hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多核錯体における異常原子価の創生と光による原子間電子移動の制御

[Fe^<II>FeND^<III>ND_2O(az-benz)ND_6(py)ND_3]3pyでは、3つの鉄原子のうち2つの鉄原子間でのみ電子移動が起こる、という非常に珍しい挙動が見られた。温度上昇とともに2価の鉄と1つの3価の鉄原子間で電子の非局在化が起こり、しだいに電子移動速度が速くなり、150Kにおいては2.5価と3価の鉄の吸収面積の割合が2:1となった。78Kのスペクトルは、すでに鉄(II,III)原子間での原子価の非局在化が始まっていることを示した。[Fe^<II>FeND^<III>ND_2O(az-benz)ND_6(py)ND_3]3pyの分子構造を解析した。構造解析は293,150,85Kの3点で行った。分子中に1つの鉄(III)と中央の酸素原子をとおる2回軸があり、鉄と配位原子との結合距離から、1つの鉄(III)と鉄(II)が構造的に等価であることを示した。85Kで、1つの鉄(III)と鉄(II)が等価であることは、メスバウアースペクトルから得られる結論と一致しない。メスバウアースペクトルは、それぞれの鉄原子を時間分解能、10^<-7>秒で観測するにに対し、X線回折線では約500nmの構造の平均値を観測してためである。原子価が揺動している2個の鉄原子に配位しているピリジンの平面は、3個の鉄原子が形成する平面に平行であった。残る1個の鉄(III)原子に配位しているピリジンの平面は、3個の鉄原子が形成する平面にほぼ垂直になっていた。この錯体を真空中に長時間保存して溶媒分子(ピリジン)を取り除くと、局在化した原子価状態を示した。[Fe_2(bpmp)(X(CH_2)_nCOO)_2]BF_4では、Xにcuclohexane誘導体を選び、鉄(II,III)原子の原子化の揺動をめざした。その結果、Xが長鎖のカルボン酸になると鉄(II,III)原子の原子価が揺動することが解った。さらに、この錯体では78Kでも一部すでに非局在化原子価状態が現れること、またcyclohexaneの構造の立体異性が関係するため、均一な原子価の揺動が現れないという特徴があることが解った。
多核金属錯体の酸化還元電位におよぼす溶媒効果

多核金属錯体の中心金属のレドックスでは多くの場合1電子多段階酸化還元過程が見られ,多段階の酸化還元電位は,各段階で生成する種の,金属間相互作用と溶媒和エネルギーの二つの因子が大きく関与する。ここでは,電子移動過程が充分速いことが知られているフェロセン([FcH])が,直接つながったビフェロセン([Fc-Fc])およびエチレン鎖でつながった1,2-ジフェロセニルエタン([FcCh_2CH_2Fc])の二つの2核フェロセン錯体の2段階酸化過程の酸還元電位に対する溶媒効果を検討した。多核金属錯体の中心金属のレドックスでは多くの場合1電子多段階酸化還元過程が見られ,各段階の酸還元電位は,各段階で生成する種の,金属間相互作用と溶媒和エネルギーの二つの因子が大きく関与する。多核錯体と相当する単核錯体の酸化還元電位の溶媒効果を詳細に比較検討を行った。また,混合原子価状態に特徴的な近赤外領域に現れるintervalence charge charge transfer(IT)吸収帯の溶媒効果による研究からも,これらイオンの溶媒和状態についての知見を得た。具体的には,フェロセン単核錯体と複核錯体の酸化還元電位の溶媒効果の比較を行った。用いた化合物は,フェロセン(FcH),Fc-Ec,Fc-CH_2CH_2-Fcである。フェロセンが直接結合しているビフェロセニル(Fc-Fc)はFc同士に相互作用を有する錯体であり,一方メチレン基2個でフェロセンをつないだFc-CH_2CH_2-FcはFc間に相互作用を有しない錯体である。多くの有機溶媒中でのボルタンメトリー測定の結果は,Fc-Fc分子は明確な1電子2段階酸化反応を示すのに対し,Fc-CH_2CH_2-Fcは2段階の1電子酸化波が重なる結果を示した。後者の場合,ディジタルシミュレーション手法により,重なり合った酸化還元電位を正確に求めることに成功した。アセトニトリルとブチロニトリルを溶媒に用いた場合,1段目と2段目の酸化還元電位差に明確な差が現れた。現在,他の溶媒を含めこの差の要因の統一的な解釈を検討中である。また低温でも測定可能な近赤外分光電気化学セルを作成し,二量体の混合原子価状態の電気化学生成とIT吸収帯の測定に成功した。現在,吸収体の解析と,Marcusの外圏電子移動機構の理論を組み合わせ,溶媒和再配列エネルギーの定量的な見積もりを行っている。ここでは,電子移動過程が充分速いことが知られているフェロセン([FcH])が,直接つながったビフェロセン([Fc-Fc])およびエチレン鎖でつながった1,2-ジフェロセニルエタン(〔FcCH_2CH_2Fc])の二つの2核フェロセン錯体の2段階酸化過程の酸還元電位に対する溶媒効果を検討した。
管理会計の生成・普及・変容プロセスの進化論的研究

平成30年度は、管理会計の普及プロセスの進化論的分析の対象として、病院への活動基準原価計算(ABC)の導入プロセスに関与し、介入主義的立場に立って、アクションリサーチの研究手法を用いて、研究を進めた。病院における患者別の収益性の把握にあたって、変動間接費の配賦基準として、従来は在院日数などが用いられてきたが、同じ疾患で在院日数が同じであっても、年齢、重症度、合併症、および転棟などの要因により、患者に提供される診療行為の量が異なることを明らかにした。電子カルテを通してデータベース化されている診療行為データを活用して、診療行為をアクティビティとし、資源ドライバーを設定して医療資源コストを各診療行為に跡付け、活動ドライバーを設定して診療行為コストを各患者に跡付けるABCモデルを構築した。また固定間接費については、在院日数のように応益主義的にみて合理性のない配賦基準のもとでは、赤字の患者が存在するように見せてしまう問題があったため、赤字に見える患者がいなくなるように、収益から変動費を控除した患者別の限界利益額を配賦基準とする応能主義的な限界利益比例モデルを開発した。実際の病院のデータの提供を受けて、以上のABCモデルと限界利益比例モデルを適用して、シミュレーションをおこなった。その結果を現場の医療従事者に提示してインタビュー調査をおこなったところ、原価計算システムの改良により、従来よりもコストデータの信頼性と納得性が高まったこと、また赤字に見える患者がいなくなることにより患者の切り捨てや不採算の診療行為の廃止のような意思決定への誤導を防げる可能性が高まることを確かめることができた。また関連するテーマとして、内部監査制度が管理会計制度に与える影響について、定量的な分析をおこない、国際学会の招待講演で成果の一部を発表した。リサーチサイトからのデータの確保が実現し、おおむね計画に沿って研究が進展しており、現在は、重症度を反映した重み付けを、配賦プロセスに組み込むことにより、開発した病院原価計算モデルをさらに改良し、その効果を病院の実際のデータで実証的に検証する研究に着手している。他の研究対象として予定しているアメーバ経営についても、すでにリサーチサイトを確保し、リサーチサイトの国内外の拠点で日本人従業員だけでなく外国人従業員へのアンケート調査の実施なども進んでおり、分析結果を学会報告や論文として公表していく予定である。
アトピー性皮膚炎におけるセマフォリン3Aの発現変動機序の解明

アトピー性皮膚炎(AD)病変部の表皮はセマフォリン3A (Sema3A)の産生が減少することで表皮内に神経線維が増生し、既存薬が奏功しない強い痒みを引き起こす。先行研究ではADモデルマウスに対するSema3A補充療法の有効性が示唆されたが、臨床応用には問題点も多い。本研究の目的は、ヒトAD病変部におけるSema3Aの発現変動機序を解明し、Sema3Aの発現量を正常化することで、ADの痒みに対する新しい治療法を開発することである。本研究目的を達成するために、AD病変部の表皮角化細胞を模倣したAD-HEK単層培養系及び三次元皮膚モデル培養系を構築、最終的にSema3Aの発現誘導法を確立する。
n型半導体特性を有する非平面グラフェンのボトムアップ合成

本研究課題では、「n型半導体特性を有するシート型炭化水素」の開発を目指し、構造の明確な、分子として取り扱うことのできる新しいナノカーボンマテリアルの科学を探究する。球状分子のフラーレンは分子間の接触面積が小さく分子間相互作用が極端に限られ、またほとんどの溶媒に対して難溶性である。本研究ではこれらの課題解決に向け、炭素シートを“曲げる"ことにより溶解性を向上させ、また置換基を導入しないことで固体中での良好な積層を妨げ無いようにする。
サイトカイン産生調節活性を有する抗原性糖鎖を利用した糖鎖薬剤の開発

平成17年度には,マウンテンシダー花粉アレルゲンであるJun a 1及び日本スギ花粉アレルゲンCry j 1を花粉より精製後,それらに結合するアレルゲン性糖鎖の化学構造を決定した。その結果,これら2種のヒノキ花粉アレルゲンには,ルイスaエピトープ(Galβ1-3(Fucα1-4)GlcNAc)を含有する植物複合型糖鎖が結合することが明らかとなった。これら2種の代表的花粉アレルゲンにルイスaエピトープ(Lewis a)が存在することから,このエピトープ存在が花粉症発症を誘発させる可能性が考えられた。次いで,分子モデリングプログラムを用いて,抗原性糖鎖(Man3XyllFuclGlcNAc2)と抗原性糖鎖含有ペプチドの立体構造を解析した。その結果,糖鎖のみの立体構造と糖鎖がペプチドに結合した場合では,抗原性に関与するβ1-2キシロース残基及びα1-3フコース残基の立体的な配向が異なることが示唆され,遊離糖鎖とペプチドに結合した場合では,免疫活性にも達いがある可能性が考えられた。平成18年度においては,抗原性糖鎖を多価数有するバイオポリマー(親水性ポリマー及びリポソーム)を調製するために,抗原性糖鎖のみを有する糖ペプチド(Man3XyllFuc1GlcNAc2-Asn)の大量調製の確立を行った。ポリグルタミン酸と糖ペプチドとのカップリング反応について検討を加えた結果,還元アミノ化方に比べると比較的高収量でコンジュゲートを作成する条件が明らかになった。更に,平成18年度はローヤルゼリー中に腫瘍抗原(T-抗原)を含む新たな抗原性糖鎖を見いだし,その化学構造を決定した。平成19年度には,ヒノキ花粉から陰イオン交換,陽イオン交換クロマト及びゲルろ過により,花粉アレルゲン(Cha o l)を精製したのち,結合する抗原性糖鎖の化学構造を明らかにした。その結果,Cha o lに結合する抗原性糖鎖は,ヒノキ花粉アレルゲン(Cry j l)同様GlcNAc2Man3XyllFuclGlcNAc2のバイアンテナ型複合糖鎖が主要構造(89%)を占めていた。申請者らは花粉アレルゲン等の植物糖蛋白質に結合する抗原性糖鎖が,T細胞の分化・生育を抑制することやTh2細胞からのIL4産生を抑制することを見出し,これら植物糖鎖がアレルギー疾患の有効な治療薬になる可能性を示している。そこで,本研究課題では,ヒト細胞性免疫系に対してより高い薬理活性を有するオリゴ糖鎖を,植物糖タンパク質あるいは細胞壁成分から網羅的に検索し,構造・機能相関を明らかにすることを目的している。平成17年度においては,スギ花粉アレルギーに次いで日本で深刻化しているヒノキ花粉アレルギーに注目して,ヒノキ花粉アレルゲン(Cha o 1)を精製後,Cha o 1に結合する糖鎖について構造解析を行った。その結果,Cha o 1にはスゴ花粉アレルゲン(Cry j 1)同様にキシロース/フコース含有の抗原性糖鎖(GlcNAc2Man3Xyl1Fuc1 GlcNAc2)が主要構造として結合していることが明らかとなり,植物アレルゲンにおける抗原性糖鎖存在の一般性が確認された。

しかしながら,Cry j 1に存在していたルイスaエピトープ(Lewis a)を有する糖鎖は,Chao 1には存在せず,それに代わってハイマンノース型糖鎖が微量結合することが明らかとなった。従って,Lewis a部分は,アレルギー疾患発症には関与しないことが示唆された。一方,Lewisa含有糖鎖がイネ培養細胞中の糖蛋白質に存在することを見出し,その化学構造を決定した。このことにより,Lewis a含有抗原性糖鎖の細胞性免疫調節活性を測定できる試料量の調整糸を確立することができた。申請者らは花粉アレルゲン等の植物糖蛋白質に結合する抗原性糖鎖が,T細胞の分化・生育を抑制することやTh2細胞からのIL4産生を抑制することを見出し,これら植物糖鎖がアレルギー疾患の有効な治療薬になる可能性を示している。そこで,本研究課題では,ヒト細胞性免疫系に対してより高い薬理活性を有するオリゴ糖鎖を,植物糖タンパク質あるいは細胞壁成分から綱羅的に検索し,構造・機能相関を明らかにすることを目的している。平成18年度においては,抗原性糖鎖を多価数有するバイオポリマー(親水性ポリマー及びリボソーム)を調製するために,抗原性糖鎖のみを有する糖ペプチド(Man3Xyl1Fuc1GlcNAc2-Asn)の大量調製の確立を行った。既に,イチョウ種子貯蔵糖蛋白質には上記抗原性糖鎖のみが存在することを明らかにしていたため,貯蔵糖蛋白質のプロナーゼ消化物からイオン交換クロマト及び逆相HPLCを組み合わせることにより,抗原性糖ペプチドをミリグラム量調製することが可能となった。更に,18年度はローヤルゼリー中に腫瘍抗原(T-抗原)を含む新たな抗原性糖鎖を見いだし,その化学構造を決定した。今回見いだした糖鎖はこれまでに知られていないタイプの構造を有しており,ローヤルゼリーによるアレルギー症状に関わる可能性が示唆された。更に,抗原性糖鎖を多価数有するバイオポリマーを作成するために,ポリグルタミン酸と糖ペプチドとのカップリング反応について検討を加えた結果,比較的高収量でコンジュゲートを作成する条件が明らかになった。そこで,本研究課題では,ヒト細胞性免疫系に対してより高い薬理活性を有するオリゴ糖鎖を,植物糖タンパク質あるいは細胞壁成分から網羅的に検索し,構造・機能相関を明らかにすることを目的している。平成19年度においては,ヒノキ花粉から陰イオン交換,陽イオン交換クロマト及びゲルろ過により,花粉アレルゲン(Cha o l)を精製したのち,結合する抗原性糖鎖の化学構造を明らかにした。その結果,Cha o lに結合する抗原性糖鎖は,ヒノキ花粉アレルゲン(Cry j l)同様GlcNAc2Man3XyllFuclGlcNAc2のバイアンテナ型複合糖鎖が主要構造(89%)を占めていた。しかしながら,ルイスaエピトープ(Ga1β1-3(Fucα1-4)GlcNAc)含有の糖鎖は存在せず,Cry j lには存在しないハイマンノース型糖鎖が少量存在することを明らかにした。本研究課題の遂行期間において,日本において深刻な社会現象ともなっている花粉アレルギーについて,スギ及びヒノキ花粉に存在する3種類の主要アレルゲンに結合する抗原性糖鎖の化学構造を全て明らかにすることができた。その他,19年度は,ローヤルゼリー糖タンパク質に結合する腫瘍抗原(T-抗原:Gal β1-3GalNAc)
ペロブスカイト型コバルト酸化物の圧力誘起金属・絶緑体転移

CoO_6八面体で構成された様々なコバルト酸化物では強磁性、反強磁性、超伝導が現れる。それらの電子状態の研究を通してCoの電子状態の制御の手法を探ることが大きなテーマである。(1)ペロブスカイト型コバルト酸化物Pr_<1-x>Ca_xCoO_3における圧力誘起金属-絶縁体転移のメカニズムを調べる研究を行った。(2)CoとO(酸素)の2次元三角格子を持つ超伝導体Na_xCoO_<2-y>H_2Oの超伝導電子対の対称性に関する研究を行った。(1)(Pr_<1-y>R_y)_<1-x>Ca_xCoO_3(R=希土類元素,Y)に対して常圧、圧力下両方で構造解析と磁気輸送特性を調べ、金属-絶縁体転移の主な原因がCoO_6八面体の傾き角の増大によるCo間transfer energyの減少であることを明らかにした。R=Smの系ではyを1に(あるいはxを0)近づけると、金属-絶縁体の相転移がクロスオーバー的になり、これはスピンS=1状態にあるCoイオンの数の減少と関連付けられることを示した。(2)Co核のナイトシフトKは超伝導転移温度T_cを挟んで降温時にT_c以下で減少するが、その温度変化から超伝導電子対がsinglet状態(s, d, g, i等の対称性をもつ状態)にあることがわかった。T_cへの不純物効果はs波の等方的超伝導の可能性を示唆するが、Co核磁気緩和率の温度変化にT_c直下でコヒーレンスピークが見られないことは非s波の異方的超伝導の可能性を示し、2つが矛盾しているように見える。しかし超伝導状態で準粒子の寿命を考慮すると、等方的超伝導体としてCo核磁気緩和率の温度変化も説明されることがわかり、この系の超伝導対称性がs波である可能性が強い。また、超伝導体の母物質、Na_xCoO_2の研究からxが0.6より小さい領域ではCo間に2次元反強磁性的磁気相関をもつことがわかった。これは水和物の超伝導状態がsinglet対であることを支持する。CoO_6八面体を基にしたコバルト酸化物では、強磁性、反強磁性、そして超伝導が様々な物質で見いだされている。それらの電子状態の研究と通してCoの電子状態の制御の手法を探ることが大きなテーマである。まず第一にペロブスカイト型コバルト酸化物Pr_<1-x>Ca_xCoO_3を対象に、この系における圧力誘起金属-絶縁体転移のメカニズムを調べる研究を行った。第二はCoの2次元三角格子持つ新しい超伝導体Na_xCoO_2・yH_2Oの超伝導電子対の対称性に関する研究である。第一について我々はPr_<1-x>Ca_xCoO_3の広いx領域で生じる圧力誘起相転移が常圧でのx=0.5のまわりの狭い領域でのみ見られる転移と同じ原因であることを示した。Prをイオン半径のより小さいランタノイドR'で置換した場合も常圧で広いx領域で生じることも合わせて考慮すると、この相転移が秩序-無秩序転移とは考えにくいと考えられる。

さらに詳しい情報を得るため、粉末中性子、X線Rietveld解析を行ったところ、この転移がCoO_6八面体のtilting角の増大を示すものであることがわかり、低スピン状態が安定するためには、Co-Co間の重なり積分tが重要な役割を果たしていることがわかった。またx,圧力値p, PrをR'に置換する割合y等のパラメータやR'イオンの種類によってCoを囲む局所構造がどのように変化するかがわかり、今後の電子状態制御の手立てを知ることが出来た。第二についてはCoの三角格子に期待される磁気フラストレーションによる磁気ゆらぎの増大が、超伝導の発現に対して銅酸化物高温超伝導体の場合と同様に、重要な意味を持つのかどうか、さらには低スピン状態から軌道励起状態への軌道ゆらぎを介した超伝導が考えられるのか、等を明らかにするため、超伝導電子対の対称性を定める実験を行った。すなわち核磁気共鳴(NMR)ナイトシフト、核磁気緩和率、さらにCoサイトへの不純物ドーピング効果の研究である。超伝導のクーパー対はsinglet状態にあることがナイトシフトの温度変化から示された。核磁気緩和率の温度変化にコヒーレントピークがないか極めて小さいと見なせることから、この系では偶パリティのクーパー対をもつ異方的超伝導状態をとっている可能性があるが、超伝導転移温度T_cへの不純物効果はs波の等方的超伝導の可能性をも示唆している。CoO_6八面体で構成された様々なコバルト酸化物では強磁性、反強磁性、超伝導が現れる。それらの電子状態の研究を通してCoの電子状態の制御の手法を探ることが大きなテーマである。(1)ペロブスカイト型コバルト酸化物Pr_<1-x>Ca_xCoO_3における圧力誘起金属-絶縁体転移のメカニズムを調べる研究を行った。(2)CoとO(酸素)の2次元三角格子を持つ超伝導体Na_xCoO_2・_yH_2Oの超伝導電子対の対称性に関する研究を行った。(1)(Pr_<1-y>R_y)_<1-x>Ca_xCoO_3(R=希土類元素,Y)に対して常圧、圧力下両方で構造解析と磁気輸送特性を調べ、金属-絶縁体転移の主な原因がCoO_6八面体の傾き角の増大によるCo問transfer energyの減少であることを明らかにした。R=Smの系ではyを1に(あるいはxを0)近づけると、金属-絶縁体の相転移がクロスオーバー的になり、これはスピンS=1状態にあるCoイオンの数の減少と関連付けられることを示した。(2)Co核ナイトシフトKは超伝導転移温度T_cを挟んで降温時に、T_c以下で減少するが、その温度変化から超伝導電子対がsinglet状態(s, d, g, i等の対称性をもつ状態)にあることがわかった。T_cへの不純物効果はs波の等方的超伝導の可能性を示唆するが、Co核磁気緩和率の温度変化にT_c直下でコヒーレンスピークが見られないことは非s波の異方的超伝導の可能性を示し、2つが矛盾しているように見える。しかし超伝導状態で準粒子の寿命を考慮すると、等方的超伝導体としてCo核磁気緩和率の温度変化も説明されることがわかり、この系の超伝導対称性がs波である可能性が強い。また、超伝導体の母物質、Na_xCoO_2の研究からxが0.6より小さい領城ではCo間に2次元反強磁性的磁気相関をもつことがわかった。これは水和物の超伝導状態がsinglet対であることを支持する。
ER(電気粘性)流体を用いた高機能管内作業マイクロマシンの試作

原子炉細管メンテナンスロボットなど,直径10mm以下の高機能管内作業マイクロマシンを実現するため,印加電界によりみかけの粘度を制御可能なER(電気粘性)流体を作動流体とした,シンプルでマイクロ化が容易な流体制御システムの試作をおこなっている.1.粒子分散系ER流体を作動流体とした高機能アクチュエータの提案,試作:比較的大きな力を制御できる粒子分散系ER流体を,回転または並進運動可能な平行平板電極間に流し,電界印加で生じる差圧により駆動する単純構造の高機能アクチュエータMETERA(Movable ElectroD-Type ER Actuator)を提案し,R-METERA(回転形)およびL-METERA(直動形)を試作し,特性実験によりそれらの有効性を確認している.2.均一系ER流体を作動流体としたマイクロERバルブの提案,試作:分散粒子を含まずマイクロ化に適した均一系ER流体を固定平行平板電極間に流し,印加電界強度により圧力,流量を制御する,可動部のない単純構造のマイクロERバルブを提案し,機械加工および半導体プロセスにより試作し,その特性を実験的に明らかにしている.また電極間隔を変え特性実験をおこない,動特性によりマイクロ化の限界が定まることを示している.3.共振駆動を用いた高出力圧電マイクロポンプの提案,試作:流体パワー源として,圧電素子および慣性質量を取付けたベローズの共振による大きな体積変化を用いた,高出力圧電マイクロポンプを提案,試作し,特性実験によりその有効性を確認している.4.高機能管内作業マイクロマシンの構成の検討:マイクロERバルブ,共振駆動形圧電マイクロポンプおよびベローズ形マイクロアクチュエータから成るマイクロ位置制御システムを試作し,その有効性を実験的に確認している.また管内作業マイクロマシンの屈曲推進機構の試作,静特性の実験的検討もおこなっている.原子炉細管メンテナンスロボットなど,直径10mm以下の高機能管内作業マイクロマシンを実現するため,印加電界によりみかけの粘度を制御可能なER(電気粘性)流体を作動流体とした,シンプルでマイクロ化が容易な流体制御システムの試作をおこなっている.1.粒子分散系ER流体を作動流体とした高機能アクチュエータの提案,試作:比較的大きな力を制御できる粒子分散系ER流体を,回転または並進運動可能な平行平板電極間に流し,電界印加で生じる差圧により駆動する単純構造の高機能アクチュエータMETERA(Movable ElectroD-Type ER Actuator)を提案し,R-METERA(回転形)およびL-METERA(直動形)を試作し,特性実験によりそれらの有効性を確認している.2.均一系ER流体を作動流体としたマイクロERバルブの提案,試作:分散粒子を含まずマイクロ化に適した均一系ER流体を固定平行平板電極間に流し,印加電界強度により圧力,流量を制御する,可動部のない単純構造のマイクロERバルブを提案し,機械加工および半導体プロセスにより試作し,その特性を実験的に明らかにしている.また電極間隔を変え特性実験をおこない,動特性によりマイクロ化の限界が定まることを示している.3.共振駆動を用いた高出力圧電マイクロポンプの提案,試作:流体パワー源として,圧電素子および慣性質量を取付けたベローズの共振による大きな体積変化を用いた,高出力圧電マイクロポンプを提案,試作し,特性実験によりその有効性を確認している.4.高機能管内作業マイクロマシンの構成の検討:マイクロERバルブ,共振駆動形圧電マイクロポンプおよびベローズ形マイクロアクチュエータから成るマイクロ位置制御システムを試作し,その有効性を実験的に確認している.また管内作業マイクロマシンの屈曲推進機構の試作,静特性の実験的検討もおこなっている.原子炉細管メンテナンスロボットなど直径10mm以下の高機能管内作業マイクロマシンを実現するため,本研究では,印加電界によりみかけの粘度を制御可能なER(電気粘性)流体を作動流体として用いた,シンプルでマイクロ化が容易な構造の流体制御システムの開発および応用に関する検討をおこなう.本年度はその高機能要素の開発をおこなった.(1)粒子分散系ER流体を用いた回転形アクチュエータの試作:出力軸に固定された平行円板形電極対の間に粒子分散系ER流体を流し,電界印加により円板形電極に対する粘性摩擦を増加させ回転運動を取り出す,シンプルな構造の新しい回転形アクチュエータを提案した.基本特性把握のため直径67mm,高さ80mmのアクチュエータを試作し,供給圧力0.2MPa,印加電界強度4.0kV/mmで最高回転速度7.8rad/s,最大出力トルク7.8Nmmを得た.(2)均一系ER流体を用いたマイクロ制御弁の試作:均一系ER流体を作動流体としたマイクロERバルブを提案,試作し,特性実験をおこなった.まず幅2.5mm,長さ3mm,間隔0.2mmの平行平板電極から成る2ポートERバルブを試作し特性実験をおこなった.つぎに得られた結果に基づき,直径5mm,厚さ5.5mmの3ポートマイクロERバルブを設計,試作し,供給圧力0.5MPa,負荷流量零のとき,負荷圧力変化0.2MPa,バンド幅0.5Hzを実現した.(3)共振駆動形高出力圧電マイクロポンプの試作:流体パワー源として,圧電素子および慣性質量を取付けたべローズの共振による大きな体積変化を用いた,直径9mm,高さ10mmの高出力マイクロポンプを提案,試作した.まず水道水を作動流体とした特性実験により提案手法の有効性を示した.

つぎに粘度が高い均一系ER流体をポンピングするための改良を加え,最大吐出流量15mm^3/s,最大吐出圧力0.2MPaを実現した.直径10mm以下の高機能管内作業マイクロマシンを実現するため,印加電界によりみかけの粘度を制御可能なER(電気粘性)流体を作動流体とした,シンプルでマイクロ化が容易な流体制御システムの試作をおこなった.本年度はその高機能要素の開発および統合を試みた.(1)粒子分散系ER流体を作動流体とした直動形アクチュエータの試作:可動電極間に粒子分散系ER流体を流し,電界印加で生じた差圧により駆動する単純構造の直動形アクチュエータを提案,100×50×350mmのサイズのアクチュエータを試作し,特性実験をおこなった.その結果,供給圧力0.2MPa,印加電界強度4kV/mmにおいて,最大速度14mm/s,最大出力12Nを得た.(2)均一系ER流体を作動流体としたマイクロバルブの試作:半導体プロセスを用いたマイクロERバルブを提案,試作し,特性実験をおこなった.まず幅1.2mm,長さ5mmの溝をシリコン基板上に異方性エッチングにより形成し,スパッタにより薄膜電極を堆積したパイレックスガラスと陽極接合することで2ポートバルブを試作し,特性実験をおこなった.電極間隔(溝の深さ)を80150μmと変え微小化特性について検討した結果,静特性は不変であるが動特性は低下し,動特性によりマイクロ化の限界が定まることを示した.つぎに3ポートバルブを試作し,特性実験およびベローズ形マイクロアクチュエータの位置制御への応用を試み,その妥当性を示した.(3)均一系ER流体を作動流体としたマイクロ流体制御システムの試作:昨年度試作した直径9mm,高さ10mmの圧電共振形高出力圧電マイクロポンプおよび電極部直径9mm,厚さ3mmのマイクロERバルブを用い,外径4.8mm,長さ7.5mmのべローズ形マイクロアクチュエータの開ループ位置制御システムを構成し,特性実験によりその妥当性を示した.また管内作業マイクロマシンの屈曲推進機構の試作,静特性の実験的検討も試みた.
ロシア企業における人的資本形成と国際比較

経済成長期に資源依存度を高め、かつ企業内の設備の老朽化とスキル形成の危機にあるロシアにとって、経済成長の持続性を考える上でも人的資本形成は重要な意味を持っている。実証研究により、ロシア企業の人的資本形成には、市場経済移行に伴う自由化とともに、内部昇進などの既存の制度が温存され、経路依存性が強く働いていることが明らかになった。その結果、企業の社会的責任は先進市場経済に比して過大なものになり、企業は政府に対して社会的機能の権威付け・公式化を要求する。ロシア企業は世界経済危機に対しても、雇用の温存など独自の反応を示している。(1)「ロシア企業における人的資本形成と国際比較」をテ-マにした本研究は、ロシア高等経済大学との国際共同研究で蓄積された実証研究デ-タを分析することで、実証研究の精度を高めるとともに、企業の経営戦略の変容と人的資本形成の動態を関連付けることで、企業システム・その組織と制度にかんする理論的な含意を析出することを課題としている。(2)平成20年度には上記の実証研究と日本企業との国際比較を行い、それを手掛かりにしてロシア企業システムを特徴付け、比較経済システムの理論研究にも貢献することを研究計画の中軸にすえた。その際に、グロ-バリゼ-ションなど外的条件の変化に留意すること、現地での聞き取りと専門家との議論を実施すること、国際学会・ワ-クショップに積極的に関与し、国際的な評価にたえるだけの実証研究に高めるとともに、共同研究の枠組みを広げることに留意した。本年度は人的資本形成をめぐるロシア企業におけるコーポレート・ガバナンスの動態と制度を実証研究するとともに、本研究課題にかかわって現地調査のパイロット調査およびアンケート調査のための準備作業を重視して研究を行った。第1に、ガバナンスの実証研究に不可欠な作業として、体制転換が世界経済にもつ意味を国際共同研究にもとづいて明らかにした。体制転換のもつ意味を市場移行だけでなく、近代化、企業の社会的機能の再編、国際分業の再編の4つの軸でとらえる有効性を明らかにし、2006年9月ケンブリッジ大学、2007年4月ロシア高等経済大学院において学会報告した。第2に、フィールドワークに立脚して、企業の社会的機能および地域経済とのかかわりを実証研究し、コーポレート・ガバナンスと制度形成に関してロシア企業の動態だけでなく、より理論的な問題提起として会社が有する社会的機能と効率の相関を論じた。本成果は『会社と社会-比較経営学のすすめ』(日本経営学会編、文理閣、2006年)に取りまとめている。制度形成において企業の社会的責任における経路依存性が見出されることを実証的に明らかにしている。また、ロシアのWTO加盟が企業に及ぼす影響を考察することで、グローバル化への反応も明らかにした。第3に、ロシア、中国、フィンランドの研究者との間で、企業のガバナンス、人的資本形成と動機付けをテーマに、共同研究・調査を組織し、最初の聞き取り調査をロシアおよび中国で実施した。本調査は従業員と経営者を対象とした聞き取り調査で、国際的な比較共同研究に発展させることを目標にしている。本調査結果については、3月に京都大学で国際セミナーを行っている。本年度は人的資本形成に強く影響しているコーポレート・ガバナンスとステークホルダーの相関をロシア企業において実証研究するとともに、本研究課題にかかわって経済理論的な接近をより深めた。第1に、企業のガバナンスの変動にかんするアンケートおよび労働者および経営者への聞き取り調査結果を取りまとめて、企業の構造と行動の変化を検証した。従業員の昇進および訓練システムの変容が経営を不安定化させていることを明らかにしている。本研究は、ロシア・中国研究者との国際共同研究に発展させている。企業の実証研究に関連して、複数回の現地調査を通して、ロシア企業の経営戦略を析出している。第2に、企業の法制度の変容およびその経済的影響を主に取りまとめ、複数の英文著作の論考として取りまとめた。企業法制度がりベラルな欧米モデルに接近しているにもかかわらず、ロシア独自の行動が温存されており、制度の経路依存性が明らかになる。第3に、企業組織と市場の制度の多様性の持つ意味を考えるうえで、「資本主義多様性論」が市場移行においてどのように理解されるのかを理論的に考察した。本研究は、ロシア、ハンガリー、日本の研究者との共同研究成果であり、2007年2月に国際セミナーを開催し、その研究成果を欧文書の形で3月に公表した。内的要因と外的要因の両方が多様な市場移行モデルの形成に作用していることが導き出されている。本研究成果は、国際比較の視座を提供するものである。本年度はロシア企業における企業組織、経営戦略、労働システムを実証的に研究することを課題とし、着実に研究成果を公表した。本研究の基礎となる実証データは主にロシア(ロシア高等経済大学)との国際共同研究成果に依拠した、そのほか多くの実証データ一次資料を渉猟して、データを整備した。

本研究は、ロシアの労働システムおよび企業システムの実証研究に集中し、人的資本形成は企業システムを特徴づけており、新興市場における人的資本形成は旧社会主義経済システムの惰性を強く帯びたものであり、体制転換過程で編成された市場経済システム・企業システムに独自性を浮かび上がらせている。実証データより、経路依存的な労働システムおよびスキル形成を析出し、ロシアに独自の人的資本形成制度が温存されていることを明らかにしている。本研究成果は、2008年8月末の欧州比較経済学会などで比較経済制度・システム論の視点から報告している。さらに、本年度は、実証研究対象それ自体がグローバル金融・経済危機のなかに包摂され、危機の実証・影響の分析が本研究において避けられなかった。そこで、とくに、本年度後期以降、ロシア、市場移行諸国における経済危機とその国内経済への影響に焦点をあてて検討し、人的資本形成にまで深く危機が浸透していることを析出した。本研究もまた、アジア圏(京都大学)ではじめて主催された欧州比較経済学会のワークショップにおいて報告し、先進諸国および新興市場諸国との危機の比較研究に貢献している。また、経済危機を主題にして研究を進め、研究論文の形で公表している。本年度はロシア企業における組織的再編と人的資本形成を実証研究することを課題として、具体的には取りまとめの年度にあたり、世界金融・経済危機の企業への影響、人的資本形成における労働システムの特質、企業における人的資本形成の国際比較といった方向で研究を進めた。2009年春と秋に、ロシアで現地調査と聞き取りも実施している。まず、実証データにより、ロシア企業が世界経済危機の影響を受け深刻な危機に陥っているとともに、それに対して経済主体は人的資本形成を含めて危機打開の独自行動をとっていることを明らかにした。同時に、人的資本形成の最新局面を企業の社会的責任(CSR)の側面から実証研究し、政府の役割の大きさを明らかにした。両方の研究成果のうち、CSRはロシア高等経済大学の国際学会、韓国の東アジアスラブ東欧研究大会、ソウル大学などで報告し、経済危機はBeijin Forum(北京大学)をはじめ、ベトナム、KIER-UNCワークショップ、一橋大学国際会議などで報告した。さらに、本年度は、ロシア企業の動態をグローバル化との関係で検証するとともに、日本企業システムの変動を比較検討することにより、国際比較の視座を析出した。企業における動機付け、企業内の昇進と教育システムが危機下で、流動化していることをロシアと日本の比較から明らかにしている。本研究は、日本比較経営学会全国大会共通論題「グローバリゼーションの新段階と比較経営学の課題」で報告するとともに、ベトナム(招待報告)、KIER-UNCワークショップなどで報告している。本研究は比較経済学の研究視座を提起するものである。なお、すべての研究成果は研究論文、ディスカッションペーパーの形でも公表している。本年度は、研究の最終年度として、成果を国際学会で報告することに重点をおいた。市場移行下の企業システムの構造分析として世界的な研究の発展に貢献したと考える。
線形代数学的な像再構成法とプラズマ計測への応用

積分変換値から画像を再構成する逆問題型のプラズマ計測として、計算機トモグラフィー(CT)と太陽X線撮像を取り上げ、線形代数学的解法の確立と展開をテーマとして、次の情報処理研究を行った。1.(1)悪条件線形方程式の標準解法である特異値分解法(Tikhonov-Phillips法)、および、(2)計算量の少ない3回QR分解法を名大工学部小型トカマクの可視光CTデータに適用した。基底関数の様子など像合成のフーリエ式分析を行うとともに、両再構成法が実用的に同等の結果を与えることを確認した。2.3回QR分解法の改良版として、新たに2回QR分解法を考案するとともに、QR分解法における統計学的な像最適化の方法として初めて最小GCV規準の導入を試み、上記の可視光CTについて注目すべき良好な像再構成特性が得られた。また、2回QR分解の高速性を確認した。3.上記の線形代数学的解法を衛星「ようこう」硬X線望遠鏡データに適用し、太陽フレアの像合成ができないことを明らかにした。その根拠を調べ、この極端な少数データ問題において、最大エントロピー法の非線形解法であるがゆえの超分解に改めて注目させられる重要な知見が得られた。4.級数展開法の正規方程式における数値的不安定に対して、Tikhonov正則化と最小GCV規準を導入した。投影角制限が強くSN比の低いTore SupraトカマクにおけるMHD振動の軟X線CTについて、フーリエ・ベッセル展開の高次項がより確実に同定され、画像が改善されることが明らかになった。画像の積分変換に関する不完全な測定値から画像を再構成する逆問題的なプラズマ画像計測について、データ欠損に関わらず画像の信頼性を高め、かつ、処理を高速化することを目的として情報処理研究を行った。高速化に有利な画像再構成法として、線形代数学の道具である特異値分解ならびにQR分解を利用した最小二乗解の線形正則化(Tikhonov-Phillips正則化とその変形)を取り上げ、特にQR分解法の一層の高速化のために新しいアルゴリズムを考案するとともに、像の最適化のための統計学的手段としてGCV関数の拡張を試みた。また、級数展開モデル当てはめ法について、悪条件に陥る正規方程式の代わりにTikhonov正則化と最小GCV基準をある仕方で導入した。そして、これらの解法の特性を確かめるための応用対象として、(1)名古屋大学工学部小型トカマクの可視光放射型CT(計算機トモグラフィー)、(2)人工衛生「ようこう」搭載の硬X線望遠鏡による太陽撮像、また補足的に、(3)仏国カダラッシュ研究所超電導トカマク「トール・シュープラ」の軟X線放射型CTを取り上げた。その結果、(1)および(3)のCTについては、QR分解法が特異値分解法と同等の像再構成を与えること、また、最小GCV基準が例えばフーリエ・ベッセル展開の項数決定についても、赤池情報量基準よりもむしろ効果的に働き得ることが、実験的に相当に明らかになった。また、(3)の硬X線望遠鏡像についても、線形正則課化法の最初の結果が得られた。加えて、これら線形正則化法と比較の対象になる最大エントロピー法についてもアルゴリズムおよび最適化の基準について研究を行い、相互比較と数値シミュレーションを含む研究の完逐に向けて態勢が整った。1.(1)悪条件線形方程式の標準解法である特異値分解法(Tikhonov-Phillips法)、および(2)計算量の少ない3回QR分解法を名大工学部小型トカマクの可視光CTデータに適用した。

2.QR分解法の改良版として、新たに(3)2回QR分解法を考案するとともに、QR分解法における統計学的な像最適化の方法として初めて最小GCV基準の導入を試み、上記の可視光CTについて注目すべき良好な像再構成特性が得られた。また、2回QR分解の高速性を確認した。3.上記の線形代数学的解法を衛星「ようこう」硬X線望遠鏡データに適用し、太陽フレアの像合成ができないことを明らかにした。その根拠を調べ、この極端な少数データ問題において、最大エントロピー法の非線形解法であるがゆえの超分解を改めてクローズアップする重要な知見が得られた。4.級数展開法の正規方程式における数値的不安定に対して、Tikhonov正則化と最小GCV基準を導入した。投影角制限が強くSN比の低いTore SupraトカマクにおけるMHD振動の軟X線CTについて、フーリエ・ベッセル展開の高次項がより確実に同定され、画像が改善されることが明らかになった。
中国羌族の集落と住居に関する研究

本研究は、中国の少数民族の一つである羌族について、伝統的な集落および住居の空間構成や構法を明らかにすることを目的としている。分析は主に、現地調査(調査期間;1995.8.188.21,1996.7.288.25/調査地;四川省阿覇州文川県の4集落)で採取された図面・ヒアリングのデータによる。以下にその結果を簡単にまとめる。調査集落は高度12701980mの斜面に立地する。いずれも高密度の集村である。集落の後方(山側)に神(木や石壁)を奉っている。集落内道路は細く入り組んでいる。住居は基本的に庭を持たず道路ぎりぎりまで建てられ、また隣居とも外壁を接する。対象集落の中には石〓と呼ばれる石造あるいは土造の塔を持つものもある。石〓は元来、北方の遊牧民族との戦闘に備えて建てられた。ただし調査集落の石〓は、住居に付随するもの(有力者の権威の象徴と思われる)や集落内広場に建つもの(集落の象徴と思われる)であった。また戦闘を意識した集落構造の名残としてトンネル状の道があげられる(トンネル入口を閉鎖することで集落内外を遮断できる)。住居は三層構造である。下層は家畜の空間、中間層は人間の空間、上層は神の空間である。神の空間には神を象徴する白石が奉られている。人間の空間は「ジコ」と呼ばれる部屋を核とした平面構成である。ジコにはイロリがあり、イロリのまわりに着座位置が決まっている。寝室は、イロリに近いほうから老夫婦、若夫婦、子供の順に配置される。住居の構法は、外壁が石造、内部が木造である。屋根は陸屋根で、母屋・垂木をかけ渡した上に石と土をのせる。石壁の石は泥を接着剤として積まれる。羌族特有の構法として、1本の柱によって2本の梁をやじろべえのように支えることがあげられる。
不要横モード自己抑圧型弾性表面波共振器の研究

弾性表面波(SAW)グレーティング反射器の構成において、隣合う反射エレメントの反射位相が基本モードに対して正負180°異なり、高次横モードに対して同相になるような2種類の反射エレメントを1/4波長間隔で交互に配列すると、高次横モードに対して反射が生じない。本研究は、このような反射器を用いて不要横モード共振の全くないSAW共振器を実現することを目的として行われたもので以下のような知見と成果が得られた。(1)電気的開放ストリップと短絡ストリップを1/4波長間隔で配列した不要横モード自己抑圧型SAW共振器の開放ストリップを適当に分割することによってスプリアス横モードの自己抑圧効果を損なうことなく共振特性を大幅に向上し得ることが明らかになった。(2)弾性的摂動だけを利用した不要横モード自己抑圧型共振器の実現の可能性を検討するために横幅無限の弾性体ストリップを斜めに入射するSAWの反射特性を解析した。その結果、グレーティングの種類によっては入射角に対して反射係数の符号が180°反転し得ることから弾性的摂動を利用した不要横モード自己抑圧型共振器の実現の可能性もあることが明らかとなった。(3)不要横モード自己抑圧型共振器を作製する場合、電極構造が従来型より微細であるため、周波数限界の点でやや不利である。これを解決するためにリフトオフ加工におけるフォトレジストのオーバハング現象を積極的に利用した微細パターン作製法を開発した。(4)不要横モード自己抑圧型共振器を用いた横結合型多重モードフィルタの試作を行い、スプリアスフリーの広帯域フィルタ特性を得た。これらの成果は一部音響学会で発表した。また、IEEE英文論文誌に投稿準備中である。
低スピンヘム錯体の軸配位子の水素結合・電子状態依存性とg主値の重水素同位体効果

軸配位子が水素結合した低スピンヘム錯体,Fe(TPP)(OMe・・・LOMe)_2^-inCH_2Cl_2-MeOL(ただし、TPP=テトラフェニルポルフィン,L=H or D),をESR測定し、g主値に対する重水素同位体効果を初めて見出した(g_X=1.9134,g_Y=2.1654,g_Z=2.4949 for L=H and g_X=1.9146,g_Y=2.1643,g_Z=2.4917 for L=D).g主値の結晶場理論による解析結果は、d軌道のエネルギー分裂および励起Kramers二重項への遷移エネルギーはL=Dの方がL=Hの方より1030cm^<-1>だけ大きいことを示した.他方、水素結合O-L・・・Oの伸縮振動を考慮した量子力学的計算によれば、「励起電子状態における水素結合が基底電子状態より強い(弱い)場合には、遷移エネルギーはL=Dの方がL=Hの方より大(小)となる」ことが示された.これらの結果は、Fe(TPP)(OMe・・・LOMe)_2^-における水素結合は基底電子状態よりも励起電子状態の方が強いことを意味し、定性的には、低スピンヘムの電子構造からわかる通り、軸配位子MeO^-の酸素上の電子密度が励起状態において増加しているためとして理解される.一般に、基底および励起電子状態における水素結合に差違がみられる場合には、結晶場エネルギーや励起電子エネルギーに対する重水素同位体効果が期待され、それがg主値に対する同位体効果に反映されるとしてよい.したがって、g主値に対する同位体効果の測定は、水素結合の電子状態依存性を研究し得る一つ方法を提供することになり、同位体効果の測定とその解析自体に物理化学的意義があると考えられる.軸配位子が水素結合した低スピンヘム錯体,Fe(TPP)(OMe・・・LOMe)_2^-inCH_2Cl_2-MeOL(ただし、TPP=テトラフェニルポルフィン,L=H or D),をESR測定し、g主値に対する重水素同位体効果を初めて見出した(g_X=1.9134,g_Y=2.1654,g_Z=2.4949 for L=H and g_X=1.9146,g_Y=2.1643,g_Z=2.4917 for L=D).g主値の結晶場理論による解析結果は、d軌道のエネルギー分裂および励起Kramers二重項への遷移エネルギーはL=Dの方がL=Hの方より1030cm^<-1>だけ大きいことを示した.他方、水素結合O-L・・・Oの伸縮振動を考慮した量子力学的計算によれば、「励起電子状態における水素結合が基底電子状態より強い(弱い)場合には、遷移エネルギーはL=Dの方がL=Hの方より大(小)となる」ことが示された.これらの結果は、Fe(TPP)(OMe・・・LOMe)_2^-における水素結合は基底電子状態よりも励起電子状態の方が強いことを意味し、定性的には、低スピンヘムの電子構造からわかる通り、軸配位子MeO^-の酸素上の電子密度が励起状態において増加しているためとして理解される.一般に、基底および励起電子状態における水素結合に差違がみられる場合には、結晶場エネルギーや励起電子エネルギーに対する重水素同位体効果が期待され、それがg主値に対する同位体効果に反映されるとしてよい.したがって、g主値に対する同位体効果の測定は、水素結合の電子状態依存性を研究し得る一つ方法を提供することになり、同位体効果の測定とその解析自体に物理化学的意義があると考えられる.軸配位子が水素結合した例スピンヘム錯体Fe(TPP)(OMe...LOMe)_2^-(ただし、TPP=テトラフェニルボルフィン,L=HorD)のg主値は77および20kでESR測定したところ、L=HとL=Dの間で有意の差が認められた。g主値の解析結果は、d軌道のエネルギー分裂および励起Kramers二重項への遷移エネルギーはL=Dの方がL=Hの方より大きく、OMe...LOMeの水素結合は基底状態よりも励起状態の方が強いこと、を示した。このことは、軸配位原子MeO上の電子密度は励起状態の方が基底状態に比べて増大していることを意味し、低スピンヘム錯体の電子構造と矛盾しない。励起Kramers二重項においては、d_<yz>,d_<zx>軌道の電子密度が増大しているからである。において、非常に大きな重水素同位体効果(K_D/K_H=56)が観測された。この同位体効果は、基底電子状態における水素結合のゼロ点振動レベルの反応原系と生成系との差違を反映するので、さらに詳細な測定を計画中である。平成5年度の研究目的の主要部分は達成されたと評価している。特に、g主値に対する同位体効果の測定は、広く金属錯体のESR文献を参照してみても、従来報告されていない課題であり、同位体効果の測定とその解析自体に物理化学的意義があると考えられる。平成5年度の測定結果である「軸配位子が水素結合した低スピンヘム

錯体Fe(TPP)(OMe...LOMe)_2^-(ただし、TPP=テトラフェニルポルフィン,L=H or D)のg主値に対する重水素同位体効果」を説明するために、水素結合O-L...Oの反対称伸縮振動を考慮して、t_2軌道のエネルギー分裂および基底電子状態から励起電子状態への遷移エネルギーに対する重水素同位体効果の計算を行った.伸縮振動に対するポテンシャル関数として非対称double minimum型(基底電子状態:V(X)=AX^2+BX^3+CX^4,励起電子状態:V'(X)=αX+A'X^2+B'X^3+C'X^4)を仮定し、振動のエネルギー準位と固有関数を求め、振動波動関数の重なりを考慮して、基底電子状態のゼロ点振動レベルからの励起電子状態への遷移エネルギーをL=DとL=Hの場合について比較した.多くの計算例から重水素同位体効果は以下のようにまとめることができた.(Case 1)基底電子状態の水素結合が比較的弱いとき:「励起電子状態における水素結合が基底電子状態より強い(弱い)場合には、遷移エネルギーはL=Dの方がL=Hの方より大(小)となる」.(Case 2)基底電子状態の水素結合が比較的強いとき:大小関係はCase 1と逆になる.いずれにせよ、基底および励起状態における水素結合に差違がみられる場合には、結晶場エネルギーや励起エネルギーに対する重水素同位体効果が期待され、それがg値に対する同位体効果に反映されることになる.実測の低スピンヘム錯体における重水素同位体効果はCase 1の励起状態における水素結合が基底状態よりも強い場合に該当する.定性的には、Fe(TPP)(OMe...LOMe)_2^-の電子構造からわかる通り、軸配位子MeO^-の酸素上の電子密度が励起状態において増加しているためとして理解される.
知識処理を含む制御系設計支援システムの開発

「知識処理を含む制御系設計支援システムの開発」の最終段階として次の5つの基本サブシステムを構築した。1.「知識獲得支援システム」:制御系設計の際に必要とされる知識の獲得を行うシステムで、獲得した知識を設計者が使いやすい形で登録・追加・修正する機能を有する点に特徴がある。2.「対話型同定支援システム」:離散時間システムの同定を支援するシステムで、推定手法・モデル次数およびサンプリング時間の選定を支援することを目的としており、同定結果の評価を含ませた点に特徴がある。3.「制御系CADシステム」:多入力・多出力制御系の設計支援を目的としたグラフィックス機能を活用した制御系のCADシステムの構築を行った。このCADシステムが有する設計手法に、従来の多変数制御系設計手法および新たに考案したH無限大混合感度問題を取り扱ったロバスト制御設計手法を取り入れてある点に特徴がある。4.「適応制御系のス-パバイザ」:適応制御方策のうち、直接型の最小分散セルフチュ-ニングコントロ-ル(STC)に注目し、従来提案されている種々のSTCの大域的収東性について検討した。さらに、収東性・計算負荷の点で特徴のある新たなSTCアルゴリズムを考案した。次に、様々な特徴をもつシステムに対し、どのように設定パラメ-タを選ぶかをシミュレ-ション実験を通して考察を行い、この結果を開発したサブシステムに取り入れ、運転条件を判断できる機能を有する。5.「知識に基づく制御系設計支援システム」:制御対象が数式表現で表し難い場合に適用される制御系設計支援システムで、制御対象を試行錯誤的に操業を行う過程から得られる情報・知識を獲得・学習することにより、仕様に合致する制御器の構築を支援するものである。制御器の構成および情報・知識の表現・学習をファジィ理論で行い、その有効性に関する検討を行った。「知識型処理を含む制御系設計支援システム開発」の初段階として次の4つの基本サブシステムを構築した。1.「システムモデリング支援システム」:離散時間の入出力データに基づき、システムパラメータを推定するためのシステムで、モデルの選定・推定手法の選定が自由に選択でき、同定結果の評価を含ませた点に特徴がある。2.「制御系設計支援グラフィック表示システム」多入力・多出力制御系設計において結果をグラフィック表示する支援システムで、従来の多変数制御系設計手法および結果の表示を自由に選択できる機能を有する。3.「適応制御系に生ずる異常の体系化」適応制御系、特にセルフチューニングコントローラの振舞いを監視する監視量を新たに提案し、この監視量に基づき適応制御系の異常の種類を判定するアルゴリズムを開発した。4.「知識型制御系構成のための設計支援システム」:疑似自然言語によって入力された知識を計算機の内部構造である意味ネットワークへ変換する知識ネット生成部と、その上で動く推論エンジン、知識の整理をマンマシンインターフェースの面から援護するワークシート生成部、そして入力知識と既存知識との整合性をチェックする知識解析部からなり、複数のルールを用いての多段にわたる推論過程の任意の断面で因果関係をチェックすることができる。その表現形式はワークシート上に描かれた一種のマトリクス表現で、ユーザはこのマトリクスの縦要素と横要素の関連を確認しながら、必要な場合には修正を施すことができる。この場合を含めて、新たな知識の入力の際には既存の知識との整合性がチェックされ、最終的に制御ルールを得る。本システムは、試行錯誤的要素を含むルール生成作業の円滑化を図るという意味で有効であるといえる。「知識処理を含む制御系設計支援システムの開発」の第2段階として次の4つの基本サブシステムの構築・発展を行った。