hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Th_2Zn_<17>及びBaAl_4型Ce、U三元系化合物の重い電子基底状態

BaAl_4型Ce3元系化合物CeCuAl_3,CeCuGa_3の良質単結晶育成に成功した。CeCuAl_3単結晶のマクロ測定に加えて磁場中配向資料を用いて0.5-300KでAl,CuのNMR測定を行い、CeCuAl_3はT_N=2.5Kの重い電子系反強磁性体である事、K vs x plotより各siteのH_<hf>を得、1/T_1よりf電子状態等について微視的情報を得た。NMRよりBaNiSn_3型構造の可能性が示唆された。CeCuGa_3単結晶を用いて上記の測定を行い、CeCuGa_3はT_N=4Kの反強磁性体であり、第一結晶場分裂△_1は数10KとCeCuAl_3の10Kと比べてかなり大きい事を明らかにした。CeCuAl_3はT_KとRKKY相互作用T_<RKKY>と△_<>が共に10K程度で小さく競合を示す興味深い系である。圧力によるこれらの競合関係の変化を調べる為高圧化NMR、磁化測定装置を開発した。015kbarでNMR測定を行い、圧力効果が極めて大きく圧力の増加と共にT_Kが増加してT_Nが減少し、≧10kbarで反強磁性が消失する事を微視的に明らかにした。CeCu_x(Al,Cu)_<4-x>系の研究も発展中である。CeCuAl_3,CeCuGa_3についてCu,Al,Ga核のNMR(Knight shift K,relaxationrate 1/T_1)測定を行い、超微細相互作用、e^2qQ相互作用を通して4f電子および伝導電子状態、スピンのゆらぎ、反強磁性秩序状態等について重要な微視的情報を得た。更に、CeAl_2,CeCuAl_3について15kbarまでの高圧下で^<27>AlのNMR測定を行い、K,1/T_1およびT_Nに対する圧力効果を調べた。CeCuAl_3のK,1/T_1の温度依存性は典型的な重い電子反強磁性体CeAl_2の結果によく似ており、その圧力依存性は圧力によるT_Kの増加で説明でき、CeAl_2よりもさらに圧力に敏感である事が明らかになった。CeCuAl_3のT_Nは12kbar以上で消失した。上記Ce,U三元系について、それらの基底状態の性質を明らかにする為に、現在15Tまでの高磁場、0.4Kまでの低温、15kbarまでの高圧の多重極限下における比熱、磁化、電気抵抗及びNMR測定を準備中である。上記結果はLT21,Prague 1996に発表予定であり論文投稿準備中である。BaAl_4型Ce3元系に関しては、CeCuAl_3単結晶のマクロ測定に加えて磁場中配向試料を用いて0.5-300KでAl,CuのNMR測定を行い、CeCuAl_3はT_N=2.5Kの重い電子系反強磁性体である事、Kvs χplotより各siteのH_<hf>を得、1/T_1よりf電子状態等について微視的情報を得た。我々は又BaAl_4型CeCuGa_3単結晶を育成して上記の測定を行い、CeCuGa_3はT_N=4Kの反強磁性体であり、第一結晶場分裂Δ_1は数10KとCeCuAl_3の10Kと比べてかなり大きい事を明らかにした。CeCuAl_3はT_KとRKKY相互作用T_<RKKY>(Δ_1も)が競合を示す興味深い系である。この競合に対する圧力効果を調べる為高圧下NMR、磁化測定装置を開発した。0-15kbarでNMR測定を行い、圧力効果が極めて大きく圧力の増加と共にT_Kが増加してT_Nが減少し、≧10kbarで反強磁性が消失する事を微視的に明らかにした。CeCu_x(Al,Cu)_<4-x>系の研究発展中である。
人口減少時代の医療提供体制－過疎市町村からの学び

本研究の目的は、「人口減少・少子高齢化が医療提供体制や受療状況、健康水準に与えた影響を分析する」ことである。2025年以降、全国的に本格的な人口減少が到来し、各都道府県は人口減少・少子高齢化に対応した地域医療提供体制を構築することが求められている。過疎市町村は、20年後の日本を体現していると言え、人口減少・少子高齢化が医療提供体制、受療状況、健康指標へ与えた影響を分析することは、重要なことであると思われる。初年度は、研究対象地域(過疎市町村が過半を占める10都道府県)の過去20年間の、医療提供体制、人口動態、医療の受療状況、健康指標に関するデータを収集し、データベースの構築を行った。データベースの構築の際には、非公開データも含まれるため、厚生労働省の情報公開請求を行い、データを入手した。既に入手したデータの一部を用いて解析を行い、関連する国際学会にて発表を行った。具体的には、情報公開請求で入手した無医地区調査の個票データを分析し、無医地区、準無医地区の高齢化、人口、世帯人数、医療機関への公共交通機関の運用状況や、無医地区、準無医地区の増減の理由について分析を行った。次年度は、日本のへき地の医師の定着状況、理由に関する状況から得た知見を、海外のへき地における医療関係者の定着理由との比較考察に活かした。その内容は、国際ジャーナルに掲載発表することができた。また、山口県のへき地を抱える市町と県との間で、共同研究会(月1回程度)を発足させ、市町の行政官や保健師から、人口減少が地域にもたらす影響について意見を収集した。それらの意見を踏まえ、使用するデータベースと分析モデルの修正を行った。共同研究会の取り組みについては、第2回山口県へき地遠隔医療推進協議会にて報告を行った。山口県のへき地を抱える市町と県との間で、共同研究会(月1回程度)を発足させ、市町の行政官や保健師から、人口減少が地域にもたらす影響について意見を収集した。それらの意見を踏まえ、使用するデータベースと分析モデルの修正を行ったため、計画以上に時間を費やした。共同研究会の参加者から得た知見(分析モデルの内容や分析結果に対する考察)を活かし、研究内容をより実践的、精緻な内容にするため、研究期間の延長を申請した。今年度は、構築したデータベースを活用し、研究対象地域において、人口減少や少子高齢化が、医療提供体制、受領状況、健康指標に対して、どのような影響をもたらしたかについて解析を行った内容を、学会発表、論文投稿する予定である。なお、分析の考察にあたっては、山口県の共同研究会の参加者からも、適宜アドバイスを受ける予定である。初年度は、研究対象地域(過疎市町村が過半を占める10都道府県)の過去20年間の、医療提供体制、人口動態、医療の受療状況、健康指標に関するデータを収集し、データベースを構築することを計画しており、予定通り実行した。具体的には、人口や死亡率、医療費や介護費の状況など公開されているデータについては、インターネット経由やDVDを購入し収集を行った。一方、無医地区調査や医療施設施設調査は、非公開のデータのため、厚生労働省の情報公開請求を行い、データを入手した。現在、データベースをほぼ構築し、解析の準備に取り掛かっている。さらに、既に入手したデータの一部を用いて解析を行い、関連する国際学会にて発表を行った。また、日本のへき地の医師の定着状況、理由に関する状況から得た知見を、海外のへき地における医療関係者の定着理由との比較考察に用いた。申請書に記載した研究計画に沿って、初年度はデータ収集、データベースの構築に注力した。また、一部ではあるが、入手したデータをもとに、学会発表を行った。

具体的には、情報公開請求で入手した無医地区調査の個票データを分析し、無医地区、準無医地区の高齢化、人口、世帯人数、医療機関への公共交通機関の運用状況や、無医地区、準無医地区の増減の理由について分析を行った。次年度は、日本のへき地の医師の定着状況、理由に関する状況から得た知見を、海外のへき地における医療関係者の定着理由との比較考察に活かした。その内容は、国際ジャーナルに掲載発表することができた。また、山口県のへき地を抱える市町と県との間で、共同研究会(月1回程度)を発足させ、市町の行政官や保健師から、人口減少が地域にもたらす影響について意見を収集した。それらの意見を踏まえ、使用するデータベースと分析モデルの修正を行った。共同研究会の取り組みについては、第2回山口県へき地遠隔医療推進協議会にて報告を行った。山口県のへき地を抱える市町と県との間で、共同研究会(月1回程度)を発足させ、市町の行政官や保健師から、人口減少が地域にもたらす影響について意見を収集した。それらの意見を踏まえ、使用するデータベースと分析モデルの修正を行ったため、計画以上に時間を費やした。共同研究会の参加者から得た知見(分析モデルの内容や分析結果に対する考察)を活かし、研究内容をより実践的、精緻な内容にするため、研究期間の延長を申請した。次年度は、研究計画に沿って、構築したデータベースを活用し、研究対象地域において、人口減少や少子高齢化が、医療提供体制、受領状況、健康指標に対して、どのような影響をもたらしたかについて解析を行う予定ある。分析モデルについては、先行研究を参考に構築中であるが、保健師や行政官、関連領域の研究者にもアドバイスを依頼する予定である。今年度は、構築したデータベースを活用し、研究対象地域において、人口減少や少子高齢化が、医療提供体制、受領状況、健康指標に対して、どのような影響をもたらしたかについて解析を行った内容を、学会発表、論文投稿する予定である。なお、分析の考察にあたっては、山口県の共同研究会の参加者からも、適宜アドバイスを受ける予定である。概ね研究計画通り、資料、文献、データ購入の費用、調査、学会発表費用などに支出している。国際学会の旅費について、大学より一部補助が出て、旅費負担が軽減された。今後、データベースを利用して、様々な分析を行い、多数論文を投稿、学会で発表する予定であり、かかる費用に充当する。平成30年度は、県、市町村との共同研究会の設置を行い、分析内容の検討に注力したため、研究成果の発表等に関わる予算を次年度に繰り越した。
腫瘍溶解性ウイルスHF10の血管内投与法の開発研究

現在、臨床研究が進められている腫瘍溶解性単純ヘルペスウイルスHF10の投与方法として、全身性がんや転移がん等にも治療範囲を広げるためには、末梢血管からの全身投与法の確立が求められる。本研究は、HF10を抗腫瘍リンパ球に吸着させることでリンパ球を運び屋として利用し、HF10の全身投与法の確立を目的とした。B78Hlnectin-ovaの皮下腫瘍モデルマウスに対してcontrol T cell、OT-1 T cell、HF10、HF10吸着control T cell、HF10吸着OT-1 T cellの5種類の異なる治療群の組み合わせを用い、in vivoでの全身投与(尾注)による抗腫瘍効果を腫瘍サイズの計測により評価した。その結果、他の治療群と比較してHF10吸着OT-1 T cell治療群において最も高い抗腫瘍効果が示された。OT-1 T cellがovalbumin抗原提示しているB78Hlnectin-ovaの腫瘍内に選択的に集族し、OT-1 T cellに吸着したHF10が不活化されることなくB78Hlnectin-ova腫瘍まで搬送され抗腫瘍効果を発揮したと考えられる。本研究結果から腫瘍特異的リンパ球を用いた腫瘍溶解性HSVの血管内投与法の有効性が示唆され、原発巣のみならず転移巣への効果も期待され、今後、難治癌の新たな治療戦略に繋がるものと考える。
「人を結びつける文化」としての俳諧研究

本研究では、俳諧が本来的に持っていた「人を結び付ける文化」としての機能に注目することで、俳諧の文化的な価値、俳諧資料の持つ多様性、について検討した。具体的には、「批点文化」・「伝書文化」・「手紙文化」の3つの視点に拠ることで、これまでの俳諧研究では重要視されていなかった点印や募句チラシ、伝書や書簡、人名禄や俳人書簡の文例集などの諸資料を研究の俎上に載せることとなった。その結果、従来は評価の低かった月次句合が、地方の俳人と都市の宗匠を結びつける重要な機能を果たしていたとする見通しを得ることができた。このことによって、文化として俳諧を再検討する意義とその方法の定着が一歩進んだと考えている。シンポジウム「藩主の交遊ー和歌・俳諧がむすぶ人と地域ー」(於:致道博物館平成26年7月26日)の共同開催に参加し、「八戸藩主南部信房(畔李)の俳諧活動」を発表した。畔李の俳諧活動は、それまでの大名点取俳諧とは異なり、月次句合がその中心となる。当該発表は、その活動の特徴が、俳諧史上にどのように位置付けられるのか検討を加えたもので、シンポジウムが開催された東北地方に縁のあるテーマを取り上げたものである。また、同シンポジウムでは、研究協力者である稲葉有祐氏が、「備中松山藩主安藤冠里のサロンー「闘鶏句合」をめぐってー」を発表した。これは、江戸座俳人の祖として仰がれる其角の「闘鶏句合」の趣向を詳細に検討したもの。大名俳諧の始発点に位置する安藤冠里とその周辺の俳人たちの俳諧に関する研究である。また、伊藤は、「俳諧史の中の出雲・大社・手錢家」として講演を行った(「特別企画展江戸力手錢家蔵書から見る出雲の文芸」連続講座第三回於:手錢家和室・手錢記念館第一展示室平成24年12月13日)。これは、島根県出雲市大社町の手錢記念館に所蔵される出雲地方の俳諧資料の検討を主とし、これまでの出雲俳諧史を検討しなおしたもの。同記念館には、俳人のネットワークを検討する上で貴重な資料となる伝書・一枚摺・俳書が所蔵されている。なお、資料収集については、伝書類と、点取俳諧・月次俳諧に関わる俳書、俳人のネットワークが構築されていくことをよく示している近世後期の俳書、を主な対象として行った。公益財団法人柿衞文庫所蔵の点帖、天理図書館綿屋文庫所蔵の江戸座俳書の複写物等も収集することができた。資料の収集にあたっては、稲葉有祐氏の調査協力を得た。島根県出雲市大社町の手錢記念館に所蔵される出雲地方の俳諧資料の検討を進め、「衝冠斎有秀追善集『追善華罌粟』ー手錢記念館所蔵俳諧資料(五)ー」(後掲)、「翻刻・手錢記念館所蔵俳諧伝書(三)ー手錢記念館所蔵俳諧資料(六)ー」(後掲)を発表した。前者は、出雲地方の俳人たちの交流の人的ネットワークを知る上で重要な資料の紹介。後者は、淡々の系統が出雲地方に入っていたことを具体的に示す『誹諧之伝系』、出雲地方に伝えられた去来系の伝書である『蕉門誹諧大意ふもとの塵』、長崎の宇鹿の伝書である『俳諧十五篇』『俳諧発句十六篇』の紹介である。また、複数の俳人たちによって制作された新出の俳画賛絵巻に検討を加え、「翻刻・影印『俚諺俳画賛絵巻』ー仙鶴画、周竹・園女・秋色・敬雨ら賛ー」(後掲)を発表した。同絵巻は、茶人としてもしられる仙鶴の画になり、同時代の俳人たちが賛を書いた作品である。同時期には絵俳書の刊行が流行するが、制作時期・制作者・内容のいずれから見ても、貴重な作品である。さらに、新出の平砂の歳旦帖を「翻刻『寛延三庚午歳旦新花』ー寛延三年平砂歳旦ー」(後掲)として紹介した。以上は、本科研の研究目的である俳人のネットワークや伝書の受容の様態の解明に重要な資料である。加えて、俳諧資料も含めた近世文芸資料を教材として用いることを提言した「教材としての近世文学の可能性ー地域の文化を理解する手掛かりとしてー」を発表した。なお、資料の収集と研究の遂行にあたり、稲葉有祐氏の協力・助言を得た。伝書については、手錢記念館所蔵の資料を中心に、調査・翻刻を実施することができた。併せて、関連する俳書についても適宜調査を実施することができた。俳人のネットワークについては、『誹諧之伝系』、『追善華罌粟』、『俚諺俳画賛絵巻』、『寛延三庚午歳旦新花』の調査と資料紹介をすることができた。また、点取俳諧については、松生(梅左)編『梅のしるべ』(文政11年)、梅左編『松のしをり』(天保9年)、梅左編『竹のしげり』(天保13年)、楓窓編『俳諧雪月花』(弘化4年)、大年編『俳諧種瓢』(嘉永6年)の各書の調査を進めた。

さらに、俳人の手紙については『俳諧文章車』(天保12年)に記載される俳人に関する調査を進めた.「俳諧の手紙文化」について、「『俳諧手鑑ふぐるま集』に見る近世俳人の手紙文化」(『立正大学文学部論叢』149)を発表した。これは、俳諧人名録や俳人番付の存在を視野に収めつつ、近世後期に刊行された俳人の手紙文例集に検討を加え、当時の俳人たちの交友関係のあり方について論じたものである。「俳諧の伝書文化」については、「翻刻・手錢記念館所蔵俳諧伝書(四)ー手錢記念館所蔵俳諧資料(八)ー」(『湘北紀要』38)、「雲裡坊著『答問書』」(『湘北紀要』38)を発表した。前者は島根県出雲市大社町の手錢記念館所蔵『俳諧根本式』の翻刻、後者は支考の門人で無名庵五世となった杉夫(雲裡)の伝書の翻刻である。「俳諧の批点文化」について、「出雲俳壇史の中の大社俳壇の人々」(いずも財団公開講座)では、手錢記念館に所蔵される暮句チラシに注目し、近世後期の出雲・伯耆の俳人たちが、自分たちが発起した句合わせの「代選」を京都の宗匠に依頼していたことを指摘。「俳諧史上の其角の位置」(芭蕉記念館冬季文学講習会)では、都市俳諧系の点巻・点帖・点印について紹介した。さらに「椎の本花叔編『椎のもと』ー手錢記念館所蔵俳諧資料(七)ー」(『山陰研究』9)では、近世後期の芭蕉顕彰の実態や出雲俳人たちの人的ネットワークを知る上で重要な句集を翻刻し、「蒼キュウ発句「我たてる」の解釈をめぐって」(『立正大学国語国文』55)では、近世後期の宗匠の画賛の解釈とその伝播について検討を加えた。他に、近世中期に地方俳人たちとのネットワークを築いて蕉風復興運動を推進した蝶夢に関して、「雲橋社と蝶夢」(日本図書館文化史研究会2016年度研究集会シンポジウム)を発表した。以上は、本科研の研究目的である「人を結びつける文化」としての近世俳諧の解明に重要な考察や資料紹介である。なお資料の収集と研究の遂行にあたり、稲葉有祐氏の協力・助言を得た。「俳諧の手紙文化」については、「『俳諧手鑑ふぐるま集』に見る近世俳人の手紙文化」(『立正大学文学部論叢』149)によって、本研究にとって大きな課題であった『俳諧手鑑ふぐるま集』の分析に一応の区切りをつけることができた。つぎに「俳諧の伝書文化」についてだが、これまで調査を進めてきた手錢記念館所蔵の伝書は、その多くが去来系の百蘿によるものであったため、美濃派に対する批判を多く含んでいた。それに対し、今年度は「雲裡坊著『答問書』」(『湘北紀要』38)によって美濃派系俳人の伝書を調査することができた。これにより、非美濃派と美濃派の両者の伝書の内容を相対化できる環境が整いつつある。また、併せて関連する『椎のもと』(椎の本花叔編)他の俳書についても、適宜内容の検討を実施することができた。また「俳諧の批点文化」については、「出雲俳壇史の中の大社俳壇の人々」(いずも財団公開講座)で手錢記念館に所蔵される暮句チラシの内容を検討したことが、三都の俳人と地方俳人との関係にあらためて注目するきっかけとなった。同時に、前年度に引き続き、松生(梅左)編『梅のしるべ』(文政11年)、梅左編『松のしをり』(天保9年)、梅左編『竹のしげり』(天保13年)、楓窓編『俳諧雪月花』(弘化4年)、大年編『俳諧種瓢』(嘉永6年)の各書に記載される俳人のデータ整理を進めた。また、上記に関わる資料の収集にあたり、とくに山崎文庫(大阪府立大学)と柿衞文庫への出張調査を行ったことで、多くの知見を得ることができた。なお「出雲俳壇史の中の大社俳壇の人々」を発表したことで、出雲(松江・大社)地域における俳諧活動を具体例として、これまで得られた「手紙文化」「伝書文化」「批点文化」に関する知見を整理することができた。「俳諧の批点文化」については、「明治・大正期の点印」(『太平余興』第一集)をまとめ、近代の点印の意匠について報告した。具体的には、飛行船や蒸気機関車、日章旗や兵士など、文芸とは不調和な図案を取り入れている点印の存在を取り上げ、近世点取俳諧の正当的な点印の意匠とは対極的であること、こうした資料も当時の人々の意識を考える上で見落とすことのできない存在であること、を指摘した。
ウィチョール族文化の既製品化と先住民社会への利益還元に関する文化人類学的研究

本研究はメキシコ先住民ウィチョール族社会における民芸品販売の現状に関する調査研究である。ウィチョール族は1960年代に民芸品の製作販売を始め、現在、彼らの毛糸絵やビーズ細工はメキシコの最もポピュラーな民芸品であり、ウィチョール族の現金収入源のひとつとなっている。しかし、今回の調査によって、彼らの民芸品販売が不安定な商売であり、ウィチョール族社会に十分な利益をもたらしてはいないことが明らかになった。さらに、商売敵の増加が予想され、民芸品販売がウィチョール族社会における生業とはなり難いことが判明した。2012年6月23日研究発表(日本文化人類学会第46回研究大会):本科研費を活用した調査研究の中間報告として、「ウィチョール族社会における民芸品製作販売の変遷」のタイトルで研究発表。ウィチョール族の民芸品販売ルートの多様化と民芸品の質の変化を考察。民芸品の製作販売が一部のウィチョール族の生業となっている現状を報告。その一方で、民芸品製作販売がウィチョール族社会に恒常的な収益をもたらす産業へと成長する可能性が低い点を指摘。その要因として、ウィチョール族が自身の伝承文化の特質を民芸品に反映させていない点を指摘。2012年8月16日9月4日メキシコ現地調査:メキシコシティ、およびオアハカ、アカプルコなどにてウィチョール族民芸品の販売現場を調査。主に民芸品販売店でのインタビューと文献資料収集を実施。ウィチョール族とは所縁のない地域においても彼らの民芸品が販売されている現状を確認。資金力を持つメスティソの民芸品販売業者によって、より洗練されかつより高価なウィチョール族民芸品が、ウィチョール族の居住地から遠く離れた地域において販売されている現状を把握。2013年2月14日3月3日メキシコ現地調査:メキシコシティ、グアダラハラ、およびウィチョール族が居住するトゥクスパン・デ・ボラーニョス村、さらには、彼らの聖地であるレアル・デ・カトルセにてウィチョール族民芸品の製作販売の状況を調査。ウィチョール族居住地の近代化、すなわち資本主義経済の村への流入が急進していることを確認。ウィチョール族村落、および都市部の民芸品市場において民芸品製作者へのインタビューを実施。メキシコシティとグアダラハラでは文献資料収集を実施。平成25年7月7日研究発表(日本昔話学会2013年度大会)「神話を売る方法ーメキシコ先住民ウィチョール族の事例報告」のタイトルで研究発表を実施した。ウィチョール族は、彼らの神話世界を民芸品として表現することで現金収入を得る手立てを模索しているが、現状では伝承世界がもつ豊かなストーリーや世界観を生かしきれていない。発表では、語られる場が減少する傾向にあるウィチョール族神話が、ウィチョール族、さらには非ウィチョール族(メスティソ)によって民芸品として転用され、観光客に販売されている実態を詳細に分析報告し、あわせて、民芸品の販売が、ウィチョール族の伝承世界に与える影響についても考察した。平成25年8月現地調査(実施延期)メキシコシティおよびグアダラハラにて実施を計画していた現地調査は、両市の協力者およびインフォーマントとの日程が合わずに実施することができなかった。平成26年2月現地調査(実施延期) 8月に実施できなかった調査を再計画したが、校務にて実施できなかった。結果的に、調査旅費としての利用を計画していた交付金を、ほとんど活用しなかった。現時点までに、ウィチョール族村落における民芸品製作の状況、および、メキシコの主要なリゾート観光地におけるウィチョール族民芸品の製造・販売の状況確認は完了した。一方、メキシコシティやグアダラハラなど大都市部に暮らすウィチョール族が、民芸品の製作・販売を今後どのような形で展開していくのか、その点をさらに詳しく調査する必要性を感じている。2011年7月3日研究発表(日本昔話学会シンポジウム):本科研費受給以前(平成22年度まで)の研究成果を、「メキシコ先住民村落でのフィールドワークー神話伝承の場の変容」のタイトルで研究発表。ウィチョール族村落の近代化と、それに伴う「伝承の場」の崩壊について考察。2011年8月18日9月6日メキシコ現地調査:メキシコシティとプエルト・バジャルタにて、ウィチョール族民芸品の製作現場、及び販売現場の現地調査を実施。ウィチョール族民芸品を販売する店舗の数や形態、及び販売されている民芸品の種類を確認、さらに民芸品製作者や販売者へのインタビューを実施。文献資料の収集も実施。2011年11月21日講演(関西外国語大学ラテンアメリカ・リレー講座):関西外国語大学スペイン語学科主催のラテンアメリカ・リレー講座(一般公開講座)にて、「メキシコ先住民ウィチョール族の生活」のタイトルで講演。

ウィチョール族の生活実態と伝統文化の変容について、一般向けの内容で講演。2012年2月14日22日メキシコ現地調査:メキシコシティとカンクンにて、ウィチョール族民芸品の製作現場、及び販売現場の現地調査を実施。ウィチョール族民芸品を販売する店舗の数や形態、及び販売されている民芸品の種類を確認、さらに民芸品製作者や販売者へのインタビューを実施。文献資料の収集も実施。2012年予定論文(日本昔話学会学会誌『昔話ー研究と資料』): 2011年7月3日のシンポジウムでの発表に基づき、「ウィチョール族社会の近代化と神話伝承」のタイトルにて論文投稿。日本昔話学会の学会誌『昔話ー研究と資料』に掲載予定。ウィチョール族村落での伝承文化の継承が断絶の危機にある点、都市部においてはウィチョール族の伝承文化が「再生産」されつつある点について論考。平成25年度までにウィチョール族村落における民芸品製作の状況、および、メキシコの主要なリゾート観光地におけるウィチョール族民芸品の製作販売の状況について確認を進めた。大都市部における民芸品製作販売の状況とその収益の実態についての情報がさらに必要であったため、平成26年8月20日から30日にかけて、大都市部(グアダラハラおよびメキシコシティ)に居住するウィチョール族情報提供者への聞き取り調査を実施した。その結果、同業者とのネットワークを構築しやすい大都市部においても、彼らの民芸品製作販売が非常に閉鎖的であることを確認することができた。すなわち、ウィチョール族社会における民芸品の製作販売は、家族や親族を単位として実践されており、同業者同士が共同して民芸品の販売網を築く傾向は確認できなかった。さらに、その家内制手工業的な民芸品製作販売は非常に不安定なものであり、メキシコで生活するために必要な最低限の収益しか上げることができない現状を確認することができた。カメイ美術館(仙台市)において実施されたウィチョール族による民芸品製作のワークショップ(平成27年2月22日)に参加し、ウィチョール族民芸品が海外において紹介される事例を視察した。これまでの研究報告として、論文「ウィチョール族民芸品販売の現状と問題」を関西外国語大学紀要に投稿し、メキシコのリゾート地における非ウィチョール族によるウィチョール族民芸品販売の実態と、大都市部におけるウィチョール族による民芸品販売の実態を明らかにし、販売形態の不安定さや競争相手の増加が原因となり、後者が今後においても発展的に規模拡大し、収益を向上させる要素が見られないことを考察した。文化人類学中間報告としての研究発表を実施することで、現地調査で収集したデータの整理を進めることができた。研究発表後、メキシコ、および他の地域を専門とする文化人類学研究者から民芸品調査研究についての有用な情報やアドバイスを得ることができた。初年度の現地調査で得た情報に基づき、現地調査を実施する地域を予定よりも拡大したが、その結果、ウィチョール族の民芸品が多くの観光地において、メキシコを代表する民芸品として販売されている現状を把握することができた。その一方、ウィチョール族自身が携わる民芸品の製作販売は、本科研費の調査研究開始当初に予想していたよりも発展性が乏しく、彼らに多くの収益をもたらしていない点が確認できた。平成25年8月に予定していた現地調査を実施することができず、不足するデータを得ることができなかった。
ヒト精子の受精能力に関する研究

昭和55年2月より62年4月まで, 2029例の不妊患者に延べ3088回の精子受精能力検査(ZSPT)を行った.治療後も含め2回以上の検査を行った症例では最もよいものを成績とした.2029例の平均ZSPTは, 68.3%で,精液検査正常(1121),乏精子症(491),精子無力症(417)のZSPTはそれぞれ, 89.6%, 33.0%, 70.3%であった.精液検査正常群では妊娠群(430例, 85.0%)と非妊娠群(691例, 81.7%)との間に差はなかったが,精子無力症(81.2% VS 65.3%),乏精子症(62.1% VS 24.4%)では妊娠群と非妊娠群の間に有意差が認められた.2029例中670例(33.0%)が62年9月までに妊娠した.ZSPT正常群(>70%),中間群(3070%),異常群(<30%),陰性群(0%)の妊娠率はそれぞれ, 39.6%(485/1221), 36.0%(107/297), 22.6%(111/491), 0.6%(1/166)でZSPTの低下とともに妊娠率は明らかに減少した.正常精液,精子無力症,乏精子症の妊娠率はそれぞれ38.3%, 31.2%, 22.6%で3者間に有意差が認められた(P<0.025),しかしZSPT正常群では, 3者の妊娠率は38.9%(333/855), 36.9%(94/255), 50.0%(58/116)で有意差はなかった.同様にZSPT中間群(41.4%,29.9%, 27.9%),異常群(27.7%, 21.6%, 20.3%)においても精液検査所見と妊娠率との間には差は認められなかった.ほとんど妊娠不可能なZSPT陰性は正常精液ではわずか0.3%であったが,精子無力症では5%に増加し,乏精子症では28.9%と著明に増加した.ヒト体外受精との比較では, ZSPTとよく担間し, ZSPT30%以下の場合はほとんど受精しなかった.本研究の結果によりZSPTが精子の受精能力検査,ならびに男性の妊孕性の判定に極めて有用であることが明らかになった.昭和55年2月より62年4月まで, 2029例の不妊患者に延べ3088回の精子受精能力検査(ZSPT)を行った.治療後も含め2回以上の検査を行った症例では最もよいものを成績とした.2029例の平均ZSPTは, 68.3%で,精液検査正常(1121),乏精子症(491),精子無力症(417)のZSPTはそれぞれ, 89.6%, 33.0%, 70.3%であった.精液検査正常群では妊娠群(430例, 85.0%)と非妊娠群(691例, 81.7%)との間に差はなかったが,精子無力症(81.2% VS 65.3%),乏精子症(62.1% VS 24.4%)では妊娠群と非妊娠群の間に有意差が認められた.2029例中670例(33.0%)が62年9月までに妊娠した.ZSPT正常群(>70%),中間群(3070%),異常群(<30%),陰性群(0%)の妊娠率はそれぞれ, 39.6%(485/1221), 36.0%(107/297), 22.6%(111/491), 0.6%(1/166)でZSPTの低下とともに妊娠率は明らかに減少した.正常精液,精子無力症,乏精子症の妊娠率はそれぞれ38.3%, 31.2%, 22.6%で3者間に有意差が認められた(P<0.025),しかしZSPT正常群では, 3者の妊娠率は38.9%(333/855), 36.9%(94/255), 50.0%(58/116)で有意差はなかった.同様にZSPT中間群(41.4%,29.9%, 27.9%),異常群(27.7%, 21.6%, 20.3%)においても精液検査所見と妊娠率との間には差は認められなかった.ほとんど妊娠不可能なZSPT陰性は正常精液ではわずか0.3%であったが,精子無力症では5%に増加し,乏精子症では28.9%と著明に増加した.ヒト体外受精との比較では, ZSPTとよく担間し, ZSPT30%以下の場合はほとんど受精しなかった.本研究の結果によりZSPTが精子の受精能力検査,ならびに男性の妊孕性の判定に極めて有用であることが明らかになった.(1)精子受精能力検査(ZSPT)の分析:昭和55年2月より、昭和61年1月までに1500人の不妊患者に計2247回のZSPTを行った。

全体の受精率(Mean±S.E)は71.2±1.0で、その後妊娠した453例の受精率は82.8±1.3と非妊娠群のそれ(66.1±1.2)に比べて有意に高かった(P<0.001)。精液検査所見との関連では、正常群(900例)の受精率は83.9±0.9と最も高く、妊娠群(314例)と非妊娠群の間には差はなかった。精子無力症(264例)の受精率は70.5±2.3と正常群に比べて明らかに低いが、妊娠群(73例)は82.7±3.2と非妊娠群の65.9±2.8に比べて有意に高値であった(P<0.001)。乏精子症(336例)の受精率は37.5±2.2と最も低かった。しかし、妊娠群(66例)の受精率(64.1±4.7)は非妊娠群の(31.0±2.3)の約2倍で、差は明確であった(P<0.0001)。(2)妊娠例の精子受精能力検査の分析:ZSPTを正常(70%)、中間群(3070%)、異常(≦30%)の3群に分けて比較すると、妊娠した335例中270例(80.6%)とその大分部は正常群で、中間群は40例(11.9%)、異常群は、2.5例(7.5%)であった。ZSPT異常群の比率は、精液検査正常群では4.7%(11/236)であったが、精子無力症では8.6%(5/58)とやや増加し、乏精子症では、21.9%(9/41)と著明に増加した。なおZSPT0%で妊娠した症例は1例もなかった。
インドネシア・チタルム川流域における節水対策の補償に関する研究

本研究ではチタルム川流域を対象として、農業用水の節水ポテンシャルを定量的に評価し、都市から農村への節水に対する補償の可能性を検討した。その結果、水資源が不足しがちな乾季終盤において、水田作を制限することにより約9(m3/s)から14(m3/s)の水資源が下流域に供給される結果を得た。インドネシアにおける一人当たりの水使用量はおよそ180(L/day/人)であり、1(m3/s)の水でおよそ50万人が暮らせることを考えると、この節水効果は十分に大きいと考えられる。また、PESへの参加は農家の社会的なネットワークにも影響を受ける。PESが成功するためには農家のリスクを軽減することが重要である。本研究では、インドネシア・チタルム川流域を対象として、農業用水の節水ポテンシャルを定量的に評価し、都市から農村への節水に対する補償(環境サービス支払い:PES)の可能性を検討するものである。本調査は6つのサブテーマから構成される。具体的には、(1)洪水・渇水リスク評価、(2)稲生育モデルの開発、(3)リモートセンシング技術を用いた収量予測、(4)都市水需要予測、(5)農家世帯の干ばつ時の対応、(6)節水に対する補償制度、である。サブテーマ(1)は、インドネシア西ジャワのチタルム川を対象として分布型流出モデルをベースに気候変動に対する水資源供給量の時・空間分布を推定するとともに、河川水質モニタリングの結果から、農業に起因する窒素負荷量とその空間分布の特定を行った。サブテーマ(2)は、サブテーマ(1)、(3)と共同で現地のイネの栽培および生育実態の調査を行い、原型となるモデルを構築に取り組んだ。サブテーマ(3)は、サブテーマ(1)、(2)と共同で水稲の品種、土壌特性、灌漑システム、過去の生産実績などの情報収集を行い、それらをGIS上に一元化しデータセットを作成した。また、このデータから生産ポテンシャルの評価を行った。サブテーマ(4)は公刊されている統計資料を用いて、経済成長と工業用水需要の関係を分析した。サブテーマ(5)は、チタルム川流域ではチアンジュール県・チヘア灌概区において生計調査を行うため、公刊されている統計資料の整理や現地カウンターパートと調査項目や調査方法の確認など、アンケート調査を実施するのに必要な事前調査を実施した。サブテーマ(6)は、チタルム川流域における水資源管理の法制度について、文献調査を実施した。また、チタルム川流域で実際に行われているPESの現状について調査した。チタルム川流域におけるPESでは、環境サービスが定量的に評価されておらず、それが制度普及の障害であることが明らかになった。,本研究の目的は、チタルム川流域を対象として、農業用水の節水ポテンシャルを定量的に評価し、都市から農村への節水に対する補償(環境サービス支払い)の可能性を検討するものである。平成25年度はチタルム川における農業用水需要、家計調査、及び環境サービス支払い制度等について、調査・分析をした。主な成果を以下に記す。第1に、農業用水の需要に関してはサブグループ1からサブグループ3のシミュレーション分析の結果、チタルム川流域では、灌漑設備を整備すれば、3期作が可能な程度の水資源量があることが分かった。現在の作付け回数は流域全体では2.1回と見込まれている。また、米消費量は2050年までに10%程度増加する可能性があるが、高収穫品種の導入と施肥量を増やすことで、農業用水需要を増加させずに、将来の米需要を満たすことができることが明らかになった。第2に、農家の家計調査については、中流域の西ジャワ州チアンジュール県シンダンジャヤ村と上流部に位置する西ジャワ州西バンドン県スンテンジャヤ村で家計調査を行った。両地域に共通した傾向は、教育等の問題で、都市部および農村部における農外就業についても、インフォーマルセクターにおける不安定な就業が大部分を占め、住民は脆弱な生計状態に置かれていることが明らかになった。第3に、現在行われている環境サービス支払い制度については、スンテンジャヤ村について、環境サービス支払い制度に参加している住民とそうでない住民の間にどのような差があるかを調査した。スンテンジャヤ村では土壌流出抑制を目的として通常の栽培からアグロ・フォレストリーに転換する費用の一部を下流の水道事業者が農民へ補助する、PESが実験的に行われている。調査の結果、比較的耕作面積の大きな農家が本事業に参加していることが分かった。本年度は過去2年間の調査結果を踏まえ、チタルム川流域を対象として、農業用水の節水ポテンシャルを定量的に評価し、都市から農村への節水に対する補償(環境サービス支払い:PES)の可能性を検討した。第1に農業用水の節水ポテンシャルについては、以下の点が明らかになった。

水資源が不足しがちな乾季終盤において、水田作を制限することにより約9m(m3/s)から14(m3/s)の水資源が下流域に供給される結果となった。インドネシアにおける一人当たりの水使用量はおよそ180(L/day/人)であり、1(m3/s)の水でおよそ50万人が暮らせることを考えると、この節水効果は十分に大きいと考えられる。現在、ジャティルフルダムから首都ジャカルタに16(m3/s)の水が送られている。これは800万人分の生活用水に相当し、ジャカルタ上水使用の80%を供給していることになる。今回は差を明確にするため上流域の全ての水田に休耕の条件を課したが、例えば、日本におけるコメの生産調整のように、ある一定割合の減反率を各灌漑地区に割り当てることにより、乾季に12(m3/s)の用水を生み出すことは可能であると考えられる。その際には農家の農業収入が減少するため減収保証が必要となるが、受益者である都市住民に対して用水使用量として課金することにより、上流と下流でのWinWin関係を築くことが重要であると考えられる。第2に農家による制度の受容性については以下の点が明らかになった。試験的にPESが実施されているチタルム川上流部のレンバンで調査したところ、プロジェクトへの参加については社会的なつながりが経済的要因よりも重要であるが、プロジェクトを継続的に実施するかどうかは経済的要因が大きいことが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。データ収集、モデルの構築とも当初の予定通り進んでいる。水資源モデル、作物成長モデルは、現状を再現できるレベルである。加えて、農家の家計調査及び環境サービス支払い制度の現状に関する調査も、概ね計画どおり進んでいる。(1)水・渇水リスク評価、(2)稲生育モデルの開発、(3)リモートセンシング技術を用いた収量予測、(4)都市水需要予演、(5)農家世帯の干ばつ時の対応、(6)節水に対する補償制度、の6つのサブテーマに別れ当初の予定通り研究を進める。計画に沿って進める予定である。主に、チタルム川流域での調査を実施するための海外旅費、水量・水質の観測等にかかる消耗品費、アンケート調査の経費、データ整理に必要な謝金を予定している。使用額に差が生じた主な原因は、環境サービス支払い制度の状況に関する調査について、当初予定していたよりも安く済ますことができたためである。具体的には、現地のカウンターパートのはからいで、アンケート調査を各戸訪問ではなく、アンケート対象者を村長の家に招いて行うことができたため、調査日数が当初予定していたよりも少なくすることができたことなどが影響している。研究成果を英文の学術誌に投稿すべく、英文校正などに使用する予定である。
遺伝性皮膚水疱症に対する遺伝子治療の基礎的研究

先天性水疱性皮膚疾患はヒトおよび動物の遺伝的異常に基づくもので、その中でも境界型の表皮水疱症(JEB)はヒトと犬で比較的多く報告がみられる疾患である。その遺伝的異常により皮膚の基底膜蛋白であるラミニン5のα3鎖、β3鎖、γ2鎖、あるいはヘミデスモゾーム蛋白であるα6β4インテグリン、類天疱瘡抗原(BPAG2)など様々な蛋白に生成異常が生じ、表皮-基底膜-真皮の接着が障害されて水疱がみられる。ヒトでは致死型、非致死型が在在し、いずれも生活上重要な影響を及ぼす。ヒトでは本疾患の遺伝子治療を目指して検討中であるが、適当なモデルが存在しないためにその研究は進んでいない。そこで犬のJEBとヒトのJEBを比較し、犬のJEB症例が一遺伝子治療のモデルに使えるかどうかを検討した。昨年度は4例についてその遺伝子的異常を検討したが、mutationを発見できるに至らなかった。今年度は診断された2例に加え、さらに4例の犬のJEBを疑う症例を発見したため、臨床的、遺伝的背景、病理組織学、電子顕微鏡学的ならびに蛍光抗体法による検討を行った。その結果、新たに診断された4頭も雑種犬であり、遺伝的背景は明らかではなかったが、電子顕微鏡的にラミナルシダの部位で表皮-真皮間の解離が認められ、境界部型の表皮水疱症であると診断した。現在α鎖、β鎖、γ鎖のmutationについて検討中であるが、現在までMenigucciらが報告したのと同じ部位ではmutationが見られていない。このほかにα6β4インテグリン、類天疱瘡抗原(BPAG2)に対する免疫染色も実施しているが、少なくとも抗体を用いた蛋白レベルでの異常は観察されなかった。このうちの2頭の症例については2005年4月に米国のカリフォルニア州パームスプリングスで開催された全米獣医皮膚科学フォーラムにおいて発表を行った。ヒトでは致死型、非致死型が存在し、いずれも生活上重要な影響を及ぼす。本年度は東京農工大学の家畜病院において診断された2例に加え、さらに2例の犬のJEBの症例を発見したため、臨床的、遺伝的背景、病理組織学、電子顕微鏡学的ならびに蛍光抗体法による検討を行った。その結果、新たに診断された2頭も雑種犬であり、遺伝的背景は明らかではなかったが、電子顕微鏡的にラミナルシダで表皮-真皮間の解離が認められ、境界部型の表皮水疱症であると診断した。また、現在のところ、先にあげたすべての蛋白に対する抗体を用いて蛍光抗体法を行ったが、いずれの接着蛋白の発現にも明らかな異常は認められていない。なお、4頭のうち1頭について昨年8月にオーストリア国ウイーンで開催された、世界獣医皮膚科学会で発表した。
培養神経回路網における多形回路の自己組織

神経回路網は優れて多様な情報処理機能を発揮する。一般に神経回路網は同じ回路網を使って異なる情報処理が可能であると考えられており、それを神経回路網の多形性と呼ぶ。神経回路の多形性は記憶の分散表現にも欠かせない性質であり、多形回路の生じる機構を明らかにすることは脳の機能を明らかにする上で極めて重要である。平成6年度はモノアミンが膜の性質を変化させるとして、運動を支配する神経節の多形回路の自己組織を研究した。神経細胞を記述する非線形振動子は我々のオリジナルな振動子であるKTS振動子を用いた。神経伝達物質であるモノアミン類による膜の電気的性質の変化を振動子のばね特性および平衡電位を変化させると仮定すると、実験結果を良く説明する。この研究は各種のモノアミンが複雑に入り混じっていても、それらの影響を統一的に接続することが出来る。平成7年度は、下等動物の神経節により匂い情報処理を行う神経回路網を単離培養し、感覚情報処理系の神経回路網での多形性生成の研究を行った。神経節を組織学的に調べ、この神経回路網のモノアミンがネートワーク全体に非特異的に広く投射していることを確認した。さらにネットワークにおける情報処理に深く関わると思われるLFPを測定し、モノアミンがLFPの振動特性を大きく変えることを見いだした。これは知覚系神経回路網の多機能性という意味で非常に重要と思われる。また、モノアミンは細胞内カルシウムを介してその効果を発現することから、モデル化によりネットワークにおける細胞内カルシウムの調節機構を理論的に検証した。回路網全体でのカルシウムパターンが自在にコントロールしうることが明らかとなった。これは神経回路網での多形性をどのようにコントロールするかの指針となる。また、カルシウムはシナプス可塑性とも深く関わることから、神経回路網における記憶の表現においても重要な知見と思われる。これまで神経回路網の多形性は結合の組み換えによって起きると考えられてきたが、多形回路の構成原理を明らかにするにはモデルによる検証が必要である。本年度はモノアミンが膜の性質を変化させるとして、運動を支配する神経節の多形回路の自己組織を研究した。神経細胞の電気的活動を記述する非線形振動子は我々のオリジナルな振動子であるKYS振動子を用いた。神経伝達物質であるドーパミン、セロトニンなどモノアミン類による膜の電気的性質の変化は実験から得られたデータをもとに、これらのモノアミン類は振動子のばね特性および平衡電位を変化させると仮定すると、実験結果を良く説明する。この研究は各種のモノアミンが複雑に入り混じっていても、それらの影響を統一的に説明することが出来る。この研究は多形回路の生理的意義と脳の情報処理の解明に大きく寄与すると思われる。一方、記憶等認識機能にこれらの多形性がどのように関与しているのかを調べるために、本研究では下等動物であるナメクジの神経節より神経回路網を単離し培養する試みを行った。アミノ酸を伝達物質とする神経系が神経細胞間に特異的な結合を作るのに対して、モノアミン神経系は神経回路網に非特異的に広く投射する。このモノアミン類は神経細胞だけではなく、神経回路網の環境を作るといわれているグリア細胞にも作用する。これは神経回路網の境界条件を変えることに相当し、回路網の自己組織はこの境界条件に依存する。

現在は単離した脳神経節にモノアミン類を投与し、感覚器に同じ刺激を与えたときに出現する多形性を研究する予備的な実験を行っている。神経回路網は優れて多様な情報処理機能を発揮する。一般に神経回路網は同じ回路網を使って異なる情報処理が可能であると考えられており、それを神経回路網の多形性と呼ぶ。神経回路の多形性は主に運動制御系でみられているが、記憶の分散表現にも欠かせない性質であり、多形回路の生じる機構を明らかにすることは脳の機能を明らかにする上で極めて重要である。前年度までの研究より多形性の生成には、ドーパミン、セロトニンなどのモノアミン類が神経細胞の電気的特性を変化させることが本質的に重要であることを明らかにした。本年度は、下等動物であるナメクジの神経節より匂い情報処理に重要と考えられる神経回路網を単離培養し、感覚情報処理系の神経回路網での多形性生成の研究を行った。神経節を組織学的に調べ、この神経回路網にモノアミン(ドーパミン、セロトニン)がネットワーク全体に非特異的に広く投射していることを確認した。さらにネットワークににおける情報処理に深く関わると思われる局所場電位(LFP)を測定し、モノアミンがLFPの振動特性を大きく変えることを見いだした。これは感覚器に同じ刺激が与えられてもネットワークの多形性により異なる情報処理が可能であり、知覚系神経回路網の多機能性という意味で非常に重要と思われる。多形性の評価には回路網全体にわりる神経活動の観察が不可欠であり、現在、感覚情報を与えたときのネットワーク全体の活動をフォトダイオードアレイを用いて光学的に測定している。また、モノアミンは細胞内カルシウムを介してその効果を発現することから、神経回路網を結合振動子系によりモデル化し、ネットワークにおける細胞内カルシウムの調節機構を理論的に検証した。これにより、回路網全体でのカルシウムパターンが自在にコントロールしうることが明らかとなった。これは、神経回路網での多形性をどのようにコントロールするかの指針となる。また、カルシウムはシナプス可塑性とも深く関わることから、神経回路網における記憶の表現においても重要な知見と思われる。
分子軌道のトポロジーと分子配列に着目した多機能光応答システム

フォトクロミズムによる開環体/閉環体の分子構造変化と、下限臨界溶液温度(LCST)の高温相(相分離構造)/低温相(水和構造)の相変化を連動させることにより、水中で光誘起巨視的集合体構造変化を示すジアリールエテンについて本新学術領域研究で報告した。今回、このジアリールエテンの閉環体からなる超分子ナノファイバーが、メチルセルロースの枯渇力によって水中で長さ数百マイクロメートルのバンドルを形成することを明らかにした。一方、対応する開環体からなるスフィアは凝集しなかった。懸濁液を撹拌することにより形成されたサブミリメートル長のバンドルは可視光照射によって巨視的光応答を示すことを明らかにした。この結果は、枯渇力による超分子構造体のサブミリメートルサイズの形態変化を実現するための指針を示した。閉環オレフィンメタセシス反応を鍵反応として用いて、ケクレンがらせん状にねじれた類縁体である、π-拡大ヘリセンを合成した。π拡大幾何学形状は、単結晶X線解析によって確認した。量子化学計算により、大きならせん径を持つπ拡大ヘリセンが小さなバネ定数を持つ柔らかい分子バネとして機能することを見出した。この化合物のラセミ化障壁は、[7]ヘリセンと比べて小さく、非常に速いラセミ化を起こすこともあわせて見出した。コアに異なる数のフェニル環を有する一連のエステルおよびアミド誘導体における、固液界面での配列形成過程を、走査型トンネル顕微鏡により調べた。エステル誘導体が水素結合の欠如にもかかわらず高い協同性を示し、伸長プロセスにおける吸着ギブス自由エネルギー変化がコアのフェニル基の増加と共に負に増加することを見出した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ジアリールエテン骨格のπ共役を拡張させていくと、2つのチオール基間のπ共役が開環体でON、閉環体でOFFとなるものと、開環体でOFF、閉環体でONとなる2種類の分子が設計できる。分子骨格は同じであるために、HOMOやLUMOの準位の変化は同じであり、ギャップから考えると開環体でOFF、閉環体でONとなる。これらの分子と金微粒子でネットワークを作成し、光照射時のコンダクタンスの変化を測定し、電導メカニズムにおいて、π共役系のつながり方、つまりトポロジーの重要性を明らかにした。また、固液界面でのSTM測定により、観察できる2次元配列について、表面被覆率の濃度依存性を測定することにより、その配列形成のメカニズムについて検討した。その結果、2-チエニル型のジアリールエテンの開環体が、核形成の平衡定数に比べて伸長の平衡定数が大きい、つまり、協同性の高い配列形成メカニズムを取っていることが明らかとなった。また、閉環体は同程度の濃度ではまったく配列を形成しないことも明らかとなり、高い協同性を用いた高い刺激応答性を持つシステムを構築できた。平成27年度は、固液界面での光による協同的組織化の制御について、STM測定により多方面から検討を行った。まず、アルキル基の長さ、水素結合性のアミド基の有無、ジアリールエテンの開環体と閉環体の違いが組織化挙動に与える影響について調べた。その結果、アルキル基の伸長に伴い、配列を形成する濃度が指数関数的に減少することを見出し、これは配列形成に伴う安定化エネルギーが線形に増加することから合理的に説明できることを明らかにした。また、水素結合性のアミド基をエステル基に変えた化合物では、協同性が著しく小さくなることを見出した。これは伸長の平衡定数が小さくなることに起因していると考えられる。一方で、開環体では協同性が小さかった化合物でも、閉環体になると協同性が大きくなることを見出した。これは先ほどとは逆に、核形成の平衡定数が小さくなることに起因していると考えられる。このように、固液界面での2次元配列の形成を協同的組織化という観点で調べ、協同性と分子構造の関係について明らかにすることができた。次に、ウレアとアミドを持つ異なる分子サイズの化合物についての吸着挙動について調べた。その結果、水素結合がより強いと考えられるウレアでは同じサイズのアミドよりも伸長の平衡定数が大きいことが分かった。分子サイズの増加に伴い、伸長の平衡定数は指数関数的に増加し、これは配列形成に伴う安定化エネルギーの線形的な増加で説明できた。また、協同性は分子の配列パターンに依存し、分子構造からは単純に予測できないことも明らかになった。平成27年度は、2次元固液界面での協同的組織化について進展があり、雑誌の表紙掲載が3件あり、ニュースサイトへの掲載もあり、当初の計画以上に進展しているといえる。平成28年度は、固液界面での光による協同的組織化の制御について、アミド基を有する3-チエニル型のジアリールエテンの開環体と閉環体の両方が共同的組織化を示すことを明らかにし、光照射に伴う多段階の配列制御が可能であることを示した。また、キラル分子の2次元配列についても興味深い結果を得た。5-エチルチオフェンを側鎖に持つジアリールエテン閉環体1と5-フェニルチオフェンを側鎖に持つ閉環体2はどちらもoctanoic acid/HOPG界面上で2次元配列を示した。表面被覆率の濃度依存性を調べると、1では、片方のエナンチオマーではラセミ混合物の半分の濃度で配列を形成したのに対して、2では、片方のエナンチオマーでもラセミ混合物でも表面被覆率の濃度依存性に違いはなかった。