検討した。1)臍帯血中アデノシンのhalf-lifeの測定正常分娩臍帯血中のドアデノシンのhalf-lifeの測定した。その結果、臍帯血中アデノシンのhalf-lifeは0.61.9秒と非常に早いことが判明した。2)退治血漿アデノシン濃度と血液ガス、pHの相関関係の検討陣痛のない状態で臍帯穿刺をおこない、退治血漿アデノシン濃度、血液ガス、pHを測定した。血漿アデノシン濃度はp0_2、pHに相関して上昇していることが判明した。3)退治血漿アデノシン濃度と胎児呼吸様運動の検討陣痛のない状態で臍帯穿刺をおこない、胎児血漿アデノシン濃度と胎児呼吸様運動を測定した。その結果、低酸素状態では胎児血漿アデノシン濃度が上昇し、その上昇に相関して胎児呼吸様運動が抑制されることが判明した。本年度は子宮収縮のないNO-STRESSの状態でIUGR胎児に臍帯穿刺をおこない、血液ガス、pH,アドレナリン、ノルアドレナリンアデノシン、ヒポキサンチン、尿酸、過酸化脂質濃度を測定し各因子の相関について統計的解析を施行し以下の所見を得た。以上よりIUGR胎児は分娩発来より、ハイストレスな環境に対してアデノシン産生を高めることで対応しているが、さらにアシドーシスが、進行するとヒポキサンチンからATPにもどるプリンサルベ-ジシステムが破綻し、オキシゲンラジカルの産生者であるヒポキサンチン濃度が上昇し、スーパーオキシドアニオン等による過酸化反応が上昇することが示唆された。

胎児胎盤循環における過酸化脂質の上昇は、生体膜の障害の結果であり、子宮収縮が起こる以前ですでに生体膜の障害が認められたことはIUGR胎児の周産期予後に活性酸素ストレスが関与していると考えられた。
乳がん患者の予後改善を目指す心理療法：自律性とQOLを指標とした予備的研究

「WEB質問票回答システム」で用いる質問票のうち、妥当性の確認が済んでいないものについて、これを検討するための調査データ収集を平成29年度より行っていたが、平成30年度はこれを完了し、解析を開始した。つぎに、オートノミートレーニングの効果について乳がん患者のオートノミー性およびQOL(生活の質)を効果指標としたパイロット介入試験についてであるが、これは当初計画を一部変更して実施した。すなわち、オートノミー性およびQOLのみでは、オートノミートレーニングの効果指標として不十分であって、乳がんの経過や予後と関連する可能性のある生物学的指標を加える必要があると考えられた。ただし、どのような指標が適切であるのかについて、探索的に基礎的データを収集する必要がある。そのため、九州大学病院の乳腺外科と心療内科の協力を得て、以下のような予備研究へと計画変更を行った。対象:適格基準は20歳以上70歳未満の女性、術後2年間再発がないこと、支障なく日本語での面接が可能であること。除外基準は他のがんの既往、最近のステロイド治療歴、免疫系に影響する疾患があること。デザイン:単群前後比較介入研究。評価項目:神経・内分泌・免疫系に関する生物学的指標、腫瘍学的指標、および心理面や生活習慣に関する行動学的指標を系統的に測定し、これらについて探索的に解析する。九州大学病院の臨床試験倫理審査委員会において上記研究計画の審査を受け、承認された。そのうえで、目標登録症例数を20として、乳腺外科において協力患者のリクルートを開始した。そして、(一社)日本オートノミー協会の認定による治療者「オートノミートレーナー」複数名を招き、心療内科において介入のための面接を開始した。次年度は、リクルートおよび介入面接を完了し、追跡調査を行う予定である。当初の計画よりもやや遅れているが、その理由は次の通りである。1.WEBシステムで用いるアンケートの妥当性検証のための研究が遅れた。その理由は昨年度の報告書に記載した。2.乳がん患者への介入研究の協力施設を変更する必要があった。その事情は昨年度の報告書に記載した。3.乳がん患者への介入研究の計画を修正する必要があった。その事情は上で述べた。1.アンケートの妥当性検証のための調査が完了し、解析を開始できた。2.乳がん患者への介入研究を実施するにあたり、新たな施設による協力を得ることができた。3.乳がん患者への介入研究につき、新たな施設の研究者とともに研究計画を修正し、施設内委員会での倫理審査を経て、研究を開始することができた。グロッサルト=マティチェクが開発した心理療法「オートノミートレーニング(autonomy training、以下AT)」の日本における効果に関する検証として、乳がん患者のオートノミー性およびQOL(生活の質)を効果指標としたパイロット介入試験を行うべく、平成28年度はまずそのための研究基盤の整備が課題となった。4つの課題に関する取り組みと進捗状況は次のようであった。1.現時点では不足している医師以外(カウンセラー、看護師など)のトレーナーを養成すること。臨床心理士資格を持つ者1名を選抜し、ドイツでのグロッサルト=マティチェクによる「研修会」への参加助成を行った。また、これ以外にも国内で日本人を講師とする研修会を1回、さらに研修会参加経験者による相互学習の場としての「勉強会」を4回開催し、トレーナー養成をはかった。2.研究事務局としての機能を補完するための、「WEB質問票回答システム(以下、WEBシステム)」を制作すること。ATを受けるクライアント自らサーバーにログインして質問票に回答し、回答結果がトレーナーに通知され、2回目以降の追跡調査時期の制御もできるようなWEBシステムを開発した。次年度には必要な全ての質問票を収載する計画である。3.WEBシステムで用いる質問票のうち、妥当性の確認が済んでいないものについてこれを検討すること。九州大学および近畿大学の倫理審査委員会における承認を得た。しかし、他の施設での審査がまだ完了していないため、次年度早期に完了し、調査を開始する計画である。4.認定トレーナーおよび彼らのクライアントの一部に協力を求めて、試験的にWEBシステムを使用してもらうこと。上記2の課題が完了しししだい、この課題に取り組む予定である。1.一部の研究分担者の個人的事情により、年度内に研究に着手することが困難な状況が生じた。そのため、急遽別の研究分担者を追加する措置を行わざるを得なかった。2.一部の研究分担者の施設内倫理審査委員会における審査に予想以上の時間を要する事態となり、現在承認プロセスが完了するのを待っている。3.WEBシステムの開発プロセスにおいて、一部の機能の完成に手間取る(トレーナーがアンケートを選択し、クライアントに回答させるが、その回答が完了していない状況でシステムに不具合が生じる)結果となった。オートノミートレーニングの効果について乳がん患者のオートノミー性およびQOL(生活の質)を効果指標としたパイロット介入試験を行うべく、平成29年度は、前年度に引き続いて研究基盤の整備を行った。ドイツでのグロッサルト=マティチェク氏による「研修会」を1回、国内で日本人を講師とする研修会を1回、さらに研修会参加経験者による相互学習の場としての「勉強会」を6回開催し、トレーナー養成をはかった。

2.研究事務局としての機能を補完するための、「WEB質問票回答システム(以下、WEBシステム)」を制作すること。前年度にATを受けるクライアント自らサーバーにログインして質問票に回答し、回答結果がトレーナーに通知されるWEBシステムを開発したが、平成29年度は必要な全ての質問票を収載した。あわせて、一部の質問票については利用のためのライセンス契約も行った。3.WEBシステムで用いる質問票のうち、妥当性の確認が済んでいないものについてこれを検討すること。九州大学、近畿大学に続いて、平成29年度は熊本大学の倫理審査委員会における承認を得た。そのうえで患者群100人、職員等群200人を目標に協力者を得て、調査を実施した。次年度早期に調査が完了する見込みである。4.認定トレーナーおよび彼らのクライアントの一部に協力を求めて、試験的にWEBシステムを使用してもらうこと。(クライアントが直接回答する)通常の使用では問題ないことを確認した。しかし、トレーナーが代行入力する場合の操作が煩雑で、エラーを来しやすいことが判明し、次年度の課題として残った。当初の計画よりも遅れているが、その理由は次の通りである。1.WEBシステムで用いるアンケートの妥当性検証のため、初年度に急遽新たな研究分担者を追加する措置を行った。しかし、当該研究者の施設内倫理審査委員会における審査に予想以上の時間を要した。また、初年度に事情により本研究から離れていた研究分担者が復帰することができたが、その分の調査開始が遅れた。2.乳がん患者への介入を実施する予定であった施設を担当する研究分担者が、事情により海外に転出することになり、急遽他の協力施設を捜す必要が生じた。「WEB質問票回答システム」で用いる質問票のうち、妥当性の確認が済んでいないものについて、これを検討するための調査データ収集を平成29年度より行っていたが、平成30年度はこれを完了し、解析を開始した。つぎに、オートノミートレーニングの効果について乳がん患者のオートノミー性およびQOL(生活の質)を効果指標としたパイロット介入試験についてであるが、これは当初計画を一部変更して実施した。すなわち、オートノミー性およびQOLのみでは、オートノミートレーニングの効果指標として不十分であって、乳がんの経過や予後と関連する可能性のある生物学的指標を加える必要があると考えられた。ただし、どのような指標が適切であるのかについて、探索的に基礎的データを収集する必要がある。そのため、九州大学病院の乳腺外科と心療内科の協力を得て、以下のような予備研究へと計画変更を行った。対象:適格基準は20歳以上70歳未満の女性、術後2年間再発がないこと、支障なく日本語での面接が可能であること。除外基準は他のがんの既往、最近のステロイド治療歴、免疫系に影響する疾患があること。デザイン:単群前後比較介入研究。評価項目:神経・内分泌・免疫系に関する生物学的指標、腫瘍学的指標、および心理面や生活習慣に関する行動
インドネシアに於けるC型肝炎ウイルス感染症の疫学的ならびにウイルス学的研究

1.インドネシアに於けるC型肝炎ウイルス(HCV)感染症の疫学的研究東部ジャワ地方(スラバヤ市周辺)の抗HCV抗体保有状況について調べた。第二世代ELISA法を用いた解析で、慢性肝炎、肝硬変および肝癌患者ではそれぞれ49%(27/55)、63%(38/60)および41%(12/29)が抗HCV抗体陽性であった。この成績は我が国の場合とほぼ同じで、インドネシアにおいてもHCVが慢性肝疾患の主要原因ウイルスであることが確認された。大学病院勤務医師の抗HCV抗体陽性率は3.4%(5/149)であり、インドネシアの健常成人の陽性率とほぼ同じであった。一方、同じ病院に勤務する看護婦および助産婦の抗HCV抗体陽性率はそれぞれ15%(3/20)および5.9%(5/85)と医師より高く、HCV感染のリスクが高いことが示唆された。2.インドネシアに於けるHCVのウイルス学的研究(1)新しいHCVサブタイプの同定抗HCV抗体陽性患者の血清から、HCV遺伝子のコア領域、E1領域およびNS5領域をそれぞれ増幅し、その塩基配列をもとに、各HCV分離株の分子系統樹解析を行なった。その結果、インドネシアには、これまで報告されていない新しいサブタイプ(HCV-1d)に属するウイルス株が多数存在することが明らかになった。また、HCV-1d以外の新しいサブタイプ(HCV-3c)に属すると考えられるウイルス株も見出され、今後も解析を継続する必要性が示唆された。(2)HCVサブタイプと肝疾患病態像との関連性についてスラバヤ市周辺の抗HCV抗体陽性の慢性肝炎、肝硬変およびその他の症例についてHCVサブタイプの解析を行なった。慢性肝炎の45%(9/20)が我が国に最も多くみられるサブタイプと同じHCV-1bであり、20%(4/20)が今回新しく見出されたHCV-1dであった。HCV-2aは15%(3/20)にみられた。一方、肝硬変ではHCV-1bとHCV-1dがそれぞれ34%(11/32)に検出され、HCV-2aは13%(4/32)であった。HCV-1dは慢性肝炎より肝硬変に多く認められており、他のサブタイプに比べて肝病原性の強いことが示唆された。肝癌の症例のHCVサブタイプについては、現在解析を進めているところである。HCV-1aは上記52例の慢性肝疾患症例には1例もみられなかった。一方、血液透析患者では検索した3症例のうち2例からHCV-1aが検出された。血液透析とHCV-1aの関連性およびその意義については、今後も症例数を増やして解析を続ける必要性が示唆された。今回サブタイプ解析を行なった計61症例のうち10例は、HCV RNAの存在が確認されたにもかかわらずサブタイプの同定を行なうことができなかった。これらの中には、未同定の新しいサブタイプ(またはタイプ)のHCVが含まれている可能性が考えられた。(3)HCVサブタイプの地域偏在性についてHCVサブタイプは地球的規模でみると地域偏在性を示すことが知られている。インドネシアは多くの島および多くの民族から成り立っているので、HCVサブタイプが国内の地域によって異なる可能性がある。そこでジャワ島の東隣のバリ島(デンパサール市周辺)のHCVサブタイプについて予備的調査を行なった。その結果、スラバヤ市周辺では全くみられなかったHCV-3aが検出された。現在、この地域での症例数を増やして解析を進めているところである。また、未だ開発があまり進んでいないインドネシア東端の島々(イリアンジャヤなど)のHCVサブタイプは上記のものとは異なる可能性も考えられ、今後それらの地域の解析を行なう必要性が示唆された。(4)HCVコア蛋白に対する免疫応答の解析HCVコア蛋白は免疫原性が強く、HCV感染者のほとんどに抗コア蛋白抗体の産生を誘導することが知られている。今回解析を行なった症例の中に、HCV-1aのコア蛋白、NS3あるいはNS4蛋白に対する抗体産生は十分にみられるにもかかわらず、HCV-1bに属するHCV-J株のコア蛋白に対する抗体産生の著しく低い症例が存在していた。この患者の血清からHCVコア蛋白遺伝子領域を増幅し、コア蛋白の推定アミノ酸構造について解析した。その結果、上記症例から得られたHCV株(Td-6)はHCV-1dに属し、そのコア蛋白は、抗体解析に用いたHCV-J株由来のものと比べると、推定二次構造が若干異なることがわかった。しかし、HCV-1dに属する他の株ではこのような差異は認められず、Td-6に特有の変異であると考えられた。コア蛋白およびそれに対する免疫応答の多様性について、より詳細な解析を継続する必要性が示唆された。

大学病院勤務医師の抗HCV抗体陽性率は3.4%(5/149)であり、インドネシアの健常成人の陽性率とほぼ同じであった。一方、同じ病院に勤務する看護婦および助産婦の抗HCV抗体陽性率はそれぞれ15%(3/20)および5.9%(5/85)と医師より高く、HCV感染のリスクが高いことが示唆された。2.インドネシアに於けるHCVのウイルス学的研究(1)新しいHCVサブタイプの同定抗HCV抗体陽性患者の血清から、HCV遺伝子のコア領域、E1領域およびNS5領域をそれぞれ増幅し、その塩基配列をもとに、各HCV分離株の分子系統樹解析を行なった。その結果、インドネシアには、これまで報告されていない新しいサブタイプ(HCV-1d)に属するウイルス株が多数存在することが明らかになった。また、HCV-1d以外の新しいサブタイプ(HCV-3c)に属すると考えられるウイルス株も見出され、今後も解析を継続する必要性が示唆された。(2)HCVサブタイプと肝疾患病態像との関連性についてスラバヤ市周辺の抗HCV抗体陽性の慢性肝炎、肝硬変およびその他の症例についてHCVサブタイプの解析を行なった。慢性肝炎の45%(9/20)が我が国に最も多くみられるサブタイプと同じHCV-1bであり、20%(4/20)が今回新しく見出されたHCV-1dであった。HCV-2aは15%(3/20)にみられた。一方、肝硬変ではHCV-1bとHCV-1dがそれぞれ34%(11/32)に検出され、HCV-2aは13%(4/32)であった。HCV-1dは慢性肝炎より肝硬変に多く認められており、他のサブタイプに比べて肝病原性の強いことが示唆された。肝癌の症例のHCVサブタイプについては、現在解析を進めているところである。HCV-1aは上記52例の慢性肝疾患症例には1例もみられなかった。一方、血液透析患者では検索した3症例のうち2例からHCV-1aが検出された。血液透析とHCV-1aの関連性およびその意義については、今後も症例数を増やして解析を続ける必要性が示唆された。今回サブタイプ解析を行なった計61症例のうち10例は、HCV RNAの存在が確認されたにもかかわらずサブタイプの同定を行なうことができなかった。これらの中には、未同定の新しいサブタイプ(またはタイプ)のHCVが含まれている可能性が考えられた。(3)HCVサブタイプの地域偏在性についてHCVサブタイプは地球的規模でみると地域偏在性を示すことが知られている。インドネシアは多くの島および多くの民族から成り立っているので、HCVサブタイプが国内の地域によって異なる可能性がある。そこでジャワ島の東隣のバリ島(デンパサール市周辺)のHCVサブタイプについて予備的調査を行なった。その結果、スラバヤ市周辺では全くみられなかったHCV-3aが検出された。現在、この地域での症例数を増やして解析を進めているところである。また、未だ開発があまり進んでいないインドネシア東端の島々(イリアンジャヤなど)のHCVサブタイプは上記のものとは異なる可能性も考えられ、今後それらの地域の解析を行なう必要性が示唆された。(4)HCVコア蛋白に対する免疫応答の解析HCVコア蛋白は免疫原性が強く、HCV感染者のほとんどに抗コア蛋白抗体の産生を誘導することが知られている。今回解析を行なった症例の中に、HCV-1aのコア蛋白、NS3あるいはNS4蛋白に対する抗体産生は十分にみられるにもかかわらず、HCV-1bに属するHCV-J株のコア蛋白に対する抗体産生の著しく低い症例が存在していた。
脳虚血時の脳内ヒスタミン動態に関する研究

ラットの中大脳動脈(MCA)閉塞の脳虚血モデルを用いて、脳虚血時の大脳皮質および線条体のヒスタミン(HA)の動態変化を調べ、モノアミン類の動態変化と比較した。HAおよびteleーメチルヒスタミン(tーMH)は高速液体クロマトグラフィ-(HPLC)・蛍光検出法で、モノアミン類とその代謝産物はHPLC・電気化学検出法で定量した。脳の水分含量は組織を110°Cで24時間乾燥することにより測定した。MCA閉塞後虚血側脳領域の水分含量は徐々に増加した。閉塞1時間後、虚血側では大脳皮質のノルエピネフリンと線条体の5ーヒドロキシトリプタミンのレベルが有意に減少し、線条体の3,4ージヒドロキシフェニル酢酸とホモバニリン酸のレベルが著明に増加した。一方、虚血側の大脳皮質および線条体のHAとtーMHのレベルは虚血誘発後徐々に増加し、6ー12時間後には変化は著明で対照側と比較して有意差が認められた。虚血側の線条体のHAとtーMHは反対側の値のそれぞれ2および3倍のレベルに達した。ヒスチジンデカルボキシラ-ゼ抑制薬αーフルオロメチルヒスチジンで虚血誘発1時間前に処置したラットでは、HAとtーMHのレベルの増加は観察されなかった。MCA閉塞9時間後にHAーNーメチルトランスフェラ-ゼ抑制薬メトプリンを投与すると、虚血側線条体の既に上昇していたHAレベルはさらに有意に増加した。このような結果は、脳虚血誘発後モノアミン代謝の変化は急速に起こるが、HA動態の変化は徐々に起こることを示している。また、このHA動態の変化は、脳のヒスタミン作動性ニュ-ロンの活動が、モノアミン作動性ニュ-ロンの活動と異なって、脳虚血誘発後徐々に亢進することを反映するものと考えられる。
精神分裂病患者の症状管理プログラムの開発―学際的ティームによる心理教育グループ―

平成11年度では、すでに当該病棟で実施されていた4セッションからなる服薬心理教育の内容について、前年度実績からその特徴を整理した(年間入院者の約半数の181名が参加、内訳は分裂病53%、気分障害22%、その他25%で、初回入院者は41%、全体の51%が4回終了していた、等)。また、各セッションを参加観察するとともに、7月から毎月1回病棟ナースを対象とする学習会開催、病棟スタッフとの共同によるグループ運営の見直し、看護者用自己学習教材作成、介入評価のためのアウトカム指標の作成を行った。平成12年度では、これまでは使用していなかった患者用教材、「服薬学習グループ」(A4版14ページ)を作成した。これは4セッションにわたって学習する内容をわかりやすくまとめ、前年の参加観察で明らかになった患者からのよくある質問に答えるQ&Aから構成されている。当該病棟の全入院患者がプログラムに参加するようになったため全員に配布された。12年度では、72名(7割が分裂病)を対象に、服薬および治療への構え質問紙(12項目)および病識尺度(8項目)をアウトカム指標として用い、基礎情報にはBPRS、CP換算服薬量、その他を査定した。その結果、介入群(n=41)では、対照群(n=31)に比して、介入の前後で統計的に有意に両アウトカム指標でスコアに改善が認められた。認知・思考障害があるにもかかわらず、プログラム実施直後には集団による心理教育の有効性が推測される結果を得た。平成13年度では弓き続き、プログラム評価を継続した。82名を対象(66%が分裂病)として、12年度と同様に、介入群(n=59)では対照群(n=23)に比して、介入前後で統計的に有意に両アウトカム指標のスコアが改善した。また、前年に対象とした患者群でフォローアップへのアクセスが可能であったものを対象に電話面接を実施し、希望者には復習セッションを行った。連絡の取れた39名のうち、介入群(n=24)で再入院なしは18名、ありは6名、対照群(n=15)で再入院なしは8名、ありは7名であった。両群の有意差はなく、長期予後の検討はさらに今後も必要である。平成11年度では、3ヶ年計画の目的のうち、とくに1)現行プログラム内容の検討、2)患者用教材および実施マニュアルの作成、3)アウトカム指標の作成、が課題であった。得られた知見は下記のとおりである。1)現行プログラム内容の検討・・・平成10年4月1日から平成11年3月31日まで1ヶ年間に実施された服薬教育プログラムの全セッションを対象に、参加した全患者のカルテ調査から、次のような特徴を見いだした。すなわち、1クール4セッションの本グループは、過去1年間で計145セッションが実施された。それに参加した患者は計181名であり、分裂病が53%、感情障害が22%、その他25%であった。初回入院は41.4%を占め、51%の者が1クール4セッションをすべて終了していた。

プログラムに関わるスタッフ(看護婦、薬剤師、医師)によって持たれたフォーカスグループでは、急性期短期治療病棟ゆえの回転率の早さから、外泊・退院等により中断者が多くなることが指摘された。そこで、各セッションの間隔を短縮すること、および受け持ちナースによるスケジュール調整を行うことが話し合われた。また、グループプロセスの参加観察からは、初回入院により治療動機づけの低い患者であっても、他患者からの問いかけにより、病識とまでいかずとも、病感が多少芽生えてくることもあることが分かった。2)マニュアル類の作成は、まず看護者用の自己学習教材の作成から着手した。服薬教育プログラムの意義、精神症状の理解、向精神薬の作用・副作用、集団力動の理解と活用、心理教育のアプローチ、から成る内容で構成されるブックレットを作成した。アウトカム指標は、統計的検定に耐えられるKnowledge of Illness and Drugs Inventory(急性期用)の作成中であり、これから2版へと修正予定である。平成12年度では、前半で、分裂病患者対象の心理教育グループで使用する患者用ブックレットの作成、および介入前後で使用するアウトカム指標の検討と作成、後半ではそれらを用いて実際にプログラムを実施し、主として実験群の介入前後のデータ収集を行った。患者用ブックレットは、4回のグループ・セッションの学習内容を網羅した下記のような内容からなるA4判14頁のものを作成した。タイトルは「服薬学習グループ」で、グループの意義とアウトライン(p.1)、"A.病気と治療"(pp.2-3)、"B.精神科の薬の作用と副作用"(pp.4-5)、"C.自分の調子(体調・具合)の変化と薬とのつきあい方"(pp.6-7)、"D.退院後の生活で大事なこと"(pp.8-9)、"Q&Aこんなときはどうすればいいのでしょうか?"(pp.10-14)、以上である。アウトカム指標には、12項目からなる面接用服薬学習Grp質問紙、患者の病識に関する評価質問紙(A.S David作、金吉晴訳)、その他、満足度アンケート、簡易精神症状評価(BPRS18項目版)および属性フェースシートの以上である。グループ介入の前後で、研究者2名がそれぞれ、患者個別に3040分程度の面接(介入前では上記2種類の質問紙による面接とグループ参加への動機付け、介入後ではセッション内で満足度アンケート実施、個別面接で同様の2種類の質問紙と簡単な復習)を実施した。これまでに実施したグループは2000年8月下旬から2001年2月までの6ヶ月間で計9クール、対象患者数は63名である。研究フィールドが急性期病棟という特徴から、週1回で計4回のセッションをすべて終了する前に退院する患者が半数近くあり、介入後のデータが可能な者はエントリー数の半数程度である。平成13年度も引き続きグループの実施・評価を行う予定である。平成12年度に引き続き、服薬心理教育のプログラム評価を実施した。集団心理教育4回のセッションの前と後で、服薬および治療への構え質問紙(12項目)、および病識尺度(8項目)を実施して、前・後および対照群との比較をした。基礎情報には、プログラム参加中のBPRS、CP換算服薬量、その他を査定している。82名が対象で、66%は精神分裂病、介入群(n=59)は、対照群(n=23)に比して、また介入の前と後で、統計的に有意に両アウトカム指標のスコアが改善した。平成12年度の72名のデータとまったく等しい結果であった。
光に対する植物の細胞応答機構の解析

植物は、植物に特有の光受容体によって光情報を感知している。本研究では、分子・細胞レベルの光応答の個体レベルへの統合機構を理解するため、従来の手法に加え、レーザー顕微手術、などを利用した新しいタイプの研究を推進した。その結果、1)光受容体の分子構造と機能、2)光受容体のシグナルの細胞内伝達機構、3)陰刺激に対する芽生え各部の応答と器官間シグナル伝達、4)細胞変形に対する細胞応答、などの項目について、様々な知見が得られ、植物の光刺激や他の刺激に対する分子機構についての理解が進んだ。植物は、特有の光受容体によって光情報を感知している。分子遺伝学的手法の急速な発展により、光受容体の分子レベルの作用機構が解明されつつあるが、この方法論の限界も見えてきている。一つには、「個々の細胞の応答が個体の応答としてどのように統合されるのか」という問題が未解決である。また、最も最近発見されたこともあり、フォトトロピンの作用機構はまったく不明である。そこで、新学術領域という枠組みを十二分に活用し、他研究班との緊密な連携の下、研究を進めた。「個別細胞で感知された光情報の個体応答への統合機構」については、新しい研究に必要な技術の確立を目指した。まず、シロイヌナズナ芽生えの組織から細胞塊をフェムト秒レーザーで切り出す方法を細川班と共同で開発した。また、神原班と連携して芽生えの各器官・組織について遺伝子発現解析を行うための条件検討を行った。さらに、高橋勝利班と共同で、MALDI-TOF法によりシロイヌナズナ芽生えの少量の試料を用いて質量分析によるメタボローム解析を開始した。「フォトトロピンによる膜機能制御機構」については、我々がこれまでに得ている知見をもとに、フォトトロピンが小胞輸送を介して膜機能を制御するという仮説の証明を目指し、小胞輸送に関連する低分子量Gタンパク質ARF1について、その細胞内分布の光による調節機構の解析を進めた。また、フォトトロピン機能を簡便に評価するための酵母菌を用いた実験系を北大の田中一馬氏のグループと共同で開発した。そこで、昨年に引き続き、新学術領域という枠組みを十二分に活用し、他研究班との緊密な連携の下、植物の光応答に関する上記の問題解決をめざす研究を進めた。加えて、植物環境感覚に研究の新しい試みとして、機械刺激に対する細胞応答の研究を開始した。まず、昨年度に開発したシロイヌナズナ芽生えのフェムト秒レーザーによる顕微手術法を応用し、フィトクロムによる避陰応答における茎頂の役割について、茎頂部と伸長部の連絡を切断して調べた。また、芽生えの各器官・組織について、細胞小集団を対象とした遺伝子発現解析のための実験手法を確立した。さらに、植物の光応答研究へ質量顕微鏡を応用すべく予備実験として芽生えを幾つかの部位に切り分けて抽出物について質量スペクトル解析を行った。一方、細胞レベルの研究では、昨年度に引き続き小胞輸送に関連する低分子量Gタンパク質ARFIについて、その細胞内分布の光による調節機構の解析を進めた。また、三村班との連携のもと、収集した細胞内構造を可視化した多数の系統を用いて、網羅的にオルガネラレベルの光応答を探索したが、従来知られている応答が確認されるにとどまった。また、この過程で機械刺激に対する細胞応答が新たに発見されたため、その解析を進めた。その分子レベルの作用機構に関する研究は、分子遺伝学的手法の導入により急速に発展した。しかしながら、「個々の細胞応答が個体の応答としてどのように統合されるのか」については研究が著しく立ち遅れている。本研究では、この分野における実績に基づき、レーザー顕微手術、一細胞遺伝子発現計測、質量顕微鏡などを利用した新しいタイプの研究を強力に進め、光応答における組織/器官間シグナル伝達に関する新奇性の高い成果を上げることを目指した。また、従来から行っている光受容体の作用機構に関する研究や、我々が最近発見した、細胞変形に対する細胞応答や力学応答に関する解析を進めた。主要な成果は以下の通りである。個体レベルの光応答については、これまで、計画研究・細川班と共同でシロイヌナズナ芽生えに対してフェムト秒レーザーを用いた顕微手術法の開発を進めてきた。本年度は、光応答に関わる変異体で子葉と胚軸の連絡を絶った場合の光応答を解析し、オーキシン以外の未知シグナルが葉柄の維管束を通じて伝達されることを見出した。さらに、計画研究・神原班と共同で、微細組織片における遺伝子発現解析のための技術開発を進めた。また、計画研究・高橋勝利班と共同で光に対する代謝物応答の空間分布を新しく開発されたイメージング質量分析法により調べた。光受容体の作用機構についてはフォトトロピンの膜局在や、ARF1との相互作用に必要なフォトトロピン分子内の構造の解析を進めた。また、光ストレスにより葉緑体が破壊された場合におこる核遺伝子の発現調節について、GUN5タンパク質を中心に解析を進めた。さらに、機械刺激に対する細胞応答については、より多くの細胞質ゾル局在型GFP融合タンパク質の観察を行った。

植物は、植物に特有の光受容体によって光情報を感知している。その分子レベルの作用機構に関する研究は、分子遺伝学的手法の導入により急速に発展した。しかしながら、「個々の細胞応答が個体の応答としてどのように統合されるのか」については研究が著しく立ち遅れている。本研究では、この分野における実績に基づき、レーザー顕微手術、一細胞遺伝子発現計測、質量顕微鏡などを利用した新しいタイプの研究を強力に進め、光応答における組織/器官間シグナル伝達に関する新奇性の高い成果を上げることを目指した。また、従来から行っている光受容体の作用機構に関する研究や、我々が最近発見した、細胞変形に対する細胞応答や力学応答に関する解析を進めた。主要な成果は以下の通りである。個体レベルの光応答については、これまで、計画研究・細川班と共同でシロイヌナズナ芽生えに対してフェムト秒レーザーを用いた顕微手術法の開発を進め、オーキシン以外の未知シグナルが葉柄の維管束を通じて伝達されることを見出した。そこで、計画研究・神原班と共同で、この現象に関連した遺伝子発現の変化を捉えるため、部位毎の網羅的遺伝子発現解析を実施し、未知シグナルのターゲット遺伝子候補を複数見出した。また、計画研究・高橋勝利班と共同で行ったイメージング質量分析法により、フィトクロムによる脱黄化の過程で脂質や糖成分が大きく変化することを発見し、この現象をさらに詳しく解析するため、計画研究・西村班の協力を得て、グリオキシゾームによる脂質分解に対するフィトクロムの効果を詳しく解析した。また、フィトクロムA特殊機能を担うアミノ酸残基の同定、フォトトロピンの膜局在とARF1との相互作用、プラスチドから核への逆行性シグナル伝達におけるGUN5タンパク質の役割、などについて研究を進めた。本研究では、分子・細胞レベルの光応答の個体レベルへの統合機構を理解するため、従来の手法に加え、レーザー顕微手術、などを利用した新しいタイプの研究を推進した。その結果、1)光受容体の分子構造と機能、2)光受容体のシグナルの細胞内伝達機構、3)陰刺激に対する芽生え各部の応答と器官間シグナル伝達、4)細胞変形に対する細胞応答、などの項目について、様々な知見が得られ、植物の光刺激や他の刺激に対する分子機構についての理解が進んだ。本研究では、植物の光受容体分子の構造と機能や、その細胞内シグナル伝達機構に関する従来型の研究に加え、これまであまり手が付けられていない光に対する細胞応答、および、個々の細胞が受容した光刺激の個体応答への統合機構を軸に、異分野、特に各種技術開発の専門家と連携した研究を進めた。これにより、植物の新しい環境感覚システム像の先駆けとなる重要な成果が得られると期待される。また、植物環境感覚に研究の新しい試みとして、機械刺激に対する細胞応答の研究を行った。「組織器官間シグナル伝達」について、A03細川班と共同でフェムト秒レーザーによるシロイヌナズナ芽生え穿孔実験を進め、光刺激の受容後、子葉から胚軸へ未知シグナルが維管束を通じて伝わり、胚軸のオーキシン応答性が上昇することを示した。
カオス的力学系としてみた記憶表現のダイナミクス

動的な記憶表現のひとつとして、特異連続でいたるところ微分不可能なアトラクターを生成するニューラルネットモデルを構成した.さらに、脳の高次機能と感覚情報処理の間の相互作用が記憶過程に表現されるという仮説のもとに、論理とダイナミクスの関係を一般的な形で定式化した.以下この二つについて概要を記す.1)カオスニューロンモデルをネットワークの基本単位とし、安定なスパイク列を生み出す興奮性と、抑制性のニューロンから縮小写像系を作り、これにカオス的なスパイク列を生み出す興奮性ニューロンを結合させた.このとき、縮小写像になる部分空間に特異連続でいたるところ微分不可能なアトラクターが組織され、その特異な情報構造が明らかになった.すなわち、このアトラクター上で、情報の書き込みと読み出しが並列に進行していることが分った.これはカントール集合による符号化に道を開くものである.2)基本論理を一つ決め、任意の命題と離散力学系を対応させた.この方法により形式ニューロン、シグモイド型の入出力特性をもつニューロンを作った.これはイオンチャネルタンパクがカイネスとホスフォテ-スのネットワークによってその動作が決まるとして、それらのダイナミックスを命題の形で書き、得られた変換則を用いて力学系に変換し、得られたものである.変換された力学系がカオス的にふるまうことが本質的である.これにより、ジグモイド関数、閾値関数が導出される.動的な記憶表現のひとつとして、特異連続でいたるところ微分不可能なアトラクターを生成するニューラルネットモデルを構成した.さらに、脳の高次機能と感覚情報処理の間の相互作用が記憶過程に表現されるという仮説のもとに、論理とダイナミクスの関係を一般的な形で定式化した.以下この二つについて概要を記す.1)カオスニューロンモデルをネットワークの基本単位とし、安定なスパイク列を生み出す興奮性と、抑制性のニューロンから縮小写像系を作り、これにカオス的なスパイク列を生み出す興奮性ニューロンを結合させた.このとき、縮小写像になる部分空間に特異連続でいたるところ微分不可能なアトラクターが組織され、その特異な情報構造が明らかになった.すなわち、このアトラクター上で、情報の書き込みと読み出しが並列に進行していることが分った.これはカントール集合による符号化に道を開くものである.2)基本論理を一つ決め、任意の命題と離散力学系を対応させた.この方法により形式ニューロン、シグモイド型の入出力特性をもつニューロンを作った.これはイオンチャネルタンパクがカイネスとホスフォテ-スのネットワークによってその動作が決まるとして、それらのダイナミックスを命題の形で書き、得られた変換則を用いて力学系に変換し、得られたものである.変換された力学系がカオス的にふるまうことが本質的である.これにより、ジグモイド関数、閾値関数が導出される.
基底三重項分子の磁気緩和

基底三重項分子トリメチレンメタン(TMM)を、メチレンシクロプロパン(MCP)の低温γ線照射で生成し、その磁気緩和の機構を電子スピンエコー(ESE)法で解明することを目的とした。有機高スピン磁性材料設計には不可欠な電子スピン間相互作用の理解の基礎として、この典型的基底三重項分子の磁気緩和機構を解明をめざした。高純度MCPを合成し、これを77Kの多結晶状態で種々の線量で照射した。TMMによる典型的な三重項ESRスペクトルが二重項ラジカルスペクトルとともに観測された。試料のESE測定を77Kで行ったところ、二重項ラジカル以外の信号は観測されなかったが、4.2KではTMMの信号も測定された。2-パルス法で測定した横緩和曲線にはプロトンによる顕著な核変調効果が重なる。核変調効果を除いた横緩和は概ねexp{-(τ/T_2)^2}の形に書き表すことができる。緩和時間T_2は2.6μs程度となり、スペクトル位置にも照射線量にもほとんど依存しない。3-パルス法で測定した縦緩和は概ねexp{-(T/T_1)^<0.75>}式に従い、緩和時間T_1は2.93.9msで、スペクトル位置と照射線量に依存して変化する。軸対称ゼロ磁場分裂の軸方向で緩和は遅く、垂直な面内で緩和が早くなる傾向が見られる。縦緩和はTMM濃度に概ね比例して緩和速度が早くなる。TMMの常磁性緩和は、二重項ラジカルに較べて早いが、分子運動が抑制される4.2KではESE測定が可能であることが確かめられた。マトリックス中の二重項ラジカルの場合と同様に、TMMの横緩和も縦緩和も共に単純な指数関数で表せない。緩和時間を適切に定義するためには、緩和ダイナミクスの解析が不可欠である。定性的には濃度に依存しない横緩和は超微細相互作用の変調により、濃度に強く依存する縦緩和は電子スピン間の交差緩和機構によると考えられる。縦緩和のスピン濃度依存性や温度依存性を詳細に調べることが今後の課題である。
DNA二重鎖切断発生後、傷害部位に集積するプロテインキナーゼPKUの機能解析

1)HeLaまたはMCF7細胞にX線を照射し、抗PKU-βポリクローナル抗体を用いて染色すると照射後6時間あたりから核にIRIFが見られた。MCF7細胞からの細胞抽出液を用いて免疫沈降を行ったところ、3本のバンドが認められ、そのうちの移動度の大きい二つのバンドは、promoterとsplicing variantの解析からPKUのisoformであると推定された。2)PKU遺伝子をMCF7細胞に導入し、過剰発現させると核質に存在する。複数のポリクローナル抗体とモノクローナル抗体により、内在性のPKU-βは間期には細胞質と核に、M期には染色体の周辺に存在した。3)MCF7細胞にsiRNA、あるいはsiRNAを産生するpSilencerを導入3日後、PKU-βの発現は20%程度に減少した。しかし、X線照射するとIRIFを認め、残存したPKUがIRIFを形成したのか最終評価を行うことはできなかった。4)siRNAあるいはpSilencer導入細胞はコントロールのRNAに比べX線、UV、DNA塩基の架橋剤であるマイトマイシンCに対し感受性を示した。HepG2細胞でも同様の現象が見られた。5)PKU-βのsiRNAあるいはpSilencer導入MCF7細胞は染色体の異数体・多倍体化を示した。コルヒチンの処理をおこない染色体数の解析を行ったところ、通常1細胞あたり62本の染色体数が3日後には90%の細胞が62120本の染色体数を示した。6)PKU-βノックダウンMCF細胞を染色体(DNA)とともに微小管(抗αチュブリン抗体で検出)、中心体(抗γチュブリン抗体で染色)を免疫染色して顕微鏡で観察すると、複製した中心体が移動せず、ポジショニングできずに、染色体の片側のみに存在していた。これらの結果から、PKU-βはG2期からM期への推進と正常な染色体分配に関与していると考えられる。1)HeLaまたはMCF7細胞にX線を照射し、抗PKU-βポリクローナル抗体を用いて染色すると照射後6時間めあたりから核にIRIFが見られた。MCF7細胞からの細胞抽出液を用いて免疫沈降を行ったところ、3本のバンドが認められ、そのうちの移動度の大きい二つのバンドは、遺伝子導入実験からPKUのisoformであると推定された。2)PKU遺伝子を上記細胞に導入すると核質が均一に染まる。遺伝子導入細胞を免疫沈降してWesternで調べたところ、endogenousの由来のPKUと完全に一致した。しかし、この細胞はPIRIFを形成しなかった。過剰発現が原因として、洗浄条件などを検討したがIRIF形成を見る細胞を得ることはできなかった。3)抗PKU-β抗体と抗53BP1抗体のIRIFは一致したが、PKUと53BP1の間には何ら相互作用が見られなかった。4)PKU発現を抑制するとIRIFが見られなくなることを予想し、数種の変異PKUを作成し、endogenous PKUのIRIF形成を抑制するdominant negativeの組換え体を探したが、そのような組換え体を見い出すことはできなかった。そこで、PKUの配列の一部をもつdsRNAをMCF7に導入し、RNAiによるPKUの発現抑制を試みた。しかし複数箇所こころみたにもかかわらず発現を抑制させることはできなかった。現在、別のRNAを作成し発現抑制を試みている。

5)しかし、MCF7細胞にHA-tagつきのPKUを導入し、X線照射した後、抗HA抗体で免疫沈降し、SDS-PAGEで調べたところX線照射で誘導されるPKU結合タンパク質60kDaを見つけた。現在このバンドの同定を行っている。1)PKUのプロモーター領域を解析しPKUのisoformを調べた。2)MCF7細胞においてsiRNAによるPKUの発現抑制を試みたところ、22ヌクレオチドからなる二本鎖RNA (siRNA)導入3日後、PKUの発現は優位に低下した。このMCF7細胞にX線照射を行ったところ、IRIF (ionized radiation induced foci)は認められた。作成した抗体が別のタンパク質を認識しているのか、残存したPKUがIRIFを形成したのか確定できなかった。3)PKUのIRIFは53BP1のIRIFと一致したもののPKUと53BP1との相互作用は、免疫沈降によっても認められなかった。なお、53BP1の新しい機能を明らかにした。DNAの切断部位に集積する53BP1はDNAに直接結合し、DNAリガーゼを活性化する。4)siRNAによりPKU発現を低下させたMCF7細胞は、コントロールの二本鎖RNAに比べX線感受性を示した。HepG2細胞でも同様の現象が見られ、細胞によらず普遍的現象であることが示された。優性抑制を示すプラスミドを導入しても、PKUの発現減少とともに同様なX線感受性が認められた。また、PKU発現低下の細胞はアルキルカ化剤に対しても感受性を示し、PKUのDNA修復における関与が示唆された。5)siRNAと優性抑制のプラスミド導入のいずれにおいても、PKUの発現低下とあわせて染色体の多倍体化が見られた。このことはPKUが染色体分配にもかかわっていることを示唆する。PKUがクロマチン集合因子のリン酸化にかかわっているとの報告から、PKUはS期のみならずM期からG1期への推進とDNA傷害時の際にクロマチンのリモデリングにも関与していると考えられた。