hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
17-19世紀におけるヨーロッパ繊維産業の繊維横断的研究

本年度は、以下二つの点に焦点を絞って研究をおこなった。第1に、繊維産業史を繊維横断的に(異なる繊維の製造業を相互に連関するものとして)捉えること、第2に、繊維産業史を通じて文化史や社会史を経済史研究にどのように取り込むことができるかを探ること、である。具体的な活動としては、文献資料調査、織物現物調査、先行研究の分析、研究会の開催である。特に重点的におこなったのは研究会であり、他研究者との交流を通じて、研究代表者一人ではおこなえない領域の知見を得ることができた。上の第1の点については、3月におこなった国際シンポジウムにおいて、単一の繊維のみをみる従来の繊維産業史の限界を参加者のあいだで確認し合い、研究代表者が主に対象とするアイルランドの亜麻(リネン)を綿や絹、さらにはレーヨンなどの人工繊維などとともに総合的に理解する枠組みについて議論することができた。また、第2の点に関しては、6回の文献検討研究会を開催した。主に取り上げたのは文化史の文献であるが、その分野における近年の研究動向について批判的な分析をおこなった。繊維製品(モノ)の具体的な側面に着目する研究は近年盛んであるが、そうしたモノに関わる具体的なヒトについても、どのように経済史研究に取り込むかについて考察を深めることができた。現物織物調査に関しては、特に研究対象時期につくられたアジアとヨーロッパの織物を実際に観察し、比較検討することができた。特に、色や手触りといった織物の特徴を生み出すために、絹、亜麻、綿にどのような加工がなされたかについての理解を深めることができた。今年度の最大の成果は、モノを対象とした本研究にヒトの視点を導入することの有効性を確認できたこと、およびそれをどのように導入すべきかについて、来年度以降の研究の方向性を定めることができたことにあるといえる。昨年度の遅れを大きく取り戻すことができた。特に、研究会は定期的におこない、先行研究調査や他研究者との交流が大きく進展したことは上の研究実績概要に記した通りである。こうした活動を通じて、来年度以降の研究の方向性を明確にすることができたことは今年度の第一の成果である。基本的には、研究計画調書に記したとおりに今後も研究をおこなう予定である。しかし、上の研究実績概要に記したように、新たにヒトの視点を導入するために、若干の研究方法の変更が必要となる。具体的には、先行研究分析や資料調査に重点を置くことになるだろう。今年度は2度の海外調査をおこなったが、日数を十分に取ることができなかったために計画通りに進んでいない部分がある。来年度以降にできる限りおこないたい。2017年度は、工業化以前のヨーロッパの繊維産業の連関を探るために、まず、本研究が手がかりとする織物「ファスチアン」の製造業の歴史を中世イタリアまでさかのぼって分析した。特に、これまで別々に行われてきたファスチアンに関する先行研究をどのように関連させて理解することができるのかといった点に重点を置いた。第2に、以上の分析を踏まえて、それぞれの地域、時代の「ファスチアン」の特徴を、史料・文献から整理し、「ファスチアン」と呼ばれていたものにも様々な種類があることを確認し、それぞれの異なる「ファスチアン」がどのように製造されていたのかを、原料や技術の観点から整理した。特に、ファスチアンが、多くの場合、複数の繊維で作られている点に着目した。一般的に「ファスチアン」は亜麻と綿の混織布と理解されているが、実際は他の繊維が用いられている場合があり、「ファスチアン」の定義を再考することの必要性を示した。この点の分析を深めることは、繊維産業を繊維別に考察することの限界を乗り越えることにつながる。モノとしてどのような性質をもった織物が製造されたのか、またそうした性質を生み出すために具体的にどのような原料や技術が採用されたかを探ることは、ヨーロッパの繊維産業の連関を、地域的・歴史的広がりをもって明らかにする作業となる。2017年度はそのための準備的な考察を主に行ったということになる。研究会は2回行った。一つは、同様の関心を持つ国内外の研究者との共同ワークショップであり、今後の共同研究の可能性を議論した。もう一つは、繊維鑑別の専門家との研究会であり、それぞれの天然、化学繊維の特徴やそれを加工する技術から、最終的な織物の特徴をどのように生み出すことができるかについて理解を深めた。先行研究調査、研究会開催はほぼ計画通り行うことができたが、予定していた史料・資料調査は、以下の理由により遅れている。1)海外への研究調査旅行を病気のため行うことができなかったため。2017年度に予定していた分は2018年度以降に行うことにする。2)オンラインで利用可能な図書館や史料館が提供するサービス(史料検索、データの購入)を、所属大学の会計処理の問題で利用できなかったため。他の方策を探ったり、一部自費で行ったりしたが、限界があった。

特に重点的におこなったのは研究会であり、他研究者との交流を通じて、研究代表者一人ではおこなえない領域の知見を得ることができた。上の第1の点については、3月におこなった国際シンポジウムにおいて、単一の繊維のみをみる従来の繊維産業史の限界を参加者のあいだで確認し合い、研究代表者が主に対象とするアイルランドの亜麻(リネン)を綿や絹、さらにはレーヨンなどの人工繊維などとともに総合的に理解する枠組みについて議論することができた。また、第2の点に関しては、6回の文献検討研究会を開催した。主に取り上げたのは文化史の文献であるが、その分野における近年の研究動向について批判的な分析をおこなった。繊維製品(モノ)の具体的な側面に着目する研究は近年盛んであるが、そうしたモノに関わる具体的なヒトについても、どのように経済史研究に取り込むかについて考察を深めることができた。現物織物調査に関しては、特に研究対象時期につくられたアジアとヨーロッパの織物を実際に観察し、比較検討することができた。特に、色や手触りといった織物の特徴を生み出すために、絹、亜麻、綿にどのような加工がなされたかについての理解を深めることができた。今年度の最大の成果は、モノを対象とした本研究にヒトの視点を導入することの有効性を確認できたこと、およびそれをどのように導入すべきかについて、来年度以降の研究の方向性を定めることができたことにあるといえる。昨年度の遅れを大きく取り戻すことができた。特に、研究会は定期的におこない、先行研究調査や他研究者との交流が大きく進展したことは上の研究実績概要に記した通りである。こうした活動を通じて、来年度以降の研究の方向性を明確にすることができたことは今年度の第一の成果である。関連する分野の研究者との研究会や、それを通じての情報共有を積極的に進める。国内外の博物館、資料館のキュレーターと連携をとりながら、織物や衣服の現物調査を行う。オンラインで図書館や史料館が提供するサービスを効果的に利用する。そのためには、大学の事務スタッフと協力し、「現在までの進捗状況」で書いた問題を解決する必要がある。基本的には、研究計画調書に記したとおりに今後も研究をおこなう予定である。しかし、上の研究実績概要に記したように、新たにヒトの視点を導入するために、若干の研究方法の変更が必要となる。具体的には、先行研究分析や資料調査に重点を置くことになるだろう。今年度は2度の海外調査をおこなったが、日数を十分に取ることができなかったために計画通りに進んでいない部分がある。来年度以降にできる限りおこないたい。予定していた史料・資料調査が以下の理由により十分に行うことができず、次年度使用額が生じてしまった。1)海外への研究調査旅行を病気のため行うことができなかった。2017年度に予定していた分は2018年度以降に行う予定である。2)オンラインで利用可能な図書館や史料館が提供するサービス(史料検索、データの購入)を、所属大学の会計処理の問題で利用できなかった。他の方策を探ったり、一部自費で行ったりしたが、限界があった。本研究遂行のためには必要な調査であるので、今後は、事務スタッフと協力しながら、会計処理の改革を要求していきたい。本年度残額が生じてしまったのは、前年度の残額を本年度以降の研究で段階的に使用しているためである。本年度は概ね順調に研究をおこなうことができた。
イノベーションの発生に影響する組織の「形」と「広さ」についての研究

本研究は、イノベーションが発生しやすい企業には一種の「形」があるのではないか?という視点からの研究である。そこでは、一見すると差異がないかに見える企業であっても「組織の形と広さ」という新しい概念から再分類された場合には、そこに大きな差がみてとれる可能性が考察される。その上で、イノベーションの発生頻度が高い企業の特性について、仮想実験・実験室実験・社会実験により、その因果プロセスを明らかにする。
森林資源を活用したタキソール(抗ガン活性成分)の大量生産システムに関する研究

タキソールは卵巣ガン、肺ガン等に有効な天然物由来の抗ガン剤として大きな期待がされている。タキソールはイチイ属樹木に含まれており、我が国に生育するイチイにも含まれている。タキソールはその有効性により今後、需要が増加すると見込まれているが、その供給量は限られたものとなっている。そこで、本研究は、我が国の森林資源を活用したタキソールの生産方法の確立に関する研究を行った。これらの結果により、林業地域において、森林資源を用いてタキソールの生産を行うことは、十分に可能性があり、超短伐期集約栽培法によるイチイ苗木がタキソールの抽出原料として有望であると考えられる。日本に生育するイチイのタキソールの成分特性と抽出原料に適したタキソールの効率的な抽出方法に関して明らかにするとともに、森林資源を活用した林業経営的なタキソールの生産が可能であることを示唆した。タキソ-ルは、抗ガン活性作用をもつ化合物であり、既にアメリカをはじめ各国で医薬品として認可されている。本研究は再生産が可能で採取しやすいイチイ(T.cuspidata)の苗木を大量に増殖・栽培することにより、森林資源を育成し天然物を主体として、タキソ-ルなどの有効成分を低コストで大量に供給を行うシステムの開発を行うものである。イチイは、北海道網走管内に多く分布おり、樹種特性や実用化を踏まえ、研究のフィールドとして、イチイの苗木を大量に植栽する苗畑やそれらを管理する設備等が必要となることから、本年度は、研究の基盤となる試験地を北海道網走管内に設定を行うとともに、グロースチャンバー(植物育成装置)を用い環境による成分変化などの検討を行った。1.イチイの採取及び立地条件等の環境因子による検討(1)部位別、立地別等にイチイを採取し、タキソ-ルの含有量について分析したところ、人工植栽したイチイの葉、苗木にタキソ-ルが多く含まれていることが分かった。(2)苗木を用いグロースチャンバーにより人工的に環境を変化させたところ、光要因により、タキソ-ル等の増減する傾向がみられたが、詳細については、来年度以降も継続し検討を行う。(3)イチイ部位別のメタノール抽出物の植物活性試験を行ったところ、樹皮抽出物に発芽・生長抑制作用が種子抽出物に促進作用がみられた。2.イチイの成分抽出・分析(1)定法により抽出し各種機器等による分析を行い、成分組成を調べた。(2)抽出原料に適応した工業的な抽出法について検討を行ったところ、高速溶媒抽出法によりタキソ-ルを迅速に抽出することができた。3.試験地の設定(1)北海道紋別郡遠軽町にイチイの試験地を造成した。(2)イチイの苗木を、年生別、植栽本数別、保育別などに植栽し、苗木の活着試験、生長量試験と成分の季節変動について当年度について分析を行った。(3)発芽促進剤を用いイチイ種子の発芽試験を行った。(発芽については来年度調査予定)北海道網走管内に設定したイチイの試験地において植栽試験、発芽試験を継続するとともに、挿し木試験を行った。また、グロースチャンバー(植物育成装置)を用い環境による成分変化などの検討を行った。さらに、Taxolの抽出等の工業的な生産システムに関する試験を行った。1.イチイの採取及び立地条件等の環境因子による検討(1)年生の異なるイチイ苗木のタキソールの含有量との相関を調べたところ、年生の低い苗木のTaxol含有量が低い傾向がみられた。(2)苗木を用いグロースチャンバーにより温度を変化させ、タキソール等の増減を調べたところ、温度変化によりTaxolの生産に増減がみられた。2.イチイの成分抽出・分析(1)イチイ根部、樹皮部から数種類の化合物を単離精製し機器分析を行った。(2)高速溶媒抽出法等により抽出原料に適応した工業的な抽出法を検討を行った。溶剤によるTaxolの安定性について調べ効率の良い精製方法の検討を行った。(3)抽出原料の調整方法の検討を行ったところ、Taxolの抽出に適した簡易な調整方法の手法を開発した。3.フィールド試験(1)挿し木の活着試験を行ったところ高い活着率を得え、簡易な苗木の大量生産方法について基礎的な知見が得られた。(2)イチイの苗木活着試験、生長量試験を行った。(次年度も継続する。)(3)発芽促進剤を用い発芽試験を行ったが、硬実であるイチイ種子では発芽促進剤の効果は見受けられなかった。(次年度も継続する。)

北海道網走管内に設定したイチイの試験地において植栽試験、発芽試験、挿し木試験を継続した。また、グロースチャンバー(植物育成装置)を用い環境による成分変化などの検討を行った。さらに、イチイ針葉の成分の生物活性試験を行った。1.イチイの採取及び立地条件等の環境因子による検討(1)イチイを採取し、タキソールの含有量との相関を調べた。(2)人工的に環境(二酸化炭素濃度)を変化させ、タキソール等の増減を調べた。2.イチイの成分分析及び生物活性試験(1)定法により抽出し各種機器等による分析を行い、成分組成を調べた。(2)針葉の熱水抽出物の生物活性試験を行ったところ血圧降下作用が確認できた。3.フィールド試験(1)挿し木の活着試験を継続して行った。(2)イチイの苗木の生長量試験を継続して行った。(3)イチイ種子の発芽試験を継続して行った。タキソールは卵巣ガン、肺ガン等に有効な天然物由来の抗ガン剤として大きな期待がされている。タキソールはイチイ属樹木に含まれており、我が国に生育するイチイにも含まれている。タキソールはその有効性により今後、需要が増加すると見込まれているが、その供給量は限られたものとなっている。そこで、本研究は、我が国の森林資源を活用したタキソールの生産方法の確立に関する研究を行った。今年度は、成分の季節変動・生長量などの樹木生理・生態的な検討を行った。イチイ抽出成分の抽出・分析等の化学的な検討を行った。試験地の造成・管理、イチイの育種・保育試験を行った。これらの結果により、林業地域において、森林資源を用いてタキソールの生産を行うことは、十分に可能性があり、超短伐期集約栽培法によるイチイ苗木がタキソールの抽出原料として有望であると考えられた。
分子疫学研究における因果推論に基づいた統計的手法の開発

分子疫学的因子や生活環境因子が,がん等の疾病リスクにどのような影響を与えるかを調べるために,生活環境における曝露の寄与率を取り入れた因果推論モデルを構築し,寄与率の推定値のばらつきを考慮した手法を開発した。提案手法は, m水準のカテゴリカルな曝露変数に対して,曝露群の症例を曝露由来のものとそうでないものに確率的に分類し,寄与率に基づくオッズ比により因果関係を推測する。実データに即した数値実験の結果,曝露由来でないとして分類された曝露群の症例によって,従来の方法において推測された因果関係の強さが過小評価されている可能性を示唆した。本研究の目的は,分子疫学データの特性を十分に理解した上で,遺伝疫学因子と生活環境因子が,がんなどの疾病リスクにどのように影響を与えるかを評価する統計的手法を詳しく検討することである。平成19年度は研究期間の初年度に当たることから,特に(1)がんの分子疫学データの特徴の理解,(2)コホート内研究における統計手法の開発を重点的に行った。(1)については,中地と和泉が中心となり,結腸がんと肺がんの分子疫学データの特徴をデータ解析を通して調べ,日本癌学会学術総会で研究発表を行った。また,その成果の一部をRERF UPDATEに論文発表した。(2)については,和泉と藤井が中心となり,コホート内研究において対照を抽出するデザインや統計的手法に関してサーベイを行い,解説論文を発表した。最近,多様な生体マーカーが利用可能となり,コスト効率のよい分子疫学研究を立案することは意義深く,コホート内症例対照研究デザインにおけるサンプルサイズや検出力の推定方法に関する研究は重要な研究課題であると考えられる。そこで,コホート内症例対照研究における検出力について推定方法を提案した。そして,実データに則した数値実験を行い,従来の手法と提案手法の特性を比較した。東アジア計量生物国際会議や統計関連学会連合大会などで,この提案手法と実験結果について研究発表を行った。この他,本研究課題に間接的に関係するものとして,発がん機構モデル,構造方程式モデルに関する成果も研究発表欄にリストしている。初年度の研究では,がんの分子疫学データの特徴を調べ,曝露の寄与率を取り入れた因果推論モデルを構築した。当該年度は,研究期間の最終年度にあたるため,連携研究者の中地と藤井と共同で,(1)分子疫学データの特徴のまとめ,(2)構築したモデルの検証と改良を重点的に行った。(1)に関して,原爆被爆者とその子供たちの分子疫学研究のサーベイを行い特徴をまとめた(Nakachi, et al.(2008),Suyama, et al.(2008))。次に,(2)に関して,順序が付いたカテゴリカルな因子の交互作用を推定できるように,新たに構築した因果推論モデルに拡張を加え,曝露の推定された寄与率のばらっきを考慮した感度分析を提案手法に取りいれた(Izumi, et al.(2008a))。さらに,単純な設定下において,尤度比検定の検出力を推定する手法を検討した(Izumi, et al.(2008b))。そして,実データに則した数値実験を行った結果,提案手法は,曝露群の症例を曝露に起因したものと自然発生により生じたものとに確率的に区別し,曝露由来の遺伝的識別マーカの特定を目的とする分子疫学研究において,汎用性が高いことが分かった。統計処理ソフトウェアRにおいてアプリケーションを作成し,研究成果の公開サイトを準備した。その他,当該研究課題に間接的に関係するものとして,疾病の空間・時間集積性を取り扱うモデルや潜在変数を含んだ構造方程式モデルに関する成果も研究発表欄にリストしている。
Effect of the size of ligand-conjugated nanocarriers on their accumulation and therapeutic effect in solid tumors

様々な粒径をもつ高分子ミセルを調整し、腫瘍細胞に過剰発現しているインテグリンを標的するcRGDを表面に結合した(cRGD/m)。30-50nmのcRGD/mは脳腫瘍モデルにおいて腫瘍の成長を抑制したが、70-100nmのcRGD/mは効果を示さなかった。腫瘍への集積を調べると、30-50nmのcRGD/mは約8%だが、70-100nmのcRGD/mは2%に満たなかった。顕微鏡観察をすると、30nmのcRGD/mは腫瘍内で血管から溢出し深部へ浸透するが、70nmのcRGD/mは血管から溢出できなかったことが示され、この能動輸送メカニズムはナノ粒子のサイズに依存することが分かった。100nm以下の大きさのナノキャリアにおいて、その大きさは浸透性の低い固形がんにおいて溢出と透過における律速因子となっており、その総合的な集積性や抗腫瘍効果に影響する。リガンドは固形がんにおいてナノ粒子の溢出や透過を促進または抑制するものであることから、我々はリガンド搭載ナノキャリアの大きさが与える、溢出や透過の過程、さらには抗腫瘍効果の結果への影響を究明した。そのために、我々は制がん剤オキサリプラチンの親錯体DACHPtを内包したミセル型ナノキャリアを、30、50、70、100nmで調製した。さらに、ミセルの表面を腫瘍ターゲティングのためにcRGDペプチドで適度に修飾を行った。In vitroにおける細胞毒性試験において、全てのcRGD搭載DACHPt/mはさまざまながん細胞に対してアクティブであることが示された。特に、膠芽細胞腫UM87-MGに対してアクティブであり、これはこの細胞がcRGDペプチドの受容体であるαvβ3インテグリンを過剰発現していることに起因する。しかしながら、皮下移植されたU87-MG腫瘍に対するin vivoの抗腫瘍効果の実験では、この腫瘍が血管壁にタイトジャンクションもつために透過性が低いことから、30nmや50nmのcRGD搭載ミセルのみが効果的に腫瘍の成長を抑制し、70nmや100nmの粒径をもつcRGD搭載ミセルは有意な抗腫瘍効果を示すことが出来なかった。さらに、cRGDをもたないミセルでは抗腫瘍効果を全く示さなかった。腫瘍に対するミセルの集積性を調べた結果、30nmや50nmの粒径をもつcRGD搭載ミセルはU87-MG腫瘍に高く集積するのに対し、70nmや100nmのミセルの集積性は低かった。cRGDをもたないミセルではいずれにおいても腫瘍組織に集積することができなかった。in vivo共焦点顕微鏡を用いて観察した結果、30nmのミセルのみが、恐らくはトランスサイトーシスによって、U87-MG腫瘍から溢出し、70nmのミセルは血管内の留まることが観察された。本研究の目標は、リガンドを導入した制がん剤内包高分子ミセルのサイズが、その固形がんへのターゲティング能に対して及ぼす影響を評価する事であった。このミセルはマレイミド官能基を有したPEG-b-ポリグルタミン酸(マレイミド-PEG-b-ポリグルタミン酸)ブロック共重合体と(1,2-diaminocyclohexane)platinum(II)を混ぜあわせる事によって調製し、ミセルのサイズはポリグルタミン酸ホモ重合体を加えることによって制御できる。このようにして、30、50、70、100nmの粒径をもつ高分子ミセルを調製するとともに、各ミセル表層にマレイミド基を介して環状RGD(cRGD)ペプチドを20%導入する事で、avb3・avb5インテグリンを過剰発現した腫瘍への標的化を可能にした。in vitroにおけるU87-MGグリオーマスフェロイド培養においては、50nm以下の粒径をもつcRGD/mは70nm以上の粒径をもつcRGD/mよりも効果的となる事が分かった。in vitro共焦点顕微鏡(CLSM)により、30・50nmのcRGD/mはスフェロイドの深部まで浸透するが、70・100nmのミセルは外縁に残る事が示された。in vivoでは、30・50nmのcRGD/mはU87-MGの異種移植において腫瘍の成長を抑制した一方で、リガンドの無いミセルや70nm・100nmのcRGD/mは抗腫瘍活性を示す事ができなかった。腫瘍への集積を調べると、30・50nmのcRGD/mは約8%ID/g tissueを示したが、リガンド無しのミセルや70nm以上のcRGD/mは2%に満たなかった。

in vivoCLSMにより、50nm以下のcRGD/mのみU87-MG腫瘍内で血管から浸出し深部へ浸透しており、このアクティブトランスポートメカニズムはナノ粒子のサイズに依存することが分かった。ナノメヂジンこのプロジェクトは下記のような点によって比較的円滑に進められている。a. 30nmから100nmの範囲でサイズ制御されたDACHPt内包ミセルを調製するのに成功した。b.マレイミド機能のミセルへの適切な導入を達成した。c. cRGDペプチドをミセルの表面のマレイミド基に結合するのに成功した。d.全てのミセルは同等の安定性、薬剤放出能、血漿クリアランスを示しミセルの大きさの影響の研究を直接的に行うことができた。e.単層細胞培養に対するcRGD搭載ミセルの大きさの抗腫瘍効果への影響を評価することで、cRGD搭載ミセルはcRGD非搭載ミセルに比べ効果的であることが明らかになった。f.皮下移植脳腫瘍に対するin vivo抗腫瘍活性の実験により、50nmより小さいミセルのみが効果的であるといった、cRGD搭載ミセルの大きさの影響を確認することができた。g.腫瘍集積を調べた結果、50nm以上の大きさをもつcRGD搭載ミセルは腫瘍組織に集積することができず、50nmより小さいミセルのみが高い集積性を示した。h. 30nmの粒径をもつcRGD搭載ミセルのみが70nmの粒径をもつcRGD搭載ミセルと比べて、恐らくトランスサイトーシスにより、脳腫瘍に効果的に溢出、浸透することが明らかになった。今後の予定は以下の見地に関連する。a.大きさの異なるcRGD搭載ミセルの浸透機構を腫瘍スフェロイドを用いることでin vitroで研究を行う。この研究によりトランスサイトーシス過程や50nm以下のcRGD搭載ミセルの浸透性の向上における情報を得ることが期待される。b.大きさの異なるミセルに抗体を搭載する。抗体は腫瘍ターゲティングを促進するリガンドとして広く用いられており、我々は様々な大きさの抗体搭載ミセルを調製しその集積や抗腫瘍活性における効果を究明する。c. in vitroとin vivoにおける、様々な大きさの抗体搭載ミセルの抗腫瘍活性をすい臓がん、大腸がんといった腫瘍モデルに対して評価する。これにより、抗体搭載DACHPtミセルの効果とミセルの大きさの効果に関する重要な情報を得られる。d.様々な大きさの抗体搭載ミセルの薬物動態を調べる。e.様々な大きさの抗体搭載ミセルの腫瘍内微小分布を調べる。f.リガンド部分を変えたナノキャリアの大きさの効果を調べる。これはすなわち、cRGD結合デンドロンや、フェニルボロン酸であり、フェニルボロン酸についてはがん細胞における糖タンパク質のシアル酸を標的することでDACHPt内包ミセルの効果を高めることを我々が近年示している(S. Deshayes, H. Cabral, et al. J. Am. Chem. Soc. 135 (2013) 15501-15507)。抗体搭載ポリマー型ミセルの調製のための抗体の購入が遅れているため。ポリマー型ミセルへの抗体の搭載は今年度中に行う予定である。ポリマー型ミセルに搭載するための抗体を購入する。さらに、そのin vitroとin vivoでの抗腫瘍効果を評価する。
間質性肺炎のＣＴのコンピュータ解析システムの研究

我々がこれまで開発してきたCTの定量解析システムを改良して、肺表面の線維化を測定し、本手法が慢性線維化性間質性肺炎の分類に有用であることを示した(Iwasawa T, et al, Eur J Radiol 2017, 90(17),106-113, Iwasawa T, et al. Jpn J Radiol. 2018 36(3):165-180)。岩澤、後藤、岩男は本手法の特許を出願した(PCT/JP2017/007668)。また、我々のCT解析システムが、低線量CTも解析できることを確認し、国際学会等(ECR2018)で発表した。間質性肺炎とは、間質と呼ばれる肺の構造が病変の首座となる疾患の総称であり、このうち、特発性で慢性に経過するものを慢性線維化性間質性肺炎と呼び、これには特発性肺線維症(以下IPF)と、特発性非特異性間質性肺炎(以下NSIP)が含まれる。CTは間質性肺炎の診断に重要な検査である。岩澤と横浜国大後藤研究室は、これまで間質性肺炎のCT画像の定量評価システム;Gaussian Histogram Normalized Correlation segmentation system (GHNCシステム)を開発してきた。本研究によりこのシステムの汎用性を高めることを目指している。今回我々は、埼玉循環器呼吸器病センター叶内医師、星医師の協力のもと、東芝社製(16列、64列)、GE社製(16列)、Philps社製(128列)の4種類の異なるMDCT装置で撮影された80例のIPFのCT画像をGHNCで解析し、解析結果が放射線科医師による肉眼評価とよく一致することを確認し、論文として発表した。(Jpn J Radiol (2016) 34:16-27)IPFとNSIPは実際の臨床では区別が難しい症例が多いため、間質性肺炎の定量評価システムにはNSIPの画像も解析できることが求められる。今回、神奈川県立循環器呼吸器病センター小倉医師、馬場医師の協力のもとretrospectiveに30例のNSIP症例で、病理とCT画像を比較検討した。病理所見は日赤医療センター武村医師、横浜市大奥寺医師と検討した。GHNCでfibrosing NSIPも解析可能であることを確認した。IPFは難治性の疾患だが、近年抗線維化薬が開発により予後の改善が報告されており、疾患の重症度評価や薬剤効果判定にCT画像の定量評価への需要が高まっている。さらに研究をすすめ、GHNCシステムの汎用性を高めたい。1、CT画像保存のためのサーバーを購入し、症例の蓄積を開始した3、これまで神奈川県立循環器呼吸器病センターで蓄積された、外科的肺生検を実施した間質性肺炎の症例にたいして、画像と病理を比較し、通常型間質性肺炎(UIP、IPFに対応する病理像)あるいはNSIPに対応する画像の工学的特徴量について検討を行った。GHNCは、サンプルを指定して、そのサンプルに従って、画像を分類解析するシステムである。今回の検討によりIPF,NSIPの両方の画像が解析できるサンプルを作成できた。4、GHNCのシステムの改良については、各種DICOM画像への対応は、市販の画像閲覧システム(ザイオソフト社ザイオキューブなど)に一度取り込んで、再度DICOM出力することで解決できた。ただし、システムの根本的な高速化については、多額の費用がかかることがわかり、今回の研究では限定的な改良にとどまることになった。以上より、本研究は現在までおおむね順調に進行していると考えるが、システムの高速化については限定的である。IPFとNSIPではIPFのほうが予後不良であること、またNSIPはステロイドや免疫抑制剤が適応となるが、IPFでは抗線維化薬が使用され、ステロイドは推奨されないため、両者の鑑別は重要である。ただし、現実には画像での鑑別診断が難しい症例が多数ある。また、GHNCの肺抽出、血管抽出の技術の一部を応用し、横浜国大後藤研究室とともに肺灌流画像の解析の研究を行い、論文として発表した。さらに、今年度我々は、間質性肺炎用のCTのファントム作成に取り組んだ。次年度は多施設において、このファントムを用いたCT装置、およびCTの再構成関数の違いによる画像の違いを検討する予定である。1、病理所見とGHNCの比較神奈川県立循環器呼吸器病センターで過去に外科的肺生検を行った症例について、GHNCの結果と病理診断を比較した。その結果、GHNCで線維化として抽出した領域は、病理学的にも線維化に対応することが確認できた。これまで、間質性肺炎のコンピュータ解析で、病理と直接比較したものはなく、GHNCの解析の妥当性が示された結果と考えている。またこうした病理との比較をもとに、IPFとNSIPの鑑別には肺の表面データの解析が重要なのではないかという仮説を立て、GHNCに改良を加えて、肺表面のCTデータを分析したところ、表面のごく浅い部分のGHNC解析の結果でIPFとNSIPを鑑別できることを見出した。これらの結果を論文として発表した(European Journal of Radiology, in-printing)。

またこれらの結果をふまえて、GHNCの解析結果が実際に放射線科医師の診断に役立つか読影実験を行った。間質性肺炎が専門ではない放射線科医師5名で、GHNCの解析結果を参照しながら読影した場合、参照しなかったときに比較して有意に正診率が向上した。これについても学会発表をおこなった。2、ファントム作成;これらのGHNCの結果を多施設共同研究での検証を進めるために、ファントムを作成した。CTは各メーカーごとに画質がやや異なる。現在、画像の定量評価とその臨床応用を目指す世界的な会議(QIBA)の活動の一環として、ファントムによるCT画像の画質の均質化が行われている。今回我々はやや不均一な発砲ウレタンファントムを用いて、間質性肺炎類似の内部不均一なファントムを作成した。3、GHNCの肺抽出、血管抽出の技術の一部を応用し、横浜国大後藤研究室とともに肺灌流画像の解析の研究を行い、論文として発表した。間質性肺炎は、間質と呼ばれる肺の構造が病変の首座となる疾患の総称である。このうち、予後不良な特発性肺線維症(以下IPF)は胸部CT画像で通常型間質性肺炎(以下UIP)パターンを示し、CT画像の評価が診断および重症度評価に重要である。低線量CTの解析では、前向きで、54例について、低線量撮影の追加を含むCT検査を行った。GHNCの解析結果は、通常線量と低線量でよく相関した。またGHNC結果は、通常線量、低線量とも放射線科医師の肉眼評価とよく一致した。CTで喫煙者の10-15%に何らかの間質性の肺病変が見られ、生命予後にも関連ことが知られている。本研究から、GHNC解析が、低線量CTにおける間質性肺炎のスクリーニングに役立つ可能性が示された。この結果は、2018年2月から3月の国際学会(European Congress of Radiology (ECR2018; Takehara S, et al.)で発表し、現在論文投稿中である。多施設共同研究については予定していた4施設のうち、琉球大学のGEのCT装置の通常線量の画像を提供していただくことができた。当センターCanonのCTと琉球大学の合計67症例のCT画像をGHNCで解析したところ、GHNCの結果はいずれの装置でも放射線科医師の評価とよく一致していた。この結果は、2018年4月の医学放射線学会で発表した。我々がこれまで開発してきたCTの定量解析システムを改良して、肺表面の線維化を測定し、本手法が慢性線維化性間質性肺炎の分類に有用であることを示した(Iwasawa T, et al, Eur J Radiol 2017, 90(17),106-113, Iwasawa T, et al. Jpn J Radiol. 2018 36(3):165-180)。岩澤、後藤、岩男は本手法の特許を出願した(PCT/JP2017/007668)。また、我々のCT解析システムが、低線量CTも解析できることを確認し、国際学会等(ECR2018)で発表した。1、CT画像と病理を比較し、UIPおよびNSIPに対応するCT画像の工学的特徴量についてさらに検討を加え発表する。2、IPFとNSIPは実際の臨床では区別が難しい症例が多く、CT画像も判別が難しい症例がある。こうした症例について、工学的特徴量が両者の鑑別に役立つか、さらに検討を進める。
がん患者における炎症性蛋白誘導時のフェンタニル遊離動態と薬効・副作用との関係解明

がん患者において、フェンタニルの体内動態や薬効・副作用の発現頻度には個人差が存在する。フェンタニルのような血漿蛋白結合率の高い薬物では、その遊離形分率の変動は薬物動態や薬効の個人差の要因になることが推測される。また、がん患者では、がんの組織浸潤によりα1-酸性糖蛋白などの炎症性蛋白が誘導されている。本研究では、がんによる炎症性蛋白の誘導作用とそれに伴う塩基性薬物であるフェンタニルの遊離形分率に及ぼす影響について明らかにした。対象はがん性疼痛に対し、フェンタニル貼付剤を使用している28名のがん患者とした。がん患者において、α1-酸性糖蛋白濃度は健常人と比較し有意に高く、大きな個体差も認められた。さらにがん患者におけるα1-酸性糖蛋白濃度にも大きな個人差が認められた。しかし、フェンタニルの遊離形分率とα1-酸性糖蛋白濃度との間には、有意な関係は認められなかった。さらに、フェンタニルの遊離形分率と血清アルブミン濃度や血清総蛋白濃度との間にも、有意な関係は認められなかった。一方、フェンタニルの遊離形分率とC反応蛋白濃度との間には、有意な関係ではないものの、弱い負の相関が認められた。また、フェンタニル貼付剤による副作用の発生とその遊離形分率との間にも有意な関係は認められなかった。以上より、フェンタニルの遊離形分率は、炎症性蛋白であるα1-酸性糖蛋白の影響を受けにくいことが示された。しかし、がん患者において、炎症反応とともにフェンタニルの遊離形分率に個人差が認められていることから、他の炎症性蛋白の寄与についても明らかにする必要が示された。
肝細胞癌のスクリーニングに用いる臨床検査の診断特性と費用対効果への影響

肝細胞癌のスクリーニングに用いられる腫瘍マーカの診断特性は、長期に渉る経過観察後に診断された肝細胞癌患者において、経時的な増加で捉えた時に高い特異度を示したのに対して文献から推定されるほどには診断特性が高くなかった。肝細胞癌のスクリーニングプログラムの費用対効果はおおむね妥当なレベルにあると推定されたが、採用する腫瘍増大モデルによってその結果は大きく異なり、判断モデルの構造そのものの感受性分析が重要であった。2)定期的受診群での発見時の腫瘍径等の特性についての検討肝細胞癌で入院となった症例について、外来での受診状態によって定期受診群、非定期受診群の2群に分類し、その発見時の腫瘍径や腫瘍個数についてプレリミナリーな検討を行った。その結果、3cm以下を小肝細胞癌とすると定期受診群の78%は小肝細胞癌であったのに対して非定期群は45%と統計的に有意な差を認めた。3)肝細胞癌の治療予後の推定モデルの構築スクリーニングによる肝細胞癌発見時の治療別(肝切除術、経皮的局所焼灼術、化学的動脈塞栓術、抗がん剤動注療法)の予後モデルをマルコフモデルを用いて作成した後、それぞれのモデルの妥当性について自験例および全国原発性肝癌追跡訓査の生存率と比較して検証を行った。その結果、作成したモデルにて十分な予測が可能であることが示され、しかも、日本の平均的な治療予後と良く相関したことから一般性の高いスクリーニングモデルの構築を行うための基盤ができたと考える。1. HCV関連肝細胞癌の自然歴モデルを基にした判断モデルの作成と結果HCVを基盤とした肝細胞癌は、慢性肝炎、肝硬変を基盤として線維化が進行した段階で一定の確率で発生するが、その後の腫瘍増大に対して腫瘍増殖モデルを適用し、ある一定の大きさ(5cm)から一定の確率で腫瘍死する自然歴のMarkovモデルを作成した。その上で、ある程度の大きさになった肝細胞癌に対するスクリーニング検査や他の目的での検査による偶然の発見あるいは、症状の発現からの発見、および、発見時の状態(腫瘍径)による治療選択とその予後と、肝細胞癌の症状発現後も治療もせずにそのままの転帰を追う選択肢を有する判断モデルを作成した。そのモデルを用いて腫瘍増殖モデルとして単純指数関数(Exponentia1)モデルとGompertzモデルを比較した結果1. 1cm以上の腫瘍増大はGompertzモデルは単純指数関数モデルと比較して遅くなった。2.スクリーニング群と偶然または症状による発見群(lncidental群)と比較した費用対効果の結果では、単純指数関数モデルではスクリーニング群はlncidental群に比較し費用対効果が十分(発見時の腫瘍径の正規分布を前提とした増分費用対効果比290万円/QALYs)であったが、Gompertzモデルでは高額(前記前提での増分費用対効果比2750万円/QALYs)となった。II.肝細胞癌症例の後ろ向き調査による腫瘍マーカの診断能の検討山口大学および天理よろづ相談所病院でHCV関連、肝細胞癌と診断された症例の中で、外来で1年以上にわたりフォローされた患者を対象に、1年以前の最古のデータを陰性コントロールとした腫瘍マーカ(α-fetoprotein : AFPおよびDes-γcarboxy prothrombin : DCP)の診断能について検討した結果、単独の感度、特異度はそれぞれ、AFP20ng/mlで0.50、0.61、DCP40mAU/mlで0.46, 0.92であり、また、その組み合わせでは、それぞれ0.68,0.57であった。さらに、ヘモグロビン(Hb)や乳酸脱水酵素(LD)などの一般検査を加えた多変量解析では感度0.87および特異度0.74、ROC曲線下面積0.86と改善し、腫瘍マーカ以外の検査も診断能向上に貢献することが示唆された。肝細胞癌のスクリーニング検査にもちいる腫瘍マーカの診断能を文献調査および後ろ向き症例調査で比較した。複数の横断研究から診断特性(感度、特異度)を求めると、AFP 20ng/mlで0.62、0.80、PIVKA2 40ng/mlで0.58、0.94であったのに対し、長期にわたる経過観察後に診断された肝細胞癌患者の一年以前の最古のデータを陰性コントロールにした症例調査ではAFPで0.50、0.61、PIVKA2で0.46、0.92であり、文献から推定するほどの診断特性は高くなく、実際に腫瘍マーカが発見のきっかけとなったのは13%にすぎなかった。一方、腫瘍マーカの経時変化を計量的に捉えて日率0.2%を超える4時点間(3回連続)以上の上昇を認める場合の特異度は、AFPで0.82、PIVKA2で0.93以上と高く、後者では0.6%/日(18%/月)以上の上昇があればほぼHCCと診断されることが示唆された。

肝細胞癌スクリーニングの費用対効果は、腫瘍増大モデルを適用して癌が増殖する自然歴をモデル化し、スクリーニング検査あるいは症状発現あるいは偶然に発見された肝細胞癌の状態(腫瘍径)に従って治療法を選択する判断モデルにより解析した。腫瘍増大モデルは、単純指数関数モデル、Gompertzモデル、初期遷延モデル、前記三モデルの混合増大モデルとしたとき、スクリーニング発見時の平均腫瘍径は、其々2.87cm、2.27cm、2.16cm、2.44cmであり、偶然発見群に対するスクリーニング検査群の増分費用対効果比は、其々$34,200、$158,400、$38,200、$48,300となった。これは、腫瘍増大モデルによってHCCの進展速度が大きく異なり費用対効果に多大に影響することを示しており、判断モデルの構造そのものの感受性分析が重要であることを示すものである。
新しい情報技術に対応した地方ソフトウェア産業の振興施策に関する研究〜マルチメディア・インターネットを利用した地域情報化はいかに実現されるベきか?〜

本年度、この研究が遂行されたことによって得られた成果は下記の通りである。1.新しい情報技術(とりわけインターネットとマルチメディア)に対するユーザー企業側の関心・期待感は大都市圏・地方を問わず大きいものの、それが実際の情報化投資には直接的には反映されておらず、地方ソフトウェア産業の経営は依然としてきびしい状況にある。2.地域を問わずインターネットやLAN、C/S型システムなど、ネットワークを中心とした情報化投資が増加する傾向にあるが、これはユーザー企業においても開発業者側においても巨額の設備投資を必要としないためと思われる。この点において、地域ソフトウェア業の今後の展開が期待できる。3.地域ソフトウェア供給力開発事業臨時措置法(地域ソフト法)に基づいて各地に設立された地域ソフトウェアセンターの実績について、浜松、福岡、札幌などの調査をふまえて比較検討したが、設立時期に想定されていた技術環境や需給関係と現在の状況に大きな齟齬が見られ、必ずしも十分な成果を挙げていない。今後、地域ソフトウェアセンターによる地域ソフトウェア開発力の向上には、人材育成のみならず、これらのセンターがリサーチコアやインキュベータ-としての機能を果たすことが求められている。4.今後期待される地域情報化および産業政策としては、現在では郵政・通産・労働・自治・文部・国土などの各省庁および地方自治体が個別に実施している施策を、情報と通信の融合化を受けて、より統合したものとして実施する必要がある。5.なお、今後の研究課題として、現在各地に建設中の「マルチメディア情報センター」について、地域情報化の高度化をそれに対応した地域ソフトウェア開発力の育成に果たす効果を検証する必要があろう。
海洋付着生物に学ぶ天然高分子複合素材の開発

付着生物由来の接着物質の付着機構解明と工学利用を可能にするため、種々の海産二枚貝の接着タンパク質の化学合成および接着特性に関する研究を展開した。本年度では、海産無脊椎動物由来の材料の性質を分子レベルで解明する。海産生物由来繊維の分子構造を明らかにし、高分子化学的視点から用途開発を可能にするため、以下の研究を行った。(1)足糸タンパク質のアミノ酸配列の決定8種類の前駆体タンパク質のうち、最大高分子量のタンパク質の精製およびアミノ酸配列分析を行った。このタンパク質は、10残基のペプチドが繰り返して配列する構造タンパク質の一つであることを明らかにした。このタンパク質はポリフェノール性タンパク質の一つであると考えられる。10残基のうち2残基は、構造不明なアミノ酸であったが、他の分析結果から、少なくとも一つには糖鎖が結合していることが明らかになった。(2)イガイ足糸繊維タンパク質の分析足糸を形成する繊維素タンパク質を全て同定し、各々の構成タンパク質がどのように配置され、繊維の強度向上にどのように寄与しているかという問題に取り組むため、はじめに、足糸を形成するタンパク質の生化学的分析を行った。その結果、足糸は、複数種類の前駆体タンパク質がキノンの縮合反応に基づく架橋反応によって形成され、少なくとも8種類、内、一つは糖鎖が結合しているタンパク質であることが明らかになった。(3)イガイ類足糸を模倣した高強度繊維材料の開発海洋接着タンパク質はコラーゲンと複合して高次階層構造を形成し、極めて強い物理的強度と安定な化学的・生化学的特性を持つ。接着タンパク質と天然多糖の複合材料系を研究し、バイオミメティックな繊維材料の作成を試みた。イガイ足糸を模倣した高強度繊維の開発のため、イガイの足糸形成機構に基づき、ポリペプチドの分子を設計し、実際に、合成、繊維化、および機械的特性の評価を行った。本年度は、海産無脊椎動物由来の材料の性質を分子レベルで解明する。(1)イガイ足糸繊維タンパク質の分析足糸を形成する繊維素タンパク質を全て同定し、各々の構成タンパク質がどのように配置され、繊維の強度向上にどのように寄与しているかという問題に取り組むため、はじめに、足糸を形成するタンパク質の生化学的分析を行った。その結果、足糸は、少なくとも8種類の前躯体タンパク質から形成される複雑なタンパク質複合繊維であることが明らかになった。(2)足糸タンパク質のアミノ酸配列の決定8種類の前躯体タンパク質のうち、最大高分子量のタンパク質の精製およびアミノ酸配列分析を行った。イガイ足糸を模倣した高強度繊維の開発のため、イガイの足糸形成機構に基づき、ポリペプチドの分子を設計し、実際に、合成、繊維化、機械的特性の評価を行った。10残基のうち2残基は、構造不明なアミノ酸であったが、他の分析結果から少なくとも一つには糖鎖が結合していることが明らかになった。

イガイ足糸を模倣した高強度繊維の開発のため、イガイの足糸形成機構に基づき、ポリペプチドの分子を設計し、実際に、合成、繊維化、および機械的特性の評価を行った。付着生物由来の接着物質の付着機構解明と工学利用を可能にするため、種々の海産二枚貝の接着タンパク質の化学合成および接着特性に関する研究を展開した。本年度では、海産無脊椎動物由来の材料の性質を分子レベルで解明する。海産生物由来繊維の分子構造を明らかにし、高分子化学的視点から用途開発を可能にするため、以下の研究を行った。(1)足糸タンパク質のアミノ酸配列の決定8種類の前駆体タンパク質のうち、最大高分子量のタンパク質の精製およびアミノ酸配列分析を行った。このタンパク質は、10残基のペプチドが繰り返して配列する構造タンパク質の一つであることを明らかにした。このタンパク質はポリフェノール性タンパク質の一つであると考えられる。10残基のうち2残基は、構造不明なアミノ酸であったが、他の分析結果から、少なくとも一つには糖鎖が結合していることが明らかになった。(2)イガイ足糸繊維タンパク質の分析足糸を形成する繊維素タンパク質を全て同定し、各々の構成タンパク質がどのように配置され、繊維の強度向上にどのように寄与しているかという問題に取り組むため、はじめに、足糸を形成するタンパク質の生化学的分析を行った。その結果、足糸は、複数種類の前駆体タンパク質がキノンの縮合反応に基づく架橋反応によって形成され、少なくとも8種類、内、一つは糖鎖が結合しているタンパク質であることが明らかになった。(3)イガイ類足糸を模倣した高強度繊維材料の開発海洋接着タンパク質はコラーゲンと複合して高次階層構造を形成し、極めて強い物理的強度と安定な化学的・生化学的特性を持つ。接着タンパク質と天然多糖の複合材料系を研究し、バイオミメティックな繊維材料の作成を試みた。
民俗宗教と新宗教の相剋－大和教団の教勢展開－

報告者の研究目的は、地域社会で育まれ、継承されてきた民俗宗教が、いかに近代化や、他の宗教教団の流入により、変容するのかを分析することである。本研究では、主に東北地方で教勢を伸ばした新宗教教団、大和教団を事例に、新宗教教団がいかに地域社会に溶け込み、巫者信仰の担い手として活動しているのかを調査、考察してきた。本研究の目的である民俗宗教と新宗教の関わりを明らかにするために、報告者は現在まで、大和教団の教団本部が設置されている宮城県仙台市、気仙沼市、そして秋田県湯沢市を中心に実地調査を行っていた。大和教団の教団職員兼霊能者である「巫女」が、地域社会において人々に親しまれてきた「拝み屋さん」や「カミサマ」といわれる民間宗教者として地域に溶け込み、信者を増やしている事例があった。また、民間宗教者がいなくなってしまった土地に大和教団の「巫女」が巫業を行ない、信者を獲得し、教会を設立した事例もあり、大和教団が衰退する巫者信仰を補完する役割を果たしていることがわかった。大和教団の「巫女」養成については、開祖の成巫過程をもとにしており、養成を可能とする教団の教えが形成されている。こうした養成過程は、突発的な神がかりから、巫者となることを否定し、修行を行うことで巫業を行う力を得ることができると考えられている。この修行を重視する教団運営は、信者から巫者を生み出すことを可能にするものである。近代化と地域の民俗宗教の考察を深めるために、日本人移民の葬送方法とその国への影響を考察した。シンガポールでは、日本人移民が政府に先立ち、他の民族が使用できる火葬炉を建設し、火葬の需要にこたえている事例があった。火葬の普及には、日本人移民などのマイノリティの存在が重要なものであり、近代化による民俗宗教の変容を促したことを明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、民俗宗教と新宗教とのかかわりを明らかにすることである。報告者は、宮城県仙台市に本部を置く大和教団を事例に研究を進めてきた。これまで、教団の発展と「巫女」の活動を、教団本部のほか、秋田県湯沢市、宮城県気仙沼市の教会を対象に実地調査を行ってきたが、今年度は新たに、大和教団の開祖と関係の深い宗教教団についても調査を実施した。宮城県石巻市にある三山大神教湯殿山神社において、聞き取り調査を行った。湯殿山神社を設立したのは、大和教団の開祖保積史子の弟である。この湯殿山神社では、現在巫業など神霊を降ろす宗教的職能者はおらず、宗教施設としての活動は、例祭などの月例行事や厄除けなどの祈願が主な活動となっているが、所属する宗教者が巫業を行うことで信仰圏を広げていった経緯がある。湯殿山神社の発展は、その巫業によりカツオ漁船の漁師達の依頼に答え、不漁の原因を言い当てるなどにより、帰依を集めたことによる。かかる巫業と漁村の信仰については、大和教団の気仙沼教会の教会発展と重なる部分も多く、巫者信仰と教団発展に関する重要な知見を得た。湯殿山神社の聞き取り調査の他、教団発展と社会背景の考察を行った。大和教団では、依頼に応じて、中絶児・流産児の霊である「水子」との交流を行う霊媒を行っており、教勢展開において重要な役割を担っていることが、実施調査で分かっている。秋田県湯沢市にある秋之宮道場、仙台市大國神社などの教団施設において、水子供養について聞き取り調査を行い、教団の発展と水子供養の関わりについて研究をすすめた。新宗教と民俗宗教の関わりについて研究を行うにあたり、宗教的職能者と依頼者との間に生み出される信仰形態と組織宗教が生み出す信仰形態の差異が如何に生まれるのかを一事例に留めるのではなく、アジアのシャマニズムの中で位置付けることの必要性が生じたため、シンガポールにおいて調査を実施した。民俗宗教と新宗教教団の信仰形態における相剋や混淆について考察するため、宮城県仙台市に本部を置く大和教団の教勢展開について秋田県湯沢市、宮城県気仙沼市でのフィールドワークをおこなった。以下、重点的におこなった研究内容である。1民俗宗教を補完する新宗教教団のあり方大和教団では、神を降ろす神託・死者の霊を降ろす霊媒を行う「巫女」を養成している。養成された「巫女」は各地の教会に派遣され、教会の運営や新たな信者の獲得を担うことになる。「巫女」の活動について調査するため、秋田県湯沢市にある秋之宮道場、宮城県気仙沼市の気仙沼教会においてフィールドワークを実施した。この調査によって、民間巫者が減少している地域で大和教団の「巫女」が、信者を獲得し、教会を設立した事例を発見し、巫者信仰への需要という視点から、大和教団の教勢展開を考察した。先行研究では、巫者信仰は新宗教教団の発生基盤と捉えられてきたが、本調査によって新宗教教団が地域の巫者信仰を補完する実態を明らかにした。2儀礼・祈願の多様化19701980年代後半にかけて、大和教団の信者数が著しく増加し、教団施設が拡充された。この時期に、大和教団では水子供養や霊界結婚(死者同士の結婚)などの新たな儀礼をとりいれており、「巫女」の霊媒・神託とともに、教勢展開において重要な役割を占めるようになった。水子供養では、「巫女」は水子の霊を降ろし、依頼者と会話することが供養につながっている。