hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理活性グリコペプチド,バンコマイシン類の全合成と分子認識

バンコマイシンは顕著な抗菌活性を示し、その原因はバクテリアの細胞壁を構成するNーアシルーDーアラニルーDーアラニンを特異的にバイディングすることにある。そこで、バンコマイシンの全合成の第一歩として、NーアシルーDーアラニルーDーアラニンを分子認識する活性部位、すなわちバンコマイシンのB,C環の合成をいろいろな反応条件下で検討し、以下に示すようにその合成に成功した。一般に、ジフェニルエ-テルの成合法としてウルマン反応が知られているが、我々は独自にO,O'ージハロゲノフェノ-ルの硝酸タリウム(TTN)酸化、次いで亜鉛末で還元することにより、二段階でジフェニルエ-テルを合成する方法を開発した。本研究においては、二個のO,O'ージハロゲノフェノ-ルにおいて、置換基として一方をヨ-ド原子、他方を臭素または塩素原子にした場合、硝酸タリウム酸化を行ったところ、相当するジエノン体は生成せず、一段階で目的のジフェニルエ-テル体を比較的良い収率で合成することができた。上記の実験結果をふまえて、先ず、バンコマイシンのB環に相当する直鎖のトリペプチドを合成し、これをTTN酸化に付することにより、目的とする大環状ジフェニルエ-テルを収率3540%で合成することができた。次の段階として、B環のN末端の保護基を除き、この部分にバンコマイシンのC環に相当するトリペプチドを結合した。最後に、TTN酸化を行い目的とする三環性の大環状ヘキサペプチドを合成することに成功した。本化合物は、バンコマイシンの活性部位に相当する。現在、バンコマイシンのA環部分の合成研究を進めているが、最終的には、バンコマイシンの全合成を目指す。
骨形成と血管石灰化に関与するmicroRNAの解析と標的遺伝子の同定

生後3週齢のラット10匹に固形食(コントロール群)もしくは粉末食(実験群)を8週間与えて飼育し、実験期間終了後、深麻酔下で安楽死させ、ただちにすべてのラットの咬筋(浅層、深層)を摘出した。摘出した右側の咬筋の一部でHE染色標本を作製し、残りのサンプルでmicroRNAを含むtotalRNAの抽出を行った。Total RNAのサンプルから、microRNAおよびDNAマイクロアレイ解析を行い、信頼性のあるmicroRNAとmRNAのみを抽出した。さらに実験群とコントロール群間でt-testを行い、p値が0.05未満で発現値の変動倍率が2以上もしくは1/2以下のmicroRNA(浅層;21種、深層;11種)とmRNA(浅層;555種、深層;155)を抽出した。HE染色標本から、筋線維の平均横断面積と直径を測定し、実験群とコントロール群間における平均値の比較を行った。変動miRNAと変動mRNAの発現値が逆相関関係にあるものを抽出し、データベース(targetScan, miRDB)を使用してmiRNAのターゲットmRNAの予測を行った。さらに、miRNAと標的mRNAのリアルタイムPCR解析を行った。その結果、咬筋線維の横断面積は、SD群がControl群よりも有意に低値を示した。マイクロアレイ解析の結果、SDによって有意に発現が下方制御された39種のmiRNAと、有意に発現が上方制御された74種のmRNAが抽出された。データベース解析の結果、20種のmiRNAと18種の遺伝子からなる合計26のmiRNA-mRNAペアが抽出された。リアルタイムPCR解析の結果、7種のmiRNAの発現がSDによって有意に下方制御され、5種のmRNAの発現がSDによって有意に上方制御された。研究計画の遂行に大きな滞りもなく、学会発表、論文作成へと順調に進んでいるため。ここまでのデータをまとめて学会発表と論文発表を行う。さらに、咀嚼力の発達不全による下顎骨の成長抑制と合わせて、筋肉ー骨関連遺伝子とこれらを標的としたmiRNAを同定する。さらにこれらのなかから血管新生に結び付くマイクロRNAを同定する。老化、肥満、慢性腎臓病などが原因で形成される動脈硬化は、酸化ストレスや慢性炎症により血管平滑筋が主体となって、骨形成と類似したプロセスで能動的に血管を石灰化していくことで発症・進展する。また、近年の臨床研究において、血管石灰化は骨粗鬆症を合併することが確認されている。両者は共通の分子生物学的基盤を有するといわれているが、骨粗鬆症では骨吸収が優位になるのに対し、血管石灰化は骨形成が優位になるメカニズムは未だ不明である。そこで我々は、骨化の機序や様々なストレスが引き起こす骨・関節疾患の病態解明に向けて取り組みを行っている。microRNA (miRNA)はノンコーディングRNAの一種で、20から25塩基ほどの1本鎖RNAであり、標的となる遺伝子のmRNAに結合してその翻訳を阻害または直接分解する機能を有する。また、正常組織と疾患組織とではその発現様式が異なる。そこで我々は、正常な動脈では、ある種のmiRNAが血管内で石灰化因子の発現を抑制し、動脈硬化形成を制御している、あるいは動脈硬化を感知した際に、石灰化を抑制する作用を持つ因子の発現を上昇させると仮説を立てた。本年度は、生後3週齢の雄ラット10匹を5匹ずつ固形食摂取(HD)群または粉末食摂取(SD)群の2群に分け、8週間飼育を行った。咬筋のトータルRNAを抽出後、miRNAとmRNAのマイクロアレイ解析を行い、2群間で発現が有意に変動したmiRNAとmRNAを抽出した。次に、2種のオンラインデータベースを使用して変動miRNAの標的遺伝子を検出し、アレイ解析で得られた変動mRNAと一致した遺伝子を標的候補として選出した。さらに、候補遺伝子の機能解析を行い、血管新生と骨代謝に関連した遺伝子を抽出し、miRNA-mRNAペアの絞込みを行った。特に問題なく研究計画を遂行できているため生後3週齢のラット10匹に固形食(コントロール群)もしくは粉末食(実験群)を8週間与えて飼育し、実験期間終了後、深麻酔下で安楽死させ、ただちにすべてのラットの咬筋(浅層、深層)を摘出した。

リアルタイムPCR解析の結果、7種のmiRNAの発現がSDによって有意に下方制御され、5種のmRNAの発現がSDによって有意に上方制御された。研究計画の遂行に大きな滞りもなく、学会発表、論文作成へと順調に進んでいるため。1.血管石灰化ラットモデルの大動脈におけるmiRNAとmRNAのマイクロアレイ解析および統合解析を行い、血管石灰化によって発現変動するmiRNAと標的遺伝子を探索する。また、in vitroでmiRNAと標的mRNAの組み合わせを同定する。2.高リン刺激により石灰化を誘導したラット大動脈血管平滑筋細胞に候補miRNAの過剰発現や阻害剤によるノックダウンを行い、標的mRNAの同定と定量解析を行う。3.骨-血管の恒常性維持に関わるmiRNAと標的mRNAを検出し、正常な血管平滑筋細胞にmiRNA過剰を発現させ、標的mRNAの定量解析を行う。ここまでのデータをまとめて学会発表と論文発表を行う。さらに、咀嚼力の発達不全による下顎骨の成長抑制と合わせて、筋肉ー骨関連遺伝子とこれらを標的としたmiRNAを同定する。さらにこれらのなかから血管新生に結び付くマイクロRNAを同定する。国際学会の参加を日程の調整がつかず、次年度以降に予定を変更したため。次年度に追加実験を行うこと、オープンアクセス誌の掲載料が予想していたよりも高額であることから、未使用の差額を使用する。
熱環境とエネルギー需要の連成解析に基づくアジア低緯度都市の省エネポテンシャル評価

アジア低緯度都市において懸念される都市高温化と空調エネルギー需要増との間の悪循環過程をシミュレート可能な都市気候・エネルギー連成数値モデルを開発した。事例研究として、インド国・デリーにて集中気象観測を行い、デリーの都市高温化の現況を明らかにすると共に、開発したモデルによるその再現性を検証できた。連成モデルは、都市人口増等の将来シナリオ下で、都市気候の変化とその空調エネルギー需要への波及効果も加味し、アジア低緯度都市の冷房省エネポテンシャルを定量化可能であることが示された。本研究は,都市の気候・熱環境と空調エネルギー需の連成数値モデルを駆使し,アジア低緯度都市域での気候・熱環境変化に連関する省エネポテンシャルの定量化を目指したものである。インド国デリーを対象域とし以下の研究を実施した。1.デリーでの気象・熱環境観測およびエネルギー需要分析に関わる研究計画調整2008年度実施予定のデリー圏の都市気候と熱環境の観測に向け,現地調査を実施した。土地利用等の観点より代表性を有する計30地点の計測地点を全市街域より選定した。加えて,デリー圏エネルギー需要の気象・熱環境への依存性分析に向け,基礎データとその分析手法を検討し,インド工科大学との一連の共同研究作業の詳細計画を確定させた。2.デリーの都市・建築構造やエネルギー需要に関わる基礎データの収集・整理連成モデルへの入力条件となるデリーの土地利用,街区形状,建築構造,空調機器構成等に関わる現地データの整備状況を精査し,一部データについて収集・整理に着手した。3.数値モデルの改良と国内都市域での予備的検証最新のメソスケール気象モデルとして,米国で開発が進められているWRFを新たに採用し,研究代表者らにより開発された多層の都市キャノピー気象モデルとビルエネルギー解析モデルの結合モデルをWRFと接続することで,連成解析モデルを再構築した。同モデルを東京へ適用し,高密度気象観測網(METROS)により実測された都内の地上気象要素の再現計算を行った。その結果,モデルは,実測において認められた各観測点周辺の局所的な街区構造(天空率)と地上気温との関連性を概ね再現可能であった。現在,境界層気象の分野において主要な研究テーマの一つとなっているマルチスケールモデリングにもとつく都市の気象・熱環境の数値予測・解析のツールとして,本連成モデルの基本的性能が検証された。本研究は、都市の気候・熱環境と空調エネルギー需要の連成予測数値モデルを駆使し、アジア低緯度都市域での気候・熱環境変化に連関する省エネポテンシャルの定量化を目指したものである。インド国デリーを対象域とし、平成20年度は以下の研究を実施した。1.気象・熱環境の現地観測乾燥・高温期にあたる5月、デリーの市街地、緑地、川辺域等に計30地点の観測網を独自に展開し、4日間に渡り1分間隔で地上気象要素を連続計測した。その結果、中心市街域の都市キャノピー内では、周平の住宅街や緑地に比し、最大8°Cの大幅な地上気温の上昇が認められた。また、このヒートアイランド強度は、先行研究で指摘されてきた深夜の最低気温の時間帯よりも、むしろ昼間に増大する傾向などが見出された。この観測を通じ、1980年代以降、実測がなされて来ていないデリーのヒートアイランド現象について、最新の動態解明に向けた基礎資料を得た。2.デリー都市圏におけるエネルギー需要分析インド工科大学よりデリーのエネルギー需要に関わる各種統計資料の提供を受け、空調需要エネルギーの気象条件への応答感度分析における同資料の適用性を検討した。並行し、地上気温と比湿を説明変数とした重回帰分析に基づく冷房電力需要の気象感応度分析手法を東京での実測資料に適用し、休日から平日への排熱増→気温上昇→更なる電力需要増、の熱環境フィードバックによる電力消費の押し上げ効果を解析した。その結果、同効果は東京の都心オフィス街区にて+22.5%と推定され、デリーへの適用に先立ち、空調需要エネルギーの気象感応度分析手法としての有用性を確認できた。3.デリーへの連成モデル適用のための入力条件データの整備昨年度研究で収集・整理したデリーの都市構造に関する基礎データに基づき、デリーの土地利用、街区形状、建築構造等に関わるモデルへの入力パラメータ値をモデルの水平格子毎に同定した。本研究は、都市の気候・熱環境と空調エネルギー需要の連成予測モデルを改良・適用し、アジア低緯度都市域での気候・熱環境変化に連関する省エネポテンシャルの定量化を目指したものである。インド国デリーを対象に平成21年度は以下の研究を行った。(1)気象・熱環境の現地観測現地治安情勢の悪化を受け、2009年に実施を見送った冬季観測に代わり、2010年3月、デリー市内外の30定点で2008年5月の夏季観測と同様に地上気象要素を計測した。加えて移動観測により60地点で気温を新たに測定し、TERRA/ASTERによる地表面温度の衛星計測データも取得した。

連続5日間の好天静穏日に取得された以上の観測データの予備解析の結果、ストームの影響を受けた2008年5月の観測に比し、都心でより明瞭な気温上昇が検出され、その詳細な解析を進めている。(2)連成モデルのデリーへの適用と検証モデルへデリーの街区構造などに関わる計算条件を同定・入力し、数値実験を行った。前線通過に伴う気温降下からの回復過程にあった2008年5月観測時の地上気温をモデルは系統的に過大評価した。補完的に実施した東京の数値実験では、実測に見られる都心気温の人工排熱への応答感度が再現されたものの、デリーを対象としたモデル検証には至らず、2010年3月の観測データを用いた検証を課題として残した。(3)各種シナリオによる熱環境影響と冷房消費エネルギー量変化についての解析デリーの都市熱環境改善策のシナリオ想定のため必要となる現況技術水準と緑化施策等の対策取組みの現状とに関わる基礎データを整備し、シナリオ案を作成した。(2)のモデル検証の成果を踏まえ、シナリオ解析を今後実施する。(4)連成解析に基づくデリーの省エネポテンシャルの定量化以上の課題に取組み、各種環境対策がデリーの蒸暑環境の改善を通じて冷房エネルギーにもたらす省エネ効果を今後定量化する。
コハクカノコ科腹足類における地下環境からの放散とその機構の解明

コハクカノコ科の貝類が、1)海底の洞窟から、2)様々な地下水環境を経て、2)地上の淡水河川へ進出したユニークな分類群であるという仮説のもと、同科貝類の自然史解明と系統解析を行った。その結果、暗所から明所という放散過程が確認された一方、地下水を経た地表進出という単純なモデルは否定された。この放散過程には、幼生期の極めて高い分散能力が大きな役割を果たしている可能性が高い。なお研究成果は3つの国際学術誌に掲載された。コハクカノコ科の貝類は、地下環境に適応したのち、地表の河川に進出した極めて特殊な分類群である可能性が高い。平成18年度には、この可塑的進化を可能にした要因を探るため、以下の項目を実施した。1.バヌアツ共和国・目本国内において野外調査を実施、コハクカノコ科の採集を行った結果、地下水環境から新たに2未記載種を得ることができた。これらの種は、貝殻ならびに生殖器の形態で容易に既知種と区別できるが、他の地下水種と類似することから、これらと近縁である可能性が高い。2.海底洞窟性のコハクカノコ科6種について形態的記載を行い、これらを4新属に分類した。さらに、既知種とあわせ各種の地理的分布をとりまとめ、原殻形態から初期発生様式の推定を行った。その結果、海底洞窟のコハクカノコ類は浮遊幼生期の長さにかかわらず広い分布をもち、何らかの方法で海洋島問を移動していることが明らかとなった。本成果をまとめた論文は国際学術雑誌Organism Diversity & Evolution誌に受理され、平成19年11月に掲載の予定となっている。3.これまでコハクカノコと呼ばれていた貝類について、インド・西太平洋のほぼ全域から収集した約150個体について、ミトコンドリアのCOI遺伝子および核ITS領域の塩基配列を決定、集団間の遺伝的分化と幼生分散について検討した。その結果、本系統には多数の隠蔽種が含まれ、これらの種がしばしば同所的分布を示すことが明らかになった。各種においては、10000km以上離れた地域間でほぼ同一の塩基配列を持つ例が確認され、幼生期に極めて高い分散能力を持つことがわかった。本成果については平成19年度日本貝類学会大会において発表を行った。平成19年度には、この可塑的進化を可能にした要因を探るため、以下の項目を実施した。1.南太平洋のソロモン諸島、日本国内において野外調査を実施、コハクカノコ科貝類の採集を行った結果、地下水環境から新たに1未記載種を得ることができた。同種は、貝殻ならびに生殖器の形態で容易に既知種と区別できるが、他の地下水種と類似することから、これらと近縁である可能性が高い。その結果、海底洞窟のコハクカノコ類は浮遊幼生期の長さにかかわらず広い分布をもち、何らかの方法で海洋島間を移動していることが明らかとなった。3.これまでコハクカノコと呼ばれていた貝類を含め、アマオブネ上目の複数の両側回遊性種について、インド・西太平洋のほぼ全域から収集した標本を用い、ミトコンドリアのCOI遺伝子および核ITS領域の塩基配列を決定、集団間の遺伝的分化と幼生分散について検討した。その結果、これらの種がいずれも幼生期に極めて高い分散能力を持ち、数千キロメートル離れた地域集団間で遺伝的交流を行っていることがわかった。4.ソロモン諸島での調査により、アマオブネ上目貝類が他個体の背中に乗って河川を長距離遡上する「ヒッチハイク」行動を行っているのを発見した。これは、コハクカノコ科貝類における環境間の特異な放散を可能とした要因のひとつである可能性がある。平成20年度には、この可塑的進化を可能にした要因を探るため、以下の項目を実施した。1.南九州、南西諸島、伊豆諸島において野外調査を実施、コハクカノコ科貝類の採集を行った結果、河川環境から新たに1未記載種を得ることができた。同種は、貝殻ならびに生殖器の形態で容易に既知種と区別できる。また、海底洞窟性のコハクカノコ科6種について形態的記載・初期発生様式の推定を行い、Organism Diversity & Evolution誌にて公表した。さらに、本論文を契機としてオランダの研究者との共同研究を開始し、海底洞窟性の2新種について記載を進めている。

2.バヌアツ諸島に生息するコハクカノコ科について、18年度の採集成果を元に分類・生態・生活環をとりまとめ、パリ自然史博物館刊行の書籍The Natural History of Santoの分担著者として原稿を寄稿した。3.コハクカノコ科貝類を含めたアマオブネ上目の複数の両側回遊性種について、インド・西太平洋のほぼ全域から収集した約500個体を用い、ミトコンドリアのCOI遺伝子および核ITs領域の塩基配列を決定、集団間の遺伝的分化と幼生分散について検討した。その結果、これらの種が幼生期に高い分散能を持ち、数千キロメートル離れた地域集団間で遺伝的交流を行っていることが判明した。さらに、アマオブネ上目貝類が他個体の背中に乗って河川遡上するヒッチハイク行動を行っているのを発見し、Biology Letters誌に論文を投稿・掲載予定である。これらは、コハクカノコ科貝類における環境間の特異な放散を可能とした要因であると考えられ、総括的な論文として準備中である。
人-ロボット間相互作用研究のための対話ロボット用OSの開発と評価

研究題目に沿い、本研究においては対話ロボット用のOS、特にロボットに詳しくない者においても簡単にロボット用のアプリケーションを開発することができる環境の開発を行った。ロボットが社会に広く普及するためには、多くのユーザによってそのアプリケーション開発が行われることが重要であり、本研究はこれを実現する環境を提供することを目的としていた。この環境の開発については前年度にプロトタイプの開発が終了しており、本年はこれの評価を行うために、実際にロボットのアプリケーションの開発を行った。具体的には1)タブレットPCを用いた柔軟な家庭用ロボットへの指示インタフェースの開発を行った。ここで開発された技術はUpper Austria University of Applied Sciences,Media Interaction研究室との共同研究プロジェクトに応用され、実際に使われている。2)家庭用ロボットとの共同作業により、実際に調理を行うことができるロボットシステムの開発を行った。3)ロボットに不慣れなユーザであっても簡単にロボットを用いたエンタテインメントを経験できるような直感的なインタフェースの開発を行った。これは主に二つのプロジェクトで行われ、どちらも実際に国内会議、および国際会議においてデモンストレーションを行った。現在はさらに自然なインタラクションによるロボットとの対話技術の実現に関する研究を行っており、これについても前年度に開発した環境が重要な役割を担っている。これらのアプリケーション開発とデモンストレーションを通して、実社会におけるロボットの役割や存在意義について示していくことは分野発展のために非常に重要であると考えている。また、これらの開発を通じて得られた結果は、実際に現在の対話ロボット用OSの開発に生かされており、有効なフィードバックが働いていると考えている。本年度は「対話ロボット用OSの開発」の研究として近年普及が始まっている家庭用ロボットのためのプログラミング環境の開発と評価を行った.具体的には,ロボットに不慣れな一般的なプログラマ,エンジニア,さらにはデザイナのような初心者の人々であっても様々なロボットの行動、動作設計を簡単に実装することができるツールキットの開発を行った.一般的に移動を伴うロボットの行動設計と実装を行うためには高度なセンサによる環境センシングが必要となるが,これを一般的なウェブカメラを天井に設置し,コンピュータビジョン技術により簡単かつ調整(キャリブレーション)が不要なシステムとして実装することにより導入コストを劇的に減らすことに成功した.これにより,簡単にロボットやロボットの存在する空間の2次元的な座標認識が可能になった.ユーザが書くプログラム上では天井に設置されたカメラの画像を用いてロボット用のアプリケーションを開発することができるため,これまでのデスクトップ用アプリケーションとほぼ同等の感覚でロボットのアプリケーション開発が可能となる.さらに,空間上のロボットの2次元座標と,アプリケーション上の座標が一致しているため,直感的なロボット用アプリケーション開発が可能な環境の構築に成功したと言える.開発したシステムの評価を行うために,大学院講義において実際に学生たちにこれを使用してアプリケーション開発を行ってもらった.この結果,これまでのロボット動作設計環境よりも遙かに簡易にロボット用アプリケーション開発が行えることがわかった.この点において,本研究が目指す方向性の有効性を確認できたと考えている.研究題目に沿い、本研究においては対話ロボット用のOS、特にロボットに詳しくない者においても簡単にロボット用のアプリケーションを開発することができる環境の開発を行った。
楽譜制作と資料整備にひそむナショナリズム：西洋音楽史学再考

選曲傾向および序文の記述の分析を通じて、多くの国が、自国の音楽史における独自のジャンルや楽派を提示するよりも、18世紀以降のドイツ語圏の音楽史との関連を重視することが判った。ドイツと政治史上の関係の深い国ほどこの傾向が強くみられる。ドイツへの対抗意識が、結果的にはドイツ中心の音楽史を承認することになった。以上より、楽譜制作を研究基盤としたドイツの伝統的な音楽史学の方法論は、広く普及し標準化したが、同時に、ドイツが築いた価値観や歴史観と不可分であることが明らかになった。本研究は、20世紀における楽譜資料制作を調査し、時代や国ごとの音楽観(ときに政治戦略)の影響を明らかにすることを目的とする。国家的楽譜叢書の先駆であるドイツ語圏の主要3叢書については、先行する研究プロジェクトを通じて全容が明らかになった。そこで本研究では、周辺各国の楽譜叢書をドイツと比較検討する。対象として、英国、スイス、ベルギー、オランダ、デンマーク、スウェーデン、ノルウェイ、フィンランド、ポーランド、チェコ、スロヴァキア、スロヴェニアをえらび、国名を冠する大規模楽譜叢書の序文および書誌情報の収集を行った。方法はまず、全巻の序文、校訂報告、注記、および装丁等から、(1)当該作品の収載理由、(2)当該作品、作曲家の音楽史上の位置づけ、(3)当該巻のシリーズ内での位置づけ、(4)使用資料の所在と性質、(5)当該巻に特別な校訂方針、を読み取って分析した。併せて統計的な手法を用い、収載作品の作曲年代、作曲家の属する地域ないし楽派、作品のジャンルの観点から、各項目が全体に占める割合を算出した。以上のデータを刊行年代と照らし合わせ、各シリーズの選曲傾向の目安とした。考察の視点は、1ドイツと歴史的に関わりの深い諸国の対独意識およびその歴史的変化、2ドイツの楽譜制作を範とした他国の楽譜叢書の目的、の2つである。本研究を通じては以下のことが明らかになった。I:英国とフィンランドの楽譜叢書は国からの助成に拠らず、演奏のための資料整備を主眼とする点で、ドイツのものとは一線を画する、II:ドイツと国境を接する諸国では、音楽様式の独自性よりもむしろドイツに与えた影響を論じる中で、アイデンティティを主張する傾向にある。III:従って、20世紀ヨーロッパ全体の楽譜叢書制作を見渡すと、各国の音楽文化の多様性よりも、ドイツとの音楽的・歴史的関係が強く反映されていることが明らかになった。本年度は英国の楽譜叢書刊行事業の調査に重点をおいた。調査手法は研究計画書のとおり、楽譜に付された序文から、収載作品の歴史的意義や特に「大英帝国の」音楽としての価値について述べた部分を収集した。なお、この調査の目的は、英国の音楽史に見られるナショナリズムを観察すると同時に、ドイツ語圏の3つのシリーズとどのように共通・相違する傾向が見られるか、比較対象とすることにあった。調査開始時の仮説では、大英帝国には複数の民族意識が見られると考えていた。イングランド、スコットランド、ウェールズ、アイルランドの関係は必ずしも良好ではなく、歴史上、たびたび紛争を繰り返している。ドイツ語圏では、プロイセン、バイエルン、オーストリア、あるいはさらに小さな領邦の関係が第二次世界大戦後の音楽史叢書にさえ反映されたのだったが、英国では、まったく事情が異なることが判った。Musica Britannicaが扱うのは主としてイングランドの音楽であり、アイルランドやスコットランド、ウェールズなどに敵対的な論調はまったく感じられない。いっぽうで、英国で活躍した外国人や外国で活躍した英国人にはほとんど関心が向けられていないことも判明した。また、英国はしばしば、パーセル以降はブリテンまで作曲家を輩出していない、と言われてきた。調査開始時の仮説では、大陸の音楽や作曲家に匹敵する大英帝国の音楽を打ち立てることが、Musica Britannicaの目的の一つと考えていた。しかし実際の調査を通じては、そのような意図もほとんど読み取れなかった。今年度の調査によって、英国の国家的楽譜叢書刊行事業は、ドイツの場合とは異なる目的と傾向を示すことが明らかとなった。当初、夏期に長期の調査を行う予定であったが、体調不良のため春期に延期した。しかしそのために、調査期間が当初予定よりも10日程度短くなった。また春期の調査が、調査地の図書館の一時的な閉鎖期間と重なったことも、遅れの原因となった。次年度は、当初予定のチェコの楽譜叢書刊行事業Musica antiqua Bohemica (第1シリーズ1934-1999、第2シリーズ1966-)に加えて、新たにスペインのMonumentos de lamusica espanola(1941-)を視野に入れる。また、オランダのシリーズMonumenta musica neerlandica (1959-)についても概観する予定である。調査方法は英国の場合と同様、収載作品の選曲傾向と楽譜序文の記述内容を対象とする。

仮説として、チェコの対ドイツ意識、オランダの対ベルギー、フランス、ドイツ意識、またスペインには、国内の各地域の民族意識と統一されたスペインとしてのナショナリズムが各楽譜叢書の刊行に影響を与えていると考える。前年度の英国のように、こうした仮説が成り立たなかった場合には、ドイツにおける楽譜叢書刊行の特殊性がますますはっきりと浮き彫りになると予想される。春期の調査旅行が航空便の関係で年度をまたいでの期間となったため、旅費の一部を次年度研究費として計上した。次年度使用分は実質、調査旅行費用としてほぼ全額を使用した。
組織と個人の関わり合いの変化に関する複眼的研究

本研究の目的は,日本企業と個人との関わり合いが,時間の経過とともにどう変化するのかということを複眼的研究により明らかにすることであった。一連の研究を通じて,「時間の経過とともに,組織に対する愛着と心理的契約はともに逓減する」という事実を確認することができた。そして,そうした組織と個人の関係性の「劣化」は,配置転換や昇進,転職といった,キャリア上の転機を経験することによって抑制することも分かった。本研究の目的は,日本企業と個人との関わり合いが,時間の経過とともにどのように変化するのか,ということを経験的に明らかにすることである。これまでに,製薬企業における2度の全数調査を実施した。これで,本研究の申請時点ですでに実施していた調査(2009年に実施)とあわせて,3時点の経時データが手に入ったことになる。この3時点データを用いて,心理的契約の変化,具体的には,同じ回答者の契約が時間の経過によってどのように変化するのか,また契約の変化に対して影響を与える要因はどのようなものか,という点について検討した。分析の結果,会社側によって契約の不履行が行われると,従業員は(1)その契約に対する期待水準と,(2)自分自身の契約履行水準を低下させ(3)離職意図を高め,反対に,会社側によって契約履行が行われると,従業員は(1)その契約に対する期待水準と,(2)自分自身の契約履行水準を上昇させ,(3)離職意図を低下させること。これら3つの中で,一般に従業員によって採用されやすいのは(1)期待水準の変更のオプションであることが分かった。従業員は,当該企業における現実に合わせるかたちで,自らの期待水準を柔軟に自己調整する主体である,という結果である。こうした期待の調整作用によって,入社当初には非現実的な期待をもっていたとしても,それが少しずつ当該企業における現実的な水準へと収斂していくのである。ただ,入社後間もない新入社員は,3つのオプションのうち,(2)自らの契約履行水準の低下を選択する傾向にあることもわかった。このような違いが,なぜ生じたのか。新入社員が,他の従業員に比べて自らの履行水準の低下という,より直接的な反応を示す理由は何か。当該企業における現実的な期待水準を新入社員が抱くようにするために,企業はどのような介入を行うことができるのか。こうした点が,今後の課題として残されている。本研究の目的は,日本企業と個人との関わり合いが,時間の経過とともにどのように変化するのか,ということを経験的に明らかにすることであった。平成22年度において,第1次質問票調査(実施済)の量的データ分析(平成22年度前半),第1次インタビュー調査(平成22年度前半),2次質問票調査の準備・実施(平成22年度後半)をおこなってきた。平成23年度は,「第2次調査の量的データ分析」「第2次インタビュー調査」および「第3次質問票調査の準備実施」を実施した。具体的には,「勤続年数」「職位」「転職経験」「職種」その他の要因が組織コミットメントや心理的契約に対してどのような影響を与えるのかということを統計的に分析するとともに,そうした要因が組織コミットメント矢心理的契約に影響を与えるメカニズムの探求を行った。これらは,過年度におけるに分析結果の頑健性を確認するとともに,新たに導入された変数が関わり合いに対して与える影響を検討することを主たる目的としている。さらに,平成23年度においては,最後に,第1次質問票調査,第2次質問票調査,そして第3次質問票調査によって得られたデータの分析結果,およびこれまでの分析によって得られた結果を踏まえて,研究成果を英語および日本語論文としてまとめた。上記の一連の研究を通じて,いくつかの重要な発見事実を得ることができた。まず,平成22年度の研究において発見された「時間の経過とともに,組織に対する愛着(コミットメント)」と組織と個人の相互期待(心理的契約)はともに逓減する」という事実を改めて確認することができた。そして,そうした組織と個人の関係性の「劣化」は,配置転換や昇進,転職といった,キャリア上の転機を経験することによって抑制することができることも分かった。
冷刺激による速筋の選択的トレーニング法の開発に関する研究

冷刺激の神経性トレーニングの有用性を実証するための基礎的データを収集するために,5つの実験を行った。1)最大随意収縮ランプ負荷における冷却刺激の影響を検討したもので,冷却刺激を用いることで従来,筋力トレーニング負荷として用いられている強度よりも低い強度でHT-MUsの参画が得られ,高い筋力トレーニング効果が期待できることが示唆された。2)対側肢からの皮膚感覚入力の影響を検討したもので,実験肢冷却はHT-MNに促通的影響を及ぼすが,対側肢冷却は抑制的に影響を及ぼすことが示唆された。従って,冷却トレーニングを行う場合は,目的とする部分のみを冷却することでトレーニング効果をあげることができることが示唆された。3)ランプ収縮張力勾配の違いに対し皮膚感覚系からの入力の影響を検討したもので,皮膚感覚系からの入力とMUsのfiring rateの関係によって脊髄のmotoneuronへの影響が異なることが示唆された。ランプ収縮を用いての筋力トレーニングは,ランプ収縮張力勾配の大きいfastランプ収縮を用いる方が有効であることが示唆された。4)eccentric収縮時への冷刺激の影響を検討したもので,eccentric収縮時に比べHT-MUsの活動はconcentric収縮時の26°C付近の条件でもっとも高い確率で動員されることが示唆された。冷却刺激によるトレーニングはconcentric収縮に有効であることが示唆された。5)全国上位100m記録保持者に対するアンケート調査によるもので,速筋が重要な要素となる100mの記録と出生地の気温との間に有意な関係が示された。出生から中学生期までの環境温度によって皮膚感覚系からHT-MNsに対し選択的な影響を及ぼす機構の変化が起きている可能性を示唆するものである。低温環境下での速筋の選択的トレーニング法は記録向上にとって有効な方法であることが示唆された。以上の結果より,冷刺激を用いたトレーニング方法は速筋の選択的トレーニングとして有効であるものと結論された。1.冷刺敷による最大随意収縮ランプ負荷時(MVCランプ)のMotor Units(MUs)の活動様式の検討今まで研究は30%MVCまでの結果であったが,実際のトレーニングに応用するために最大随意収縮ランプ負荷を行わせた。その結果,冷刺激により20%MVCまで参画する低い閾値張力を持つMUs(LT-MUs)は,有意な変化を示さなかった.しかし,20%MVCから60%MVCまでに参画する高い閾値張力を持つMUs(HT-MUs)は閾値張力の低下を示し,逆に60%MVC以降に参画するHT-MUsの閾値張力変化は除々に少なくなり,通常皮膚温時における閾値張力に近づいた。このことより,冷却刺激を用いることで従来,筋力トレーニング負荷として用いられている強度よりも低い強度でHT-MUsの参画が得られ,高い筋力トレーニング効果が期待できることが示唆された。2.対側肢の冷刺激による実験肢MUs活動への影響の検討ダイナミック運動は活動肢の筋活動を制御するために対側肢の感覚情報をも役立てている。そこで対側からの皮膚冷刺激が実験肢のMUs活動パターンに及ぼす影響について検討した。実験肢皮膚温を25°C,対側肢皮膚温を25°Cへ各々低下させ,30%MVCランプ収縮を行わせた。その結果、MUsの閾値張力は,10%MVC以上の発揮張力において,通常皮膚温時に比べ実験肢冷却において有意に閾値張力の低下が見られた(p<0.05)。

一方,対側肢冷却におけるそれらの変化はほとんど見られないか,あるいは閾値張力の増加傾向が見られた。この結果から,実験肢冷却はHT-MNに促通的影響を及ぼすが,対側肢冷却は抑制的に影響を及ぼすことが示唆された。従って,冷却トレー二ングを行う場合は,目的とする部分のみを冷却することがHT-MNに促通的に働き,トレーニング効果をあげることが示唆された。1.皮膚冷却におけるランプ収縮張力と運動単位閾値張力関係ランプ収縮張力勾配(3秒・5秒・7秒)を変化させることで,皮膚感覚系からの入力がmotorneurons(MNs)へいかなる影響を与えるか検討した。その結果,単位時間当たりの張力発揮が大きい場合(3秒),温度低下によって閾値が減少したのに対し,単位時間当たりの張力発揮が小さい場合(7秒),通常皮膚温時(T_C)の閾値張力に近いか逆に増加する傾向を示した。その中間である5秒ではわずかに閾値張力が低下する結果を示した。単位時間当たりの張力発揮が異なるランプ収縮は,皮膚感覚系からの入力とMUsのfiring rateの関係によって脊髄のmotoneuronへの影響が異なることが示唆された。2.皮膚冷却刺激がeccentric収縮(EC)時の運動単位活動様式に及ぼす影響皮膚冷刺激によるEC時のMUs活動様式への影響を検討した。その結果,皮膚温冷却時におけるconcentric収縮(SC)に対するECの閾値張力差は,増加傾向を示した。その相違をT_C時の閾値張力で補正すると,T_<26>時のSCでは明らかに減少するのに対し,ECでは逆に増加することが確かめられた。このことから,ECにおけるHT-MUsの選択的活動機構は,皮膚冷却刺激において強い影響を受けることが確認された。3.中学・高校・大学・社会人の上位男女50名の100m記録保持者へのアンケート調査100m走の記録と出生地における12,1,2月の月平均気温平年値との間に有意な関係は示されなかったが,これは1/100秒の小さな差の中での関係を見たためと考えられる。しかし,地域別の人数を検討すると,気温の低い地域の出身者が多い結果が示された。また,他のアンケート項目である開始年齢・トレーニング場所・筋力トレーニングの有無・ウエアー等における差は示されなかった。以上の結果より,冷刺激は速筋に影響を与え,トレーニングに応用できる可能性が示唆された。
ダイレクトコンバージョンOFDM受信機における信号歪補償法の研究

次世代の移動体通信の変復調方式として直交周波数分割多重(OFDM)の採用が見込まれている.他方端末における受信機構成としてダイレクトコンバージョン受信方式が有望である.しかし,ダイレクトコンバージョン受信方式は受信信号がアナログ回路の歪みの影響を受ける.本研究ではダイレクトコンバージョンOFDM受信機のアナログ回路で発生する歪みを,ディジタル信号処理を用いて補正する方式を検討した.そして広帯域信号の受信が可能であることを示した.次世代の移動体通信の変復調方式として直交周波数分割多重(OFDM)の採用が見込まれている.他方端末における受信機構成としてダイレクトコンバージョン受信方式が有望である.しかし,ダイレクトコンバージョン受信方式は受信信号がアナログ回路の歪みの影響を受ける.本研究ではダイレクトコンバージョンOFDM受信機のアナログ回路で発生する歪みを,ディジタル信号処理を用いて補正する方式を検討した.そして広帯域信号の受信が可能であることを示した.本年度はダイレクトコンバージョン型受信機における歪の甲で,特にIQインバランスの補償法を検討した.IQインバランスは復調過程で同相成分と直交成分の間の位相差および振幅差がずれることである.これは各成分に対する増幅度の違いや受信機内の位相器の誤差によって発生する.本研究では送信側信号に符号化を行うことによってIQインバランスの影響を補正する方式を提案した.ダイレクトコンバージョン受信機でOFDM信号を復調したとき,IQインバランスが存在すると,周波数変換した受信信号のうち正の周波数成分の一部が歪となって負の周波数成分に干渉する.同様に負の周波数成分の一部が歪となって正の周波数成分に干渉する.提案する歪補償法では送信側の信号に符号化変調を行い,連続した2つの信号を受信して一定の方法で合成すると,上記の歪成分がキャンセルされる.したがって歪成分による誤り率特性の劣化を防ぐことができる.また符号化した信号を周波数軸上で離して配置するため,マルチパス通信路においては周波数ダイバーシチ効果を得ることができる.これにより従来の方式に比べて5-10dBのSN比の改善を達成した.計算機シミュレーションを用いて提案方式は従来方式に比べて特に歪が大きい場合に有効であることを示した.また提案方式は非常に簡易な計算によりその特性を得ることができるため,高速なデータ通信(たとえばウルトラワイドバンドシステムなど)に有効である.本年度はダイレクトコンパーション型受信機における歪の中で,特にサンプリンシックの影響を検討した.サンプリングシックはOFDM受信信号の位相を回転する.その回転角はサブキャリアの中心周波数に依存する.そしてサンプリングシックはその回転によりI相およびQ相信号間で相互干渉を引き起こす.本年度はOFDMダイレクトコンバージョン型受信機における歪の中で, DCオフセットおよび周波数オフセット存在時におけるIQインバランスの推定方法について検討した.従来方式および提案方式ともDCオフセットを削除するために微分フィルタを用いる.またパケット先頭のプリアンブルを用いて周波数オフセットを推定する.IQインバランスの推定に関しては,従来方式ではパケット先頭のプリアンブルを用いて時間領域で推定する.しかしこの方法では周波数オフセットが小さい場合には推定誤差が大きくなる.そこで周波数領域に存在するパイロットサブキャリアを特定の信号パターンで変調し, DCに対して対称な周波数にあるパイロットサブキャリア信号に直交関係を与える.IQインバランスの影響は対称な周波数にあるサブキャリアに現れる.そこでこの直交関係を利用し対称なサブキャリアからの干渉成分を推定し,そこからIQインバランス量を計算する.提案方式は特に周波数オフセットが小さい場合において優れたIQインバランス推定特性を示した.また実験においてDCオフセットおよび周波数オフセットの補正処理を実装し,その効果を実証した実際の無線LAN端末の信号を周波数変換装置で受信し,ベースバンド信号に変換する.変換されたベースバンド信号をA/D変換器でディジタル化し計算機のハードディスクに記憶させ,オフラインで受信信号を復調した.その際にDCオフセットおよび周波数オフセットの補正処理を行い, OFDM信号を復調した.これによってOFDMダイレクトコンバージョン型受信機が動作することを検証した.
脳血管攣縮における中膜平滑筋細胞のimmediate early geneの発現

実験的クモ膜下出血犬の脳底動脈を用いて、新たな細胞応答を必要とする際に発現するimmediate early gene産物の一つであるFos protein (Fos)の発現時期を指標にクモ膜下出血時の脳動脈における細胞傷害の時期について検討した。一回クモ膜下出血モデルにおける抗Fos抗体による免疫染色、Immunoblottingでは、クモ膜下出血作製から1時間後において、内皮及び一部の平滑筋細胞がびまん性に濃染され、細胞質と核にFosが存在しているものと考えられた。2時間後における免疫反応は主として内皮、平滑筋層とも斑点状に染色され、細胞質内のFosが核に移行したものと考えられた。二回出血モデルでは2回目のクモ膜下出血作製から1時間後で極く一部の平滑筋に淡い染色性を認めたが、2、3時間後ではどの切片の平滑筋細胞においても明らかな染色性は認めなかった。血管内皮においては2時間後でのみ、細胞質と核が染色された。また4日後、7日後、14日後の脳底動脈では全く染色されなかった。今回明らかになった一回目の出血後12時間というFosの発現時期から推測すると、クモ膜下出血というinsult自体が新たなGene expressionを必要とする細胞傷害を脳動脈壁の内皮及び平滑筋の一部に与えていると考えられた。一方、細胞死を引き起こす二回出血モデルにおいては二回目のクモ膜下出血後にはFosの発現はほとんど認められず、一回目の出血とは事なり傷害に対する細胞応答が損なわれているものと考えられた。以上より、二回目のクモ膜下出血直後にはクモ膜下出血という傷害に対して細胞が応答できず、多くの平滑筋細胞が二回目のクモ膜下出血直後に回復不能な状態に陥り、やがて組織学的変化として現れてくるものと推測された。
気候変動で頻発している集中豪雨による都市域脆弱性評価と適応策

本研究では,気候変動の影響による集中豪雨がもたらす影響について評価できるモデルを構築した。都市水害に対しては,複数の豪雨ケースを設定し,外力の影響評価,ならびに地上と地下の解析を一体化した評価により,大規模な地下空間を有する都市部における脆弱性評価と,その対応策について提言を行った。水環境への影響については,特に合流式下水道越流水に着目し,既存施設を活用した適応策について評価を行った。さらに気候変動への適応策の推進,社会実装には行政と地域コミュニティー・住民とのコミュニケーションが重要であるため,都市水害に関する住民の意識調査を行い,水害に対する意識と対応策に関する態度の関係について考察した。本研究は、2050年を目標年次とし、都市域への水害影響、水質汚濁影響を評価する(脆弱性評価)プロセスモデルを構築することを目的としている。本年度は2ヶ年目であり、都市水害・水環境影響推定モデルの構築と集中豪雨による都市域の脆弱性評価を行った。1.都市水害・水環境影響推定モデルの構築都市水害モデルとして、地上および地下空間の水害を表現できるモデルの構築と検証を行った。また,水理モデルとGIS-DBを関連づけるサブモデルを構築し,水理計算結果を視覚的に表現できるものへとモデルを改善した。また、水環境影響については、過去と現在のCSOを引き起こし、水環境に影響を与える降雨の分析を行い、外力の傾向分析を行った。2.集中豪雨による都市域脆弱性と適応策の評価モデルの構築に関する研究都市水害による影響については、短時間集中豪雨として、総降雨量は同じであるが異なる降雨強度の場合の影響について解析、考察し、都市域の脆弱性と、その対応策について考察・評価した。また、水環境影響については、過去と現在の外力の変化について、考察し、現在の方がより、水環境へのインパクトが大きい降雨が増えていることを統計的に明らかにした。また、簡易判定チャートを作成し、降雨強度と無降雨継続時間から汚濁負荷を推定する方法論を構築した。本年度が初年度であるため、2年目以降も活用する都市水害モデルの高度化ならびに、適応策の評価指標について収集・整理を行った。1.都市水害モデルの高度化について;2011年に発生した大阪市北区を中心とした都市水害を対象にモデルの構築・検証を行っていた(従来モデル)。しかしながら、従来モデルでは、複数の一部エリアにおいて、解析結果と実績浸水深の差が大きい箇所があった。そのため、1)道路形状や擁壁、中央分離帯等の道路構造物をより詳細に考慮、2)一部エリアの再開発に伴う下水道の雨水排除能力増大分の考慮、3)対象範囲内に対する一様降雨分布から、複数の雨量観測データを活用しティーセン分割法に基づくエリア別降雨分布を用いた上で、下水道ネットワークと地表面の氾濫解析を一体的に執り行った。その結果、以前よりも浸水実績と解析結果の関係が良好となり、解析精度の向上を確認した。また、被害額の算定に向け、建物主用途や商業データ、工業データ等のデータを収集・整理した。2.水環境への影響評価について;無降雨期間、降雨強度を複数設定し、その組合せによるシミュレーションから、無降雨期間が長く、降雨強度が増すと、雨天時の総放流負荷量が増大することを定量的に推定した。その結果を基に、無降雨期間と降雨強度の2変数と単位面積当たりの汚濁負荷の関係を図化し、汚濁負荷量増大の判定図を作成した。3.評価指標の類型化について;適応策に関する施策・技術・制度の類型化と評価指標の検討のために、ロンドンおよびニューヨークの(Climate change adaptation)を中心に、評価指標の整理を行った。評価指標は100以上の指標をピックアップし、指標群として整理、類型化を行った。気候変動の影響による集中豪雨が頻発している。そのため都市域では内水氾濫による都市機能の麻痺や雨天時の汚濁負荷の流出による水質汚濁などが問題となっている。本研究は、都市域への水害影響、水質汚濁影響を評価する(脆弱性評価)モデルを構築することを目的としている。本年度は、まず、都市域での水害、水質汚濁に影響を与える降雨(外力)について、過去の降雨データを基に分析を行い、降雨の類型化を行った。次に、XバンドMPレーダーに代表される時空間分解能の高い降雨データが利用可能になりつつあることから、降雨イベントの時間分解能の違いが解析結果に与える影響について考察を行った。また、対応策の効果として、水害、水質汚濁影響について、モデル地区による既存施設を活用した水害軽減、負荷削減効果について定量評価した。最後に、気候変動への対応策に関して、その推進、社会実装には行政と地域コミュニティー・住民との水害に関するコミュニケーションが必要であるため、都市水害に関する住民の意識調査を行い、水害に対する意識と対応策に対する態度の関係について考察した。

その結果、時間分解能としては10分間隔以下の時系列データを用いることが望ましく、それ以上の降雨の場合、短時間の高強度降雨が平準化されるため、計算結果が過小評価される可能性があることを示した。また、既存施設を用いた水害、水質汚濁対策を行うことにより、年間を通じて、その影響を低減できる可能性があることが示唆された。社会実装に向けて、行政と市民がリスクコミュニケーションをする中で「水害リスクへの受容性」および「行政に対する信頼感」を高めることが重要であること、また積極的な自助を推進するためには「水害リスクに対する関心」から形成されると思われる水害意識を高め、対策へとつなげていく必要があることを示した。環境防災学都市水害・水環境影響推定モデルの構築および集中豪雨による都市域モデルの弱性と適応策の評価モデルの構築のそれぞれにおいて、開発と研究が進展しており、当初計画の目標を達成している。都市水害・水環境影響推定モデルとも構築することができた。都市水害モデルについては、査読付き論文として掲載され、また、国際学会でも発表を行い、成果を上げることができた。水環境影響推定モデルに関しては、推定に必要なパラメータセッティング方法を確立し、より高精度の推定ができるようになった。また、将来推計のために必要となる不確実性を考慮した外力の設定について、モンテカルロシミュレーションを用いた幅の推定による都市水害の脆弱性とCSOによる汚濁負荷の影響に関する方法を構築した。また、学会を通じたシンポジウムを開催し、約50名の行政・民間企業(ゼネコン、コンサル)、学術機関の人を対象に研究成果に関して公表も行った。以上より、概ね順調に進展していると判断した。都市水害モデルの高度化、評価指標の類型化のそれぞれにおいて、開発と研究が進展しており、当初計画の目標を達成している。1)適応策に関する施策・技術・制度の類型化と評価指標の検討について;指標群のピックアップ、大項目の整理は行った。今後、中項目以下の具体的な指標の類型化を行う。2)都市水害・水環境影響推定モデルの構築について;都市水害モデル、水環境影響推定モデルとも構築することができた。都市水害モデルについては、平成24年度末に査読付き論文として掲載され、当初の目的である解析精度の向上が行えた。計画当初は、IPCCの第4次レポートをベースとした評価を想定していたが、IPCCの第5次レポートが平成25年度末平成26年度の早い時期に公開されるため、その最新のレポートを考慮した集中豪雨による都市域脆弱性評価と適応策の評価を行う必要がある。外力は2010年2050年までを5年ごとに推定し、各シナリオに基づく外力により想定される2050年の社会への影響を推定モデルにて定量化し、社会的意味づけをリスク論的思考に基づき考察する。また、適応シナリオとして、現状の社会インフラ、制度による対応を行った場合(BaUシナリオ)