hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気管支喘息における呼吸困難と脳活動に関する研究

気道過敏性検査時の呼吸困難と脳皮質活動の関係を検討した。気管支喘息患者(気道過敏性陽性)13名と健常人6名を対象とし、脳皮質の活動は、光トポグラフィ装置を用いて計測した。気管支喘息患者で脳皮質の活性化と呼吸困難感とが相関がみられた。ピーク時の呼吸困難は健常者に比べて喘息患者で強かったが、脳皮質の活性化は喘息患者の方が有意に低値であった。さらに、喘息患者では、喘息の罹患期間とピーク時の脳活動とに負の相関がみられた。したがって、気管支喘息患者では呼吸困難に伴う脳皮質活動が低下しており、罹患期間に関連していることが示唆された。目的】我々はCOPDにおける労作時呼吸困難が大脳前頭前野領域活動と関連していることを報告している(Respiration 2011;82:492)。最近の報告では喘息患者では健常人に比較して島皮質における呼吸困難感の感知が減弱しているとの報告がある(Am J Respir Crit Care Med 180; 232: 2009)。しかし、気管支喘息患者における呼吸困難と脳活動に関しては十分に検討されていない。そこで、気管支喘息患者と非気管支喘息患者における気道過敏性検査時の脳活動と呼吸困難との関係を検討することを計画した。【方法】対象は外来にてメサコリンによる気道過敏性検査を実施した気管支喘息患者と非気管支喘息コントロール患者。脳活動の測定は、近赤外線分光法Near-infrared spectroscop (NIRS)にて計測した。NIRSは脳皮質の酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)と還元ヘモグロビン(deoxy-Hb)を経時的に計測できる。Oxy-Hb濃度が増加し、deoxy-Hb濃度が低下すると脳皮質が活性化していると考えられている。呼吸困難はBorg scaleにて記録する。【途中経過】現在解析できた対象者7名のうち3名で気道過敏性が陽性であったが、陰性の対象でも高濃度メサコリンで軽度の呼吸困難があった。呼吸困難に伴って左右の前頭前野領域の一部で有意な脳活動の増加がみられた気管支管支喘息患者では呼吸困難時の脳活動が健常者に比して低下していることが報告されている。また、重積発作を経験した喘息患者では低酸素負荷や高炭酸ガス負荷に対する換気応答低下していることも報告されている(呼吸困難感知の低下)。しかし、気管支喘息患者における呼吸困難と脳活動の関連はほとんど検討できていない。そこで我々は気道過敏性検査時の呼吸困難と脳皮質活動の関係を検討した。対象と方法:気管支喘息患者(気道過敏性陽性)13名と健常人6名を対象とした。前頭前野領域脳皮質の活動は、Near-infrared spectroscopy (NIRS)装置(光トポグラフィー:HITACHI WOT-100)を用いて計測した。脳皮質のoxy-Hb濃度の増加及びdeoxy-Hb濃度の低下を脳活動の活性化とした。呼吸困難はBorg scaleにて記録した。結果:気管支喘息患者では前頭前野前頭極領域皮質の活性化とBorg scaleによる呼吸困難感とが相関がみられた(r = 0.84, p < 0.01,n = 13)。ピーク時の呼吸困難は健常者に比べて喘息患者で強かったが、前頭前野皮質の活性化は喘息患者の方が有意に低値であった(p < 0.05)。さらに、喘息患者では、喘息の罹患期間とピーク時の脳活動とに負の相関がみられた(r = - 0.663 , p < 0.05、n = 13)。結論:気管支喘息患者では気道過敏性検査時の呼吸困難に伴う脳皮質活動が低下しており、罹患期間に関連していることが示唆された。今後の研究:現在症例はさらに集積中でありさらに詳細な解析ができるものと考える。健常コントロールの集積が困難である本研究の目的:気管支喘息患者は発作時に呼吸困難を自覚するが、重積発作を経験した患者や罹病期間の長い患者では呼吸困難に対する脳の反応が低下するとの報告がある。このような患者では、喘息発作があっても自覚に乏しく、治療が不十分となる恐れがある(コンプライアンスの低下)。本研究の目的は、1脳皮質のどの部位が喘息発作時の呼吸困難感と関連しているのかを明らかにする。2どのような喘息患者で呼吸困難に対する脳活動の“反応性"が低下するのかを明らかにする現在までの結果:気道過敏性検査時の呼吸困難感と脳活動の関連を調べるため、Near-infrared spectroscopy (NIRS)装置(光トポグラフィー:HITACHI WOT-100)を用いて計測した。気道過敏性陽性の気管支喘息患者13名と健常人6名を対象とした。現在は少数例でプレリミナリーなデータであるが、気管支喘息患者では前頭前野前頭極領域皮質の活性化とBorg scaleによる呼吸困難感とが相関がみられた。ピーク時の呼吸困難は健常者に比べて喘息患者で強かったが、前頭前野皮質の活性化は喘息患者の方が有意に低値であった。

今後の研究推進方針としては、1.気管支喘息患者において、気道狭窄時の呼吸困難感に関連する脳活動部位を同定する2.気管支喘息患者で呼吸困難に“鈍感な“グループがあるのか脳活動から検証する3.治療コンプライアンス、増悪回数、罹患年数、年齢などのうち呼吸困難に伴う脳活動にもっとも影響する因子を検討する。また治療により呼吸困難の反応が改善するのかを検討する。適切な研究対象患者の確保が遅れている。気管支喘息患者では喘息発作時などに起こる呼吸困難感に対する感受性が低下していることが報告されている。とくに発作を頻回におこす重症患者では感受性が低いとされている。本年度の研究では、光トポグラフィによる脳皮質活動の計測を行い、気管支喘息患者では呼吸困難時における脳皮質活動が健常者と比較して低下していることが判明した。対象:気管支喘息患者13名、健常コントロール6名方法:メサコリンによる起動過敏性検査を実施し、SpO2、呼吸困難感、呼吸機能(1秒量)、脳皮質活動(光トボグラフィ)、血圧、呼気CO2濃度を経時的に計測した。脳皮質活動は酸素化Hb(oxy-Hb)と還元型Hb(deoxy-Hb)を経時的に計測し、1分間毎の平均値を計測した。メサコリン負荷による呼吸機能低下に伴う呼吸困難感を修正borg scale(0から10)にて計測した。SPO2は経皮酸素モニターにて1分毎に計測し、血圧も1分毎に計測した。結果:前頭前野領域皮質のoxyHb濃度は呼吸困難感と有意に相関した(p<.05)。また、血圧と呼気CO2濃度とは相関がみられなかった。呼吸困難感が強くなるにつれて前頭葉皮質活動が増加した。脳皮質活動は健常コントロールに比較して喘息患者では低下していた(p<0.05)。また、ピーク時の脳皮質活動と喘息罹患期間には負の相関がみられた。つまり、喘息罹患期間が長い方が、呼吸困難の感受性が低下していることが分かった。今後の研究:症例を増やして計測するとともに、治療介入後の変化につていも検討する必要があると考える。気道過敏性検査時の呼吸困難と脳皮質活動の関係を検討した。気管支喘息患者(気道過敏性陽性)13名と健常人6名を対象とし、脳皮質の活動は、光トポグラフィ装置を用いて計測した。気管支喘息患者で脳皮質の活性化と呼吸困難感とが相関がみられた。ピーク時の呼吸困難は健常者に比べて喘息患者で強かったが、脳皮質の活性化は喘息患者の方が有意に低値であった。さらに、喘息患者では、喘息の罹患期間とピーク時の脳活動とに負の相関がみられた。したがって、気管支喘息患者では呼吸困難に伴う脳皮質活動が低下しており、罹患期間に関連していることが示唆された。順調に症例が集積されている。しかし、コントロール患者の集積が困難である。現在症例はさらに集積中でありさらに詳細な解析ができるものと考える。気管支喘息患者さんで研究に参加いただけるように説明していく。健常対象者の選定を急ぐ。呼吸器内科学気管支喘息患者のみではなく、COPD患者及び、コントロール患者の解析もおこなっていく。予定よりも症例の集積が遅れているため、論文作成に必要な費用が低くなっている。また、器材の消耗品の費用が予想よりも低く抑えられたためと考える。研究対象の選定が遅れていたため研究計画が遅くなり、研究発表のための学会発表が遅れている。研究用備品(光トポグラフィの備品)の購入予定が本年度ではなく、次年度になったため。
プロバイオティクス乳酸菌を利用した新規の抗肥満食品の開発

【目的】肥満や高血糖、高血圧、脂質代謝異常などの生活習慣病は独立した疾病でなく、併発により冠動脈疾患や脳血管疾患のリスクを飛躍的に高めることが知られている。平成17および18年度はプロバイオティクス乳酸菌の摂取により自然発症肥満マウス、高脂防食誘導肥満マウスに対する抗肥満作用、抗糖尿病作用を明らかにした。そこで平成19年度はプロバイオティクス乳酸菌を含むヨーグルトの摂取が健常人の食後の中性脂肪、血糖値、インスリン値に及ぼす影響を検討した。【結果】健常女性24名(20-34歳)にプロバイオティクス乳酸菌であるLactobacillus rhamnosusGGを含むヨーグルトまたは水の飲用試験をクロスオーバーさせて行い、パン食摂取後の中性脂肪、血糖値、インスリン値を測定した。その結果、ヨーグルトの飲用によりパン食摂取後の中性脂肪に影響はみられなかったが、食後30分の血糖値上昇が有意に抑制された。特にパン食と水摂取30分後の血糖値が平均値(123 mg/dL)より高い被験者において血糖値の上昇が有意に抑制され、インスリン値の上昇も抑制傾向を示した。従って、プロバイオティクス乳酸菌であるLactobacillus rhamnosusGGを含むヨーグルトの摂取は食後高血糖、高インスリン血症の軽減に有効である可能性が示唆された。【目的】近年の食生活の欧米化に伴い、わが国では生活習慣病の増加が問題になっている。中でも肥満は高血圧、糖尿病、高脂血症と並んで死の四重奏と言われており、心疾患などの発症リスクが高まることが知られている。従って、肥満の予防および進行の阻止は重要な課題であり、効果的に阻止できる抗肥満食品の開発が望まれている。そこで、本研究ではプロバイオティクス乳酸菌の摂取により肥満が軽減される可能性を検討した。【結果】1.プロバイオティクス乳酸菌の摂取が脂質吸収に及ぼす影響の検討wistar系雄性ラットにプロバイオティクス乳酸菌の一つであるLactobacillus rhamnosus GG凍結乾燥菌体を5%含む飼料を21日間摂取させた結果、血清脂質濃度の上昇が抑制されるとともに、糞中へのコレステロールや胆汁酸などの脂質排泄量が増加した。従って、Lactobacillus rhamnosus GG摂取により脂質の吸収が減少し、排泄が促進されることが示唆された。2.プロバイオティクス乳酸菌の自然発症肥満マウスに対する摂取効果の検討【目的】近年の食生活の欧米化に伴い、わが国では生活習慣病の増加が問題になっている。平成17年度はプロバイオティクス乳酸菌の自然発症肥満マウスに対する抗肥満作用を明らかにした。そこで、平成18年度はプロバイオティクス乳酸菌の摂取により高脂肪食誘導肥満マウスの肥満が軽減される可能性を検討した。【結果】1.プロバイオティクス乳酸菌の高脂肪食誘導肥満マウスに対する摂取効果の検討2.プロバイオティクス乳酸菌の正常ラットに対する【目的】肥満や高血糖、高血圧、脂質代謝異常などの生活習慣病は独立した疾病でなく、併発により冠動脈疾患や脳血管疾患のリスクを飛躍的に高めることが知られている。
マウス精子形成過程におけるpiRNAとPIWIファミリーの機能

本研究の目的は生殖幹細胞(GS細胞)をモデルシステムとして、新規small RNAであるpiRNAとPIWIファミリーによるRNAiの分子機構を明らかにすることである。本年度、研究者はまず2つのマウスPIWIファミリー、MiliおよびMiwi2の欠損マウスに由来するGS細胞を樹立した。これらGS細胞についてRT-PCR解析及びDNAメチル化解析を行った結果、それぞれのノックアウトマウス生殖細胞で観察された、レトロトランスポゾンの転写産物の蓄積と制御領域のDNAメチル化状態の低下が、樹立したGS細胞においても反映されていることが明らかになった。さらに野生型GS細胞で発現するsmall RNAのクローニングを行い、GS細胞においても少量のpiRNAが存在していることを明らかにした。以上の結果から、今回樹立したGS細胞はpiRNAとPIWIファミリーの機能解析を行うための新たなモデル実験系として有用であることが示された。次の段階として、マイクロアレイ解析により、MiliおよびMiwi2欠損GS細胞中で発現が変動するsmall RNAについて解析を行うことを計画している。また、研究者はMiliおよびMiwi2と欠損マウスと同様の表現型が観察された、MVH欠損マウスに由来するGS細胞の樹立と解析も同時に行い、MVH欠損GS細胞においても、レトロトランスポゾン転写産物の蓄積と制御領域DNAメチル化の低下が観察されることを見出した。今回研究者が樹立したMili,Miwi2およびMVH欠損GS細胞を用い、詳細な比較検討を行うことで、マウスPIWIファミリーとその関連分子が、piRNAの機能にどのように関与しているのかを明らかに出来ると考えている。
脊髄髄膜瘤による下肢運動障害の胎児診断への超磁気の応用

脊髄髄膜瘤に伴うキアリー奇形の進行による脳の発達抑制・下肢運動障害・膀胱直腸障害を回避することが可能であれば、脊髄髄膜瘤の予後は極めて良好となる。これらに対する治療を出生後に行っても、その障害は不可逆的なものであり、改善の見込みはない。そこで考え出された治療法が脊髄髄膜瘤の胎児治療である。そこで問題となるのは、患児の状態を母体外から評価する方法を確立することである。超磁気を用いて母体外から胎児脳運動野を刺激して、胎児下肢の運動を超音波にて検出する方法を考えた。これを用いて、平成14年度は、正常な羊胎仔に対して妊娠のさまざまな段階において、超磁気刺激を施行した。1T、100μsecで刺激することにより、下肢の運動が観察されることを確認した。そして、この実験にしようした羊胎仔の脳を摘出した。平成15年度は、この脳細胞を顕微鏡で観察して、病理学的検討をおこなった。その結果、超磁気で刺激した羊胎仔と無処置の羊胎仔とを比較したが、神経細胞数・神経線維網の発達の程度には、有意差はなく、脳細胞への超磁気の影響はないという結果を得た。さらに、本年度は、在胎75日目に羊胎仔に脊髄髄膜瘤を作製して、術後5日毎に未治療群と胎児手術施行群との超磁気刺激による下肢の運動評価を施行した。さらに在胎90日目に退治手術を施行して、髄膜瘤を修復して、その後の下肢の運動機能評価を施行した。胎児手術は。通常の修復術を試行したもの、髄膜瘤部分をアロデルムやゴアテックスで被覆したものの3週類の修復法を用いた。その結果、胎児手術による治療群では、下肢の運動障害がないが、未治療群では、下肢の運動障害が認められた。修復法の種類別の有意差は認められなかった。本年度の目標は、(1)正常な妊娠羊を用いて、母羊の体外から、胎児の脳(運動野)に超磁気刺激を加えて、四肢の運動の様子を超音波で観察すること。(2)超磁気による刺激が、在胎何日目から、観察可能になるかを、妊娠の週齢ごとに観察すること。羊胎児の右脳を超磁気で刺激して、左下肢の運動を超音波で観察する。(3)超磁気が胎児脳に及ぼす影響を脳波および脳の病理学的観察によって検討すること。であった。磁気刺激発生装置には、日本光電のSMN-1200を用いた。本装置は、磁気パルスにより渦電流を誘起し、神経および筋を刺激することができる装置である。胎児脳への刺激方法は、母体の腹部において、母体の皮膚の上から、本装置を用いて、胎児脳を刺激する方法である。そのメカニズムは、1T(テスラ)オーダの強力なパルス磁場によって経頭蓋的に脳神経を刺激するものである.母体腹部上にコイルを置き,コイルに大電流を150μsec程度瞬間的に流し,1Tオーダのパルス磁場を発生させる.このパルス磁場で脳内に渦電流を誘起させ,この渦電流で脳神経を刺激する.本年度は、正常な妊娠羊2匹を用いて、研究をおこなった。妊娠50日妊娠100日までの間、1T、100μsecで胎児脳を刺激した。妊娠50日目においてもすでに、脳の刺激によって下肢の運動を確認することができた。これを12週間隔に施行したところ、いずれの段階においても、下肢の運動を観察することが、可能であった。胎児は、妊娠120日で摘出して、現在、脳組織を固定、病理組織標本を作成中である。胎児手術は。
末梢発生肺腺癌におけるCT画像上のスピクレーションと組織学的血管リモデリング

原発性肺腺癌はしばしば胸膜下に孤立性に出現しCT画像でスリガラス状結節陰影として認められる。ときに中心領域に濃度の高い病変を有するため"目玉焼き様病変"として描出される。これらCT画像上の特徴を詳細に検索し病理組織診断との関連性を検討した。検索した症例は合計14患者であり全員術後5年以上生存中である。それらの術前CT画像のうち、しばしば出現する胸膜陥入や線状スピクラ形成の出現数を病理組織像と比較検討した。CT画像と組織像との関連の有意を知るため、CTの特徴的所見に次のようなpointを設定した。すなわち結節の長径:point1≦25mm;25<point2≦30;point3>30、濃度勾配形状:point1単一急峻型;point2急峻カルデラ型;point3平坦カルデラ型、CT濃度上限値:point1≦-400;-400<point2<0;point3≧0,中心部高濃度領域の結節全体に対する面積比:point1≦0.1;0.1<point2≦0.2;point3>0.2としCT像の合計ポイントを組織診断(野口分類)と対比した結果,point≦6は分類A、point≧11は分類Cに相当した。とくにpoint4の症例はすべて分類Aで11以上は分類Cに匹敵した。5<point<10の3症例はそれぞれA, BないしCに分類されたが組織学的には混合境界型に相当した。結節長径25mm未満では中心部高濃度病変を欠くか全結節に対する面積比≦0.1で濃度勾配形状は単一急峻型、CT上限値≦-400であった。組織学的観察との対比から腺癌が肺胞壁に沿って浸潤増大する過程で中心部に瘢痕病巣が出現拡大して平坦カルデラ型に移行するとみなせた。今回採用したCT画像の分析基準により組織学的分類を十分に推測しうるといえる。これらの症例分析を追加することで画像から組織分類を判定できる方法を見出せるものと信じられる。末梢発生の腺癌の肺胞領域での血管増生は、Folkmanのいうように基本的にはVascular Endothelial Growth Factor(VEGF)とその受容体の顕著な発現に基づくものと思われる。申請者は組織内において癌細胞が血管増生にどのように関与するかを分子病理学的に観察しつつ、肺癌の胸部X線写真でしばしば見られる索状陰影、spiculation(スピクラ)の組織学的に対応する組織反応を検討したいと考えた。抹消発生の肺癌の中でも格好の組織は、一本の毛細血管からなる肺胞壁を選別することで肺胞壁癌細胞と血管との関係が明らかになると考えた。初年度は癌細胞が内皮細胞をどのように活性化して血管新生が誘導されるかについて検討した。一方同じ症例に関して放射線科としてのCT画像を次のような要領で解析し統計学的計測を準備した。1)HRCT画像のスピクラを腫瘍側と胸膜側由来に分類し、そのサイズ(短径と長さ)、出現数、胸膜や既存の血管との距離や位置関係を計測する。2)これらのデータのコンピュータソフトを作成し取り込んで統計的処理をする。3)患者の臨床データ、病理組織診断、術後の予後など患者関連データのコンピュータ入力と統計処理4)HRCT画像に対応させた組織学的分析(免疫組織染色と電顕標本)を行い、新しい血管形成の有無について分析する。初年度の共同研究者と実施した血管新生機序については次の分子病理学的結果を得ることが出来た。1)血液循環系は生理的に吻合しその内皮はトロンボモジュリン、vWfが特徴的分布パターンを示した。2)肺胞毛細血管内皮はトロンボモジュリンに単独陽性でその他の微小血管群はモザイクーパターンを示した。3)癌細胞の肺胞壁への進展により内皮細胞はトロンボモジュリンを消失しvWf優位に転換した。4)同時にprotease-activated receptor(PAR)-1,PAR-2の発現とそのligand誘導に重要なトロンビン、トリプシンなどのserine proteaseの発現に関しての検討以上の結果、肺胞壁毛細血管の新生には、内皮細胞のトロンボモジュリンの消失、PAR発現が重要で、その後さらに血中トロンビンと癌細胞由来のトリプシンが内皮細胞の増生を促すことが分かった。最終的にVEGFとこれらの反応は内皮細胞の増生に相乗作用をもたらすと見なせた。すなわち結節の長径:point1≦25mm;25<point2≦30;point3>30、濃度勾配形状:point1単一急峻型;point2急峻カルデラ型;point3平坦カルデラ型、CT濃度上限値:point1≦-400;-400<point2<0;point3≧0,中心部高濃度領域の結節全体に対する面積比:point

1≦0.1;0.1<point2≦0.2;point3>0.2としCT像の合計ポイントを組織診断(野口分類)と対比した結果,point≦6は分類A、point≧11は分類Cに相当した。とくにpoint4の症例はすべて分類Aで11以上は分類Cに匹敵した。5<point<10の3症例はそれぞれA, BないしCに分類されたが組織学的には混合境界型に相当した。結節長径25mm未満では中心部高濃度病変を欠くか全結節に対する面積比≦0.1で濃度勾配形状は単一急峻型、CT上限値≦-400であった。組織学的観察との対比から腺癌が肺胞壁に沿って浸潤増大する過程で中心部に瘢痕病巣が出現拡大して平坦カルデラ型に移行するとみなせた。今回採用したCT画像の分析基準により組織学的分類を十分に推測しうるといえる。これらの症例分析を追加することで画像から組織分類を判定できる方法を見出せるものと信じられる。
アクア酸化水を用いた歯肉溝内細菌の殺菌作用について

OXILYZER^<(R)>により供給されるアクア酸化水は殺菌効果を有することから、この酸化水を歯科領域に応用すべく一連の研究を進めている。すでに、アクア酸化水の使用条件、大腸菌や一部の口腔内細菌についての殺菌効果、および生体親和性について基礎的検討を行っているので今回はさらに細かく、歯周炎、歯肉炎に関与する細菌についてアクア酸化水の殺菌効果とその速効性について検討を行った。今回実験に使用した細菌は、好気性菌として、Streptococcus mutans,Staphylococcus aureus,Staphylococcus epidermidis,Neisseria flavascens、嫌気性菌としてStreptococcus intermedius,Bacteroides intermedius,Bacteroides oralis,Fusobacterium nucleatumである。それぞれの細菌を純培養し理論菌数を求め、菌数が10^4個と10^7個についてそれぞれアクア酸化水を反応させ10秒、30秒と作用時間を変えて菌の生死を比較検討した。その結果、好気性菌ではほぼ100%の殺菌効率、及び10秒という非常に短い作用時間での殺菌効果を有することが認められた。また嫌気性菌では好気性菌には劣るものの、Streptococcus intermediusを除き、60%から100%の殺菌効率が認められた。以上のことからアクア酸化水は、現在臨床で用いられている薬剤と比較して生体親和性に優れているだけでなく、歯周炎および歯肉炎に関与する細菌に対して強力な殺菌効果を有することが判明した。
磁場中の中性子回折を利用したスピン間に働く交換相互作用の値の決定方法の確立

研究目標は、スピン間に働く交換相互作用の値を、汎用的に、簡便に、正確に決定する方法の確立である。本研究で提案する方法では、磁気秩序がない常磁性状態で、磁場中の中性子回折を利用することで、サイト毎の磁場誘起モーメントの値を調べ、交換相互作用の符号や大小の情報を得る。その情報を踏まえた上で、磁化や比熱などの実験結果と計算結果を比較して、より正確に交換相互作用の値を決定する。2018年度は、交換相互作用の値が分かっているCu3(P2O6OD)2を用いて実証実験を行った。スピンを持つ2種類のCuサイトがあり、...-Cu1-Cu2-Cu2-...という配列の1次元スピン系(3倍周期鎖)が形成されている。磁化と中性子非弾性散乱の結果から、2つのCu2間の交換相互作用(J1)の値は111 K、Cu1とCu2間の交換相互作用(J2)の値は30 Kと評価されている。反強磁性のJ1相互作用が強いので、Cu2サイトの磁場誘起モーメントの値は小さく、Cu1サイトの磁場誘起モーメントの値は大きいと予測される。粉末試料に対して、磁場中の中性子回折実験を行い、予測通りの結果が得られた。また、新規の量子スピン系を持つと期待されているK2Cu3O(SO4)3の中性子回折実験も行った。先行研究では、低温でも磁気秩序が無いと報告されていたが、実際は磁気秩序が存在することが分かった。その磁気構造を決めた。1年目は、Cu3(P2O6OD)2とK2Cu3O(SO4)3を研究する予定であった。研究実績の概要に記した通り、この2物質の実験と解析を行った。前者については、論文を執筆中で、後者については、論文を投稿中である。2019年度はNi2V2O7を対象とする。この物質では、TN1 = 6.7とTN2 = 5.7 Kで磁気転移が起こるが、磁気構造は分かっていない。2 Kでは8から30 Tの間で1/2量子磁化プラトー(一種の常磁性状態)が見られる。2種類のNi2+サイトが存在する。スピンの値は1である。3種類の短いNi-Ni対が存在し、それらの交換相互作用をJ1, J2, J3.と表すことにする。交換相互作用の値については3組の報告例があり、収束していない。J1 = 33.5 K, J2 = 37.4 K, J3 = 470 K (モデル1)、J1 = 1.8 K, J2 = 6.0 K, J3 = 161 K (モデル2)、J1 = 9 K, J2 = 38 K, J3 = 17 K (モデル3)。なお、全てが反強磁性相互作用だと評価されている。以下の手順で、Ni2V2O7の交換相互作用の値を決定する。まず、ゼロ磁場での磁気構造を決めて、交換相互作用の符号を調べる。次に、9 Tの磁場中で中性子回折実験を行い、Ni1とNi2サイトの磁場誘起モーメントの大きさ(M1とM2)を決める。例えば、モデル1または2が正しければ、J3相互作用で形成される反強磁性ダイマーのため、M1は小さく、孤立スピンに近いので、M2は大きいと期待される。一方、モデル3が正しければ、J2とJ3相互作用で形成される反強磁性テトラマーのため、M1とM2は近いと期待される。帯磁率や磁化曲線の結果だけでなく、M1とM2の値も考慮することで、交換相互作用の値をより正確に決めることを目指す。1年目は、Cu3(P2O6OD)

2とK2Cu3O(SO4)3を研究する予定であった。研究実績の概要に記した通り、この2物質の実験と解析を行った。前者については、論文を執筆中で、後者については、論文を投稿中である。2019年度はNi2V2O7を対象とする。この物質では、TN1 = 6.7とTN2 = 5.7 Kで磁気転移が起こるが、磁気構造は分かっていない。2 Kでは8から30 Tの間で1/2量子磁化プラトー(一種の常磁性状態)が見られる。2種類のNi2+サイトが存在する。スピンの値は1である。3種類の短いNi-Ni対が存在し、それらの交換相互作用をJ1, J2, J3.と表すことにする。交換相互作用の値については3組の報告例があり、収束していない。J1 = 33.5 K, J2 = 37.4 K, J3 = 470 K (モデル1)、J1 = 1.8 K, J2 = 6.0 K, J3 = 161 K (モデル2)、J1 = 9 K, J2 = 38 K, J3 = 17 K (モデル3)。なお、全てが反強磁性相互作用だと評価されている。以下の手順で、Ni2V2O7の交換相互作用の値を決定する。まず、ゼロ磁場での磁気構造を決めて、交換相互作用の符号を調べる。次に、9 Tの磁場中で中性子回折実験を行い、Ni1とNi2サイトの磁場誘起モーメントの大きさ(M1とM2)を決める。例えば、モデル1または2が正しければ、J3相互作用で形成される反強磁性ダイマーのため、M1は小さく、孤立スピンに近いので、M2は大きいと期待される。一方、モデル3が正しければ、J2とJ3相互作用で形成される反強磁性テトラマーのため、M1とM2は近いと期待される。帯磁率や磁化曲線の結果だけでなく、M1とM2の値も考慮することで、交換相互作用の値をより正確に決めることを目指す。(理由)スイスPSIへの外国旅費を東大物性研から支給されたためと、人件費が予定よりもかからなかったためである。(使用計画)液体ヘリウム代200千円、その他消耗品費131千円、外国旅費(2回)600千円、国内旅費(2回)140千円、人件費(週1回)580千円、その他12千円に使用する予定である。
降雪および交通規制の不確定な状況下における高規格道路網の信頼性解析

従来の道路網計画は,平均的な交通需要および設計通りのサービス水準を前提としてなされてきた.しかし,交通需要も変動し,提供される交通サービスも速度規制や交通容量等が常に変動している.時間価値が増大し,人流・物流の両面において所要時間や連結性の信頼性が求められている.本研究では,このような需要サイドと供給サイドの変動を同時考慮した信頼性解析モデルを構築し,悪天候下における種々の代替案比較や所要時間情報の提供に利用できる所要時間信頼性および連結信頼性解析モデルを開発した.ここに,所要時間信頼度をOD間をt時間以内に旅行可能な確率と定義し,連結信頼性はあるサービス水準以上でOD間が連結されている確率と定義している。対象地域は,名古屋大阪間の高規格道路ネットワークで第2名神高速道路を含む.最終的に構築したモデルのフレームワークは,入力情報が天気予報の地域分布,出力情報が高規格道路の経路別の所要時間信頼度および連結信頼度となるような信頼性解析モデルである.このモデルは,降雪確率の地域分布を入力情報とし,次の段階では高規格道路の区間毎の交通規制出現確率を降雪確率の条件付確率で求め,さらに,交通規制毎に定まる所要時間の確率分布関数を求め,以上の種々の事象のすべての組み合わせの出現確率を用いて所要時間の変動の確率分布関数の期待値を求めるという,不確定性環境下における多段階確率モデルである.開発したモデルによって,種々の降雪パターンが発生する冬期の地域間信頼度の分析が行える.例えば,名神ルートは豪雪地帯である関ヶ原を経由している影響で降雪の影響を受けやすいが,梯団作業の可能性が高く,連結信頼度低下可能性(通行止め)は低い反面,梯団作業の影響で所要時間信頼度への影響が大きい.また,第二名神高速道路の開通は,豪雪地帯を経由せず,経路長も名神高速道路に比べて約50km短縮されているので,旅行時間信頼性および連結信頼性の向上効果は大きいことが明らかとなった.従来の道路網計画は,平均的な交通需要および設計通りのサービス水準を前提としてなされてきた.しかし,交通需要も変動し,提供される交通サービスも速度規制や交通容量等が常に変動している.時間価値が増大し,人流・物流の両面において所要時間や連結性の信頼性が求められている.本研究では,このような需要サイドと供給サイドの変動を同時考慮した信頼性解析モデルを構築し,悪天候下における種々の代替案比較や所要時間情報の提供に利用できる所要時間信頼性および連結信頼性解析モデルを開発した.ここに,所要時間信頼度をOD間をt時間以内に旅行可能な確率と定義し,連結信頼性はあるサービス水準以上でOD間が連結されている確率と定義している。対象地域は,名古屋大阪間の高規格道路ネットワークで第2名神高速道路を含む.最終的に構築したモデルのフレームワークは,入力情報が天気予報の地域分布,出力情報が高規格道路の経路別の所要時間信頼度および連結信頼度となるような信頼性解析モデルである.このモデルは,降雪確率の地域分布を入力情報とし,次の段階では高規格道路の区間毎の交通規制出現確率を降雪確率の条件付確率で求め,さらに,交通規制毎に定まる所要時間の確率分布関数を求め,以上の種々の事象のすべての組み合わせの出現確率を用いて所要時間の変動の確率分布関数の期待値を求めるという,不確定性環境下における多段階確率モデルである.開発したモデルによって,種々の降雪パターンが発生する冬期の地域間信頼度の分析が行える.例えば,名神ルートは豪雪地帯である関ヶ原を経由している影響で降雪の影響を受けやすいが,梯団作業の可能性が高く,連結信頼度低下可能性(通行止め)は低い反面,梯団作業の影響で所要時間信頼度への影響が大きい.また,第二名神高速道路の開通は,豪雪地帯を経由せず,経路長も名神高速道路に比べて約50km短縮されているので,旅行時間信頼性および連結信頼性の向上効果は大きいことが明らかとなった.本研究では,このような需要サイドと供給サイドの変動を同時に考慮した信頼性解析モデルを構築し,悪天候下における種々の代替案比較や所要時間情報の提供に利用できる所要時間信頼性および連結信頼性に関する研究を行うものである3(1)供給側のサービス変動の説明モデルの構築最終的に構築する予定のモデルのフレームワークは,入力情報が天気予報の地域分布,出力情報が高規格道路の経路別の所要時間信頼度および通行止め確率となるような構造をもつ所要時間および連結信頼性解析モデルである.天気予報と交通規制の関係を,気象条件を前提条件とした条件付き確率で表現するためのデータベースを作成した.具体的には,対象道路ネットワークを名阪間の高規格道路とし,日本道路公団から提供いただいた冬季の通行規制記録をデータベース化している.一方,同時期の新聞の気象予報から『毎日の天気予報』ををデータベース化している.この2つのデータベースを結合し,上記の条件付き通行規制確率モデルを作成する.交通規制は,(1)通行止め,(2)梯団作業,(3)50km規制,(4)80km規制,(5)規制なしの5種類あるので5値の確立モデルとなる.例えば,天気予報を11段階(0%100%)の降雪確率とすると,Prob(リンクaの規制レベルがj|天気予報がiレベル)という条件付き確率モデルを作成することとなる.ここで困難な点は,交通規制を5種類と固定し,天気予報を上記のように11段階とした場合,55要素の確率が理論的には必要であるがデータ欠損が予想される点である.

このため,天気予報を層別化して,データを集計化し,条件付き確率の信頼度を高める必要があり,これについて検討した結果,降雪確率を,040%,5070%,80100%と3種類に層別化するのが妥当との結論を得た.本研究では,冬季の降雪確率のもと,各種の交通規制の出現確率を統計的に求め,さらに実測した速度分布から2地点間の所要時間信頼性および連結信頼性を求めるものである.平成16年度の研究成果は研究計画のとおり以下の通りである.(1)リンク間での交通規制の従属性の分析平成15年度の研究で,天気予報を条件付き確率としたリンクの通行規制確率がリンク毎に求められた.しかしながら,これらの確率はリンク毎に独立しておらず,同一の気象条件下での従属性を伴ったものとなっている.この従属性を考慮するために,従属故障の一手法であるCommon-Cause Failureの手法を用いる.このために,天気予報別,交通規制種別毎のデータベースを対象に,リンク間での相関係数マトリックスを作成する.得られたマトリックスを対象に,クラスター分析あるいはヒューリスティックにCommon-Causeとなる区間を同定した.(2)速度変動の説明モデルの構築需要側の速度変動の説明モデルを構築する.高規格道路では,交通量が飽和状態ではなく円滑状況である場合が多い.このため,都市域では現実的な仮定となる交通需要の変動によって所要時間が変動するような構造の従来のモデルでは説明ができない.追い越しが可能であることからユーザーは個々の希望速度をもっており,希望到着時間が存在していると仮定する.また,追い越し可能といえども追従を余儀なくされる場合も多く,またより高速で走行したくともドライバー各自には上限の速度が存在すると仮定する.この仮定に基づいて,実地にフローティング調査等を行い,高速道路の区間の速度分布を観測する.観測した所要時間分布を,x^2検定し,分布形状を特定する.これをもとに,各種規制下における速度および所要時間の確率密度関数を作成した.従来の道路網計画は,平均的な交通需要およびサービス水準の期待値を前提としてなされてきた.しかし,交通需要も変動し,提供される交通サービスも速度規制や交通容量等が常に変動している.Just In Time生産や在庫を最小限にする流通経済が台頭して時間価値が増大し,人流・物流の両面において所要時間や連結性の信頼性への希求が高くなってきている.本研究では,このような需要サイドと供給サイドの変動を同時に考慮した信頼性解析モデルを構築し,悪天候予報下における種々の代替案比較や所要時間情報の提供に利用できる所要時間信頼性および連結信頼性に関する研究を行った.ここに,所要時間信頼度をOD間をt時間以内に旅行可能な確率と定義し,連結信頼性はあるサービス水準以上でOD間が連結されている確率と定義している.対象地域は,名古屋大阪間の高規格道路ネットワークで第2名神高速道路を含む.構築したモデルのフレームワークは,入力情報が天気予報の地域分布,出力情報が高規格道路の経路別の所要時間信頼度および連結信頼度となるような確率構造をもつ信頼性解析モデルである.(1)膨大な天気データベースと交通規制データベースを作成し,その上に入力出力間を合理的に説明する信頼性解析モデルを構築した.
過去経験と現在の自己を結びつける「自伝的推論」－尺度開発と推論プロセスの検討

自伝的推論について、広範な領域の研究をレビューし、自伝的推論の過程と内容という観点から概念整理を行った。それに基づき、自伝的推論尺度を構成し、信頼性と妥当性を確認した。3つの調査を行い、教師に関わる記憶、家族に関わる記憶、成功経験・失敗経験の記憶の想起と自伝的推論尺度、アイデンティティ発達、適応の諸尺度への評定を求めた。その結果、ポジティブ経験はネガティブ経験よりも強い自伝的推論を引き起こすこと、ポジティブ経験に対する自伝的推論がアイデンティティや適応と関連することが見出された。世代や職業選択と自伝的推論との関連も見出された。人は過去の経験を想起するだけでなく、過去と現在を対比する、過去と現在を結びつける、過去経験から行動指針を学ぶ、過去経験を自己理解につなげる、などの「自伝的推論」を行っている。こうした思考過程は自伝的記憶、ナラティヴ、ストレスコーピング、トラウマ記憶、アイデンティティ形成などさまざまな領域で検討されてきた。25年度はまず、多くの領域に散在している知見を集め、「自伝的推論」として捉えることのできる思考を概念的に整理した。その結果、自伝的推論は(1)自伝的推論の過程(経験直後の侵入的思考、時間経過後の意図的熟考)と、(2)自伝的推論の内容(自己にとっての重要度評価、出来事と自己とのつながり、出来事と出来事のつながり)の大きく二つの内容を含む概念として整理された。続いてこの整理に基づいて、自伝的推論尺度(26項目)を作成した。10代50代の協力者に中学時代の家族や教師との思い出を想起してもらい、自伝的推論尺度への回答を求めた。あわせて5因子パーソナリティを測定するTIPIへの回答を求めた。また教職志望の強さについて評定させた。自伝的推論尺度は6因子であり(教訓・成長因子、リハーサル因子、過去の自己因子、現在の自己因子、重要因子、転機因子)、高い信頼性が確認された。また教職志望動機の強さと、教師に対する記憶の自伝的推論との間に強い関連が見出された。すなわち強い教職志望動機を抱いていた人は、教師の思い出に対して、「自分を成長させた」、「考え方や行動に影響した」、「現在の私の中心になっている」などの自伝的推論を活発に行っていた。しかし加齢の影響や、5因子性格特性との関連は見られず、尺度の妥当性については課題が残った。さらに自伝的推論のとも深く関わる時間的展望尺度について、妥当性の検証を行い、一定の妥当性を確認することが出来た。人は過去の経験を想起するだけでなく、過去と現在を対比する、過去と現在を結びつける、過去経験から行動指針を学ぶ、過去経験を自己理解につなげるなど、過去経験を意味づける。こうした思考過程は「自伝的推論」と呼ばれ、自伝的記憶、ナラティヴ、ストレスコーピング、トラウマ記憶、アイデンティティなど様々な領域の研究をつなげる可能性を有している。研究実績は以下の通りである。1.25年度には自伝的推論の概念的整理に基づき自伝的推論尺度(26項目)を作成し、教師の思い出に対する自伝的推論と教職志望・世代との関連を検討した。26年度はこのデータを再分析し、肯定的な経験は否定的な経験よりも強い自伝的推論を喚起することを見出した。2.そこで感情と自伝的推論の関係をさらに詳細に検討するために、1050歳代の協力者に成功経験・失敗経験の想起を求め、それらに対する自伝的推論を検討した。あわせて自伝的推論と理論的に関連する時間展望、想起機能、回想頻度についても質問紙への回答を求めた。その結果、(1)自伝的推論26項目は25年度に理論的に検討した結果と整合する因子構造を示した。(2)また世代にかかわらず、肯定的な成功経験の方が失敗経験よりも、強い自伝的推論を引き起こすことがわかった。(3)時間展望尺度、想起機能尺度、回想頻度と自伝的推論との相関は低かった。(4)世代の効果は想起機能と回想頻度では見られるが、自伝的推論では見られなかった。3.以上の成果は、次の点において重要である。(1)理論的に整合性のある自伝的推論の因子が確認された。(2)肯定的な経験への意味づけが自己にとって重要であるという結果が信頼性が高いことが示された。(3)時間展望や想起機能に関する判断と、特定の出来事に対する自伝的推論とは異なる心理過程であることが示された。人は過去の経験を想起するだけでなく、過去と現在を結びつける、過去経験から教訓を学ぶ、過去経験を自己理解につなげるなど、様々な意味づけを行う。こうした思考過程は「自伝的推論」と呼ばれる。本研究では第一に、自伝的記憶、ナラティヴ、ネガティブ経験の意味づけ、心的外傷後成長、高齢者の回想など関連する諸領域の知見を精査し、自伝的推論を捉える包括的な枠組を提案した。第二に、この枠組に基づき自伝的推論尺度(26項目)を作成した。第三に、想起機能尺度との関連から自伝的推論尺度の妥当性を検討した。第四に、自伝的推論と世代、想起内容(成功経験・失敗経験)との関連を検討した。第五に、自伝的推論と性格(5因子性格特性)、アイデンティティ発達、適応(時間的展望、自尊感情、人生満足度)との関連を検討した。以上は2050歳代にわたる広い世代の協力を得て実施された。主な実績は以下の通りである。第一に、自伝的推論尺度(自己、リハーサル、転機、重要、教訓の5因子)の信頼性と妥当性が確認された。

第二に、肯定的経験は否定的経験よりも強い自伝的推論を引き起こすことが見出された。第三に、自伝的推論は青年期(20歳代)よりもそれ以降に活発化することが見出された。第四に、自伝的推論の程度と適応とのあいだに関連性が見出された。特に、肯定的な経験に対する自伝的推論の活発さが、アイデンティティの確立、自尊感情、人生満足度と結びついていた。以上の成果は特に次の点において重要である。(1)諸領域をまたいで利用可能な尺度が構成された。(2)人は肯定的な経験に対して活発な自伝的推論を行うこと、そのことがアイデンティティ確立や適応と結びつくことが示された。従来は疾病などネガティブな出来事への意味づけに関心が集まっていたが、本研究の知見は、肯定的な経験への自伝的推論という新たな研究テーマにつながるものである。自伝的推論について、広範な領域の研究をレビューし、自伝的推論の過程と内容という観点から概念整理を行った。それに基づき、自伝的推論尺度を構成し、信頼性と妥当性を確認した。3つの調査を行い、教師に関わる記憶、家族に関わる記憶、成功経験・失敗経験の記憶の想起と自伝的推論尺度、アイデンティティ発達、適応の諸尺度への評定を求めた。その結果、ポジティブ経験はネガティブ経験よりも強い自伝的推論を引き起こすこと、ポジティブ経験に対する自伝的推論がアイデンティティや適応と関連することが見出された。世代や職業選択と自伝的推論との関連も見出された。本研究の目的は(1)自伝的推論を検討する尺度を作成し、それを用いて(2)価値観や態度が自伝的推論とどう関連するか、(3)どのような経験が自伝的推論を引き起こすか、(4)自伝的推論にはどのような機能があるか、実証的に検討することを通し、過去経験ー自伝的記憶ー自伝的推論ー自己の関連を明らかにすることである。26年度までに、(1)作成した尺度が理論的に妥当な因子構造を示した、(2)教職志望の強さと教師に関する記憶に対する自伝的推論の間に関連があることが見出された、(3)肯定的な経験の方が強い自伝的推論を引き起こすことが繰り返し確認された、という成果が得られた。従って、研究の目的(1)(3)に即して研究が進展していると評価される。一方、(1)教職への態度と自伝的推論との関連は限定的であり、他の態度・価値観や性格特性と関連づけた検討も必要である、(2)回想機能や想起頻度と自伝的推論の独立性が示唆されたことから、自伝的記憶の機能と自伝的推論の関係について理論的、実証的に再検討が必要である、といった課題が明らかになった。以上の事柄を総合的に勘案して、「おおむね順調に進展している」と評価する。認知心理学最終年度である27年度は次の方向で検討を行う。第一に、性格特性と自伝的推論との関連を検討する。その際、2526年度に扱った5因子性格検査や時間展望尺度のように全般的な尺度ではなく、内省志向やアイデンティティ達成度のように自伝的推論と理論的に密接に関連する性格特性との関連を検討する。第二に、肯定的な経験の方が否定的な経験よりも強い自伝的推論を引き起こすという結果について、その信頼性・頑健性をさらに確認するとともに、経験内容を分析することで詳細な検討を加える。第三に、回想機能と自伝的推論の関連について、理論的、実証的に検討を加える。
成員の流動化に適合した組織とマネジメントに関する実証的研究

近年、企業その他の組織において「成員の流動化」が進行し、それに伴って既存の組織やマネジメントは変革が迫られている。本研究では、国内外の各種組織における聞き取り調査や現場観察などをとおして、成員の流動化に直面する企業等における組織・マネジメントの実態について明らかにするとともに、成員の流動化に適合する組織とマネジメントのモデルを構築した。労働力の流動化が激しい中国その他の外国企業、ならびに同じく流動化に直面している国内企業では、組織と市場や社会とを隔てる壁を薄くし、個々の成員が市場・顧客、社会など外部環境に適応しやすい工夫をしている。また、個人もしくはチーム・部門による市場・顧客、社会への適応の度合いによって有形無形の報酬が獲得できるシステムを取り入れているケースが多い。具体的には、実績に基づく社員の採用、一種の市場原理に基づく配属、利益への貢献度を反映した報酬制度などである。しかし他方では、同じく流動化に直面しながらも旧来型のシステム、すなわち成員を内部に囲い込み組織の論理で選別、序列づけしている企業も少なくない。とくに日本の伝統的な大企業では、そのような旧来型システムの大枠を残しながら、そのうえに成果主義を導入しなおかつ選別を強化しているケースが多い。これらのうち、前者のシステムを貫く組織・マネジメントの考え方を「適応主義」、後者のそれを「選別主義」と呼ぶ。現在成長を遂げている企業には適応主義の考え方に沿った組織づくりとマネジメントの実践を行っているところが多く、成員の流動化が激しい企業等ではもちろん、流動化がいっそう進むことが予想されるこれからの時代には、適応主義に基づいた組織、マネジメントへの転換が必要と考えられる。研究結果は、すでに日本経営学史学会、日本経営学会などで発表し、また著書としても公刊している。成員の流動化に適合した組織とマネジメントについて、初年度にあたる本年度は、以下の研究を行った。まず、流動化の現状、ならびに組織・マネジメントの変化を把握するため、資料や文献を渉猟し、それに基づいて定性的な分析を行った。つぎに、国内ならびに国外(中国の上海・北京、韓国の釜山)において先進的な企業、地域の特徴的な企業・組織を訪問し、見学および聞き取り調査を実施した。さらに、日本経営学会、組織学会などの場では、関連する報告を聞き、報告者や参加者と議論、ならびに情報交換を行った。また日本経営史学会では、私自身の問題意識と現時点における研究から得た知見などについて発表した。こうして獲得した情報や知見をもとに、さまざまな角度から分析や考察を加えた。その結果明らかになったことはつぎのような点である。成員の流動化に伴って、従来の「囲い込み型」組織が徐々に崩壊し、かわって私がモデル化した「インフラ型」組織が広がってきている。この現象は、企業組織に限らず、行政組織、教育組織などにも共通してみることができる。また成員のマネジメントの面でも「選別型」のシステムにかわって、市場や社会への適応に重点を置いた「適応型」のシステムに切り替わりつつある。これらの結果については、遅くとも年内をめどに論文または著書の形で発表する計画である。また来年度は、より焦点を絞って研究を続ける予定である。「成員の流動化に適合した組織とマネジメントに関する実証的研究」の平成15年度の研究実績はつぎのとおりである。(1)流動化の実態、ならびに組織・マネジメントを把握するため、モデルとなるような国内外の企業等を訪問し、聞き取り調査および資料収集を行った。(2)関連文献のサーベイを行った。(3)学会および研究会において、報告を聞き、討論に参加した。(4)研究結果については、著書ならびに論文の形で発表した(一部は未公刊)。研究の結果明らかになったことは、概ねつぎのとおりである。

成員の流動化に伴い、組織やマネジメントのパラダイムが、従来のような組織の論理にもとづいた「選別主義」から、市場や社会への適応に重点を置いた「適応主義」へとシフトしつつある。具体的には、労働力の市場価値や成果の客観的な価値を処遇に反映させるような処遇制度、あるいは顧客の評価が直接本人にフィードバックされるような仕組みの導入などがあげられる。また、組織の形態としては、成員を内部に囲い込むようなシステムにかえて、成員に仕事の場を提供する「インフラ型」のシステムを導入するケースが増えている。以上の調査結果をふまえ、さらに補足的な調査を続けるとともに、成員の流動化に適合した組織とマネジメントの具体的なモデルづくりに取りかかっている。企業その他の組織において「成員の流動化」が進行し、それに伴って既存の組織やマネジメントは変革が迫られている。本研究では、国内外の各種組織における聞き取り調査や現場観察などをとおして、成員の流動化に直面する企業等における組織・マネジメントの実態について明らかにするとともに、成員の流動化に適合する組織とマネジメントのモデルを構築した。成員の流動化が激しい中国その他の外国企業、ならびに同じく流動化に直面している国内企業では、組織と市場や社会とを隔てる壁を薄くし、個々の成員が市場・顧客、社会など外部環境に適応しやすい工夫をしている。また、個人もしくはチーム・部門による市場・顧客、社会への適応の度合いによって有形無形の報酬が獲得できるシステムを取り入れているケースが多い。具体的には、実績に基づく社員の採用、一種の市場原理に基づく配属、利益への貢献度を反映した報酬制度などである。いっぽうでは、同じく流動化に直面しながらも旧来型のシステム、すなわち成員を内部に囲い込み組織の論理で選別、序列づけしている企業も少なくない。とくに日本の伝統的な大企業では、そのような旧来型システムの大枠を残しながら、そのうえに成果主義を導入しなおかつ選別を強化しているケースが多い。前者のシステムを貫く組織・マネジメントの考え方を「適応主義」、後者のそれを「選別主義」と呼ぶ。現在成長を遂げている企業には適応主義の考え方に沿った組織づくりとマネジメントの実践を行っているところが多く、成員の流動化が激しい企業等ではもちろん、流動化がいっそう進むことが予想されるこれからの時代には、適応主義に基づいた組織、マネジメントへの転換が必要と考えられる。なお、研究結果は、すでに日本経営学史学会、日本経営学会などで発表し、また著書としても公刊している。