hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内部的諸側面から観た新型家族の実証的研究-妻の経済的自立と家計・情緒構造の変化-

(1)調査地点は札幌,神奈川,京都,広島,及び福岡の生協会員1/1000を抽出した約2000名を対象とした。(有効表は420)(2)分析はSPSSに拠った。(因子分析を中心に帰納法的手法を用いた。)3.研究の成果§わが国を代表する家族の型として「家族主義的夫婦家族」を抽出した。その特色は,(1)家族と共にいることが最高の幸せで,家族のためには犠牲をも厭わない。家族の中に何一つ隠し事はなく,団結力もある。以上の考えに強く賛成する人は27%,大体賛成は46%,併せて73%がこの型である。(2)以上と高い相関がある「自己実現」因子は67%に達している。(3)年齢層は3050歳台に平均して観られる。(4)学歴は関係せず,職業の有無では無職が圧倒的に多い。(5)家族構成及びライフコ一スでは有意差は観られない。(6)ストレスと相関する母子固着型は,両者ともに負の相関である。(7)結婚観における伝統性,補完性は大体肯定的、互酬性は高く肯定的である。いえ因子は否定的。(8)ライフスタイルでは弱い団欒志向と負の家事合理性に相関が観られる。(9)意志決定では,家庭管理及び育児教育は妻に決定権があり,結婚生活の計画・実行は夫妻協同である。(10)夫妻関係では大体において夫信頼型であり,姉さん女房型,新婚気分の持続型と,多少のニューアンスはことなるが,夫や子どもの身の回りの世話を細々とする。(11)性意識ではやや貞女志向であり,精神的愛情を尊重し,フリーセックスはやはり駄目と否定的である。(12)中・高校家庭科では高齢化社会,環境問題等のカリキュラム化が必用だとし,男らしさ・女らしさの躾教育は否定的である。以上が日本型conjugal familyの諸特性である。この他,個人主義型の分析や特に経営形態との分析等,まだかなりの部分が残されており,別の機会に発表することとしたい。1.研究内容§7年度助成金の遅れが影響して調査実施が大幅に遅れた。更に,農村世帯の事例研究を追加して両者を比較検討することとした。8年度実績報告は以上の2点に基づいて行う。2.調査結果§7年度の調査対象者は約1800になった。有効表は25%(約10%強は転居等の理由で返送)であった。研究実績と予算執行に関する作業過程は次のとおりである。(i)大都市部(札幌・横浜・京都・広島&福岡市における各生協会員名簿を母集団とする1/1000抽出の名簿がそろったのは平成8年7月末であった。(7-1214の京都出張)(ii)名簿の入手順に発送作業を進めた.(事務局で実施)(発送用シールの作成,生協理事長の調査協力依頼状のコピー,学院封筒の発注,封入するボールペン及び調査表をセットとした発送準備のための謝金は当初予算を上回った。)(iii)都市家族との比較上,農村家族の調査は不可欠であった。当初,四国及び東北の2地域を予定していたが,協同研究員の多忙のため東北に限定した。すなわち,岩手・山形・宮城の各県農協中央会を訪ね,適当な村の紹介を依頼した。(iv)調査の進展と平行して,回収後のSPSS分析に必要なパソコンの部品を補充した。(都築電気)(v)調査票の発送作業が完了したのは8月半ばで,7月上旬から逐次アンケートの回収が始まった。(発送は前年度購入済の郵券を充当し,回収分は今年度予算を行使した。)(vi)回収表のコーディング,パソコンへのインプット作業は四国大学で行った。(データフロッピ-は協同研究員に配付済)
高分子電解質-酵素系分子内複合体の構造と生体触媒活性

高分子電解質-タンパク質系の複合体形成に関する研究は、(1)flexibleな線状の分子構造をとるポリイオンとrigidな球状タンパク質イオンの間でどの様な分子構造を持つ複合体を形成するか(?)と言う科学的な意味と、(2)生体機能材料の調整やタンパク質の分離に関係する応用技術的な意味から興味ある課題である。本研究では、レーザー光散乱(静的・動的散乱)法、電気泳動光散乱法、蛍光分光法などの実験手法を用いて、高分子電解質-タンパク質系の複合体形成機構と複合体の構造を明らかにすることを目的とした。供試料としては、アミノ酸配列(一次構造)と高次構造が既知である数種のタンパク質を用いた。その結果、添加塩が存在しない場合(塩無添加系)又は比較的イオン強度の低い塩添加系では、一本のポリイオンの電荷が完全に中和されるまで複数のタンパク質分子が結合し、見掛け上電気的に中性な分子内複合体(intrapolymer complexes)が生じると推定された。しがしながら、この分子内複合体は互いに凝集して相分離するので直接実験的に確認することができない。そこで、分子内複合体の存在を実験的に確認するために、非電解質の水溶性高分子であるポリエチレングリコール(PEG)を選び、ヒト血清アルブミン(HSA)との複合体形成に関して詳細な検討を行なった。この系では水素結合により水可溶性な複合体が生じ、一本の高分子鎖に複数個のタンパク質分子が結合した構造であることを確認した。以上の結果は、高分子電解質-タンパク質系の実験から予測された分子内複合体が実際に生成することを強く指示している。なお、HSA-PEG系分子内複合体の電気泳動光散乱実験から、この複合体は自由素抜けコイルとして挙動することが明らかとなった。本研究では、アミノ酸配列(一次構造)と高次構造が既存である酸素をタンパク質試料として、広いイオン強度下で高分子電解質-酵素系複合体を形成させ、レーザー散乱法とバイオアッセイ(酵素活性の測定)法を組み合わせて、"分子内複合体の構造"を明らかにすることを目的とする。そこで、本年度は、(1)ライソザイムと他の4種類のタンパク質を使用し、イオン強度、pH、高分子電解質の種類、高分子電解質と酵素水溶液の濃度、両水溶液の混合割合と混合方法を変化させて、複合体の形成過程を光散乱法により検討した。さらに、(2)複合体形成に使用した高分子電解質成分であるPoly(dimethy IdimethyIdiallyIammonium chloride)のキャラクタリゼーションを動的レーザー光散乱法及び電気電気永動光散乱法を用いて行なった。本研究では、アミノ酸配列(一次構造)と高次構造が既知である酵素をタンパク質試料として、広いイオン強度下で高分子電解質-酵素系複合体を形成させ、レーザー光散乱法とバイオアッセイ(酵素活性の測定)法を組み合わせて、“分子内複合体の構造"を明らかにすることを目的とする。そこで、本年度は、(1)ライソザイムを使用し、イオン強度、pH、高分子電解質の種類、高分子電解質と酵素水溶液の濃度、両水溶液の混合割合と混合方法を変化させて、複合体の形成過程を光散乱法により検討した。さらに、(2)ヒト血清アルブミンを用いて、ポリエチレングリコールとの複合体形成を動的レーザー光散乱法及び電気電気泳動光散乱法を用いて行った。以上の実験結果より、(3)複合体の形成機構と構造を明らかにし、複合体の形成にともなう酵素活性の変化を検討した。

具体的には、(1)主としてライソザイム(lysozyme)を使用し、イオン強度、pH、高分子電解質の種類、高分子電解質と酵素水溶液の濃度、両水溶液の混合割合と混合方法を変化させて、複合体の形成過程を光散乱法により検討する。さらに、(2)この過程で得られる複合体の酵素活性を、合成低分子糖、オリゴ及び高分子糖、菌体細胞を基質として詳細に検討し、ポリイオン鎖に結合した酵素分子の状態を評価する。特に、生物工学的興味から、(3)複合体の貯蔵安定性に関しても詳しく検討を行う。さらに、光散乱法による複合体形成に関する研究と高分子電解質複合体の酵素活性測定から、他の酵素系に対して行う実験の計画と予備検討を行う。すなわち、生体系では複数の酵素が関与して代謝系を構成しているが、等電位点や分子量が異なる酵素分子を一本のポリイオン鎖に結合させて複合体を作り、光散乱法と触媒活性測定法を組み合わせて、分子内複合体の構造を研究する。本年度は、平成9年度に実施した実験の再現性の確認と複合体の保存安定性の検討を行った。その結果、人血清アルブミンとポリエチレングリコールを用いた実験系で、分子内複合体の形成が形成される明確な実験結果が得られ、その形成機構は分子論的に説明できることが分かった。この系は、複合体の保存安定性に関する重要な基礎知見を与えるものと期待される。
有効成長経路と投入産出構造の国際比較研究-米・ソ及びソ連・東欧の比較を中心として

1.ソ連経済の有効経路およびそれに随伴する有効価格の計算を行なった。有効価格の計算は蓄積ターンパイクおよび消費ターンパイクについて系統的に行なった。ハンガリー経済については試算の準備として15部門レベルの競争輸入形式産業連関表ばかりでなく、固定資本マドリックスを準備した。2.投入産出構造の国際比較研究のために、(1)米国IO表1958、1963、1967年の静学的IO分析を行ない、(2)米国1972、1977、1980、1981、1982年商品と商品表を独自に作成し、それらについても静学的IO分析を行なった。(3)ソ連1959、1966、1972年について6090部門レベルのIO分析を行い;(4)1977、1982年について15部門レベルの分析を行なった;(5)ソ連については固定試算マトリックスを準備し、自己金融価格の計算も試みた;(6)ハンガリーについては非公表の輸入マトリックスを利用して、競争輸入方式産業連関表を19711979各年につていて推計し、それらについてはじめて系統的なIO分析を試みた;(7)EC諸国およびその他のコメコン諸国についても1970年代から1980年代はじめまでのIO分析を行ない、データ構造を吟味した;(8)中国についても今回はじめて系統的な分析を1981年表について試みた。以上の研究を著書Quatitative Economics of Socialism及び一橋大学経済研究所統計係発行予定の加工統計リシーズの一環としてまとめあげた。その他の国については、特にハンガリー19711979年の分析結果はディスカッションペーパーシリーズおよびHitotsubashi journal of Economicc誌上に公表の予定である。
ソレノイド磁場を利用した地動検出器の開発

磁気バネはソレノイドコイルと挿入された永久磁石によりなり、両者の吸引力を復元力とする。それを利用した振動検出器の開発は、まず解析的な計算で広帯域・高感度化がどこまで達成可能かを検討した。磁気バネでは、現実的な磁場の強さで固有周期が500秒程度までになることを確認した。これは振り子の重りを浮上させ、それに磁気バネをつけことで可能になる。次に高感度化であるが、目標は数十μgalである。振動検出に対する、磁気バネ用ソレノイドコイルの磁場変化の影響、温度による線膨張の影響、気圧変化の影響、浮上磁石の漏れ磁場の影響等を評価した。その結果、機械の構造を工夫すれば何とが目標が達成できることを確認した。以上の検討を基に、磁気バネ振り子を設計・製作した。振り子は、磁気バネ、静電容量センサを使用した位置検出部、錘の浮上を行う空気・磁気浮上系に分けられる。第一段階として空気で錘を浮上させ、それに磁気バネを接続した。このシステムにより振り子の固有周期を27秒まで確認した。これ以上の値も十分実現できると思われる。次に位置検出器であるが、市販の静電容量センサで数nmの検出感度を有するものがある。空気浮上の振り子で性能を確認したが、要求性能を満足できるものであった。空気浮上は、外力に対する感度がそう高くない振り子の試験用としては十分安定に動作することを確認した。磁気浮上は電磁石と永久磁石によるものを試作検討した。いずれも重い錘の浮上補助にはなるが、位置フィードバックを併用しないと安定浮上できないことがわかった。本研究の成果としては、磁気バネの振り子としての基本的な動作を証明し、位置検出器等の振動検出器としての各構成要素が、高感度・広帯域地震計を実現するための性能を持っていることを確認した。また現状でも、広帯域強震計として使用する可能性は、十分にあると思われる。本年度の磁気バネを利用した振動検出器の開発は、まず解析的な計算で、研究目標に掲げた広帯域・高感度化がどこまで達成可能かを検討した。広帯域化の鍵となるのは、振り子となる磁気バネの固有周期である。近年の広帯域・高感度地震計は、フィーバック技術を利用し電気的に固有周期を360秒程度までのばしている。磁気バネでは、実現可能な磁場の強さ等のパラメータで、固有周期が500秒程度まで長くできることを計算により確認した。これは振り子の重りを磁気浮上させることと、磁気バネ機能を分離させたことにより可能となるものである。次に高感度化であるが、達成目標は数十μgalである。感度を低下させる要因は、ソレノイドコイルの磁場変動、重り浮上用磁場の漏洩成分の影響、気圧・温度変化、設置誤差(傾斜の許容度)、電気的なノイズ等が考えられる。解析的な計算では手始めに、磁気バネ用ソレノイドコイルの磁場変化の影響を検討した。コイル電流が市販電源の安定度である10^<-4>程度変化しても、検出誤差は数μgal程度に収まることがわかった。この結果からこの影響は問題がないと思われる。他の影響も現在検討中である。実際に達成可能な感度は、色々なパラメータが複合する為に計算のみでの評価は難しい。製作した振動検出器の性能評価も、新たに考えなければならない。このような理由から開発を効率よく行う為に、具体的な装置をまず設計・製作し、達成できる性能・問題点を洗い出すことにした。現在は、計算による解析と平行して磁気バネを利用した振動検出器の部品を製作している。その成果としては、セラミックベアリングの開発を終了した。基礎実験として重りの空気浮上を使った装置を製作中で、次の段階として磁気浮上に移行する予定である。

本研究の成果としては、磁気バネの振り子としての基本的な動作を証明し、位置検出器等の振動検出器としての各構成要素が、高感度・広帯域地震計を実現するための性能を持っていることを確認した。また現状でも、広帯域強震計として使用する可能性は、十分にあると思われる。
公共経営における競争原理導入政策のあり方についての研究

本研究では、公共経営における競争原理導入のあり方について、まず理論的フレームワークの整理を公共経済学からの視点で行い、さらに具体的な行政関与のあり方に関する判断基準の必要性について言及した。次に公共経営における競争原理導入政策のうち、特にPFI(Private Finance Initiative)と市場化テストに焦点を絞り、研究を行なった。日本においても、約340件ものPFI事業が実施され、PFIの持つ利点ばかりが注目される中、PFIという仕組みが持つデメリットについても詳細に検討し、今後の我が国おけるPFI政策のあり方について修正点を考察した。具体的には、(1)イギリスでは会計上、これまで政府債務としてPFI事業に関わる後年度支払い額がすべて計上されてこなかったことがPFI推進の大きな原動力となってきた、(2)政府よりも信用力が低い民間事業者に事業資金を調達させることはVFMの観点からコスト高になる。PFIではこのコスト高を相殺してさらに費用削減可能とされるが、その計算の根拠となるPublic Sector Comparatorの算出方法が割引率の適用やリスクの金銭価値化が曖昧である、ことなどが明らかとなった。そしてPFI事業はPrivate Financeではなく、Public Financeを活用し、民間事業者に自由度を与える現在の仕組みと組み合わせることの重要性を指摘している。第2章においては日本の市場化テストの留意点と課題を主に官民コスト比較の観点から考察した。直接費と間接費の区分けは相対的なものであること、官民コスト比較におけるフル・コスト・アプローチと可避コスト・アプローチの特徴とメリット、デメリットを示した。コスト削減の実現のためには、発生主義会計とともに発生主義予算の重要性を指摘するとともに、官民コスト比較後の予算措置上の課題についても考察を行った。2006年度の研究実績は以下の通りである。主としてイギリスの中央政府、地方政府の行財政改革について、(1)理論、政治思想的背景、(2)これまでの取り組みの中で、公共部門における競争原理導入(強制競争入札による民間委託、Best Value、PFI等)に関する分析と評価を中心に調査研究を行った。これにより、(1)「小さな政府」を志向したサッチャー、メージャー保守党政権時代における民営化、強制競争入札、エージェンシー化、PFIなどの一連の改革によっても、実際には全体の財政支出の減少には至らなかった、(2)NPMの特徴として説明されることの多い「Devolution」(権限移譲)について、保守党政権時代では、中央と地方政府間の関係において中央政府の集権化がむしろ強まった、(3)現在、日本において国、地方自治体で取り組まれている「市場化テスト」はイギリスの保守党政権時のCCTを参考にしている点が少なくないが、1997年以降、ブレア労働党政権で実施されてきたBest Valueにおける取り組みにおいての方が民間事業者の公共サービスに関わる割合が高くなっている、ことなどが明らかとなった。PFIについては、労働党政権に移行後も積極的に取り組まれてはいるものの、一方で、(1)PFIのパイオニアであるイギリスにおいても、リスクの金銭価値化に対する考え方、手法に定まったものがない、(2)現状では債務のオフバランス化につながっていること、などの課題を抱えており、PFI運用の手法、ルールにおいてさらなる改善の余地があることが明らかとなった。公共経営における競争原理導入政策のうち、市場化テストの他、特にPFI(Private Finance Initiative、民間資金を活用した有形固定資産建設を伴う公共サービス提供)に焦点を絞り、研究を行なった。日本においても、約290件ものPFI事業が実施され、PFIの持つ利点ばかりが着目される中、PFIという仕組みが持つデメリットについても詳細に検討し、今後の我が国おけるPFI政策のあり方について提言を行なった。

PFIではこのコスト高を相殺してさらに費用削減可能とされるが、その計算の根拠となるPublic Sector Comparatorの算出方法が曖昧である、ことなどが明らかとなった。日本においては、政府・地方自治体におけるバランス・シート作成はまだ初期段階にあるものの、PFI事業に関わる後年度負担は、原則債務として計上されることになっている。この点を勘案すると、PFI事業はPrivate Financeではなく、Public Financeの方が望ましい。すなわち、資金調達面では、あえてコスト高となる民間資金よりも公共部門が調達する資金を事業資金とすることとし、従来のPFIが持つライフ・サイクル・コストをベースとした事業マネジメントの仕組み(性能発注、設計、建設、維持管理の包括的マネジメント等)を生かす新たな政策的枠組みが必要と考えられる。
計算機による絵画の描画技法とイメージ語との自動対応付け

絵画のイメージ語(形容詞等)の解析、および解析されたイメージ語に基づく感性データベースの構築、イメージ語を応用した絵画の自動合成を試みた。問題領域をある特定の作者(水彩画イラストレーター,永田萠)に限定することで描画技法の抽出を現実的なものにし、絵画の計算機による合成や、各種感性量の変化による心理量の変化の実験を、感性情報処理の観点から行った。A)対象とする特定作者の絵画を多数、作画年、作題とともに収集し、それを画像スキャナーによって、画像データベースシステムを構築した。同時に、心理実験により、イメージ語を画像データベースに与え、B)画像のカラーセグメンテーション処理によって、キ-カラー色の抽出を行なった。これは、画像データベースに登録した。次に、C)キ-カラー色とイメージ語のと相関を統計処理で明らかにし、D)キ-カラー色とイメージ語のと相関により画像データベースを再構築し、E)イメージ語よりキ-カラー色を推定し、絵画を自動合成すした。最後に、F)合成絵画と実絵画との比較心理実験を行ない、G)以上の過程を通して、描画技法とイメージ語との関係の評価した。本研究で開発した画像データベース(マッキントッシュ用、Think-Cにて記述)は、約600枚のカラー画像を蓄え、従来のキーワード検索とともに「秋らしい」、「春らしい」、「楽しい」などの印象語から内容検索を行える。同時に、印象語から永田萠の描画技法を持ったイラストレーションを自動合成できカラー画像として出力できる。自動描画は、まず背景をコンピュータグラフィクスでグラデーション描画し、永田萠作画のシンボルパーツを切り抜き、背景の上に配置することでイラストレーションを完成させる。
物語画家としてのヤン・ブリューゲル（父）―美術史学的ナラトロジーの新たな試み

本研究の目的は、花の静物画や風景画、動物画の名手として知られるヤン・ブリューゲル(父)の描いた物語画を包括的に考察することで、大ブリューゲルの伝統を継承しルーベンスと同時代を生きた画家独自の物語叙述法を解明することにある。初年度にあたる平成30年度は、ヤンの描いた物語画のデータ・ベース作成に着手するとともに、初期の古画学習について調査研究を行った。ヤンの父である大ブリューゲル、即ち、ピーテル・ブリューゲル(父)は、聖書や神話、民間伝承、諺などを題材に、ファン・エイク以来のネーデルラントの造形伝統を統合し、重層的な意味内容を含蓄する優れた物語表現を実現した。しかし、ピーテルはヤンが幼少の折に死去したため、ヤンは父親から画家教育を直接的には受けていない。加えて、父親の遺した絵画制作資料の多くは長男のピーテル・ブリューゲル(子)が相続したこともあり、ヤンは、早い時期から父親とは一線を画す物語画を志向した。その際に参照されたのが、デューラーやラファエロなど、父ピーテル以前の巨匠達の作品である。1590年代前半のイタリア滞在時には、ラファエロのフレスコ壁画などに加え、古典文学や同時代の芸術理論を学習することで、イタリア人愛好家の美的要請に応じた数々の地獄絵を描き、評価を得るに至った。一方、アントウェルペン画家組合に親方登録を果たした翌年の1598年に描かれた《カルヴァリオの丘》(ミュンヘン、アルテ・ピナコテーク蔵)では、ネーデルラントで著名だったデューラー素描を援用することで、父の同主題作品を上回る複雑な物語描写と、磔刑に処されるイエスと気絶する聖母に鑑者の視点を導く祈念画的機能を巧みに両立させることに成功している。このように、ヤンは、初期の段階からすでに、ルネサンスの巨匠の作品や芸術理論を丹念に学習することにより、父親の偉業と向き合いつつも、独自の物語画を探求したのである。今年度の研究実績で述べたように、初年度にあたる平成30年度は、ヤン・ブリューゲル(父)の描いた物語画のデータベース作成に着手するとともに、ヤンの初期の画業を、古画学習の観点から考察することを計画していた。上述の通り、研究は計画通り行われ、一定の成果を得るに至っている。また、ヤン・ブリューゲル(父)に関しては、近年、多角的な視点から新たな研究が行われている(Elizabeth Alice Honig, Jan Brueghel and the Senses of Scale, 2016等)。本研究計画遂行に際しては、こうした国内外の研究動向に十分に留意しつつ、必要に応じて研究者間の意見交換を行いながら、より、効果的な調査研究および時機を得た成果発表に努めたい。今後の研究の推進方策としては、当初の研究計画に基づき、2年次に当たる平成31年度/令和1年度には、ヘンドリック・ファン・バーレンやルーベンスといった人物画家たちとの共同制作の問題について調査研究を行う。加えて、令和1年6月に開催される国際シンポジウム「自然は考えるのか?ー自然の知をめぐる日仏間の学際的対話」において、ヤン・ブリューゲル(父)のキリスト教主題の物語画における自然描写、あるいは、キリスト教主題を点景に添えた風景画についての研究発表を行うこととなり、急遽、この種の物語画の特殊な構造について、集中調査に着手した。本調査は最終年次の研究の予備研究として、研究計画全体の順調な推進に寄与するものと考える。

今年度の研究実績で述べたように、初年度にあたる平成30年度は、ヤン・ブリューゲル(父)の描いた物語画のデータベース作成に着手するとともに、ヤンの初期の画業を、古画学習の観点から考察することを計画していた。上述の通り、研究は計画通り行われ、一定の成果を得るに至っている。また、ヤン・ブリューゲル(父)に関しては、近年、多角的な視点から新たな研究が行われている(Elizabeth Alice Honig, Jan Brueghel and the Senses of Scale, 2016等)。本研究計画遂行に際しては、こうした国内外の研究動向に十分に留意しつつ、必要に応じて研究者間の意見交換を行いながら、より、効果的な調査研究および時機を得た成果発表に努めたい。今後の研究の推進方策としては、当初の研究計画に基づき、2年次に当たる平成31年度/令和1年度には、ヘンドリック・ファン・バーレンやルーベンスといった人物画家たちとの共同制作の問題について調査研究を行う。加えて、令和1年6月に開催される国際シンポジウム「自然は考えるのか?ー自然の知をめぐる日仏間の学際的対話」において、ヤン・ブリューゲル(父)のキリスト教主題の物語画における自然描写、あるいは、キリスト教主題を点景に添えた風景画についての研究発表を行うこととなり、急遽、この種の物語画の特殊な構造について、集中調査に着手した。本調査は最終年次の研究の予備研究として、研究計画全体の順調な推進に寄与するものと考える。本年度は、当該研究に係わる展覧会が国内外で数多く開催されたため、作品の実見および最新の研究動向の収集をすべく、当初の予定を上回る旅費が必要となった。そのため、11月に30万円の前倒し支払請求を行い、これが認められた。これを受けて、年度末には、次年度の十分な予算確保に配慮して、物品費などの面で支出を抑制したため、結果として、約4万円の次年度使用額が生じたのである。しかし、前述の通り、本予算は元来次年度の前倒予算であるため、次年度の使用計画に大きな変更は生じない。
マルチメディアを使ったアイデア創造支援システムに関する研究

マルチメディアによる映像や音声は,これまでの表現手段では難しかった感性に根ざした表現を容易にするため,個人個人の個性豊かな表現を強調する状況が生まれ,単なる産業面の活性化のみならず芸術や文化にまで巻き込んだ大きな可能性を持ってきている。また,ネットワークにおける高速広帯域化が進む中で,双方向遠隔教育が研究段階から実現の方向に向かっている.このような場面を想定したとき.何が重要になってくるかを考慮した場合,清らかな水をたたえる池の底から沸き上がる地下水のごとく個性豊かな独創性のあるアイデアの湧き出しが次から次へと起こることが強調作業を進めていく過程で必要になってくる.また,分散環境での発想を支援するための研究としてグループウェアがあるが,現在のグループウェアシステムは,分散システムにおける計算機構成,強調作業におけるユーザインタフェースなどに幾つかの解決すべき課題を抱えている.教育の観点からは,従来型の知識を単に習得するだけではなく,いかに新しい着想で実現に結び付けていくかを習得することが重要になりつつある.本研究では、科学的な情報の本質を追求するモデルとして定評のあるKJ法を用いて実験を実施し,アイデア放出の支援機能についてのいくつかの成果を確認し,KJ法利用の教育に対する可能性を検討した.工学院大学(工学部のみの単科大学)ではワークステーション,高性能パソコン,メールサーバ,高速LANシステム等をかなりの台数を設置している.これらの設備の有効利用の一環として,文字や図面情報に加えて,音声,画像等を取り入れたマルチメディア教育支援環境(電子メール・電子ニュース)で使う教材を開発した.また、遠隔分散システム上での計算機構成,発想補助のための強調作業におけるユーザインタフェース等について有益な結果を得たので成果報告にまとめた.マルチメディアによる映像や音声は,これまでの表現手段では難しかった感性に根ざした表現を容易にするため,個人個人の個性豊かな表現を強調する状況が生まれ,単なる産業面の活性化のみならず芸術や文化にまで巻き込んだ大きな可能性を持ってきている。また,ネットワークにおける高速広帯域化が進む中で,双方向遠隔教育が研究段階から実現の方向に向かっている.このような場面を想定したとき.何が重要になってくるかを考慮した場合,清らかな水をたたえる池の底から沸き上がる地下水のごとく個性豊かな独創性のあるアイデアの湧き出しが次から次へと起こることが強調作業を進めていく過程で必要になってくる.また,分散環境での発想を支援するための研究としてグループウェアがあるが,現在のグループウェアシステムは,分散システムにおける計算機構成,強調作業におけるユーザインタフェースなどに幾つかの解決すべき課題を抱えている.教育の観点からは,従来型の知識を単に習得するだけではなく,いかに新しい着想で実現に結び付けていくかを習得することが重要になりつつある.本研究では、科学的な情報の本質を追求するモデルとして定評のあるKJ法を用いて実験を実施し,アイデア放出の支援機能についてのいくつかの成果を確認し,KJ法利用の教育に対する可能性を検討した.工学院大学(工学部のみの単科大学)ではワークステーション,高性能パソコン,メールサーバ,高速LANシステム等をかなりの台数を設置している.これらの設備の有効利用の一環として,文字や図面情報に加えて,音声,画像等を取り入れたマルチメディア教育支援環境(電子メール・電子ニュース)で使う教材を開発した.また、遠隔分散システム上での計算機構成,発想補助のための強調作業におけるユーザインタフェース等について有益な結果を得たので成果報告にまとめた.工学系大学においては、図面や写真に加えて動画像も取り扱うことがある。近年の高性能パソコンは、グラフィカル・ユーザインタフェース(GUI)に優れているので、その機能とマウス等による使いやすい操作性を利用した、内容や意図の理解を支援する為の自然情報、感性情報、あるいは臨場感情報等を提供する教育支援システムの構築を急務と考え現在構築中である。本研究の最終目的の一つは、アイデアの創造を支援する何らかの仕掛をマルチメディア教育支援システムに取り組むことであるが、上記の支援システムが構築できればアイデアの創造発想の助けとなるシステムが出来上がる。本研究は、文部省補助金により導入した30台の高性能EWS、ホストコンピュータ、ネットワークを有効に活用するためにも上記のシステムを構築すべく一つ一つ基礎的研究を積み重ねている。研究の過程の中でとらえておくべき目標は次のようなことである。(1)グループウエアと称するソフトウエアを用いて、教師からのクラス全員への一斉情報、学習者からの質問情報とその回答情報のやり取りのできるシステムの構築。これにより、クラス全体のよりよい活性化がはかれる。(2)現在のグループウエアは、ソフトウエア開発作業を支援するコミュニケーションが主体になっている。これを教育支援にも応用できる多機能型のシステムが望まれる。ハードウエアが先行するのではなく、ユーザニーズを取り入れたヒューマンウエアの考え方に沿って、人間の感性や遊びの要素も取り入れる。(3)頭の中に浮かんでくる種々のアイデアや思いつきを整理して考えをまとめていく過程を意味的に関係づけて構造化し、それをマルチメディアを用いたコンピュータが支援する。併せて、教材作成のオーサリングシステムの高レベル版である思考支援、理解支援が側面からサポートする。当然ここには、既に作成された情報構造から必要な情報を探索し取り出す検索支援も入る。大勢の人たちが仲間意識をもって楽しく作業出来る場、すなわち、協同作業を通じての充実感、満足感を味わうシステムの構築が盛んに行われている。このときに用いられるのがグループウェアと称するソフトウェア及びシステムであるが、今回取り上げた実験は、誰でも手軽に用いられているUNIX上で動作する電子メールと電子掲示板を共同作業の一つの小さなグループウェアとみなし、ある共通の目的を設定したときの共同作業の「しぐさ」について調査・研究した。

このとき、実験場をなるべくリアルにするため、マルチメディア教材を開発し、テキストファイルだけでなく図面や動画像なども音声と共に取り扱うことのできるようにした。また、作業のしやすさ、手軽さ等についても検討した。また、本実験場を実際の授業に適用してみたところ当初の目的とするインタラクティブな双方向コミュニケーションと楽しい作業現場の実現がなされた。本年度は,研究目的であるところの「グループウェアと称するソフトウェアを用いて,教師からのクラス全員に対する一斉情報,学習者からの質問情報,回答情報の各機能のあるシステムの構築」及び「頭の中に浮かんでくる種々のアイデアや思いつきを整理して考えをまとめていく過程を意味的に関係づけて構造化し,それをハイパメディアを用いたコンピュータが支援する.併せて,教材作成のオーサリングシステムの高レベル版である思考支援,理解支援が側面からサポートする.当然ここには,既に作成された情報構造から必要な情報を探索し取り出す検索支援も入る.」に関してのテーマついての研究し次のような成果をみた.グループウェア機能をもつシステムは,現在いくつか存在するが「教育」の場に用いられた例は数えるほどしかない.それで分散型遠隔教育にも適用できる新しい講師操作卓の開発研究を行い報告をした^<(1)>.これにより講師と学習者が容易に質疑応答ができる,受講者の雰囲気がつかめる,操作に負担がかからない等の情報を得た.一方,マルチメディア型教材を開発し,実際に学習してもらい,アイデアや新しい考えがテキストのみの教材(CD-ROM化もできる)よりも質及び量とも上回ることができるかどうかについても検討した^<(2)>.(1)竹本宜弘,他"分散型教育における講師操作環境の構築とその検証",情報処理学会論文誌,Vol.36,No.9,pp.2215-2227(1995.9).(2)竹本宜弘,他"マルチメディア教材を用いた基礎情報学習環境の構築",教育システム情報学会,Vol.12,No1,pp.63-75(1995).
ファジィ質的比較分析による職業生活設計に関する研究と意思決定支援への応用

質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis)は,米国の社会学者C.C.Ragin (1987)によって,主として国際比較や社会変動のメカニズムを考察するために考案されたものである.ファジィ質的比較分析は,原因条件をファジィ集合で表現する質的比較分析のファジィ理論への拡張である(Ragin,2001)が,社会学あるいは社会心理学においては,ファジィ理論そのものに対する馴染みがほとんどないために,この新しいアプローチを適用した研究はほとんど行われていない.本研究では,C.C.Raginらによるファジィ質的比較分析の基本的理論,分析アルゴリズム等を検討するとともに,口本及び韓国の大学生の職業選択動機,職業人生設計の調査,分析,考察に応用することを目的とする。平成14年度は,主にC.C.Raginらによるファジィ質的比較分析のプログラムfs/QCAの理論,アルゴリズム,手順の理解,プログラムの実用化を進めた.その理論面については,"fs/QCAにおけるファジィ集合分析"(東京都立科学技術大学紀要,2002,第16巻,17-24)にまとめた.また,具体的な応用として,日本と韓国の大学生の職業意識に関する質問紙データへ応用した.その結果を,国際学会IMPS2001に"Construction of humandecision makingmodel by the combination of Boolean approach and fuzzy reasoning"として,また多文化関係学会第1回年次大会に"異文化研究の質的方法論"として発表を行った。平成15年度は,ファジィ質的分析のファジィ質的比較分析の展望を論じる(日本知能情報ファジィ学会誌,2004,16巻,3号,印刷中)とともに,大学生の職業決定,未決定の分析への応用を試みた(日本教育工学会論文誌,2003,27巻,85-88).また,日本と韓国の大学生の職業意思決定に関する調査データについては,現在分析を進めており,近いうちに学会発表,学会誌投稿を進める予定である.質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis)は,米国の社会学者C.C.Ragin(1987)によって,主として国際比較や社会変動のメカニズムを考察するために考案されたものである.ファジィ質的比較分析は,原因条件をファジィ集合で表現する質的比較分析のファジィ理論への拡張である(Ragin,2001)が,社会学あるいは社会心理学においては,ファジィ理論そのものに対する馴染みがほとんどないために,この新しいアプローチを適用した研究はほとんど行われていない.本研究では,C.C.Raginらによるファジィ質的比較分析の有効性,限界を検討するとともに,日本及び韓国の大学生の職業選択動機,職業人生設計の調査,分析,考察に応用することを目的とする.本年度は,主にC.C.Raginらによるファジィ質的比較分析のプログラムfs/QCAの理論,アルゴリズム,手順の理解,プログラムの実用化を進めた.その理論面については,"fs/QCAにおけるファジィ集合分析"(東京都立科学技術大学紀要,2002,第16巻,17-24)にまとめた.また,具体的な応用として,日本と韓国の大学生の職業意識に関する質問紙データへ応用した.その結果を,国際学会IMPS2001に"Construction of humandecision makingmodel by the combination of Boolean approach and fuzzy reasoning"として,また多文化関係学会第1回年次大会に"異文化研究の質的方法論"として発表を行った.質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis)は,米国の社会学者C.C.Ragin (1987)によって,主として国際比較や社会変動のメカニズムを考察するために考案されたものである.ファジィ質的比較分析は,原因条件をファジィ集合で表現する質的比較分析のファジィ理論への拡張である(Ragin,2001)が,社会学あるいは社会心理学においては,ファジィ理論そのものに対する馴染みがほとんどないために,この新しいアプローチを適用した研究はほとんど行われていない.本研究では,C.C.Raginらによるファジィ質的比較分析の基本的理論,分析アルゴリズム等を検討するとともに,口本及び韓国の大学生の職業選択動機,職業人生設計の調査,分析,考察に応用することを目的とする。平成15年度は,ファジィ質的分析のファジィ質的比較分析の展望を論じる(日本知能情報ファジィ学会誌,2004,16巻,3号,印刷中)とともに,大学生の職業決定,未決定の分析への応用を試みた(日本教育工学会論文誌,2003,27巻,85-88).また,日本と韓国の大学生の職業意思決定に関する調査データについては,現在分析を進めており,近いうちに学会発表,学会誌投稿を進める予定である.
リアノジン受容体を介する超長期増強(L-LTP)成立機構の解明

脳が持つ特異的生理機能の一つに可塑性がある。神経細胞間における可塑性現象の一つがシナプス伝達に観察され、長期増強現象や長期抑圧現象として知られている。中でも長期増強現象はその持続時間から短期と長期に分けられ、持続時間が1時間を超えると超長期増強と呼ばれる。この超長期増強の誘導や持続機構について、ラット海馬CA1領域を含む脳切片を用いて探求した。われわれは、超長期増強の誘導が一酸化窒素合成酵素阻害剤によって抑制されることを明らかとした。これまで、一酸化窒素は逆行性神経伝達物質としてシナプス前細胞での機能が着目されてきたが、そればかりでなく、順行性神経伝達物質としてシナプス後細胞で超長期増強の誘導に関与することが明らかとなった。これは、一酸化窒素が順行性神経伝達物質として機能する可能性があるとの仮説を支持しさらに、裏付けるものである。超長期増強の誘導にはシナプス後細胞でのタンパク質合成が必須であると報告されている。しかし、興奮の伝達から蛋白合成に至る細胞内情報伝達系についてはほとんど解明されていない。われわれの研究から、超長期増強誘導時にシナプス後細胞において、一酸化窒素はグアニル酸サイクラーゼを活性化することによりサイクリックGMP合成を促進させ、サイクリックGMPはサイクリックGMP依存性タンパク質リン酸化酵素を活性化させる、次にこの酵素は基質の一つであるCRE結合タンパク質をリン酸化することが明らかとなった。CRE結合タンパク質は転写制御因子の一つである。したがって、一酸化窒素は細胞内情報伝達系を介して転写を促すことからタンパク質の合成を導きそれが、超長期増強の誘導、維持に関わることが示唆された。脳が持つ特異的な機能の一つに、記憶や学習がある。これらの現象を総称して中枢神経系の可塑性と呼ぶ。神経細胞レベルでのこの可塑性現象の一つにシナプス伝達の可塑性があり、長期増強現象や長期抑圧現象として知られている。この長期増強現象の成因や持続について、ラット脳切片を用いて海馬CA1領域でのシナプス伝達の点から探求した。長期増強はその持続時間の長さからさらに短期と長期に分けることができ、中でも長期(持続時間が1時間以上)の長期増強は超長期増強(L-LTP)と呼ばれる。海馬CA1領域では、この超長期増強が一酸化窒素(NO)合成酵素の阻害剤である(Nω-nitro-L-arginine)によって抑制されることを明らかとした。さらにNOがグアニル酸サイクラーゼを活性化することにより、サイクリックGMPの産性、蓄積を促進させ、サイクリックGMP依存性蛋白キナーゼを活性化させた。すなわち、NOはこれまで報告されてきたようにRetrograde Messengerとしてシナプス後細胞からシナプス前細胞に情報を逆行性に伝えるばかりでなく、シナプス後細胞においても超長期増強の誘導に関与することが明らかとなってきた。超長期増強の誘導にはシナプス後細胞での新たな蛋白質の合成が必須であると報告されてきた。そこで超長期増強を誘導した細胞で、細胞内シグナル伝達系のサイクリックGMP依存性蛋白キナーゼの標的となりうるCRE結合蛋白質のリン酸化を調べたところリン酸化CRE結合蛋白質が増加していた。CRE結合蛋白質が転写制御因子の一つであることと考えあわせると、NOがいくつかの細胞内情報伝達系を介して遺伝子の転写を促し新たな蛋白質の合成を通じて超長期増強の誘導、維持に関わることが示唆された。

われわれは、超長期増強の誘導が一酸化窒素合成酵素阻害剤によって抑制されることを明らかとした。これまで、一酸化窒素は逆行性神経伝達物質としてシナプス前細胞での機能が着目されてきたが、そればかりでなく、順行性神経伝達物質としてシナプス後細胞で超長期増強の誘導に関与することが明らかとなった。これは、一酸化窒素が順行性神経伝達物質として機能する可能性があるとの仮説を支持しさらに、裏付けるものである。超長期増強の誘導にはシナプス後細胞でのタンパク質合成が必須であると報告されている。しかし、興奮の伝達から蛋白合成に至る細胞内情報伝達系についてはほとんど解明されていない。われわれの研究から、超長期増強誘導時にシナプス後細胞において、一酸化窒素はグアニル酸サイクラーゼを活性化することによりサイクリックGMP合成を促進させ、サイクリックGMPはサイクリックGMP依存性タンパク質リン酸化酵素を活性化させる、次にこの酵素は基質の一つであるCRE結合タンパク質をリン酸化することが明らかとなった。CRE結合タンパク質は転写制御因子の一つである。したがって、一酸化窒素は細胞内情報伝達系を介して転写を促すことからタンパク質の合成を導きそれが、超長期増強の誘導、維持に関わることが示唆された。
ビットを音源とした3軸VSP法による坑井掘削の監視と地下構造の評価(実証試験)

本研究は坑井の掘削時に発生する弾性波を用いて地下情報を収集する技術(3軸VSP法)の実規模坑井掘削での有効性を評価することを目的として行なった。本研究の主な成果は以下の通りである。(1)解析ソフトウェア・ハードウェアの作成:3軸VSP法に必要なリアルタイムおよび後解析用ソフトウェアを作成した。また,微弱な掘削音を検出するために高感度の検出器を開発した。(2)フィールド実験:電力中央研究所雄勝実験フィールド,東北大学東八幡平フィールド,石油公団柏崎テストフィールドで計測実験を実施し,掘削にともない発生する弾性波の検出に成功した。(3)フィールドデータの解析:(a)雄勝フィールドで水圧破砕法により作成された地熱貯留層の検知に成功した。(b)東北大学東八幡平フィールドの地下構造推定に成功した。(c)柏崎テストフィールドでの掘削にともなう信号の解析の結果,本フィールドでのVSP法計測および坑井内検層データと整合性のよい解析結果がえられた(4)総合解析:本研究により得られたフィールドデータの解析結果と他の手法により得られた地下情報の対比を行なった。(5)3軸VSP法実用化のための,計測・信号処理システムならびに情報処理法の提案:総合解析により得られた結果をもとに,3軸VSP法を実規模坑井掘削に適用する場合の計測システム・解析方法について検討を行なった。また,3軸VSP法の性能限界についても検討を行い,今後の研究指針を与えた。(1)高感度坑井内3軸弾性波検出器の設計:従来より10dB程度高感度の坑井内3軸弾性波検出器の概念設計を実施した。(2)解析ソフトウエアの開発:データの収録ならびに解析のための以下のソフトウエアを作成した。(a)データ収録ソフトウエア,(b)波高率-実効値2次元マップによる岩相変化モニタリングソフトウエア,(d)3次元粒子運動軌跡解析によるビット位置推定ソフトウエア,(e)3次元粒子運動軌跡解析による反射面推定ソフトウエア(3)フィールド調査:計測を実施した石油公団柏崎テストフィールドならびに電力中央研究所雄勝フィールドのコア調査,地下構造調査,地形調査等の基礎調査を行った。(4)観測井の掘削:石油公団柏崎テストフィールド内に,口径100mm,深度200mの観測井を掘削した。(5)電力中央研究所雄勝フィールドにおける計測実験:本フィールドにおてい高温岩体型地熱生産井(深度1000m)の掘削にともなう弾性波の計測実験を実施し,良好な信号を取得した。また,記録した信号の3次元粒子運動軌跡解析により,水圧破砕法を用いて作成された地然貯留層を検知する事に成功した。(6)石油公団柏崎テストフィールドにおける計測実験:本フィールドにおいて2号井(深度1000m)の掘削にともなう弾性波の計測実験を実施し,信号の取得に成功した。(1)高感度坑井内3軸弾性波検出器の製作:前年度設計を行った高感度坑井内3軸弾性波検出器を製作した。本検出器は本年度のフィールド計測に用いられた。(2)解析ソフトウェアの開発:堀管ラビング検出ならびに反射面推定ソフトウェアを開発した。また,音源が白色性を有しない信号から反射波の遅延を推定する3軸デコンボリューション法,および,3次元粒子運動軌跡解析による音源放射パターンの推定法に関して検討を行った。(3)フィールド実験とデータの解析:(a)東八幡平東北大学実験フィールドEE-5井42203mの区間(口経189m)の掘削にともなう計測を行い,弾性波放射特性の解析,岩相モニタリング,ならびに地下構造の推定を行った。その結果以前本フィールドで得られたものと整合性の良い地下構造の推定結果が得られた。しかし,掘削ビットは互いに相関の低いP波とS波を放出しているという推定結果が得られ,掘削条件の違いによりビットの弾性波放射特性が異なることが明らかになった。(b)石油公団柏崎テストフィールド3号井274700mの区間(口経330m)の掘削にともなう計測を行い、信号の取得に成功した。

本データは現在解析中である。(c)前年度取得した柏崎フィールド2号井(1000m)の掘削にともなう信号について,弾性波放射特性解析ならびに地下構造の推定を行った。本信号についてもP波と相関の低いS波の放出が確認された。(d)前年度に取得した電力中央研究所雄勝フィールドHDR生産井(1000m)の掘削にともなう信号の解析を前年度に引続き行い,本方法で推定された人工貯留層構造とAE計測結果との比較検討を行った。その結果,人工的に作成された高傾斜き裂の上端を,本方法により評価できたものと推定された。本研究は坑井の堀削時に発生する弾性波を用いて地下情報を収集する技術(3軸VSP法)の実規模坑井堀削での有効性を評価することを目的として行なった。本年度の主な成果は以下の通りである。(1)フィールド実験:石油公団柏崎テストフィールドでの3号井の堀削深度700m1350mの区間(水平井,垂直深度1000m,口径330mm)で計測実験を実施し、堀削にともない発生する弾性波の検出に成功した。(2)フィールドデータの解析:昨年度までの解析より得られた堀削音に関する知見を元に、堀削音の非定常性およびモードを考慮した地下構造の推定法の適用を試みた。その結果、以下の成果を得た。(a)東北大学東八幡平フィールドEE-5井の堀削時に記録した堀削音を解析し、本フィールドの地下構造推定に成功した。(b)一昨年度取得した石油公団柏崎テストフィールド2号および3号井の堀削にともなう信号について、地下構造の推定を実施した。その結果本フィールドでのVSP法計測および坑井内検層データと整合性のよい解析結果が得られた。(c)今年度、石油公団柏崎テストフィールド3a号井の堀削にともない記録した信号について、弾性波放射特性解析ならびに地下構造推定を実施した。本解析では坑井の傾斜が大きい深度で弾性波の放射特性が大きく変化することを見い出した。(3)総合解析:本研究より得られたフィールドデータの解析結果と他の手法により得られた地下情報の対比を行なった。(4)3軸VSP法実用化のための、計測・信号処理システムならびに情報処理法の提案:総合解析により得られた結果をもとに、3軸VSP法を実規模坑井堀削に適用する場合の計測システム・解析方法について検討を行なった。また、3軸VSP法の性能限界についても検討を行ない、今後の研究指針を与えた。
肺癌に於ける癌抑制遺伝子-その発現欠失のメカニズムの検討

肺癌切除症例における種々の癌関連遺伝子の発現について検討した。(1) FGR(lp36):中分化型腺癌例で1核あたり6つのシグナルを認め、遺伝子コピー数の増加あるいは染色体の3倍体への変化が示唆された。(2) PKR/MSH2(2p22):複数の腺癌例で無数のシグナルを認め、遺伝子コピー数の増加が示唆された。(3) APC/MCC(5q14-23)、c-MYC(8q23-24):シグナル数に変化は認めなかった。(4) BRCA1(13q13)、Rb1(13q14):大細胞癌例で遺伝子欠失が示唆された。(5) E-cadherin(16q22):中分化型腺癌例で遺伝子欠失が示唆された。II. Iで変異の認められた遺伝子に対するゲノム不安定性の検討、構造遺伝子変異の検討(1) FGR:FGRの遺伝子座:1p36近傍のゲノム不安定性をマイクロサテライトDNAマーカーD1S496によるPCR分析で検討した。腫瘍からの抽出DNA,はコントロールと同様分子量210bpで変異は認めなかった。(2) E-cadherin:E-cadherin全体の構造遺伝子をプロモーター及び16のエクソンに分け、各々PCRプライマーを作成し、肺癌細胞株についての構造上の欠失と点突然変異の検討を始めた。肺癌における癌関連遺伝子につき、Fluores cerc in -situ Hybridization(FISH)法で遺伝子のコピー数の変化を検討し、さらにマイクロサテライトマーカーを用いたゲノム不安定性の検討を加えた。対象は東京医科大学で切除された肺腺癌切除症例で、プローブは以下のP1-DNAプローブを用いた。中分化型腺癌で、FGR遺伝子に1核あたり6つのシグナルを認める症例が認められ、特異的な遺伝子コピー数の増加、あるいは染色体全体の3倍体への変化が考えられた。またPKR/MSH2のプロキシマ-ルプローブによる染色で、多くの症例で無数の大小顆粒状、点状のシグナルを得、特に分裂核で強い傾向が認められた。肺癌における遺伝子コピー数の増幅の可能性が示唆された。Rb遺伝子、APC/MCC遺伝子では、ともに1核につき2個のシグナルを得、遺伝子コピー数に変化はないと考えられた。コピー数に変化のみられたFGRの遺伝子座:1p36の近傍のゲノム不安定性を検討した。コピー数の変化していた肺腺癌症例および正常ヒトgenomicDNA各々にマーカーD1S496を用いたPCR分析を行なったが、分子量はいずれも210bpで、この部位のマイクロサテライトDNAの反復配列に変異は認めなかった。今後、癌抑制遺伝子については、セントロメアプローブとの比較染色でその発現の欠失を、癌遺伝子ではそのコピー数の増幅と近傍のゲノム不安定性との関連を検討する予定である。
HIV感染機構の解明:ケモカイン受容体・リガンド相互作用の構造生物学的研究

Human immunodeficiency virus (HIV)の標的細胞への侵入は、標的細胞表面に発現されているCD4とHIVのエンベローププロテインgp120の結合により開始される。しかし、ヒトCD4をマウス細胞系に強制発現させた場合、HIVの細胞膜との融合がみられないことおよびMIP-1αなどのケモカインがHIV抑制作用をもつこと等から、HIV侵入成立には、単にCD4とgp120の相互作用のみでは充分でなく、ケモカイン受容体であるCCR-5やCXCR-4が重要な役割を果たしていることが明らかにされた。さらに、これらの受容体はHIVの臓器・細胞親和性にも関与していることが判明している。したがって、CCR-5、CXCR-4とそのリガンドとの相互作用を原子レベルの分解能で解明することは、HIVの感染機構を考える上で極めて重要と考える。本年度は以下の示すように、相互作用解析法の確立に成功した。リガンドを標的蛋白質(受容体など)に対して過剰量加えることにより、リガンドの標的蛋白質結合状態と非結合状態間の交換系を作り出す。この交換が適当な頻度で起こっている場合、非結合状態の分子を通して交差飽和の影響を観測できる。このように、非結合状態由来のNMRシグナルを観測することにより、複合体の相互作用界面に関する情報が得られることを示した。