hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機合成化学が切り拓くケミカルメチロームの新展開

即ち、syn-HyPA-ETP2は、これまで開発がほとんど報告されていない非ヒストン基質に対し、より選択的に修飾反応を阻害することを明らかとした。質量分析を用により、syn-HyPA-ETP2の標的基質についての検討を行い、syn-HyPA-ETP2はリジン(K)よりもアルギニン(R)残基に対して、より選択的にProSeAMによる修飾反応を阻害することを示すことができた。さらに、同定した非ヒストン基質候補の中から、タンパク質HNRNPK(heterogeneous nuclear ribonucleic protein K)に着目し、精製したアルギニン残基のメチル化酵素PRMT-1/基質(HNRNPK/SAM)を用いて検証実験を行った結果、syn-HyPA-ETP2は、HNRNPKのメチル化反応を濃度依存的に阻害することを示した。独自の検出系を基盤として、新規タンパク質メチル化阻害剤の標的基質/標的サイトを同定する手法を開発することができたため。本年度得られた知見を基盤に、[課題1]新検出プローブの創出、[課題2]酵素及び基質選択的阻害剤の開発へ向けて、化合物ライブラリーを拡張する。それぞれの課題で構築した化合物について、そのタンパク質メチル化への影響について検討を開始し、構造活性相関についての基礎的知見を得る。LC/MS-MS解析により報告されているメチル化修飾サイトの数と比較すると、我々の手法で検出できるタンパク質は少なく未だ紐付けることのできていないメチル化反応が埋もれている可能性がある。今後は、これらの問題点を本質的に解決することを目指し、プローブの構造展開、評価系の最適化等の多角的な視点で検出感度の更なる効率化に取り組む。さらには改良型検出系を基盤として、既知のメチル化阻害剤に加え、独自に構造展開を行なっているメチル化阻害剤候補化合物についてそれぞれで活性評価を行う。更に様々なタンパク質が共存するプロテオームレベルにおいて、優れた選択性を示すメチル化阻害剤の開発を目指す。
メタボリックシンドロームのリスクをもつ成人への費用対効果の高い保健指導の開発

本研究はメタボリックシンドロームへの費用対効果の高い保健指導を検討することを目的とした。メタボリックシンドロームのリスクを有する自動車製造会社(19歳-60歳)の男性労働者を対象に3つの保健指導プログラムを2016年5月-7月、2016年11月-1月、2017年1月-3月に実施した。講義、運動、身体測定からなる3か月間の保健指導であった。効果の指標は体重と腹囲の変化量とした。1コースの費用は6900円と7550円/人であった。保健指導の効果は季節(夏/冬)及び年齢との間に有意差はなかったが、新年を挟んで行われた第2コースは、3コースのうち最も成果が悪く結果的に費用対効果も悪かった。本研究はメタボリックシンドロームのリスクファクターを持つ20歳代60歳代までの男女を対象に保健指導を実施し、特性に応じた経済的効果の高い保健指導を提案することを目的とする。平成26年には20歳から69歳までの成人を対象に夏季と冬季の保健指導効果の季節的相違による経済的効果を明らかにする予定であった。しかし、介入先事業所の事情により、延期せざるを得なくなった。平成26年度は20-69歳を対象とした労働者の健康状態に関する調査と体重の季節変動について文献的検討を行った。調査は男性535人、女性324人の20-60歳代の労働者に対して、QOL尺度及び体調不良について質問紙調査を行った。労働者の多くが感じている不調は肩こり39.5%、次いで腰痛24.2%であった。また、不調により「過去1カ月間に仕事や普段の生活に身体的な影響を受けている」のは、「いつも・ほとんどいつも」と回答したものを合わせると7.0%であった。以上のことより、メタボリックシンドローム予防として取り入れる運動を肩こり、腰痛との関係性や日常への支障との関係性を強調し、健康教育の動機づけとできることがわかった。季節的変動が予想されるメタボリックシンドロームと関係する項目であるHbA1c、体重、血圧、身体活動、体脂肪、間食摂取について文献検討を行った。それぞれの季節的変動は一様ではなく、糖尿病境界域の群と正常範囲にある群ではHbA1cの変動パタンが異なること、肥満傾向のある群と非肥満群で体重季節変動に異なる傾向があった。体脂肪においてはそれ自体の季節的変動に加え、身体活動量の季節的変動と体脂肪が関係していることが明らかとなった。そこで、健康教育の計測機器を再考し、体脂肪、体重をより正確に測定できるように体組成計を購入することとした。さらに、活動量をより正確に計ることができる活動量計を用いることとした。高齢化に伴い「糖尿病が強く疑われる人」と「糖尿病の可能性が否定できない人」が増加し、より若い年代からの予防対策が必要である。しかし、糖尿病予防と関係の深いメタボリックシンドローム予防・改善を目的とした特定保健指導の積極的支援の価格に代表されるように保健指導には1件約3万円程度の費用がかかり高額である。対象者の特性をセグメンテーションしたうえで効果的かつ効率的に保健指導を提供するためのエビデンスが求められている。そこで、本研究はメタボリックシンドロームのリスクファクターを持つ30歳代から60歳代までの男女を対象に特性に応じた費用対効果の高い保健指導を提案することを目的とする。平成27年度は協力企業内で100名を対象に3カ月間にわたる保健指導を春と秋に分け実施した。保健指導はグループで行い、参加者が目でみええる複数の計測(体の歪み、肺年齢、血糖値、血管年齢、体組成)を取り入れると共に、運動と食事指導、行動計画の確認を行った。保健指導の結果として、体重および腹囲においては減少効果が見られたものの、血圧の変化は認められなかった。また、喫煙行動の変化も統計的に効果は無かった。年代別の体重減少量の費用対効果は30歳代の方が良い傾向が認められた。セグメンテーションョンに影響する要因は引き続き検討を行う。平成28年度においても協力企業で春と秋に150人程度の保健指導実施する予定であるため、体重減少に加え、高血圧者に特化し、血圧の低下を目的としたプログラムを実施し、効果および費用対効果を検討する。また、平成27年度の調査では確認が不十分であったと思われる生活習慣病の知識についても調査項目に加えていく予定である。昨年度のデータによるセグメンテーションがまだ終了していないため、やや遅れていると考えている。しかしながら、昨年度は100名に対して保健指導が実施できていること、また平成28年度の実施も決まっていることより、当初の目的を達成できると考えている。高齢化に伴い生活習慣病が増加しより若い年代からの効果的な予防対策が求められている。平成20年に開始したメタボリックシンドローム予防・改善を目的とした特定保健指導制度では、積極的支援と動機づけ支援という保健指導投入量の異なる2種の保健指導が実施されている。その費用は高額であるが、効率的な保健専門職の活用という観点では検討されていない。本研究はメタボリックシンドロームのリスクファクターを持つ20歳代60歳代までの男女を対象に保健指導を実施し、特性に応じた経済的効果の高い保健指導を提案することを目的とした。

保健指導の対象者は、従業員が約1,500人の自動車部品製造会社の男性労働者の内、2016年度の健康診断で、BMIが23以上、腹囲が85cm上、HbA1cが5.6%以上、収縮期血圧が140以上あるいは拡張期血圧が90以上のいずれかに該当する者を抽出し、150名に参加を呼びかけ、初回と3回目の保健指導と評価に参加したものを分析対象者とした。分析対象者は120名であった。平成27年度も同様に実施したが、血圧の上昇がみられたため、血圧計を同一形式のもの2台に限定した。その結果、昨年同様に体重では平均0.99kgの減少が見られたが、最高血圧で増加傾向であった。体重減少と年代や参加時の生活状況を見ると、40歳未満/40歳以上では若いもので、また保健指導前の食生活が悪かったもの(間食、夜勤後の食事後の就寝など)において体重減少が有意に多かった。つまり、若い者で生活習慣が不良のものを対象に保健指導を行うことは費用対効果もよく、また保健指導の意義もあると考えられた。最高血圧の上昇については、今回の保健指導が職場で行われていることの影響も考えられる。本研究はメタボリックシンドロームへの費用対効果の高い保健指導を検討することを目的とした。メタボリックシンドロームのリスクを有する自動車製造会社(19歳-60歳)の男性労働者を対象に3つの保健指導プログラムを2016年5月-7月、2016年11月-1月、2017年1月-3月に実施した。講義、運動、身体測定からなる3か月間の保健指導であった。効果の指標は体重と腹囲の変化量とした。1コースの費用は6900円と7550円/人であった。保健指導の効果は季節(夏/冬)及び年齢との間に有意差はなかったが、新年を挟んで行われた第2コースは、3コースのうち最も成果が悪く結果的に費用対効果も悪かった。健康教育の介入が遅れている。その理由のいちばん大きな要因は、メインとなる健康教育実施先である従業員1500人の企業の経営状態の悪化であった。就業時間中の健康教育を実施する予定であったが、経営陣より実施の延期を依頼された。今後の関係性の維持、健康教育に参加する労働者の立場などを総合的に考慮し、実施を平成27年度からに延期をすることとした。そのため、効果的な健康教育プログラムの構成について文献検討などの基礎的検討を行った。平成28年度は保健指導の展開においてつぎの3点を重点的に実施する。まず、血圧の低下に影響が期待される教育プログラムを開発・実施し、評価する。また、保健行動の意慾(行動変容ステージ)により保健指導の投入量の異なる保健指導を実施し費用対効果を検討する。更に3年間の成果を取りまとめ個人特性に配慮した効果的効率的な保健指導を提案する。また、初年度に体重の季節変動について文献検討を行っており、総説としての成果発表をめざす。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は参加協力意向を得ていた事業所の経営状態のの悪化により、介入研究を延期せざるを得なかった。平成27年、年明けより形成状態の改善により、就業時間内の健康教育が許可されたため、平成27年5月に初回の健教育を開始した。平成26年度の文献検討などにより、プログラム、協力者、器具が整ったため、今後、小田原市でも大学を基盤に健康教育の介入研究を実施する予定である。主に運動指導を担当する研究分担者の参加が日程的に困難であったため、活動費(旅費等)が未使用となってしまった。
現代アートの「異化効果」に注目した、アートツーリズムによる認知構造転換の実証分析

本年度は、研究課題となっている2019年度における瀬戸内国際芸術祭でのアート効果(異化作用)調査のための準備を進めるとともに、現代アートに関する知識の蓄積と文献の収集を行った。具体的には次の4つにまとめられる。1現代アートの海外での展開を知るために国際学会への参加・発表(オランダ・ユトレヒトでの社会ネットワーク分析の学会)を兼ねて、ヨーロッパにおける現代アートの先進地で写真アートをリードするオランダ・アムステルダムの3つの現代美術館を回り、2つの写真美術館を訪問し知見を大いに深めた。ユトレヒトの学会では前回2016年度に行った瀬戸内国際芸術祭の調査について発表し、フィードバックを得た。またアムステルダムで海外文献の収集も行った。2アート・フェスティバル調査の背景の理解を深め、調査における仮説の導出に欠かすことができない文献調査を行った。とりわけ現代アート論や写真論に関する様々な文献を収集、読破し、現代アートと写真に対する理論を大いに深めた。同時に自らInstagram投稿を開始し、予定調査の一つとなっているInstagramの調査方法、分析方法を深めた。また近年社会調査において注目されている視覚的な調査方法の文献調査も行った。3秋に学生とともに2019年度に本調査を行う島の一つである豊島において簡単なアンケート調査を行い、2019年度調査のプレテストをおこなった。少ないサンプルながら調査項目の設計に関する知見を得ることができた。具体的には豊島の産業廃棄物問題を連想させる豊島展示のアート作品を住民に選んでもらう設問の有効性を確認することができた。4来年度の写真投稿と比較するための本年度におけるInstagramの投稿状況の調査方法を行い、ウェブ上からデータを収集し、現在分析を行いつつある。幸いにもサバティカルを半年取得していたこともあって、時間的に余裕があり、ほぼ予定通りの進捗である。また資金を前倒ししたことによって、十分な文献調査が可能となったためと思われる。あえて予想外の問題を指摘すれば、上の研究実績の概要の4のInstagramの投稿の分析において、Instagramにおいてハッシュタグの複数検索ができない(以前はできた)ためにグーグル検索で代替せざるを得ず、検索が不完全で十分な数のデータを収集できなくなったことである。そのため、Instagramのハッシュタグのネットワーク解析を工夫する必要が出てきた。時間的な余裕もあり、関連する調査としてアート・フェスティバルに企業がどうして協賛するのかをアンケート用紙を企業に送り、別の側面からの調査も行った。これは研究成果として論文にまとめられた。あえて問題があるとすれば、もともと難しい課題であるInstagramの画像の解析方法と比較方法についての研究がやや遅れており、さらに研究を続けていく必要がある。2019年度においては瀬戸内国際芸術祭のトリエンナーレの開催の本調査において以下のように行う予定である。具体的には現地質問紙調査及び画像分析である。1現地質問紙調査:瀬戸内トリエンナーレの開催期間中の現地調査によりアートサイト訪問を契機とした観光客の認知構造変化を測定する。アンケート調査は、アート・フェスティバルの入口となっている宇野港,高松港のフェリー乗船場と次の3島(いずれも特殊な地域問題を抱える)で実施する。1.ハンセン病の隔離施設が存在する大島、2.産業廃棄物問題を抱えつつ美術館島化が進んでいる豊島、3.帰島者などにより小学校が再開した男木島、である。調査は,以下の手順で行う。回答者にはフェースシートのほか、大島、豊島、男木島に関してコンセプトマップを記入してもらう。2大島、豊島、男木島の各島においてアート・サイト訪問後の観光客に質問紙調査を行い、回答者にはフェースシートのほか、それぞれの島に関してコンセプトマップを記入してもらう。サンプル数各200。3投稿写真画像分析:観光客のアートサイト訪問による認知構造の変化を、その転写形態としての投稿写真画像に求め、その画像パターンの変化として測定する。アート・フェスティバル開催期間中に投稿された各島に関するInstagramの投稿写真と、前年度(通常時)に各島に関して投稿され平均的な投稿パターンとの差を検出し、またハッシュタグのテキストパターンの違いを含めて投稿写真内容の差分を測定する。平均的な投稿パターンとの差を検出については画像分析方法を深める必要がある。

具体的には豊島の産業廃棄物問題を連想させる豊島展示のアート作品を住民に選んでもらう設問の有効性を確認することができた。4来年度の写真投稿と比較するための本年度におけるInstagramの投稿状況の調査方法を行い、ウェブ上からデータを収集し、現在分析を行いつつある。幸いにもサバティカルを半年取得していたこともあって、時間的に余裕があり、ほぼ予定通りの進捗である。また資金を前倒ししたことによって、十分な文献調査が可能となったためと思われる。あえて予想外の問題を指摘すれば、上の研究実績の概要の4のInstagramの投稿の分析において、Instagramにおいてハッシュタグの複数検索ができない(以前はできた)ためにグーグル検索で代替せざるを得ず、検索が不完全で十分な数のデータを収集できなくなったことである。そのため、Instagramのハッシュタグのネットワーク解析を工夫する必要が出てきた。時間的な余裕もあり、関連する調査としてアート・フェスティバルに企業がどうして協賛するのかをアンケート用紙を企業に送り、別の側面からの調査も行った。これは研究成果として論文にまとめられた。あえて問題があるとすれば、もともと難しい課題であるInstagramの画像の解析方法と比較方法についての研究がやや遅れており、さらに研究を続けていく必要がある。2019年度においては瀬戸内国際芸術祭のトリエンナーレの開催の本調査において以下のように行う予定である。具体的には現地質問紙調査及び画像分析である。1現地質問紙調査:瀬戸内トリエンナーレの開催期間中の現地調査によりアートサイト訪問を契機とした観光客の認知構造変化を測定する。アンケート調査は、アート・フェスティバルの入口となっている宇野港,高松港のフェリー乗船場と次の3島(いずれも特殊な地域問題を抱える)で実施する。1.ハンセン病の隔離施設が存在する大島、2.産業廃棄物問題を抱えつつ美術館島化が進んでいる豊島、3.帰島者などにより小学校が再開した男木島、である。調査は,以下の手順で行う。回答者にはフェースシートのほか、大島、豊島、男木島に関してコンセプトマップを記入してもらう。2大島、豊島、男木島の各島においてアート・サイト訪問後の観光客に質問紙調査を行い、回答者にはフェースシートのほか、それぞれの島に関してコンセプトマップを記入してもらう。サンプル数各200。3投稿写真画像分析:観光客のアートサイト訪問による認知構造の変化を、その転写形態としての投稿写真画像に求め、その画像パターンの変化として測定する。
コミュニケーションにおける基本単位としての節の構造と機能の分析

この3年間、単純命題、真理命題、発話の意味構造という文(節)に意味分析全般に必要な意味概念を用いて、副詞節の修飾機能を分析し、さらに主節についても検討した。これを文(節)の統語構造とも関連づけて検討し、統語構造と意味構造の相互関連についても調査し、妥当な結論を導くことができたと考える。また、これをコミュニケーションの成立の問題と関連させて、特定の言語理論に片寄ることなく客観的考察を試みた。さらには、主に現代英語の文(節)の発話の意味構造と統語構造の分析を行い、文(節)の意味機能を調査した結果、コミュニケーションの場で発話された文(節)の意味は、1)発話の力(文が遂行する発話行為の意味効果)、2)命題態度(命題に対する話者の心的態度)、3)命題的法性(命j題態度を反映する命i題の様相),4)命j題(文が表す出来事または状態)、の4つの部分からなるという結論を得た。さらには、文(節)の発話の意味構造分析で得られた知見、および集積した英語のデータベースに基づいて、継続中の従属節の意味特性と統語形式の対応関係の研究、さらに付加詞(adjunct)や離接詞(disjunct)の役割を果たす副詞節の研究を続行し、一応の結論を得、その研究成果を報告書にまとめた。一方、補文(従属節)を従える動詞が持つ意味構造と同じ意味構造を持つと考えられる英語の法助動詞の意味分析を行い、発話の意味構造分析に基づく本研究の分析法によると、現代英語の法助動詞の用法ばかりでなく、法助動詞の用法の発達も同じ説明原理で説明できることを明らかにした。コミュニケーションの成立と意味的・統語的構文研究を融合させるという当初の目標からすると、まだやり残したことも多いが、全体としては一応の成果をあげることができたであろう。本研究の目的は、言語によるコミュニケーションの基本単位である文(従属節である場合も含む)の機能と構造についての一般的な理論を構築し、言語によるコミュニケーションのメカニズムを総合的に検討することである。この目的のために本年度は二つの作業を行った。一つは、コミュニケーションの場における文の基本的意味機能と統語構造の関係についての一般理論構築の基礎固めをすることであった。本研究者が本年度までに英語の法助動詞、法副詞、接続詞に関して行った研究で得られた結論は、文の発話の意味は、1)発話の力(文が遂行する発話行為の意味効果)、2)命題態度(命題に対する話者の心的態度)、3)命題的法性(命題態度を反映する命題の様相)、4)命題(文が表す出来事または状態)、の四つの部分からなるということである。このように分析される文の発話の意味が統語構造にどのように反映されるかは、ある話者の文の発話を別の話者が報告する文脈でかなりの部分明らかになる。そこで、本研究が今年度行った第二の作業は、このような文脈を英語の文の発話資料の中に見つけだし、その状況を調査することであった。現実には、このような文脈とは発話行為動詞(speech act verb)とbilieve,wantのような命題態度動詞が従属節を従えている構文であるが、今年度の研究では、このような構文をコンピュータで利用可能な何種かのコーパスの中で調査した。従来の文(節)の研究は、そのコミュニケーションにおける機能、意味構造、統語構造をそれぞれ別個に扱ってきたが、本研究はこれらを総合的に扱うことによって従来の研究にない新しい知見を得つつあると感じている。

研究の成果を一層堅固なものにするためには、さらに多量の言語資料によって実証する必要があるため、現在コンピュータを利用した本研究独自の資料収集を計画し、それを実行し始めている。昨年度までは主節の発話の意味構造と統語構造の分析を主として行ってきたが、今年度は英語の従属節の意味機能と構造の関係を主要な研究対象とした。コミュニケーションの場で発話された文(主節)の意味は、1)発話の力(文が遂行する発話行為の意味効果)、2)命題態度(命題に対する話者の心的態度)、3)命題的法性(命題態度を反映する命題の様相)、4)命題(文が表す出来事または状態)、の四つの部分からなるというのがこれまでの本研究の結論であるが、今年度はこの文(主節)の発話の意味構造分析が従属節にどの程度適用できるのか、また、従属節の意味構造が統語的にどのような形式を取って現れるのかを検討、調査した。その結果、従属節に関しては、英語の知覚動詞、使役動詞の補文のようにその意味内容が4)の命題であるものから、sayの補文のように主節と同じ内容、すなわち、1)4)の四つの部分をすべて含むものまで、文の発話の意味構造分析が予測するすべての種類の意味内容を持つ従属節が存在することが判明した。また、このような意味特性を持つ補文(従属節)のそれぞれは、直説法定形節、仮定法節、to不定詞節、小節という異なった統語形式の節のいずれかに具現することが観察され、従属節の意味特性と統語形式の間に密接な対応関係が存在することが明らかになった。さらに、付加詞(adjunct)、離節詞(disjunct)、連結詞(conjunct)の役割を果たす副詞節(接続詞に導かれた従属節)も動詞の補文と同様の意味構造分析が可能であり、本研究の分析法によると従来無関係に論じられてきた動詞の補文と副詞節を統一的に扱うことができることも判明した。そこで本研究の分析法が理論的に予測するこれらの従属節の意味特性と統語形式の対話関係を、これまで集積してきたデータベースに基づき言語資料によって実証する作業を現在行っている。過去2年間英語の文(節)の発話の意味構造と統語構造の分析を行い、文(節)の意味機能を調査した結果、コミュニケーションの場で発話された文(節)の意味は、1)発話の力(文が遂行する発話行為の意味効果)、2)命題態度(命題に対する話者の心的態度)、3)命題的法性(命題態度を反映する命題の様相)、4)命題(文が表す出来事または状態)、の4つの部分からなるという結論を得た。4つの部分に分析される、この文(節)の発話の意味構造の分析に基づき、従属節の意味構造と統語構造の関係を英語のデータベースを用いて検討、調査した結果、従属節に関しては、英語の知覚動詞、使役動詞の補文のようにその意味内容が4)の命題であるものから、sayの補文のように主節と同じ内容、すなわち1)4)の4つの部分をすべて含むものまで、文の発話の意味構造分析が予測するすべての種類の意味内容を持つ従属節が存在することが明らかとなった。本年度は、過去2年間の文(節)の発話の意味構造分析で得られた知見、および集積した英語のデータベースに基づいて、継続中の従属節の意味特性と統語形質の対応関係の研究、さらに付加詞(adjunct)や離接詞(disjunct)の役割を果たす副詞節の研究を続行し、一応の結論を得、その研究成果を報告書にまとめた。一方、補文(従属節)を従える動詞が持つ意味構造と同じ意味構造を持つと考えられる法助動詞の意味分析を行い、発話の意味構造分析に基づく本研究の分析法によると、現代英語の法助動詞の用法ばかりでなく、法助動詞の用法の発達も同じ説明原理で説明できることを明らかにした。
極限環境に適用可能な革新的ルミネッセント・アネモメータの開発

本研究では、極限環境下で適用可能なルミネッセント・アネモメータの開発を目指した。その目的の下、センサを様々な極限環境下で評価可能な評価試験用較正チャンバーの開発を行った。また、併せてセンサの開発も進め、センサの作成条件がセンサ特性に及ぼす影響を評価した。本研究の結果、真空環境下から10気圧程度までの幅広い圧力環境下においてセンサを評価可能な較正チャンバーの開発に成功した。また、開発した較正チャンバーを用いて開発した幾つかのセンサについて特性評価を行った。結果として、低圧環境下などの特定の使用環境下において高い性能を有するセンサの開発に成功した。平成28年度は、極限環境に適用可能な革新的ルミネッセント・アネモメータを実現する上で必要となる分子イメージング技術の基礎開発環境(特に試験装置関連)の整備を中心に研究を進めた。また、実際にプローブに適用する分子イメージングセンサの初期評価として、陽極酸化型の感圧塗料に対する基礎評価試験を行った。本課題では、低圧環境や高圧環境を含む極限環境下でのセンサ開発を主眼に置いているが、低圧環境では概ね1kPa以下、高圧環境では9気圧程度の試験環境を実現可能な、分子イメージングセンサの評価用較正チャンバーの開発が必要であった。そこで、想定される試験環境を実現できる較正チャンバーの開発を進めた。開発においては、センサ分子の評価用サンプルプレートに対する評価試験のみならず、センサ分子を適用したプローブ本体の特性評価試験が可能となるよう試験部空間を十分に確保し、そのうえで所定の性能を実現する試験部の実現を目指し、これに成功した。本装置に対する性能評価試験については、想定試験条件範囲内において初期テストを完了し、試験環境の安定制御が可能であることが示された。また、プローブに適用する分子センサについては、平成28年度においては陽極酸化技術をベースとした感圧塗料技術を中心に検討を行った。陽極酸化型感圧塗料技術については、評価した特定の試験条件において有用性が認められ、また、今後改良を行っていくうえでの指針を得ることが出来た。本研究で必要となる極限環境を実現可能な較正試験チャンバーの開発は完了しており、今後はプローブ構造の評価や分子イメージングセンサの評価に集中可能である。平成29年度は、極限環境に適用可能な革新的ルミネッセント・アネモメータを実現する上で必要となる分子イメージング技術の基礎開発環境(特に試験装置関連)の整備を行い、その運用実績の向上を目指した。また、実際にプローブに適用する分子イメージングセンサを幾つか開発し、特に感圧塗料に対する基礎評価試験を行った。平成28年度は、想定される試験環境を実現できる較正チャンバーの開発を進めたが、本年度はその運用法の検討や幾つかのサンプルを用いた試験を通し、本装置に対する性能評価試験を行った。試験では想定試験条件範囲内における分子イメージングセンサの基礎特性取得が可能であることを示し、分光蛍光光度計や光学カメラ等による発光検出に関する運用体系を確立した。また、プローブに適用する分子センサについては、平成28年度においては陽極酸化技術をベースとした感圧塗料技術を中心に検討を行っていた。平成29年度においては、陽極酸化型感圧塗料技術について、作成条件を最適化することにより特定の試験条件において特に感度特性がすぐれた感圧塗料の開発に成功するなど、極限計測を行う上で有用な幾つかの重要な知見を得ることが出来た。平成29年度においては、平成28年度において開発した較正チャンバーを用い、センサプローブに適用可能な分子イメージングセンサの評価試験を行う。平成28年度に引き続き陽極酸化型の感圧塗料の評価を中心に行うが、塗装型感圧塗料についても同様に評価を行い、様々な環境下において最適なプローブの提案が可能となることを目指す。感圧塗料については陽極酸化や塗装条件の最適化に加え、種々のセンサ分子の評価も行う。最終的には開発したセンサプローブを用いた気流評価試験の実現を目指していく。航空宇宙工学平成28年度に必要となる物品の購入が完了したため。本予算は、センサプローブに適用する感圧塗料作成時に使用する試薬の購入費用に充てる予定である。
肝癌発生過程におけるgenomic instabilityの分子機構の解明

最近、mutator phenotypeないしgenomic instabilityが多段階発癌の進行モーメントとして、重要視されている。ヒト肝癌の場合、大部分は肝炎ウイルス{B形(HBV)およびC型(HCV)}に由来するものであり、基本的には肝炎→肝硬変→肝癌の経過をたどる。肝炎ウイルス(HBVおよびHCV)による慢性肝疾状態から肝癌が多発するメカニズムとして、細胞回転の亢進による高危険状態の招来があるが、このこととは別に、ウイルス産物あるいはウイルスそのものによるgenomic instabilityが癌関連遺伝子(癌遺伝子および癌抑制遺伝子)の発現異常を惹起する可能性も指摘される。実際、申請者は、in vitro系を用いて、HBVのpre-c領域が、insertion pointより離れた所で、増殖状態の細胞の抽出液の存在下において、DNAの相同組み換えを促進させることを明らかにした。申請者は、この線にそった研究を更に発展させるため、本研究において肝癌発生過程で、genomic instabilityが生ずるメカニズムを分子機構のレベルで明らかにしようとする。まず、平成4年度は、in vitro recombination assayでrecombinationを促進する細胞抽出液中に存在する蛋白が、特異的に結合するHBVのpre-c領域内の塩基配列を決定した。さらに、このDNA断片によるin vitrorecombination assay系を作成した。現在、recombinationに関与する宿主蛋白が特異的に結合する塩基配列のoligo DNA probeを用いて、癌細胞のcDNA libraryをsouth-western法によって、スクリーニングし結合蛋白のクローニングを試みている。
運動対象の大きさ評価における形の有効性:生態学的アプローチ

本研究は,対象として静止した人体像と,運動する人体像を用い,大きさ知覚(身長評価)と形情報の関連について検討した.従来大きさ知覚は形知覚の一部であることが指摘されてきた.最近,木の形情報そのものに,木の高さという大きさ知覚が規定されるというモデルも提出された(Bingham,1993).このモデルに従えば,大きさはみえの距離を斟酌しなくても,相対的に客観的に知覚されることになる.本研究では,このモデルの一般性を人体画像によって検証する.まず静止対象を用い,身長評価がどのような形情報に還元できるのかを検討した.そこで得られた形情報は運動対象でも保持されることから,次に静止対象と運動対象との身長評価値の比較を行った.実験1の刺激は,男女各13名のモデルの静止画像を正面,側面,背面から撮影した画像である.画像はモデルの実際の身長にかかわらず,画面上で常に一定の高さ(18cm)になるように撮影された.この実験では,まず画像から人物の身長を推定することが可能であるかどうかを検討し,次に身長評価値を規定する形変数にはどのようなものがあるかを調べるために重回帰分析を行った.形変数は人体部位間の比とした.モデルの身長計測は撮影と同時期に行われた.得られた結果はいずれの撮影面でも,べき指数値が約0.6であった.ただしモデルの実際の身長と身長評価値の間には有意な正の相関が認められたことから,ある程度の身長評価は可能であることが示された.次に形変数と身長評価値との重回帰分析を行った結果,頭囲と客観的身長の比という変数が,いずれの撮影面でも有効であることが示された.実験2では,モデルがカメラに向かって歩くか,視野を横切って歩くかの2種の画像を用いて,実験1と同様に身長評価を行った.移動距離はどちらも3mであった.どちらの運動方向においても,結果はべき指数値にして約0.7であった.この実験においても,実際の身長と身長評価値には正の相関があった.身長評価値を説明する形変数は,実験1と同様に頭囲と客観的身長の比変数が得られた.ただし実験1の結果よりも説明力は低下し,得られた変数間の関係は複雑であった.本研究から,形情報だけでも大きさを評価することはある程度可能であり,特に頭囲と客観的身長の比という形変数が重要な役割を果たすことが示唆された.ただし本研究では剰余変数の統制などに関する課題も残された.また今後は空間視に関するモデルとの関連で,大きさ知覚と形の関係を検討する予定である.本研究は,対象として静止した人体像と,運動する人体像を用い,大きさ知覚(身長評価)と形情報の関連について検討した.従来大きさ知覚は形知覚の一部であることが指摘されてきた.最近,木の形情報そのものに,木の高さという大きさ知覚が規定されるというモデルも提出された(Bingham,1993).このモデルに従えば,大きさはみえの距離を斟酌しなくても,相対的に客観的に知覚されることになる.本研究では,このモデルの一般性を人体画像によって検証する.まず静止対象を用い,身長評価がどのような形情報に還元できるのかを検討した.そこで得られた形情報は運動対象でも保持されることから,次に静止対象と運動対象との身長評価値の比較を行った.実験1の刺激は,男女各13名のモデルの静止画像を正面,側面,背面から撮影した画像である.画像はモデルの実際の身長にかかわらず,画面上で常に一定の高さ(18cm)になるように撮影された.この実験では,まず画像から人物の身長を推定することが可能であるかどうかを検討し,次に身長評価値を規定する形変数にはどのようなものがあるかを調べるために重回帰分析を行った.形変数は人体部位間の比とした.モデルの身長計測は撮影と同時期に行われた.得られた結果はいずれの撮影面でも,べき指数値が約0.6であった.ただしモデルの実際の身長と身長評価値の間には有意な正の相関が認められたことから,ある程度の身長評価は可能であることが示された.次に形変数と身長評価値との重回帰分析を行った結果,頭囲と客観的身長の比という変数が,いずれの撮影面でも有効であることが示された.実験2では,モデルがカメラに向かって歩くか,視野を横切って歩くかの2種の画像を用いて,実験1と同様に身長評価を行った.移動距離はどちらも3mであった.どちらの運動方向においても,結果はべき指数値にして約0.7であった.この実験においても,実際の身長と身長評価値には正の相関があった.身長評価値を説明する形変数は,実験1と同様に頭囲と客観的身長の比変数が得られた.ただし実験1の結果よりも説明力は低下し,得られた変数間の関係は複雑であった.本研究から,形情報だけでも大きさを評価することはある程度可能であり,特に頭囲と客観的身長の比という形変数が重要な役割を果たすことが示唆された.ただし本研究では剰余変数の統制などに関する課題も残された.また今後は空間視に関するモデルとの関連で,大きさ知覚と形の関係を検討する予定である.
婦人科癌の発生過程に対するオンコジーンとチトクロームP450の役割

婦人科癌の発生原因を調べる目的で、まず当科で所有している卵巣癌由来細胞株8種を用いてRas,Jun,Fos,Myc,チトクロームP450(CYP)2E1.CYP1A1.3A4のノーザンハイブリダイゼーションを施行した。その結果、Jun,Fos,Myc,CYP1A1は認められたが、組織型による差は認められなかった。発癌物質の大半はCYPによって活性化される。従って細胞内に存在するCYPは癌の発生に深く関与していると考えられる。CYPは肝臓外組織では微量しか存在しておらず、検出が困難であった。本研究ではReversetranscriptase-polymerase chain reaction(RT-PCR)を使用し人子宮内膜にCYP2E1のmRNAが存在していることを証明した。更に半定量するためにβ-actinによる補正法を確立した。RT-PCR産物は制限酵素による切断やシークエンスによりノンスペシフィックでない事を確認した。即ちインターナルコントロールとしてβ-actinのプライマーをCYP2E1のプライマーと同時に、アイソトープラベルしたdCTPと同一試験管内で増幅した。電気泳導後β-actinとCYP2E1のバンドをイメージアナライザーで定量化し、両者の比を求めて半定量とした。増幅数は16より40サイクルまで施行したところ高サイクルではプラトーになり正確な定量が因難であるため、実験は25サイクルで行った。15人の子宮筋腫の患者より手術時に子宮内膜を採取しグアニジン法でRNAを抽出した。RT-PCRを施行しβ-actinとCYP2E1のバンドの比を求めて手術当日の血清エストラジオール値とプロゲステロン値の相関を調べた。その結果、CYP2E1とプロゲステロン値との間には相関を認めなかったが、血清エストラジオール値との間に正の相関を認めた(相関係数0.654)。子宮筋腫の患者の手術時に子宮内膜を採取し直ちに生理食塩水にて洗浄後液体窒素で凍結保存した。この子宮内膜よりグアニジンーCsCl法にてRNAを抽出し、チトクロ-ムP450IA1とIIE1の20merよりなるプライマ-を作製して各々RTーPCR法にてmRNAの存在を調べた。P450IA1では明瞭なバンドが認められず、存在していないか、存在していても極めて微量であると考えられた。一方、P450IIE1は明瞭なバンドがみられ、このPCRで増幅された298bpのDNAは制限酵素であるMboIによって予想される169bpと129bpに切断された。このことは298bpのDNAがP450IIE1のmRNAを反映しており、人の子宮内膜にP450IIE1が存在することが明かとなった。次にP450IIE1を定量するために一般的にノ-ザンハイブリダイゼ-ションで使用されているβーactinをポジティブコントロ-ルとして採用した。βーactinもP450IIE1と同様に20merのプライマ-にて増幅し、MboIにて切断してβーactinのmRNAに特異的であることを確認した。PCRは定量的な実験には不向きであると考えられているが、我々はP450IIE1とβーactinのプライマ-を同時に使用することによりP450IIE1のmRNA量をβーactinとの比を求めることによって半定量する方法を確立した。〔αー^<32>P〕αCTPを使用して15例の子宮内膜RNAよりP450IIE1とβーactinの比を求めた。

血清のエストラジオ-ルとプロジェステロンを手術当日に採血してRIAにて測定した。血清プロジェステロン値とP450IIE1との関連は見られなかったが、血清エストロジェン値とは正の相関を認めた。発癌物質の大半はチトクロームP450(CYP)によって活性化される。従って細胞内に存在するCYPは癌の発生に深く関与していると考えられる。CYPは肝臓外組織では微量しか存在しておらず、検出が困難であった。前年度までにReverse transcriptase-polymerase chain reaction(RT-PCR)を使用し人子宮内膜にCYP2E1のmRNAが存在しているこを証明した。更に半定量するためにβ-actinによる補正法を確立し、血清エストラジオール値と正の相関がある事を発見した。本年は、各々のRT-PCR産物の制限酵素(MboI)による切断やシークエンス(TAクローニング)によりノンスペシフィックでない事を確認した。また正常肝臓組織を手術時に採取してRNAを抽出し、子宮内膜のRNAと一緒にRT-PCRしたところ肝臓のほうが多かった。ウエスタン法によりCYPを調べたところCYP2E1は微量しか子宮内膜には存在していなかった。CYP1A2は肝臓外組織としては非常に大量に存在していることが判明した。また、現在までの検討ではCYP1A2は血清エストラジオール値との関連は認められていない。子宮内膜組織のプライマリー培養で、24時間後でも細胞が生存可能である事を確認しいてるので今後、プライマリー培養法によって、CYP1A2について実際の発癌物質の代謝について研究を進めていく予定である。
沖縄県におけるリフレッシュ教育に対するニーズに関する研究

当該研究期間中に、以下の5つの知見が得られた。(1)「リフレッシュ教育」とは、一般には、「職業人を対象として、職業上の知識・技術の新たな習得やリフレッシュのために、大学院などの高等教育機関において行う教育」である。(2)沖縄県におけるリフレッシュ教育の現状は、学習自体の重要性は認識されながらも、「働きながら学ぶ」という行為が思うようには実現していないといったところである。(3)上記のような状況である理由としては、第一に、学習を積極的に展開するための企業内・社会制度が整備されていないこと、すなわち、送り出し側の条件の未成熟であり、第二に、受け入れ側の大学(ここでは琉球大学)に、社会の学習ニーズに対応した内容・方法の学習環境が十分用意されていないということである。(4)琉球大学におけるリフレッシュ教育はある程度の成果をあげている。例えば、「大学院入学前有職」群、つまりリフレッシュ教育の対象となる群で、他の群に比べて、教育に対する満足度はもっとも高いし、しっかりとした目的を持って、自ら進んで入学くるという意思の強さ、学習意欲がうかがえるし、高い能力を身につけてたと自己評価している。(5)大学院での学習体験から、社会人が大学院教育を有意義に受けるために、どのような問題があるか質問したところ、「大学院制度のあり方」「教員のあり方」「施設・設備」「学習支援体制」「教育内容・方法の検討」「授業開講のあり方」「進学に際しての学生側の問題」「単位互換制度」「職業を続けながら就学が困難」「時間の問題」「金銭の問題」「職場の問題」の12種類の問題点が指摘された。本年は、3つの観点から沖縄県におけるリフレッシュ教育のニーズに関する調査をした。1つは、社会人が大学で学習する上での障害や学習の効果について、琉球大学の学部課程および大学院課程に社会人入学した1,000人を対象にアンケート調査を実施した。2つめは、沖縄県内の企業が従業員を大学で再教育するニーズをどの程度もっているかを明らかにするために、県内の450機関を対象にアンケート調査を実施した。3つめは、沖縄県内の企業従業員が大学で教育を受けるニーズをどの程度もっているかを明らかにするために、上記企業450機関の従業員1,000人を対象にアンケート調査を実施した。以上の調査データを単純集計した結果、以下の7点が明らかとなった。(1)社会人が、学部課程で学生生活を送ったことに対して、約30%が満足していないのに対して、大学院課程では3.4%だけが満足していないと回答していた。(2)職業人の21.7%が学部課程への入学を、20.7%が大学院課程への入学を希望をていた。(3)学部課程入学希望理由、大学院課程入学希望理由どちらも、第1位は「自分の教養や視野を広げたいから」で、第2位は「専門的知識・技術を習得したいから」であった。(4)学部課程へ入学希望しない理由の第1位は「仕事が忙しくて時間かとれないから」であった。(5)大学院課程へ入学希望しない理由の第1位は「どこで、どのようなことが学べるのかについて情報がないから」で、第2位は「なんとなく大学は近づけない雰囲気が感じられるから」であった。(6)沖縄県内の66.0%の企業が学部課程に、47.2%が大学院修士課程に、44.5%が大学院博士課程に職員を薦したいと回答していた。(7)沖縄県内の26.4%の企業が琉球大学での職員研修を希望していると回答していた。本年度の研究目的は、昨年度実施したアンケート調査に基づいて、職業人が特に必要としている短期集中型講座を開設し、その実践及び調査をするとともに、これまでの調査等に基づいて、今後のリフレッシュ教育のあり方について考察することにあった。

まず、今年度、5種類の短期集中講座(21世紀の沖縄を考える、観光関連事業者のための研修プログラム、職業人のための英会話、職業人のためのパソコン教室、職業人のためのゴルフ教室)を計画・実践し、受講生に対して、動機調査、講義評価、総合評価の3種類のアンケート調査及び参与観察を実施した。その結果、3つのことが明らかとなった。1つは、短期集中型講座のリフレッシュ教育については沖縄県の職業人においてその学習ニーズは高いものの、学習に必要な自由時間が確保しにくいことが原因で実際には潜在化したままであること。2つは、実際にリフレッシュ教育を受けた社会人の意見によれば、学習動機は、職業能力の向上に直接役立たせることよりも、知りたいとかやってみたいというような知的好奇心に基づいた行為であること。3つは、無料の講座は最初に多くの受講生が集まるが、最後には有料にしたときに最初に集まる程度まで学習人口が減少すること。本年度の実験講座及びこれまでの文献調査やアンケート調査等から、今後のリフレッシュ教育のあり方について現時点で指摘できることは3点である。1つは、リフレッシュ教育人口を増やすためには、講座の開設時間や開設形態について再考する必要がある。例えば、夜間や休日での講座開設や短期集中的な学習形態を取るなどである。2つは、産学協同で学習プログラムを作成するなどして、職業に役立つ講座の開設に努めることである。3つは、生涯学習社会構築のためには、リフレッシュ教育に限らず、社会人の生涯学習の社会的意味や機能について再検討することが必要な時期にきていることである。
1880年代における小坂銀山の開発が地域環境にもたらした影響を技術と経営を通して解明する

小坂銀山が1870年に官収されてから77年までの第一次官営期には,お雇い外国人のクルト・ネットーが国内初の湿式製錬法であるチャフォーゲル=ハントダグラス法を導入するなど,近代化が推し進められた.77年に南部家に払い下げられたのち,ふたたび官営となった第二次官営期(188084年)に,技術者の大島高任が同法からオーガスチン法への転換を実施した.この転換は,燃料使用量の増加によって生じた製錬費の上昇,そして経営収支の悪化に対応したものであった。80年代に国内の産銀量が増加するなか、小坂銀山は常に高いシェアを占めその収益も増加することとなった。官営小坂銀山の開発は,雇用機会の提供という形で地域に経済的利益を還元しつつ進められた。薪炭の製造・運搬などの鉱山関連事業は雇用創出効果をもっていたが,燃料である薪炭の大量消費は,明治維新後,急速に進みつつあった小坂周辺の森林の伐採を助長していた。つまり,鉱山開発は地域経済の振興としての役割を果たしただけでなく,自然的環境の損失も伴うものであった。1884年に藤田組に払い下げられた小坂銀山では,拡大する鉱山事業に応じて経営管理の強化・コストの削減が図られるとともに,周辺地域との関係を経営側に有利となるよう再編しなければならなかった。80年代における銀山の発展により小坂村の人口が急増するなかで,鉱山経営をスムーズに進めていくためには学校・住宅・郵便局など地域のインフラ整備のほか,寄付金や共有資本金の拠出を通じて地域に貢献する必要があった。地域環境を改変するとともにその影響を受けるなかで,縦続的に事業を展開して経営の効率化を図るためには,自然的環境を再生産しつつ「鉱山依存型」の社会的環境を創り出していく経営政策が必要とされたのである。明治新政府の重要な政策であった官営鉱山の開発は、先進技術の導入および貨幣素材となる金銀を確保することを目的としていた。官営小坂銀山においては、187077年の第一次官営期にお雇い外国人のクルト・ネットーが日本初の湿式製錬法であるチャフォーゲル=ハントダグラス法を導入し、第二次官営期(188084年)には、技術者の大島高任が同法からオーガスチン法への転換を実施した。この転換は、燃料使用量の増加によって生じた製錬費の上昇、そして経営収支の悪化に対応したものであった。官営小坂銀山の開発は、雇用機会の提供という形で地域に経済的利益を還元しつつ進められた。薪炭の製造・運搬などの鉱山関連事業は雇用創出効果をもっていたが、燃料である薪炭の大量消費は、明治維新後、急速に進みつつあった周辺の森林の伐採を助長していた。つまり、鉱山開発は地域経済の振興にとって大きな役割を果たしていたが、自然的環境の損失を伴うものであった。藤田組経営期には、拡大する鉱山事業に応じて経営管理の強化・コストの削減が図られただけでなく、小坂地域との関係を経営側に有利となるよう再編しなければならなかった。1880年代における銀山の発展により小坂村の人口が急増するなかで、鉱山経営をスムーズに進めていくためには、学校・住宅・郵便局など地域のインフラ整備のほか、寄付金や共有資本金の拠出を通じて地域に貢献する必要があった。自然的環境に影響されつつ進められた小坂銀山の開発は、技術転換により経営の成立・存続を可能としただけでなく、地域に経済的利益をもたらすことにより「鉱山依存型」の社会的環境を創りだしていったのである。

小坂銀山が1870年に官収されてから77年までの第一次官営期には,お雇い外国人のクルト・ネットーが国内初の湿式製錬法であるチャフォーゲル=ハントダグラス法を導入するなど,近代化が推し進められた。77年に南部家に払い下げられたのち,ふたたび官営となった第二次官営期(188084年)に,技術者の大島高任が同法からオーガスチン法への転換を実施した。この転換は,燃料使用量の増加によって生じた製錬費の上昇,そして経営収支の悪化に対応したものであった。80年代に国内の産銀量が増加するなか,小坂銀山は常に高いシェアを占めその収益も増加することとなった。官営小坂銀山の開発は,雇用機会の提供という形で地域に経済的利益を還元しつつ進められた。薪炭の製造・運搬などの鉱山関連事業は雇用創出効果をもっていたが,燃料である薪炭の大量消費は,明治維新後,急速に進みつつあった小坂周辺の森林の伐採を助長していた。つまり,鉱山開発は地域経済の振興としての役割を果たしただけでなく,自然的環境の損失も伴うものであった。1884年に藤田組に払い下げられた小坂銀山では,拡大する鉱山事業に応じて経営管理の強化・コストの削減が図られるとともに,周辺地域との関係を経営側に有利となるよう再編しなければならなかった。80年代における銀山の発展により小坂村の人口が急増するなかで,鉱山経営をスムーズに進めていくためには学校・住宅・郵便局など地域のインフラ整備のほか,寄付金や共有資本金の拠出を通じて地域に貢献する必要があった。地域環境を改変するとともにその影響を受けるなかで,継続的に事業を展開して経営の効率化を図るためには,自然的環境を再生産しつつ「鉱山依存型」の社会的環境を創り出していく経営政策が必要とされたのである。
再生利用可能な微小銅ナノコロイドの合成とその触媒への応用

金コロイドの代替としての銅ナノコロイドを、純銅の状態を保ちつつ反応活性も失わない形で環境調和型の合成法を確立することを目指した。具体的には、光触媒である酸化チタンを用いて、環境調和性の高い合成法である光還元を行ったところ、広域構造、微細構造いずれも隅々まで純銅で構成される反応性の高いナノコロイドが得られた。また酸化チタン薄膜上で合成したところ、銅ナノコロイドが近接しあって全体で金属光沢をもち電気良導体になるほどまでに高密度で担持しても、ナノコロイド性を保持できる合成に成功した。一方、層状粘土化合物カオリナイトを用いたところ、ナノディスク構造でかつ大気下でも半年以上純銅を保てるものが得られた。金ナノコロイドの代替として銅ナノコロイドの合成およびその触媒への応用が期待されている。しかし、その合成には通常強力ではあるが有害な還元剤を用いなければならず容易ではなく、またこうして得られたコロイドが酸化されやすいため触媒への応用も困難であった。そこで本研究では、明示的な還元剤を一切使用しない光還元法を用いた新しい銅ナノコロイドの合成法確立ならびにその触媒への応用を目指した。平成25年度は、銅ナノコロイドの安定的な合成法確立を目指した。既に行っていたPVPを混合した溶液に対する光還元反応による合成では、大気暴露によって30分以下で消失してしまう扱いにくさがあった。そこで研究開始当初、安定な合成には、安定化するためのコロイド担持剤が有効であると考え、カーボンナノチューブ上への担持体合成を試みた。実際、非常に安定なコロイドを得ることに成功した。しかしその一方で、安定化されすぎたためか、PVP光還元法によるものではみられたコロイドの再生化はできなかった。そこで、光触媒としても有用である酸化チタンナノ粒子への担持に切り替えて行って再検討した。実際こうして得られたコロイド溶液の吸収スペクトルからは、銅ナノコロイドに特有のプラズモン吸収が顕著に観測された。また大気暴露による分解反応も試みたところ、分解するもののその速度は半減期にして5倍以上であったことから、ある程度の安定性を得たことがわかった。さらにこうして分解された溶液からのコロイドの再生化もできることがわかった。こうした研究成果については学会発表2件、論文発表2件(1件は受理済み、1件は投稿準備中)を行った。また触媒反応への応用についても研究を開始した。具体的には、ベンズアルデヒドの酸化還元反応への応用の検討を行った。実際、反応によって得られた溶液の吸収スペクトルを測定したところ、還元反応が進行することが示唆された。しかし、銅は金に比べてイオン化傾向が高いため、ナノコロイド化のための還元には環境負荷のある試薬を使わざる得ないことが多く、また還元できたとしても、酸化の影響を受けやすいため、その物理的・化学的特性を保持するのは容易ではなかった。そこで本研究では、環境負荷の低い光還元法による合成法を確立し、また合成したナノコロイドが酸化に対する耐性を持つかどうかについて評価した上で、触媒反応への応用を行うこととした。前年度、酸化チタンナノ粒子懸濁液を用いることで、非常に効率よくナノコロイドを合成できることを見いだしていたが、平成26年度は、得られたコロイドの酸化に対する耐性についてXRDを用いた評価を行った。その結果、既存のナノコロイドと異なり、本方法で得られたものは酸化物を全く含まない純粋な銅によって構成されることがわかった。また、こうして得られたナノコロイドの触媒反応について、北海道大学地球環境科学研究院との共同研究によって、環境汚染物質の代表格である酸化窒素に対する反応性を調べたところ、反応性に乏しく処理しにくいとされる酸化窒素をより反応性のある二酸化窒素に酸化する媒体として有効であることを確認した。さらに、こうした反応によって失活したナノコロイド溶液に対して光還元を再度施すことによって、ナノコロイドが再生するだけでなく、反応性も再生することを確認した。また、これとは別に、酸化チタン塗布膜に直接銅ナノコロイドを析出させる合成法開発も手がけ始めた。この方法によって、必要な部位にのみナノ触媒を設置して反応制御する道筋をつけた。さらにこうしたナノコロイドの生成過程について、SPring8でのその場XAFS分析の開始にこぎ着けた。こうした成果については、招待講演2件、学会発表2件、論文発表1件を行った。金ナノコロイドの代替としての銅ナノコロイドの合成およびその触媒への応用が期待されている。しかし、銅は金に比べてイオン化傾向が高いため、ナノコロイド化のための還元には環境負荷のあるヒドラジン等の過激な試薬を使わざるを得ないことが多かった。また還元できたとしても、反応性の高さから酸化の影響を受けやすく、純銅ナノコロイドとしての物理的・化学的特性を保持するのは容易ではなかった。そこで本研究では、環境負荷の低い光還元法を用いた合成法の確立を目指し、また合成したナノコロイドの酸化耐性に関する評価を行った上で、触媒反応への応用を行うことを目指した。前年度までに、光触媒である酸化チタンを用いることで、純銅で構成されたナノ粒子を高効率に合成できることを見出していたが、より高い酸化耐性を持ったナノコロイド合成の探索として、層状粘土鉱物であるカオリナイトを用いた方法を試みた。その結果、6ヶ月以上に渡って純銅状態を保ち続ける極めて酸化耐性の高いナノコロイドが得られることがわかった。