hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リライアブルマルチキャスト通信網構成

リライアブルマルチキャストでは,正しく届かなかったパケットの再送を行うので,その再送方式と網トポロジーにより,効率が変わってくる.そこで,リライアブルマルチキャストにおけるいろいろな再送方式がどの網トポロジーに向いているのか検討を行った.再送方式としては,送信元のサーバが行うか,最寄りのグループサーバまたは最寄りの受信ノードが行うかにより,グローバルリカバリ方式とローカルリカバリー方式に分けられる.また,それぞれに関して,マルチキャスト再送とユニキャスト再送がある.したがって,合計4通りの再送方式があることになる.本研究では,ランダムに配置したノード数17のモデルを用いた.網トポロジーとしては,スター,リング,デルタスター(スターとリングの組合せ)の三つを対象にした.また,サーバは,中心にある場合と偏在している場合の2通りを考えた.このモデルにおいて,確率計算により再送トラヒックを求め,マルチキャストのコストを算出した.その結果,サーバ中心形モデルのスターではユニキャスト再送を用いたグローバルリカバリ方式及びローカルリカバリ方式が等しく,リングではユニキャスト再送を用いたローカルリカバリ方式が,デルタスターではユニキャスト再送を用いたグローバルリカバリ方式がそれぞれ効率的であることが分かった.また,サーバ偏在モデルでは,いずれのトポロジーにおいてもユニキャスト再送を用いたローカルリカバリ方式が効率的であることが分かった.すなわち,サーバと受信ノードの距離が大きいほど,最寄りのノードから再送を行うことができるローカルリカバリの特性が良くなるといえる.次に,これらの三つのトポロジーを階層構成にした場合について検討を行った.場合の数が多いので,詳しい結果については省略するが,ユニキャスト再送を用いたローカルリカバリが効率的である場合が多いことが分かった.リライアブルマルチキャストでは,正しく届かなかったパケットの再送を行うので,その再送方式と網トポロジーにより,効率が変わってくる.そこで,リライアブルマルチキャストにおけるいろいろな再送方式がどの網トポロジーに向いているのか検討を行った.再送方式としては,送信元のサーバが行うか,最寄りのグループサーバまたは最寄りの受信ノードが行うかにより,グローバルリカバリ方式とローカルリカバリー方式に分けられる.また,それぞれに関して,マルチキャスト再送とユニキャスト再送がある.したがって,合計4通りの再送方式があることになる.本研究では,ランダムに配置したノード数17のモデルを用いた.網トポロジーとしては,スター,リング,デルタスター(スターとリングの組合せ)の三つを対象にした.また,サーバは,中心にある場合と偏在している場合の2通りを考えた.このモデルにおいて,確率計算により再送トラヒックを求め,マルチキャストのコストを算出した.その結果,サーバ中心形モデルのスターではユニキャスト再送を用いたグローバルリカバリ方式及びローカルリカバリ方式が等しく,リングではユニキャスト再送を用いたローカルリカバリ方式が,デルタスターではユニキャスト再送を用いたグローバルリカバリ方式がそれぞれ効率的であることが分かった.また,サーバ偏在モデルでは,いずれのトポロジーにおいてもユニキャスト再送を用いたローカルリカバリ方式が効率的であることが分かった.すなわち,サーバと受信ノードの距離が大きいほど,最寄りのノードから再送を行うことができるローカルリカバリの特性が良くなるといえる.次に,これらの三つのトポロジーを階層構成にした場合について検討を行った.場合の数が多いので,詳しい結果については省略するが,ユニキャスト再送を用いたローカルリカバリが効率的である場合が多いことが分かった.マルチキャスト通信では,再送制御が問題となる.すなわち,1対1通信の場合はエンドエンドで再送制御を行えばよいが,マルチキャスト通信では,正しく到達するところと,そうでないところが生じるので,どのようなプロトコルでどこが再送を行うかが問題となる.再送制御は通常トランスポート層で行われるので,下位層の網構成とは無関係と考えるのが常識である.しかし,リライアブルマルチキャスト通信では,この常識が成り立たず,網構成が重要な要素となる.リライアブルマルチキャスト通信の網構成の検討を行うには,まず,局の地理的分布,人口分布,それからリライアブルマルチキャスト通信,リライアブルでないマルチキャスト通信,1対1通信のそれぞれについて,その種類,呼の生起・終了,局間交流トラヒック,ルーチング方法などを定めねばならない.これらについて,実際に近く,かつ網設計での計算量が少なくなるようなモデルを設定した.また,1対1通信なら単純に呼量を加えることができるが,マルチキャスト通信では呼量を加えるということはできない.同じ放送に接続されるトラヒックが合流した場合,合流後の呼量がいくらになるかは,生起・終了時の確率分布を考慮して計算する必要がある.また,リライアブルマルチキャスト通信の再送の呼量を計算する必要がある.そこで,その計算法について検討を行った.更に,1対1通信向きに設計した網と,マルチキャスト通信向きに設計した網を重ね合わせることによって,1対1通信とマルチキャスト通信が混在する実際的な網を設計する検討を行った.その結果,少ない計算量でコストの低いマルチキャスト通信網を設計できる見通しを得た.マルチキャスト通信網を構成する際の基本網形態として,通常考えられる網状,星状,環状以外でより適切なものがある可能性がある.例えば,星状と環状を組み合わせたデルタスターや,環状のところどころにバイパスを設けた橋絡リングは,伝送路長は長くなるが,マルチキャスト通信にもユニキャスト通信にも向いた網形態である.マルチキャスト通信のトラヒックは上位層に行くに従って減少するのに対し,ユニキャスト通信のトラヒックはそれほど減少しないので,ユニキャスト通信についても十分に考慮する必要がある.

そこで,前年度の結果をもとに,さらに総コストを下げるには,どのような基本網形態が考えられるかを検討した.それにより,基本網形態として新たに数種類を提案した.上記の検討は再送を考慮していないので,次に,各基本網形態の再送を考慮したコストを求めた.この検討では,再送が必要な場合,パケットが正しく到着している最寄りのノードから再送を行う方式,すなわちローカルリカバリを用いることを仮定している.ローカルリカバリを用いたリライアブルマルチキャストでは,ノードをグループにまとめることにより,再送を局所化することができる.それによりコストを抑えることができる.最初の検討では,簡単のため,ノードが円上に配置された各基本網形態に関して,再送トラヒックも考慮したコストを求めた.また,簡単のため,マルチキャストトラヒックのみが存在するものとした.その結果,このような条件のもとでは,デルタスターのコストが最も低いとの結果が得られた.現在,ノードがランダムに配置された場合,マルチキャストトラヒックの他にユニキャストトラヒックがある場合について検討を行っている.リライアブルマルチキャストにおけるいろいろな再送方式がどの網トポロジーに向いているのか検討を行った.再送方式としては,送信元のサーバが行うか,最寄りのグループサーバまたは最寄りの受信ノードが行うかにより,グローバルリカバリ方式とローカルリカバリ方式に分けられる.また,それぞれに関して,マルチキャスト再送とユニキャスト再送がある.したがって,合計4通りの再送方式があることになる.本研究では,ランダムに配置したノード数17のモデルを用いた.網トポロジーとしては,スター,リング,デルタスター(スターとリングの組合せ)の三つを対象にした.また,サーバは,中心にある場合と偏在している場合の2通りを考えた.このモデルにおいて,確率計算により再送トラヒックを求め,マルチキャストのコストを算出した.その結果,サーバ中心形モデルのスターではユニキャスト再送を用いたグローバルリカバリ方式及びローカルリカバリ方式が等しく,リングではユニキャスト再送を用いたローカルリカバリ方式が,デルタスターではユニキャスト再送を用いたグローバルリカバリ方式がそれぞれ効率的であることが分かった。また,サーバ偏在モデルでは,いずれのトポロジーにおいてもユニキャスト再送を用いたローカルリカバリ方式が効率的であることが分かった.すなわち,サーバと受信ノードの距離が大きいほど,最寄りのノードから再送を行うことができるローカルリカバリの特性が良くなるといえる.次に,これらの三つのトポロジーを階層構成にした場合について検討を行った.場合の数が多いので,詳しい結果については省略するが,ユニキャスト再送を用いたローカルリカバリが効率的である場合が多いことが分かった.
地域雇用の非正規化：国際分業の地域労働市場への影響

本研究では、各地域労働市場がグローバル化に関与する程度の差が地域毎に異なる雇用の非正規化の進展度をどれ位説明するのかについての実証分析を行うことを目的とした。これまで、国際貿易が地域労働市場全体の調整に与える影響について実証研究が蓄積されつつあるが、地域雇用の構成変化については、未だ十分な蓄積がない。本研究では、雇用の非正規化という直接的な雇用構成変化の指標を用い、それを各地域労働市場で計測する。同時に、国際生産網の形成と分布に注目しながら、全国の地域労働市場に対するグローバル化の浸透度を測定し、地域経済がグローバル化に深く関与するに伴い、企業・産業内部でどの程度雇用の非正規化が変動したかを把握する。本研究では自社内における正規雇用の減少を、正規労働者から非正規労働者・外国へのタスクのアウトソーシングとして捉え、自社内部での非正規雇用の増大から外国への業務移転までを統一的に考察している。雇用の非正規化は外国への業務移転の一歩手前の状態としてモデルを作成し、雇用の非正規化が起きやすい条件、外国への業務移転にまで至る条件を理論的に明らかにしつつある。最後に、過去30年程度の地域労働市場データを用いて、理論モデルが指し示す実証仮説のテストと頑健性の確認を行う。これまでに地域労働市場における非正規雇用に関する統計的事実発掘に注力してきた。パートタイム労働者のみならず、若年無業者の地域分布を把握した。更に、技能実習生を含めた日本の外国人労働力の地域分布についても労働供給・需要面から再整理を行い、外国人労働力の立地パターンは在留資格別に大きく異なることを把握した。本研究では国際生産網の形成と発達に注目しながら、地域経済がグローバル化に関与する程度の差が雇用の非正規化の地域差をどの程度説明するのかを分析する。近年、国際貿易が労働市場ダイナミクスに与える影響については、定量的にも理論的にも研究が蓄積しつつあるものの、企業内における雇用の構成とその変化については、ほとんど研究がない。例えばスキルについては企業・工場内の学歴や職業構成変化の把握に留まり、組織革新についてはITやCAD/CAM、あるいはフラット化などの把握に留まる。本研究ではスキルの構成や組織革新というよりも、雇用の非正規化という直接的な雇用構成指標を観察し、地域経済のグローバル化への関与に伴い、各地域における企業内、産業内部でどのような雇用構成変化が起きたかを特定する。同時に、企業異質性、不均一性の源泉を雇用区分の設定、つまりは人材とタスクのマッチングと捉え、こうした雇用区分の設定が国際生産網を通じた地域経済のグローバル化からどれくらい影響を受けるのかについて、モデルの作成を行っている。同時に雇用の非正規化と経済のグローバル化の関連を調べるためのデータベースの作成も進めている。2015年度は、特に地域経済に関する統計的事実発掘とデータベース作成に注力した。その研究成果の一部を「日本の外国人労働力の実態把握ー労働供給・需要面からの整理」日本労働研究雑誌2015年9月号(No.662)として公刊した。研究初年度は分析のためのデータベースの作成と統計的事実発掘に注力した。並行して、モデル分析と先行研究の検討、さらに外国出張も行い、研究課題の意義を再定義した。統計的推測と理論分析を比較的バランス良く進めることができた。本研究では国際生産網の形成と分布、配置に注目しながら、地域労働市場がグローバル化に関与する程度の差が雇用の非正規化の地域差をどの程度説明するのかを実証的、理論的に分析する。近年、国際貿易が労働市場ダイナミクスに与える影響については、定量的にも理論的にも研究が蓄積しつつあるものの、企業内における雇用の構成とその変化については、ほとんど類似研究がない。本研究ではスキルや組織革新ではなく、雇用の非正規化という直接的な雇用構成指標を観察し、地域経済のグローバル化への関与に伴い、各地域における企業内、産業内部でどのような雇用構成変化が起きたかを最初に定量的に特定、把握する。同時に、企業異質性(企業生産性の不均一性)の源泉を雇用区分の設定、つまり人材とタスクのマッチングと捉え、こうした雇用区分の設定が国際生産網を通じた地域経済のグローバル化からどれくらい影響を受けるのかについて、理論モデルの作成を行う。最後に、過去30年程度の地域労働市場データを用いて、その理論モデルが指し示す実証仮説のテストと頑健性の確認を行う。2016年度は地域労働市場における非正規雇用に関する統計的事実発掘に注力した。また、本研究の焦点であるパートタイム労働者のみならず、若年無業者(2016年3月時点の「労働力調査」で約79万人)の地域分布の把握を行った。昨年度までに、説明すべき統計的事実の把握と整理を行った。さらに予備的な段階であるが、理論モデルの作成に着手し、理論的枠組みを構成する要素に統計的事実のエッセンスが過不足なく含まれているかを確認する段階に達している。本研究では、各地域労働市場がグローバル化に関与する程度の差が地域毎に異なる雇用の非正規化の進展度をどれ位説明するのか、実証分析する。研究の背景として、国際貿易が地域労働市場の調整に与える影響について実証研究が蓄積しつつあるが、企業内における雇用の構成とその変化については、未だ十分な蓄積がない。

本研究では、雇用の非正規化という直接的な雇用構成変化の指標を用い、それを各地域労働市場で計測する。同時に、国際生産網の形成と分布に注目しながら、全国の地域労働市場に対するグローバル化の浸透度を測定し、地域経済がグローバル化に深く関与するに伴い、企業・産業内部でどの程度雇用の非正規化が変動したかを把握する。次に、企業は自社内のどのタスクを自社外にアウトソースするかを決定する理論モデルの作成を行う。そこでは自社内における正規雇用の減少を、正規労働者から非正規労働者・外国へのタスクのアウトソーシングとして捉え、自社内部での非正規雇用の増大から外国への業務移転までを統一的に表現する。つまり、雇用の非正規化は外国への業務移転の一歩手前の状態としてモデルを作成し、雇用の非正規化が起きやすい条件、外国への業務移転にまで至る条件を理論的に明らかにする。最後に、過去30年程度の地域労働市場データを用いて、理論モデルが指し示す実証仮説のテストと頑健性の確認を行う。昨年度までに地域労働市場における非正規雇用に関する統計的事実発掘に注力し、パートタイム労働者のみならず、若年無業者(2016年3月時点の「労働力調査」で約79万人)の地域分布の把握を行った。更に、技能実習生を含めた日本の外国人労働力の地域分布についても労働供給・需要面から再整理を行い、外国人労働力の立地パターンは在留資格別に大きく異なることを把握した。更に、資本設備リース化についても地域レベルのデータを整備している。地域労働市場の変化を、経済のグローバル化だけでなく、外国人労働力の導入や、資本設備のリース化という面からも把握する必要が出てきたため、これらの新しい変数についても地域レベルのより精緻かつ長期のデータベースを追加的に整備する必要が出てきた。しかしながら、研究全体の方針に影響を与えるものではなく、むしろ地域雇用の非正規化の源泉をより精緻に把握するために必要な作業でもあり、作業を継続中である。本研究では、各地域労働市場がグローバル化に関与する程度の差が地域毎に異なる雇用の非正規化の進展度をどれ位説明するのかについての実証分析を行うことを目的とした。これまで、国際貿易が地域労働市場全体の調整に与える影響について実証研究が蓄積されつつあるが、地域雇用の構成変化については、未だ十分な蓄積がない。本研究では自社内における正規雇用の減少を、正規労働者から非正規労働者・外国へのタスクのアウトソーシングとして捉え、自社内部での非正規雇用の増大から外国への業務移転までを統一的に考察している。雇用の非正規化は外国への業務移転の一歩手前の状態としてモデルを作成し、雇用の非正規化が起きやすい条件、外国への業務移転にまで至る条件を理論的に明らかにしつつある。
脳浮腫液の透過・移行および吸収に関する免疫組織化学的研究

HRPの皮下注により前もって抗HRPを産生させておいたラットを用い、塞栓法や凍結損傷法により脳浮腫を作製し、摘出した脳に酵素抗原法による免疫組織化学的染色を行い、自己血漿蛋白(抗HRP抗体)をトレーサーとして、浮腫液の血管透過のみならず、その後の移行および吸収について光顕・電顕で観察した。1.光顕所見では、虚血3時間後では抗HRP抗体の血管外漏出はみられず、虚血および凍結損傷24時間後では病巣部小血管より漏出し、白質線維に沿って広がり、脳室壁まで達していた。途中に存在する神経細胞、グリア細胞への抗HRP抗体の取り込みがみられた。次いで浮腫液は上衣下層-上衣接着帯-脳室内と、上衣下層有窓毛細血管-脈絡叢静脈-内大脳静脈の2つのルートを通って吸収されると考えられた。2.電顕所見では、抗HRP抗体がlumenに開口したvesicle、内皮細胞内vesicle、basal laminaの内側に認められるところからvesicular transportが考えられた。一方、tight junctionを通過する所見はみられなかった。さらに現在観察中の事項としては、神経細胞へ取り込まれる経路として、障害された細胞膜を通って直接侵入していくルートか、軸索周囲腔に流れ込んだ浮腫液が障害された軸索膜から取り込まれ逆行性に流れ込んでくるルートかの解明、あるいは浮腫液の吸収機構として脳室上衣下層、脳室周囲器官、脈絡叢静脈の静脈性窓あき毛細血管の超微形態と浮腫液吸収の機序の解明などである。
肺癌における膜結合型MMP制御因子RECKの臨床的意義に関する研究

研究目的:新規MMP制御遺伝子RECKの原発性肺癌組織における発現を調べその臨床的意義を明らかにし,肺癌治療への応用の可能性を探る。研究方法:1)免疫染色,ウエスタンブロット法およびリアルタイムRT-PCR法により約200例の非小細胞肺癌臨床サンプルを用いて,RECKの発現と腫瘍血管新生との関係,個々の症例の背景因子との関連を臨床病理学的に検討した。2)RECKを強制発現させた肺癌細胞株を用いて,in vitroおよびin vivoでRECK遺伝子導入の効果を検討した。3)リポソームベクターを用いたRECK遺伝子治療の可能性を検討するため,肺癌細胞株をマウス皮下移植してRECK遺伝子を組み込んだプラスミドを腫瘍内注入した。結果と考察:1)RECKの遺伝子発現・蛋白発現とも正常肺部分に比べ肺癌部分で顕著に低下していた。RECKの発現と腫瘍血管新生の間には負の相関を認めた。同時にRECKとMMP-2,-14の発現に有意な相関を認めRECKによる血管新生抑制機序の一端を担っている可能性が示唆された。予後との相関に関しては,RECK発現の低下している腫瘍では有意に予後不良であった。特に縦隔リンパ節転移陽性N2症例においてRECK発現の影響が顕著であった。2)RECKを強制発現させた肺癌細胞株H1299の細胞増殖(in vitro)は,コントロールに比して差を認めなかった。しかしながらこの細胞株をマウス皮下に移植したモデルでは,腫瘍の局所進展が強く抑制されているとともに腫瘍内血管新生が有意に抑制されていた。3)RECK導入治療群では,コントロール群に比して腫瘍の局所進展が抑制され,腫瘍内血管新生の抑制効果が認められた。結論:非小細胞肺癌におけるRECK発現低下が予後不良因子であることが示され,治療や診断のマーカーとして有用である可能性が示唆された。またRECK遺伝子導入による腫瘍血管新生抑制効果および局所における抗腫瘍効果が確認された。さらには非ウイルスベクターを用いたRECK遺伝子治療の有効性が示された。研究方法:ウエスタンブロット法およびリアルタイムRT-PCR法により肺癌腫瘍組織部分と正常肺部分のRECK蛋白,遺伝子発現を調べた。さらに約200例の非小細胞肺癌臨床サンプルを用いて,RECKの発現様式と他の生物学的因子との関係,個々の症例の背景因子との関連を免疫組織染色を用いて臨床病理学的に検討した。結果と考察:1)RECKの遺伝子発現・蛋白発現とも正常肺部分に比べ肺癌部分で顕著に低下していることを見出した。2)RECK発現とp53や腫瘍増殖係数,アポトーシス係数との間に相関を認めなかった。3)RECKの発現と腫瘍血管新生の間には負の相関を認め、特にRECKはVEGFにより誘導される血管新生を抑制していた。さらにRECKの発現とMMP-2,9,14発現の間には有意な相関を認め、RECKの血管新生抑制の作用機序の少なくとも部はMMP制御によって行なわれていると考えられた。4)RECK発現の低下している腫瘍では、有意に予後不良であった。予後との相関に関しては、早期肺癌症例では認められないのに対して、進行期肺癌,特に縦隔リンパ節転移陽性N2症例において顕著であった。

したがってRECKは進行肺癌における治療や診断のマーカーとして有用である可能性が示唆された。結論:肺癌組織におけるRECK発現低下を認めた。また非小細胞肺癌組織においてRECK発現低下が予後不良因子であることを示した。特に進行肺癌症例における治療や診断のマーカーとして有用である可能性が示唆された。また臨床サンプルにおいてもRECKの血管新生抑制作用が示されたことから,新たな肺癌治療における分子標的となる可能性がある。今後,1)遺伝子レベルでRECK発現とMMPを含む他の生物学的因子および臨床病理学的因子との関係を確認し,2)in vitroでのREC遺伝子導入の効果検討から,in vivoにおけるRECK導入による抗腫瘍効果,血管新生抑制効果の検討を行なっていく予定である。研究目的:新規MMP制御遺伝子RECKの原発性肺癌組織における発現を調べその臨床的意義を明らかにし,肺癌治療への応用の可能性を探る。研究方法:1)免疫染色,ウエスタンブロット法およびリアルタイムRT-PCR法により約200例の非小細胞肺癌臨床サンプルを用いて,RECKの発現と腫瘍血管新生との関係,個々の症例の背景因子との関連を臨床病理学的に検討した。2)RECKを強制発現させた肺癌細胞株を用いて,in vitroおよびin vivoでRECK遺伝子導入の効果を検討した。3)リポソームベクターを用いたRECK遺伝子治療の可能性を検討するため,肺癌細胞株をマウス皮下移植してRECK遺伝子を組み込んだプラスミドを腫瘍内注入した。結果と考察:1)RECKの遺伝子発現・蛋白発現とも正常肺部分に比べ肺癌部分で顕著に低下していた。RECKの発現と腫瘍血管新生の間には負の相関を認めた。同時にRECKとMMP-2,-14の発現に有意な相関を認めRECKによる血管新生抑制機序の一端を担っている可能性が示唆された。予後との相関に関しては,RECK発現の低下している腫瘍では有意に予後不良であった。特に縦隔リンパ節転移陽性N2症例においてRECK発現の影響が顕著であった。2)RECKを強制発現させた肺癌細胞株H1299の細胞増殖(in vitro)は,コントロールに比して差を認めなかった。しかしながらこの細胞株をマウス皮下に移植したモデルでは,腫瘍の局所進展が強く抑制されているとともに腫瘍内血管新生が有意に抑制されていた。3)RECK導入治療群では,コントロール群に比して腫瘍の局所進展が抑制され,腫瘍内血管新生の抑制効果が認められた。結論:非小細胞肺癌におけるRECK発現低下が予後不良因子であることが示され,治療や診断のマーカーとして有用である可能性が示唆された。またRECK遺伝子導入による腫瘍血管新生抑制効果および局所における抗腫瘍効果が確認された。さらには非ウイルスベクターを用いたRECK遺伝子治療の有効性が示された。
ポリマー中のモノマーの拡散係数測定

1.窒素-ポリマー系の溶解度は温度の上昇と共に増加し、臨界温度の低い気体に特有の逆溶解性を示した。また、測定で得られたHenry定数の温度依存性から各温度におけるポリマーの結晶化度を決定したところ、温度の上昇と共に結晶化度が減少する傾向が見られた。拡散係数には濃度依存性がほとんど見られず、上記の温度範囲では温度の上昇に伴う拡散係数の上昇も1桁程度であり、温度依存性は小さかった。2.エチレン-ポリマー系では温度の上昇と共に溶解度は増加し、通常の溶解性を示した。非晶部のみへの溶解度を比較すると1-hexene含量にかかわらず2種のLLDPEへのエチレンの溶解度はほぼ一致した。エチレンの溶解度は窒素の溶解度のほぼ7倍程度であった。エチレンの拡散係数は顕著な温度依存を示し、また、低温下では濃度依存性も大きかった。3. Sanchez-Lacombe状態式により溶解度の測定値を良好に相関することができた。Vrentas-Duda式による拡散係数の相関結果も良好であった。但し、これらの式中の相関パラメータは系に依存性するだけでなく温度依存性の示し、この値を予測することが今後の課題として重要である。本研究ではピエゾ電気収着法に基づく装置を用いて組成の異なる2種のエチレン-1・ヘキセン系ランダムコポリマーとポリエチレン中への1・ヘキセン,ヘキサン,イソペンタンの蒸気の溶解度と拡散係数を測定した。用いたポリマーはいずれも半結晶性のものであるため、溶質は非晶部のみに溶解するとして、測定値を活量と溶解度の関係で整理した。その結果、いずれの溶質の場合にも活量の上昇と共に溶解度が増加した。溶質を固定した場合、ポリマー中の1・ヘキセン含量の増加(ポリマーの結晶化度の低下)と共に溶解度が増加した。これは1・ヘキセン含量の増加と共に非晶部のポリマー鎖の配置がランダムになるためであると考えられる。また、ポリエチレンでは溶解度の温度依存性がほとんど見られなかったが、1・ヘキセン含量の増加と共に著しい温度依存性が見られ、高温ほど溶解度が高くなる傾向を示した。この温度依存性は結晶部が非晶部に及ぼす弾性の影響であると思われ、結晶化度が0.8のポリエチレンよりも0.5程度のコポリマーにおいて弾性の影響が強く働くことが判明した。同一のポリマーに対しては3種の溶媒の溶解度はほぼ同一であったが、1・ヘキセンの溶解度が最も高く、イソペンタンの溶解度が最も低かった。この結果よりポリマーと溶質の分子間相互作用の強さの順序が判明した。これらの溶解度に対しては弾性の寄与を導入したUNIQUAC式によって良好に相関することができたが、グループ寄与型の推算式であるUNIFAC式では弾性項を導入しても良好に相関することができなかった。溶解量の経時変化の測定値に対してFick型の拡散方程式を適用することによって拡散係数を算出することを試みたが、ポリマー膜の厚さの測定精度が不十分であることと、溶解初期の蒸発による温度・圧力の制御が不十分であるために、拡散係数に対する諸因子の影響を明らかにするに至っていない。これについては次年度に検討する予定である。(1)窒素-ポリマー系の溶解度は温度の上昇と共に増加し、臨界温度の低い気体に特有の逆溶解性を示した。(2)エチレン-ポリマー系では温度の上昇と共に溶解度は増加し、通常の溶解性を示した。エチレンの拡散係数は顕著な温度依存性を示し、また、低温下では濃度依存性も大きかった。(3)Sanchez-Lacombe状態式により溶解度の測定値を良好に相関することができた。
公的年金の支給開始年齢引上げに伴う諸問題の経済理論的・計量的研究

本研究における成果の概要は次のとおりである。1.人口構造の高齢化に伴う負担増は拠出者・受給者・国が等分に引き受けるというルールを確立し、年金給付のスライド方式を税・社会保険料込みのグロス賃金スライドから、それらを除くネット賃金スライドへ切りかえるべきである。1994年3月に国会に上程された年金改正法案は、この切りかえを明記しており、画期的である。2.支給開始年齢の調整に際しては、退職の選択において各人の自由をできるかぎり尊重する一方、賃金収入がなくなっても安心して暮らせるように配慮すべきである。今回の改正案は、このような趣旨からみると、おおむね妥当であるといえよう。ただし女子等の低賃金労働者や短時間勤務の者が相対的に割りをくうことになりそうである。またメリット保険料の採用も見送られたので、高齢者雇用促進のためのインセンティプは必ずしも強くない。3.ボーナス保険料の導入は総報酬制に道を開くものであり、評価できる。ただし年金保険料の毎年小刻み引上げは厚生年金においては提案されなかった。5年ごとの一気引上げは実質増税のマイナス面をその分だけ大きくしてしまう。政府全体としての景気対策の整合性が求められよう。4.年金は医療・福祉・介護・雇用・出産・子育て・税制・都市づくり・住宅政策等との連携を密にし、政策体系全体としての整合性を今後もっと高める余地が少なくない。1989年の『全国消費実態調査』を利用して高齢夫婦世帯および高齢単身世帯の所得・消費・資産を調べた。その概要は次のとおりである。1.昭和40年代の日本を念頭に置いて主張された「高齢者かわいそう論」は今日もはや根拠薄弱である。経済的に恵まれていない高齢者が今もなお一部に残されてはいるものの,高齢者の多数派はもはや必ずしも貧乏ではない。フロ-面(所得・消費)でも現役の青壮年層と比べて遜色のない高齢者が少なくない。またストック(資産)の保有という点では、高齢者の方が青壮年層よりも恵まれている。2.高齢者の経済状況を議論するときには,平均値だけでなく,中央値や最頻値にも留意する必要がある。むしろ平均値思考から決別しないと,高齢者の実像はみえてこない。ちなみに高齢夫婦世帯の場合,1989年時点における貯蓄の保有残高は平均値で約2000万円,中央値1100万円,最頻値300万円台(100万円きざみ)であった。また土地・住宅資産保有額の平均値は6500万円,中央値2700万円,最頻値1400万円(100万円きざみ)であった。平均値は上位2530%の水準を示すことが少なくないので,注意が必要である。3.高齢者の生活実態を議論するときには、さらに東京と東京以外の地域間格差にも留意しなければならない。ちなみに高齢夫婦世帯の場合、消費支出月額の平均値は東京都268千円,3大都市圏以外212万円となっており、5万円強の差があった。中央値でも221千円,181千円とそれぞれなっており,約4万円の差があった。また東京都の高齢夫婦世帯の保有する土地・住宅資産に平均値2億4000万円,中央値1億6000万円1億円以上64%となっていて,他の道府県をたして桁違いに大きかった。これまでの研究成果を単行本『年金改革の構想』にまとめ、出版した。1.年金の基本性格は強制力を伴う世代間の所得再分配にあり、現役とOBの間におけるパイの分配ルールを定めるところにある。2.年金の将来に不安をいだく者は多いが、今後長期的に日本経済が年率で0.5%ほど実質的に成長していけば、高齢化のコストは吸収可能である。経済成長が負担感を和らげる点を無視すべきではない。

3.人口構造の高齢化に伴う負担増は拠出者・受給者・国が等分に引き受ける、というルールを確立し、年金給付のスライド方式を税・社会保険料込みのグロス賃金スライドから、それらを除くネット賃金スライドへ切りかえるべきである。4.支給開始年齢の引上げに際しては、退職の選択において各人の自由をできるかぎり尊重する一方、賃金収入がなくなっても安心に暮らせるような仕組みを用意すべきである。また高齢者の雇用環境を好転させ、その就労を積極的に支援する必要がある。5.社会保険料率をあまり高くするのは経済的に望ましくない。むしろ消費税の税率引げで対処することが求められる。6.年金は医療や福祉、雇用等との連携を密にし、社会政策全体としての整合性を高める余地が少なくない。本研究における今年度の研究成果は次のとおりである。1.人口構造の高齢化に伴う負担増は拠出者・受給者・国が等分に引き受けるというルールを確立し、年金給付のスライド方式を税・社会保険料込みのグロス賃金スライドから、それらを除くネット賃金スライドへ切りかえるべきである。1994年3月に国会に上程された年金改正法案は、この切りかえを明記しており、画期的である。2.支給開始年齢の調整に際しては、退職の選択において各人の自由をできるかぎり尊重する一方、賃金収入がなくなっても安心して暮らせるように配慮すべきである。今回の改正案は、このような趣旨からみると、おおむね妥当であるといえよう。ただし女子等の低賃金労働者や短時間勤務の者が相対的に割りをくうことになりそうである。またメリット保険料の採用も見送られたので、高齢者雇用促進のためのインセンティプは必ずしも強くない。3.ボーナス保険料の導入は総報酬制に道を開くものであり、評価できる。ただし年金保険料の毎年小刻み引上げは厚生年金においては提案されなかった。5年ごとの一気引上げは実質増税のマイナス面をその分だけ大きくしてしまう。政府全体としての景気対策の整合性が求められよう。4.年金は医療・福祉・介護・雇用・出産・子育て・税制・都市づくり・住宅政策等との連携を密にし、政策体系全体としての整合性を今後もっと高める余地が少なくない。
プラズマ平衡構造の自己形成とそれにともなう異常輸送に関する理論的研究

プラズマ(特にトロイダル電流系)の平衡配位の形成には、プラズマの不安定性の揺ぎを伴う自己形成過程が重要な役割を果たしている。本研究では先ず自己形成を特徴付ける無力磁場の構造についての基礎理論を展開した。宇宙プラズマの構造に関してChandrasekhar等によって研究されたVx作用素の固有函数が無力磁場を記述する基礎となる。本研究ではVx作用素のスペクトル分解に関する厳密な理論を与え、その固有函数が完全直交系を成すことを証明した。Vxのスペクトルは疑スカラ-であり、ヘリシティ-に対応付けることができる。構造自己形成の動的過程はヘリシティ-密度の輸送を解析することによってきれいに記述できる。本研究ではヘリシティ-輸送と相関を持つ熱・粒子の輸送を調べ、磁場構造の自己形成過程が必然的に伴う熱的輸送が存在することを明らかにした。この輸送は有限はE_<11>を持つ電磁揺動で駆動され、電子は非線形平行電流、イオンは非線型偏極ドリフトによって輸送される。特にテアリングモ-ドの乱流に関してこの理論をあてはめると、乱流によるJ_<11>の異常輸送がヘリシティ-束で書き表わされ、それに伴った熱・粒子束が発生する事が具体的に示された。以上の理論はトカマクや種々のピンチプラズマの閉じ込め磁場構造を記述する基礎を与えると同時に、自己形成が異常輸送をもたらすと言う自然な原理と明らかにし、又具体的なモ-ドについて定量的な輸送量の評価を与えているものである。
日本の生命観に関する思想史的総合研究

平成7年度に山折哲雄を代表者として開始した本研究は、平成9年度に山折の退官により、代表者を鈴木貞美が受け継いで完了した。オウム真理教事件や脳死判定問題など、日本人の生命観に直接かかわる事件に対する考察と、それを歴史的変遷の中でとらえるというふたつの側面を保ちつつ推進され、山折哲雄は現代日本の宗教観、「飢餓」の問題、日本民俗学を代表するひとりである折口信夫の「生命観」に焦点を当てた論稿を発表し、鈴木貞美は大正期に盛んとなった宇宙の根源的「生命」を想定する「生命主義」の研究、とりわけ、それに哲学的基礎を与えた西田幾多郎の初期の仕事に新たな照明をあてる論稿を発表した。森岡正博は、現代日本の女性論、自然保護、優生学などへのアプローチを通じて生命観の多様性を示す論稿を発表した。本研究の成果は上記のように多くの論稿を生み出し、その他にも学会口頭発表(海外を含む)などにおいても多くの機会をとらえて示された。しかし、課題としては未だ端緒についたばかりであり、多面的な課題開拓と研究課題としての有効性を示す段階にあるものと判断して、ひとつに総合することは行わない。参加者は各人の成果を持ち寄り、検討しつつ、作業を継続したが、最終的には、これらはいずれも従来の諸分野におけるアプローチを「生命観」という総合的な観点から見直す契機となり、それによって相互比較、歴史的位置の測定を可能にしたことに最大の意義が認められるものであることを確認した。今年度は,オウム真理教事件という,日本の生命観の根幹にかかわる事件がおきたため,山折と森岡はそれを宗教思想史および倫理思想史の立場から分析する作業に集中し,論文および著書を発表した。山折は、これを、日本宗教の没落という筋道から解釈し,森岡は,これを,宗教なき時代を生きるための指針探しの要請としてとらえた。鈴木は、大正生命主義を主に文学史の立場から再構成する作業を進め、その成果の一部を著書として発表した。これによって,大正期における、文学思潮と他の領域での動きの関連性がかなり明確となった。日本の古代・近代・現代の生命観を思想的に研究した。日本生命史の中に脈々と受け継がれてきた「無神論的心情」が近代・現代においても日本人の「いのち」観を規定していることを、寺田寅彦やオウム真理教などの文献に探り、現代日本の生命観は宗教がこのような「無自覚的な」無神論者のまなざしによって包囲されていると分析した。また、「飢餓」というものが日本人の死生観に独特の影響を与えていることを論じた。飢餓は人間にとって最も悲惨な状態のひとつであるが、飢餓を断食という形で自覚的に選び取るとき、それは自らの死を自律的に引き受けるプロセスとなる。そのような文化があったことを示した。研究分担者の鈴木は、近代日本の生命主義について引き続き研究した。研究分担者の森岡は、有神論でも無神論でもないその中間で揺れ動く生命観が現代日本人にとって重要であることを指摘し、現代における生命観の多様性を明らかにした。山折哲雄は宗教観との関係で「暮しの中の祈り」(岩波書店)、折口信夫における生命観を「物語の始原へ-折口信夫の方法」(小学館)をまとめた。鈴木貞美は、明治後半期の宗教哲学、生物学を集約した思想として西田幾多郎の哲学をとりあげ、とりわけ「善の研究」(1911)の思想史的意味を解明し『「善の研究」を読む-生命主義哲学の形成』(「日本研究」1998年2月)にまとめた。また、西田の生命主義が歴史主義哲学と結合した「日本文化の問題」(1938)を中心にしたpaperを1997年10月パリのコロック「近代の超克と場所の論理」、11月モントリオールズ学マッギル大学でレクチュアをした。森岡正博は、今日の生命論理に関する共同研究を組織し、研究を発展させた。
磁気刺激を用いたヒトの時間感覚の操作

時間感覚はヒトの生活の営みにとって欠かせない基盤的能力であるが,その処理機構に関しては未解明な点が多い.本研究では健常者における時間幅認知の修正およびその定着における学習機序を検討する.時間幅の誤学習パラダイム(間違った時間幅を覚えさせる学習課題)を確立し,若年健常者20名を対象に,誤学習後における時間幅認知の自然回復を時系列に分析した.その結果,誤った時間幅を覚えても2時間程度で自然回復することが分かった.さらに,新規の若年健常者21名を対象に,四連発式磁気刺激を運動野,前頭前野,側頭頭頂接合部(いずれも右側)のいずれかに与えて可塑性を高めた後に誤学習を行い,学習効果の延長または永続性を検討している.現在までの結果から,前頭前野への磁気刺激後に誤学習をさせると4時間ほど誤った時間幅を維持する傾向が見られた.これらの知見は,記憶の強化・固定化メカニズムに新しい示唆を与えることが期待できる.計画通りに実験が進み、現在は詳細な分析を行っている状況である。分析が完了次第、論文投稿を行う。また同時にパーキンソン病患者の方を対象に同パラダイムで行う予定である。予定の参加者謝金額に至らなかったため。今後は患者用の参加謝金などで使用する。
多能性肝幹細胞の同定と分化増殖機構の解明

単離した肝細胞集団の中から、多能性を持つ肝幹細胞をFACS(Fluorescence activated cell sorter)とモノクローナル抗体を用いた細胞分離法により濃縮・純化し、それらの機能解析を行うことを目的として研究を行った。まず、in vitro肝幹細胞機能解析系の確立を目的として、マウス胎仔肝細胞の培養系を検討し、1個の細胞を始点とするクローン性コロニーを効率よく誘導可能な培養条件を決定した。そして、このコロニー形成能を指標として、FACSとモノクローナル抗体により画分化したマウス胎仔肝から単離した細胞群の解析を行った。その結果、胎仔肝中の非血球画分であるCD45^-TER119^-細胞から段階的に画分化を進め、最終的にc-Kit^-CD49f^+CD29^+ CD45^-TER119^-細胞中に限定的、かつ、高頻度に増殖能の高いコロニー形成能を有した細胞が存在することが判明した。さらに、それらのクローン性コロニーを拾い上げRT-PCRおよび免疫染色法による細胞系列マーカーの発現の検討を行った。その結果、肝細胞マーカーと胆管細胞マーカーの発現を共に確認した。すなわち、1個のc-Kit^-CD49f^+CD29^+ CD45^-TER119^-細胞から肝細胞と胆管細胞という異なる系列の細胞が分化し得ることを明確に証明した。また、FACSにより分離したc-Kit^-CD49f^+CD29^+CD45^-TER119^-細胞は、in vivoにおいても肝組織再構築能を有することを細胞移植により確認した。これらの結果は、マウス胎仔肝臓中のc-Kit^-CD49f^+CD29^+ CD45^-TER119^-細胞は、高い増殖能、多分化能、組織再構築能を兼ね備えた肝幹細胞(hepatic stem cell)であることを示唆する。すなわち、本研究により、精度の高い肝幹細胞の純化・回収法が世界に先駆けて初めて確立された。これらの成果に関する論文は、現在投稿中である。単離した肝細胞集団の中から、多能性を持つ肝幹細胞をFACS(Fluorescence activated cellsorter)とモノクローナル抗体を用いた細胞分離法により濃縮・純化し、それらの機能解析を行うことを目的として研究を行った。そして、このクローン性コロニーを拾い上げRT-PCRによる細胞系列マーカーの発現の検討を行った。その結果、アルブミン、アルファフェトプロテイン、アルファワンアンチトリプシン等の肝細胞マーカー、サイトケラチン19、ピンキュリン、サイモシンベータ4、ガンマグルタミルトランスペブチダーゼ等の胆管細胞マーカーの発現を共に確認した。すなわち、1個の胎仔肝細胞から肝細胞と胆管細胞という異なる系列の細胞が分化派生し得ることを明かにした。免疫染色法を用いたタンパク発現による細胞系列マーカーの発現の検討でも同様の結果が得られた。以上より、マウス胎仔肝臓中にクローン性コロニーを形成し得る高い増殖能を持った肝細胞が存在し、それらは肝細胞と胆管細胞への少なくとも2分化能を兼ね備えていることを明らかにした。さらに、マウス胎仔肝から単離した細胞群を、FACSとモノクローナル抗体により画分化することを試みた。まず最初に、血球特異的抗原であるCD45およひTER119をもちいて、胎仔肝中の非血球画分を明らかにした。そして、CD45TER119^-細胞をFACSを用いて回収し、これらの機能解析を行った。その結果、in vitroの解析では上記と同様の結果を得た。今後、CD45^-TER119^-細胞をさらに分画化可能な細胞表面抗原として、特にIntegrinに注目し解析を進めて行く予定である。

これらの結果は、マウス胎仔肝臓中のc-Kit^-CD49f^+CD29^+ CD45^-TER119^-細胞は、高い増殖能、多分化能、組織再構築能を兼ね備えた肝幹細胞(hepatic stem cell)であることを示唆する。すなわち、本研究により、精度の高い肝幹細胞の純化・回収法が世界に先駆けて初めて確立された。これらの成果に関する論文は、現在投稿中である。
メチル供与体・SAMを介した短期絶食による寿命延長メカニズムの解明

絶食などの栄養ストレスは、細胞内の代謝の変化を惹起し、生体は恒常性を維持する。モデル生物・線虫においては、短期(1日)絶食によって、寿命延長が見られるが、その詳細な分子機序は不明であった。本研究では、短期絶食による長寿命のメカニズムを解明することを目的とした。特に、メチオニン代謝サイクルに着目し、メチオニン代謝サイクルを構成する酵素群の長寿命への関与について解析を行った。その結果、短期絶食による長寿命は、メチオニン代謝サイクルを構成する代謝物量の変化を介していることが明らかとなった。栄養・食餌の変化は、内分泌経路や細胞内情報伝達経路を介して受容され、メチル化やリン酸化など翻訳後修飾によって細胞内タンパク質に刻印される。“刻印(修飾)"されたヒストンや転写制御因子などはその機能が変化し、転写環境をダイナミックに変化させることで、生体の恒常性を維持している。絶食などの栄養・食餌変化は、細胞に受容され、遺伝子発現や代謝物の変化を惹起することで恒常性を維持する。線虫においては、短期(1日)絶食によって、寿命延長が見られるが、その分子機序は全く不明であった。線虫の飼育は大腸菌を餌としており、短期絶食の際は、大腸菌を塗布しない培地で飼育している。絶食期間はすべての栄養源を絶っているため、単一の栄養素を絶つ事が必要なのか、また複数もしくはすべての栄養素を絶つ事が必要なのかはわかっていない。本年度は、どの栄養素が寿命制御に重要な役割を果たしているかを探索し、その制御機構を明らかにする事を目的に実験を行った。食餌制限が寿命延長をもたらすことは、酵母から線虫・マウスに至る幅広い種で報告されており、普遍的なメカニズムの存在が示唆されている。絶食などの栄養・食餌変化は、細胞に受容され、遺伝子発現や代謝物の変化を惹起することで生体環境を大きく変化させると考えられる。本研究課題では、短期絶食における栄養の変化が生体にもたらす影響とその分子メカニズムを解析した。タンパク質、DNA、RNA、代謝物質などには、様々な化学修飾が付加され、その機能や性質を変化させる。それにより恒常性の維持やストレスへの応答が可能となる。はじめに、LC-MS/MSを用いて化学修飾量を測定する実験系の立ち上げを行い、タンパク質、DNA、RNAの化学修飾をモニターする系を確立した。また、線虫個体の抽出物を用いて、化学修飾量を測定する事にも成功した。これによって、栄養・食餌の変化がタンパク質、核酸にどのような影響を与えているかを解析する事が可能となった。これまでの線虫を用いた研究から、いくつかの寿命制御メカニズムが明らかとなっている。その中でも、翻訳に関わるタンパク質のノックダウンは、顕著に寿命を延長する事が報告されている。そこで次に、短期絶食による寿命延長メカニズムに翻訳が関与しているかを解析するため、線虫生体内における単位時間当たりの翻訳量を解析するための実験系の開発に着手した。その結果、安定同位体を用いた取り込み実験によって、線虫の翻訳量を測定する事に成功した。今後は、栄養や食餌変化が線虫の翻訳に及ぼす影響を解析していく予定である。化学分析技術によって、生体内での各種栄養素量の測定法を既に確立している。線虫個体を短期絶食や過剰栄養などの各種ストレス条件にさらし、その体内の栄養素バランスの変化をモニターすることに成功している。また、これら栄養素の変化によって変動する遺伝子の同定に取り組み、既に候補を絞り込んでいる。従って概ね順調に進展している。絶食などの栄養・食餌変化は、細胞に受容され、遺伝子発現や代謝物の変化を惹起することで生体環境を大きく変化させると考えられており、線虫においては、短期絶食によって、寿命延長が見られるが、その分子機序は全く不明であった。本研究課題では、短期絶食における栄養の変化が生体にもたらす影響とその分子メカニズムを解析し、栄養摂取の変化がどのような経路を介して寿命を制御しているのか、またどの栄養素が重要なのかを含めた分子機序を明らかにする。タンパク質、DNA、RNA、代謝物質などには、メチル化、アセチル化、リン酸化などの様々な化学修飾が付加され、その機能や性質を変化させる。昨年度は、LC-MS/MSを用いて化学修飾量を測定する実験系の立ち上げを行い、タンパク質、DNA、RNAの化学修飾をモニターする系を確立した。本年度は、線虫個体の抽出物を用いて、化学修飾量を測定する事に成功し、絶食などのストレスがタンパク質、核酸に与える影響を解析した。ある種の化学修飾が絶食ストレス時に変化することを見出した。また、この化学修飾を触媒する酵素を同定し、食餌の変化がどのように化学修飾を制御しているのか、また、化学修飾の変化が寿命に影響を与えるかについて解析を行っている。本年度は、線虫抽出液を用いたLC-MS解析から、絶食ストレスによって変化する化学修飾を解析し、同定することができた。また、その化学修飾を触媒する酵素の同定にも成功した。この結果は、短期絶食による寿命延長メカニズムを解明するにあたり、非常に重要な結果だと考えられる。栄養環境の変化は生物の寿命に影響を与える。

これまでに食餌量を制限する「カロリー制限」が寿命を延長することが、酵母から哺乳類まで報告されており、そこに普遍的なメカニズムの存在が示唆されている。モデル生物・線虫においては、短期(1日)の絶食が寿命を延長することが報告されているが、その詳細な分子メカニズムは不明のままであった。本研究では、短期絶食による寿命延長のメカニズムを明らかにするため、分子遺伝学・分析化学的手法を用いて研究を行った。まずはじめに、メチオニン代謝回路に着目し、短期絶食による寿命延長への関与を解析した。短期絶食時にメチオニンのみを摂食させると、寿命延長が一部キャンセルされたことから、短期絶食時のメチオニン摂取量減少が寿命延長に関与していることが示唆された。さらにメチオニン代謝による寿命への影響を解析するため、メチオニン代謝回路の代謝物であるメチオニン、S-adenosylmethionine(SAM)、S-adenosylhomocystein(SAH)量をLC-MSを用いて測定した。その結果、SAM量において通常食では加齢依存的に増加するのに対して、短期絶食群では増加が抑えられていることが明らかになり、SAM量が寿命に影響を与えていることが考えられた。そこで、SAM合成酵素遺伝子やSAM消費酵素遺伝子の欠失および過剰発現体を作出し、それぞれに短期絶食処理を行い、寿命を測定した。これらの線虫において短期絶食による寿命延長が見られなかったことから、加齢に伴うSAM量の上昇を抑制することが短期絶食による寿命延長に重要であることを明らかにした。絶食などの栄養ストレスは、細胞内の代謝の変化を惹起し、生体は恒常性を維持する。モデル生物・線虫においては、短期(1日)絶食によって、寿命延長が見られるが、その詳細な分子機序は不明であった。本研究では、短期絶食による長寿命のメカニズムを解明することを目的とした。特に、メチオニン代謝サイクルに着目し、メチオニン代謝サイクルを構成する酵素群の長寿命への関与について解析を行った。その結果、短期絶食による長寿命は、メチオニン代謝サイクルを構成する代謝物量の変化を介していることが明らかとなった。短期絶食に重要な栄養素について、候補を絞り込んだ。また、それらの量を測定する分析技術の立ち上げを行い、特定の栄養素の量を解析する事が可能となった。この技術は、本研究に強力な推進力をもたらす事が期待できる。従って、概ね順調に進展している。絶食や摂食などの食餌の変化や各種ストレス下において、体内の栄養バランスの変化に着目している。今後は、老化に応じた生体内栄養素量の変化を解析し、寿命延長をもたらす栄養素や、老化を促進する栄養素を同定し、寿命延長のメカニズムを解明していく。また、栄養素の変化によって変動する遺伝子や化学修飾についても、さらなる解析を行う。本年度は、絶食ストレスによって変化する化学修飾とその触媒酵素を同定することに成功した。今後は、絶食ストレス時やその後の線虫サンプルを経時的に採取し、RNAseq.解析などを行うことで、遺伝子発現、化学修飾やタンパク質発現の変化を統合的に解析する。そして、この解析で変化した遺伝子群、化学修飾とタンパク質発現との関係性を精査し、絶食ストレスが遺伝子発現や化学修飾に与える影響を詳細に解析する。
都市水循環が水中病原微生物の発生動向に与える影響の解明

最適な水の安全管理手法を提案するため、病原微生物の発生動向の違いを生み出す原因を解明する必要がある。そこで、河川水および下水関連の水試料を対象として、陰電荷膜吸着・酸洗浄・アルカリ誘出法を用いてウイルスを濃縮し、それぞれの試料におけるウイルスの存在状況を調べた。また、同時に糞便汚染指標として大腸菌を測定した。中国の北京、ベトナムのハノイにおいても同様の試験を行い、ヒト腸管系ウイルスの発生動向はウイルスの属レベルでは大きな違いとしては観察されないことを明らかにした。一方で、インドネシアのジャカルタではA型肝炎ウイルスが高濃度で検出されるなどの地域差が水試料中のウイルス濃度として反映されることも示してきている。日本におけるアデノウイルスの型別の試験を行う一環として、腸管系疾患を引き起こすアデノウイルス40型および41型に特異的なプライマーと、すべてのアデノウイルスに特異的なプライマーを用いて水環境中の存在状況を調べた結果、ほとんどのアデノウイルスが40/41型であることが示された。このことから、水環境中に存在するウイルスは腸管系疾患を引き起こす種類が卓越していると考えられた。また、ノロウイルスとともに培養が難しい腸管系ウイルスであるサポウイルスは、これまでに環境水における発生動向が知られていなかったが、下水試料に冬季に多く含まれることが分かった。このことは疫学的に知られている傾向と一致するものであった。今年度は、来年度以降の環境調査型研究の準備期間と位置づけ、環境中の病原微生物の測定法に関する研究を行った。水中ウイルス測定については、すでに濃縮法等について開発しているものの、その適用範囲については不明なところがあった。これまでも水質によるウイルス回収率への影響については調べてきたが、ウイルスの種類による回収率の違いについてはあまり検討してこなかった。今年は、ヒト腸管系ウイルス以外にもウイルス濃縮法が適用できるかどうか、コイヘルペスウイルスを対象として濃縮回収率を評価した。コイヘルペスウイルスはリアルタイムPCRにより定量し、陰電荷膜を用いた方法の内、陽イオンの添加方法を3通り検討し、さらに陽電荷膜法についてもウイルス濃縮法の評価対象とした。結果的には、陰電荷膜を用いた方法は陽電荷膜よりは回収率が高いものの、回収率は1%未満であり、あまり効率よくウイルス濃縮がされていないことが判明した。なお、以前の調査で多摩川の水の試料をウイルス濃縮したものに対してコイヘルペスウイルスの検出を試み、一部の試料からウイルスを検出した。そのほかに、河川・沿岸海域の底泥に存在するウイルスおよび大腸菌等の調査方法について、東京湾を対象に測定方法を検討した。また、生野菜やドアノブ、食器等からの微生物測定法についても、野外における調査方法を検討し、ガラスウールを用いる方法を開発した。生野菜からは90%程度の回収率でウイルスを回収できるが、食器からは50%程度の回収率であった。ただし、今後は回収したウイルスの測定法との統合を図り、完成度の高い環境調査法を確立する必要がある。水を原因とする病原微生物のリスクを算定するために、調査対象地域としては、生水を飲まない中国などの地域を含めることが必要であるが、そのような地域における感染経路を対象とした環境調査手法が整備された。本年度は、環境中で増殖する病原微生物の抑制手法としての金属イオンの効果の評価、ならびに、都市インフラが十分に整備されていない地域における調査を遂行した。病原微生物の発生動向を調べるため、寒冷地としてハバロフスク、および熱帯のプノンペンにおいて水試料を採取し、酸洗浄法を用いてウイルスを濃縮して大学に持ち帰りウイルスを検出した。プノンペンでは、都市排水路から同じく多種類のウイルスが検出された。ハバロフスクにおいても、比較的汚染された河川水からノロウイルスなどの腸管系ウイルスが検出された。