hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速AFMを用いた１分子動態観察によるABCトランスポータの動作機構の解明

医学・生理的に重要な役割を果たしているABCトランスポータ・スーパーファミリーに共通したATP依存性駆動ドメイン(NBDエンジン)の作動メカニズムとその異常についての研究を、CFTRチャネルをモデルとして、高速原子間力顕微鏡(高速AFM)を含む複数の1分子測定法を組み合わせて行なった。その結果、CFTR分子の細胞内側に存在する、活性調節(R)ドメインを含めたNBDエンジン部分の1分子動態観察に成功した。さらに分子間相互作用の高速AFM観察技術の確立をめざした抗原-抗体反応の直接観察および病因性CFTR変異体の分子生理学・薬理学的研究で成果を挙げることができた。初年(平成25年)度は、CFTRチャネルの高速原子間力顕微鏡(高速AFM)を用いた1分子動態観察を中心に研究を行なった。まず、単離精製した可溶化CFTR蛋白の高速AFM観察を行なった。この条件下ではCFTRはAFMステージ上で横倒位になっており、以前の単粒子解析(SPA)の結果と同様に、卵型のCFTR分子が2量体を形成しているのが確認できた。さらにSPAでは捉えることができなかった活性調節(R)ドメインがと思われる構造物が、CFTR分子の細胞内側底面部で揺らいでいるのを観察できた。これは、CFTRにおけるRドメインの分子内での位置および動態について初めて得られた情報である。また、CFTRはRドメインがPKAによるリン酸化を受けることによって活性化される。そこで、PKA触媒サブユニットを添加して高速AFM観察を行なったところ、PKA触媒サブユニットがRドメインを含めた細胞内側ドメインに繰り返し接触・解離する様子が観測できた。しかしながら、それに引き続いたRドメインの構造および動態の変化は観察できなかった。これは、限られた観察時間に加えて、AFMステージ上での横倒位という非生理的環境に起因しているのではないかと考えられた。そこで、より生理的な環境下で実験を行なうために、AFMステージ上に展開した脂質2重膜中にCFTRを再構成して、高速AFM観察を行なった。その結果、CFTR2量体におけるRおよびNBD1/2ドメインと思われる計6つのドメインが揺らいでいるのが直接観察できた。しかしながら、CFTRの脂質2重膜への挿入の成功確率が低く、十分なデータを得るためには、より大量のCFTR蛋白を発現・精製するシステムの確立が必要であると考えられた。また、上記の実験に並行して、CFTRとの比較対象の候補であるBKCaチャネルおよびSKCaチャネルの研究も行なった。異なる複数の分子間の相互作用は、生命システムを構成している最も重要な基本プロセスのひとつである。第2(平成26)年度は、CFTR1分子動態観察に加えて、分子間相互作用の高速AFM観察技術の確立をめざし、水チャネルAQP4への抗AQP4抗体の結合動態の直接観察を試みた。AQP4の二つのisoformであるM1-およびM23-AQP4のうち、M23-AQP4は生体膜中で集合して規則的なアレイ構造をとることが電子顕微鏡像により確認されている。発現・精製したM23-AQP4を、高速AFMステージ上に展開したリン脂質2重膜に組み込み、規則的なアレイ構造を取らせることに成功した。この規則アレイ中のM23-AQP4は、細胞内側をAFMステージ側に、細胞外側をAFM探査針側に向けていることが、高速AFMによる表面構造と結晶構造との比較、およびそれぞれAQP4細胞外および内ドメインを抗原とする抗体の結合の可否から確認できた。このM-23 AQP4アレイに抗AQP4モノクロナール抗体を投与して、高速AFMによる抗原ー抗体反応の1分子レベルの直接観察に挑戦し、成功した。CFTRについては、より大量のCFTR蛋白を発現・精製するために浮遊細胞培養用の振盪装置内蔵のCO2インキュベーター装置を、既存の機器を組み合わせて製作した。初年度に手法を確立したAFMステージ上に展開した脂質2重膜中に再構成したCFTRに、PKA catalytic subunitを投与して高速AFM観察を行なったが、そのRドメインへの結合および、それに続発するRドメインの構造変化等を観察することはできなかった。また、上記の実験に並行した共同研究で、CFTRの膵β細胞におけるインスリン分泌メカニズムでの役割の解明や、MDシミュレーションを用いたNBD二量体化における水のエントロピー・エンタルピーの寄与についての理論的研究を行なった。本年度は、PKA依存性リン酸化をスキップしてNBDの構造変化を直接観察する目的で、R-domainにある8つあるPKAリン酸化サイトのうちの4つのサイトのリン酸化を受けるセリン(S)をアスパラギン酸(D)やアラニン(A)に変化させて、それらのPKA投与前のチャネル活性に与える影響を調べた。その結果、PKA依存性リン酸化をスキップすることができる可能性のある変異体の候補を得ることができた。また、本研究の医学分野へのより直接的な展開を意識して、日本人に見られる病因性CFTR変異体を作成し、機能解析を行った。特に頻度の高くCFTRがもつ12個の膜貫通部位のうち3個も欠損するG970-T1122del変異体の1分子動態観察は興味深くかつ医学的に重要である。2)CFTRのATP加水分解駆動機構の解明に役立つPKA依存性リン酸化不要活性型変異体の候補を得ることができた。3)日本人に見られる病因性CFTR変異体を作成し機能解析を行った。特に、頻度が高く医学的に重要なG970-T1122del変異体の1分子動態観察に基づいた病態構造-機能連関研究への準備を進めることができた。

1)日本で見つかっている病因性CFTR変異体のうち、特に頻度が高くホモ患者も確認されている医学的に重要なmassive deletion変異体である(G970-T1122)del-CFTRのHEK細胞を用いた大量発現・精製法を確立した。TEMによる初期観察では、(G970-T1122)del-CFTRの小さい粒子が2個連なるような形状の良好な粒子像が得られた。今後は、蛋白純度を、高速AFMによる直接観察に使えるレベルにまで上げ、動態観察を行なう予定でいる。2)CFTRのPKA依存性活性調節は、Rドメインに複数存在するPKAリン酸化コンセンサスサイトのリン酸化によって調節されている。これらのリン酸化サイト中のセリン残基を、様々な組み合わせでグルタミン酸(StoE)もしくはアスパラギン酸(StoD)に変異させてセリン残基のリン酸化状態を模擬することにより恒常的に活性化状態にあるCFTR変異体を複数種作成すること成功した。この恒常的活性化CFTR変異体は、CFTRの生体内での活性調節において中心的な役割を果たしているRドメインの高速AFMによる直接観察による動態研究の試料に最適である。これらの変異体の発現レベルは野生型より低いものが多いが、現行のHEK細胞発現・精製系の改良に加え、バキュロおよび無細胞発現系の導入も視野に入れても、高純度精製法の確立を目指している。3)当該研究の初年度・第2年度に得られた、WT-CFTRの可溶化および人工脂質膜組込み時の1分子動態観察データの追試・確認および追加実験を行なった。現在、論文執筆の最終段階にある。医学・生理的に重要な役割を果たしているABCトランスポータ・スーパーファミリーに共通したATP依存性駆動ドメイン(NBDエンジン)の作動メカニズムとその異常についての研究を、CFTRチャネルをモデルとして、高速原子間力顕微鏡(高速AFM)を含む複数の1分子測定法を組み合わせて行なった。その結果、CFTR分子の細胞内側に存在する、活性調節(R)ドメインを含めたNBDエンジン部分の1分子動態観察に成功した。さらに分子間相互作用の高速AFM観察技術の確立をめざした抗原-抗体反応の直接観察および病因性CFTR変異体の分子生理学・薬理学的研究で成果を挙げることができた。初年度は、高速AFMの改良・最適化およびCFTRの高速AFM観察を並行して繰り返して行ない、CFTRの1分子動態観察を安定しておこなえる高速AFM装置を完成させると共にCFTR研究において特に注目されているRドメインが、CFTR分子の細胞内側底面部で揺らいでいるところを直接観察できた。このように揺らぐ構造物を特定・観察することは、従来行われてきた平均化構造を求める結晶構造解析や単粒子解析などでは得ることは不可能であり、RドメインのCFTR分子内での位置および動態について得られた初めての情報である。第2年度は、CFTR1分子動態観察に加えて、分子間相互作用の高速AFM観察技術の確立をめざし、水チャネルAQP4への抗AQP4抗体の結合動態の直接観察を試みた。そして、高速AFMステージ上で、生体内と同様な規則的なアレイ構造を取っているM23-AQP4に対する抗AQP4抗体の結合動態の直接観察に成功した。
地下鉄からの地盤振動と後続地盤沈下およびその対策に関する研究

人口の都市集中に伴い、都市空間の高度化利用と人・物の高密度かつ効率的な移動手段の整備が要請され、地上空間では高架橋、地下空間ではトンネルによる交通施設が、他の都市基盤に近接して建設されている。このような都市環境下では、交通振動による地盤振動が極めて深刻な環境問題を惹起している。たとえば、我が国では品川駅からの新幹線増発に伴う振動低減対策が喫緊の課題であり、台湾新幹線建設における最重要検討課題は、サイエンスパークに近接して建設される高架橋からの振動低減対策であると指摘されている。本研究は、遠心実験とFEM解析を用いてこの都市内交通振動の伝播現象・周辺地盤の変状を明らかにし、併せて対策工を考案する。これに対しても遠心実験とFEM解析からその効果を確認し、地盤条件に応じた減衰材料の選択と遮断壁の深さ、延長を決定する設計手法を提示することを目的としている。本研究では遠心模型実験装置を用いて,高遠心力場でトンネル内振動現象を模擬し,地盤内,地表面,模型杭等の振動を測定し,トンネルから発生する振動の伝播特性を把握する。平成20年度は有限要素法(FEM)を用いた振動伝播解析を行い,過去の遠心模型実験結果およびBornitzによる厳密解との比較を行った。その結果,震動源距離と振動の最大加速度の関係において,FEM解析結果は厳密解および実験結果と良好な傾向を示し,実験結果は厳密解とFEM解析結果の間に収まっていた。また,FEM解析によりEPSバリアの効果を適切に評価できることも分かった。平成19年度は遠心模型実験の実施に向けて,(1)地下鉄振動源システムと(2)高精度の計測センサーを含めた実験システムを確立した。また,汎用FEMコードABAQUASを用いて予備検討を行い,平成20年度に行う遠心模型実験で使用する地盤材料,剛性等を検討した。また,地盤内に模型杭や振動遮断ブロック等の剛性の異なる材料を挿入し,杭を伝わる振動の伝播特性や遮断ブロックによる低減効果等についても検討を行った。
ストレス体験およびその開示を含む対人的相互作用が精神的健康と自己概念に及ぼす影響

男女大学生を対象に、日常のストレス経験とそれに関わる親しい友人への開示、およびその後の肯定的ならびに否定的な相互作用が精神的健康ならびにより長期にわたる心理的変化としての自己概念化に及ぼす影響を検討した。一連の調査により、ストレス経験に伴って親友が自分の望まない反応や行動をおこなうと精神的健康が低下し否定的な心理的変化が生じること、親友から適切なサポートを得られることによって良好な気分状態が維持され、充実感が得られ、肯定的な自己概念の変化が生じることが示唆された。本研究は申請者自身の先行研究の知見および方法を援用しておこなうものであるが、2009年度は3年間の助成期間の初年度として、今回の研究において新たに導入する変数のための尺度構成を中心に、研究活動を展開した。開示後の否定的な相互作用に関しては、橋本(1997,2002)の対人ストレッサーおよび支援的/問題的介入に関する研究、および森脇他(2003)による開示に対する否定的反応の研究で用いられた測定項目等を参考に、項目プールの作成をおこなった。また、これを補完するために、日常ストレス体験時において友人から受けた対人的相互作用(肯定的および否定的な行動)について、自由記述を中心とするデータも収集した(2009年11月、回答者約140名)。並行して、従来用いてきたソーシャル・サポートおよび自己概念に関する尺度の確認のため既存の調査データを分析して学会発表をおこなうとともに、その発展としてのストレス体験後の自己開示とその影響に関する調査を実施した(2009年7月および11月、回答者計約300名)。さらに、これらをふまえて、本助成研究の焦点であるストレス体験およびその開示に関連した肯定的および否定的相互作用の「有無」と「程度」に関する質問を加えた新たな調査を実施した(2010年2月、回答者約130名)。2009年度に実施した調査の結果については2010年度に開催される複数の学会(日本心理学会、日本健康心理学会等)の年次大会において報告する予定であり、順次その準備をおこなっている。また、それらを受けて2010・2011年度の調査実施に向けた準備(他大学教員との連携確認を含む)にも着手している。2010年度は3年間の助成期間の2年目として、当初の計画では年度の前半に測定尺度の確定を、年度の後半に親友同士のペアデータの収集をおこなう予定であった。しかし、2010年2月に実施したストレス体験とその開示に関連した肯定的および否定的相互作用の「有無」と「程度」に関する調査データの分析から、親しい友人によっておこなわれる否定的相互作用の測定に関してさらに工夫を要することが明らかとなり、そのための調査ならびに分析・発表に多くの時間を費やした。具体的には、まず年度当初には前年度の調査データを分析し秋の学会発表に備え(9月上旬の健康心理学会および中旬の日本心理学会にて発表)、また5月末の感情心理学会にて気分尺度の検討結果を報告した(2011年1月刊行の川崎医療福祉学会誌に論文掲載)。同時期から6月末頃にかけて、否定的相互作用に関して橋本(2000)の対人ストレッサー研究から示唆を得て「望まない相互作用の生起」と「望む相互作用の非実現」の両面からの測定を試みる複数の調査を実施した。これらの結果を9月中旬の日本社会心理学会、11月の中国四国心理学会において発表した(2011年9月発刊予定の川崎医療福祉学会誌に掲載内定)。否定的相互作用の測定に関しておおむねめどがついたことから、2011年12月には、ペアデータの測定の最終準備段階として、特定の親友との二者関係におけるストレス体験の開示とその後の肯定的/否定的相互作用が気分状態ならびに自己概念の変化に及ぼす影響を検討するための調査を実施した(2大学、回答者計約270名)。これらのデータ分析を2011年度冒頭におこない、その結果を受けて、本研究の最終目的であるペアデータからみた友人関係におけるストレス体験開示後の相互作用が及ぼす心理的影響について検討を進める予定である。2011年度は、3年間の助成期間の最終年度であり、最終目標であるペア・データの収集をおこなうため、一連の作業を構成した。まず年度当初には、昨年度の最後におこなった、特定の特定の親友との二者関係におけるストレス体験の開示とその後の肯定的/否定的相互作用が気分状態ならびに自己概念の変化に及ぼす影響を検討するための調査データを分析し、過去1週間でのストレス体験と親友との間での相互作用が気分状態と関連することを確認した。また並行して、親友との間での相互作用がより長期的な影響を及ぼすことを確認するため、同じく年度前半(5月)に新たな調査を実施し、過去1ヶ月間でのストレス体験に関する特定の親友との相互作用とその後の心理的影響について検討した。これらについては同年9月の一連の学会にて発表した。さらに引き続いて、自らではなく親友のストレス体験への気づき、またその際の親友に対するサポート提供に関する調査を実施し、肯定的な結果を得た(同年11月の中国四国心理学会にて発表済み)。

これらを経て7月、12月そして1月の3度にわたり、自らの日常ストレス体験に関する特定の親友への開示と親友からの肯定的および否定的相互作用、そしてその回答者(本人)の挙げた特定の親友からの回答による、本人のストレス体験に対する親友としての相互作用に関する調査(ペア・データの収集)をおこなった。これらについての詳細な分析結果は、2011年度内には発表の機会をもつことができなかったが、2012年度内には順次報告していく予定である。
消費者取引における情報提供

本研究は、消費者取引における情報提供に関わる問題を、契約法的側面と公法的側面とについて、フランス法と比較対照させながら検討することにより、当事者間の情報提供義務の内容・効果を明らかにすると同時に、消費者が主体的に契約を締結するために必要な環境作りとしての、情報提供の方法を提言することを目的として行なわれた。フランス法との比較研究から、以下のような知見が得られた。まず、契約法的側面では、フランス法における情報提供義務は、現代の高度専門化社会と、それに由来する事業者に対する消費者の信頼を根拠とするため、事業者の消費者に対する情報提供義務は厳格であって、契約内容に関してわが国よりもはるかに高い情報提供義務は課されている。そして、適切な情報を提供していたならば契約が締結されなかったであろう場合には、情報提供義務の違反により事業者の損害賠償責任が生じる(なお、契約的側面に関する研究成果の一部は、すでにジュリスト1094号110頁以下で公表された。)。公法的側面では、フランスでは、行政が消費者に対する情報提供を積極的に行っているのが注目される。例えば、不当条項委員会は、業者が使っている約款に不当な条項な挿入されていないかどうかをチェックするが、不当条項と認められた場合、約款を是正するよう当該業者に勧告するのみならず、なお改善が見られない業者の名前を公表する。また、行政が消費者情報誌の制作に協力し、製品の安全性テストの結果などの情報を掲載した雑誌が書店が販売されている。さらに、消費者に対する啓蒙を促すTVスポットが毎日放映されている。これらの手段により、行政は、業者に直接的規制を加えることなく、多様な情報を消費者に流すことによって消費者が主体的に契約を選択することを可能にしている。このように、適切な情報を提供することによる消費者保護は、わが国でも今後検討されるべきであろう。)。
モレキュラーインプリンティング不斉触媒の開発と分子認識機能の創出に関する研究

本研究では、酸化物表面に固定化された新規活性構造の構築とともに、その表面におけるMolecular Imprintingを組み合わせ、固定化法による極限にまで高めた均質で高活性な表面構造の構築と、目的の形状を持つ配位子をテンプレートとするMolecular Imprinting法を融合させた新たな設計アプローチを確立した。また、これまで不均一系触媒が最も苦手としてきた不斉合成反応への展開を狙い、表面を媒体とした新規の不斉反応空間の設計法を提案し、均一系錯体触媒を超える高い不斉選択能を持つ不均一系不斉触媒システムを設計した。新規に設計した表面活性構造は、ミリ秒の時間分解能を持つ時間分解DXAFS法により、表面触媒反応にかかる構造ダイナミクスをその場観察することで反応制御の原理を明らかにし、新規触媒開発にフィードバックした。表面固定化を基にした触媒設計には、ヒドロアミネーション活性固定化Pd単核錯体、サンドイッチ構造を持つ表面固定化金属イオン液体、シリカ表面でのMolecular Imprinting Rh錯体、ゼオライト担持N内包型新規レニウムクラスター触媒を調製し、それぞれの表面活性構造の詳細を解明し、触媒反応と活性構造の相関を明らかにすることに成功した。不均一系不斉触媒の設計では、アキラルな表面修飾剤で不斉Cu-BOX錯体を固定化したシリカ表面を修飾すると触媒反応の不斉選択性が著しく増加すること(アキラルな表面修飾剤によるキラル増幅)、Vシッフ塩基錯体のシリカ表面での不斉自己組織化を見出し、これらの手法が表面を媒体とした新しい不斉活性構造の構築につながることを提案した。本研究は、生物現象を範としつつも生体酵素システムを越える完全触媒反応系の実現に向けて、固体表面を媒体とする無限の展開が可能な人工酵素型の分子認識能を持つ、Molecular Imprinting(モレキュラーインプリンティング:分子刷り込み)不斉触媒を開発し高次不斉触媒機能の創出を図ることを目的とする。また、時間分解エネルギー分散型X線吸収微細構造(DXAFS)法により、触媒特性を生み出す構造ダイナミクスをその場観察することで反応制御の原理を明らかにし、触媒開発にフィードバックすることも目的とする。Rh_2(CO)_4Cl_2やRh(π-allyl)_3を前駆体とし、SiO_2上にRhを固定化し、PhC(CH_2OH)=CH_2の半水素化中間体のテンプレートとしてPh-Glycinol(N配位子)、或いはアルケン水素化反応の半水素化アルキル中間体のテンプレートとしてP(OCH_3)_3を用いて、4配位Rh錯体を設計した。これをSiO_2薄層マトリックス化して、テンプレートを除去することでテンプレート形状の空孔を持つMolecular Imprinting触媒を得ることに成功した。得られた触媒はメチルを識別する高い選択触媒作用を示した。また、不斉V錯体の固定化に成功し、2-ナフトールからのバイノール不斉合成に100%選択性、90ee%の高いキラル触媒作用を実現した。一方、百ミリ秒の時間分解(世界最高の時間分解と解析精度)で表面上に分散した活性構造を測定しその変化を追跡できるDXAFSシステムを開発した。人工酵素型の高い立体形状選択性を有した新規触媒表面の構築のために、酸化物表面上に固定化した新規金属錯体触媒およびその表面におけるモレキュラーインプリンティングを組み合わせた表面インプリンティング触媒の新規設計を行った。Rh-アミン錯体を配位させた新規シリカ固定化Rh単核錯体を調製し、表面マトリックスを作成した後、テンプレートのアミン配位子を脱離させることにより、配位不飽和な活性Rh種とその近傍のテンプレート形状の反応空間キャビティーを設計した。実際、前駆体錯体及び表面固定化錯体はアルケン水素化反応に活性を示さなかったが、表面インプリント触媒のみが高活性、高選択性を示した。形状の異なるアミン配位子を反応阻害剤として導入したところ、反応阻害効果に顕著な差が見られ、アミン配位子の立体形状に応じた高い立体選択能を有していることが明らかになった。

表面を利用した新規活性構造の創出に加えて、高い立体選択能を持つ活性構造の設計、制御に成功した。いまだ有効な設計法が確立されていない表面での不斉触媒反応を実現するために、不斉バナジウム錯体を利用した新規不斉固定化錯体触媒を設計し、シリカ表面において2つのバナジウム単核錯体が自発的に不斉会合して、新規の不斉ダイマー構造を形成することを見出した。2-ナフトール不斉カップリング反応に90%の高い不斉選択性(現在世界最高)を示すことを明らかにした。表面における触媒反応メカニズムの詳細も検討した。ゼオライト担持Reクラスター触媒の設計を行い、分子状酸素を酸化剤としたベンゼンからのフェノール直接合成反応に最高93%の高い選択性を示すことを見出した。シリカアルミナ比の小さいゼオライトを新規に合成し、CVD法にて固定化したRe種をNH3共存下処理すると、Re10核クラスターが形成され、これがフェノール合成反応の活性構造であることをEXAFSにより明らかにした。シリカ表面に不斉シッフ塩基を配位したバナジウム単核錯体を固定化し、2-ナフトールの不斉カップリング反応に優れた触媒活性を示す新規固定化触媒の設計に成功した。表面のシラノール基との反応によって生成したフェノール部位との水素結合によって、シリカ表面でバナジウム錯体の不斉自己組織化が誘起され、不斉バナジウムダイマーが形成されることを見出し、活性構造の詳細についてXAFS,XPS,DFT計算などによりキャラクタリゼーションを行った。表面不斉自己組織化ダイマーが、2-ナフトール不斉カップリングに90%eeの高い不斉選択性を示すことを見出した。不斉ビスオキサゾリン(BOX)をシリカ表面に固定化し、表面をメタクリル基などの有機官能基を有するシランカップリング剤で修飾した表面修飾Cu-BOX錯体触媒が、Diels-Alder反応において高い不斉選択性を示すことを見出した。表面の不斉選択性は、表面修飾シランカップリング剤に大きく依存し、メタクリル基を有したシランカップリング剤が最も高い不斉選択性の増大効果を示すことを見出した。ゼオライト担持Re触媒を調製し、分子状酸素を酸化剤としたベンゼンからのフェノール直接合成反応に94%の高い選択性を持つ新規触媒の設計に成功した。選択酸化反応に必須のアンモニアによって、中心に窒素原子を内包したRe10核クラスターが生成し、これがフェノール合成反応の触媒活性種であることを明らかにした。アンモニアによる活性クラスターの形成過程、分子状酸素を酸化剤としたベンゼンの選択酸化反応過程の構造ダイナミクスを時間分解XAFSにより検討した。
超臨界アルコールが関与する有機化学反応の探索

超臨界流体を利用するプロセス開発が注目を集めている。本研究では超臨界アルコールが,反応場としてだけでなくReaction Partnerとしても関与する有機化学反応の探索を行った。1.超臨界アルコールとアルケンの反応:アルケンが共役した芳香環を持つとき,アルケンのヒドロキシアルキル化と水素化が進行した。ヒドロキシアルキル化の速度はアルコールの構造(第2級>第一級)とアルケンの構造((Ph)_2C=CH_2>Ph-CH=CHPh, PhCH=CH_2>PhCH_2CH=CH_2)に依存した。ヒドロキシアルキル化では超臨界アルコールのα-水素の解離(ヒドリドまたは水素ラジカル)が律速段階になっていることが推定される。2.超臨界メタノールとDiphenylacetyleneの反応:アルキンが共役した芳香環を持つとき,アルケンのヒドロキシアルキル化と水素化が進行した。3.超臨界アルコールとカルボン酸の反応:超臨界第一級アルコールを用いたとき,カルボン酸のエステル化が進行した。エステル化の機構はカルボン酸の構造により異なる。1)立体障害の小さいカルボン酸ではカルボニル炭素と酸素原子間の結合の開裂を経て進行し,2)立体障害の大きいカルボン酸ではカルボキシル基の酸素-水素結合の開裂を通して進行する。4.超臨界二酸化炭素とPyrroleの反応:超臨界アルコールのReaction Partnerとしての特異性を理解するために,超臨界二酸化炭素とPyrroleの反応について検討した。Bacillus megateriumの細胞中に含まれる脱炭酸酵素が,超臨界二酸化炭素によるPyrroleのカルボキシル化反応の触媒として働くことを見出した。超臨界流体を利用する有機化学反応の研究は精力的に行われてきているが、そのほとんどは、超臨界水や超臨界二酸化炭素を用いたものである。本研究では超臨界アルコールが関与する反応の探索を行ってきた。申請者らは以前に、超臨界メタノールを反応剤として用いた新規有機合成反応の報告をしている。例えば、1)Styreneの二重結合が、超臨界メタノール中でヒドロキシメチル化され、3-Phenyl-1-propanolが生成する反応や、2)超臨界メタノールによるBenzoic acidの無触媒メチルエステル化反応である。本年度は、申請者らが見い出した超臨界メタノールを反応剤として用いた反応の一般性の拡張を行った。超臨界メタノールによるヒドロキシメチル化反応は、基質として、Styrene以外にもDiphenylacetyleneや1,1-Diphenylethylene、trans-Stilbeneなどの二重結合と共役したPh基が存在するものを用いた時に進行し、Allylbenzeneや1-Noneneにおいては進行しなかった。また、超臨界メタノールによる無触媒メチルエステル化反応は、通常では立体障害のためエステル化されにくいMesitoic acidやPivalic acidを基質とした時にも進行した。さらに、これらの反応を他の超臨界アルコールの反応へと応用したところ、超臨界エタノールを用いた時にもどちらの反応も同様に進行した。今後は、さらなる基質や超臨界流体の種類の検討を行い、反応機構を解明したい。超臨界流体中においては,臨界点から離れた通常の溶媒中では起こらない特異な反応の進行が期待される。本研究では超臨界アルコールが関与する有機化学反応の探索を行っている。昨年度は,炭素-炭素二重結合のヒドロキシメチル化およびカルボン酸のエステル化の一般性の拡張を行った。本年度は,超臨界アルコール中におけるニトロ化合物,アルデヒド,ケトンの反応について検討した。なお,超臨界アルコールとしては,主としてメタノールと2-プロパノールを使用した。1.ニトロ化合物ニトロベンゼンは,超臨界アルコール中においてN-モノアルキルアニリンへと変換された。

またニトロアルカンの場合には,-CH2N02→-CN→-COORの反応が進行し,ニトリルおよびエステルの生成が観測された。α水素の有無によって,生成物が異なるものと思われる。2.アルデヒド,ケトンアルデヒド・ケトン共に超臨界2-プロパノール中で水素化され高収率で対応するアルコールに変換された。α,β-不飽和アルデヒドの場合には高い選択率でα,β-不飽和アルコールに変換された。超臨界メタノール中ではアルコールへの水素化以外にアルドール反応の進行が推定された。また,超臨界2-プロパノール中における水素化は,超臨界メタノール中におけるよりスムーズに進行した。超臨界流体を利用するプロセス開発が注目を集めている。超臨界流体中においては,通常の条件下では起こらない特異な反応の進行が期待される。本研究では超臨界アルコールが,反応場としてだけでなく反応試剤としても関与する有機化学反応の探索を行っている。本年度は,超臨界アルコールによるカルボン酸のエステル化機構について検討した。その結果,エステル化の反応機構はカルボン酸の構造により異なることが明らかになった。1.立体障害の小さいカルボン酸超臨界^<18>O-methanolを用いてbenzoic acidのエステル化を行ったところ,^<18>Oはエステル基に導入された。このことから,立体障害の少ないカルボン酸のエステル化はカルボン酸のカルボニル炭素と酸素原子間の結合の開裂を経て進行することが想定される。2.立体障害の大きいカルボン酸超臨界^<18>O-methanolを用いて2,4,6-trimethylbenzoic acidのエステル化を行ったところ,^<18>Oはエステル基に導入されなかった。このことから,立体障害の大きいカルボン酸のエステル化はアルコールのアルキル基と酸素原子間の結合の開裂を経て進行することが想定される。超臨界流体を反応場としてだけでなく反応試剤として利用する試みとして,超臨界二酸化炭素によるpyrroleのカルボキシル化についても検討した。
光学活性(ビスアシルアミノ)ビナフタレンを配位子とする新規不斉合成反応の開発

1.いわゆるDanishefskyジエンと呼ばれるシロキシジエンは電子豊富ジエンとして有機合成において広く使われており、特にシクロヘキセノン合成において威力を発揮してきた。近年多くの光学活性ルイス酸が開発され、不斉Diels-Alder反応が実用的なレベルで有機合成に用いられているが、合成的に有用なDanishefskyジエンと電子不足アルケンとの不斉Diels-Alder反応による炭素6員環の不斉合成は報告されていない。一方、マイルドな光学活性ルイス酸を用いるヘテロDiels-Alder反応では多くの報告例があるが、それらの触媒は電子不足アルケンとの反応を進行させる事はできない。この原因の一つにDanishefskyジエンの酸に対する不安定性があげられる。我々は、独自に開発した光学活1生(ビスアシルアミノ)ビナフタレンを配位子とするイットリビウム錯体がDanishefstkyジエンと電子不足オレフィンとの不斉Diels-Alder反応を触媒する事を見いだし、高収率・高エナンチオ選択性にて付加体を得ることに成功した(収率>90%、不斉収率>90%)(論文作成中)。反応は完壁なexo選択性を示し、現在その反応機構を計算科学的手法を用いて精査している。さらに錯体構造の解明も行っているところである。2.光学活性(ビスアシルアミノ)ビナフタレン配位子とイットリビウムトリフレートから調製される錯体はニトロンを用いる不斉1,3-双極子付加を触媒し光学活性オキサゾールを与えた(論文作成中)。3.本配位子と反応中心金属の組み合わせを検討すべく、種々の金属錯体の調製を検討している。特に5価塩化ニオビウムは強いルイス酸性を有している為、新たな光学活性ルイス酸触媒の開発につながるものと期待している(Euro.J.Org.Chem,2006)。
気/液、液/液、固/液界面のXAFS法・理論計算法による構造解析及び物性の検討

固/液界面である、溶液に湿潤した陰イオン交換樹脂上での対イオンの構造解析、及び、液体表面に配列した両性イオン性界面活性剤と陰イオン・陽イオンについてそれぞれ透過法、全反射全電子収量法を用いて、高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設BL-10B、7CでXAFS測定し、局所構造解析を行った。陰イオン交換樹脂としてロームアンドハース社製アンバーリストA-21, A-26を、対イオンとしてBr-を用いた。この樹脂を水、メタノール、アセトン、アセトニトリル、ジメチルフォルムアミド、ジメチルスルフォキシドで膨潤させてXAFS解析を行ったところ、プロトン性溶媒ではBr^-の水和構造に非常に近い構造が得られた。これはイオン交換樹脂上で臭化物イオンが強く溶媒和し、一部は樹脂を離れバルク中で溶媒和しているのではないかと考えられる。また、非プロトン性溶媒中では解析された各構造間に違いは見られず、乾燥した樹脂上でのBr^-局所構造とほぼ一致しているために、Br^-は樹脂上に留まり、溶媒の影響をあまり受けていないことが分かった。両性イオン性界面活性剤DDABS(N-dodecyl-N, N-dimecyl-ammonio-butane-sulfonic acid)とさまざまな濃度のZnCl_2、ZnBr_2、ZnI_2、ZnClO_4及びCu塩を下層溶液として全反射XAFS測定し、表面でのCu^<2+>、Zn^<2+>、Br^-の局所構造解析を行った。Br^-は表面近傍でDDABSのアンモニウム基と水分子を介さず直接相互作用し、Cu^<2+>、Zn^<2+>はスルホン基に水和構造を保ったまま引き寄せられていることがわかった。また、吸収端ジャンプ量から表面吸着量を見積もったところ、表面のDDABSに対し、Br^-はラングミュア型で吸着しており、Cu^<2+>、Zn^<2+>はClO_4、I_2、Br_2、Cl_2の順で吸着量が減少していることがわかった。溶媒中でのイオン交換樹脂の交換機構について検討するために、XAFS法を用いて局所構造解析を行った。アンモニウムイオン基である-N^+H(CH_3)_2、-N^+(CH_3)_3をイオン交換基として持つAmberlyst A-21、A-26を臭化物イオン型にした(R-3、R-4)。これらを十分に粉砕した後、水、メタノール、アセトニトリル、アセトン、ジメチルスルフォキシド、ジメチルフォルムアミドに浸して膨潤させたものを試料とした。XAFS測定には高エネルギー加速器研究機構物質構造科学研究所放射光研究施設BL-10Bを利用した。非プロトン性溶媒の場合、臭化物イオンはほぼアンモニウムイオン基近傍に存在しており、非プロトン性溶媒間では構造にほとんど違いがなかった。R-4樹脂では、溶媒分子の炭素原子と臭化物イオン間距離は3.5Å程度でアンモニウム基のメチル基の炭素原子との距離も同じであると考えられる。一方、R-3樹脂はアンモニウム基の窒素原子と臭化物イオンまでの距離と溶媒分子の炭素との距離が3.5Å程度、また、第2近接距離が4.15Å程度であり、アンモニウム基の窒素原子に結合している炭素原子までの距離ではないかと思われる。よって臭化物イオンは交換基に対してR-4樹脂とは異なる構造を取っている。これらの違いはアンモニウムイオンの電荷分布、立体構造に起因するものである。プロトン性溶媒の場合、臭化物イオンはアンモニウム基上に留まるだけではなく、ある割合で交換基から離れてバルク溶媒中で溶媒和していると思われる。この割合を概算するために、イオン交換樹脂のXAFSスペクトルからバルク中での臭化物イオンのXAFSスペクトルを引いてバルク中の影響を取り除いた。すると、非プロトン性溶媒で得られたXAFSスペクトルと非常に類似したスペクトルが得られた。スペクトルの比較から、水やメタノール中では臭化物イオンは半分程度がイオン交換基を離れ、バルク中で溶媒和していることが明らかとなった。

両性イオン性界面活性剤DDABS(N-dodecyl-N, N-dimecyl-ammonio-butane-sulfonic acid)とさまざまな濃度のZnCl_2、ZnBr_2、ZnI_2、ZnClO_4及びCu塩を下層溶液として全反射XAFS測定し、表面でのCu^<2+>、Zn^<2+>、Br^-の局所構造解析を行った。Br^-は表面近傍でDDABSのアンモニウム基と水分子を介さず直接相互作用し、Cu^<2+>、Zn^<2+>はスルホン基に水和構造を保ったまま引き寄せられていることがわかった。また、吸収端ジャンプ量から表面吸着量を見積もったところ、表面のDDABSに対し、Br^-はラングミュア型で吸着しており、Cu^<2+>、Zn^<2+>はClO_4、I_2、Br_2、Cl_2の順で吸着量が減少していることがわかった。
構音障害の病態解明を目指す数値流体音響解析を用いた構音シミュレーション法の開発

構音障害の病態解明を目的に、構音器官の形や動きとそこから産生される音との関連性の正確なシミュレーション法の確立を目指した。まず、健常者の母音/a/発語時のシミュレーション法の確立を目指した。/a/発語状態にてCTを撮影し、このCT-DICOMデータから、3次元可視化解析システム(Amira ver. 5、マックスネット)を用いて声道表面のサーフェスモデル(声道モデル)を作成した。この声道モデルを解析に適切なモデルへと調整し、鼻孔と口唇の開口部を設定した(SpaceClaim、サイバネット)。そして、声帯部に既知の点音源を設定して、数値流体解析の結果得られる声道内の流れ場の情報をもとに音の伝搬を解析し(ANSYS CFD、サイバネット)、鼻孔と口唇の開口部から放出される音のスペクトル成分を求めた(WAONおよびWAONAero、サイバネット)。この際、媒質特性、吸音条件等を種々調整して適正化を図ることにより、安定して周波数応答曲線を算出することが可能となった。次に、シミュレーションにより算出される音のスペクトル成分の検証を行った。まず、マイクロフォンを用いて、同一対象者から記録される実際の音声からフォルマント周波数を求めた(マルチスピーチ3700、KayPentax)。さらに、CTデータから3次元実体モデルを作製し、このモデルを用いて、人工喉頭を音源として産生される音をマイクロフォンから記録した。この音声からマルチスピーチを用いてフォルマント周波数を求め、本シミュレーションの精度を検証した。その結果、シミュレーション結果と、実音声、実体モデル音声の三者から算出されるフォルマント周波数は10%以内の差であることが分かった。母音フォルマント周波数弁別閾値として報告されている510%と比較して、十分な精度でシミュレーション可能であることが明らかとなった。子音/S/のシミュレーション法が確立できていない。母音/a/発語時のシミュレーション法を確立するために、算出パラメータの調整や、声道モデルの後方限界(気管部分をどこまで含めるのか)を最適化する必要があり、実音声や実体モデルからの結果と比較・検証するのに予想以上に時間を要したため、子音/S/のシミュレーションに進むことができなかった。子音/S/のシミュレーション法の確立に関しては、母音と異なる解析方法を応用する必要がある。解析方法として、Large Eddy Simulation (LES)を用いることでシミュレーションの実現を目指す予定である。
AE法によるセラミック繊維強化in-situ複合材料のメゾ損傷評価

金属基in-situ複合材料における材料全体のマクロスコピックな破壊現象と繊維・界面などのミクロスコピックな破壊現象を合理的に結びつけたメゾ的損傷モデルの構築を目指した.平成9年度は,メゾスコピックな組織因子を制御したモデル試料の創製とその評価に重点を置いて研究を進めた.現有の高周波誘導炉ならびに補助金で購入したイメージ炉を用いてNi-NiO系in-situ複合材料を創製し,各試料に対して走査型電子顕微鏡ならびに透過型電子顕微鏡による絹織観察を行った.その結果,(1)凝固速度Vの増加に対応して,NiO繊維同士の間隔(繊維間隔:λ)は減少すること,ならびに両者の間に他の共晶合金において認められているλ∝V^nの関係が成立すること,(2)繊維のアスペクト比(繊維長/繊維直径)は低速で一方向凝固した場合には50以上になり,高速で一方向凝固するとアスペクト比は約1まで減少すること,(3)調査した凝固速度範囲ではセル状組織には成らず,繊維の形状変化も少ないことなどを明らかにした.平成10年度は,メゾスコピックな組織因子を制御したin-situ複合材料について引張試験と補助金で購入したセンサーを用いてアコースティック・エミッション(AE)試験を実施し,複合材料の破壊形態とAEイベントの発生頻度,AE波形の周波数特性等との関連性について調査し,(1)引張変形中AE-RMS電圧には2つのピークが現れること,(2)低ひずみ側のピークはニッケル母相の降伏現象に対応すること,(3)高ひずみ側のピークはNiO繊維子の破断とNi母相/NiO繊維界面はく離に対応していることなどを明らかにした.以上の結果から,金属基in-situ複合材料の破壊は変形の比較的初期段階に発生する繊維破断ならびに界面はく離等のメゾスコピックな破壊現象に支配されることを明らかにした.金属基in-situ複合材料における材料全体のマクロスコピックな破壊現象と繊維・界面などのミクロスコピックな破壊現象を合理的に結びつけたメゾ的破壊モデルを構築するために,本年度は,メゾスコピックな組織因子を制御したモデル試料の創製とその評価に重点を置いて研究を進めた。現有の高周波誘導炉を用いてNi-NiO系合金を溶製した.得られたインゴットを多目的一方向凝固装置で一方向凝固した.このとき,メゾスコピックな組織制御を行うため,凝固速度を1-30cm/hの範囲で変化させた.各試料に対して走査型電子顕微鏡ならびに透過型電子顕微鏡による組織観察を行った.その結果,(1)凝固速度Vの増加に対応して,NiO繊維同士の間隔(繊維間隔:λ)は減少すること,ならびに両者の間に他の共晶合金において認められているλ∝V^nの関係が成立すること,(2)繊維のアスペクト比(繊維長/繊維直径)は低速で一方向凝固した場合には50以上になり,高速で一方向凝固するとアスペクト比は約1まで減少すること,(3)調査した凝固速度範囲ではセル状組織には成らず,繊維の形状変化も少ないことなどを明らかにした.来年度は,今年度作製したメゾスコピックな組織因子を制御した試料について引張試験とAE試験を行う予定である.その際,繊維間隔を変化させた材料の破壊形態とAEイベントの発生頻度,AE波形の周波数特性等との関連性について調査し,主として繊維間隔の影響を考慮したメゾ損傷モデルを構築する予定である.金属基in-situ複合材料における材料全体のマクロスコピックな破壊現象と繊維・界面などのミクロスコピックな破壊現象を合理的に結びつけたメゾ的損傷モデルの構築を目指した.平成9年度は,メゾスコピックな組織因子を制御したモデル試料の創製とその評価に重点を置いて研究を進めた.現有の高周波誘導炉ならびに補助金で購入したイメージ炉を用いてNi-NiO系in-situ複合材料を創製し,各試料に対して走査型電子顕微鏡ならびに透過型電子顕微鏡による絹織観察を行った.その結果,(1)凝固速度Vの増加に対応して,NiO繊維同士の間隔(繊維間隔:λ)は減少すること,ならびに両者の間に他の共晶合金において認められているλ∝V^nの関係が成立すること,(2)繊維のアスペクト比(繊維長/繊維直径)は低速で一方向凝固した場合には50以上になり,高速で一方向凝固するとアスペクト比は約1まで減少すること,(3)調査した凝固速度範囲ではセル状組織には成らず,繊維の形状変化も少ないことなどを明らかにした.平成10年度は,メゾスコピックな組織因子を制御したin-situ複合材料について引張試験と補助金で購入したセンサーを用いてアコースティック・エミッション(AE)試験を実施し,複合材料の破壊形態とAEイベントの発生頻度,AE波形の周波数特性等との関連性について調査し,(1)引張変形中AE-RMS電圧には2つのピークが現れること,(2)低ひずみ側のピークはニッケル母相の降伏現象に対応すること,(3)高ひずみ側のピークはNiO繊維子の破断とNi母相/NiO繊維界面はく離に対応していることなどを明らかにした.以上の結果から,金属基in-situ複合材料の破壊は変形の比較的初期段階に発生する繊維破断ならびに界面はく離等のメゾスコピックな破壊現象に支配されることを明らかにした.
高濃度ボロン添加ダイヤモンド超伝導体薄膜を用いたジョセフソンデバイスの開発

ダイヤモンド超伝導体ジョセフソン接合の作製を目指し、高濃度ボロン添加ダイヤモンド薄膜の作製および微細加工プロセスの確立を試みた。マイクロ波プラズマCVD法を用いた高濃度ボロン添加ダイヤモンド薄膜作製に関して、Si(111)およびダイヤモンド(111)基板上に超伝導転移温度46Kの超伝導ダイヤモンド薄膜の作製を実現した。特にSi(111)基板上でのダイヤモンド超伝導体薄膜のヘテロエピ成長は世界的にも初めての成功例であり、当該材料を用いた今後のデバイス応用を検討する上で有用な成果と言える。また、デバイス作製に向けたダイヤモンド薄膜の微細加工としてO_2プラズマRIEを用いたダイヤモンド基板上の段差加工およびホモエピ成長したダイヤモンド超伝導体薄膜のエッチングを試み、段差基板上にウィークリン型接合形成を実現した。上記の各種プロセスにより作製された接合試料の基礎特性を評価した結果、観測温度2Kにおいてジョセフソン接合的な振る舞いを確認した。今後は試料の超伝導転移温度の更なる向上と微小接合を用いたトンネル分光による詳細な各種接合特性の評価が求められる。以上の結果より、本研究課題が掲げるダイヤモンド超伝導体ジョセフソン接合実現に向けたダイヤモンド超伝導薄膜作製および接合作製用微細加工プロセスの基礎がほぼ確立されたものと言える。マイクロ波プラズマCVDを用いた高濃度ボロン添加ダイヤモンド薄膜作製に関して、Si(100)およびダイヤモンド(100)、(111)基板上でダイヤモンドライクカーボン等の不純物抑制とダイヤモンド成長を両立させる条件として投入電力500W、CH_4濃度2%、C/H比1500ppmが適していることが確認された。また、デバイス作製に向けたダイヤモンド薄膜の微細加工としてO_2プラズマRIEおよびFIBを用いたダイヤモンド(100)基板のエッチングを試み、高さ約500mmを有する明瞭なステップ構造および2.8nm/minのエッチレートが確認された。この結果はジョセフソン接合形成に向けて極めて現実的なものであり、O_2プラズマRIEおよびFIBを用いたダイヤモンド微細加工プロセスがほぼ確立された。上記実験条件の下、厚さ3μmを有する高濃度ボロン添加ダイヤモンド薄膜を作製し、4端子法による抵抗-温度測定の評価を行った結果、約4Kでの明瞭な超伝導転移を確認した。今後は試料の超伝導転移温度の向上と更なる薄膜化といったジョセフソン接合作製プロセスに適した試料作製が求められる。以上の結果より、本研究課題が掲げる超伝導ダイヤモンドジョセフソン接合実現に向けた高濃度ボロン添加ダイヤモンド超伝導薄膜作製および微細加工プロセスの基礎はほぼ確立されたものと言える。マイクロ波プラズマCVDを用いた高濃度ポロ7添加ダイヤモンド薄膜作製に関して、Si(111)およびダイヤモンド(111)基板上に超伝導転移温度4.6Kの超伝導ダイヤモンド薄膜の作製を実現した。特にSi(111)基板上へのダイヤモンド超伝導体薄膜のヘテロエピ成長は初めての成功例であり、当該材料を用いた今後のデバイス応用を検討する上で有用な成果と言える。また、デバイス作製に向けたダイヤモンド薄膜の微細加工としてO_2プラズマRIEを用いたダイヤモンド基板上の段差加工およびホモエピ成長したダイヤモンド超伝導体薄膜のエッチングを試み、段差基板上に幅約100μmを有する接合形成を実現した。
二者間の言語的、非言語的コミュニケ-ションに関するマルチ・チャネル的研究

1.欺瞞的コミュニケ-ションの特徴:欺瞞者の発言量が多く、手腕への接触時間も長い。前者は女性で、後者は男性で顕著である。また、欺瞞者では各種のチャネル間の関連性が高い。2.非言語的感情表出性の測定:ACT尺度の構成ACTの適応可能性を探ることを目的として調査を行なった。Friedmanら(1980)の尺度を翻案して、男女大学生を被験者として調査を行なった。得点については男女差はない。ACTと他の尺度得点との相関係数を比較すると、有意水準の高い順に併記するならば、E,socA(-)、Skill、SE、親和、支配、IO、MAS(-)、求護、自律であった。これらのことから、ACTは、対人的な反応性、敏感さを反映したものであり、対人的な表出性としての概念的妥当性を備えていると言えよう。3.欺瞞のコミュニケ-ションの多次元構造前年度の実験で得た会話実験デ-タを基にして、コミュニケ-ション行動間の関係を検討した。因子分析結果によれば、欺瞞者には、沈黙への特異な解消行動があり、空白の相互作用への強い緊張を示すものと考えられる。さらに、欺瞞者では、発言権の交代を求める積極的発言、手への接触の成分、そして、発言強度と積極的視線、顔への接触が相関している成分も認められているのが特徴であり。非欺瞞者では顔への接触、視線行動の成分があり、構造に違いがあることが知られる。即ち、欺瞞者の場合にはよりチャネル間の関連の強さが認められる。4.欺瞞的コミュニケ-ションの解読先の会話シ-ンVTRを呈示して、欺瞞者の判定を求める解読実験を行なった。実験1では、全身、身体のみ、顔のみを呈示し(さらに音声の有無条件もあり計6条件)と実験2では、評定作業の前に一方が欺瞞者である旨を開示し、全身を示し、音声の有無2条件だけを用いた。概ね映像のみ条件で解読の正解度が高いこと、正確度は女>男であることが認められた。大学1年生男女大学生を被験者として、互いに面識のない同性対各12対を設定し、対面して12分間の会話を行なった。話題は互いに一致して明確な態度を持っている項目を対毎に選択した。対構成に際しては、被験者の不安水準を考慮して、落差群、一致群を半数ずつ設定した。2人の被験者の一方には、自分の態度とは異なる立場で発言する旨を伝え、同意を求めてから(この被験者が欺瞞者)、会話実験に入った。なお、会話の前後には互いの印象を問うパーソナリティ認知、対人魅力評定を求めた。ビデオ装置とマイクシステムを用いて、会話場面の映像的記録と発言の録音を行なった。コミュニケーション行動の指標:主に、個人レベルの指標を抽出して、時系列的に0次の状態を中心とした発言、そして視線パターン、自分の身体接触(顔や頭、手や腕、その他の部位に分類)を用いて、時間的な側面の分析を行なった。発言については、アナログ・デジタルコンバータを介して自動的に、他については、観察者の行動観察結果をデジタル化して、その状態のカテゴライズをパソコンを介して行なった。

得られた主な結果は以下の通である。1.欺瞞者と非欺瞞者のコミュニケーション特徴を比較すると、欺瞞者の発言が長く、その関係は女性でより顕著である。また、欺瞞者では発言の中断時間も長い。視線行動については、両者間に明らかな差はない。個体の不安要因を考慮すると、視線時間は落差群よりも一致群で欺瞞者>非欺瞞者の関係を呈している。身体(手・腕)接触時間については、欺瞞者の方が長い。2.会話後の認知評定を比較すると、女性では欺瞞者は饒舌で、ユーモアがあり、好感を持てると捉えられているが、男性では肯定的には認知されておらず男女差がある。なお、さらに、各種チャネル間の関係を継続して分析しており、コミュニケーション構造を明らかにするとともに、欺瞞無導入条件の特徴との比較を行なっている。1.非言語的感情表出性の測定:ACT尺度の構成ACTの適応可能性を探ることを目的として調査を行った。Friedmanら(1980)の尺度を翻案して、男女大学生を被験者として調査を行った。平均値は、男性で59.68±13.43(N=260)、女性では60.34±11.82(N=139)で男女差はない。折半法の信頼性係数は、6881であった。得点分布は、ほぼ正規的である。ACTと他の尺度得点との相関係数を比較すると、有意水準の高い順に併記するならば、E,socA(-),Skill,SE、親和,支配,IO,MAS(-),求護,自律であった。これらのことから、ACTは、対人的な反応性、敏感さを繁栄したものであり、対人的な表出性としての概念的妥当性を備えていると言えよう。さらに、対人的な反応性、敏感さを繁栄したものであり、対人的な表出性としての概念的妥当性を備えている。2.欺瞞のコミュニケ-ションの多次元構造前年度の実験で得た会話実験デ-タを基にして、コミュニケ-ション行動間の関係を検討した。因子分析結果によれば、欺瞞者には、沈黙への特異な解消行動があり、空白の相互作用への強い緊張を示すものと考えられる。さらに、欺瞞者では、発言権の交代を求める積極的発言、手への感触の成分、そして、発言強度と積極的視線、顔への接触が相関している成分も認められているのが特徴であり。非欺瞞者では顔への接触、視線行動の成分があり、構造に違いがあることが知られる。即ち、欺瞞者の場合にはよりチャネル間の関連の強さが認められる。3.欺瞞的コミュニケ-ションの解読先の会話シ-ンVTRを呈示して、欺瞞者の判定を求める解読実験を行なった。実験1では、全身、身体のみ、顔のみを呈示し(さらに音声の有無条件もあり計6条件)と実験2では、評定作業の前に一方が欺瞞者である旨を開示し、全身を示し、音声の有無2条件だけを用いた。概ね映像のみ条件で解読の正解が高いこと、正確度は女>男であることが認められた。