hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
西アジア古代遺跡の石器・土器の組成・微細組織データベース

また、1100°C以上での焼成の指標となるムライトなど高温形成鉱物は検出されなかった。西丘遺跡には4件の土器片しかないが、XRDで測定した結果、一部試料で方解石が多い他は構成鉱物が東丘遺跡と同じであった。蛍光X線分析(XRF)による分析でも、東丘遺跡のCaがやや多い土器と同組成で、それらはSEM-EDSで決定した日干レンガの組成と一致することから、東丘・西丘遺跡の土器は現地生産の産物と推定された。シリアのアイン・エル・ケルク遺跡はBC 58006600年頃の遺跡で、6層の遺構から暗色の磨研土器が出土する。TSC遺跡の土器と異なり、スサを含まず、薄手・緻密で、内部に黒芯がない。XRD測定では、多量の石英・斜長石・角閃石、やや多い普通輝石・方解石が検出された。層位による構成鉱物の量比の変化はなく、高温焼成鉱物も認められなかったが、多量の大理石岩片を含むものがあった。TSC遺跡の土器に比べ、XRFによる分析では、ややFe, Mgが多く、Kに乏しかった。大理石岩片が多いものは著しくCa濃度が高い。全体として周辺の石灰岩風化土壌の組成と調和的である。西アジア地域では、都市が誕生して農耕が始まる重要時期の紀元前6000年紀の土器は、ユーフラテス川西岸を境に、スサまじりの厚手明色土器と薄手の暗色磨研土器に分かれており、それらを比較しながら検討を進めることで、西アジアの土器生産の特徴を把握する重要な手がかりを提供できる可能性が生じたため。本年度は、テル・エル・ケルク2号丘遺跡出土の土器について主に検討した。同遺跡は、シリア北西部に位置し、12層の文化堆積層が確認されている。BC 58006600年頃と推定される上位の第16層から多数の土器が発見され、今回はそれらを検討した。年代的にはイランのタペ・サンギ・チャハマーク(TSC)東丘遺跡とほぼ同じ時期となる。出土土器は全て暗色磨研土器で、表面は暗色で、断面が黒色あるいは赤茶色であった。粗粒の鉱物粒が特徴的で、輝石と角閃石の鉱物粒を主体にするタイプと多量の多結晶質方解石に少量の石英を伴うタイプの2種類の土器が存在し、2種類は同じ層位から出土していた。これらの鉱物粒の存在は、遺跡周辺の地質状況と調和的である。電子顕微鏡による観察では、鉱物粒の間の粘土部分が高温で癒着する組織が、全ての層の土器で観察された。粘土部分の組成は、ほぼスメクタイト質で、どの土器もほぼ同じ組成であった。各層の土器中の鉱物粒の種類も、それぞれのタイプごとにほぼ同じであった。粉末X線回折では、粘土鉱物のX線ピークは認められず、高温での粘土鉱物の融解が示唆された。方解石の熱分解組織や普通輝石の部分溶融組織に基づいて土器の焼成温度を推定すると、9001000°Cの温度で第6層第1層の土器が焼成されことが推定された。但し、部分溶融の程度は小さく、高温保持時間は短かったと考えられる。西アジアでは、土器の初現期にあたる紀元前7千6千年紀頃には、暗色磨研土器とスサ混入明色系土器の2つの系統の土器が造られ、テル・エル・ケルク2号丘遺跡の土器は前者、TSC東丘遺跡の土器は後者に相当する。シリアとイランの初現期の同時期の土器でほぼ同様な高温での焼成が推定されることから、西アジアでは土器の出現当初から高度なパイロテクノロジーで土器が製作されていたことが示唆された。初年度は、筑波大学西アジア文明研究センターで収集された新石器時代の土器・骨器・石器試料を岩石学的・鉱物学的に検討することで、原産地推定・形成技法の解読に繋がる特徴を抽出する手法を検討した。
高温ダイアモンドアンビルセルによる地球深部物質の相平衡と物性の研究

過去三年において、laser-heating diamond anvil cell(DAC)を設計し、固体地球研究センターに設置した。この設備は圧力1Mbar、温度4000Kまでの実験に使われている。このピストン・シリンダー型円筒DACは、レーザー加熱のために設計され、高圧力を発生させるために使われている。サンプルはdiamond anvil windowを通された150WのYAG laserを両面から当てることによって加熱される。圧力は、monochromaterによって、サンプルチャンバー内に設置されたCr-doped rubyのRI蛍光ピークの変化を観察することによって測定される。Blackbody temperatureの測定は、CCD-equipped spectroradiometerを使って、サンプルからの輻射光を測定することによって行われる。この設備はすでに完全な状態で運営可能であり、大気圧での金属の融解実験によって温度誤差は3700Kで50K以下という正確さが確認されている。Negative feedback laser powercontrol systemは、比較的小さな温度勾配(例えば、直径50μのサンプルに対し100K以下)で一定の温度(2500Kを10分では50K以内)を保つことができる。この設備を使って、いろいろな金属の融点を測定した。大気圧1800-2900Kの圧力温度条件でFe、Pt、Moの融点を測定したところ、これまで報告されている融点と30K以内で一致した。また黒体輻射の波長依存性を補正して測定を行ったところ、Wの融点(大気圧、3680K)を80K以内で再現することができた。さらにDACを使ってPtの融解曲線を3-12GPaで測定したところ、これまで報告されている融解曲線と40K以内で一致した。Feの融解曲線は30GPaまで決定した。今回決定したFeの融解曲線は、これまでに大容量高圧装置やlaser-heated DACを使って決定されたものと70K以内で一致した。平成9年度は、高温用ダイヤモンドアンビル装置の導入を主として行い、現在その立ち上げが進行中である。導入に先立ち、アメリカと日本の代表的なダイヤモンドアンビルの研究室(カ-ネギ-研究機構の地球物理学研究所と東京大学物性研究所八木研究室)を訪問し、購入する予定の装置の評価を行った。また、それらの研究室において、レーザー加熱式ダイヤモンドアンビル実験のトレーニングを行った。本年度購入した装置は以下の通りである。1)外熱式ダイヤモンドアンビル。これは、スタンダードのマオ-ベル式装置に抵抗ヒーターをけたものである。2)レーザー加熱式ダイヤモンドアンビル。レーザーとしては150WのNd:YAGの固体レーザー(LEE Laser model 8150Q)を採用した。レーザーのために、大流量の冷却ユニットをつけた。4)CCD式分光光度計(Princeton Instruments Model 300i)。CCDの素子数は200x1340で、試料からの輻射を分光して温度計測を行う。また、この装置は1200gr/mmのグレーティングと併用する事により、ラマン分光を行う事ができる。現在、これらの装置は仮立ち上げされ、予備実験が行われているが、本年度末に完成予定の新しい研究棟が完成した後は、そちらに移し、本格的な立ち上げを行う予定である。本年はダイアモンドアンビル装置に対して、以下のような改良を行った。(1)光電子系と実験をモニターする装置と、高温実験で温度を測定するための装置を導入した。高温実験装置の較正を行うために1気圧で貴金属の融解実験を行った。

それによると、貴金属の融点を正確に測定することができ、1%以上の再現性があった。(2)ルビー蛍光による圧力測定装置を導入した。この装置は光電子倍増管を備え、正確に位置決定できる顕微鏡が備え付けられている。装置の較正を行ったところ、0.2GPaの精度で圧力を決定できることが分かった。(3)光電子検出器を導入し、レーザー出力フィードバック装置を開発した。これにより試料温度の安定性を50K以内におさえて加熱することができる。以上により、我々のダイアモンドアンビル装置は完成し、充分な能力を発揮できるようになった。来年度はこの装置を用いて、1)鉄融体、珪酸塩融体、親鉄元素の溶解度、2)マントル鉱物の融解実験、3)下部マントル物質の固体相平衡関係の研究を行う予定である。レーザー内部加熱法を用いたダイヤモンドアンビルセルが,現在固体地球研究センターにおいて稼動中である.このシステムでは1Mbaまでの圧力条件下で,レーザーによって加熱されたスポットを比較的小さな温度勾配(0.004k/mm以下)で4000K以上の温度で正確に求めることが可能である.温度安定性は正確な実験を行うために非常に重要であるが,今年度はレーザー出力を制御するため,試料の放射線による負のフィードバックを用いた温度制御システムを開発した.試料から放出された放射線は,光子フラックスをmV出力信号に変換するシリコンフォトダイオードによって捕捉される.この信号はコンピュータによってモニターされ,負フィードバック増幅回路への入力信号となる.05Vの出力信号はレーザー出力コントロールとして用いられる(2n s以下での一定のランプパワーでレーザー出力を0100%調整).この信号は入力信号を一定にするために,回路によって常に補正されている(負フィードバック).制御に用いられるコンピュータプログラムは全ての信号をモニターする.このシステムにより,20003000Kの範囲においては40K以下の精度で温度制御することが可能である.今年度は実際の実験に先立ち,温度制御の再現性・精度についての確認を行った.4種の異なる金属の融点を利用することにより,1気圧18003700Kの範囲内では25K以下の精度で温度制御されていることが確かめられた.高圧条件下での実験はPt,Fe,Al等の高圧融解曲線を用いて圧力キャリブレーションを行うため,他の研究所での実験結果と直接比較することができる.現在は既に様々なプロジェクトが進行中である.例えば,(1)地球の核に相当する圧力条件下におけるFeやFe合金(FeNi,FeH,FeC,FeS)の融解実験,(2)親石元素(Si,K,HFSE,REE)の、Feに対する溶解度の測定、(3)下部マントル条件下での単純2相・3相系の相平衡図の作成,などがあげられる.
Helicobacter pyroliの口腔内における生態解析

ヘリコバクター・ピロリは,慢性胃炎,胃・十二指腸潰瘍の原因菌として注目されている。さらに,40歳以上の日本人の7080%の人の胃にピロリ菌が感染していることがわかってきた。このようなピロリ菌の正確な感染経路や感染源となる生息環境については,未だに明らかではないが,胃炎患者の胃粘膜と歯垢から本菌が検出されるにいたり(1989年),本菌の伝播経路のリザーバーとして歯垢が関与していることが推察されている。本研究では,ピロリ菌の生態を明らかにするために,1)PCR法を用いた,健康被験者の歯垢におけるピロリ菌の生態調査,2)バッチ培養とケモスタット培養によるピロリ菌の増殖特性の解析を行った。1)ピロリ菌のウレアーゼ遺伝子を標的としたPCR法を,60名の被験者の歯垢から分離したDNAについて行った。その結果,8サンプルについてDNA断片の増幅が認められた。また,胃炎患者の口腔内10カ所からの歯垢および唾液についても同様にPCR法で検討したところ,下顎歯表面から採取した4つの歯垢試料についてDNA断片の増幅が認められた。なお,DNAの調製にあたり,除蛋白や濃縮操作をとり入れることにより検出感度が改善された。2)ピロリ菌を液体培地で培養すると,増殖の静止期に入るにつれてラセン状細胞から球状体への変化が観察される。この球状体は代謝活性が低く,外界の生活環境でもある程度生存可能な休眠型の細胞と考えれているが,これまでに行われた実験では,新しい培地に移し変えても,もはや球状体は発育しない。本研究では,ケモスタット培養装置を用いて,増殖速度と細胞形態の球状化との関係を検討した。その結果,0.04h-1(倍加時間で,17.3時間)という比較的遅い増殖速度(すなわち,栄養成分の供給速度が低い条件)においても,菌体の球状化が起こらないことがわかった。現在,さらに,より低い増殖速度の効果や環境のpHや溶存酸素濃度の効果を検討している。慢性胃炎,胃・十二指腸潰瘍は精神的ストレス等に誘引される文明病の一つであると考えられていたが,1983年WarrenとMarshallによってラセン状細菌と慢性胃炎との関係が報告されてから,これらの病気はHelicobacter pyloryが関与する細菌感染症の一つであることが明らかになった。H.pyloriの正確な感染経路や感染源となる生息環境については未だに明らかでないが,1989年胃炎患者の胃粘膜と歯垢から本菌が検出されたことから,本菌の伝播経路のリザーバーとして歯垢が関与していること示唆された。口腔内からH.pyloriの検出が多々試みられているが,検出法の感度およびサンプルの異質性に起因するのか,未だに口腔内がnatural reservoirであるのかどうかは明らかでない。本研究の目的は口腔内がH.pyloriのnatural reservoirであるのかどうかを明らかにすることである。H.pyloriの検出法には培養法と特異的ゲノムDNA増幅検出するPCR法(polymerase chain reaction method)があるが,本年度は,H.pyloriの16S rRNA,urease遺伝子の特異的塩基配列をプライマーとして,健康被験者の歯垢からPCR法を用いてH.pyloriの検出同定を行った。被験者

40名の歯垢から両プライマーによる増副産物は検出されなかった。次年度はH.pylori等の基準株を使用して,PCR法における標的遺伝子の種特異的領域とその増幅条件を検討し,確立された検出条件のもとで胃炎患者等の口腔内サンプル(唾液,歯垢,舌苔,歯肉溝腋)からH.pyloriの検出を試みる。ヘリコバクター・ピロリはラセン状の形態を示す微好気性のグラム陰性菌である。ピロリ菌を液体培地で培養すると、増殖の静止期に入るにつれてラセン状細胞から球状体への変化が観察される。この球状体は代謝活性が低く、外界の生活環境でもある程度生存可能な休眠型の細胞と考えられているが、これまでに行われた実験では、新しい培地に移し変えても、もはや球状体は発育しない。ピロリ菌の伝播は、この球状体を介して経口感染と考えられており、保菌者から排泄された糞便や口腔内の歯垢に生存する球状体がヒトの胃に到達してラセン状形態の感染型に復帰すると測定されている。本研究では、ピロリ菌のライフサイクル、すなわち、「ラセン状形態から球状体への移行」と、その逆である「球状体からラセン状形態への復帰」の解析を目的とした。このための最も有効な技法として、ケモスタット連続培養法を用いた。このケモスタットでは、通常用いられる閉鎖系のバッチ培養とは異なり、菌体バイオマスや代謝産物が集積しない開放系の培養システムであり、培養の化学環境を一定の条件に保持できる培養装置である。したがって、特定の環境因子パラメーター以外は固定し、その特定のパラメーターだけを変化させて、特定の環境因子に対する細菌の応答を解析する環境生理学的アプローチが可能となる。まず、血清を添加しない培地でのピロリ菌の増殖を検討を行ったところ、0.2%のdimethyl β-cyclodextrinを添加したBBL社製のトリプチケース・ソイブロス培地で良好な増殖が観察された。現在、様々な増殖速度に設定したケモスタット連続培養法で、増殖速度が細胞形態に及ぼす影響を検討している。
終局強度設計のための直線および曲線プレ-トガ-ダの曲げ耐荷力推定法と幅厚比制限

曲線桁5体と直線桁1体,計6体の桁の曲げ耐荷力実験を行った。試験桁の断面は,フランジについては全域が降状するまで座屈が発生しないような自由突出脚幅厚比(=10)とし,また腹板幅厚比は道路橋示方書の基準程度(=160)とした。試験体の断面形状は,1体を除いて全て一定であり,曲率半径のみ5m∝(直桁)まで変化させた。一方解析は,実験と対応させた断面を用い,残留応力,初期たわみを考慮し弾塑性有限変位有限要素解析を行って,終局挙動,終局耐力を求めた。実験および解析結果から,次の知見が得られた。1.曲線桁の着目パネル中央断面で,フランジに反り応力が発生しない応力状態(着目パネルの両端に逆向きの曲げねじりモ-メントが作用する場合)となる終局曲げモ-メントと曲率の関係式を与えた。それは,実用範向の曲率の範囲では,直線式で近似できる。2.上記の曲線桁の終局曲げ耐荷力を用い,曲げねじりモ-メントの影響を相互作用曲線の形で与えた。3.直線桁の曲げ耐荷力を求めば,(1)および(2)によって,それと同じ断面の曲線桁の終局げモ-メントが推定できる。4.直線および曲線プレ-トガ-ダ-では,フランジの耐力が失われると致令的といえる。したがってフランジは,降状するまで座屈することなく,また,最高荷重後もある程度のダクティリティ-が要求される。このことから,フランジ突出脚幅厚比は10程度が適当と思われる。
遺伝性色素異常症の病因遺伝子とその機能の解明

近年のゲノムプロジェクトの推進と色素異常モデルマウスの確立により、皮膚や眼の虹彩の色調を決定するメラニンの合成に関わる研究は急速な発展を遂げている。我々は、未知の部分が多いメラニンおよびメラノソーム生合成機構とその制御機構の解明を最終目的として、本研究期間中において、さまざまな遺伝性色素異常症から下記の代表的疾患を取り上げ、その病因遺伝子の機能解析を臨床的、および基礎的アプローチにより展開した。1.眼皮膚白皮症4型(OCA4):我々は、75例の日本人眼皮膚白皮症患者に対し、OCA4型原因遺伝子の変異スクリーニングを行い、18例のOCA4症例を見出した。そこで、OCA4は日本人白皮症症例における主要病型の1つであること、さらにこれらの症例の詳細な臨床症状と遺伝子変異型を比較検討し、phenotype genotype correlationshipを明らかにした。2.Hermansky-Pudlak症候群(HPS):日本人におけるHPSについては、その疾患頻度の低さにより、多くの点が未知である。そこで我々は、臨床的には単純型白皮症と診断されている日本人白皮症患者において、HPS患者がどの程度含まれているかを検討し、その結果、約10%がHPSである事を見出した。3.遺伝性対側性色素異常症(DSH):新たなDSH患者において、我々のグループが2003年に明らかにした遺伝性対側性色素異常症(DSH)の原因遺伝子であるDouble-stranded RNA-specific adenosine deaminase(DSRAD or ADAR1)の変異スクリーニングを行い、新たに16症例を報告するとともに、これまで同一疾患ではないかと疑われていた網状肢端色素沈着症と遺伝性全身性色素異常症が、全く別の疾患であることを遺伝子レベルで明らかにした。我々はさまざまな遺伝性色素異常症から下記の代表的疾患を取り上げ、その病因遺伝子の同定と機能解析を展開中である。1)眼皮膚白皮症4型(OCA4):報告例がこれまでにわずか1例(トルコ人)であり、遺伝子変異型と臨床症状との関係については、全く解析されていない。我々は75例の日本人眼皮膚白皮症患者の遺伝子スクリーニングをしたところ、18例のOCA4型症例を見いだした。そこで、これらの症例の詳細な臨床症状と変異型を比較検討したところ、同じ遺伝子の変異でありながら変異の場所により、臨床症状はかなり異なることが判明した。また、in vitro培養メラノサイトを用いて、正常型および変異OCA4cDNAを導入して、遺伝子変異型とメラニン合成低下の程度を詳細に解析したところ、臨床的にほとんどメラニン産生を示さない変異については、メラニン産生をほとんど認めなかった。2)Hermansky-Pudlak Syndrome 4型(HPS4):HPS4遺伝子産物に対する抗体を作成し、ウエスタンブロットにて、HPS4タンパクのモニタリングが可能となった。それを使用して、HPS1モデルマウス培養細胞では、HPS1分子のみならずHPS4分子も消失していること、HPS1分子を代償的に発現させると、HPS4分子も回復することが証明できた。3)遺伝性対側性色素異常症(DSH):我々は、本疾患の病因遺伝子がDouble-Stranded RNA-specific adenosine deaminase(DSRAD)であることを同定した。そこで、DSRAD遺伝子変異がどのようにしてDSHの臨床症状をもたらすのかを16症例を集積して解明した。その結果、遺伝子変異型と臨床症状との間になんらかの関係は認めなかった。また本疾患との異同が問題になっている遺伝性汎発性色素異常症や網状肢端色素異常症(北村)の症例についてもDSRAD遺伝子変異スクリーニングを行い、後者では本遺伝子に異常がないことを証明した。

我々は、未知の部分が多いメラニンおよびメラノソーム生合成機構とその制御機構の解明を最終目的として、さまざまな遺伝性色素異常症から下記の代表的疾患を取り上げ、その病因遺伝子の機能解析を展開した。1.眼皮膚白皮症4型(OCA4):我々は、日本人眼皮膚白皮症患者において主要病型の1つであるOCA4型患者において、もっとも存在頻度が高いD157N変異アリルのハプロ解析を行い、創始者効果の存在を証明し、それによって存在頻度が高くなったことを示した。2.Hermansky-Pudlak症候群(HPS):日本人におけるHPSについては、その疾患頻度の低さによりく多くの点が未知である。そこで我々は、臨床的には単純型白皮症と診断されている日本人白皮症患者において、HPS患者がどの程度含まれているかを検討するために、原因遺伝子が未確定の症例24例のHPS1遺伝子の変異スクリーニングを行ない、日本人白皮症患者全体の約10%がHPSである事を見出した。3.遺伝性対側性色素異常症(DSH):新たなDSH患者において、我々のグループが2003年に明らかにした遺伝性対側性色素異常症(DSH)の原因遺伝子であるDouble-stranded RNA-specific adenosine deaminase(DSRAD or ADAR1)の変異スクリーニングを行い、新たに16症例を報告するとともに、これまで同一疾患ではないかと疑われていた網状肢端色素沈着症と遺伝性全身性色素異常症が、全く別の疾患であることを遺伝子レベルで明らかにした。
ニューロンタイプ特異的遺伝子操作による中枢概日ペースメーカーの動作原理の解明

概日リズムの変調は様々な疾患・健康障害につながる。中枢概日ペースメーカー・視交叉上核(SCN)による概日リズム発振には、多種・多数の時計ニューロンから成る神経ネットワークが必要であるが、細胞内の概日時計分子機構がほぼ明らかになった一方で、神経回路レベルでの動作原理は殆ど明らかになっていない。本研究では、SCNの神経ネットワークが強固で安定した概日振動を発振するメカニズムについて、応募者らがこれまでに開発した遺伝子改変マウスリソースを最大限活用し、その解明を目指す。本年度は、SCNスライスでのAVPニューロン、VIPニューロン、その他のニューロンの電気生理学的な解析を行った。AVPニューロンおよび非AVPニューロンで記録されるGPSC (GABA-mediated postsynaptic current)の振幅や頻度に日内変動が見られるので、その詳細について解析を完了した。また、AVPニューロンは常に脱分極した状態にある細胞が多いが、この脱分極状態を作り出すイオンチャネルの候補を明らかにした。さらにその機能を明らかにするために、当該チャネル遺伝子をAVPニューロンで特異的にノックアウトしたマウスを作成し、概日行動リズムの解析を開始した。SCNのAVPニューロンやVIPニューロンにCre依存的組換えAAV発現ベクターを用いて蛍光Ca2+プローブjGCaMP7sをニューロンタイプ特異的に発現させ、その神経活動リズムを、ファイバーフォトメトリーを用いてin vivoで測定することに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、中枢概日ペースメーカー・視交叉上核(SCN)の神経ネットワークが、強固で安定した概日リズムを発振するメカニズムを、ニューロンタイプ特異的な遺伝子操作を用いて明らかにすることを目的としている。本年度は、AVPニューロン特異的にcasein kinase 1 delta (CK1d)を欠損したマウス(細胞時計の周期が長くなる)、AVPニューロン特異的にCK1dをk蒸発ゲンしたマウス(細胞時計の周期が短くなる)の、概日行動リズム、SCNスライスにおける時計遺伝子発現リズムの詳細な解析を完了し、論文発表した。AVPニューロンの細胞時計周期に応じて概日行動リズムの周期も同様に変化することが明らかになり、AVPニューロンがSCNのペースメーカー細胞としての機能を持つことが分かった。一方、VIPニューロンに特異的にCK1dを欠損したマウスでは、概日行動リズムに大きな変化は現れなかった。SCNスライスでのAVPニューロン、VIPニューロンの電気生理学的な解析も進めており、これらのニューロンの静止膜電位、発火頻度、GABA応答性などの特徴を明らかにした。また、ニューロンタイプ特異的に概日遺伝子発現リズムをモニターするレポーターAAVを作成した。このレポーターを提供して共同研究を行い、アストロサイトにおける細胞時計の重要性を示す論文を発表した。さらに、逆行性経シナプストレーサーを用いた、SCNのAVPニューロン、VIPニューロンの上流ニューロンの網羅的探索も開始した。ほぼ研究計画の通りに、研究が進んでいる。論文発表も行った。本年度は、AVPニューロンとVIPニューロンの両方でBmal1を欠損したマウス(細胞時計を欠損したマウス)、および両方でcasein kinase 1 delta (CK1d)を欠損したマウス(細胞時計の周期が延長したマウス)を作成し、AVPニューロン、VIPニューロン単独での遺伝子操作と比較したが、AVPニューロンだけで欠損したマウスとフェノタイプは大きく変わらなかった。SCNによる概日リズム発振、概日周期決定において、AVPニューロンが主要な役割を果たしていると考えられる。AVPニューロン特異的Bmal1欠損マウスのSCN・AVPニューロンでは、細胞内Ca2+濃度の変動リズムが著しく減弱していることが、スライスの実験から明らかになった。また、SCNスライスでのAVPニューロン、VIPニューロンの電気生理学的な解析を行っており、AVPニューロンにおけるIPSCの振幅に日内変動が見られることや、AVPニューロンの静止膜電位形成のイオンメカニズムの一端を明らかにした。さらに、逆行性経シナプストレーサーを用いた、SCNのAVPニューロン、VIPニューロンの上流ニューロンの網羅的検索も進めており、今後さらに例数を増やして詳細な解析を行う予定である。

さらにその機能を明らかにするために、当該チャネル遺伝子をAVPニューロンで特異的にノックアウトしたマウスを作成し、概日行動リズムの解析を開始した。SCNのAVPニューロンやVIPニューロンにCre依存的組換えAAV発現ベクターを用いて蛍光Ca2+プローブjGCaMP7sをニューロンタイプ特異的に発現させ、その神経活動リズムを、ファイバーフォトメトリーを用いてin vivoで測定することに成功した。AVPニューロン、VIPニューロンの電気生理学的解析を完了する。ニューロンタイプ特異的にVgatを欠損したマウスについて、概日行動リズム、SCN遺伝子発現リズムの解析を完了する。逆行性経シナプストレーサーを用いた、SCNのAVPニューロン、VIPニューロンの上流ニューロンの探索も始めているので、継続して行う。SCNスライスでのAVPニューロン、VIPニューロン、さらにGPニューロンについて、その電気生理学的特性の解析を継続する。また、概日行動リズムに異常の現れるAVPニューロン特異的Bmal1欠損マウスのSCNスライスにおいて、AVPニューロンの電気生理学的性質がどのように変化しているか、29年度の結果を基にさらに詳細に解析する。また、ファイバーフォトメトリーを用いて、in vivoでAVPニューロンの活動(細胞内Ca2+濃度)の変動を計測する。さらに、変異型狂犬病ウイルス・逆行性経シナプストレーサーを用いた、SCN・AVPニューロン、VIPニューロンに投射する上流ニューロンの網羅的検索についても、29年度に引き続き30年度も継続する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
金微粒子をキャリアーとした外来遺伝子の細胞内導入の研究

遺伝子治療は遺伝病の根元的治療法になるだけでなく、癌やエイズの治療にも有効であると期待されている。しかし、遺伝子治療の臨床応用での成功例はあるものの、その基盤となる基礎研究は著しく立ち遅れており、多くの解決しなければならない問題をかかえている。その一つは安全性が高くて、効率のよい外来遺伝子の細胞内導入法の確立である。そこで、本研究では外来遺伝子の細胞内導入のための非ウイルス系のキャリアーの開発を試みた。具体的には、金微粒子法、正電荷コレステロール法、電気穿孔法等について種々の検討を加えた。導入遺伝子としては、プラスミド遺伝子(CATとLuc遺伝子)とアンチセンスDNAを用いた。遺伝子導入の効率は、クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼの酵素活性の測定法、ルミノメータによるルシフェラーゼ活性の測定法、フローサイトメータによる蛍光標識アンチセンスDNAの細胞内取り込み量の測定法、共焦点レーザ顕微鏡による蛍光標識アンチセンスDNAの細胞質と核への分布の測定法を確立して行った。動物細胞の場合には、正電荷リポソームや金微粒子はエンドサイトーシスでもって細胞内に十分に取り込まれることを明らかにした。それゆえ、特に電気穿孔法のような過激な条件を用いることなく、外来遺伝子を動物細胞に導入できることが、判明した。それと同時に、リポソームや微粒子が細胞内にエンドサイトーシスされる際には、DNAと複合体を形成した粒子のサイズが大変重要であることが明らかになってきた。原子間力顕微鏡を用いた実験の結果、粒子のサイズは400nm程度よりも大きく、1.5μm程度よりも小さい中間のサイズが細胞内への導入に最も効率がよいことが明らかになった。これらの本実験で検討したベクターは安全性も高く、遺伝子治療の基盤技術として、今後の研究の進展に大きく寄与するものと考えられた。そこで、本研究では外来遺伝子の細胞内導入のキャリアーとしての金粒子の利用について検討した。まず、プラスミド遺伝子の調製を行った。そして、クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ遺伝子(CAT遺伝子)、ならびに、ルシフェラーゼ遺伝子を持ったプラスミドDNAの大量培養とこれらプラスミド遺伝子の分離精製に成功した。また、導入した遺伝子の細胞内動態を追究するため、蛍光標識したc-mycアンチセンスDNAの合成を行い、フルオロセンイ標識したc-mycアンチセンスDNAを作製した。そこで、作製した遺伝子の細胞内導入後の活性測定法を確立するため、正電荷リポソームを用いて培養細胞にこれら2種類のプラスミド遺伝子とアンチセンスDNAを導入し、CAT遺伝子ならびにルシフェラーゼ遺伝子の発現を検討した。特に、ルシフェラーゼ遺伝子のルミノメータによる微量定量法の確立を行った。また、蛍光標識アンチセンスDNAについては共焦点レーザ顕微鏡ならびにフローサイトメータを用いた蛍光強度による導入遺伝子の定量法を検討した。これらの実験と並行して、金微粒子を用いたDNAとの複合体の調製法についても種々の検討を加え、金微粒子をキャリアーとした外来遺伝子の細胞内導入技術の開発について種々検討を加えた。これの研究成果は外来遺伝子のキャリアーの開発の次年度の研究の進展に大きく寄与するものと考えられた。
第3群肺高血圧症動物モデルの作製と薬剤による肺高血圧症抑制効果の検討

血管内皮成長因子(vascular endothelial growth factor: VEGF)受容体阻害薬(SU5416)投与と、低酸素曝露による第3群肺高血圧症(肺気腫合併肺高血圧症)モデルの確立を目的に以下の検討を行った。雄Sprague-Dawleyラットをコントロール群、低酸素曝露群(Hx)、SU5416投与低酸素曝露群(SUHx)の3群に分けた。SU5416を皮下注し(20mg/kg、day1、8、15)、低酸素下に飼育した(15%、6週間)。初回のSU5416皮下注から6週後に肺血行動態を測定した。SUHxラットはコントロール群、Hx群と比較して有意な平均肺動脈圧の上昇を認めた。肺動脈病変は主として中膜平滑筋層の肥厚が観察され、肺動脈性肺高血圧症(第1群)の病理所見に特徴的である叢状病変は認めず、ヒト第3群肺高血圧症の病理所見に類似していると考えられた。またSUHxラット肺は肺気腫の各指標(mean linear intercept (MLI)、destructive index (DI))が高値であった。アポトーシスの指標としてカスパーゼ3免疫染色を行いその陽性細胞を計測し、apoptotic index (AI)として算出した。AIはSUHx群において有意に高く、肺気腫形成にアポトーシスの関与が示唆された。肺ホモジネートからmRNAを抽出し、リアルタイムPCR法を実施した。SUHxラット肺では肺高血圧症の進行に関与するinterleukin (IL)-6、tumor necrosis factor (TNF)-α等サイトカインの発現が亢進していた。またELISA法によりラット肺におけるVEGFを定量すると、SUHxラット肺において有意な低下がみられた。以上の検討からヒト第3群肺高血圧症の病理所見に近い、肺気腫合併肺高血圧症動物モデルが確立できた。血管内皮成長因子(vascular endothelial growth factor:VEGF)受容体阻害薬(SU5416)投与と低酸素曝露による第3群肺高血圧症(肺気腫合併肺高血圧症)モデルの確立を目的に、まずSU5416投与のみで肺高血圧形成の有無を確認した。生後4週齢のSDラットにおいて、SU5416をday 1, 8, 15投与群とday 1, 21投与群に分けて、それぞれ検討した。皮下注開始から6週間後に解剖を行い、両群で正常に比して右心重量の増加が確認され、肺高血圧症を発症していることが示唆された。次に、低酸素曝露を追加し検討した。Day 1より10%酸素曝露下での飼育を行い、同日からSU5416皮下注を開始した。投与方法を単回投与(day 1)群と、複数回投与(day 1, 8, 15)群に分けて比較した。6週間後に開胸下での肺動脈圧測定と、解剖後に右心重量測定を行った。単回投与群の平均肺動脈圧は33 mmHg、複数回投与群では31 mmHgであり、いずれも高値であった。右心重量は複数回投与群の方が高値であった(右心/中隔+左室重量比:単回投与群0.2、複数回投与群0.51)。それぞれのラット肺で作成したヘマトキシリン・エオジン染色標本で、肺気腫形成の程度を表すmean linear intercept(MLI)を計測したところ、いずれも高値(MLI:単回投与群125.06μm、複数回投与群120.78μm)を示し、肺気腫の形成が認められた。血管病変については、Heath-Edwards分類にてgrade 12(中膜肥大内膜増殖)の病変がみられ、高度な血管病変である叢状病変(grade 45)の形成は認めなかった。本検討において得られたラット肺の病理所見は、ヒトの肺気腫合併肺高血圧症に類似していると考えられた。現在までに、呼吸器疾患に伴う肺高血圧症(第3群)の動物モデル作製の検討を行った。低酸素曝露期間は4週間で検討していたが、呼吸器疾患に伴う肺高血圧形成の主要な病態生理として低酸素性肺血管攣縮があり、低酸素期間を6週間に延ばした方がより第3群肺高血圧症に近いモデルとなることが想定され、低酸素飼育期間を6週に延長し検討している。低酸素曝露期間を延長してもラットの飼育は問題なく継続することができ、生後4週で飼育を開始し、10週にて解剖、肺動脈圧測定を行うことが可能であった。平均肺動脈圧は低酸素曝露期間4週で検討した場合と近似していた。現在、摘出した肺標本で肺気腫の程度を測定中である。低酸素曝露期間が確定すれば動物モデルの作製方法の検討は終了し、以降は肺血管拡張薬の効果の検証に進む予定である。今年度までに、肺疾患に伴う肺高血圧症(第3群)の動物モデル作製を行った。肺疾患に伴う肺高血圧形成の主要な病態生理として低酸素性肺血管攣縮があり、低酸素飼育期間を6週間とすることでヒト第3群肺高血圧症に類似した肺病理所見を呈するモデルが作製可能となった。飼育開始から肺血行動態測定日までラットは全数生存し、低酸素6週間飼育は問題なく可能だった。動物モデルの作製を確立できたため、今後は肺血管拡張薬の効果の検証に進む予定である。当初の予定通り第3群肺高血圧症の動物モデルの作製が可能となったため、本研究はおおむね順調に進展している。

血管内皮成長因子(vascular endothelial growth factor: VEGF)受容体阻害薬(SU5416)投与と、低酸素曝露による第3群肺高血圧症(肺気腫合併肺高血圧症)モデルの確立を目的に以下の検討を行った。雄Sprague-Dawleyラットをコントロール群、低酸素曝露群(Hx)、SU5416投与低酸素曝露群(SUHx)の3群に分けた。SU5416を皮下注し(20mg/kg、day1、8、15)、低酸素下に飼育した(15%、6週間)。初回のSU5416皮下注から6週後に肺血行動態を測定した。SUHxラットはコントロール群、Hx群と比較して有意な平均肺動脈圧の上昇を認めた。肺動脈病変は主として中膜平滑筋層の肥厚が観察され、肺動脈性肺高血圧症(第1群)の病理所見に特徴的である叢状病変は認めず、ヒト第3群肺高血圧症の病理所見に類似していると考えられた。またSUHxラット肺は肺気腫の各指標(mean linear intercept (MLI)、destructive index (DI))が高値であった。アポトーシスの指標としてカスパーゼ3免疫染色を行いその陽性細胞を計測し、apoptotic index (AI)として算出した。AIはSUHx群において有意に高く、肺気腫形成にアポトーシスの関与が示唆された。肺ホモジネートからmRNAを抽出し、リアルタイムPCR法を実施した。SUHxラット肺では肺高血圧症の進行に関与するinterleukin (IL)-6、tumor necrosis factor (TNF)-α等サイトカインの発現が亢進していた。またELISA法によりラット肺におけるVEGFを定量すると、SUHxラット肺において有意な低下がみられた。以上の検討からヒト第3群肺高血圧症の病理所見に近い、肺気腫合併肺高血圧症動物モデルが確立できた。今後は肺気腫合併肺高血圧症ラットモデルに、肺血管拡張薬((1)シルデナフィル、(2)リオシグアト、(3)ボセンタン)をそれぞれ単剤で投与した場合の効果を検討し、またホーミングペプチド(CAR)を同時投与することによる変化の検証を予定している。研究の推進を確実にするために、3剤の中から特に一酸化窒素(nitric oxide: NO)経路への作用に注目して、シルデナフィル投与から始め、以下の検討を行った後、進捗状況を鑑みながら他の2薬も順次検討していく。肺血管拡張薬投与後に検討する主な内容としては、1組織学的検討:肺血管中膜肥厚、求心性新生内膜病変等重症PAHに特徴的な所見の観察、2肺気腫合併肺高血圧ラットモデルにおける肺小血管へのCAR分布の確認、3血行動態の評価、4炎症性サイトカインの検討(肺のホモジネートを用い、肺動脈平滑筋細胞増殖に関与するinterleukin(IL)-6、IL-21濃度をELISA法にて測定)、5酸化ストレスの検討(肺のホモジネートおよび血清を用い、生物学的抗酸化能(bioantioxidant power: BAP)を測定)、6肺構造維持プログラムの検討(vascular endothelial growthfactor(VEGF)、transforming growthfactor beta1(TGF-β1)、あるいはToll-like receptor 4(TLR4)といった肺構造維持プログラムへの関与が推定されている因子について、免疫染色、ELISA法、フローサイトメトリーによる解析)などである。
ビス(ジラジカル)芳香族系分子の構造と反応性の相関。開殻π電子系の有機反応論

分子は軌道とよばれる空間に電子を収容することによって形成されるが、安定に存在する有機分子は全ての軌道に電子を収容しており、空の軌道をもつ分子は一般に非常に不安定で、その化学は十分に研究されていなかった。本研究は4個の空の軌道をもつ有機分子の構造と反応性を研究したものである。特に4個の軌道に4個の電子が入る場合、どのような入り方が、どのような因子で好まれるのかを明らかにし、このような分子の化学の一部に光をあてた。安定な有機分子は閉殻電子構造を持った基底一重項分子であり、現在の有機化学反応論はこのよう安定有機分子の化学に基づいて発展してきた。近年、不安定な化学種を直接観測する手法が進歩し、一方で、理論計算によって、開殻電子構造を持つ化学種の構造と反応性を正確に予測することが可能になった。本研究はぐこのような不安定な開殻π電子構造を持つ有機分子の構造と反応性を、計算化学と極低温希ガスマトリクス分離分光法を組み合わせて研究し、開殻π電子系の有機反応を総合的に解釈することを目的とした。これまでに、π電子系としてベンゼン系に関して詳細に研究を行ってきたので、本研究ではπ電子系をナフタレンへ拡張し、ここに二個のジラジカル中心L_1とL_2を導入した系で同様な検討を行った。今年度は、原料の合成可能なオルト類似体(1,2-体)で、1位のジラジカル中心L_1をNに固定し、2位のジラジカル中心L_2をCH, CCI, CBrと変化した系について、電子構造(σ^2/σ^2,σ^2/σ^1π^1,σ^1π^1/σ^1π^1)を考慮した各電子状態(一、三、五重項)でのエネルギーと分子構造がどのように変化するかを、計算化学と極低温マトリクス分離分光法を用いて詳細に検討した。その結果、1.L_2によらず、いずれもσ^1π^1/σ^1π^1一重項ジラジカルが基底状態であることが、計算で予測され、実験で確認し、2.また、これらジラジカルは閉環と開環の両反応を行い、その割合はL_2によって変化し、閉環/開環=1:0(CH),2.8:1(CCI),3:1(CBr)となることを見出した。これらの結果を対応するベンゼン系と比較すると、基底状態の電子構造は同じであるが、その反応性はベンゼン系では閉環/開環=0:1(CH),1:1(CCI),1:1(CBr)であり、L_2がCHの場合は、全く逆の傾向を示すことを明らかにした。このような差はナフタレン系での二個目の芳香環の影響と考えられる。安定な有機分子は閉殻電子構造を持った基底一重項分子であり、有機化学反応論はこのよう安定有機分子の化学に基づいて発展してきた。近年、不安定な化学種を直接観測する手法が進歩し、また理論計算によって、開殻電子構造を持つ化学種の構造と反応性を正確に予測することが可能になった。本研究はこのような不安定な開殻π電子構造を持つ有機分子の構造と反応性を計算化学と極低温希ガスマトリクス分離分光法を組み合わせて研究し、開殻π電子系の有機反応を総合的に解釈することを目的とした。これまでに、π電子系としてベンゼン系に関して詳細に研究を行ってきたので、本研究ではπ電子系をナフタレンへ拡張し、ここに二個のジラジカル中心Lを導入した系で同様な検討を行った。前年度は、オルト類似体として1,2-体に関して検討したので、今年度は2,3-体について検討した。L_2をNに固定し、L_3をCH,CC1,CBrと変化した系について、電子構造(σ^2/σ^2,σ^2/σ^1π^1,σ^1π^1/σ^1π^1)を考慮した各電子状態でのエネルギーと分子構造がどのように変化するかを詳細に検討した。その結果、1.L_3の構造によらず、σ^1π^1/σ^1π^1一重項ジラジカルが基底状態であることを計算で予測した。2.これらのビス(ジラジカル)の前駆体を合成し、低温希ガスマトリクス分離分光法によってビス(ジラジカル)の構造を検討した結果、計算で予測された基底状態電子構造を確認した。3.そして、いずれのビス(ジラジカル)も光照射すると閉環反応を行い、ナフトシクロブタジエンのみを与えた。これらの結果を対応するベンゼン系と1,2-ナフタレン系での結果と比較すると、基底状態の電子構造は同じであるが、その反応性はベンゼン系と1,2-ナフタレン系では閉環/開環の両反応を行うのに対し、2,3-ナフタレン系は閉環反応のみ行うことが注目される。

このような差はナフタレン系での二個目の芳香環の影響と考えられる。安定な有機分子は閉殻電子構造を持った基底一重項分子であり、有機化学反応論はこのよう安定有機分子の化学に基づいて発展してきた。近年、不安定な化学種を直接観測する手法が進歩し、また理論計算によって、開殻電子構造を持つ化学種の構造と反応性を正確に予測することが可能になった。本研究はこのような不安定な開殻π電子構造を持つ有機分子の構造と反応性を、計算化学と極低温希ガスマトリクス分離分光法を組み合わせて研究し、開殻π電子系の有機反応を総合的に解釈することを目的とした。これまでに、π電子系としてベンゼン系に関して詳細に研究を行ってきたので、本研究ではπ電子系をナフタレンへ拡張し、ここに2個のジラジカル中心Lを導入した系で同様な検討を行った。前年度までに、オルト類似体として1,2-体と2,3-体について検討したので、今年度はパラ類似体として1,4-体と2,6-体に関して検討した。LをCH, CCl, CBr, CFと変化させた系について、電子構造(σ^2/σ^2,σ^2/σ^1π^1,σ^1π^1/σ^1π^1)を考慮した各電子状態でのエネルギーと分子構造がどのように変化するかを、詳細に検討した。その結果、1.1,4-体ではLの種類に関わらず、σ^1π^1/σ^1π^1-重項ジラジカルが基底状態であるが、L=CFの場合はσ^1π^1/σ^1π^1-重項ジラジカルとσ^2/σ^2ビスカルベンが非常に接近することを計算で予測した。2.これらのビス(ジラジカル)の前駆体を合成し、低温希ガスマトリクス分離分光法によって検討した結果、計算で予測された基底状態電子構造を確認した。3.そして、2,6-体ではL=CHではσ^1π^1/σ^1π^1-重項ジラジカルが基底状態であるが、L=CClとするとσ^2/σ^2ビスカルベンが基底状態となることを計算で予測した。4.これらのビス(ジラジカル)の前駆体を合成し、低温希ガスマトリクス分離分光法によって検討した結果、計算で予測された基底状態電子構造を確認した。これらの結果を対応するベンゼン系と比較すると、基底状態の電子構造は1,4-体では同じであるが、2,6-体では基底状態のスイッチが容易に起こることを明らかにした。
漢人商業地区「買売城」から見る清代モンゴルの経済構造

本研究ではハルハ・モンゴルを研究対象地域とし、一次史料を用いて、清代モンゴルに建設された漢人商業地区「買売城」の視点から、蒙漢の社会経済関係の内在的理解を目指した。家畜窃盗事案の分析を通じて、従来指摘されてきた「搾取ー被搾取」関係とは異なる蒙漢の経済関係の一側面を明らかにした。また漢人耕作者管理、及び耕作地をめぐる諸問題の分析から、モンゴルにおける漢人管理に関する規定の成立過程を明らかにした。平成24年度は前年度同様、モンゴル国立中央公文書館にて史料調査を実施し、前年の調査で抽出した課題、特にハルハ・モンゴル北部耕作地問題関連の史料調査・収集を実施した。今年度は同公文書館フレー弁事大臣衙門フォンド所蔵文書から主に、1嘉慶6(1801)年の蒙漢婚姻再禁止令、2同治年間(18621874年)にジェブツンダンバ・ホトクトの隷属民シャビナルとトシェート・ハン部ザサグ旗民の間で起こった耕作地を巡る争い、に関わるものを調査・収集した。その結果、以下のことが明らかになった。1蒙漢婚姻再禁止の要因が、乾隆52(1787)年の婚姻許可令に伴い牧地での蒙漢混住が従来以上に進行し、現地当局がそれを治安悪化の要因とみなしていたことである。以前より知られている禁令ではあるが、その制定の背景が明らかになった点は、清代モンゴル研究史において大きな意義がある。2遊牧を主たる生業としていた清代モンゴルのハルハ社会で漢人ではなく、モンゴル人同士(シャビナルとザサグ旗民)同士による耕作地争い自体、従来の研究史では触れられることが少なかった分野であり、当該期のモンゴル社会経済を考える上で新たな視点を提供する事件と思われる。また事件関係者のシャビナルの中には漢人商人を親に持つ者もおり、親子のつながりを利用して開墾事業を行っていた点は、「蒙漢の分離」を目指すとされる清朝の「封禁政策」のを再検討するうえで重要なものとなりうる。そのほか、モンゴル国立大学歴史学部A.オユンジャルガル准教授、J.ウランゴア教授など現地の研究者らと、清代モンゴル史研究に関する最新の研究動向について意見の交換をはかった。本研究は漢人商業地区買売城の視点から、清代ハルハ・モンゴルにおけるモンゴル人と漢人の社会経済関係の解明を目指すものである。最終年度はモンゴル(ウランバートル)、中国(上海)などに出張し、現地の公文書館、図書館で史料調査を実施した。また現地研究者との研究交流を通じて、本研究に関する貴重な示唆を得ることができた。このほか、国内外で刊行された史料集、関連書籍を収集した。モンゴル国立公文書館では、前二年の史料調査より抽出した問題点のうち、耕作地問題に焦点を絞り、主に道光三四年のハルハ中北部居住の漢人管轄問題関連史料を調査した。研究成果の概要は以下の通りである。一.シャビナル管轄の耕作地で漢人が耕作を行う場合、買売城の商人(さらには耕作地のあるザサグ旗のタイジら)も関与するケースがあったこと。二.『理藩院則例』巻三十四所収のハルハ・モンゴルにおける耕作地関連規定は、欽差大臣が上奏した問題解決案の一部であり、現地で漢人管轄の責務を負う官員の処理案を参考とした可能性が高いこと。三.この問題は過去の諭旨の内容を現地の責任者が「忠実に」実行することにより起こったものであるが、そもそも、諭旨自体が矛盾を含む内容であるたこと。四.それゆえ、現地の大臣や官員には、現場の状況を考慮した現実的な対処が求められていたこと。研究成果の公開については、昨年調査したザサグ旗民とシャビナル間の耕作地を巡る紛争に関して国内研究会で報告を行った。上述した成果も含めた論文を学術雑誌への投稿を準備中である。本研究は清代モンゴルにおける交易拠点である漢人商業地区「買売城」に視点をおくことで、モンゴル人と漢人の経済関係を分析し、清代モンゴルの経済構造を明らかにすることを目的とする。平成23年度は本研究に関する先行研究の整理、問題点の抽出と共に、モンゴル国立中央公文書館にて史料調査を実施し、関連史料の分布状況の把握につとめた。今年度の調査では以下の二点に特に力点をおいた。1.ハルハ・モンゴル北部耕作地問題について:フレー弁事大臣衙門フォンド所蔵の咸豊年間以降のものについて調査・収集した。その結果、(1)19世紀後半においても同地方の耕作地では、ジェブツンダンバ・ホトクトの隷属民イフシャビ、ザサグ旗所属のモンゴル人、漢人耕作者、漢人商人らの利害関係が錯綜しており、絶えず問題が生じていたこと、(2)回民反乱以降は、同耕作地の都市や兵士への穀物供給地としての機能を、清朝側は以前にも増して重視する傾向がみられること、などが明らかとなった。

2.モンゴル王公とその御用商人(トゥンシ)の経済関係について:フレー駐班処フォンド、大盛魁フォンド所蔵の関連史料について基礎調査を行った。本年度の史料調査で明らかになった課題は、いずれも買売城に関わるものであり、次年度以降も継続して調査を進める予定である。またモンゴル国立大学歴史学部のA.オユンジャルガル准教授のはからいにより、モンゴル国立大学にて、「フレーと漢人商人」という題目で講演を行い、現地の研究者と清代モンゴル史研究に関する最新の研究動向について意見の交換をはかった。研究計画では、平成24年度はモンゴル国立中央アーカイブでの史料調査を夏春の2度実施する予定であったが、一身上の都合により、平成24年12月の1度しか実施できなかったため。それにより、研究計画の一部(漢人商人と寺院経済の関連、漢人商人の家畜管理とモンゴル遊牧社会)については調査が不十分であるため。当初の研究計画では、平成23年度はモンゴル国立中央アーカイブでの史料調査を夏春の2度実施する予定であったが、東日本大震災の影響により、平成23年89月の1度しか実施できなかったため。ウランバートル市郊外への移転準備のため、平成25年3月をもってモンゴル国立中央公文書館満洲フォンド史料の閲覧が不可能となった。本研究はモンゴル国の現地史料の利用を研究の柱としており、次年度は大幅な計画見直しを図らねばならない。具体的には、本研究で計画した三つの課題のうち、「漢人商人の家畜管理とモンゴル遊牧社会」、「買売城とモンゴル仏教寺院の経済関係とモンゴル地方社会」は、モンゴル国立中央公文書館所蔵の現地史料の利用を前提としていたため、現状では計画通りに研究を実施することは厳しい状況にある。そこで、不本意ながら次年度は、今後はもう一つの課題である「ローカル交易拠点としての買売城」を研究の中心に据え、これまで現地史料をこれまで収集した史料から抽出した課題について、清朝中央側の対応から検討することを計画している。そのために中国第一歴史档案館(北京)、国立故宮博物院(台北)などでの調査を考えている。平成23年度の史料調査の際、モンゴル国立中央公文書館が、平成24年度内にウランバートル市郊外への移転計画があるとの情報を得た。現時点では移転の具体的時期は未定であるが、早ければ平成24年秋にも移転作業に入る可能性があるとのことであった。本年度は最初の史料調査は夏(89月)に予定しているが、実際に移転作業に入った場合、同公文書館所蔵の史料は長期間閲覧が不可能となる。よってその場合には、台湾の蒙蔵文化中心、中国北京の中国第一歴史档案館にて本研究に関わる史料調査を実施すると共に、研究計画の一部変更を検討する。平成25年度使用額は、23・24年度に計画していたモンゴル国立中央公文書館での史料調査延期により生じたものである。最終年度に実施する史料調査など必要な経費として、平成25年度請求額とあわせて使用する予定である。平成24年度使用額は、23年度に計画していたモンゴル国立中央公文書館での史料調査を次年度に延期することにより生じたものであり、次年度以降に実施する史料調査に必要な経費として、平成24年度請求額とあわせて使用する予定である。モンゴル国立中央公文書館(同公文書館の移転状況によっては台湾の蒙蔵文化中心、中国第一歴史档案館)での史料調査経費・学会参加費などの旅費として、当初予定750,000円に平成23年度からの繰り越し分494,364円を計上する。関連書籍など物品購入費には100,000円、人件費・謝金として10,000円、公文書館入館証作成などその他経費として40,000円をそれぞれ使用する予定である。