hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃瘻患者に対する口腔ケア介入効果の検討

スクリーニングにより肺炎発症ハイリスク者を抽出し,介入方法を他の者より濃密にすることは口腔内細菌数を減少させることが示された.嚥下障害を発症した者に対し、従来の方法の口腔ケアの介入頻度より濃密に介入することにより細菌数の低下がうかがえた。口腔ケアの方法は歯牙は歯ブラシ、粘膜はスポンジブラシおよび口腔ケアウェットティッシュ、ガーゼ、舌は舌ブラシを用いた。バイオフィルムを破壊する方法は従来通りであるが、破壊され散乱する細菌塊を徹底的に回収することを意識した口腔ケアとした。初年度は対象者を嚥下障害のある者と、そうでない者に分けて検討を行った。2年計画の最終年度は経管栄養者すなわち、より重度の嚥下障害患者に対し介入方法を検討していく予定である。介入時に使用する物品、および口腔ケアの評価を行う為の細菌カウンタ消耗品の購入、歯科衛生士の人件費に拈出を予定している。また、得られたデータの解析の為にSPSS(南江堂statisticメディカルモデル)を購入する。得られた結果を学会発表および論文発表を行っていく際の旅費や投稿費も予定している。
アミノ酸の安定同位体測定法の超高感度化技術の開発

本研究の目的は,アミノ酸の安定炭素・窒素同位体比を,従来の約1/1000の量に相当するピコ(10-12)モルレベルで測定する技術を開発し,試料中に含まれるアミノ酸が微量,もしくは,試料自体が微小であるために分析が困難であった,(1)生物から単離したタンパク質やオルガネラ,(2)難培養性微生物,(3)地質時代の生物化石,(4)隕石やサンプルリターン計画によりもたらされる地球外物質などで,アミノ酸の安定同位体比測定を可能にすることである。平成30年度は,(1)平成29年度の後半に導入した「マルチパーパスサンプラー(MPS)システム」を,ガスクロマトグラフ-同位体比質量分析計(GC-IRMS)システムへ組み込み,及び,(2)有機化合物の分離能と感度の向上を目的に,異なる性質のGCカラムを直結して使用する「カラムカップリング法」の導入,を実施した。平成29年度に実施した「ユニオンや経路の再設計」および「反応炉に用いる触媒の最適化」に加え,上記の(1),(2)を組み合わせた結果,従来に無い高感度で,かつ安定的な同位体比測定が期待できることがわかった。実際に,予備的な結果であるが,水素同位体比の測定において,導入する試料量が,化合物あたり280ngHの範囲で,非常に良好な直線性が得られている。これは,市販のGC-IRMSの感度の約20倍であり,あと5倍の感度向上で,第1の目標値(例えば水素では,0.4ngH)に達する。またこの結果は,2ngHの導入であっても,通常微量試料の測定に欠かせない「導入量による測定値変化の補正」を,行わずに得られた結果である。すなわち,この補正を行えば,さらに少量(すなわち,例えば水素では,0.4ngH)での測定が可能であると考えられる。平成29,30年度は,アミノ酸の同位体比測定に用いる機器(ガスクロマトグラフ-同位体比質量分析計:GC-IRMS)の「S/N比向上」を計画し,研究が最も順調に進んだ場合には,第1到達目標として100倍,最大で1000倍の感度向上を見込んでいた。これらの予想に対して,平成30年度の研究を終えた時点で,安定的に得られる感度の向上は,従来の約20倍であり,第1到達目標の1/5程度にとどまる。一方で,この「20倍」という数字は,通常微量試料の測定に欠かせない「導入量による測定値変化の補正」を行わずに得られた結果であり,この補正を実施することで,平成31年度には,第1の目標値に達することができると考えている。平成31年度は,上記の「補正法」を導入し,GC/IRMSの感度向上を引き続き進める。また,開発した技術の正確な評価を目的に,開発した高感度測定法の応用研究(とくに当該分野の研究を牽引し,かつ,将来の研究展開のモデルとなるような萌芽的研究)を行う。試料としては,(1)生物から単離したタンパク質,(2)葉緑体やミトコンドリアなどの細胞内オルガネラ,(3)海洋や海底下から採取された難培養性微生物,(4)地質時代の生物化石,(5)隕石や宇宙空間を模したモデル実験で得られたアミノ酸,(6)海洋堆積物(メタンハイドレート生成層前後)を計画している。試料の選定には,連携研究者・研究協力者とよく議論しながら,開発した測定法の正確な評価を行うことができ,かつ,科学的に価値のある代表試料を見定め,可能な限り効果的・実践的な応用研究を展開する予定である。本研究の目的は,アミノ酸の安定炭素・窒素同位体比を,従来の約1/1000の量に相当するピコ(10の-12乗)モルレベルで測定する技術を開発し,試料に含まれるアミノ酸が微量,または,試料自体が微小であるために分析が困難であった(1)生物から単離したタンパク質やオルガネラ,(2)難培養性微生物,(3 )地質時代の生物化石,(4)隕石やサンプルリターン計画によりもたらされる地球外物質などで,アミノ酸の安定同位体比測定を可能にすることである。平成29年度は,4年間の研究の第1段階として,アミノ酸の同位体比測定に用いる機器(ガスクロマトグラフ-同位体比質量分析計:GC-IRMS)について,(1)反応炉やトラップなどの各接続部のユニオンを再設計し,測定機器内へ流入する大気の徹底的な排除を行った,また,(2)ロジウム,パラジウム,白金,及びその合金などの金属触媒を用いた新しい反応系を構築し,酸化・還元炉の高性能化を実施し,「S/N比向上」を行った。これらの結果,通常のGC/IRMSでは,経路を出来るだけシンプルなものに変更し,また,各接続部のユニオンを,フェラルの斜側面がすり鉢状のユニオンに接するように再設計し,接地面積の最大化を図ることで,10-50mV程度存在するノイズ(S/NのN)を,0.5-1.0mVまで減少させることに成功した。さらに,パラジウム触媒を用いることで,酸化炉の能力を約1.5倍に,ロジウム触媒をもちいることで,還元炉の能力を約7-8倍向上させることに成功した。

平成29年度は,アミノ酸の同位体比測定に用いる機器(ガスクロマトグラフ-同位体比質量分析計:GC-IRMS)の「S/N比向上」を計画し,研究が最も順調に進んだ場合には,「測定機器内へ流入する大気の排除」で最大10倍,「酸化・還元炉の大幅な能力向上」で最大10倍の計100倍の感度向上を見込んでいた。これらの予想に対して,平成29年度の研究を終えた時点で,「測定機器内へ流入する大気の排除」で約20-50倍の著しい感度向上が得られたが,「酸化・還元炉の大幅な能力向上」では,酸化炉でわずか約1.5倍,還元炉で約7-8倍の感度の向上にとどまっている。これらは(とくに,酸化炉に関しては),平成30年度以降も,さらなる検討を続けていく予定である。本研究の目的は,アミノ酸の安定炭素・窒素同位体比を,従来の約1/1000の量に相当するピコ(10-12)モルレベルで測定する技術を開発し,試料中に含まれるアミノ酸が微量,もしくは,試料自体が微小であるために分析が困難であった,(1)生物から単離したタンパク質やオルガネラ,(2)難培養性微生物,(3)地質時代の生物化石,(4)隕石やサンプルリターン計画によりもたらされる地球外物質などで,アミノ酸の安定同位体比測定を可能にすることである。平成30年度は,(1)平成29年度の後半に導入した「マルチパーパスサンプラー(MPS)システム」を,ガスクロマトグラフ-同位体比質量分析計(GC-IRMS)システムへ組み込み,及び,(2)有機化合物の分離能と感度の向上を目的に,異なる性質のGCカラムを直結して使用する「カラムカップリング法」の導入,を実施した。平成29年度に実施した「ユニオンや経路の再設計」および「反応炉に用いる触媒の最適化」に加え,上記の(1),(2)を組み合わせた結果,従来に無い高感度で,かつ安定的な同位体比測定が期待できることがわかった。実際に,予備的な結果であるが,水素同位体比の測定において,導入する試料量が,化合物あたり280ngHの範囲で,非常に良好な直線性が得られている。これは,市販のGC-IRMSの感度の約20倍であり,あと5倍の感度向上で,第1の目標値(例えば水素では,0.4ngH)に達する。またこの結果は,2ngHの導入であっても,通常微量試料の測定に欠かせない「導入量による測定値変化の補正」を,行わずに得られた結果である。すなわち,この補正を行えば,さらに少量(すなわち,例えば水素では,0.4ngH)での測定が可能であると考えられる。平成29,30年度は,アミノ酸の同位体比測定に用いる機器(ガスクロマトグラフ-同位体比質量分析計:GC-IRMS)の「S/N比向上」を計画し,研究が最も順調に進んだ場合には,第1到達目標として100倍,最大で1000倍の感度向上を見込んでいた。これらの予想に対して,平成30年度の研究を終えた時点で,安定的に得られる感度の向上は,従来の約20倍であり,第1到達目標の1/5程度にとどまる。一方で,この「20倍」という数字は,通常微量試料の測定に欠かせない「導入量による測定値変化の補正」を行わずに得られた結果であり,この補正を実施することで,平成31年度には,第1の目標値に達することができると考えている。平成30年度は,平成29年度に検討が不足しているGC/IRMSの「酸化炉」の能力向上を引き続き進める。それに加えて,平成29年度に新たに導入したGCを用いて,GC条件の最適化(GCカラムの選択や,経路の再設計,キャリアーガスの流速の調整)を1つ1つ丁寧に進め,平成31年度までには,従来のGC/IRMSに対して約20倍の感度の達成を目指す。また,平成30・31年度には,開発した技術の正確な評価を目的に実施する応用研究(とくに当該分野の研究を牽引し,かつ,将来の研究展開のモデルとなるような萌芽的研究)に向けて,連携研究者・研究協力者との議論の実施,および,試料の入手を行う(実験室での生体試料の培養・飼育を開始,環境試料の採取計画の作成,実施など)。
有権者の政党認識対立構造はいつ変化したのか

本事業の補助を得て、日本の有権者の政党認識における対立構造とその変遷を明らかにし、政党対立の認識や投票選択に対する経済や政権業績評価の果たす役割を検討した。結果として、有権者の政党対立の認識は政権政党か否かという点を中心としたものに変化したという事が有権者の意識調査の検討から明らかになった。また、投票選択において全国要因が強くなっているということを示し、投票選択における政権業績評価の役割が大きなっていることを示唆することを示した。今年度は、昨年度想定以上に研究が進展したため、より一般的な理論的観点からの研究を中心に行った。まず、有権者の投票決定に占める業績投票的要素とその変遷の分析であるが、この変化を有権者の意識レベルでの分析から明らかにすることを計画した。昨年度、政党認識については明らかにしたが、それと投票との関係を分析するためには、日本の場合、どうしても候補者要因について議論しなければならないと気が付いた。そのために、選挙区レベルの変動と全国レベルの変動の比較を行い、日本においては新選挙制度の導入以降、有権者が全国レベルの変数である業績やイデオロギーに強く影響されるようになったということを、世論調査データから明らかにした。その成果はイギリス日本学会において報告しており、そこでの分析を投稿にむけて改稿を行っている。また、経済投票モデルへの一般化の可能性についても検討し大きな成果があった。アメリカのデータを用いても日本のデータを用いても、選挙の直前になると有権者の経済状況認識や、社会経済的背景をもとに、彼または彼女の投票先を予測することが容易になる。このような事実は知られていたが、これを説明する理論はこれまで考慮されてこなかった。昨年は経済投票モデルの一般化を検討する中でこの課題に取り組み、有権者の意思決定のタイミングに関するモデルを構築することでこれを明らかにできるのではないかと考えた。その成果は行動軽量学会、アメリカ西部政治学会で報告し、これも投稿に向けて改稿中である。本研究は、自民党政権下から2009年の政権交代を経て現在へ至る間の、有権者による政党対立構造の認識の継続と変遷を明らかにし、またその認識に対するイデオロギーと経済業績評価の影響を検討することを目的としている。本年は、しゅせいぶん分析により、有権者の認識において政権を軸に政党システムを見るという変化があったのか、あったとすればいつなのかという二つを検討した。結果として、まず変化はあり、その時期に関しては、小泉政権以降、2001年以降にそのような変化が有権者意識に明示的に現れたといえる。ただし、2001年以降に与野党対立軸という軸が現れたといっても、それは内閣評価が55年体制下において重要ではなかったという意味ではなく、自民党一党優位体制の下では有権者は無理に独立した軸として政権政党評価軸を持つ必要がなかったという事であり、内閣への評価も左右の政党評価とオーバーラップしていた面が強い。その意味で、変化は確かにあったが、政権を中心に政党システムを認知するという軸が現れたという変化であり、政権に対する業績評価が自民党に対する評価に影響していたということそれ自体は55年体制時にも存在していただろうということもわかった。この成果は論文の形にまとめられ年報政治学に掲載が決定している。今年は当初計画通り、研究全体の従属変数ともいえる有権者による政党の対立構造の認識を統計的に明らかにする事に注力した。データを整理し、MCEM法を用いたセンサーされた主成分分析という統計手法を応用するためのプログラムを作成し、実際に応用を行った。このように計画書通りの内容を実施した上に、さらにその結果を論文にまとめ、学会誌に掲載が決定したという事により、順調に推移しているといえる。当初計画では、今年度は、前年度の研究成果の学会における報告および投稿と、前年度の結果得られているはずである有権者による政党対立認識軸と諸変数についての関係を検討し、それと一般的な業績投票の観点からのモデル化を検討するとなっており、その計画通りに研究を行う。具体的には海外の学会での報告を予定しており、9月にイギリスの日本研究関係の学会での報告を行う。また、前年度までの知見をもとにさらに一般的に研究を発展させるために、業績投票的な理論を用いて、有権者の感情温度のポジショニングを検討する。これに関しては実はすでに簡便な方法で検討を行っているが、理論的な検討も加え、一般性を増すようにしたい。なお、昨年度は研究費の請求額の削減を受け、ソフトウェアの更新を遅らせるなどの措置を行ったため、経費に余剰が生じているが、ソフトウェアを更新しなかったため効率自体は落ちてしまった。来年度はソフトウェアを更新し、効率的な研究を行う。基本的には当初計画通り、日本、イギリスでの学会での報告を行う。そのために経費を利用するが、昨年度見送っていたソフトウェアの更新を行い、さらに効率的に分析を行う。
イオン液晶の超分子的な手法による創製

超分子的な手法によりイオン液晶を生成することを目的として以下の研究を行った。ピリジルメチル置換イミダゾリウム塩と安息香酸誘導体および長鎖アルキルカルボン酸との水素結合により超分子的にイオン液晶を形成する手法を確立した。両性イオンであるイミダゾリウムカルボキシレートにリチウム塩を添加し、リチウムイオン含有イオン液晶の構築を可能とした。また、両性イオンの結晶構造解析を行った。リンカーで結んだジカルボン酸による2量体型ディスクをを利用し、空孔を有するカラムナー液晶相を構築した。イオン液晶の多様な形態を超分子的な手法を用いて創製することを目的に研究を行った。イオン液晶性分子を多段階の合成工程を経ることなく、少ない工程数で基本骨格となるパーツを合成しておき、これに分子間相互作用により、他のイオン性分子を超分子的に組み込み、様々なイオン液晶を効率よく創製する手法の開発が主眼である。以下の3つについて研究を行った。(1)水素結合性超分子イオン液晶の開発:イミダゾリウム基を有するピリジン誘導体を水素結合アクセプターとして、種々の安息香酸誘導体との水素結合により、超分子イオン液晶を創製した。用いる安息香酸誘導体の長鎖アルキル基の数、イミダゾリウム基の置換位置に依存し、スメクチック相、カラムナー相、キュービック相が発現した。(2)ナノ空孔を有する超分子スクエアー型液晶の創製:長鎖アルコキシ置換基を有する安息香酸誘導体2分子をリンカーで連結した化合物は水素結合により2分子で集合し、スクエアー型の中央にナノサイズの空孔を持つカラムナー液晶相を発現した。安定な液晶相を与えるリンカーの構造についても検討した。また、この空孔内にベンゾニトリル等の芳香族化合物を取り込むことに成功した。(3)イオン液体の取り込みによるイオン液晶の創製:オリゴエチレンオキシド鎖を有するトリフェニレン誘導体によりイオン液体を取り込み液晶化に成功した。また、種々リチウム塩の取り込みも行い、安定なリチウムイオン含有カラムナー液晶相の創製も行った。イオン液晶の多様な形態を超分子的な手法を用いて創製することを目的として研究を行った。イオン液晶はイオン液体の性質と液晶の性質を兼ね備えたユニークな液晶であり、イオン伝導等への応用が期待されている。イオン液晶性分子を多段階の合成工程を経ることなく、少ない工程数で基本骨格となるパーツを合成しておき、これに分子間相互作用により、他のイオン性分子を超分子的に組み込み、様々なイオン液晶を効率よく創製する手法の開発を主眼としている。以下に当初実験計画に記載した研究についての成果についてまとめる。(1)超分子スクエアー液晶によるハイブリッド化:ナノサイズの空孔を持つ2量体型超分子液晶についてその構造を2次元X線にて精査した。またゲスト分子を取り込んだ液晶の作製にも成功した。しかしながら、空孔内でのゲスト分子の電圧印加によるスイッチングには至らなかった。(2)両性イオン液晶の創製およびリチウムイオンの取り込み:イミダゾリウム基やアンモニウム基に対アニオンとしてカルボキシレートを連結した両性イオン型塩を合成し、その液晶性を調査した。また、リチウム塩を取り込んだイオン液晶の作製も行った。(3)両性イオン型イミダゾリウム塩を用いた水分子クラスターの生成:両性イオン型イミダゾリウム液晶に用いたメソゲン部位が効率良く水分子を挟み込むことができ、有機結晶中に水分子クラスターを形成することができた。この成果を2報の論文として報告した。実施計画以外に、液晶性を示す両親媒性イミダゾリウム塩が溶媒の極性に応じて会合することを利用した、デュアルモード蛍光性分子を開発し、論文として報告した。平成24年度は前年度に引き続き、以下の3項目について研究を行った。(1)水素結合型超分子イオン液晶の作成:水素結合アクセプターとしてピリジル基を持つイミダゾリウム塩と水素結合ドナーとしてのカルボン酸誘導体とで超分子的にイオン液晶を形成することを見出しているので、この系をさらに精査した。メソゲン部位を持たず単独では液晶を発現しない長鎖アルキルカルボン酸との超分子は、棒状であるにもかかわらずカナムナー液晶相を発現するという興味深い結果を得た。またピリジンの置換様式に依存して液晶相(カラミチックかカラムナー液晶相)が発現した。(2)両性イオン液晶の創製およびリチウムイオンの取り込み:分子内にアンモニウムカチオンとカルボキシレートアニオンを有する両性イオン分子の液晶性について精査した。これら分子は単独でもカラムナー液晶相が発現し、これにリチウム塩を添加しても同様にカラムナー相が保持された。添加可能なリチウム塩の量は塩の種類に依存し、最大1当量の添加が可能である。これによりリチウムイオン含有カラムナー液晶相の構築を達成した。イミダゾリウム基を有する両性イオン液晶についても同様にリチウムイオン含有液晶相を構築した。(3)アキラル分子の自発的不斉誘起によるキラルネマチック液晶の形成:

オリゴエチレンオキシド鎖を有するカルボン酸誘導体が自発的不斉誘起により、ほとんど例を見ないプロペラ型のテクスチャーを示すキラルネマチック液晶を形成することを見出した。この発現にはオリゴエチレンオキシド鎖の鎖長が重要であることが判明した。また、キラルドーパントを精査したところ、光学活性フェネチルアミンの添加によりプロペラ型のテクスチャーのひねりの向きを制御することが可能となった。さらに、ピリジン誘導体との水素結合による超分子液晶においても自発的不斉誘起によりキラルネマチック液晶相が発現した。一部成果についてはすでに論文として掲載され、その他の結果については現在、まとめている段階である。24年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね実施計画が達成できてきているので、まとめの段階に来ている。計画ではイオン液晶を簡便に作製することが目的になっているが、メソゲン部位として用いているイミダゾリム部位が、液晶だけでなく、溶液中での集合や結晶での配列制御に役立つビルディングブロックであることが明らかになってきたので、これを利用した、液晶以外の集合体の形成も試みたい。
虚血性損傷脳における神経細胞新生Neurogenesisの臨床的応用を目指して

虚血性損傷脳における海馬歯状回顆粒下層(SGZ)での神経幹細胞の分裂、増殖、神経細胞への分化について解析した。神経幹細胞マーカーであるnestinとmusashi1は、一過性前脳虚血後には反応性アストロサイトにも誘導されることを示すとともに、SGZにおいて活性化する内在性神経幹細胞にはmusashi1は発現するがnestinは発現しないことを初めて明らかにした。さらに、ラット中大脳動脈モデルにおいて、虚血側のみならず非虚血側海馬SGZにおいてもNeurogenesisが促進されていることを明らかにした。アラキドン酸代謝酵素であるシクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)は中枢神経系に発現し、炎症反応における役割以外にもシナプス可塑性や細胞の増殖において重要な役割を果たすことが知られている。COX-2の選択的拮抗薬NS398の投与を行うと神経幹細胞の増殖が抑制され、さらにCOX-2ノックアウトマウスでは、海馬歯状回における虚血後の神経幹細胞増殖および神経細胞新生が著明に抑制された。脳虚血後にCOX-2遺伝子が神経細胞で誘導され、タンパク質の発現が起こることが知られているが、虚血性損傷脳におけるCOX-2の発現は、単に炎症反応としての側面だけではなく、神経幹細胞の分裂・増殖促進作用により神経細胞新生を促進する働きがあることが示された。神経細胞新生促進による神経後遺症の改善を新たな脳梗塞治療法として臨床応用する手段を考える場合に、COX-2による神経幹細胞の分裂・増殖促進作用は選択肢の一つとなる可能性が示された。ラット中大脳動脈閉塞モデルおよびラット4血管閉塞モデルでの海馬歯状回における神経幹細胞の動態、神経細胞新生について検討した。ラット中大脳動脈閉塞モデルにおいて非虚血領域である反対側海馬において、虚血1週間後をピークとした神経前駆細胞の分裂・増殖の亢進が観察されたが、新生された細胞の1ヶ月後の生存率はコントロールである偽手術ラットに比べ低下していた。また海馬歯状回、側脳室下層での神経幹細胞または神経前駆細胞での幹細胞マーカーであるMusashi1,Nestinの発現を比較したところ、側脳室下層に存在する増殖細胞は両者のマーカーを発現していたが、海馬歯状回に存在する増殖細胞はMusashi1を発現するものの、Nestinの発現は検出されず、これら2箇所に内在する神経幹細胞または神経前駆細胞の性質が異なることが示された。現在、虚血脳における神経幹細泡増殖を規定する要因について、アラキドン酸代謝酵素であるシクロオキシゲナーゼ2に注目し検討を進めている。マウス-過性前脳虚血モデルでも、ラット、砂ネズミ同様神経幹細胞の分裂・増殖の亢進が観察されるが、シクロオキシゲナーゼ2の選択的拮抗薬NS398の投与およびシクロオキシゲナーゼ2欠損マウスでは神経幹細胞の増殖が抑制されることを確認している。虚血、再潅流後ドシクロオキシゲナーゼ2遺伝子が神経細胞やグリア細胞で誘導、蛋白質が発現する事が知られているが、虚血脳におけるストレス応答の一部は、神経細胞新生に寄与している可能性が示された。平成14年度におけるラット中大脳動脈閉塞モデルおよび4血管閉塞モデルでの海馬歯状回における神経幹細胞の動態、神経細胞新生に関する解析から得られた成果をふまえ、平成15年度は虚血脳における神経幹細胞増殖を規定する因子の一つと考えられるシクロオキシゲナーゼ2に注目して検討を進めた。アラキドン酸代謝酵素であるシクロオキシゲナーゼ2は中枢神経系に発現し、炎症反応における役割以外にもシナプス可塑性や細胞の増殖において重要な役割を果たすことが知られている。マウス一過性前脳虚血モデルにおいて、ラットや砂ネズミ同様に海馬歯状回における神経幹細胞の分裂・増殖の亢進が観察されたが、シクロオキシゲナーゼ2の選択的拮抗薬NS398の投与を行うと神経幹細胞の増殖が抑制された。

さらにシクロオキシゲナーゼ2ノックアウトマウスでは、海馬歯状回における虚血後の神経幹細胞増殖および神経細胞新生が著明に抑制された。脳虚血後にシクロオキシゲナーゼ2遺伝子が神経細胞で誘導され、タンパク質の発現が起こることが知られているが、虚血性損傷脳におけるシクロオキシゲナーゼ2の発現は、単に炎症反応としての側面だけではなく、神経幹細胞の分裂・増殖促進作用により神経細胞新生を促進する働きがあることが示された。神経細胞新生促進による神経後遺症の改善を新たな脳梗塞治療法として臨床応用する手段を考える場合に、シクロオキシゲナーゼ2による神経幹細胞の分裂・増殖促進作用は選択肢の一つとなる可能性が示された。
超音波測定を用いた量子臨界点近傍の探索ーイッテルビウム化合物を中心にして

前年度から継続して、量子臨界点近傍(QCP)における強相関物質の電子状態を超音波測定から明らかにした。具体的にはYbXCu_4系(X=Au,Ag,Cu)化合物、圧力下におけるYbPdの弾性定数測定を行った。特に後者については、温度変化に伴う4つの連続転移について、弾性異常の磁場および圧力変化を詳細に測定し、電荷秩序を含むYbの価数自由度が(価数混合状態)観測された相転移の起源に関して、大変重要な役割を担っている実験的証拠を提示した。QCP近傍にある電子状態が、Yb化合物系では、Ce化合物で報告のある従来の磁気モーメント自由度を起源とする異常金属相形成とは、大きく異なりYbの価数自由度に、その起源を実験的に見出し、QCP近傍の異常金属相を象徴する超巨大な電子比熱係数の解釈について有力な知見と示唆を与えた。更に、Yb系化合物のQCP近傍電子状態研究の延長として行った、カゴ状物質PrV_2Al_<20>および圧力誘起超伝導体CeRh_2Si_2の圧力誘起量子臨界点近傍の電子状態を、超音波を用いた弾性定数の測定で明らかにした。昨年度行ったPrTi_2Al_<20>と同グループに属するPrV_2Al_<20>は、低温で磁気異常を伴わない相転移を示す。この転移について超音波測定を行い、相点移転温度近傍で特徴的な弾性異常を示し、この結果を詳細に解析することによりPrの4f電子電荷分布が交互に空間的に配列する反強四重極秩序であることを明らかにした。また、CeRh_2Si_2では圧力誘起超伝導相に、圧力を外部パラメータとして接近すると、弾性異常に顕著なソフト化が圧力誘起されることを明らかにした。この圧力下での顕著なソフト化は、これまで、報告のない唯一無二、世界で初めての現象を観測した。そしてスピン自由度同様、多重極モーメントの自由度も量子臨界点近傍では重要な役割を担うことを明らかにした。そして改めて超音波測定がQCP近傍の異常金属相を明らかにする上で、大変強力な実験手段であることを実証した。また、本研究は静水圧力下での超音波測定の確立を報告するものであり、圧力制御による弾性特性研究の扉をまさに開いたと言える。本研究ではYb化合物を中心に量子臨界点(QCP)近傍の電子状態にあると考えられる異常金属相の研究について超音波を用いた弾性定数の測定を行ってきた。QCPとは伝導電子と局在4f電子との相関の中で、伝導電子が4f電子を磁気的に遮蔽しようとする近藤効果と4f電子間に磁気的な相互作用がはたらくRKKY相互作用がエネルギー的に拮抗した状態を意味する。この付近で出現する異常金属相、取り分は、低温領域で大きい比熱のγ係数を有するYbTr_2Zn_<20>(Tr=Co,Rh,Ir)、YbPtSbおよびその周辺物質であるPrTi_2Al_<20>について研究を推進してきた。その結果、Yb化合物については量子臨界点近傍の電子状態を反映した温度の対数に比例する特微的な弾性率の振舞を初めて観測し、その解析を行った。また増強された大きい有効質量の起源を、Ybの価数揺動に起因する物理模型を構築し、価数および四重極モーメントの揺らぎが異常金属相形成に極めて重要な役割を担っていることを明らかにした。PrTi_2Al_<20>については単結晶試料を用いた超音波音速測定を行い、弾性率の温度依存性および磁場依存性に関する詳細な実験データを採取した。この系は単結晶育成が極めて困難であり、超音波測定を十分に行えるサイズ(1mm^3)の単結晶試料が入手出来ない状態であった。本研究では厚み約0.4mmの極めて微小な単結晶を用いた超音波測定を独自の技術法で可能にした。この結果から低温で出現する新奇相転移の起源を四重極モーメントが強的に揃う秩序であることを明らかにした。またPrの4f基底状態も低温弾性異常から明らかにし、PrTi_2Al_<20>の低温電子状態に関する有力な知見を得ることが出来た。こうした結果は次年度で展開するその他Yb化合物系のQCP近傍電子状態を解釈する上での堅固な基盤となり、QCP近傍にある異常金属電子状態の全貌解明に大きく貢献できるものと考えられる。更に、Yb系化合物のQCP近傍電子状態研究の延長として行った、カゴ状物質PrV_2Al_<20>

および圧力誘起超伝導体CeRh_2Si_2の圧力誘起量子臨界点近傍の電子状態を、超音波を用いた弾性定数の測定で明らかにした。昨年度行ったPrTi_2Al_<20>と同グループに属するPrV_2Al_<20>は、低温で磁気異常を伴わない相転移を示す。この転移について超音波測定を行い、相点移転温度近傍で特徴的な弾性異常を示し、この結果を詳細に解析することによりPrの4f電子電荷分布が交互に空間的に配列する反強四重極秩序であることを明らかにした。また、CeRh_2Si_2では圧力誘起超伝導相に、圧力を外部パラメータとして接近すると、弾性異常に顕著なソフト化が圧力誘起されることを明らかにした。この圧力下での顕著なソフト化は、これまで、報告のない唯一無二、世界で初めての現象を観測した。そしてスピン自由度同様、多重極モーメントの自由度も量子臨界点近傍では重要な役割を担うことを明らかにした。そして改めて超音波測定がQCP近傍の異常金属相を明らかにする上で、大変強力な実験手段であることを実証した。また、本研究は静水圧力下での超音波測定の確立を報告するものであり、圧力制御による弾性特性研究の扉をまさに開いたと言える。
省エネ・環境汚染対策を考慮した金属粉末の高速焼結技術の開発

本研究は粉末冶金における焼結工程の大幅な短縮を目的に炭素鋼及び高強度合金鋼を用いて,極めて短時間で焼結できる方法として誘導加熱法を取り上げた。11年度は炭素鋼を用い焼結機械部品の製造過程の中で最も時間と工費を要している焼結工程に着目し,通常メッシュベルト式連続炉で1.52h費やしている工程を誘導加熱洗により,3分程度で焼結が完了する技術の開発を報告した。一方,12年度は経済性や安全性の良好なN_2雰囲気のみでの急速焼結実験を行った結果,真空下と比べ鉄粉粒子に吸着したガス(O_2,H_2O及びHC等)が放出されにくいために,真空下より若干焼結に時間を要し,215sで通常連続炉での圧環強さをクリアすることができた。さらに,通常連続炉と同一のN_2+H_2雰囲気下での急速焼結実験を行った結果,わずか12%のH_2添加で,N_2雰囲気のみでの急速焼結と同程度の機械的性質及び脱炭防止が可能であったが,焼結時間は340s必要であった。最終の13年度はこれら一連の研究を発展する目的で焼結高強度合金鋼について急速焼結実験を行った。材料としては圧環強さで1150MPa以上を保証するFe-1.5%Cu-0.5%Mo-0.3%Cの部分拡散粉を用いた。その結果,焼結時間185245sで上記の強度保証ができた。この焼結時間は炭素鋼とほぼ同一で,合金粉の添加の有無による影響はほとんど認められなかった。但し,焼結時に酸素ガスの発生が認められ,Cと反応し表面層に約0.5mmの低炭素領域を生成していた。この傾向も炭素鋼と同様であったが,高強度が得られたため,実用製品としては充分適用可能な材料を開発できた。これらの結果から,脱ガスや添加元素の拡散する時間が短すぎるために起こる急速焼結特有の問題であり,連続炉での焼結とは大幅に異なる現象であるため,今後急速焼結する際には重要なファクターを見出すことができた。誘導加熱法による各種雰囲気下での各種鋼の急速焼結においての問題点は,鉄粉粒子表面に吸着しているO_2ガスであった。本研究成果は,現状の焼結時間を大幅に短縮することであり,環境汚染対策及び省エネルギーの観点からも現状の処理と比較して大幅に有効であり,また多品種少量生産にも適していると考えられ,工業的には大きな効果をもたらすことができた。一般に粉末冶金では生産の全行程が自動化しているが,粉末混合工程や粉末成形工程に比較して焼結工程の処理時間が非常に長く(通常23時間)かつ炉内雰囲気保護のため大量の不活性ガスを流しており,省エネルギーの観点からも全行程エネルギーの80%以上も占める焼結工程の短縮化が強く望まれている.また,この高温雰囲気からの反応生成ガスは大気に放出されており,環境汚染にもなっている.

このような現状を打破するために,本年度は粉末冶金での機械部品の代表である焼結炭素鋼(0.8C-1.5Cu-BalFe)圧粉体を用い,高周波誘導加熱法による数分以内の急速加熱焼結技術の開発を目的に実験を行った結果,以下の結論を得た.1焼結過程で恒温保持処理(Isothermal Treatment)を行わない通常焼結法では,粉末粒子表面の脱ガス,マトリックスへの黒鉛の拡散が不十分なため昇温速度が30K/s以内かつ冷却時間10s及び20sの速い条件でのみしか,通常の連続炉で焼結した圧環強さ以上は得られなかった.2 I.T.2処理(1223K-60s)を行った急速焼結法では脱ガス,黒鉛の拡散がかなり進み昇温速度3035K/s以内でかつ全ての冷却時間で通常の圧環強さを越えた.3 I.T.1処理(523K-60s)+I.T.2処理を行った急速加熱法は,2)よりさらに焼結反応が進むために昇温速度3540K/s以内の条件で,さらに圧環強さが上昇した.但し,I.T.1処理の効果はほとんど無く,本実験ではむしろI.T.2処理を60sから90sに長くした方が,良好な結果が得られた.4この結果,冷却過程を考慮しないと最速昇温時間30s,I.T.2処理90s,焼結温度1523K-60s,すなわち180s(3分)で焼結の全工程が終了することが判明した.焼結機械部品の中で最も多く用いられている炭素鋼について、極めて短時間で焼結できる方法として誘導加熱法を取り上げた。昨年度は焼結機械部品の製造過程の中で最も時間と工費を要している焼結工程に着目し、通常メッシュベルト式連続炉で1.52h費やしている工程を誘導加熱法を用い、3分程度で焼結が完了する技術の開発を報告した.このことは、現状の焼結時間を大幅に短縮することであり、環境汚染対策及び省エネルギーの観点からも現状の処理と比較して大幅に有効であり、また多品種少量生産にも適していると考えられ、工業的には大きな効果が期待できた。そこで、本年度は経済性や安全性の良好なN_2雰囲気のみでの急速焼結実験を行った結果、真空下と比べ鉄粉粒子に吸着したガス(O_2,H_2O及びHC等)が放出されにくいために、真空下より若干焼結に時間を要し、215sで通常連続炉での圧環強さをクリアすることができた.しかしながら鉄粉粒子に吸着したガスにより試料表面に約40μm程度の脱炭層が形成され、酸化膜に覆われる傾向にあった.一方、この脱炭層、酸化被膜生成の防止と機械的性質改善のために、通常連続炉と同一のN_2+H_2雰囲気下での急速焼結実験を行った結果、わずか12%のH_2添加で、N_2雰囲気のみでの急速焼結と同程度の機械的性質及び脱炭防止が可能であったが、焼結時間は340s必要であった.このH_2添加での焼結挙動は、鉄粉粒子に吸着したO_2ガスと雰囲気中のH_2が反応し、鉄化合物(FeOOH)が生成、結晶粒界に残存したためであり、この化合物によりH_2添加量が多いほどCuの粒界偏析が著しくなり、強度が大幅に低下した.これらは脱ガスや添加元素の拡散する時間が短すぎるために起こる急速焼結特有の問題であり、連続炉での焼結とは大幅に異なる現象であるため、今後急速焼結する際には重要なファクターを見出すことができた。誘導加熱法による各種雰囲気下での炭素鋼の急速焼結においての問題点は、鉄粉粒子表面に吸着しているO_2ガスであった。総合的には、ランニングコストの面では最も安価で安全な雰囲気ガスで焼結することができるN_2雰囲気での急速焼結が最も良いが、焼結した試料の機械的性質の面では真空で急速焼結した試料が最も良い値を得ることができた。一方、N_2-H_2雰囲気ではいずれも条件が厳しく、両雰囲気と比較すると特段良好なデータは得られなかった。本年度は過去2年間の炭素鋼を終了し,高強度,高靭性化を目的に開発が進んでいる焼結高強度合金鋼について,極めて短時間で焼結できる方法として誘導加熱法を取り上げた。
レニンアンギオテンシン系に注目した先天性腎尿路奇形の末期腎不全進展機序の解明研究

先天性腎尿路奇形(水腎症、膀胱尿管逆流症、多嚢胞性異形成腎など)の患者の診断時の血液検体を用い、循環レニン・アンギオテンシン系の評価項目である血中レニン活性・アンギオテンシン濃度を測定したが、各疾患と血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との相関は認めなかった。また各疾患の診断時の腎機能(血清クレアチニンやシスタチンC)、尿所見の有無(尿潜血、尿蛋白や尿細管性蛋白)を評価し血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との関連を検討したが、相関は認めなかった。さらに各疾患の慢性腎臓病進展の有無を評価(すなわち患者の血液検体を用い、血清クレアチニンやシスタチンCを測定、尿検体を用いて尿潜血、尿蛋白や尿細管性蛋白)した。慢性腎臓病の診断に至るものは一部であったが血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との相関は認めなかった。先天性腎尿路奇形を有しない正常児における尿検体を用い、循環レニン・アンギオテンシン系とは別に、局所レニン・アンギオテンシン系の評価項目である尿中アンギオテンシノーゲン濃度を測定した。その結果、正常児比較して、多嚢胞性異形成腎のみが群が尿中アンギオテンシノーゲン濃度が有意に高値であった。片側腎症例と多嚢胞性異形成腎において尿中アンギオテンシノーゲン濃度を比較すると多嚢胞性異形成腎例が高値であったが有意な差はなかった。サンプル数が少ない可能性もあり、より多数例での検討を考慮していく予定としている。先天性腎尿路奇形(水腎症、膀胱尿管逆流症、多嚢胞性異形成腎、重複腎盂尿管、単純性腎嚢胞、多発性嚢胞腎、馬蹄腎、低形成腎など)患者20人の診断時の血液検体を用い、循環レニン・アンギオテンシン系の評価項目である血中レニン活性・アンギオテンシン濃度を測定した。各疾患と血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との相関は認めなかった。また各疾患の診断時の腎機能(血清クレアチニンやシスタチンC)、尿所見の有無(尿潜血、尿蛋白や尿細管性蛋白)を評価し、血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との関連を評価したが、相関は認めなかった。さらに各疾患の慢性腎臓病進展の有無を評価(すなわち患者の血液検体を用い血清クレアチニンやシスタチンCを測定、尿検体を用い尿潜血、尿蛋白や尿細管性蛋白を測定)した。慢性腎臓病の診断に至るものは一部であったが、血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との相関は認めなかった。循環レニン・アンギオテンシン系の評価とは別に、腎内レニン・アンギオテンシン系活性化を反映し、かつ腎機能予後の指標となり得る尿中アンギオテンシノーゲンを測定すべく、各患者において尿検体を測定に適した条件で保存中である。血中レニン活性・アンギオテンシン濃度を測定可能であった各種先天性腎尿路奇形患者において、診断時ならびに経過中における尿中アンギオテンシノーゲン値を測定し、各種先天性腎尿路奇形と腎内レニン・アンギオテンシン系との関連、血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との関連、慢性腎臓病進展との関連について検討を行う予定である。尿中アンギオテンシノーゲンを測定するには同一条件での測定が望ましい。そのため、ある一定の患者尿検体の収集が完了してから尿中アンギオテンシノーゲンの測定を予定しているため、現時点ではいまだに実際の測定には至っていない。尿中アンギオテンシノーゲンの測定やその値と血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との関連を検討が終了した後に、尿中落下細胞から尿細管上皮細胞を培養採取する予定のため、いまだに実際の培養作成には至っていない。次に、循環レニン・アンギオテンシン系の評価各疾患および先とは別に、先天性腎尿路奇形を有しない正常児における尿検体を用い、局所レニン・アンギオテンシン系の評価項目である尿中アンギオテンシノーゲン濃度を測定した。その結果、正常児比較して、多嚢胞性異形成腎のみが群が尿中アンギオテンシノーゲン濃度が有意に高地であった。多嚢胞性異形成

腎の病態に局所レニン・アンギオテンシン系が関連するのか、機能的片側人であることが関係するのかを検証すべく、片側腎症例における尿中アンギオテンシノーゲン濃度を検討していく予定である。尿中アンギオテンシノーゲンを測定するには同一条件での測定が望ましい。これまでに複数検体の測定を行っているが、今後の測定にあたってはある一定数の症例を収集した後に測定していく予定である。次に尿中アンギオテンシノーゲンと血中レニン活性・アンギオテンシン濃度の関連を検討し、その後尿中落下細胞から尿細管上皮細胞を培養する予定であるため、いまだに実際の培養作成には至っていない。先天性腎尿路奇形(水腎症、膀胱尿管逆流症、多嚢胞性異形成腎など)の患者の診断時の血液検体を用い、循環レニン・アンギオテンシン系の評価項目である血中レニン活性・アンギオテンシン濃度を測定したが、各疾患と血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との相関は認めなかった。また各疾患の診断時の腎機能(血清クレアチニンやシスタチンC)、尿所見の有無(尿潜血、尿蛋白や尿細管性蛋白)を評価し血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との関連を検討したが、相関は認めなかった。さらに各疾患の慢性腎臓病進展の有無を評価(すなわち患者の血液検体を用い、血清クレアチニンやシスタチンCを測定、尿検体を用いて尿潜血、尿蛋白や尿細管性蛋白)した。慢性腎臓病の診断に至るものは一部であったが血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との相関は認めなかった。先天性腎尿路奇形を有しない正常児における尿検体を用い、循環レニン・アンギオテンシン系とは別に、局所レニン・アンギオテンシン系の評価項目である尿中アンギオテンシノーゲン濃度を測定した。その結果、正常児比較して、多嚢胞性異形成腎のみが群が尿中アンギオテンシノーゲン濃度が有意に高値であった。片側腎症例と多嚢胞性異形成腎において尿中アンギオテンシノーゲン濃度を比較すると多嚢胞性異形成腎例が高値であったが有意な差はなかった。サンプル数が少ない可能性もあり、より多数例での検討を考慮していく予定としている。各種先天性腎尿路奇形患者において、診断時ならびに経過中における尿中アンギオテンシノーゲン値を測定し、各種先天性腎尿路奇形と腎内レニン・アンギオテンシン系との関連、血中レニン活性・アンギオテンシン濃度との関連、慢性腎臓病進展との関連について検討を行う予定である。さらに各種先天性腎尿路奇形患者の尿中落下細胞から尿細管上皮細胞を培養採取し免疫染色、ウエスタンブロット法を行い、レニン・アンギオテンシン系関連遺伝子と間質線維化マーカーの発現の関連を解析する。患者由来の培養尿細管上皮細胞を用いたレニン・アンギオテンシン系関連蛋白と活性酸素関連因子、ミトコンドリア障害関連因子、間質線維化促進因子との関連について、リアルタイム定量PCRを行い、それぞれの相関を解析する。先天性腎尿路奇形のうち、これまでに尿中アンギオテンシノーゲンを検討していない疾患(片腎や重複腎盂尿管、単純性腎嚢胞、多発性嚢胞腎、馬蹄腎、低形成腎など)について測定をしていく。さらに各種先天性腎尿路奇形患者の尿中落下細胞から尿細管上皮細胞培養採取し免疫染色・ウエスタンブロット法を行い、レニン・アンギオテンシン系関連遺伝子と間質線維化マーカーの発現の関連を解析する。患者由来の培養尿細管上皮細胞を用いたレニン・アンギオテンシン系関連蛋白地活性酸素関連因子、ミトコンドリア障害関連因子、間質線維化促進因子との関連について、リアルタイム定量PCRを行い、それぞれの挿管を解析する。そのため、ある一定の患者尿検体の収集が完了してから尿中アンギオテンシノーゲンの測定を予定しているため、現時点ではいまだに実際の測定には至っていない。そのため、尿中アンギオテンシノーゲン測定にかかわる費用として計上した。
悪性高熱症の原因となる1型リアノジン受容体変異の熱暴走マッピング

悪性高熱症(MH)は、過剰な体温上昇が引き金となって筋細胞の収縮および熱産生の機能が制御できなくなる疾患である。カルシウムイオンを通す膜タンパク質(RyR1)の変異により引き起こされるが、たった一つの変異がタンパク質全体の働きを変えてしまう仕組みは未だに不明である。そこで本研究では、RyR1変異体の熱への応答を網羅的に解析する。変異と熱応答性との関連を調べることで、重篤な変異の集中する箇所を探る(「熱暴走マッピング」)。
転写因子TFIIFの伸長因子としての機能解析

1。TFIIFは、転写の開始/伸長因子である。この両反応過程でのIIF機能を知るためにRAP74サブユニットと相互作用しその機能を制御する蛋白質をスクリーニングした。酵母の2-ハイブリッド法によってRAP74の中央ドメインと特異的に結合する蛋白質p32を得た。p32は、核内にもわずか存在したがほとんどがミトコンドリアマトリックスに存在すること、p32のホモログは、ヒトのほかにマウス、線虫、酵母でも認められること、酵母p32ホモログ-p30と命名-のノックアウト株は、呼吸機能の障害がおこりp30がミトコンドリア機能に重要であることがわかった。p32はIIFのほかにも核内蛋白のIIB,ラミン、エイズウイルスの転写因子Tatとも相互作用するので核内転写を制御する可能性もある。事実、in vitroアッセイ系を用いて転写伸長活性への影響をテストしたところ、p32がIIF活性をTat共存下で促進させる結果を得た。今後、この解析とともにRAP74の他のドメインと結合するクローンのスクリーニングを続ける。また、RAP74のC-末欠失タンパクを強制発現させ、in vivoでの転写活性を見るために、発現プラスミドを作製した。疾患におけるIIF機能の関わりを知る一端として自己免疫疾患患者の血清を調べることでSLEをはじめとする患者にRAP74に対する自己抗体が存在することを見い出した。2。核に存在する細胞障害チェック機構であるDNA依存性リン酸化酵素が、TBP,IIBをリン酸化することがわかった。IIFのリン酸化は明らかではなかった。TBP,IIBのリン酸化による転写基本活性調節を明らかにした。1。2。
農業における組織化メカニズムの解明と農業の成長産業化への可能性評価

本研究は農家の組織化をネットワークと事業拡大の側面から分析することでそのメカニズムを解明するもので,研究対象は,農家(個別),組織クラスターの各レベルとした。研究初年度(平成23年)には,農業構造の大半を占めている韓国の稲作農家を対象に,稲作農業経営諸活動における農家の持つネットワークの構造と特徴,また,事業拡張における農家の持つネットワークの構造と特徴について解明した。その結果,直販や加工事業を取り入れている農家であるほどソーシャルネットワークの規模が大きく,その活動範囲が広いこと,さらに,ネットワーク構築は経営者個人の自発的な動機や努力によって獲得していることが明らかになった。本年度(平成24年)は,前年度の研究成果をベースに,韓国の農業生産組織の実態調査に基づき,組織が位置している地域農業の諸条件,組織の事業目的,形成契機,機能・役割,構成員の特徴,運営体系などから組織を類型化し,事業成果を比較分析するとともに,組織経営の成長要因を解明した。また,韓国で政策的に育成している地域農業クラスター事業団のうち優秀事例を選定し,その実態調査を通じて,事業団を構成する各主体の特徴,形成契機,運営体系,事業運営の現状と課題などを明らかにし,地域農業クラスターの成長要因や課題について解明した。なお,事業成果の経済的効果分析の際には,事業体の経営成長と関連したネットワーキングによる効果と事業体の活動により派生された地域内の雇用や参加農家の所得増大など地域社会へのインパクトの側面から分析した。その結果,複数主体の連携による事業推進においては主体間の継続的な連携を可能とする仕組みを促す措置が必要であること,地域偏差が生じないように地域の現状,特性に応じたクラスター事業の計画・運営ができる専門人材・組織を育成する必要があることが示唆された。また,長期的な視点から事業が行われる必要があり,関連政策相互の連携あるいは自由度の高い制度資金が求められることが示唆された。これらの研究結果をまとめたものは農林水産政策研究所の研究成果報告会で発表しており,成果報告資料として刊行される予定である。本研究では農業経営の経営成長における組織化メカニズムを解明するため,「農業生産部門のみ」から脱却し,農業と他産業との連携による農業の付加価値を創造する農業経営体を対象に,事業拡大における経営体の有するネットワークとその形成要因について分析した。なお,研究対象は農家(個別),組織,クラスターの各レベルとした。研究初年度(平成23年)には,農業経営諸活動における農家の持つネットワークの構造と特徴,また,事業拡張における農家の持つネットワーク構造と特徴について解明した。その結果から,稲作農家は新たな米の生産方法や他作目導入,流通・加工事業部門の導入において,既存のネットワーク(所与関係)に限定せず,農家組織へ自ら参加するなど,農家自身のネットワーク拡大による組織的な対応が進展することが示唆された。なお,そうした連携関係の形成は農家の所与関係より選択関係から構築される特徴がある。また,農業経営の事業拡張に関連した情報を入手するためには,農家組織へアクセスできるネットワーク構築能力と,その組織に参加できるための「地域での評判(信用・信頼)」が求められることから,事業拡張において関連主体との関係構築が非常に重要な要素であることが明らかになった。加えて,ネットワークを基準に農家を類型化して経営の特徴を比較した結果,小範囲・ネットワーク閉鎖型農家と広範囲・ネットワーク解放型の経営主の経営形態には明確な差が存在していることが確認できた。こうしたネットワークと農業経営との関連性が存在していることが確認されたことから,農業経営におけるネットワーク,すなわち,リレーションシップ・マネジメント能力が重要な経営要素であり,その管理・維持が経営成長において重要であることが示唆された。今後は組織経営体や地域農業クラスター事業団を対象に経営成長におけるネットワーキングの仕組みや成功要因について検討を進める。

また,長期的な視点から事業が行われる必要があり,関連政策相互の連携あるいは自由度の高い制度資金が求められることが示唆された。これらの研究結果をまとめたものは農林水産政策研究所の研究成果報告会で発表しており,成果報告資料として刊行される予定である。当初の計画した研究目的と課題に沿って、研究課題遂行は順調に進めている。今後は,組織経営体や地域農業クラスター事業団の事例を取り上げ,経営成長過程における組織化・ネットワーク形成についてさらに追求すると共に,優秀な経営体の経営成長におけるネットワークや組織経営(ネットワーク型経営)の成功要因の解明に取り組む計画である。