hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語を介した理工系高等教育の向上を支援するシステムの開発

以前から,マサチューセッツ工科大学およびスタンフォード大学がそれぞれ,MIT Open Course Ware(以降,MIT OCW)およびStanford Engineering Everywhere(以降,SEE)にてオンラインで公開している講義を元に,オンライン講義コーパスを構築してきた.平成24年度に科学研究費による研究資金が得られてからまず英語を介した教育に関する英語非母語話者教員および学生のニーズを調査するために下記のように取り組んだ.1日本国内にて英語による講義を準備している工学系教員を対象とした講演会等にて開発中の4.英語非母語話者教員および学生が英語を介した理工系教育に関わった際に生じる事象を取り上げた文献を調査した上記から得られた情報から,教員の負担を軽減させるためや,学生の講義内容の理解度を上げるために言語支援は必要であることが明確になったが,どのような支援を必要としているかが教員も学生も自らわからず,OnCALシステムを活用できない状況も明らかになった.そこで,米国の大学で実施されている「講義」の中に,いくつかの典型的な「場面」を特定し,場面毎に出現頻度の高い表現を特定した.それらの「場面」とそれぞれの「表現」をOnCALシステムへ登録し,ユーザが単語や表現,そして場面を指定でき,講義コーパスをオンラインで検索できるようにした.これによってユーザが具体的に何を検索するべきかが最初に思い浮かべなくても,場面を指定すればその典型的な表現を表示させることにした.今後は,登録した「場面」および「表現」の有効性を確認していく必要がある.1.平成24年度の開発した段階では,OnCALユーザ(英語非母語話者教員や学生)はアメリカの大学(MITやStanford大学)で実施されている講義に使用される英語を参考にするために,単語や表現を事前に思い浮かべる必要があった.そこで,日本人教員を含む英語非母語話者教員を対象としたファカルティ・ディベロップメントセミナーにて,OnCALを使用した際に教員は各自の分野に関する専門用語しか検索しなかったことがわかった.OnCALを開発した目的は,英語母語話者教員が理工系の講義にて用いる説明方法などを英語非母語話者教員や学生に参考例文として提供することであった.つまり,英語によるpedagogyの例文を多く提供する目的としていたが,開発直後の段階ではOnCALがユーザにとっては使いやすくはなかった.そこで,まず"starting lecture", "comparing"などのlinguistic functionsを設定し,それぞれのfunctionに典型的な表現を登録した.これによってOnCALユーザは,単語や表現を事前に思い浮かべなくても,参考にしたいlinguistic functionだけを選択して多くの例文を参考にすることを実現した.2.さらに,pedagogyを支援することはOnCAL開発の最大の目標であったため,linguistic functionsを"Class management", "Using analogy"などのpedagogical functionsに変更した.各functionに典型的な単語や表現を多く登録し,ユーザが目的のpedagogical functionを選択して検索するだけで英語によるpedagogyに関する多数の例文を,function毎に参考できることを実現した.3.ユーザが例文を系統的に整理できるように,ソート機能などの詳細な機能の性能も改善させ,ユーザのニーズにより効果的に応えるようにした.まず,ツールの開発を進めるためには1ユーザからの意見を収集するためにOnCALホームページ上に「ContactUs」リンクを設け,書きやすいフォームにしてユーザが意見・要望を出しやすくした,2ユーザのニーズに応えるために,OnCALのインターフェースを改善し,検索結果のソート機能を強化した,3国際学会(オーストラリア,スペイン)にてOnCALにおける開発状況を報告し,使用を促しながら科学教育やCLILの研究者から意見・コメントをもらった,4理工系教員(英語悲母話者)を対象としたワークショップを開催し,直接意見・コメントをもらった.また,我々開発者自身もOnCALをツールとして使用し,英語によるpedagogyは教室にてどのように実現しているかを示す例として,linking ideasというpedagogical functionを解析し,その結果を科学教育に関する学会で報告した.Linking ideasは,教員が授業中に新しい事項を説明するために前に行った授業で説明した内容を引用・復習するpedagogical functionであり,その典型的な表現を特定した.研究課題に取り組んだ初年度から収集したユーザや科学教育に携わる教員,Content and Language Integrated Learningの専門家からの意見をまとめ,要望に応えるように努めた.一例として,以前から特定してきたpedagogical functionsの数が多くなり,ユーザが戸惑うことを防ぐためにpedagogical functionsを複数のcategoryに分類することにした.さらに,Using Visualsというcategory中に頻繁に出現する数式の説明文を解析した結果,それらが3種類(式全体について,条件について,他の式への導入について)に分けることができるとした.この解析方法と結果を,ICERI2015 (Seville, Spain)にて「Explanations of mathematical equations in science and engineering lectures」として報告した.OnCAL開発を進める上で,ユーザの意見・コメント・要望を活かすことを重要視してきた.しかし,英語非母語話者教員を対象としたワークショップの開催が遅れ,平成26年度末にやっと実現した.また,日本人学生を対象としたOnCAL使用法の説明,授業中の使用とその意見・コメント・要望を収集することは平成27年度に実施することになった.さらに,多数のpedagogical functionはどのように教室にて実現されているかにおける解析も平成27年度に実施することになった.

計画が遅れた理由としてはまず検索結果のソート機能など,細かいところのプログラミング上の作業にかかった時間は想定した時間よりもかなり長かったこと.また,教員を対象としたワークショップ開催には開発者と教員のスケジュールミスマッチが生じたこと,学生が授業中にOnCALを利用する時間は平成26年度の授業計画に十分に確保できなかったこともあった.27年度が最終年度であるため、記入しない。科学教育における言語解析まず,未だに検索結果のソート機能は十分ではなく,プログラミング上の作業を完成しなければならない.平成26年度に確保できなかった,授業中の日本人学生がOnCALを利用する時間を設ける.学生の反応,OnCALの効果,学生の意見・コメント・要望を収集する.多数のpedagogical functionにおける詳細な解析を行う.それぞれのpedagogical functionはどのように実現されているかを解析し,それぞれの典型的表現を特定する.解析結果を国際学会等で報告する.授業中や国際学会にて収集するコメント・意見・要望を開発にさらに活かし,OnCAL開発を完成させる.初年度の研究計画どおりにほぼ進んでおり,今後の取り組み(開発したシステムの有効性の確認)の土台ができたと考える.平成25年度中に参加した国際会議および調査した数カ所(Vienna, Nicosia, Firenze)にて,複数の科学教育専門家とCLIL (Content and Language Integrated Learning)専門家と打ち合わせることができ,多くの知見を得た.また,数多くの資料(科学教育に関する書籍,論文,複数の大学における英語を介した教育に関する資料)を参考にし,OnCALを改訂する上で大変重要なヒントを得た.未だにOnCALのユーザとして考えられる多くの非母語話者教員や学生に,改訂したOnCALの使用を促し,そのフィードバックを収集して今後活かせないといけないが,平成25年度はOnCAL開発を早めた,大変有意義な期間となった.27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度中に計画をしていた開発内容の実施が遅れ,平成27年度への繰り越しを申請した.平成27年度にソート機能の充実化,開発の完成を目指す.平成25年度では昨年度開発したオンライン支援システムの有効性を確認しなければならない.国内外の英語非母AF話者教員および学生にOnCALシステムの活用を促し,感想および依頼をオンラインでも募集する.また,その者度システムへ反映していくことを計画している.OnCAL改訂作業の中心部分は完成したと考え,平成26年度中には非母語話者教員や学生にOnCALの使用を促し,意見等を収集して活かせる予定である.
共棲発酵細菌の魚類インネートイムニティー増強による感染症防御法の確立

Lactobacillus paracasei, Saccharomyces cereviciaeおよびPichiamembranifaciensの共棲発酵培養産物を開発した。加熱不活化した培養物をコイあるいはトラフグに経口投与すると,それぞれ非定型Aeromonas salmonicidaによる「穴あき病」,およびEnteromyxum leeiを原因とする粘液胞子虫性「やせ病」に対する防御効果を発揮した。共棲発酵培養産物は,宿主のインネートイムニティーを誘導することにより感染症抑制効果を発揮すると推測された。大規模な魚類養殖事業において種々の伝染病が多発し,毎年大きな経済的損失を被っている。抗生物質や抗菌薬の多用は,薬剤耐性菌を出現させ,問題が大きい。これに対し,インネートイムニティー(基盤免疫)増強による魚類の感染防御能誘導は,ワクチンによる特異免疫とともに,魚類感染症制圧のための有力な手段である。本研究では,Lactobacillus, SaccharomycesおよびPichiaを共棲発酵して得られた免疫賦活物質をコイに投与し,耐性菌を出現させずに感染症を予防する方法の確立をめざしている。今回,コイの重要細菌感染症のひとつである「穴あき病」をとりあげ,免疫賦活物質による感染防御効果の可能性試験を行うとともに,その免疫賦活ならびに防御メカニズムの一端を明らかにした。「穴あき病」は,養殖ニシキゴイおよび食用コイに多発する細菌病で,Aeromonas salmonicidaを原因とする。鱗の充出血から体表の広範な出血を経て,重度の潰瘍となり死亡する。ワクチンは開発されていないため,これまで抗生物質による治療がなされていたが,耐性菌の出現により有効性が著しく失われ,治療はますます困難になっている。今回,1)基盤免疫を強く増強する本共棲発酵産物を飼料に添加してコイに与えた後,強毒A. salroonicidaを浸漬感染させ,感染防御試験を行った。また,2)感染防御メカニズムを解析した。感染防御実験では,混合菌培養産物投与群では症状の程度,死亡率ともに対照群に比べ顕著な軽減が見られた。サイトカインmRNA発現については,IL-1βが顕著に増加していることから,マクロファージやリンパ球が活性されたと考えられた。また脾臓におけるCXCケモカインmRNA発現の増加から,好中球数の増加や活性化も示唆された。したがって,混合培養産物投与による非特異的基盤免疫の上昇を,「穴あき病」抵抗性を上昇させる要因の一つと推測した。魚類養殖において伝染病が多発し,大きな経済的損失を被っている。抗生物質の多用は薬剤耐性菌を出現させ,問題が大きい。これに対し,インネートイムニティー増強による魚類の感染防御能誘導は,ワクチンによる特異免疫とともに,感染症制圧のための有力な手段である。本研究では,Lactobacillus, SaccharomycesおよびPichiaを共棲発酵して得られた免疫賦活物質を魚類に投与し,耐性菌を出現させずに感染症を予防する方法の確立をめざしている。今回,有効な疾病対策がなく,大きな問題となっているトラフグの粘液胞子虫性「やせ病」に対する共棲発酵培養産物の予防効果を,野外実証実験により証明した。50日間の試験期間で,体重増加率は非投与群の106%に対し,共棲発酵培養原液1%添加ペレット×4/100魚体重/日投与群は123%を記録した。「削痩(やせ)指数」から「やせ病」と判定される個体の出現率は,対照の10/98(10.2%)に対し,共棲発酵培養産物投与群は1/63(1.6%)にとどまった。PCRによる粘液胞子虫遺伝子の検出率も,対照群で高かった。共棲発酵培養産物投与期間中,外部寄生虫駆除を実施しないにもかかわらず,エラ虫(ヘテロボツリウム)などの寄生虫寄生は抑制され,他の感染症の発症も見られなかった。さらに,血液検査,肝機能検査の結果,「やせ病」罹患トラフグは,腸管への粘液胞子虫寄生による機能障害により,エネルギー源であるアルブミンやブドウ糖濃度が異常に低下し,また肝細胞が傷害されていることを発見した。サイトカインmRNA発現を調べた結果,いくつかの炎症性サイトカインが顕著に増加していることから,マクロファージやリンパ球が活性されたと考えられた。したがって,共棲発酵培養産物投与による非特異的免疫の上昇を,「やせ病」抵抗性を上昇させる要因の一つと推測した。

今回,有効な疾病対策がなく,大きな問題となっているトラフグの粘液胞子虫性「やせ病」に対する共棲発酵培養産物の予防効果を,野外実証実験により証明した。本年度は,1群2,000匹のトラフグをそれぞれ陸上海水水槽3基に収容して実験を行った。共棲発酵培養原液3%あるいは1%添加固形飼料を毎日,魚体重の1%ずつ経口投与した。4カ月投与後の体重増加率は,対照と比べ,共棲発酵培養産物投与群が有意に高かった。ただ,今回の試験においては観察期間中やせ病の発生は見られず,PCRによる粘液胞子虫遺伝子の検出も陰性であった。また,血液検査,肝機能検査の結果にも特に異常は観察されなかった。このため,現在継続して観察を続けている。共棲発酵に用いたそれぞれの微生物は単独で,in vitroでマウスリンパ球を活性化した。また,共棲発酵培養産物はフリーラジカル消去活性を示した。これらの結果から,共棲発酵培養産物投与は宿主の非特異的免疫(あるいはインネートイムニティー)を活性化させ,「やせ病」その他の感染症に対する抵抗性を上昇させる要因になりうると推測した。
血色素異常症の病態解析とその発現に関する研究

血色素異常症の疑われる患者やその家族構成員についてHbを構成するグロビン鎖の量的異常であるThal症や質的異常である異常Hb症の解析をHb分析、グロビンの構造解析、グロビン合成試験を行うと共に遺伝子解析(DNAやmRNA)でその病態の解明を行った。日本人に見られるα-Thal症はPCR法により遺伝子解析を行い、α鎖遺伝子の欠損型のα-Thal-2症や、重症型のα-Thal-1症を明らかにした。また複合型のHb H症も数例発見された。一方,β-Thal症の場合は、β鎖遺伝子の欠損による例は少なく、プロモーター領域の塩基置換による転写効率の低下に起因するタンパクの合成低下、開始コドンの消失によるタンパク合成不良、スプライシング領域の変異による異常mRNAの生成や挿入や脱落によるコドン枠の組み換え(frame shift)や停止コドンの新生など多種多様の遺伝子異常を確定した。平成7年にはα-Thal症は11例、点突然変異β-Thal症は17例解析した。また、質的異常の異常Hb症も世界で発見されている数(約600種)の3分の1にあたる180種以上の存在を確認し、平成7年には64例の解析を行った。ここに至り、Hb異常症の地域的、民族的偏りもみられ、過去の民族の移動による遺伝子流入と思われるような中国大陸や東南アジア諸国によく見られる異常HbやThal症の原因遺伝子も発見されている。国際学術研究の一環で行った韓国人の異常Hb症の研究ではすでに日本人にも発見されている変異体が同定され、東南アジア地域(ソロモン諸島国やパプアニューギニア)の住民からは日本人の中には未発見のHbI-TouloseやHbJ-Tongarikiを同定することができた。また、国際結婚の増加により日本には従来みられなかったけれども諸外国にはまれでないHb異常症も増えており、臨床家の注意を喚起せねばならない。構造や合成異常Hb症は患者自身の自覚症状の乏しいことから兎角軽視されがちであったが、その病態を明らかにすることにより対応(治療)も適切に行われるようになると思われる。
京都府野田川流域のつつがむし病患者発生地における媒介種の分布構造の変動

昨年度と同様、京都府北部の野田川流域のつつがむし病患者発生地で、つつがむし病媒介種の検索と地表面におけるツツガムシ未吸着幼虫の分布構造の変動を調べた。今年度も、この地域からは本病患者は出なかったが、継続調査のため、これまでと同様、野鼠寄生ツツガムシ類、および地表面に生息している未吸着幼虫からリケッチアの検出と分離を試みた。野田川流域で野鼠の捕獲を試みたが、予想に反して全く捕獲できなかった。しかし、リケッチア保有ツツガムシの地表分布に関しては、これまでと同様、あらかじめ選定された調査地点(1区域40地点(40cm間隔)で3区域からおよそ1回の調査で60kgを採取し、その中の未吸着幼虫をツルグレン装置を用いて採集した。今回の調査では、4属5種425個体が採集され、昨年同様、優占種はL.intermedium(65.3%)で、次にL.pallidum(28.63%)であった。リケッチアはL.pallidum 15.6.2%(17/110)からのみ検出され、モノクローナル抗体での反応はGilliam型であった。このことから、この地域でのツツガムシ病媒介種はフトゲツツガムシであり、患者は出なかったものの、リケッチアを保有するフトゲツツガムシは相変わらず高い割合で棲息していることが明らかになった。しかしツツガムシの種構成は昨年度もそうであったように、次第にアラトツツガムシが優占種になりつつあるように感じられた。これが事実であるなら、有毒地が無毒地に変化する要因が、経卵伝播率とあわせて、種構成の変遷に基ずくことも一つの理由に挙げることができよう。この調査地での継続的な調査により、必ずや1995年当時のようなネズミの異常発生と、それに付随するツツガムシの増加に呼応するように、つつがむし病患者発生の再興が近い将来において、不幸にして起こることが予想される。その意味で、今後も継続して調査する必要がある。
新しいコンセプトに基づく糖質類縁体の構築と生理活性物質への応用

糖化合物の合成には煩雑な水酸基の選択的保護や困難なグリコシル化反応など、依然として解決すべき問題が数多く存在している。これらは糖化学の発展ならびに糖質を用いた医薬品の開発等において必ずクリアしなければならない問題である。そこで我々はこれらの欠点を克服すべく、グリコシド結合をアミド結合に変換した糖類縁体の合成を行った。まず、β-1,2,β-1,3,β-1,4,β-1,6,アミド結合をそれぞれ有する糖類縁体オリゴマーを構築するために、ビルディングブロックとして1位にβ-カルボキシル基を、2,3,4,6位のいずれかにアミノ基を導入したグルコース型糖類縁体を合成した。その後、各種ペプチドカップリング試薬により結合させることによって、目的とするオリゴマー(四量体)を得ることが出来た。次にこれらの四種類のオリゴマーの水酸基をO-硫酸化して、β-1,2結合とβ-1,6結合をもつ二量体から四量体についてそれらの生物活性を検討した。その結果、抗HIV活性について二量体から三量体に関してはほとんど活性が見られなかったが、四量体ではそれぞれIC_<50>=25μM、1μMという強力な抗HIV活性が見られた。また、E-,P-セレクチン表現型COS細胞を用いてシアリルルイスX依存性細胞接着阻害活性についても調べたところ、興味深いことにβ-1,2結合を有する四量体のみがP-セレクチンとシアリルルイスXの接着に対し強い阻害活性を示した。さらに、これらのオリゴマーのCDスペクトルを測定した結果、β-1,2結合の四量体及び六量体がα-helix構造を持つことが示唆された。現在NMRなどを用いてさらに詳しい構造を調べている最中である。これらの結果が示すように、将来糖鎖-蛋白間相互作用の解明や医薬品開発の新手法などといった点で非天然の糖類縁体の開発はますます重要になるであろうと思われ、今後のさらなる成果が期待される。まず、β-1,2,β-1,3,β-1,4,β-1,6アミド結合をそれぞれ有する糖類縁体オリゴマーを構築するために、ビルディングブロックとして1位にβ-カルボキシル基を、2,3,4,6位のいずれかにアミノ基を導入したグルコース型糖類縁体を合成した。次にこれら四種類のオリゴマーの水酸基を0-硫酸化して、β-1,2結合とβ-1,6結合をもつ二量体から四量体についてそれらの生物活性を検討した。これらの結果が示すように、将来糖鎖-蛋白間相互作用の解明や医薬品開発の新手法などといった点で非天然の糖類縁体の開発はますます重要になるであろうと思われ今後のさらなる成果が期待される。

これらの結果が示すように、将来糖鎖-蛋白間相互作用の解明や医薬品開発の新手法などといった点で非天然の糖類縁体の開発はますます重要になるであろうと思われ、今後のさらなる成果が期待される。
ヒト人工染色体ベクターを用いた血友病細胞補充療法の開発

FVIII発現ユニットマルチコピーを搭載したHACベクターを自己iPS細胞に導入し、分化させ皮下移植するという最少数自己移植細胞による血友病補充療法モデルの確立することを目的としている。FVIII欠損マウス由来、血友病患者由来の線維芽細胞からiPSを作製し、それにFVIIIマルチコピーを搭載させたHACベクターを導入する。本研究が目指す治療モデル確立により健常組織の損失を回避すること、HACベクターを用いることで細胞当たりの産生の飛躍的な向上及びごく少数の移植細胞で因子を補充することが期待できる。FVIII発現ユニットマルチコピーを搭載したHACベクターを自己iPS細胞に導入し、ターゲットとなる細胞(間葉系幹細胞や線維芽細胞)に分化させ皮下移植するという最少数自己移植細胞による血友病補充療法モデルの確立することを目的としている。1,FVIIIの高効率補充療法のためのFVIIIの高発現型HACベクターをCHO細胞中で構築できた。8コピー、16コピーのFVIII発現HAC保持CHO細胞での発現解析を行った結果、4コピー搭載CHOよりも発現レベルが高いことがわかった。2,iPS細胞の作製について、FVIII欠損マウス由来線維芽細胞をモデルマウスから培養し、現在4因子搭載レトロウィルスを感染後、iPSコロニーを得ている。患者由来ヒト線維芽細胞については入手、培養しiPS誘導を行っている。それぞれのクローンを取得次第、FVIII発現HACベクターを導入し、分化能や安全性をマウスで検討する。1の結果から16コピーFVIII-HAC搭載CHO細胞から微小核融合法によりiPS細胞へ移入しHAC保持細胞を取得することを最優先していく。FISH解析でHACが一コピーの独立した極小染色体として保持されていることを確認する。ELISAとClotting assayにてiPS細胞培養上清中のFVIIIが発現、産生されていることを確認する。1, FVIIIの高効率補充療法のためのFVIIIの高発現型HACベクターをCHO細胞中で構築できた。16コピーのFVIII発現HAC保持CHO細胞での発現解析を行い、4コピー搭載CHOよりも発現レベルが高いことがわかった。2, iPS細胞の作製について、FVIII欠損マウス由来線維芽細胞をモデルマウスから培養し、3因子及び4因子搭載レトロウィルスを感染後、iPS誘導を行った。未分化マーカーの発現及びテラトーマ形成を確認できたので、FVID発現HACベクターを導入している。患者由来ヒト線維芽細胞についてはHAC移入前と移入後の細胞でiPS誘導を行ったが今のところ両者ともES様コロニーは確認できていない。マルチコピーのFVIIIを搭載したHACは線維芽細胞に移入できるということは確認できたがiPS細胞への移入は現在成功していない。2の結果からマウスについては少なぐともiPS誘導、HAC移入は可能であり肝臓及び血球系細胞への分化誘導は検討済みであるので上清中のFVIIIの発現を確認することを最優先していく。患者由来の細胞は分裂能が著しく低下しており一時的に増殖を促すためp53ノックダウン及びhTERTの一過性発現後iPS化を試みている。
A role of the endocannabinoid system in a favorable recovery profile after propofol anesthesia

プロポフォール麻酔から回復する患者は、二日酔いのような症状はなく、しばしば心地良い(気持ちの良い)気分を感じる。カンナビノイドは、同様の効果をもたらすことができる薬理学的物質の一種である。本研究では、このエンドカンナビノイド濃度の上昇がプロポフォール麻酔後に見られる陽性気分変化効果の原因であるという仮説を検証することを提案した。本研究の結果により、エンドカンナビノイド系はプロポフォール麻酔後に見られる陽性気分変化効果に関与していることが示唆された。プロポフォール(propofol)麻酔から回復する患者は、二日酔いのような症状はなく、しばしば心地良い(気持ちの良い)気分を感じる。カンナビノイド(cannabinoids)は、同様の効果をもたらすことができる薬理学的物質の一種である。プロポフォールは、マウスの脳において構成的に放出されるカンナビノイド(主にアナンダミド、anandamide)の分解酵素であるするfatty acid amide hydrolase( FAAH)を阻害することが報告されている。この阻害効果の結果として、内在性カンナビノイド(endocannabinoids、エンドカンナビノイド)の脳内濃度が上昇する。この目的のために、試験中に動物に薬物を投与することなく薬物の情動特性の評価を可能にする方法であるConditioned place preference (CPP)test(条件づけ場所嗜好性試験)を採用した。まず、プロポフォールがマウスにおいて条件づけ場所嗜好を確立する能力を確認した。次に、カンナビノイド拮抗薬の、プロポフォールによって誘発される陽性感情状態を妨げる能力を試験した。麻酔科学
シラノン錯体の合成，構造，反応性

シリル(シリレン)タングステンおよびモリブデン錯体に4-ジメチルアミノピリジン(DMAP)共存下で1当量のピリジンオキシド(PNO)を反応させることで,DMAPがシラノンケイ素に配位したシラノン錯体を合成した。得られた錯体の構造を結晶構造解析により決定し,シラノン配位子のSi-O結合が二重結合性を有していることを見いだした。シラノン錯体とPNO,PMe3,MeOHおよびH2Oとの反応を行い,シラノン錯体の反応性を明らかにした。昨年度,シリレン配位子上にメシチル基(Mes)を2つ有するシリル(シリレン)モリブデン錯体Cp*(CO)2Mo(=SiMes2)(SiMe3)にDMAP共存下でピリジン-N-オキシド(PNO)を反応させると,シラノンモリブデン錯体Cp*(CO)2Mo(O=Si(DMAP)Mes2)(SiMe3) (1)と考えられる錯体が得られることを見いだした。今年度は錯体1の単離を試み,最終的に黄色結晶として収率58%で単離することに成功した。錯体1は各種スペクトルおよびX線結晶構造解析により同定したが,不安定なため元素分析は満足できるデータが得られていない。錯体1は,すでに構造が明らかになっているシラノンタングステン錯体とよく似た構造を持つことが,結晶構造解析の結果から明らかになった。単離した錯体1を用いてシラノンモリブデン錯体の反応性をいくつか検討した。まず,熱反応を行ったところ,シラノンが脱離して,代わりにDMAPがモリブデンに配位した錯体Cp*(CO)2(DMAP)(SiMe3) (2)が得られた。この結果は,対応するタングステン錯体の熱反応では複雑な混合物が得られることと対照的である。錯体2は黄色結晶として収率44%で単離され,元素分析,各種スペクトルおよびX線結晶構造解析により同定した。錯体1にピリジン-N-オキシド(PNO)を反応させると,錯体1のDMAPがPNOに置換された錯体3が得られた。この錯体3を加熱すると複雑な混合物が生成した。しかし,熱分解をPMe3存在下で行うと,Mo-O-Si-O-Si骨格を有するジシラノキシ錯体と思われる化合物が生成することが分かった。現在,この生成物の単離を進めている。シリレン配位子上にメシチル基(Mes)を2つもつシリル(シリレン)モリブデン錯体Cp*(CO)2Mo(=SiMes2)(SiMe3) (Cp*= η-C5Me5)に4-(ジメチルアミノ)ピリジン(DMAP)共存下でピリジン-N-オキシド(PNO)を反応させることで,シリル(シラノン)モリブデン錯体Cp*(CO)2Mo(O=Si(DMAP)Mes2)(SiMe3) (1)を単離することに成功した。錯体1の同定は,各種スペクトル,X線結晶構造解析および元素分析によって行った。錯体1にPNOを反応させると,錯体1のDMAPがPNOに置換された錯体Cp*(CO)2Mo(O=Si(PNO)Mes2)(SiMe3) (2)が得られた。錯体2をPMe3存在下で加熱すると,シリル基の転位が起こり,ジシロキサノキシ錯体Cp*(CO)2(PMe3)Mo(OSiMes2OSiMe3) (3)が75%の収率で得られた。錯体2および3は,各種スペクトルおよび元素分析により同定した。シリル(シラノン)タングステン錯体Cp*(CO)2W(O=Si(DMAP)Mes2)(SiMe3) (4)とメタノールを反応させると,メタノールがシラノンに付加して生成したメトキシシラノールMeOSiMes2OHおよびW-SiMe3が加アルコール分解して生成したメトキシシランMeOSiMe3が,それぞれ87および53%の収率で生成した。一方,錯体4と水との反応では,シラノンにシリル基とOH基が取り込まれたMe3SiOSiMes2OHが収率82%で生成した。(1)シリル(シリレン)タングステン錯体1にジメチルアミノピリジン(DMAP)存在下でピリジン-N-オキシド(PNO)を反応させることで,DMAPがケイ素に配位して安定化されたシラノンタングステン錯体2の合成に成功した。錯体2は黄色結晶として高収率で単離できた。また,錯体2の結晶構造解析によりその構造を明らかにした。その結果,シラノン配位子のケイ素-酸素結合距離は通常の単結合よりかなり短く,また,理論計算により予測されていたケイ素-酸素二重結合距離の範囲内にあることが分かった。

これは,シラノン錯体2中のシラノン配位子のケイ素-酸素結合が,二重結合の性質を保持していることを示唆している。(2) DMAPを加えずに錯体1と過剰量のPNOを反応させると,いくつかの中間体を経由して,最終的にW-O-Si-O-Si骨格を持つジシラノキシ(ジオキソ)タングステン錯体3が生成した。中間体の単離には成功していないが,この反応はシラノン錯体を中間体として進行すると考えられる。そこで,DMAPが配位して安定化したシラノン錯体2に3当量のPNOを反応させたところ,いくつかの中間体を経て,最終的に錯体3が生成することがわかった。現在,中間体の単離と構造決定を進めている。(3)シリル(シリレン)モリブデン錯体4にDMAP共存下でPNOを反応させると,錯体2のモリブデン類縁体であるシラノンモリブデン錯体5が生成した。錯体5の各種スペクトルは錯体2のスペクトルと似ており,錯体5はタングステン錯体2と類似の構造を有する考えている。現在,錯体5の単離を進めている。今年度はシラノンモリブデン錯体の単離と構造決定に成功し,またそのいくつかの反応性を明らかにすることができた。これによって,モリブデン錯体とタングステン錯体の反応性の違いを明らかにすることができた。また,まだ結果を報告できる段階ではないが,新規合成ルートによるシラノン錯体合成にたいする検討も進んでいる。従って,当初計画の七割程度は達成できており,おおむね順調に進展していると自己評価している。今年度は,タングステン錯体の単離と構造決定に成功し,また若干の反応性を明らかにすることができた。モリブデン錯体の単離も進んでおり,さらに,新規錯体の合成検討にも着手している。計画の八割程度は達成できており,おおむね順調に進展していると自己評価している。当初の研究計画の変更は考えていない。本研究で扱う錯体はいずれも空気および水に非常に鋭敏であり,昨年同様に,単離同定に苦労している。特に結晶構造解析に必要な大きさの単結晶が得られず,既存設備ではX線結晶構造解析が行えないことがよくある。この問題は,他機関および測定機器メーカーの協力を得ることで対応しているが,根本的には装置の更新を図る必要があり,本研究だけではいかんともしがたい。来年度は最終年である事から研究を纏めるべく活動を行うとともに,新しい課題に取り組みたい。当初研究計画の変更は考えていないが,本研究で扱う錯体はいずれも空気および水に非常に鋭敏であり,単離に苦労している。また,非常に小さな結晶しか得られないことも多く,既存設備では結晶構造解析ができないことがよくある。この結晶構造解析における問題については,他機関および測定機器メーカーの協力を得ることで改善し,研究の効率化を図る予定である。当初の予定通り研究を行い,研究費を使用したが,最終的に繰り越しが発生した。この繰り越し分は,平成25年度予算と合わせて,錯体合成に必要な試薬類,ガラス器具類等の消耗品の購入に使用する予定である。研究費を当初の予定通り執行した結果端数が生じたが、その端数については平成24年度予算とあわせて,錯体合成に必要な試薬類,ガラス器具類等の消耗品の購入に使用する。
頭頸部癌におけるCD44変異体の発現と転移能・予後との相関に関する研究

本研究ではCD44変異体の頭頸部癌における役割を詳細に検討し、その発現と予後の相関に関して研究した。まず、我々が継代培養している様々な頭頸部癌培養細胞に関して、CD44v6発現の有無と癌浸潤能との相関みる事により、癌浸潤能に対するCD44v6の関与を検討し、さらに臨床像との相関を検討した。さらに頭頸部扁平上皮癌におけるCD44変異体CD44v6およびCD44v2の発現についてまず臨床的特徴との相関を検討した。手術摘出臨床材料を用いてCD44v6,およびCD44v2に対するモノクローナル抗体で免疫組織学的検討を行った。さらにIn vitroにおいて頭頸部扁平上皮癌培養細胞HSC-2を用いてCD44v6中和抗体添加による癌浸潤能の変化について検討を行った。さらにCD44v6中和抗体添加による癌浸能の変化と、マトリックスメタロプロナーゼ-1(MMP-1)発現と関連を検討した。【方法】頭頸部扁平上皮癌におけるCD44変異体CD44v6およびCD44v2の発現について臨床的特徴との関連を検討した。手術摘出臨床材料を用いてCD44v6、およびCD44v2に対するモノクローナル抗体で免疫組織学的検討を行った。次にIn vitroにおいて頭頸部扁平上皮癌培養細胞HSC-2を用いinvasion assayとmigration assayによって癌浸潤能の変化について検討を行った。さらにCd44v6中和抗体添加による癌浸潤能の変化と、マトリックスメタロプロテナーゼ-1(MMP-1)発現との関連を検討した。【結果】頭頸部扁平上皮癌113例の原発巣の免疫組織学的検討では、CD44v6の発現の低下が頸部転移率と、またCD44v2の発現の低下が予後の低下と正の相関を示した。CD44v6については、さらに新鮮凍結標本を用いてELISA法にてCD44v6蛋白を定量し、有意にCD44v6蛋白の低下が頸部転移率と相関することを証明した。invasion assayではCD44v6中和抗体添加によりコラーゲンゲル内への浸潤能の増加と、細胞上清中のMMP-1濃度上昇が見られた。一方、癌細胞遊走能、増殖能には影響を示さなかった。【今後の展望】頭頸部扁平上皮癌においてCD44v6、v2の発現は生物学的悪性度の指標になりうることが考えられた。さらに、CD44v6については局所浸潤能との関係が注目され、CD44v6機能低下においてMMP-1分泌増加が関連していることが示唆された。

細胞表面の膜貫通糖蛋白であるCD44は癌細胞相互の接着や細胞外マトリックスとの接着に関連し転移や浸潤に深く関わると考えられている。我々は本研究でCD44変異体であるV6とV2の頭頸部癌における蛋白レベルでの発現に関して免疫組織学的に検討した。対象は頭頸部偏平上皮癌33例で、その生検組織又は手術摘出標本を用いた。臨床像としてUICC分類による臨床病期分類を用い、組織型は高分化、中分化、低分化の3段階に分類した。免疫染色での染色パターンは癌部の染色された細胞の割合で陰性、1+、2+、3+の4段階に分類した。その結果、CD44v6は陰性8例、1+が2例、2+が5例、3+が18例で75.8%に発現していた。CD44v2は陰性13例、1+が8例、2+が5例、3+が7例で60.6%に発現していた。CD44v6,v2発現の臨床病期との関連はみられなかった。組織型ではCD44v6は3+が高分化で7例、中分化で9例にたいし低分化では2例と減少する傾向がみられた。CD44v2では3+が高分化で3例、中分化で4例にたいし低分化では0例で、陰性例は高分化で2例、中分化で4例、低分化では7例とKruskal-Wallisの検定で有意差(P=0.03)をもって低分化におけるCD44v2の発現が低下していた。更にCDv6陰性例8例中6例が、またCD44v2陰性例13例中10例がリンパ節転移陽性であり、CD44陽性例と比較して転移陽性例が多くみられた。以上より、頭頸部偏平上皮癌においてはCD44v2の発現の低下は分化度の低下と有意に相関する事が認められた。更にCD44発現の低下は転移陽性例が多いことからCD44発現が転移の抑制に働いている可能性が示唆された。【方法】頭頸部扁平上皮癌におけるCD44変異体CD44v6およびCD44v2の発現についてまず臨床的特徴との相関を検討した。手術摘出臨床材料を用いてCD44v6、およびCD44v2に対するモノクローナル抗体で免疫組織学的検討を行った。さらにIn vitroにおいて頭頸部扁平上皮癌培養細胞を用いてCD44v6中和抗体添加による癌浸潤能の変化について検討を行った。【結果】頭頸部扁平上皮癌113例の原発巣の免疫組織学的検討では、CD44v6の発現の低下が頸部転移率と、またCD44v2の発現の低下が予後の低下と正の相関を示した。CD44v6については、さらに新鮮凍結標本を用いてELISA法にてCD44v6蛋白を定量し、有意にCD44v6蛋白の低下が頚部転移率と相関することを証明した。頭頚部扁平上皮癌培養細胞4種を用いたIn vitroの検討ではCD44v6中和抗体添加により2種のcell lineにおいてコラーゲンゲル内への浸潤細胞数が増加する傾向が認められた。しかし、癌細胞運動能、増殖能には影響を示さなかった。【今後の展望】頭頸部扁平上皮癌においてCD44v6、v2の発現は生物学的悪性度の指標になりうることが考えられた。さらに、CD44v6については局所浸潤能との関係が注目され、コラーゲン分解酵素発現調節への関与について検討して行く予定である。【方法】頭頸部扁平上皮癌におけるCD44変異体CD44v6およびCD44v2の発現について臨床的特徴との相関を検討した。手術摘出臨床材料を用いてCD44v6、およびCD44v2に対するモノクローナル抗体で免疫組織学的検討を行なった。
科学的探究能力の育成を軸にしたカリキュラムにおける評価法の開発

日本の科学教育は,科学技術人材の育成と国民の科学的リテラシーの向上という2つの課題に対処するために,子どもたちに,より創造的活動の基盤を身に付けさせ,専門性や個性を発展できる学習機会を拡大し,単純作業よりも能動的生産者として活躍できるスキルを高め,科学的探究と技術的問題解決の経験を重ねることで,高度な論理性と創造性を培う方向で改革される必要がある。このような改革によって,子どもたちは,自身にとっての科学を学習する価値を理解し,学習意欲が高まると考えられる。報告書で,そのための科学教育システム改革の具体的な指針,包括的枠組みを示した。すべての子どもたちに身に付けさせるべき科学的リテラシーに関する諸外国(米国,カナダ,英国,OECD)の取組みの状況を,科学的探究能力育成の視点から整理した。また,日本の昭和20年代のカリキュラム改革を再考し,今日のカリキュラム改革における留意点を明らかにした。理科好きの裾野を拡げ,トップを伸ばす科学コミュニケーションの在り方,及び,注目される科学コミュニケーションの取組みの事例を示した。先進国における理工系学生の育成状況と効果的な国の施策,今後の課題について,OECDにおける検討状況をもとにまとめた。科学的探究能力育成のために開発した教師教育プログラムの基本的内容を示した。理科好きの裾野を拡げ,トップを伸ばすために優れた理科教師たちがどのような実践に取組み,今後何が必要であると提言しているかについて,資料掲載した。1.科学的探究能力の育成法と評価法の研究米国の科学的探究能力が強調された教育プログラムFOSSについて,一部の教材について,国内の教員研修の場で試験的に実践した。その他,米国教科書における科学的探究能力の評価事例分析,科学教育におけるテクノロジーを活用した科学的探究能力育成のための実験計測教材分析を進めた。科学的探究能力のうち,論理的思考,科学のプロセススキル,非形式的思考,及び,批評的思考(メタ認知)の育成と評価の教材開発を進め,一部について,国内の教員研修の場で試験的に実践した。2.科学的リテラシーの育成における科学的探究能力の位置づけに関する研究OECDにおける科学的リテラシーに関する討議を通じて,科学的リテラシーの育成の観点から,科学的探究能力の位置づけについて分析した。わが国の昭和20年代における経験主義的理科カリキュラムにおける科学的探究能力の位置づけを分析するため,当時の教科書の単元構成について分析した。科学的リテラシーの育成を中心課題として開発されたカナダの科学教育カリキュラムフレームワークについて翻訳版を作成し,科学的探究能力の位置づけについて分析した。また,中心的な開発者であるRobert Laurie氏を招聘し,開発の理念と経緯,成果と影響等について説明を受けるために講演会を開催した。英国の取組みを基に,テクノロジー教育と科学教育との関連について分析した。3.上記研究に関わる報告書を2冊刊行した。
地域・人種における無歯顎補綴治療に関する国際共同研究の予備調査

日本,北米,欧州の各先進国の無歯顎者の現状と,歯の喪失が食事・健康に及ぼす影響や,それらに対する歯科補綴治療の最先端について,テクノロジーアセスメントの手法を用いて,効果・効用・便益を分析した.また社会経済情勢の異なるアメリカ合衆国,カナダ,欧州の各国の国々の状況について予備調査を行うとともに,共同研究の進め方について,JPDのEditorial Councilの関係者と協議した.また,日本補綴歯科学会では環太平洋圏やアジア圏の補綴専門医と連携を深めるために積極的な学術交流を重ね,新しい機構をスタートさせた.そこで,各国・地域における全顎的無歯顎者と部分的無歯顎者の状況とその補綴治療効果に関する共同研究が不可欠となることから,その前段階として各国との情報交換を進めた.また日本補綴歯科学会が主催しJPDが後援する国際シンポジウム大阪2000においても,この分野からの報告を行い,テーマの選定その他については,各国関係者との事前の打ち合わせを行った.特に,国際シンポジウムでは,無歯顎補綴治療のプログラムを企画し,無歯顎補綴治療の予備調査を行った.さらに環太平洋圏の補綴専門の研究者たちと,共同研究の具体的計画について協議した.また,北米で推進されているEBM(Evidence-based Medicine)の手法を取り入れた我が国の無歯顎疫学調査と補綴治療の調査のため参画し,共同研究の計画立案にあたった.日本,北米,欧州の各先進国の無歯顎者の現状と,歯の喪失が食事・健康に及ぼす影響や,それらに対する歯科補綴治療の最先端について,テクノロジーアセスメントの手法を用いて,効果・効用・便益を分析した.また社会経済情勢の異なるアメリカ合衆国,カナダ,欧州の各国の国々の状況について予備調査を行うとともに,共同研究の進め方について,JPDのEditorial Councilの関係者と協議した.また,日本補綴歯科学会では環太平洋圏やアジア圏の補綴専門医と連携を深めるために積極的な学術交流を重ね,新しい機構をスタートさせた.そこで,各国・地域における全顎的無歯顎者と部分的無歯顎者の状況とその補綴治療効果に関する共同研究が不可欠となることから,その前段階として各国との情報交換を進めた.また日本補綴歯科学会が主催しJPDが後援する国際シンポジウム大阪2000においても,この分野からの報告を行い,テーマの選定その他については,各国関係者との事前の打ち合わせを行った.特に,国際シンポジウムでは,無歯顎補綴治療のプログラムを企画し,無歯顎補綴治療の予備調査を行った.さらに環太平洋圏の補綴専門の研究者たちと,共同研究の具体的計画について協議した.また,北米で推進されているEBM(Evidence-based Medicine)の手法を取り入れた我が国の無歯顎疫学調査と補綴治療の調査のため参画し,共同研究の計画立案にあたった.
可変減衰機構を併用したセミアクティブ型マスダンパーの制御アルゴリズムの開発

構造物の地震時安全性を向上するための手段の可能性の一つとして、アクティブ制御理論を始めとする振動制御理論の研究が活発に行われている。橋梁の風対策などで厩に広く用いられているTMDは、地震などの非定常な入力に対しては最大応答の低減が必ずしも効果的ではない場合があることが知られている。このような目下の問題点を解決するためにアクティブ方式とパッシブ方式の長所を組み合わせた、いわゆるセミアクティブ方式がこれまで提案されている。その一つとして、近年振動制御デバイスとして開発が行われている可変減衰ダンパーをTMDの粘性減衰要素としてマスダンパー装置に併用し、その減衰を構造物の応答の計測に基づいて制御することにより、エネルギー供給を必要としないセミアクティブ制震装置を実現する方式が考えられる。本研究は、この可変減衰ダンパーと補助マス系を組み合わせた装置のための制御アルゴリズムを開発し、より実用性の高い制震システムを実現するための基礎技術を確立しようとするものである。電磁ダンパーを用いてこのような方式のマスダンパーデバイスを試作し、振動台実験を行った結果は、十分良好な動作を行う装置が製作出来ることを実証するものが得られた。また、基本となる制御アルゴリズムとしてLQ制御理論や、研究代表者により開発されてきた可変ゲイン制御アルゴリズムを適用した結果、従来のTMD装置と比較して、非定常入力に対する応答低減効果が高く、また大振幅地震動に対しても補助質量変位が過大とならないような制御を実現することが可能であることを明らかにした。本年度は,可変減衰を用いたセミアクティブ型マスダンパー制震システムの制御アルゴリズムの理論展開および数値シミュレーションによる予備的検討ならびに、次年度以降の実証実験の準備のための供試体の試設計および試作を行った.まず,制御装置のストローク変位についての能力制限を考慮しつつ応答低減効果を確保する可変ゲイン制御アルゴリズムを取り上げた。このアルゴリズムの考え方に基づき、対応する制御力を最小化するようなダンパーの減衰定数および復元力バネ係数を検討した後、時々刻々制御構造物の応答を計測した結果に基づいて減衰定数およびバネ係数を更新し、非定常な地震入力に対しても常に必要制御力を最小化することを目指した可変減衰・可変剛性制御アルゴリズムを定式化した。次に、前項の段階で開発した制御アルゴリズムの挙動を詳細に調べるため、この方式のマスダンパー装置を用いた構造物の地震応答を調べる数値シミュレーションを実施した。この結果、入力の時変な特性が緩やかに発生するような地盤入力の場合においては、狙い通りきわめて低い制御力で応答低減効果を発揮することが示され、本研究課題における方法論により効果的なセミアクティブダンパーとして実現できることを確認した。さらに、本研究課題の次年度以降に予定している、模型供試体を用いたアルゴリズムの性能実証試験の準備段階として、実験模型の設計および試作を行った。研究代表者の所属機関に既設の小型振動台を用いた試験を想定し、模型の重量・寸法および可変減衰を実現する電磁ダンパーのスペックを決定した。ダンパーなどの発揮性能を検討した結果、十分実証実験に用いることの出来る性能を持つことを確認した。
コネキシン遺伝子をターゲットとした食道癌治療の可能性

組織学的に扁平上皮癌の診断とされた食道癌組織症例98例を対象として研究を行った。組織標本を抗コネキシン43抗体で免疫組織染色を行った。コネキシン43遺伝子陽性群と陰性群を比べると陽性群は有意に生存率が低かった。単変量解析で腫瘍壁深達度、リンパ節転移、リンパ管浸潤、静脈浸潤と共にコネキシン43蛋白陽性が予後因子として認められた。コネキシン43遺伝子は食道癌の進展に関わっている可能性があり、コネキシン43遺伝子の抑制による腫瘍増殖抑制や生命予後改善が期待できる可能性があることがわかった。臨床病理学的背景が異なりT・N・M・ly・v因子・腫瘍径・予後・化学療法などがすでにデータベース化された約100症例の食道癌臨床検体を用いてコネキシンタンパクの発現を臨床病理学的因子と比較して統計解析を行った。この結果、コネキシンタンパクと臨床病理学的特徴に関連が見られることがわかり、第69回日本食道学会学術集会にて結果を発表予定している。コネキシン遺伝子のmRNA発現量をGAPDHの発現量で基準化し、タンパク質と同様に臨床病理学的因子と比較して統計解析を行っている。タンパク質では一定の関連がみられたが、mRNAレベルでの裏付けがまだとれていない。mRNAの発現を測定するcDNAはすでに作成してあるため、リアルタイムPCRと統計解析を追加する予定である。隣接した細胞を接着するgap junctionは細胞間情報伝達に関与している。臨床的には先天性難聴や概日リズムの形成との関連が指摘されていたが、近年癌との関連も示唆されるようになった。gap junctionは細胞膜4回貫通型タンパク質であるコネキシンから形成される。コネキシンは21種類以上あるが、癌腫によって異なる作用が報告されている。本研究ではまず食道癌においてコネキシン43の発現と臨床病理学的因子を比較検討した。当科で切除された98例の食道扁平上皮癌組織をコネキシン43に対する抗体を使用し、免疫染色を行った。コネキシン蛋白の発現と臨床病理学的因子の検討を行った。単変量解析では腫瘍壁深達度、リンパ節転移、リンパ管浸潤、静脈浸潤と共にコネキシン43蛋白陽性が予後因子として認められた。コネキシン43遺伝子は食道癌の進展に関わっている可能性があり、これの抑制による腫瘍増殖抑制や生命予後改善が期待できる可能性があることがわかった。この成果は第69回日本食道学会集会にて発表し、さらに検討を加えてMOLECULARAND CLINICAL ONCOLOGY, 4,2016 989-993,に発表した。次に食道癌細胞株におけるコネキシン43の発現を定量的RT-PCRを行った。食道癌細胞株KYSEシリーズで行ったが、何度も実験を行ったがPCRでの定量が困難であった。食道癌においてはコネキシン43タンパクが腫瘍増殖に関連していることがわかったが、遺伝子レベルでの発現やその抑制による癌抑制効果までは確認することができなかった。コネキシンタンパクと臨床病理学的特徴に関連が見られることがわかったが、mRNAレベル(mRNAの発現量)での裏付けがまだとれていない。医歯薬学mRNAの発現量を測定しているが、測定する数種類のコネキシン遺伝子を増やすことやTaqmanプローブを変更してPCRのかかりやすさの調整を行う。同時に免疫染色で臨床病理学的因子と関連が見られなかったコネキシン遺伝子も症例を増やすことで関連が無いか検討する。mRNAの発現を測定するcDNAはすでに作成してあり、追加実験は容易と考える。タンパク質レベルでの関連は認められていることからコネキシンは食道癌の転移・増大に関して一定の関連はあることが考えられるため今後の実験は予定通り行っていく。実験は平成26年度に購入した試薬のほとんどを引き続き使用するため使用額に関してはほぼ計画通りの予定である。