hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幾何構造および代数構造に基づく統計的手法の研究

昨年度に引き続き,局所ダイバージェンスに基づく推定手法について研究を進めた.本研究で対象とする問題は,局外パラメータを含む離散指数型分布族における興味あるパラメータの推定問題であった.特に,計算効率の観点から取り扱いのよい推定量を構築することが主な目標の一つである.昨年度の成果から,複合局所Bregmanダイバージェンスの枠組みでマルコフ基底とそれに関連する結果を用いることで,条件付き尤度の規格化定数の計算を必要としない推定手法の構成方針が得られていた.本年度は,その最初の応用として,分割表の対数線形モデルにおける一部パラメータのみの推定問題において,前述の推定方式の具体的な手順を整備し,数値実験によってその性能を確認した.この設定は,古典的な共通オッズ比の推定を含む基本的な設定であり,本研究の対象とする問題設定の中でも最初に取り組むべき具体例である.この設定において,2次のムーブによって構成されるマルコフ基底が定めるグラフ構造を考えて,対応する複合局所Bregmanダイバージェンスに基づく推定手法をいくつかのポテンシャル関数の場合について実装した.条件付き尤度の最大化と比較し,シミュレーションの設定においていずれも正しく推定できていることを確認した.理論的にはやや強い正則条件のもとで,推定量としての必要要件である一致性を有することを示した.推定精度の理論的評価については課題を残しているものの,少なくとも数値実験で確認した範囲では実用性のある手法であることが示唆された.研究課題の方針に沿った手法について,数値的にも有効性が示唆されたため.さらに多くのモデルについても数値実験を行うとともに,理論的側面を精緻化し,結果をまとめる予定である.理論面については,局外パラメータを含む場合の推定量の効率について,より一般の設定のもとでの考察も行いたい.有限標本空間上の離散指数型分布族において,一部のパラメータのみに興味がある場合のパラメータ推定問題について研究を行った.具体的には,局外パラメータのモデル構造がトーリックモデルである場合について,局外パラメータに対する十分統計量を所与とした条件付き分布に基づく推定量であって,特に計算の観点から効率的なものを,系統的に構成する手順を与えた.局外パラメータを含む統計モデルのパラメータ推定問題に対しては,古くから様々な研究が存在する.指数型分布族の場合,一定の正則条件のもとで条件付き分布に基づく推定量が統計的によい性質をもつことが知られているが,条件付き分布の規格化定数は計算に適さない形であることも多く,推定手法の適用の障害になってしまう.本研究では,Kanamori and Takenouchi (2017)で議論された複合局所Bregmanダイバージェンスの枠組みを用いて,規格化定数の計算を必要としない推定量を構築した.この枠組みを適用する際,標本空間上に適切なグラフ構造を与える必要がある.離散指数型分布族に対する条件付き分布に基づく推定問題では,標本空間の構造が一般に複雑であり,グラフ構造をどのように与えるかは非自明である.本研究では,代数統計分野で研究がなされてきたマルコフ基底および関連する諸概念を用いて,必要なグラフ構造を導入する手順を与えた.この手順が適用できれば,条件付き分布に付随する複雑な規格化定数の計算を経由することなく,興味あるパラメータの推定を実施できるようになる.本研究の特色の一つとして,幾何学的概念であるダイバージェンスの構成に,マルコフ基底をはじめとする代数統計由来の概念が用いられていることがある.統計学におけるマルコフ基底の応用は,マルコフ連鎖モンテカルロ法に基づくサンプリングが主であったが,本研究によって新たな応用の可能性が示唆された.本研究の目的は,統計的問題のもつ幾何構造および代数構造をいかした手法を開発することである.現在までに得られた成果はこの目的に沿うものであり,おおむね順調に進展していると言える.昨年度に引き続き,局所ダイバージェンスに基づく推定手法について研究を進めた.本研究で対象とする問題は,局外パラメータを含む離散指数型分布族における興味あるパラメータの推定問題であった.特に,計算効率の観点から取り扱いのよい推定量を構築することが主な目標の一つである.昨年度の成果から,複合局所Bregmanダイバージェンスの枠組みでマルコフ基底とそれに関連する結果を用いることで,条件付き尤度の規格化定数の計算を必要としない推定手法の構成方針が得られていた.本年度は,その最初の応用として,分割表の対数線形モデルにおける一部パラメータのみの推定問題において,前述の推定方式の具体的な手順を整備し,数値実験によってその性能を確認した.この設定は,古典的な共通オッズ比の推定を含む基本的な設定であり,本研究の対象とする問題設定の中でも最初に取り組むべき具体例である.この設定において,2次のムーブによって構成されるマルコフ基底が定めるグラフ構造を考えて,対応する複合局所Bregmanダイバージェンスに基づく推定手法をいくつかのポテンシャル関数の場合について実装した.条件付き尤度の最大化と比較し,シミュレーションの設定においていずれも正しく推定できていることを確認した.理論的にはやや強い正則条件のもとで,推定量としての必要要件である一致性を有することを示した.推定精度の理論的評価については課題を残しているものの,少なくとも数値実験で確認した範囲では実用性のある手法であることが示唆された.研究課題の方針に沿った手法について,数値的にも有効性が示唆されたため.引き続き局所ダーバージェンスに基づく推定手法の研究を進める.具体的な統計モデルに適用するための計算手順の精緻化を行いたい.また,推定手法の性能について,数値実験と理論解析の両面から解析を試みたい.さらに多くのモデルについても数値実験を行うとともに,理論的側面を精緻化し,結果をまとめる予定である.

理論面については,局外パラメータを含む場合の推定量の効率について,より一般の設定のもとでの考察も行いたい.成果発表のための海外出張に必要な旅費として使用する.また,研究を推進するために必要な計算機の導入,論文の質を向上するための英文校正の費用などとして使用する.主に旅費について,効率的な支出に努めたことで,次年度使用額が生じた.次年度には複数の国際会議への参加を計画しているため,その旅費として使用する予定である.
安定的レーザーチャネル下での光パラメトリック過程で生じる光パルスのダイナミックス

安定的なレーザーチャネリング条件下でのダイナミックスについて調査した。モデル計算を使った考察から、レーザー強度が真空時の強度(9x10^<17> W/cm^2)に比べ20倍近くの2x10^<19> W/cm^2までエンハンスされている事が分かった。本年度は、2年目・3年目で実施予定の本格的な計測に向け、計測装置(SPIDER)の整備・立ち上げと比較的計測の容易なエネルギー透過率・ビーム形状等を中心とした予備調査的な計測を実施した。まず、計測器(SEA-SPIDER)の立ち上げについては、装置設計と装置部品の調達を終え、(2年目の)現在レーザー光を用いた装置の立ち上げと解析プログラム開発を中心に進めている。この開発については、2年目後半から実施予定の本格計測に向け2年目の前半中に開発を終える予定で進捗中である。一方、予備調査については、実際のレーザー電子加速実験に並行する形で透過率計測を行った。その結果、約5070%のスループットが得られることがわかった。さらに、プラズマ密度の上昇に対しビームパターンが徐々にリング状に変化するなどの現象も観測している。より詳細に調査するためには、年度後半から実施予定の位相・波面などの細かな計測が必要なものの、基礎データ収集を行う上で有用なデータ収集を実施することができた。この実験の過程で、旧来アルゴンガスターゲットにおいて、約10MeV程度の電子線のピークエネルギーだったものを、窒素ガスターゲットを用いパラメーター最適化を実施したことで、3テラワット級レーザーとしては世界最高の60MeV近いピークエネルギーを持つ準単色構造の電子ビームが発生可能であることを明らかにすることができた。2年目では、このような条件における透過光の特性調査も進める予定である。本年度は、前年度に得られた3テラワット級レーザーとしては世界最高の60MeV近いピークエネルギーを持つ準単色構造の電子ビーム発生の実験結果を踏まえ更なるパラメーターサーチと、計測装置(SPIDER)の整備・立ち上げを中心に研究・開発を進めた。具体的に前者においては前年の研究で旧来アルゴンガスターゲットで約10MeV程度だった電子線のエネルギーのピークを窒素ガスターゲットに置き換えることで60MeV近いエネルギーまで向上させることが出来たため、光パラメトリック過程を通じた変調後の光パルスの性質も同様に大きく性質が変化すると考え、ピークエネルギーのガス密度依存性を通じてそのメカニズムの解明を行った。その結果、相対論的自己収束によってエンハンスされた電離によってプラズマ密度が局所的に増加する割合がガス種に依存し、それによりピークエネルギーが変化する事が分かった(この成果は国際会議IPAC'10において発表した)。このことは、ガス種によって得られる変調光パルスも変化する事を示すものである。また、この研究の過程で、電子ビームがSub-MeVから数十MeVまで加速された電子ビームのイメージを世界で初めて観測に成功している(この成果についてはプラズマ・核融合学会および日本物理学会において発表している)。最終年の平成23年度では、現在までのパラメーター探索で得られている最適なパラメーターを中心に光位相・波面などの細かな計測を行い、本研究の柱であるプラズマによって変調を受ける光パルスの安定性を含む性質について明らかにする予定である。本年度は、前年度に得られた3テラワット級レーザー励起で世界最高の60MeV近いピークエネルギーを持つ準単色構造の電子ビーム発生に関する実験結果に続く形で、光パラメドリック過程の前段階の光パルスのプラズマ中での伝搬の挙動を明らかにする上で重要となるレーザー伝搬の挙動について研究を行った。実験では、アルゴンガスとネオンガスを使い、それぞれでレーザー光の伝搬を横方向からのフェムト秒のパルス幅を持つ光プローブでシャドーグラフによって評価を行った。その結果、実験結果と光線追跡計算との比較から、初期のレーザー光の空間的な強度分布に由来する電離状態がその後のレーザー伝搬に影響を与える事を明らかにした。本結果は、初期の電離状態をコントロールする事で光パラメトリック過程に制御性を持たせることができる事を示す結果であり、本研究課題において重要である(日本物理学会において口頭発表)。また、これとは別にレーザーパワーを変えた際の相対論的自己収束と高エネルギー電子ビームの発生の条件の調査を行った。具体的には、相対論的自己収束によって引き起こされる高エネルギー電子線発生を、実験結果とモデル計算との比較によってそのスケーリングを明らかにした。本結果から、低密度領域ですでに明らかになっているスケール則(低密度領域ではレーザーパワーの変動に対して、プラズマ密度は1.5乗のスケールで整合)に比べ緩やかなスケール(レーザーパワーの変動に対して、プラズマ密度は1乗のスケールで整合)を持つ事を明らかにした(Journal of Physical society of Japanにて論文発表した)。
神経芽腫における新規分子標的治療薬、NAMPT阻害剤の有効性と治療予測について

本研究では、神経芽腫細胞株40検体を用いて、NAD+代謝経路における遺伝子の高メチル化とNAMPT阻害薬の効果について検討を試みた1.MYCN増幅していた神経芽腫細胞株は38株中29株であった。2.NAD+代謝経路遺伝子のNAPRT1遺伝子におけるCpG islandの高メチル化はMYCN増幅神経芽腫株に特異的には生じておらず、神経芽腫患者の検体においても同様の結果であった。また、NAPRT1遺伝子におけるのCpG islandの高メチル化は神経芽腫の予後とは関連を認めなかった。神経芽腫患者のメチル化解析の結果から、がん細胞が代謝において依存するとされる解糖系に関わるNAD代謝経路に注目し、その阻害剤が神経芽腫細胞株に与える影響と新規標的薬の可能性について検討を試みた。1.神経芽腫細胞株におけるNAD+代謝経路における遺伝子のメチル化と発現についてNAD+代謝経路のCpG island領域のメチル化の状態はバイサルファイトシーケンスを用いて、同経路の発現に関してはリアルタイムPCRを用いて確認する予定であったが、バイサルファイト処理後のDNAによる目的領域の遺伝子がPCRがうまくかからず、バイサルファイト処理の効率も含め、メチル化の確認ができていないため、実験に遅れを生じている。また、神経芽腫細胞株の培養に関してもマイコプラズマ感染により再度細胞株を入手する必要があり、標的領域の発現の確認に関しても進んでいないのが現状である。メチル化の確認に関してはDNAの精製法やより新鮮な検体を用意すること、バイサルファイト処理が必要のない方法MeDIP-seqなどを検討している。また、NAD+代謝回路の高メチル化とゲノムコピー数異常との関連、特に予後不良因子であるMYCN増幅との関連を示すため、Agilent社のGeneChip 250K SNPアレイを用いて神経芽腫細胞株40検体のMYCN増幅とその他のゲノムコピー数異常について解析する予定であったが、神経芽腫の高メチル化群を特定できておらず、解析が進めることができていない。・実験場所と材料調達の調整に難航・病院業務との時間調整に難航神経芽腫は集学的治療を行っても予後不良な小児腫瘍である。一方、近年、成人の領域において癌は遺伝子変異や発現による分類がなされ、分子標的薬が用いられるようになっているが、遺伝子変異の少ない小児の領域においては、未だ有効な分子標的薬など新規治療はみつかっていない。そこで、今回、神経芽腫患者のメチル化解析の結果から、がん細胞が代謝において依存するとされる解糖系に関わるNAD代謝経路に注目し、その阻害剤が神経芽腫細胞株に与える影響と新規標的薬の可能性について検討した。本研究では、神経芽腫細胞株40検体を用いて、NAD+代謝経路における遺伝子の高メチル化とNAMPT阻害薬の効果について検討する。1.神経芽腫細胞株におけるゲノムコピー数異常、特にMYCN増幅をSNPアレイにて確認。2.MYCN増幅神経芽腫細胞株とMYCN非増幅神経芽腫株におけるNAD+代謝経路における遺伝子のメチル化と発現の状態、もしくはその他ゲノムコピー数異常が、NAD+代謝経路と関連しているか3.NAD+代謝経路における遺伝子のメチル化の状態とNAMPT阻害剤の効果との関係4.遺伝子のメチル化を解除することによりNAMPT阻害薬の効果が消失するか、の4点について明らかにすることを試みた。1.MYCN増幅していた神経芽腫細胞株は38株中29株であった。3.神経芽腫におけるNAD+代謝経路におけるCpG islandの高メチル化はNAPRT1の発現を低下させていたが、別経路であるNAMPTの発現も低い傾向があった。・部位特異的メチル化解析に関しては簡便で、安価なため、バイサルファイトシーケンスを用いていたが、バイサルファイト処理後の試料のダメージも解析困難の一因となると考えられた。ICONプローブなど他の方法を用いて資料のダメージが少なく、定量性が高い方法でメチル化解析を再度模索する。29年度が最終年度であるため、記入しない。小児腫瘍学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘリコバクターピロリcagpathogenicity islandの機能解析

我々は、H. pyloriのcagpathogenicity island(cag PAI)内にある細胞空胞化毒素関連蛋白(CagA)のヒト胃粘膜上皮細胞に及ぼす影響を検討した。cagA遺伝子をヒト胃粘膜上皮細胞AGS細胞に遺伝子導入し、CagAのチロシンリン酸化、CagAと細胞質内脱リン酸化酵素src homology 2-domain containing protein tyrosine phosphatase(SHP-2)との結合を、immunoblottingで検討した。また、臨床分離株におけるcagA遺伝子の多型性を塩基配列決定により解析した。AGS細胞内に遺伝子導入されたcagA遺伝子はAGS細胞内で発現され、発現されたCagAはAGS細胞内でチロシンリン酸化され、SHP-2と結合することが認められた。CagAのチロシンリン酸化部位は、965番目のチロシン残基であることを同定し、CagAのチロシンリン酸化部位周囲のアミノ酸配列に多型性を認め、東アジア株と欧米株とで異なることが認められた。東アジア型CagAと欧米型CagAのSHP-2との結合を、AGS細胞を用いたin vitroの感染実験で検討したところ、東アジア型のCagAを有する株の感染におけるAGS細胞内でのCagAのSHP-2との結合が、欧米型のCagAを有する株の感染におけるCagAのSHP-2との結合に比べ強いことが認められた。また。組織学的解析で、東アジア型のCagAを持つH. pylori感染は、胃粘膜の炎症が強く、胃粘膜萎縮が強いことが認められた。SHP-2との強い結合を示す東アジア型のCagAを有するH. pylori感染は、胃粘膜の炎症を強く惹起し、萎縮性胃炎・胃癌の発症の危険因子であると考えられた。また。H.pyloriのゲノムには本来H.pyloriのものではない外来性の遺伝子群が存在し病原性との関連が考えられており、この遺伝子群をcagPAIと呼んでいる。最近我々は、H.pyloriが胃粘膜上皮細胞に接着すると、cagPAI内に存在するtypeIV分泌機構がH.pyloriの細胞膜から上皮細胞膜へ針をさすように突き刺さり、その内腔を通してCagAがH.pyloriから胃粘膜上皮細胞内へと注入され、上皮内でチロシンリン酸化を受け、ヒト上皮細胞のシグナル伝達系を刺激することを認め、cagPAIが病原因子として重要な遺伝子群であることを報告した。本研究ではcagPAI内の全塩基配列を日本の胃癌株と十二指腸潰瘍株で解読し、胃癌発症に関与する遺伝子を解析した。さらに、臨床分離株及びcagPAI内遺伝子変異株を用い、細胞増殖に関与する遺伝子を解析した。方法:福井の胃癌由来株F32と、沖縄の十二指腸潰瘍由来株OK107のcagPAIの全塩基配列をPCR-direct sequenceにより決定した。F32とOK107のcagPAIの塩基配列を、既報のイギリスの胃炎由来26695株及びアメリカの十二指腸潰瘍由来J99株と比較した。一方、AGS細胞にcagPAI内遺伝子のノックアウト株を感染させることによりcagPAI内遺伝子の細胞増殖に及ぼす影響を検討した。結果:4つの株間のcagPAIの塩基配列は約95%の一致率を示し、各遺伝子の塩基配列は株間で保たれていたが、cagAのチロシンリン酸化部位とtypeIV分泌機構を形成するvirB10において繰り返し配列を認め、それぞれの株間で大きく異なっていた。

cagA及びtypeIV分泌機構を形成するvirD4のノックアウト株感染は野生株感染に比し、AGS細胞の細胞増殖は有意に低下した。結論:菌体のCagAチロシンリン酸化とtypeIV分泌機構の違いが病態の差に関連することが示唆された。CagA及びtypeIV分泌機構は細胞増殖に作用することが認められた。我々は、H.pyloriのcag pathogenicity island(cag PAI)内にある細胞空胞化毒素関連蛋白(CagA)のヒト胃粘膜上皮細胞に及ぼす影響を検討した。cagA遺伝子をヒト胃粘膜上皮細胞AGS細胞に遺伝子導入し、CagAのチロシンリン酸化、CagAと細胞質内脱リン酸化酵素SHP-2との結合を、immunoblottingで検討した。また、臨床分離株におけるcagA遺伝子の多型性を塩基配列決定により解析した。AGS細胞内に遺伝子導入されたCagA遺伝子はAGS細胞内で発現され、発現されたCagAはAGS細胞内でチロシンリン酸化され、SHP-2と結合することが認められた。CagAのチロシンリン酸化部位は、965番目のチロシン残基であることが想定され、同部位をアラニンに変異させたCagA遺伝子をAGS細胞に同様に遺伝子導入させたところ、変異CagAはAGS細胞内で発現されたが、CagAのチロシンリン酸化は認められず、SHP-2との結合も認められなかった。すなわち、CagAとSHP-2との結合はチロシンリン酸化CagAに特異的な反応であることが認められた。また、CagAのチロシンリン酸化部位周囲のアミノ酸配列に多型性を認め、東アジア株と欧米株とで異なることが認められた。東アジア型CagAと欧米型CagAのSHP-2との結合を、AGS細胞を用いたin vitroの感染実験で検討したところ、東アジア型のCagAを有する株の感染におけるAGS細胞内でのCagAのSHP-2との結合が、欧米型のCagAを有する株の感染におけるCagAのSHP-2との結合に比べ強いことが認められた。また、組織学的解析で、東アジア型のCagAを持つH.pylori感染は、胃粘膜の炎症が強く、胃粘膜萎縮が強いことが認められた。SHP-2との強い結合を示す東アジア型のCagAを有するH.pylori感染は、胃粘膜の炎症を強く惹起し、萎縮性胃炎・胃癌の発症の危険因子であると考えられた。
体験表情を用いた情動的共感プロセスの検証

研究課題(体験表情を用いた情動的共感プロセスの検証)に関わる以下の研究を行ってきた。研究1では情動的共感プロセスの研究で用いる刺激の選定を行った。各表情刺激において表出された表情筋のコーディングおよび観察者の評定を用いて、主観的な表情強度に違いがなく、形態学的あるいは動的特徴に違いのある体験表情および意図表情を選出することができた。この刺激を用いることによって以降の実験を実現できた。研究2では体験表情および意図表情に対する体験の有無を判断する認知プロセスの検討を行うため、各表情刺激に対する「表情表出者が情動を体験している(あるいはしていない)」という判断に至るまでのプロセスを数理的に記述し、複数の仮説を導入したモデル同士を対数周辺尤度の観点から比較した。その結果、1体験表情と意図表情では異なる体験検出パラメータが適用される、2体験を判断するまでのプロセスには推測的なプロセスが含まれる、3動的映像を用いることで意図表情に対する体験検出パラメータが体験表情に対する体験検出パラメータよりも増大する、ことが明らかとなった。研究3では体験および意図表情を観察したときの表情反応と自己報告型の情動体験を用いた。1驚き意図表情を除くいずれの情動表情に対しても、表情模倣は生じた。しかし、体験表情と意図表情に対する表情模倣反応に有意差はなかった。2いずれの情動表情に対しても、情動刺激と対応する情動体験(e.g.,嫌悪表情刺激に対する嫌悪体験)が生起した。しかし、体験表情と意図表情に対する情動体験の強度に有意差はなかった。3驚きおよび幸福体験表情に対してのみ、表情模倣と情動体験の間に相関関係が観察された。このことは情動伝染モデルを支持しているエビデンスとして解釈できる。これらの研究成果は、国内外の学会において発表されており、学術論文や書籍にも掲載されている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
性能設計体系における微動アレー解析地盤調査手法の実用化研究

本研究の目的は、建築物等の性能設計の体系で重視されている項目の一つである、「地盤おける地震動の増幅特性を高精度かつ簡便に把握する」手法の開発・発展を目指すところにあった。微動のアレー解析の有効性はやや深い構造で実証されてきたため、初年度は工学的基盤までのS波速度構造の決定精度、探査深度などの適合性を検討した.有効性を確認するために異種のデータとの比較を通じて精度・能力・実用性を検討した。その結果、ボーリングデータとの完全な一致は難しいものの、地震動の増幅特性は十分な精度で評価できることを確認した。本年度は地盤条件が異なる地点を追加検討し、適用性の範囲を確認した。また、ごく浅い構造をさらに精度よく評価するために、極めて簡便な表面波探査法を併用する利点について検討した。表層10メートル程度までは微動に比べ簡便かつ精度も良いことが判明したが、建物への入力評価にはさらに深い構造調査が必要であり、2手法の併用が望ましいとの結論を得た。1999年トルコで発生した地震はアダパザル市に多くの建物被害をもたらした。しかし、強震記録が岩盤サイト1地点しか得られなかったため、被害をもたらした地震動の評価が十分になされていない。同市は厚い軟弱な堆積層で覆われており、その地盤による増幅特性が鍵であることが指摘されてきた。しかし、今日まで十分な資料が整えられていないため、本研究で検討した手法による調査を行なった。特に被害の多かった地域から軽微な地域までの8地区で微動アレー観測と場所によっては表面波探査を実施し、増幅特性把握の基礎となるS波速度構造を求めた。大地震直後の余震観測記録を用いて本研究結果の評価を行ない、振幅だけではなく位相特性も含めて良好な結果を得た。以上により、アレー微動観測と必要に応じて表面波探査を併用することにより、性能設計のための地盤振動評価に十分寄与できる資料を提供した。新しい建築基準法による地盤の振動性状把握のための工学基盤は、S波速度(Vs)が400m/s程度と規程されている。本年度の研究において、微動のアレー解析から工学的基盤までのS波速度構造の決定精度、探査深度などが適合するかを検討した.その他の手法で地盤定数が求められている地区でアレー微動観測を実施し、精度・能力・実用性などを以下の二つの手法による結果と比較した.第一は、既存データであるPS検層結果との比較から、手法の妥当性及び有効性を検討した.微動を用いた空間自己相関法による浅部地下構造推定は、深さ方向に対しS波速度が漸増することを仮定しているため、詳細な層境界を特定する精度を有しているとは言い難い.しかし、地震動の地盤における1次卓越周期およびその増幅特性を把握する上で、アレー微動による構造推定は、PS検層と同程度の能力を有することが分かった.第二は地震記録による増幅特性との比較から、空間自己相関法により推定された地下構造の精度と適用性を検討した.改正建築基準法における表層地盤増幅特性を評価する上で、卓越周期と増幅度をともに満足する必要がある.アレー微動観測を用いた空間自己相関法は、表面波の分散性を評価できる等価構造を与えるため、必ずしも真の地下構造を与えるとは限らない.

しかし、地表と地中記録を用いた同定(地下構造の逆解析)では、初期値として用いた微動による速度構造に大きな変化がない最適値が求まった.すなわち、建築物の耐震安全性に関わる周期帯の地盤増幅特性を評価する上では、実用可能な精度を有しており、微動の観測が表層地盤増幅特性を安定して評価できることが分かった.本研究の目的は、建築物等の性能設計の体系で重視されている項目の一つである、「地盤おける地震動の増幅特性を高精度かつ簡便に把握する」手法の開発・発展を目指すところにあった。微動のアレー解析の有効性はやや深い構造で実証されてきたため、昨年度は工学的基盤までのS波速度構造の決定精度、探査深度などの適合性を検討した.有効性を確認するために異種のデータとの比較を通じて精度・能力・実用性を検討した。その結果、ボーリングデータとの完全な一致は難しいものの、地震動の増幅特性は十分な精度で評価できることを確認した。本年度は地盤条件が異なる地点を追加検討し、適用性の範囲を確認した。また、ごく浅い構造をさらに精度よく評価するために、極めて簡便な表面波探査法を併用する利点について検討した。表層10メートル程度までは微動に比べ簡便かつ精度も良いことが判明したが、建物への入力評価にはさらに深い構造調査が必要であり、2手法の併用が望ましいとの結論を得た。1999年トルコで発生した地震はアダパザル市に多くの建物被害をもたらした。しかし、強震記録が岩盤サイト1地点しか得られなかったため、被害をもたらした地震動の評価が十分になされていない。同市は厚い軟弱な堆積層で覆われており、その地盤による増幅特性が鍵であることが指摘されてきた。しかし、今日まで十分な資料が整えられていないため、本研究で検討した手法による調査を行なった。特に被害の多かった地域から軽微な地域までの8地区で微動アレー観測と場所によっては表面波探査を実施し、増幅特性把握の基礎となるS波速度構造を求めた。大地震直後の余震観測記録を用いて本研究結果の評価を行ない、振幅だけではなく位相特性も含めて良好な結果を得た。以上により、アレー微動観測と必要に応じて表面波探査を併用することにより、性能設計のための地盤振動評価に十分寄与できる資料を提供した。
微小液体反応場へのマイクロ波照射による微粒子表面修飾法の開発

本研究では超音波振動子を用いて発生させた霧状(ミスト)の微小な液滴(数ミクロン)にマイクロ波あるいは紫外線を照射して、微小な液滴内部で化学反応を誘起させることにより、無機・有機複合体の微粒子合成や微粒子の化学修飾に新しい手法を提供した。この手法により、炭素粉末・シリカ微粒子・二酸化チタン微粒子などの無機固体を包含する有機・無機複合体微粒子の合成や微粒子の表面修飾を実現することができた。本研究では超音波振動子を組み込んだ反応システムを構築し、空気中に漂った霧状(ミスト)の微小な液滴(数ミクロン)を反応場として、無機有機複合体・コアシェル多層構造を有する微粒子合成や微粒子の表面修飾を目的とした。本研究のオリジナルな点は、微小な液滴の内部に有機分子だけでなく、炭素粉末・シリカ微粒子・二酸化チタン微粒子などの無機固体も包含させる手法を確立させたこと、そして、外部からマイクロ波や紫外線を照射することにより、微小な液滴内部で化学反応を誘起させて、これを微粒子の合成や表面修飾に結びつけたことである。超音波振動子によるミストの生成には、粘性の低いことが必須なため、粘度が高い場合はアセトンのように粘性が低くて蒸気圧の高い液体を加えてミストとした後、気化させて除くことが必要であった。また、無機固体を液滴内部に閉じこめてミストとするためには、無機固体の粒径サイズが重要で300 nmよりも小さいことが望ましいことも判明した。霧吹きの原理を応用したミストも検討したが、空気中に長時間漂うことができず、本研究には不適であった。外部からのエネルギー供給に関しては、マイクロ波照射を第一候補としたが、誘電損失係数が大きくてマイクロ波を良く吸収する炭素粉末を包含させた液滴においてのみ化学修飾が可能であった。一方、紫外線照射を反応のトリガーとする場合は、広範囲な適用が可能でシリカ微粒子や二酸化チタン微粒子を包含する液滴でも、滞留時間が1分間で有機・無機複合体微粒子を合成することに成功した。本研究で開発した微小な液滴を反応場とする微粒子合成では、高分子微粒子(カプセル)の内部にシリカや二酸化チタンのナノ粒子を閉じこめることができた。将来的には微粒子の特異な内部構造に起因した新規機能を探索する研究への進展が期待される。まずは、微小液滴反応場を作るための装置として、超音波振動子を組み込んだ有機液体ミスト噴霧装置を作成した。また、この有機液体ミストへマイクロ波の照射ができるように、現有していた四国計測工業社製マイクロReactorを改造して使用した。有機液体ミストの作成に関しては、有機液体を入れた容器に組み込んだ超音波振動子の設置場所と強度を工夫した結果、種々の有機液体を微小な液滴ミストにして噴霧させることができるようになった。しかし、困難なことに有機液体にアルミナ微粒子を分散させた系に超音波振動子を作用させても、液滴ミストの内部にアルミナ微粒子が取り込まれたものは少量にとどまった。そこで、有機液体に分散させる微粒子の種類を変えて種々検討したところ、活性炭の微粒子が最適であることが判明した。また、この活性炭はアルミナよりもマイクロ波を良く吸収して熱エネルギーに変換する能力が高いため、マイクロ波による化学反応を実現させるという観点からも好都合であった。次の問題点は、如何にして有機液体ミストをマイクロ波が強く照射される部位に誘導し、反応が完了するまでの滞留時間をどのように確保するかの流路設計にあった。本来、流路としてはマイクロ波の減衰が小さい石英管を用いるのが一般的であるが、マイクロ波照射装置の内部に配置することは困難であったので、形状がフレキシブルなテフロン製の容器を加工して用いることにした。その結果、活性炭の微粒子を分散させたアクリル酸の液体に熱分解が容易な過酸化物系のラジカル開始剤を溶かして液滴ミストを作成することが可能となり、マイクロ波照射によって、アクリル酸の重合反応を微粒子表面で実現し、活性炭表面がポリアクリル酸で覆われた微粒子を作ることに成功した。本研究では微小な液滴(ミスト)をミクロな反応場として用い、マイクロ波の照射により、この液滴(ミスト)内部で化学反応を誘起させて、液滴内部に取り込まれた微粒子の表面に化学修飾を施すとともに、この反応系を利用して種々の機能性微粒子を簡便に合成する新規な手法の開発を目的としている。平成23年度は、有機液体ミストを連続的にフロー系で発生する装置の作成と、この有機液体ミストにマイクロ波を照射するための流路設計・製造に取り組み、基本的な反応系を構築することができた。また、活性炭の微粒子を有機液体ミストの微小液滴内に取り込み、これをマイクロ波の受容アンテナとすることで、マイクロ波のエネルギーを効率的に熱エネルギーへ変換して微小液滴内でビニルモノマーの重合反応を起こすことができた。

当初の研究計画では、有機液体ミストに導入する微粒子としてはアルミナを考えていたが、実際に平均粒径が10ミクロンのアルミナ粉末を用いて実験したところ、大部分が元の液相に分散されたままで、液滴(ミスト)に取り込まれたものは少なかった。従って、実施計画書に記載したアルミナでは、まだ成功していないので、平成23年度の達成率100%とは言えないが、超音波振動子で作成した有機液体ミストにマイクロ波照射を照射して重合反応が誘起された点において、平成23年度計画の根幹部分は達成されたと考えられるので、達成率は90%と自己評価する。平成23年度は超音波振動子を用いて有機液体の微小な液滴ミスト作成したが、超音波振動子を用いる方法では活性炭の微粒子が取り込まれた液滴ミストが得られたものの、当初の目的としたアルミナや酸化チタンなどの取り込みは困難なため、応用範囲が限定される可能性が高い。そこで、平成24年度は霧吹きの原理を応用した液滴ミストの発生装置を別途開発して、マイクロ波照射装置と組み合わせることにより、広範な触媒微粒子や機能性微粒子の合成にまで適用して検討する予定である。本反応システムを用いる機能性微粒子の合成では、固体微粒子の外側を別の成分で取り囲んだコア&シェル構造を有する微粒子が生成すると考えられる。例えば、外側の成分としてタンパク質や人工高分子をコーティングすることや、触媒機能を有するパラジウムや白金などを固定することなどもターゲットとなり、コア&シェル構造に基づく高度な機能や高活性な触媒などが期待される。一方、コア&シェル構造の内側の成分として光触媒活性を有する酸化チタンなどを用いると、光機能が付与された新規の触媒が得られる可能性がある。また、これらの反応は一連のフロー系の中で実現できるので、この流路内に化学修飾を施したい基板を設置すれば、その基板上にこれらの微粒子が積層されることになるので、新たな機能材料開発に進展することも期待される。以上、新規の多層構造体微粒子の合成を基として、新たな機能の発現にまで進展させたい。平成24年度は新規に霧吹きの原理を応用した液滴ミストの発生装置を組み込むために、市販されている絵画用のエアーブラシ(10万円未満)を購入して改造することを考えている。また、平成23年度に用いた超音波振動子を用いる液滴ミスト製造装置についても、パワーを上げる等の改造を施して、液滴ミストに取り込まれる微粒子をアルミナや酸化チタンなどにまで拡張できないかを検討する予定である。また、今年度に解決されなければいけない問題点の一つは、生成した微粒子の単離方法である。希薄な液滴ミスト内での反応により生成した微粒子は気相中をただよっており、気相の流れに従って容易に系外へ逃げ出してしまうので、集めるのが難しい。そこで、平成24年度は静電気や吸着力等の引力を利用する微粒子収集システムをコンパクトに改造して組み込みたい。この開発費を物品費から支出する。また、コア&シェル構造のシェルの部分としては、各種の高分子材料や貴金属などを、そして、コアの部分は無機多孔質材料や無機半導体微粒子などを用いて検討する予定である。これらはいずれも物品費の項目から支出する。本研究では多層構造微粒子の新規合成法を開発すると共に、得られた微粒子の形状や物性評価についても積極的に取り組んでいきたいと考えているが、研究代表者1名で研究を遂行しているので、装置の改良や実験結果の整理等、実験補助をしてくれる非常勤職員を週1回程度雇用し、謝金の項目から支出したい。
イネ組織培養による微少変異の誘導・解析と育種的利用に関する研究

イネのソマクローナル変異をイネ育種に利用するためには、再分化植物やその後代植物の実用形質について選抜を行い、目的の形質を持つ系統を育種していく必要がある。本研究では、短期間(4ヵ月)の継代培養によって微少変異を誘導し、農業上の実用形質の変異を調査した。また長期間(36ヵ月)の継代培養でDNAレベルの変異が生じるかを明らかにした。1)短期間組織培養による実用形質の培養変異イネ品種、レイメイの種子からカルスを誘導し、2mg/12,4-Dを含むMS培地で4ヵ月間継代培養後、植物体を再生させた。再分化率は70%と高かった。再分化植物10個体をはガラス室で収穫期まで育て、稔実させ、その植物の形質を調査した。その結果、10個体の再生植物のうち稈長が原品種より平均810cm短い個体を3個体得ることができた。その他の形質は全く原品種と同様であったが、稔実粒数および稔実率の低い個体が1個体みられた。今後、この短稈突然変異の遺伝子を明らかにする必要がある。2)長期間組織培養によるDNAレベルでの培養変異イネ品種、Tadukanの種子からカルスを誘導し、12のカルス系統ごとに36ヵ月継代培養後、植物体再生を試みたが全てのカルス系統において植物体再分化を示さなかった。そこで、これらのカルス系統からそれぞれDNAを抽出し、イネ品種日本晴の葉緑体DNAをプローブに用いて、サザンハイブリダイゼーションを行い、葉緑体DNAの変異を試験した。その結果、2カルス系統においてそれぞれ、63kbおよび76kbの大きな欠失の存在することが明らかになった。2つの欠失変異系統で共通して存在する部分は光合成の光化学系IIのpsb遺伝子群およびtrn遺伝子群を含む約20kbであった。2つの欠失変異系統のうち1系統は変異の末端で互いに連結し、ダイマーとなり、環状構造が崩れ線状構造になっているということが示唆された。本研究では、遺伝変異を高感度に検出できる新しいフィンガープリント法であるAFLP(Amprified fragment length polymorphism)法を培養変異の解析に試みた。材料として、インド型イネ品種TadukanとTadukan由来の高頻度再分化系統(D101)の後代カルスから再分化させたソマクローナル変異を示す1個体を分析に用いた。葉身からCTAB法で全DNAを単離後、DNAを制限酵素EcoRIおよびMse Iで切断し、両端に2種のアダプター(EcoRIアダプターおよびMse Iアダプター)を結合しそのアダプター配列に相補的な2種のオリゴヌクレオチドプライマーをアニーリングさせ、PCR増幅を行った。プライマーはPCR反応の前に[γ-^<32>P]ATPとポリヌクレオチドキナーゼを用いて、その5'末端をラベルした。PCR産物は6%ポリアクリルアミドゲル電気泳動後に、オートラジオグラフィーを行って多型を比較した。本研究では、EcoRI側のselactive baseとしてAA,AC,AGおよびATを用い、EcoRI側のプライマー、5'-GACTGCGTACCAATTC-3'の3'側に連結し、またMseI側のselective baseとしてCAA,CAC,CAG,CAT,CTA,CTC,CTG,およびCTTの8種をMseI側のプライマ-、5'-GATGAGTCCTGAGTAA-3'の3'側に連結してAFLP分析を行った。その結果、32(4x8)のプライマー組合わせ中、17種の組合せで変異が検出できた。変異のパターンとしては欠失変異が多く起こっており、数塩基から数十塩基が欠失DNA領域があること。また変異のバンドをみると、原品種にない増幅断片が認められる他、原品種の半分の濃度の増幅断片が認められ、相同染色体の片方でヘテロに変異が起こっていることが確かめられた。

そこで、これらのカルス系統からそれぞれDNAを抽出し、イネ品種日本晴の葉緑体DNAをプローブに用いて、サザンハイブリダイゼーションを行い、葉緑体DNAの変異を試験した。その結果、2カルス系統においてそれぞれ、63kbおよび76kbの大きな欠失の存在することが明らかになった。2つの欠失変異系統で共通して存在する部分は光合成の光化学系IIのpsb遺伝子群およびtrn遺伝子群を含む約20kbであった。2つの欠失変異系統のうち1系統は変異の末端で互いに連結し、ダイマーとなり、環状構造が崩れ線状構造になっているということが示唆された。イネのソマクローナル変異をイネ育種に利用するためには、再分化植物やその後代植物の実用形質について選抜を行い、目的の形質を持つ系統を育種していく必要がある。本研究ではその変異をDNAレベルで検出し実用形質との関係を明らかとするとともに、短期間(4カ月)の継代培養と長期間(36カ月)の継代培養でDNAレベルの変異はどのように異なるかを明らかにしようとした。1)短期間の培養変異イネ品種、レイメイの種子からカルスを誘導し4カ月間継代培養後、植物体を再生させガラス室で育成し稔実させ、その植物の形質を調査した結果、10個体の再生植物のうち2個体において、稈長が原品種より平均8cm短い個体を得ることができた。その他の形質は全く原品種と同様であった。この変異個体2個体のうち1個体および原品種の葉身からDNAを抽出し、AFLP法によって変異性を分析したところ、わずかながら移動度の異なる変異の増幅DNA断片の存在することが確かめられた。しかし、これらの変異のDNA断片が短稈と関係しているということを確認することはできなかった。2)長期間の培養変異イネ品種、Tadukanの種子からカルスを誘導し、12のカルス系統ごとに36カ月継代培養後、植物体再生を試みたが全てのカルス系統において植物体再分化を示さなかった。
神経移植の核医学的評価に関する基礎的研究

学習障害モデルの1つとされる前脳基底核(NBM)破壊モデルラットにおいて迷走神経下神経節の移植を行い,脳血流およびアセチルコリン(ACh)系に関してオートラジオグラフィによる評価を行った.脳血流,mAChR分布,m1,m2mAChR-mRNA分布,膜トランスポータ分布及びシナプス小胞トランスポータ分布を1,2,4週間にわたって経時的に比較検討し以下の知見を得た.1.生体内脳血流分布ではNBM破壊モデル,移植モデルともに有意な変化は認められず,ACh系の画像診断に脳血流はほとんど影響しないことがわかった.2.QNB,m1およびm2mAChR-mRNAによるAChR関連の分布は,NBM破壊群の患側皮質においてm1mAChR-mRNAの増加傾向,m2mAChR-mRNAの減少傾向を示し,それぞれ神経除去性過敏および低下を反映し,また移植により改善傾向を示したが,患側/健側比はいずれも有意差を認めなかった。3.膜AChトランスポータ分布は,NBM破壊群で患側側の皮質において低下傾向を示したが,非特異的結合が高く良好な画像を得られないため,患側/健側比で有意差は認められなかった。4.シナプス小胞AChトランスポータにおいてNBM破壊群で患側側の皮質において有意な低下を認め(p<0.01),起始核の障害による皮質のAChトランスポータの減少が考えられ,NBMよりの投射領域である頭頂葉において低下が著明であった.また移植群ではNBM破壊群に比して経時的に増加し,4週間後において有意な改善を認め(P<0.05),移植による効果を反映していることが示された.以上よりシナプス小胞AChトランスポータのリガンドを^<123>Iなどの放射性薬剤で標識し,エミッションコンピュータ断層撮影法を用いることによりADにおける神経移植あるいは薬物治療の評価への応用が期待される。アルツハイマー病モデルの一つとされる前脳基底核(NBM)破壊モデルラットにおいて迷走神経下神経節の移植を行い,脳血流およびアセチルコリン(ACh)系に関してオートラジオグラフィによる評価を行った.^<99m>Tc-HMPAOによる脳血流,^3H-QNBによるmAChR分布,^<35>S標識オリゴヌクレオチドプローブを用いたm1,m2mAChR-mRNA分布および^3H-HC-3による膜トランスポータ分布を1,2,4週間にわたって経時的に比較検討し以下の知見を得た.1.生体内脳血流分布ではNBM破壊モデル,移植モデルともに有意な変化は認められず,ACh系の画像診断に脳血流はほとんど影響しないことがわかった.2.QNB,m1およびm2mAChR-mRNAによるAChR関連の分布は,NBM破壊群の患側皮質においてm1mAChR-mRNAの増加傾向,m2mAChR-mRNAの減少傾向を示し,それぞれ神経除去性過敏および低下を反映し,また移植により改善傾向を示したことより移植によるAChレベルの改善が示唆されたが,患側/健側比はいずれも有意差を認めず,画像診断への応用は困難と考えられた.3.膜AChトランスポータのリガンドである^3H-HC-3による分布は,NBM破壊群で患側側の皮質において低下傾向を示したが,非特異的結合が高く良好な画像を得られないため,患側/健側比で有意差は認められなかった.またそのままではBBBを通過できないため,画像診断のための放射性薬剤の合成には特別の工夫が必要と考えられた.

現在,^3H-ベサミコールによるシナプス小胞トランスポータ分布について検討中である.学習障害モデルの1つとされる前脳基底核(nucleus basalis magnocellularis,NBM)破壊モデルラットに対する迷走神経節の自家移植を行い,種々のオートラジオグラフィ法を用いてアセチルコリン(acetylcholine,ACh)系の機能回復について評価するとともに,神経移植の核医学的評価の可能性について検討した.NBM破壊群,移植群,偽手術群の3群において1週間,2週間,4週間後の経時的に連続切片を作製し,イメージングプレートを用いたオートラジオグラフィによる評価を行った.AChトランスポータ分布としてシナプス小胞トランスポータのリガンドである3H-ベサミコール([3H]vesamicol)を用いて画像化を行った.これらの画像について関心領域における平均黒化度を算出し,患側/健側比による半定量的評価を行った.NBM破壊群では皮質における患側/健側比で,1週間0.82±0.14,2週間0.80±0.17,4週間0.82±0.13と患側において有意に健側に比しての低下を認めた(P<0.01).移植群では,1週間0.87±0.15,2週間0.87±0.16,4週間0.90±0.12と経時的に患側/健側比の増加が認められ4週間において有意に破壊群と比しての改善を認めた(p<0.05).以上よりベサミコールを123Iなどの放射性薬剤で標識しエミッションコンピュータ断層撮影法(emission computed tomography)を用いることによりアルツハイマー病における神経移植あるいは薬物治療の評価への応用が期待される.
土地区画整理における不整形画地の形状評価に関する研究

土地区画整理事業において、地権者の同意を得るという過程が必須である。このとき地権者に不満が生じないような評価方法を考えると、画地形状評価関数は優加法性を有すると仮定することが適切である。本研究では主として、(1)世田谷区の独立住宅用画地形状データを地理情報システムで処理した実証分析、(2)島状長方形画地・一方向接道長方形の画地の評価関数形の導出、(3)旗竿状画地の評価関数形に関する理論的考察、の3点を行った。(1)の研究では、枢要画地形状存在仮説を世田谷区のデータを用いて実証分析し、住宅要画地においては画地の評価を絶対的に左右するような特定の形状の土地スペースというものが存在しないことを示した。(2)の研究では、適切性の公理体系に適合するような評価関数形を長方形画地のみに限定した場合について導出した。(3)の研究では、旗竿状画地の評価は一方向接道長方形画地の評価方法と長方形島地の評価方法を組み合わせれば良さそうであることを理論的に検討した。しかし、適切性公理の中の付加画地限界連続性公理・根源画地限界連続性公理(評価関数の「微分」可能性を示すための十分条件)がやや必要以上に厳しい条件であり、この公理を緩和すべきことが理論的に判明した。
プライマリ・ケア診療における診断の質を高めるための研究

1.小規模病院初診外来における新規健康問題16歳以上の初診患者1515例の来院理由および診断病名の種類と頻度を、プライマリ・ケア国際分類第2版(ICPC-2)を用いて整理し、その特徴を明らかにした。2.菌血症の臨床予測ルールの作成4病院の救急外来で血液培養を施行した1982例の臨床データを解析し、菌血症の発症と関連している予測変数(症候、バイタル所見、身体所見、血液検査所見)を明らかにした。1、小規模病院における新規健康問題の種類と頻度茨城県西部に位置する小規模病院総合診療科外来を受診した16歳以上の初診患者1557例のデータベースを構築した。来院理由(主訴)および診断病名を、プライマリ・ケア国際分類第2版(ICPC-2)でコード化して整理した。解析対象は、予防活動症例を除外した1515例で、来院理由は2252件(170種、1.49件/受診)、診断病名1727件(196種)であった。来院理由の上位約30項目で全体の約80%、診断病名の上位50項目で全体の約80%を占めた。既存の診療所のデータと比べ、来院理由および診断病名ともに、L(筋骨格)とS(皮膚)が少なく、来院理由において、A91「異常結果の精査」が多いことがわかった。これらは、本邦の小規模病院初診患者の特徴として示唆された。本研究の成果は、小規模病院外来診療で必要なスキル構築、および医学生や初期研修医のための地域医療教育カリキュラム作成に役立つと考えられる。2、菌血症の臨床予測ルールの作成研究協力施設(4病院)の救急外来を受診し、血液培養を施行した16歳以上の患者2070症例のデータベースを構築した。統一フォーマットにて症候、バイタル、身体所見、検査データ、血液培養結果を収集した。解析対象は、血液培養1セットの症例を除外した1982例で、菌血症は329例(16.6%)であった。症候、バイタル、身体所見、検査データを予測変数にして、菌血症の有無を予測するための臨床予測ルールを作成し、その検査特性を検証した。本研究の成果は、プライマリ・ケア診療や救急診療に従事する臨床医の菌血症診断推論に寄与すると考えられる。1、新規健康問題の把握(研究計画1)(1)中小病院における受診理由と診断:2010年5月2011年3月に、筑西市民病院総合診療科外来を受診した成人1560症例を対象とした。「主訴」は2308件、ICPCコーディングできた「症状・愁訴」は2232件(96.7%)、164種であった。上位29種類で約80%を占め、分野別で上位から呼吸器R 612(21.5%)、全身と不特定の問題A 545(23.6%)、消化器D 403(17.5%)と続いた。「診断名」は1779件で、ICPCコーディングできた「疾病と診断」は1731件(97.3%)、196種であった。上位50種類で約80%を占め、分野別で上位から呼吸器R 548(30.8%)、消化器D 379(21.3%)、循環器K 145 (8.2%)と続いた。(2)筑西市民の新規健康問題:2010年10月の1ヶ月間の筑西市民5754名に生じた「症状」を解析した。2114人(37.0%)に新規の症状が発生し、腰痛・背部痛、頭痛、上気道症状と続いた。2、診断サポートツールの作成(研究計画3)(1)菌血症の臨床予測ルールの作成とその検査特性の評価:2008年4月2009年2月に静岡県立総合病院総合診療科にて菌血症が疑われ血液培養を施行した140症例を対象とし、病歴、バイタル所見、簡易検査所見を予測因子としてアウトカムを真の菌血症とした。統計解析結果をもとに、予測変数として年齢≧75歳以上、体温≧38.0°C、血小板<15万/μl、心内膜炎所見を選定し、スコアをそれぞれ1、2、3、4とした。このモデルの認識力はAUC 0.81(0.71-0.91)、適合度はGoodness of fit-testでp=0.78と高く、妥当性はBootstrap法でAUC 0.80と高かった。合計スコア≧6で診断、スコア≦2で菌血症の除外に役立つことがわかった。ほぼ当初の計画通りの成果を得ることができ、次年度に向けての環境整備、研究実施準備を進めることができた。1、新規健康問題の種類と頻度の把握(研究計画1):(1)中小病院を受診した初診患者の「受診理由(主訴)」および「臨床診断」について詳細に明らかにすることができた。