hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性移植片対宿主病における分子マーカーの定量系の確立及びその機能解析

急性移植片対宿主病(GVHD)における分子マーカーとしてケモカインCCL8について検討した。重症度の異なるGVHDマウスモデルを作製し、血漿中のCCL8をELISA法により定量した。次に白血球混合培養を応用したin vitroでのCCL8発現系を確立し、CCL8の発現機序解析を行った。さらに蛍光免疫染色によりCCL8の発現細胞の同定を行った。またToll-like receptor(TLR)刺激のCCL8発現へ関与も検討した。1.重症度の異なるGVHDマウスモデルの作製: recipientをBALB/c、donorをC57BL/6とし8.25Gyの放射線照射後に骨髄細胞2x10^7個を移植しGVHDモデルとした。骨髄細胞に追加して0.1, 0.5, 1×10^7個のdonor脾臓細胞を追加移植することでGVHDの臨床症状の悪化、生存期間の短縮が見られた。またdonorとrecipientを逆にすると同様の骨髄細胞数を移植してもGVHD症状が軽症であった。2. GVHDマウスモデル血漿を用いたCCL8の定量: GVHDマウスモデルの血漿中CCL8をmouse CCL8特異的抗体を使用したELISA法にて行った。GVHDを発症しないsyngeneicモデルとの比較では移植後5日目ころよりGVHDマウスモデルでCCL8濃度は有意に上昇し、GVHDの病勢に一致して推移した。また脾臓細胞を追加移植した重症GVHDモデルでは移植後7、14日目のCCL8濃度が高値を示した。GVHDの重症度とCCL8濃度の相関がある可能性が示された。3.臨床検体におけるCCL8の定量性の確認:保存されている同種造血幹細胞移植後の血清サンプルを用いてELISA法によりCCL8の定量を行った。ヒトにおいてもマウスと同様GVHD群で血清中CCL8が高い傾向を認めた。個々の症例の検討では、種々の免疫抑制剤による治療でCCL8の低下が見られた。GVHD発症早期のCCL8がGVHDの重症度と相関を示す可能性が示された。今後多数の検体を用いて検討を行い、臨床診断への応用を目指している。4. CCL8産生細胞の同定など:組織免疫染色におけるCCL8産生細胞の同定に関しては、抗体の非特異的な染色を除外することが困難であるが、白血球混合培養の系でCCL8産生に関与している細胞の絞り込みが進行中である。1.マウスGVHDの重症度と血漿中CCL8濃度の検討GVHDモデルマウスにおいて、移植後5日目の血漿中CCL8濃度は移植後14日目での臨床的GVHDスコア、病理学的GVHDスコアと正の相関があり、さらにCCL8高値(2000>ng/ml)の群では生存率が有意に低下した。これにより移植後5日目の血漿中CCL8はGVHDの早期診断のみならず、予後予測にも有用なバイオマーカーである可能性が示された。2.in vitroでのCCL8発現系の確立及びCCL8発現機序解析先に作製したGVHDマウスモデルと同様にMHCの異なるマウスの組み合わせでホスト側樹状細胞とドナー側CD4陽性T細胞の共培養を行い、in vitroでのCCL8発現系を確立した。MHCクラスIIをブロックする抗体の存在下でCCL8の発現は低下し、樹状細胞とCD4陽性細胞のMHCクラスIIを介した細胞間の相互作用がCCL8発現に必要であることが示された。Real-time PCRによる検討ではin vitroにおいてCCL8に先行して発現するサイトカインmRNAはIL-2,IFN-γ,TNF-αであった。それらのサイトカインに対する中和抗体の存在下ではCCL8の発現は低下し、これらがCCL8発現を誘導することが示された。3.in vitroでのCCL8産生細胞の同定in vitroでのCCL8発現系から細胞を採取し、蛍光免疫染色にてin vitroにおけるCCL8産生細胞を同定した。その結果MHCの異なるCD4陽性T細胞の刺激を受けた樹状細胞がCCL8を産生していることが明らかとなった。
極限環境域への地震観測網展開を目指した広帯域地震計の開発研究

本研究では、月探査ペネトレータ用に開発した短周期地震計をベースに極限環境域(海底、火山地域、極域、月惑星)に展開可能な広帯域地震計の開発を行った。この開発では地震計の周波数応答の広帯域化のための負帰還回路を設計・製作して、地震計の固有周期を1秒から約30秒まで拡張することができた。そして、高感度で、かつ小型軽量な広帯域地震計の初期モデルを構築することができた。実際に、地震観測所で市販の広帯域地震計と比較観測を行ったところ、地震のみでなく微小な振動に対しても応答可能な事を確認できた。また、今後、地震計のノイズ低減や温度特性調査が課題となる事も認識できた。平成27年度は、研究実施計画に従い、小型軽量の容量変位型広帯域地震計の設計を行った。本研究では、ペネトレータ搭載用に開発された地震計をベースにして、極限環境域(海底、火山地域、極域、月惑星)に適用可能な小型軽量、かつ耐性をもった広帯域地震計の開発を行う事を目的としている。この地震計は、地上で汎用的に使用されている広帯域地震計CMG3-ESPと同等の性能を実現する事を目指しており、およそ0.033-50Hzの周波数帯で2000V/m/sec以上の感度を達成する事が目標となる。本年度はこの周波数応答を実現するための地震計の構造、広帯域化用のフィードバック回路の設計を行った。ペネトレータ搭載用地震計はマグネット-コイル型の電磁式地震計であるため、容量変位型として使用するためには、振子とケース端面に電極板を付着する事や、フィードバック用のコイルを新たに巻きつける必要がある。ここでは、目標性能を達成するための容量変位型の検出器の特性やフィードバックコイルの抵抗値、フィードバック回路の回路構成について検討を行った。この結果、まず、検出器については、過去にプロトモデルとして作成した容量変位型検出器と同等の物を使用する事で3000V/m/sec程度の高感度を実現できる事が分かった。また、回路も一次の微分・積分回路を組み合わせることで、30秒程度の長周期まで速度に対して平坦な応答を実現でき、かつフィードバックコイルの抵抗値は地震計の応答に大きく影響しない事も示せた。本設計結果により、およそ0.03-3.0Hz程度までは3000V/m/secの感度をもった地震計を実現可能な事を示せたが、一方で高周波側まで感度を延ばす事が困難である事も分かった。また、設計値でノイズレベルは従来の惑星探査用地震計よりも低減可能な事も示せた。当初の研究計画では、平成27年度下半期から試作品の要素試験を行う予定であったが、設計とその検証に予定よりも時間がかかった事と、地震計の新規製作に想定以上の金額と納期がかかるため、まだ試験には至っていない。ただし、要素開発試験は平成28年度上半期まで行う事を予定していたので、研究計画は予定通りに終了できる事を想定している。平成28年度は、小型広帯域地震計に適用するフィードバック回路の製作と調査試験、またその試験結果を受けてまでの回路の改修を実施した。本研究では、ペネトレータ搭載用に開発された地震計をベースに、極限環境域(海底、火山地域、極域、月惑星)に適用可能な小型軽量、かつ耐性をもった広帯域地震計の開発を行う事を目的としている。この地震計は、およそ0.033-50Hzの周波数帯で2000V/m/sec以上の感度を実現する事が目標である。本年度はこの特性を実現するために昨年度に設計したフィードバック回路構成の見直しから行った。その結果、目標を達成するためには、従来設計の一次微分・積分回路から一次微分・二次積分回路へ設計を変更する必要がある事が分かった。また、回路中で信号が飽和しないよう適宜、各段のゲイン特性を変更した。そして、この設計を見直した回路の製作を行った。回路製作後は、室内での周波数応答調査と地震観測所での観測試験を実施した。まず、室内試験から、製作したフィードバック回路は設計通りの周波数応答を示す事を確認できた。次に、岩手県奥州市の地震観測所内で容量変位型地震計に回路を接続して観測を行ったところ、地震計の出力が安定せず地動を検出できなかった。そこで、回路を接続していない状態のパッシブの地震計で観測を行ったところ、出力信号のオフセットが大きく変動している事が分かった。このオフセットの変動により、回路内で信号が飽和して出力が安定しない事が推測された。そこで、観測データを基にこのフィードバック回路にオフセット調整機構を取り付ける改修までを実施した。次年度初頭にこのオフセット調整機構を取り付けた回路の応答調査試験から実施する。当初の研究計画に従って、本年度内にペネトレータ搭載用地震計をベースとした容量変位型地震計に適用する広帯域化用のフィードバック回路の設計、製作、観測試験までを実施する事ができた。その一方で、まだ容量変位型地震計として要求される機能、性能は実現できておらず、フィードバック回路の改修を実施しなければならない段階である。また、当初計画していた衝撃試験、温度試験も未実施の段階である。また、本年度は所属機関の異動があったため、実験装置、設備を移管するのにも時間を要した。そのため、次年度への延長申請を行い、引き続き広帯域地震計の開発研究を実施する予定である。

昨年度の調査から、開発した小型広帯域地震計は、地震計単体のオフセット変動が大きいために、出力が飽和して地動を検出できない事が分かった。そこで、本年度は、まずこのオフセット変動を補正する機構を開発して、フィードバック回路に取り付けた。この機構は、回路の初段のアンプの前に取り付けて、出力の大きさに応じてフィードバックをかける事でオフセットを制御できるようにしている。このオフセット補正機構を取り付けた広帯域地震計を国立天文台水沢の江刺地球潮汐観測施設内に設置し、市販されている広帯域地震計CMG-3と比較観測を行ったところ、正常に地動を検出できるようになった事を確認できた。一方で、開発した地震計は、当初目標としていた固有周期30秒を現状、実現できていなかった。これは、フィードバック回路の設計当時、地震計単体(容量変位計)の周波数応答が十分に把握できていなかった事による。昨年度、容量変位計単体の周波数応答の調査を行い、その特性を明らかにしたので、本年度はその応答に合わせて、固有周期30秒を実現できる、新型のフィードバック回路の設計、製作を行った。この新型フィードバック回路を取り付けた広帯域地震計の周波数応答を調査したところ、設計通り固有周期30秒を実現できる事を確認できた。また、同様に江刺地球潮汐観測施設に地震計を設置して、CMG-3と比較観測を実施した。その結果、0.2-1.0Hz程度の周波数帯ではCMG-3と同等の地動応答を示したが、より長周期側では広帯域計のノイズが支配的である事が分かった。これは、使用しているアンプのノイズレベルが高い事、また、地震計単体の特性に対する回路による長周期側の限界である事が考えられる。本研究では、月探査ペネトレータ用に開発した短周期地震計をベースに極限環境域(海底、火山地域、極域、月惑星)に展開可能な広帯域地震計の開発を行った。この開発では地震計の周波数応答の広帯域化のための負帰還回路を設計・製作して、地震計の固有周期を1秒から約30秒まで拡張することができた。そして、高感度で、かつ小型軽量な広帯域地震計の初期モデルを構築することができた。実際に、地震観測所で市販の広帯域地震計と比較観測を行ったところ、地震のみでなく微小な振動に対しても応答可能な事を確認できた。また、今後、地震計のノイズ低減や温度特性調査が課題となる事も認識できた。今年度の設計結果、過去に製作したプロトモデルに、新しく開発したフィードバック回路を接続する事で、少なくとも30秒程度の長周期側まで感度を延ばし、かつノイズレベルを従来の惑星探査用地震計よりも低減可能な事が分かった。平成28年度は実際に、フィードバック回路を製造し、プロトモデルに取り付けることで、設計通りの周波数応答を実現できるか確認する。また、新型地震計を水沢江刺の地震観測所に設置して、新しく購入するリファレンス用の地震計と比較観測を行い、妥当な地動応答を示すか検証する。更に、熱真空試験を行う事で、温度変化、大気圧変化に対して周波数応答やノイズレベルがどう変化するか、極限環境に対する特性変化についての基礎データを取得する事を行う。平成29年度は、まずオフセット調整機構を取り付けた新型フィードバック回路の周波数応答調査試験を行う。そして、容量変位型地震計に接続して、まずは室内で適切にオフセット除去が可能であるかどうかを確認する。その後、オフセット除去により出力信号が飽和しない事を確認できれば、再度、地震観測所に持ち込み、性能調査試験を実施する。
有機結晶における磁気的相互作用

安定な純有機ラジカルで,分子間に強磁性的な相互作用を示すものは,非常に限られている.本研究では,そのように限られた中で最も典型的なπ-ラジカルとしてガルビノキシルを取り上げ,その強磁性的な相互作用が,如何なる条件のもとに発現しているかを調べることを目的として,磁気測定,熱測定,電子状態の計算などを行った.ガルビノキシルの結晶は室温から85Kまで強磁性的な分子間相互作用を示すが, 85Kにおいて相転移を起こし,友強磁性的な相互作用の相になる.このため,低温での研究が阻害されていた.この相転移を抑え,極低温において強磁性的相互作用を調べる目的で,ガルビノキシルとヒドロガルビノキシルの種々の混合比の固溶体をつくり,その磁化率の温度依存性を測定した.その結果,固溶体においては相転移が抑えられ,極低温まで強磁性的相互作用が維持されていることが明らかとなった.これらの固溶体の2Kにおける磁化の磁場依存性は,低磁場で急速に立ち上がり飽和して行き,固溶体内のスピン系がスピン多重度のかなり高い状態にあることを示す.この高スピン状態は,いくつかのガルビノキシル分子の不対電子が,相互に強磁性的に結合していることによるもので,観測された急速な飽和は,強磁性的分子間相互作用の確実な証拠となる.また,磁化曲線の解析から,ガルビノキシルの強磁性的相互作用が多分子間に一次元的に働いていることが明らかになった.同じ資料での熱容量の温度変化の測定と解析を行った結果,熱的挙動は磁気測定の結果とよい対応を示すことが分かった.開殻INDO法による分子軌道計算の結果,ガルビノキシルで見られた強磁性的相互作用という特異な性質は,分子内の強い交換相互作用が軌道の重なりを通して,分子間に広がったことにその本質があることが判明した.安定な純有機ラジカルで,分子間に強磁性的な相互作用を示すものは,非常に限られている.本研究では,そのように限られた中で最も典型的なπ-ラジカルとしてガルビノキシルを取り上げ,その強磁性的な相互作用が,如何なる条件のもとに発現しているかを調べることを目的として,磁気測定,熱測定,電子状態の計算などを行った.ガルビノキシルの結晶は室温から85Kまで強磁性的な分子間相互作用を示すが, 85Kにおいて相転移を起こし,友強磁性的な相互作用の相になる.このため,低温での研究が阻害されていた.この相転移を抑え,極低温において強磁性的相互作用を調べる目的で,ガルビノキシルとヒドロガルビノキシルの種々の混合比の固溶体をつくり,その磁化率の温度依存性を測定した.その結果,固溶体においては相転移が抑えられ,極低温まで強磁性的相互作用が維持されていることが明らかとなった.これらの固溶体の2Kにおける磁化の磁場依存性は,低磁場で急速に立ち上がり飽和して行き,固溶体内のスピン系がスピン多重度のかなり高い状態にあることを示す.この高スピン状態は,いくつかのガルビノキシル分子の不対電子が,相互に強磁性的に結合していることによるもので,観測された急速な飽和は,強磁性的分子間相互作用の確実な証拠となる.また,磁化曲線の解析から,ガルビノキシルの強磁性的相互作用が多分子間に一次元的に働いていることが明らかになった.同じ資料での熱容量の温度変化の測定と解析を行った結果,熱的挙動は磁気測定の結果とよい対応を示すことが分かった.開殻INDO法による分子軌道計算の結果,ガルビノキシルで見られた強磁性的相互作用という特異な性質は,分子内の強い交換相互作用が軌道の重なりを通して,分子間に広がったことにその本質があることが判明した.
超大規模組み合わせ問題に対する進化型多目的最適化の開発とその解分析

大規模な組み合わせ最適化問題に特化した進化型多目的最適化アルゴリズムの開発を行った.具体的な対象問題としては,配送計画問題(Vehicle Routing Problem,VRP)と看護師勤務表作成問題(Nurse Scheduling Problem,NSP)の2つをとりあげ,それぞれの問題に対して,問題特性及び大規模化した場合に生じる問題を考慮したアプローチの開発に成功し,その有効性を検証することができた.平成26年度の主な研究成果は,看護師勤務表作成問題に関する進化型多目的最適化アルゴリズムに基づくアプローチを完成させたこと,大規模Vehicle Routing Problemに対する新たな探索の枠組みを実装し進展させたことである.看護師勤務表作成問題に対するアプローチでは,高い局所収束性と局所解からの脱出メカニズムを両立しており,実問題を模倣した幾つかのベンチマークにおいて既存最適化エンジンと比較し圧倒的な探索性能を示すことができた.また,シミュレーション実験では,組み込んだ各メカニズムの探索への影響を詳細に調査し,それぞれのメカニズムの探索への働きについて明らかにすることができた.本研究に関する成果は,論文としてまとめられており進化計算学会論文誌に既に掲載されている.また,大規模Vehicle Routing Problems( VRPs)に対する取り組みでは,問題空間を幾つかの小領域に分割するメカニズムと分割領域を適応的に結合するメカニズムを組み合わせた新たな枠組みを提案し,大規模なVRPsに対して高品質な解候補をより高速に導出可能であることを示した.この研究成果はすでに進化計算学会論文誌へ投稿中であり,その一部の成果についてCEC2015などの国際会議にて発表予定である.上記以外の進展として,前年度までに取り組んでいた逆問題に対するEMOアルゴリズムの応用に関する検証結果等を論文(情報処理学会MPS研究会論文誌)としてまとめるなどの成果を挙げることができた.大規模VPRに関する研究では,手法のメカニズムをよりシンプルなものに見直し,位置づけを明確化することで国内論文誌,国際会議(プロシーリング)に成果としてまとめることができた.今後は,大規模な問題を直接評価することなく高精度な最適化を実現する方法について検討を進めていく予定である.また,NSPに対する取り組みでは,昨年度の成果により高速に満足解が導出できるようになった後処理として,導出後の洗練方法について検討を行い,導出後と導出前では大きくアプローチを切り替える重要性を明らかにすることができた.今後は,精練のアプローチをさらに昇華させ,論文誌への投稿の準備を進める予定である.上記以外の進展として,探索履歴を活用した多目的最適化アルゴリズムを開発し代表的なテスト関数において良好な結果を示すなどの成果を挙げることができた.この研究についてもアルゴリズムの細かな見直しを行った後,論文投稿を行う予定である.また,VRPでは大規模問題を1度も直接評価することなく最適化するアプローチ,NSPでは満足解導出後の精練アプローチなど更なる課題に対する研究も進展中である.以上より,総合的な判断としておおむね順調に進展していると判断した.最終年度である平成28年度の主な研究成果は,ナーススケジューリング問題(Nurse Scheduling Problem,NSP)において分枝価格法(Branch and Price)を適用し厳密解を導出した後に進化型多目的最適化を適用することで高品質かつ多様な解を効率的に導出するアプローチを確立したことである.この研究成果は,現在,英語論文誌へ投稿中である.また,もう1つの応用事例であるVehicle Routing Problem(VRP)に関しても,昨年度までに開発したアプローチ(FOCUS)のさらなる性能を目的とした改良メカニズムを開発し,一定の有効性を確認することができた.そのほか,得られた非劣解に対する分析支援システムに関する研究では,ユーザの関心領域を視覚的に指定し,その領域に特化した分析を実現するアプローチを開発し,その成果をまとめたものを現在,論文誌へ投稿中である.3年間の期間全体を通して,NSPおよびVRPといった組合わせ最適化問題に対してそれぞれ効果的なアプローチを開発することができ,すでに掲載が確定している分だけでも2本の論文誌,5本の査読付き国際会議に採択されるなど大きな成果を挙げることができた.また,非劣解の分析についても1本の論文誌,3本の査読付き国際会議に採択されるなどの成果を挙げることができた.このほか,本研究を通じて進化型多目的最適化における探索履歴を活用した新たな局所探索手法を確立することができ,1本の論文誌,1本の査読付き国際会議に掲載されるなどの成果へとつなげることができた.大規模な組み合わせ最適化問題に特化した進化型多目的最適化アルゴリズムの開発を行った.具体的な対象問題としては,配送計画問題(Vehicle Routing Problem,VRP)と看護師勤務表作成問題(Nurse Scheduling Problem,NSP)の2つをとりあげ,それぞれの問題に対して,問題特性及び大規模化した場合に生じる問題を考慮したアプローチの開発に成功し,その有効性を検証することができた.本研究における主な対象である看護師勤務表作成問題,Vehicle Routing Problems(VRPs)に対する効果的なアルゴリズム開発では,当初の想定を越える成果を挙げることができた.特にVRPsに対しては,カスタマー数数百程度の大規模問題を想定したフレームワークの開発に成功し,幾つかのベンチマークにおいてその有効性も既に検証することができた.

一方,看護師勤務表作成問題に対しては一般的な規模(看護師30人程度)の問題に対する効果的なアルゴリズムの開発には成功したものの,大規模の場合についての検討はまだ行えていないのが現状である.以上より,現在の総合的な進捗としては,おおむね順調に進展していると判断した.配送計画問題(Vehicle Routing Problem :VRP)に関しては,計算負荷が高くなる大規模な問題を直接扱うことなく最適化するアプローチについて研究を進めるとともに,デマンド型乗合タクシーといった地域課題に対する研究にもここまでに得られた知見を活用していきたいと考えている.また,看護師勤務表作成問題(Nurse Scheduling Problem, NSP)については,公開され広く用いられているテスト問題に対する我々の手法の適用を行い,より厳密な視点での既存手法との比較を行いたいと考えている.また,徹底した周辺調査を通じて,NSPの持つ本質的な困難性,およびそれに対応した効果的なメカニズムの追求についてもさらなる進展を目指し研究を進める予定である.総合領域看護師勤務表作成問題に関しては,現在開発したアルゴリズムをベースとして,大人数の看護師の場合に特化したアルゴリズムの開発に着手する予定である.具体的には,実際の需要として求められている最大の看護師数(50人程度)の問題規模を想定し,現実的な時間内で許容される品質を持つ解候補の導出を目指す.また,Vehicle Routing Problems(VRPs)に対しては数千カスタマー規模の超大規模問題を視野に入れ,元の問題を直接解かずに高品質な解候補を導出する新たな方法論について検討を進める予定である.上記の研究を進める過程において,より幅広い離散問題全般に対応した大規模問題を効率よく探索する探索の枠組みの検討についても開始したいと考えている.パソコンなど必要な機器のリプレイスを来年度に先送りしたため,本年度の次年度使用額が生じた.昨年度は,主に国際会議を含めた発表の旅費(学会参加費を含む)および論文投稿費用に使用した.パソコンを含めた備品のリプレイス時期とはずれていたため,新規の物品購入をほとんど行わなかったため次年度使用額が生じた.本年度は昨年度以上に論文投稿費が必要と予想している上,昨年度先送りしていた機器備品のリプレイスを実施する予定である.本年度は,昨年度と同程度の論文投稿費,学会出張のための旅費を見込むとともに,次年度使用額を利用して昨年度控えていた機器備品のリプレイスを行う予定である.
イスラーム世界における近代国際法の受容‐近代エジプトの「主権」概念の理論化と実行

本研究はイスラーム世界の代表的な国家であるエジプトをとりあげ、エジプトがいつ、そしてどのように近代国際法を受容したのかを検討するものである。従来のイスラームと国際法に関する研究は、17-13世紀を対象とした歴史研究(「イスラーム国際法論」)、2現代を対象とした国際法の適用分析(「人権条約の遵守)等)に集中しており、歴史研究の成果と現代とを架橋するための研究が行われてきていなかった。本研究はその間隙を埋めるものである。本年度は、エジプトに国際法の知識を伝達しえた「経路」に注目した研究を行った。具体的には、(1)19世紀以前におけるオスマン帝国からエジプト、(2)19世紀以降におけるオスマン帝国からエジプト(3)19世紀以降におけるヨーロッパ諸国からエジプトという三経路を検討した。特に(3)については、法学教育機関に注目した研究を行い、当時エジプトに存在した二つの法学教育機関(政府が運営するヘディーブ法学校とフランス政府が運営するフランス法学校)のうちフランス法学校が果たした役割が大きいとの結論に至った。さらに本研究ではフランス法学校出身のムスタファ・カーミルなる人物に焦点をしぼり、彼の著作を資料として彼の国際法理解を探った。特に1900年前後にエジプトで大きな議論となっていたスーダンの帰属をめぐる「スーダン問題」に関しては、明確に国際法的な議論を行っており、しかも彼の理解は、現在の国際法学の水準からみても一定程度首肯できるものであったことが確認された。すなわち、フランス法学校を通した国際法の受容は一定程度成功していたと評価しうる。(抄録なし)本研究はイスラーム世界の代表的な国家であるエジプトをとりあげ、エジプトがいつ、そしてどのように近代国際法を受容したのかを主として国際法上の「主権」概念に注目して検討するものである。従来のイスラームと国際法に関する研究は、(1)7-13世紀を対象とした歴史研究(「イスラーム国際法論」)、(2)現代を対象とした国際法の適用分析(「人権条約の遵守)等)に集中しており、歴史研究の成果と現代とを架橋するための研究が行われてきていなかった。本研究について本年度に実施した研究は、昨年度に引き続き、(1)19世紀のエジプト史、エジプト外交史に関する資料、先行研究の収集、及び「近代国際法の受容」という観点からの整理、(2)19世紀のヨーロッパ及び日本における国際法学者の「主権」、「独立]、「エジプトの地位」などに関する議論の検討、(3)19世紀エジプトにおける法学者等の議論の収集および検討、(4)(3)のための現代のエジプト人によるアラビア語国際法文献の収集、検討である。以上の4項目について研究を実施し、それぞれが未だ研究の途上にある。本年度は(4)につき、エジプト・カイロ市に渡航し、資料収集およびインタビューを行う事で特に進捗を見せた。日本には散逸的にしか所蔵されていないエジプト国際法雑誌(アラビア語・フランス語)の収集・分析、エジプト人による国際法の体系書の収集・分析を行った。この両者とも、日本はもちろん欧米諸国においても未だ分析されていないものであるが、エジプトにおける国際法の受容を考えるにあたり重要な価値をもつものであると考えられる。具体的には、(1) 19世紀以前におけるオスマン帝国からエジプト、(2) 19世紀以降におけるオスマン帝国からエジプト(3) 19世紀以降におけるヨーロッパ諸国からエジプトという三経路を検討した。

具体的には、(1)19世紀以前におけるオスマン帝国からエジプト、(2)19世紀以降におけるオスマン帝国からエジプト(3)19世紀以降におけるヨーロッパ諸国からエジプトという三経路を検討した。特に(3)については、法学教育機関に注目した研究を行い、当時エジプトに存在した二つの法学教育機関(政府が運営するヘディーブ法学校とフランス政府が運営するフランス法学校)のうちフランス法学校が果たした役割が大きいとの結論に至った。さらに本研究ではフランス法学校出身のムスタファ・カーミルなる人物に焦点をしぼり、彼の著作を資料として彼の国際法理解を探った。特に1900年前後にエジプトで大きな議論となっていたスーダンの帰属をめぐる「スーダン問題」に関しては、明確に国際法的な議論を行っており、しかも彼の理解は、現在の国際法学の水準からみても一定程度首肯できるものであったことが確認された。すなわち、フランス法学校を通した国際法の受容は一定程度成功していたと評価しうる。本来ならば2度予定したエジプト渡航が、当地の政情不安のために一度しか実行されなかった。これにより、現地での資料収集および関連人物へのインタビューなどが行えなかった。そのため研究の進捗状況に若干の遅れが生じている。上述の通り本年度はヘディーブ法学校、フランス法学校に注目した研究を行ったが、同行に関する基礎情報(設立経緯、講師陣、カリキュラム等)の調査が資料不足により円滑に進まなかった。そのため、現状では本研究はやや遅れていると評価せざるを得ない。平成25年夏季にエジプトに渡航し、昨年度収集できなかった資料の収集を行う。さらに上記(1)-(4)の作業を継続して行っていく。本年度のムスタファ・カーミルを対象としたエジプト人の国際法理解を知るための検討をさらに行っていく必要がある。具体的には20世紀初頭の著名な知識人である、アフマド・ルトフィー・サイイドの諸著作を検討の対象とする。今後はこれまでの研究成果を総括し、公表することを目指す。(抄録なし)
中・高温域排熱を利用するシリサイド系p形半導体の創成と熱電発電モジュールの開発

本年度は以下の三点について研究開発を進めた。第一にMg2SiおよびMnSi1.73の放電プラズマ焼結法による簡易合成プロセスの構築およびドーピングによる熱電変換性能向上である。Mg2SiおよびMnSi1.73の合成は原料金属粉末を混合し、放電プラズマ焼結装置を用いることで実施したところ、MgOなどの熱電変換性能の低下を引き起こす不純物の生成は確認されず、良質なシリサイド化合物を得ることが容易に行える結果を得た。また、アーク溶解法により合成した不純物ドープ原料合金を用いることで不純物ドープMg2SiおよびMnSi1.73の合成も可能とした。Mg2Siへはアンチモン、ビスマスまたはアルミニウムドープを行うことでキャリア生成を検討した。第二に、Mg2Siのp型半導体化を行った。Mg2SiのMgサイトへLiを導入することでp型化に成功したが、低濃度ドープ試料においては高温域においてp-n反転が生じ、n型半導体となることが確認された。Liを高濃度ドープすることでp-n反転を抑制することが可能となり、p型Mg2Siを得ることは可能となった。第三に、電極材料の開発および形成技術開発熱電素子から効率よく電力を取り出すための新しい電極材料としてニッケルシリサイドの合成と応用について検討した。電極材料の候補となるNi2Si粉末とMg2Si粉末を混合し、放電プラズマ焼結装置内で熱処理を行ったところ、粒子界面において僅かな反応相の形成が生じることで接合強度が増加した。反応相は大気中における後熱処理で増大することは無く、放電プラズマ焼結装置を用いた接合方法が原因であると考えられるが、この反応相の電気伝導度は非常に高く、熱電素子と電極界面において抵抗成分とならないことからMgO生成を抑制した良好な接触界面を形成する要因であると期待できる。Mg2Siの合成プロセスとして、放電プラズマ焼結装置を用いることで熱電性能を低下させるMgOの生成を抑制することに成功し、またアンチモン、ビスマスまたはアルミニウムドープを行うことで熱電性能向上に成功している。一方、MnSi1.73の高性能化においてはクロムドープにより電気伝導度の向上が可能となったが、電気伝導度が向上した事によるゼーベック係数の大幅な減少が生じたために熱電変換性能はノンドープ試料が最も高い性能を示す結果となった。このため、熱電性能を向上させるための最適ドープ量の検討を進め、電気伝導度を向上させつつもゼーベック係数の大幅な低下を抑制させることの検討が必要となっている。Mg2Siのp型半導体化においてはLiドープによりp型化には成功したが、低濃度ドープでは高温域において真性半導体キャリア生成によりp-n反転が生じる。高濃度ドープによりp型を維持することは可能であったが、高温域においてはn型キャリアの影響により大幅な性能低下が生じ、現段階では熱電変換性能としては実用化にはほど遠い結果であるため、他のアルカリ金属ドープなど高性能化に向けて更なる検討が必要となった。MnSi1.73へニッケルシリサイド電極接合を検討したところ、界面では定比組成の複数の化合物形成が確認された。これらの反応相物質の熱膨張係数はMnSi1.73の熱膨張係数と大きな差を持つことから電極接合界面付近での破壊を誘発する原因となることが明らかとなった。このため、ニッケルシリサイド電極材料とマンガンシリサイド界面にMnSiをバッファ層として導入したところ、電極ー素子界面での破壊が抑制され、良好な電極ー素子接合を可能とすることが期待できる結果を得た。しかし、破壊抑制のメカニズムについては不明な点が多く、更なる検討が必要となっている。今後は以下の三点について検討を行う。第一に、前年度に明らかとしたNi系電極とMg2SiおよびMnSi1.75との界面における反応相の形成とこれに伴う界面応力の発生によるクラック生成および電極剥離を抑止するためのバッファ層の導入の効果を検証し、反応相生成に伴う熱応力を原因とした破壊を生じない電極付き素子の製造法を確立する。第二に、アルカリ金属ドープによるMg2Siのp型半導体化を進めると共に、アルカリ金属ドープによるn型半導体化も検討する。アルカリ金属はそのイオン半径によりMgサイトと4bサイトと呼ばれる格子間隙に固溶することが考えられ、その実験データを蓄積し、解析を進めている。アルカリ金属種を変えることのみでMg2Siのp型およびn型半導体化が容易となることで熱膨張係数の等しい素子により構築されるp-n接合モジュールが得られる可能性がある。第三に、前項の研究による成果が得られた後、n型半導体としてMg2Si、p型半導体としてMnSi1.75またはMg2Siを用い、電極にはNi-Si、バッファ層としてMnSiを導入した素子を用い、最終形態であるモジュール構造を確立し、高出力発電熱電モジュールの実現を目指す。当該年度は以下の三点について研究開発を進めた。第一にp型およびn型半導体マグネシウムシリサイド、並びにp型半導体高マンガンシリサイドの放電プラズマ焼結装置を用いた簡易作成プロセスの構築について行った。これらの物質は高温、長時間を要するブリッジマン法や固相反応法などで一般的に合成されているが、本研究では放電プラズマ焼結装置を用いた通電加熱処理によりマグネシウムシリサイドでは液相ー固相反応による合成、マンガンシリサイドも同様に通電加熱による固相反応による合成方法の確立を目指した。第二に、先述の各物質へ不純物ドープを施すことによりマグネシウムシリサイドのp型およびn型半導体化ならびに熱電変換性能向上を検討した。

P型キャリアを生成させるためのドーパントとしてリチウムを用い、リチウムドープ量を増加させるための構造歪みを生み出すためにキャリア生成に寄与しないゲルマニウムを共ドープした。n型キャリア生成のためのドーパントにはこれまでアンチモンの導入を行ってきたが、固溶限が低いことからさらにアルミニウムをドープすることでキャリア濃度の増加を試みた。第三に、上記の熱電変換素子を用いたp-n接合のための電極材料の開発を行った。これまでの研究報告例では高温で使用できる電極材料としてニッケルを用いているが、ニッケルはシリサイド系化合物と反応し、ニッケルシリサイドを形成し、マグネシウムシリサイドでは遊離したマグネシウムが酸化物を形成し、絶縁体となるのみならず、体積が収縮することで素子ー電極界面において応力を発生させ、この応力により破断する。これを解消するためにニッケルシリサイドを合成し、電極への応用を検討するために電気物性、熱・機械特性を評価した。また、放電プラズマ焼結装置を用いた素子への接合技術開発を試みた。熱電発電素子材料としてのマグネシウムシリサイド及びマンガンシリサイド、電極材料としてのニッケルシリサイドを放電プラズマ焼結装置を用いた通電加熱により合成することに成功した。マグネシウムシリサイドの合成では金属マグネシウム及びシリコン粉末を混合し、グラファイト型に詰めて通電加熱をすることでマグネシウムが融液相、シリコンが固相で反応し、シリコン表面からマグネシウムシリサイドが形成され、マグネシウムは固相粒子表面に形成されたマグネシウムシリサイド内を拡散してシリコンとの界面に到達することでマグネシウムシリサイドを形成することが明らかとなった。マンガンシリサイドは固相反応で合成したが、原料である金属マンガン及びシリコンを熱処理前に遊星式ボールミルで混合するとメカニカルアロイング反応により僅かではあるがマンガンシリサイドが析出し、この原料を通電加熱することで純度の高いマンガンシリサイドを得ることが可能となった。次に、不純物ドープによるp型およびn型半導体化であるが、リチウムを固溶させることでマグネシウムシリサイドをp型半導体とすることが可能となった。n型マグネシウムシリサイド合成では従来用いていたドーパントであるアンチモンを固溶限界濃度付近まで導入し、さらにアルミニウムを添加することでキャリア電子濃度の増加を試みた。アルミニウムの固溶限界濃度はアンチモンの固溶限界濃度よりも低い値であったが、アンチモンとアルミニウムを共ドープすることでキャリア濃度を増加させることが可能であった。電極としてのニッケルシリサイドを放電プラズマ焼結装置を用いて短時間で高純度として合成することに成功した。ニッケルシリサイドは高い電気伝導度を示し、熱膨張係数はマグネシウムシリサイドと同程度であることから接合界面における熱応力発生を低減でき、加熱時の剥離、破壊が抑制できる電極であると期待される結果を得た。本年度は以下の三点について研究開発を進めた。第一にMg2SiおよびMnSi1.73の放電プラズマ焼結法による簡易合成プロセスの構築およびドーピングによる熱電変換性能向上である。
セメント質の物性, 化学組成および構造が歯根吸収の発生に及ぼす影響

根尖部セメント質のビッカース硬さ(HV)および化学組成について検討を行った結果,50本のエナメル質およびセメント質のHVにおいて個体差があること,エナメル質と根尖部セメント質のHVには正の相関が認められた。さらに,Pit formation assayでは,根尖部セメント質の硬さに反比例し,吸収面積は小さくなり,有意な負の相関が認められた。また,Ca, Pの定量分析では,根尖部セメント質の硬さに比例し,Ca/P比は大きくなり,有意な正の相関が認められた。以上の結果から,セメント質の硬さは個体差が認められ,根尖部セメント質の硬さ及び化学組成が歯根吸収の発生に影響を及ぼすことが考えられた。本研究の目的は,歯科矯正治療時における歯根吸収の発生の一因を解明することである。歯根吸収は根尖から起こることが多く,歯根吸収の発現には多因子が関与しているとされている。歯根吸収の原因を大別すると矯正歯科治療に関わる外因子と患者自身に関わる内因子に分けられるが,明確な原因は未だ解明されてない。セメント質には有細胞セメント質と無細胞セメント質があり,過去の研究において有細胞セメント質を多く含む根尖部セメント質は無細胞セメント質を多く含む歯頚部セメント質と比較して,硬さが柔らかく,ミネラル含有量が減少し,さら歯根吸収の発生が多く認められると報告されている。本研究では,セメント質の物性,化学組成および構造が歯根吸収の発生に関与しているという仮説を基に抜去歯を用いて,根尖部のセメント質の硬さ(ビッカース硬さ)とミネラル含有量の測定を行い,その関係性について検討する。さらに,セメント質の硬度の異なる抜去歯に破骨前駆細胞を播種し吸収の程度を比較検討することで歯根吸収とセメント質の物性,化学組成,構造との関係性を解明する。さらに実際に臨床の場で歯根吸収の発生の予測を可能にするためエナメル質とセメント質の硬さの相関性についても検討する。これより,セメント質の硬度が低いものが,高いものに比べて歯根吸収が惹起されやすいという仮説が証明されれば,歯根吸収発生の一因が解明され,歯根吸収の抑制や矯正治療前の歯根吸収発生リスクを回避する一助となると考えられる。平成28年度では,エナメル質及びセメント質の硬度には個体差があり,エナメル質と根尖部セメント質の硬度には正の相関があることが確認された。平成29年度においては根尖部セメント質の硬度と歯根吸収の関連性について検討していく。平成28年度の計画では、抜去歯(矯正患者の便宜抜歯された健全歯)を用いてセメント質とエナメル質の硬度(ビッカース硬さ; HV)を測定しその相関性と,年齢および性別とセメント質の硬度の関連性について検討し,その硬度の違いにより歯を分別し,各郡においてセメント質の化学組成ならびに構造を測定しその関係性を検討する予定であった。矯正歯科治療のため抜歯を要した患者31名(平均年齢±標準偏差は19.51 ±6.64歳)から上顎第一小臼歯を50本採取し,エナメル質及びセメント質のHVを測定した結果、50本のエナメル質およびセメント質のHVには個体差があり,エナメル質と根尖部セメント質のHVには正の相関が認められ,エナメル質とセメント質には相関性があることが確認できたが,その化学組成については次年度に検討することとなった。セメント質には有細胞セメント質と無細胞セメント質があり,過去の研究において有細胞セメント質を多く含む根尖部セメント質は無細胞セメント質を多く含む歯頚部セメント質と比較して,硬さが柔らかく,ミネラル含有量が減少し,さらに歯根吸収の発生が多く認められると報告されている。そこで本研究では,根尖部セメント質の物性と化学組成に着目し,根尖部セメント質のビッカース硬さおよび化学組成が歯根吸収の発生に及ぼす影響について検討した。エナメル質及びセメント質のビッカース硬さ(HV)測定では,ダイナミック超微小硬度計を用い測定した。Pit formation assayでは,根尖部セメント質にヒト破骨前駆細胞を播種し,培養した。その後電子顕微鏡を用い,根尖部セメント質の吸収窩面積を測定し,HVとの相関を調べた。根尖部セメント質のCa, Pの定量分析では,走査型電子顕微鏡を用い,HVとCa/P比の相関について検討した。その結果,1)50本のエナメル質およびセメント質のHVにおいて個体差があることが認められた。2)エナメル質と根尖部セメント質のHVには正の相関が認められた。3)Pit formation assayでは,根尖部セメント質の硬さに反比例し,吸収面積は小さくなり,有意な負の相関が認められた。4)Ca, Pの定量分析では,根尖部セメント質の硬さに比例し,Ca/P比は大きくなり,有意な正の相関が認められた。

根尖部セメント質のビッカース硬さ(HV)および化学組成について検討を行った結果,50本のエナメル質およびセメント質のHVにおいて個体差があること,エナメル質と根尖部セメント質のHVには正の相関が認められた。さらに,Pit formation assayでは,根尖部セメント質の硬さに反比例し,吸収面積は小さくなり,有意な負の相関が認められた。また,Ca, Pの定量分析では,根尖部セメント質の硬さに比例し,Ca/P比は大きくなり,有意な正の相関が認められた。以上の結果から,セメント質の硬さは個体差が認められ,根尖部セメント質の硬さ及び化学組成が歯根吸収の発生に影響を及ぼすことが考えられた。平成29年度の計画では、硬度の違いにより歯を分別し,各群においてセメント質の化学組成ならびに構造を測定しその関係性を検討する。さらに,ヒト破骨前駆細胞(hOCP)(Takara bio, Inc.)をプロトコールに従い培養し,根尖部セメント質のビッカース硬さが標準偏差より小さいもの,平均値,標準偏差より大きいものの3群に分け, 10日間培養し, Pit formation assayを行い,破骨細胞の分化及び活性能について検討する。破骨細胞により吸収された吸収窩の面積は走査型電子顕微鏡(S3400,日立)にてランダムに選択された領域で測定し,ソフトウェアを用いて解析する(Imaris, Bioplane Co.)予定である。医歯薬学
多値スペクトル拡散技術に基づく情報処理パラダイムに関する研究

VLSIシステムの極限微細化・高並列化・低電圧化に伴う内部配線数およびノイズの増大等,配線に起因する諸問題の軽減を目的として,本研究者は,CDMA(符号分割多重伝送)技術をチップ内の通信に用いた高効率情報伝送方式を検討している.今年度は,伝送路の帯域制限による信号劣化の影響を補正するために,チップ内/間高速信号伝送に波形等化を導入する技術を検討し,信号処理方式,回路構成の考察を行った.伝送路(チップ内/間の配線)は分布定数回路でモデル化され,RCローパス特性で近似可能である.ローパス特性により帯域制限された伝送路においては,高速な信号は高周波成分の制限により符号間干渉(ISI)を生じるため,キャリヤ信号(M系列)が劣化し,CDMA通信のBER(ビット誤り率)の低下を引き起こす.このISIを除去するために,入力データを遅延させ、振幅をスケーリングし,入力信号より差し引くことにより高周波成分を強調する等化回路(イコライザ)を受信側に挿入する.ローパス特性を有する伝送路で高周波成分が劣化した信号をハイパス特性を有する等化回路で強調することにより,波形の整形が行われ高速信号伝送が可能となる.MATLAB/SIMULINKを用いたシミュレーションの結果,提案技術を用いることにより,BERを大幅に改善可能となる見通しを得た.さらに,CMOSを用いた波形等化回路構成を検討し,SPICEミュレーションによる動作確認を行った.VLSIシステムの極限微細化・高並列化・低電圧化に伴う内部配線数およびノイズの増大等,配線に起因する諸問題の軽減を目的として,本研究者らは,CDMA(符号分割多重伝送)技術をチップ内の通信に用いた高効率情報伝送方式を検討している.今年度は,配線遅延に起因する送受信キャリヤ(M系列)の1チップ以内程度の位相誤差の補正のための多値キャリヤを用いたシステム構成[H12年度科研費成果]のさらなる改善を目的として,伝送路の帯域制限による信号劣化の影響を考慮した回路技術の検討を行った.まず,配線遅延に起因する同期誤差を除去する多値符号分割多重(MV-CDMA)技術の相関回路のコンパクト集積化を目的として,相関演算に要求される乗算機能と積分機能をそれぞれトランジスタのスイッチング機能とコンデンサへの電流値の蓄積によって実現することにより,回路規模の削減を図った.さらに,素子のばらつきの影響等をシミュレーションにより検討すると共に,相関器のレイアウトを実施することにより,LSI試作へ向けた検討を行った.次に,提案した多値M系列を用いたチップ内CDMA通信のノイズ・位相誤差に対する耐性を,MATLABを用いて評価を行った.伝送路の帯域制限による波形の劣化が,ビットエラーレート(BER)の劣化に影響を及ぼすことが明らかとなったため,簡単な等化技術を用いた波形整形回路の可能性を検討し,BERを大幅に改善可能となる見通しを得た.VLSIシステムの極限微細化・高並列化・低電圧化に伴う内部配線数およびノイズの増大等,配線に起因する諸問題の軽減を目的として,本研究者は,CDMA(符号分割多重伝送)技術をチップ内の通信に用いた高効率情報伝送方式を検討している.今年度は,伝送路の帯域制限による信号劣化の影響を補正するために,チップ内/間高速信号伝送に波形等化を導入する技術を検討し,信号処理方式,回路構成の考察を行った.伝送路(チップ内/間の配線)は分布定数回路でモデル化され,RCローパス特性で近似可能である.ローパス特性により帯域制限された伝送路においては,高速な信号は高周波成分の制限により符号間干渉(ISI)を生じるため,キャリヤ信号(M系列)が劣化し,CDMA通信のBER(ビット誤り率)の低下を引き起こす.このISIを除去するために,入力データを遅延させ、振幅をスケーリングし,入力信号より差し引くことにより高周波成分を強調する等化回路(イコライザ)を受信側に挿入する.ローパス特性を有する伝送路で高周波成分が劣化した信号をハイパス特性を有する等化回路で強調することにより,波形の整形が行われ高速信号伝送が可能となる.MATLAB/SIMULINKを用いたシミュレーションの結果,提案技術を用いることにより,BERを大幅に改善可能となる見通しを得た.さらに,CMOSを用いた波形等化回路構成を検討し,SPICEミュレーションによる動作確認を行った.
SKP2遺伝子のDLBCL治療抵抗機構の解明

Skp2蛋白発現を確認した凍結組織を用いて、マイクロアレイ解析を行ない、クラスタリング行った。Lymphochiplimm解a析で有意差を認める遺伝子を抽出。さらに、IPA(Ingenuitypathwayanalysis)より、正の相関を認めた候補遺伝子群として細胞周期、MAPK、JAK/Stat、Myc経路が関与していた。Skp2遺伝子とMTA3遺伝子が正相関をしめしB細胞分化にも重要である事を初めて明らかにした。さらに候補遺伝子からさらに20遺伝子を抽出し、RealtimeP法CRにて解析した結果、Skp2高発現群は、Skp2低発現群に比してMyc,MTA3,PRDM1が有意に高い事が明らかとなった。Skp2過剰発現は主にp27などの細胞周期抑制分子を分解するだけでなく、細胞分化、増殖に関与している事が明らかとなった。Myc遺伝子FISH解析を行うと増幅所見をSkp2高発現に多く認め、Skp2によるMyc遺伝子への関与が明らかとなった。その他のMyc関連遺伝子増強も確認できた。Invitroでリンパ腫細胞株を用いたSkp2遺伝子導入実験を行い、この系で得られた細胞株においては、阻害剤効果を確認し、同様のコンストラクトを用いてマウスでリンパ腫細胞の悪性化獲得及び阻害剤を用いた治療効果を明らかにし、治療への応用への検討を行う。[目的]DLBCLにおいて、これまでに細胞周期調節に関与するSkp2蛋白発現に着目し、高発現群は予後不良であることを報告している。今回我々は、Skp2蛋白発現異常の包括的なアプローチとして、Skp2遺伝子と相関する標的遺伝子を抽出することを目的としてマイクロアレイ解析を行ったので報告する。[方法]免疫組織染色により、Skp2蛋白発現を確認した凍結組織からtotal RNAを抽出した。これらを基にビオチン化cRNAを増幅し、Illumina human WG-6(ver.3)ビーズチップでのマイクロアレイ解析を行った。limmaプログラムを用いてアレイ解析を行い、P<0.01で有意差が認められた遺伝子を抽出し、得られた遺伝子リストをIPA(Ingenuity pathway analysis)で解析した。[結果]まず、CD10、MUM1、Bcl-6などの蛋白の発現によるCell OriginとSkp2遺伝子について、層別化解析を行い、Skp2はCell Originとは独立した予後因子であることを明らかにした。次に、Skp2でクラスター解析を行った。Skp2高発現群4例、Skp2低発現群4例について、limma解析にて有意差のあった633遺伝子では、高発現群が低発現群に比して発現亢進を認める遺伝子が311遺伝子、発現減衰を認める遺伝子が322遺伝子であった。特に正の相関を認めた候補遺伝子群として細胞周期、MAPK、JAK/Stat、Myc関連のアポトーシス等が含まれていた。現在は、特に、変動の見られた遺伝子について細胞株を用いて蛋白発現および細胞周期との関連、増殖効果を確認中である。研究の目的は、Skp2強発現群有無別でマイクロアレイ解析を行い、Skp2と相関する標的遺伝子を見出し、in vitroでびまん性大細胞性リンパ腫株において、細胞増殖、アポトーシス、阻害剤の効果を検討する事でSkp2の増殖、治療抵抗性における役割を明らかにする事である。前年度までにSkp2蛋白発現を確認した凍結組織からtotalRNAを抽出し、これを基にcRNAを増幅し、Human WG-6 Beadarray (Illumina)を用いてマイクロアレイ解析を行ない、limma解析で有意差を認める633遺伝子、うちSkp2と正相関311遺伝子、負に相関322遺伝子に成功した。さらに、IPA(Ingenuity pathway analysis)より、Skp2遺伝子とMTA3遺伝子が正相関をししめし、細胞周期関連だけでなく、Skp2の発現は、B細胞分化にも重要である事を明らかにした。【方法】本年度は、さらにSkp2蛋白発現別にマイクロアレイ解析の症例数を蓄積し、解析した。さらに候補遺伝子群から20遺伝子を抽出し、リアルタイムPCR法により評価した。また、対照患者病理組織標本を用いて免疫組織化学染色にて確認した。【結果】

lima解析、Ingenuity pathway analysis(IPA)解析より、抽出された遺伝子群からリアルタイムPCR法によりSkp2高発現群は、Skp2低発現群に比してMyc,MTA3,PRDM1が有意に高い事が明らかとなった。患者リンパ節組織で免疫組織化学染色により、MTA3,Mycの発現を確認し高発現であった。さらにリアルタイムPCR法より、MTA3,PRDM1の増強に加え、Skp2高発現群ではSkp2,Skp2の補因子として機能するcks1bが有意に増加している事も確認した。前年度までにSkp2蛋白発現を確認した凍結組織からtotalRNAを抽出し、これを基にcRNAを増幅し、Human WG-6 Beadarray (Illumina)を用いてマイクロアレイ解析を行ない、limma解析で有意差を認める633遺伝子、うちSkp2と正相関311遺伝子、負に相関322遺伝子に成功した。さらに、IPA(Ingenuity pathway analysis)より、Skp2遺伝子とMTA3遺伝子が正相関をししめし、細胞周期関連だけでなく、Skp2の発現は、B細胞分化にも重要である事を明らかにした。本年度は、さらに発展させ、悪性化獲得機序の解明、治療への可能性を見据え、阻害剤の効果を検討し抗腫瘍効果を明らかにした。候補遺伝子からさらに20遺伝子を抽出し、Real time PCR法にて解析した。Skp2高発現群は、Skp2低発現群に比してMyc,MTA3,PRDM1が有意に高い事が明らかとなった。Skp2過剰発現は主にp27などの細胞周期抑制分子を分解するだけでなく、細胞分化、増殖に関与している事が明らかとなった。さらに染色体転座については、Myc dual color breakpoint probe(Dako No.Y5410)を用いたFISH法を行った。Myc遺伝子FISH解析を行うと増幅所見をSkp2高発現に多く認め、Skp2によるMyc遺伝子への関与が明らかとなった。その他のMyc関連遺伝子増強も確認している。In vitroでリンパ腫細胞株を用いたSkp2遺伝子導入実験を行い確認した。またこの系で得られた細胞株においては、阻害剤効果も確認し治療への応用を検討中である。本研究ではSkp2遺伝子と相関する遺伝子として、B細胞分化、細胞増殖に機能する遺伝子群を同定し、Skp2の細胞周期調節機能だけでないB細胞悪性化獲得機構の一端を解明できており、次のステップである細胞実験に進む事ができている。さらに臨床検体でも確認し明らかとなっている。一方で、標的遺伝子の増加に伴い、阻害剤実験は臨床検体により確認し、組み合わせやより選択的阻害剤の研究に力を注ぐ事が求められる。これらから全体として、に進展している、3やや遅れていると評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策として次の研究を行っていく。Real timePCR法により、各遺伝子群の増幅を確認していく。