hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ITを利用した理科教育の実践的研究-理科の楽しさ・おもしろさを伝えるための模索-

18年度においてWindowsでの分子の立体表示や分子の動きを視覚的に捉え,理解できる表示システムソフトウェア「コンピュータ顕微鏡」を完成した。これはLinux OS上の分子動力学シミュレーションで計算した生体分子集合体の分子座標や速度を10^<-15>秒ごとに計算、保存し,分子の動きをWindowsXP用のソフトgtk+(Gimp Tool Kit)とCygwinによって解析し、ウエブブラウザー上でアニメーション風に観察、体験するツールであり、また正確な分子同士の相互作用の解析も可能なソフトである。19年度では8月に開催した小中学校の現職教員のべ80名を対象にしたリカレント教育における様々な理科実験の中で、このソフトウェアを使って、より具体的な分子の動きを体験してもらい、分子の動きを3次元的に理解することができ、より深い理解を得たというアンケート結果を得た。一方、我々が推し進めている生徒、さらには教員の理科離れ対策のために開いた理科実験、「理科観察体験実習」では、物理、化学、地学等のより高度、専門的なテーマを選び、実験、演習を行った。高度な実験にもかかわらず、受講者から非常な好評を得、さらに真に力のつく科学実験を行ってほしいとの要望が強く出た。このことから、近年不足がちな理科の専門的知識や、創造性の向上を目指す現職教員がより高度で専門的な理科・科学全般の知識やノウハウを得たいということが裏付けられた。これら上記の結果は、2007年の国際学会や日本教育大学協会研究集会、九州地区・科学教育学会において口頭発表され、論文として大分大学教育福祉科学部研究紀要に発表された。18年度第1-2四半期までに分担者の軸丸が基礎的な理科実験での体験を通し,理科実験から得た感想をアンケートにまとめ、その結果を学会誌に発表した。理科実践の様子は科研で購入したビデオでの撮影を併用し,WebCTまたはホームページ等でネットワーク閲覧できるように準備中である。一方、本研究室においてはこれまでLinuxOSで小集団で利用する分子表示システムを利用してきた。そのため,多くの公立学校で利用可能なWindowsでの分子の立体表示や分子の動きを視覚的に捉え,理解できる表示システムを構築することが最大の課題である。まず筆者らは18年度第1四半期にOS、APIの役割を学ぶとともにwindows上でLinuxのアプリケーションの表示を可能にするソフト"Cygwin"による移植作業の概要を学び、WindowsOS上でインストールを行った。また、表示する物質のデータとしてNAREGIナノサイエンス実証研究プロジェクトで分子動力学シミュレーションによって研究継続中である生体物質"胆汁酸"の蓄積した座標データを使用した。第2四半期では分子表示システムを構築するためWindowsXP用のソフトgtk+(Gimp Tool Kit)とCygwinのインストールと開発機能の確認作業を行った。さらに本ソフトによって,心臓部である分子表示計算プログラムをC言語によって完成させた。第2四半期ではまたWindowsXP上で使えるLinux環境をgtk+のソフトウェアを使いC言語によってWindowsOSに対応した表示の計算部分の基本的なシステム開発を終え、三次元描画のアルゴリズムを利用し、分子の立体表示を可能にした。また、座標データを利用したアニメーション化に取り組んだ。第3四半期では、機能と座標データの追加を行った。機能としてはオイラー角による座標変換利用した回転機能を中心に、拡大縮小、溶液状態の溶媒の非表示機能などを追加した。第4四半期ではWindowsで構築したGUI(Graphical User Interface)部分の作業をLinuxに移管させ,Linuxに開発した実行プログラムをインストールしておくことによってCygwinさえインストールしておけばクライアントであるWindowsXPからだれでも閲覧を可能にする本年度の開発目標である「分子の動的動きを観察するコンピュータ顕微鏡」が完成した。

これはLinux OS上の分子動力学シミュレーションで計算した生体分子集合体の分子座標や速度を10^<-15>秒ごとに計算、保存し,分子の動きをWindowsXP用のソフトgtk+(Gimp Tool Kit)とCygwinによって解析し、ウエブブラウザー上でアニメーション風に観察、体験するツールであり、また正確な分子同士の相互作用の解析も可能なソフトである。19年度では8月に開催した小中学校の現職教員のべ80名を対象にしたリカレント教育における様々な理科実験の中で、このソフトウェアを使って、より具体的な分子の動きを体験してもらい、分子の動きを3次元的に理解することができ、より深い理解を得たというアンケート結果を得た。一方、我々が推し進めている生徒、さらには教員の理科離れ対策のために開いた理科実験、「理科観察体験実習」では、物理、化学、地学等のより高度、専門的なテーマを選び、実験、演習を行った。高度な実験にもかかわらず、受講者から非常な好評を得、さらに真に力のつく科学実験を行ってほしいとの要望が強く出た。このことから、近年不足がちな理科の専門的知識や、創造性の向上を目指す現職教員がより高度で専門的な理科・科学全般の知識やノウハウを得たいということが裏付けられた。これら上記の結果は、2007年の国際学会や日本教育大学協会研究集会、九州地区・科学教育学会において口頭発表され、論文として大分大学教育福祉科学部研究紀要に発表された。
看護系大学における睡眠学教育の実態把握と臨地のニーズ・課題に関する調査

看護学部教育における睡眠学に関する教育ニーズと課題について検討することを研究目的として,日本の睡眠教育の状況および米国における睡眠教育について調査を行った。看護系大学教員からの回答より,睡眠に関する知識の教授時間を増やすことは望ましいと考えていても,現状のカリキュラムにおいては授業時間を確保することが困難な現状が明らかとなった。休息・睡眠を促す援助技術については,学習する機会があった者や理解できていると回答した学部生が多かったが,測定用具を用いた睡眠評価方法や睡眠が社会に及ぼす影響に関しては学ぶ機会もなく,理解度も低い者が多いという結果であった。臨床家を対象とした調査では,睡眠薬についての知識や,睡眠に問題をもつ患者への具体的な援助についての学習ニーズが高いことがわかった。最終年度に,看護分野において睡眠教育に力を入れている米国の大学教員や,睡眠援助に関心をもつ臨床家から得た情報からは,学部教育においては日本と同様,生活援助や発達段階ごとの看護援助についての講義の中で部分的に,睡眠に関する看護ケアについて教授されていた。修士レベルでは睡眠を専門とするコースを設けている大学があったが,そのコースはe-learningにより提供されていた。また,米国にはセルフラーニングのためのリソースが豊富であることも分かった。睡眠に関する知識,特に睡眠障害や睡眠剤に関する知識をもっと学ばせたい/学びたいというニーズはあるものの,学部教育の場においては時間的制約が日米ともにあった。日本においても,知識の提供は必ずしも対面式の授業としてではなく,e-learningの形でセルフラーニングの形態を取りいれることも有用であろう。今後は,日本においてセルフラーニングに活用できそうな既存のリソースについて調査し,ニーズを満たすのに適した教材の作成や活用の仕方について検討したいと考える。本研究課題の目的は,現行の看護教育における睡眠学教育のニーズと課題について検討することである。初年度は,研究者の所属大学を除く看護系大学協議会会員校の教員と看護学部4回生を対象としてウエブ調査を実施した。学生を対象とした調査については7校から協力を得ることができたが,報告書提出時点(4月末)においてデータ収集中である。教員を対象とした調査には63件の回答があり,睡眠や生体リズムに関する知識や技術を教授する科目をもつ教員からの回答はその約70%であった。「各発達段階における睡眠の特徴や休息・睡眠を促す援助技術」などを教授する科目を担当している者が過半数を超えていたが,「測定用具を用いた睡眠評価方法」,「睡眠の疫学」,「睡眠障害が社会に及ぼす影響」など睡眠学に関する知識を教授しているという回答は1割に満たなかった。また「睡眠学に関連することのみを教授する科目を提供している科目がある」との回答は皆無であった。授業コマ数を増やせると仮定した場合にどの程度増やしたいかについて知識の項目ごとに尋ねた質問には,無回答が34割を占めていたが,すべての項目において13コマ程度は増やしたいとの回答が過半数であった。看護学部における睡眠に関する教育に関して課題であると考えることについて自由記載形式で得た回答には,特に課題は無いとのコメントが複数あった一方で,睡眠の事について教授したいことは多々あってもそれに時間が割けないとの回答も多かった。看護学士課程の過密なカリキュラムの中で睡眠に関する知識・技術を提供する時間が不足していると考えている教員が少なからずいることや,教授が不足していると思われる特定の事柄について示す教員もいることがわっかた。今後はこれらの結果を学生側の結果と合わせて分析し,教育ニーズについて明らかにしていく。初年度は,看護系の大学教員を対象として睡眠に関する授業の実態を調査するとともに,看護学部学生を対象として,授業の中で修得した睡眠に関する知識レベル(学生の主観的な評価による)について調査を計画していた。3月末時点において学生を対象とした調査のデータ収集は途中であることから,進捗状況はやや遅れていると判断する。しかし,5月中旬にはデータ集計まで完了できる見込みであり,また,28年度に予定している臨床看護職者を対象とした調査は,初年度の調査結果を分析しつつ並行して行える内容のものであることから,この遅れは今後の研究遂行に支障を来さないと考える。本研究課題の目的は,現行の大学での看護教育における睡眠学に関する教育のニーズと課題について検討することである。初年度は,大学教員と看護学部生を対象として調査を行った。対象校は看護系大学協議会の参加校リストから選択した。協力が得られた学校の教員と学生に対して依頼文を配布し,質問への回答はウエブサイトの調査システムを使って得た。その結果,睡眠に関する知識の提供の必要性は認識していたものの,現行のカリキュラムではその時間を取ることが難しいと考えている意見が多かった。実施時期や形式に問題があったためか看護学部生からの回答回収率は極端に小さく,再調査が必要であると考えられた。平成28年度は,看護職者を対象として,臨地においてどのような睡眠に関して看護ケアが実施されているかや,どのような知識や技術が必要と認識されているかについてを明らかにすることを目的とした質問紙調査を予定していた。しかしながら,諸事情により,本年度は質問紙の作成に向けた看護師・保健師・助産師への半構成的面接の実施に取り組んでいる途中である。次年度の下期前半には,看護職者に対する質問冊子配布による調査を完了する予定である。また,米国における看護職者への睡眠教育の実態や睡眠援助の実施状況に関しても聞き取り調査により情報を得ることも計画している。最終的には日米の情報を統合して,日本における教育プログラムの開発に向けての課題を明らかにする予定である。

上期から家族の介護が必要となり,大学教員への調査のまとめと看護師へのプレテストの準備は実施できたが,平成28年度のメインとして予定していた看護師への本調査が開始できていない状況である。本研究課題の目的は,看護系大学の学生・教員,看護師・保健師・助産師を対象とした調査により,看護系大学において提供されている睡眠に関する教育の実態と,実践で必要とされている睡眠に関する知識と実践能力を明確にし,現行の看護教育における睡眠学教育のニーズと課題について検討することである。近畿県内の病院の看護職者を対象として実施したパイロット調査の結果からは,睡眠障害のうち,どのような疾患についての知識がどの程度あるかが明らかとなった。また,看護職者の7割以上が睡眠薬や睡眠の援助方法についての学習ニーズを持っていることがわかった。平成28年度は,このパイロット調査の結果をもとに質問内容を精錬し,看護職者を対象として臨床でどのような睡眠ケアが実施されているか,睡眠に関してどのような知識を看護職者がもっているか,どのような知識が不足していると感じているかなどについて本調査を行う予定であった。しかしながら,次項に示す理由により本調査の実施には至らなかった。また,米国における睡眠看護ケアの実態や看護教育における睡眠に関する知識の教授状況について聞き取り調査を予定していたが,同様に実施できなかったことから,やむなく事業期間を1年延期する運びとなったため,29年度は実績を得ることができなかった。やや遅れていた状況から今年度はスタートしたが,さらに家事都合(介護等)や想定外の教育業務の増加もあり,今年度は本研究課題に十分に取り組めず,計画は大幅に遅れることとなった。今年度はその遅れの原因となっていた状況が改善されたことから,最終年度として完結できると考えられる。看護学部教育における睡眠学に関する教育ニーズと課題について検討することを研究目的として,日本の睡眠教育の状況および米国における睡眠教育について調査を行った。看護系大学教員からの回答より,睡眠に関する知識の教授時間を増やすことは望ましいと考えていても,現状のカリキュラムにおいては授業時間を確保することが困難な現状が明らかとなった。休息・睡眠を促す援助技術については,学習する機会があった者や理解できていると回答した学部生が多かったが,測定用具を用いた睡眠評価方法や睡眠が社会に及ぼす影響に関しては学ぶ機会もなく,理解度も低い者が多いという結果であった。臨床家を対象とした調査では,睡眠薬についての知識や,睡眠に問題をもつ患者への具体的な援助についての学習ニーズが高いことがわかった。最終年度に,看護分野において睡眠教育に力を入れている米国の大学教員や,睡眠援助に関心をもつ臨床家から得た情報からは,学部教育においては日本と同様,生活援助や発達段階ごとの看護援助についての講義の中で部分的に,睡眠に関する看護ケアについて教授されていた。修士レベルでは睡眠を専門とするコースを設けている大学があったが,そのコースはe-learningにより提供されていた。
バイオマス由来アクリル酸のワンステップ高効率合成を実現する新規触媒の機能設計

世界的に需要が高まっている超吸水性ポリマーの製造には、アクリル酸が必要不可欠である。グリセロールから脱水反応と酸化反応のツーステップで合成されるアクリル酸をワンステップで合成するための反応機構を学術的に解明し、新しい複合酸化物触媒を開発することにより、アクリル酸の高効率合成技術を構築することが本研究の目的である。この目的を達成するために、本年度は独自に開発したリン酸添加W-V-Nb-O触媒について「リン酸が第2ステップであるアクロレインの酸化反応に及ぼす影響」を調査した。種々の方法でリン酸を添加したW-V-Nb-O触媒をアクロレイン酸化反応に用いたところ、いずれの方法でリン酸を添加した場合もW-V-Nb-Oに比べてアクリル酸選択率が低下した。特にW-V-Nb-O前駆体をリン酸水溶液に暴露する過程を含む平衡吸着法(P/WVNb_ad)と蒸発乾固法(P/WVNb_ev)でリン酸添加した触媒ではアクリル酸選択率の大幅な低下がみられた。そこでICP発光分光分析により各触媒を構成する元素の量比を調査したところ、P/WVNb_adでは、アクロレイン酸化の活性点となるVの含有率がリン酸無添加W-V-Nb-Oの半分以下にまで大きく低下していることが明らかになった。これは、P/WVNb_ad調製時にW-V-Nb-O前駆体のVがリン酸水溶液中に溶出したためであると考えられる。またP/WVNb_evでは、V含有率の低下は見られなかったものの、XRD測定によってわずかに不純物相が検出された。調製時に溶出したV種が乾燥過程で再度触媒表面に吸着して不純物相を形成し、アクリル酸選択性を低下させると考えられる。一方、水熱合成法でリン酸を添加したPWVNbでは、Vの溶出によるアクリル酸選択性の低下が抑制されることがわかった。この目的を達成するために、本年度は独自に開発したリン酸添加W-V-Nb-O触媒について「1リン酸添加W-V-Nb-O触媒の結晶構造および表面物性の解析」「2反応過程に与えるリン酸の影響の解明」を目指して研究を実施した。1では、リン酸がW-V-Nb-Oの結晶構造と表面物性に及ぼす影響について調査した。含浸法でリン酸を添加した場合、W-V-Nb-Oの結晶構造の変化は見られなかったが、リン酸の添加量を一定以上に増加させると凝集による比表面積の低下が起こることが明らかになった。一方、触媒表面の物性はリン酸の添加によって大きく変化した。アクリル酸合成反応の第1ステップ(グリセロールの脱水)に有効なブレンステッド酸がリン酸の添加によって増大し、特に水蒸気存在条件下では副反応を引き起こすとされるルイス酸がほとんど見られなくなった。2では、リン酸がアクリル酸合成反応のどの過程にどのような影響を及ぼしているのかを調査した。まず、Vを含まないW-Nb-Oにリン酸を添加した触媒を調製し、リン酸が第1ステップのグリセロール脱水過程に及ぼす影響を調べた。その結果、2.55.0wt.%のリン酸添加により、アクリル酸合成の中間体であるアクロレインの選択率が向上することがわかった。1、2の検討により、W-V-Nb-O表面へのリン酸の添加はグリセロール脱水反応の活性点となるブレンステッド酸の割合を増大させ、アクリル酸合成の中間体であるアクロレインの選択率を向上させることがわかった。おおむね当初の計画通りに進行し、リン酸がターゲットとする反応の第1ステップであるグリセロールの脱水反応に及ぼす影響を明らかにした。これを踏まえて今後は、リン酸が第2ステップであるアクロレインの酸化反応に及ぼす影響について重点的に調査する予定である。この目的を達成するために、本年度は独自に開発したリン酸添加W-V-Nb-O触媒に着目し、「1リン酸の添加方法および最適組成の解明」、「2合成反応を支配するパラメータの最適条件の解明」を目指して研究を実施した。1では、種々の方法でリン酸を添加したW-Nb-O触媒をグリセロール転換反応に用い、リン酸の添加法が前段のグリセロール脱水反応に及ぼす影響を調べた。蒸発乾固法、平衡吸着法、水熱合成法のいずれの方法でリン酸を添加した場合にもアクリル酸合成の中間体であるアクロレインの選択率が向上した。増加率は水熱合成法>平衡吸着法>蒸発乾固法の順で大きく、高いアクロレイン選択率を得るためにはリンをより高分散に添加する必要があると考えられる。さらに、水熱合成時にリン酸を共存させることで、W-Nb-Oの結晶成長が抑制され比表面積が増大し、グリセロール転化率を増大させることがわかった。

2では、W-V-Nb-O触媒とグリセロールの接触時間を様々に変化させ、生成物の組成を調査することにより、アクリル酸を得るための最適条件の解明を試みた。接触時間の小さい条件では中間体であるアクロレインが生成し、接触時間の増大に伴いアクロレインが逐次的に酸化して目的のアクリル酸が生成した。しかしながら、さらに接触時間を大きくするとアクリル酸の酸化分解が進行し酢酸やCOXが生成するため、効率よくアクリル酸を得るためには触媒毎に接触時間の厳密な制御が必要であることがわかった。おおむね当初の計画通りに進行している。最終年度である平成30年度は、これまで得た知見に基づいて「グリセロールからのアクリル酸ワンステップ高効率合成を実現する触媒の設計と合成」を目指す。世界的に需要が高まっている超吸水性ポリマーの製造には、アクリル酸が必要不可欠である。グリセロールから脱水反応と酸化反応のツーステップで合成されるアクリル酸をワンステップで合成するための反応機構を学術的に解明し、新しい複合酸化物触媒を開発することにより、アクリル酸の高効率合成技術を構築することが本研究の目的である。この目的を達成するために、本年度は独自に開発したリン酸添加W-V-Nb-O触媒について「リン酸が第2ステップであるアクロレインの酸化反応に及ぼす影響」を調査した。種々の方法でリン酸を添加したW-V-Nb-O触媒をアクロレイン酸化反応に用いたところ、いずれの方法でリン酸を添加した場合もW-V-Nb-Oに比べてアクリル酸選択率が低下した。特にW-V-Nb-O前駆体をリン酸水溶液に暴露する過程を含む平衡吸着法(P/WVNb_ad)と蒸発乾固法(P/WVNb_ev)でリン酸添加した触媒ではアクリル酸選択率の大幅な低下がみられた。そこでICP発光分光分析により各触媒を構成する元素の量比を調査したところ、P/WVNb_adでは、アクロレイン酸化の活性点となるVの含有率がリン酸無添加W-V-Nb-Oの半分以下にまで大きく低下していることが明らかになった。これは、P/WVNb_ad調製時にW-V-Nb-O前駆体のVがリン酸水溶液中に溶出したためであると考えられる。またP/WVNb_evでは、V含有率の低下は見られなかったものの、XRD測定によってわずかに不純物相が検出された。調製時に溶出したV種が乾燥過程で再度触媒表面に吸着して不純物相を形成し、アクリル酸選択性を低下させると考えられる。一方、水熱合成法でリン酸を添加したPWVNbでは、Vの溶出によるアクリル酸選択性の低下が抑制されることがわかった。平成28年度は、「1リン酸添加W-V-Nb-O触媒の結晶構造および表面物性の解析」、「2反応過程に与えるリン酸の影響の解明」を目指して研究を実施し、リン酸がターゲットとする反応の第1ステップであるグリセロールの脱水反応に及ぼす影響を明らかにした。これを踏まえて今後は、リン酸が第2ステップであるアクロレインの酸化反応に及ぼす影響について重点的に調査する予定である。具体的には、酸化反応の活性サイトと考えられるVの価数についてESRやXPSを用いてリン酸添加前後の変化を解析する。これらの結果を、アクロレインを出発原料とした酸化反応の結果と照らし合わせ、リン酸の効果と本反応に適したVの状態を明らかにする。また、1、2で得られえた反応に適した表面状態、構成元素の価数などの知見に基づいて「3リン酸あるいはリンの添加方法の検討および最適組成の解明」を行う。
ヒト肥満細胞への発癌遺伝子導入による増殖反応への影響と細胞株樹立に関する研究

1.ヒト肥満細胞の生化学的、機能的解析を目標に、ヒト肥満細胞に発癌遺伝子を導入し、その不死化、細胞株樹立について検討した。3.肥満細胞の分離:慢性副鼻腔炎患者の鼻粘膜、鼻ポリ-プをハザミで細切し、collagenase、hyaluronidaseで酵素処理し、nylon meshを通して、分離細胞を集めた。大多数の実験ではさらにpercoll分離法、抗ヒトlgE抗体結合DINAbeadsによって肥満細胞を濃縮した。4.発癌遺伝子の導入:以下の3法によって数回ずつ遺伝子の導入を行った。(1)濃縮肥満細胞を3TS繊維芽細胞と混合培養し、肥満細胞が繊維芽細胞と接着した2日後に遺伝子混合物あるいはSV40 T antigenをmicroーinjection。(2)接着した肥満細胞を遺伝子混合物あるいはSV40 T antigenそして8μg/ml polybreneとともに6時間培養し10ー20%DMSOで4分間刺激。(3)分離鼻粘膜細胞、濃縮肥満細胞を50%のψ2細胞培養上清、1ー4μg/ml polybreneと共に2ー4時間incubationし、洗浄後、液体培養、3T3との混合培養、agar上のinterphase cultureを行った。いずれの場合も導入最中、導入後は培養液中に100ー500U/ml interleukinー3(ILー3)、500U/mlILー4、10%3T3培養上清を加えて培養した。5.培養液は2ー4日毎に半量交換し、肥満細胞はtoluidinーblue染色で検出した。6.結果:上記(3)の混合培養法で3ヵ月、(3)の液体培養法で1ヵ月余り肥満細胞を維持できたが、現在の所細胞株の樹立には至っていない。細胞株の樹立には静止期の細胞ではなく、それ自身に増殖力のある肥満細胞腫細胞等を用いる必要があると考えられ、手配中である。
透析患者における薬剤溶出ステントの効果・再狭窄の原因及びその予知マーカーの検討

血管内超音波ガイドにて経皮的冠動脈ステント留置術を行った連続423症例中血液透析症例は25例で、計15例が対象となった。第1世代薬剤溶出性ステント群(D1)が7例、第2世代薬剤溶出性ステント群(D2)が8例で、慢性期ステント内再狭窄は各1例に認めた。慢性期新生内膜増殖は同等で、線維性成分が主体であった(D1:54%,D2:55%)。ステント周囲プラークはD1で9%増加し、D2で2%減少し、増加した組織は脂質が主体であった。以上より、透析患者に対する治療成績はD1とD2で同等であったが、慢性期の血管反応はD1に比べて、D2で良好である可能性が示唆された。炎症マーカーは今後症例を増やし検討を行う。冠動脈疾患を合併した血液透析患者において、経皮的冠動脈ステント留置後の慢性期冠動脈の血管反応(ステント周囲プラークや新生内膜組織の変化)とステント再狭窄との関連について、第二世代薬剤溶出ステントであるXience Vステントと第三世代薬剤溶出ステントであるNoboriステントで比較する研究である。ステント植え込み時と慢性期(8-10ヶ月後)のステント部位の冠動脈イメージングとして、血管内超音波法と光干渉断層法を用いて形態や組織変化を観察し、各種血管炎症マーカーとの関連性を検討を進めている。透析症例は、新規に透析導入となる患者に対して冠動脈疾患のスクリーニングを行い、精査が必要な場合に冠動脈造影検査を施行し、有意狭窄病変があり薬剤溶出性ステント留置が可能である場合にエントリーとなる。すでに導入された患者においても、冠動脈疾患の合併が疑われる患者において積極的に負荷心筋シンチや冠動脈CT検査を行い、治療が必要な症例をエントリーする方針としている。これまでに、透析症例で研究にエントリーとなったのが計10例であり、Xience VステントとNoboriステントが5例ずつである。まだ症例数が少ないためデータ集積中であるが、今後さらに症例を増やしていく必要がある。また非透析症例における薬剤溶出性ステント留置後のステント周囲プラークと血液マーカーとの関連については研究が進んでおり、CKDと非CKD症例における非責任病変のプラーク性状変化についても同時に解析を進めており、透析症例のデータを含めて検討していく予定である。冠動脈疾患で血管内超音波(IVUS)ガイド下に経皮的冠動脈ステント留置術を行った連続423症例中、血液透析(HD)症例は25例であり、10例が除外され最終的に計15例が解析対象となった。第1世代薬剤溶出性ステント(DES-1)が7例、第2世代薬剤溶出性ステント(DES-2)が8例に留置され、慢性期ステント内再狭窄がDES-1で1例,DES-2で1例に認められた(14% vs. 13%, P=NS)。IVUSは10例で評価可能で、光干渉断層法(OCT)は4例で評価可能であった。定量冠動脈造影の結果、PCI前の狭窄度はDES-1、DES-2で各々68%、75%で、治療後に5%、2%となり、フォローアップ時は29%、14%であった(いずれもP=NS)。CRP、PTX-3の値はDES-1、DES-2で術前有意差はなく、フォローアップ時にも有意な変化は認めなかった。IVUS解析の結果、フォローアップ時の新生内膜増殖は、DES-1、DES-2で各々、2.7±1.9mm2、2.0±1.5mm2で同等であり、両群ともに組織性状は線維性成分が主体であった(DES-1:54%、DES-2:55%,P=NS)。ステント周囲プラークはDES-1で9%増加し、DES-2で2%減少しており、DES-1で増加した組織性状は脂質成分が主体であった。OCTによる新生内膜組織性状は両群ともhomogeneous high-signal bandが主体であった。本研究の結果として、透析患者に対する治療成績はDES-1とDES-2で同等であったが、ステント留置後慢性期の血管反応はDES-1に比べて、DES-2で良好である可能性が示唆された。炎症マーカー(CRP、PTX-3)については対象が少なく、再狭窄症例も少なかったため今回関連については十分検討出来なかった。今後症例を増やして更に検討を続けて行く必要がある。

冠動脈疾患を合併した透析患者において、経皮的冠動脈ステント留置後の慢性期冠血管反応(ステント周囲プラークや新生内膜組織の変化)とステント再狭窄との関連について、第一世代薬剤溶出性ステント(DES)と第二世代DESで比較し、更にそれらのイメージングデータの変化と血管炎症マーカーと関連性を検討する目的で研究を計画し、現在まで対象である透析患者のエントリーを行っている。しかしながら、本研究において使用予定であった第一世代DESのCypherステントがH23年6月に販売中止が発表されたため、使用するDESを変更する必要性が生じた。H23年5月から本邦にて使用可能となった第三世代DESであるNoboriステントは生体吸収性ポリマーを使用しており、第二世代DESであるXience Vステントよりもステント周囲組織の炎症や再狭窄を抑制することが期待されることから、本研究はXience Vステント(第二世代DES)とNoboriステント(第三世代DES)との比較を行うこととしてプロトコールを一部変更し、8月19日に当院倫理委員会の承認を得た。9月以降DES留置を予定している透析患者を対象に症例のエントリーを進めているが、現時点で対象透析症例はまだ少なく2例のみである。また外科手術前や抗血小板剤長期服用困難を理由にベアメタルステントが留置されたコントロール群は5例となっている。当施設ではこれまで非透析症例において、冠動脈イメージングを用いたステント周囲プラークや新生内膜組織変化の検討は充分に行っており、今後透析症例でのデータが集まればそれらの解析は容易であると考えられる。本研究の結果は、透析症例のステント再狭窄機序の解明や血管炎症マーカーの再狭窄予知因子としての可能性につながるためその臨床的意義は大きい。透析患者における新規冠動脈疾患について積極的に評価して治療する方針で研究を進めているが、病変性状が悪く冠動脈バイパス手術を選択する場合や、エントリー予定としているが治療の際に血管内超音波法や光干渉断層法が通過せずエントリーを断念する場合もあり、症例のエントリー数が思うように増加しなかった。プロトコールの変更に従い、倫理委員会の申請等手続きが遅れ、エントリー開始に遅れを生じた。また予想していたよりも透析患者における新規冠動脈疾患の入院が少なかった。今後も積極的に透析患者に対して非侵襲的に冠動脈疾患精査を行い、対象症例のエントリーに結びつける方針である。血管内超音波法と光干渉断層法の両データを解析する方針であるが、症例によってはデータ採取困難な場合もあるため、どちらかのデータが採取できればエントリーとして症例数を増やして検討していく方針とする。今後積極的に透析患者に対して非侵襲的に冠動脈疾患精査を行い、対象症例のエントリーに結びつける方針である。冠動脈イメージングに用いる血管内超音波カテーテルや血管炎症マーカーのキット購入、学会旅費として使用する。また繰越金が発生するような場合には、物品費としてガイディングカテーテルやガイドワイヤー、ハードディスク、コピー用紙等の購入に充てて発生しないよう努力する。冠動脈イメージングに用いる血管内超音波カテーテルや光干渉断層カテーテル、血管炎症マーカーのキット等の購入に使用する。
経営発展過程における農業経営の財務行動と金融支援システムの構築に関する研究

本研究の研究目的はこれまで取り組んできた研究成果を踏まえ、豊富な個票データと実態調査を通じて、経営発展過程における農業経営の財務行動とそれを補完する金融支援システムの実態を計量的・定性的実証分析により解明し、望ましい金融支援システムを構築することである。具体的な内容は以下の4点である。1)同じ社会経済環境において全く異なるタイプの主体が同時に存在する実態を踏まえ、その要因の解明及び農業経営における経営発展の規定要因の解明を、社団法人中央畜産会から提供される豊富な個票データ・実態調査に基づく計量的実証分析・定性的分析の両側面から解明する。2)農業経営の経営発展と財務行動の相互関係を、社団法人中央畜産会から提供される豊富な個票データ・実態調査に基づく計量的実証分析・定性的分析の両側面から解明する。3)わが国の農業金融支援システムの実態を解明すると共に、農業経営の経営発展に貢献する金融支援システムを構築する。4)計量的実証分析に利用するために、社団法人中央畜産会から提供される豊富な個票のデータベース化を行う。本年度の研究実績は、以下の通りである。1)大規模畜産経営及び関係諸機関の実態調査を行った。農業経営における経営発展と財務行動における相互規定関係は、主体の属性によって異なると考えられるため、以下の3点即ち、(1)土地利用型経営及び施設利用型経営、(2)農業生産のみを行っている経営と農業生産だけでなく食品加工や流通・販売などにも取り組んでいる経営、(3)既存の農業経営と新規参入の主体、(4)耕畜連携に取り組んでいる経営及び地域の比較検討を行うための予備的調査を島根県を中心に、JA、畜産農家、農業改良普及センターに対して行った。2)財務行動の計量分析に利用するための大量な個票のデータベース化を、社団法人中央畜産会から提供された調査資料により行った。本年度の研究実績は、以下の研究計画は以下の通りである。1)農業経営及び関係諸機関の実態調査を行った。農業経営における経営発展と財務行動における相互規定関係は、主体の属性によって異なると考えられるため、以下の3点即ち、(1)土地利用型経営及び施設利用型経営、(2)農業生産のみを行っている経営と農業生産だけでなく食品加工や流通・販売などにも取り組んでいる経営、(3)既存の農業経営と新規参入の主体、の比較検討を行うための予備的調査を島根県を中心に、JA、畜産農家、農業改良普及センターに対して行った。
税制の実証・理論に関する研究

本研究では、税制に関して実証・理論の両面から研究を行った。実証面では所得税の課税ベース浸食が及ぼす影響、給付つき税額控除の導入がもたらす効果などを、主に税負担の観点から明らかにした。一方、理論面では、Mirrleesの論じた最適非線形所得税の時間整合性問題を論じた。すなわち、政府がとるべき最適政策は時間の経過によって変化することが知られているが、そうした頻繁な政策変更が社会厚生をむしろ減少させることが知られている。同様の問題が所得税による再分配政策においても生じることを論じた。研究の成果は1論文の公表、2学会報告、の2点である。まず1については、共著で『季刊社会保障研究』第44巻3号に論文を公表した。論文では近年のグローバル化による賃金格差拡大と少子高齢化による社会保険料負担増大で、現役の低所得世帯が経済的に困窮していることに注目した。わが国の社会保険料は賦課方式であり事実上税と同じであることを考えると、所得税・住民税と社会保険料の負担は本来一体的に管理されるべきである。論文ではその手段として、オランダやスウェーデンの制度を参考に、税額控除を活用することを検討した。そして、税額控除の活用が現役の低所得世帯の社会保険料負担を軽減する手段として有効であることを、シミュレーションで示した。次に、2では第65回日本財政学会で報告を行った。報告では近年公表されたアメリカ大統領諮問委員会による税制改革案の概要を論じた。ポイントは、グローバル化で富裕階層や企業への課税が困難となる一方で、格差拡大による所得再分配が重要となっていること、さらに高齢化の進行で財政需要が増大すると考えられることである。すなわち、格差拡大や高齢化への対応のための財源がますます必要となる一方で、企業や富裕層からの課税が難しくっている。大統領諮問委員会が提案した税制はそうした問題に対処するヒントを与えている。すなわち、課税ベースを拡大して税率を極力低く保ったまま多額の税収を確保する一方で、それによって増大する低所得者の税負担については税額控除の活用で軽減する改革を提案している。報告では、その提案内容と意義について論じた。平成21年度の成果として発表した論文はいずれも、所得税・住民税の課税ベース拡大と給付付き税額控除導入による税制改革がもたらす影響について分析した研究である。ただし、そうした改革を消費税の在り方や地方財政改革と絡めて議論した点に、研究の意義が認められる。まず、「わが国家計の消費税負担の実態について」では、現在税率引き上げが議論され始めている消費税の負担の実態を分析した。消費税率引き上げの問題のひとつは生活困窮世帯における税負担増大の問題とされるが、それを緩和する手段の一つとして、食料品に軽減税率を導入する政策ととともに、所得税の課税ベース拡大と給付つき税額控除導入を組み合わせる改革を実施する場合の効果を数量的に分析した。一方、「グローバル化・少子高齢化にどう対処すべきか」では、そうした課税ベースを広げる改革と給付つき税額控除導入による改革が、グローバル化・少子高齢化の進行の中で、どのような意義を持つかについて議論した。次に、「個人住民税の課税ベース拡大による地方税改革について」では、住民税の課税ベース拡大が住民における応益性を高めるだけでなく、地方自治体間の税収偏在を大きく是正することを、シミュレーションで示した。国の所得税で給付つき税額控除を導入し、困窮世帯の税負担増に配慮しつつ、住民税の課税ベースを大きく拡大し、一方で法人二税を国税に移管する税制改革が地方財政に大きな影響をもたらしうることが示された。本研究では、税制の実証パートと理論パートに分けて分析を行った。平成22年度の実証パートの研究では、税と社会保障の負担分析を地方税制・地方財政の実態に拡張して分析を行い、一橋大学の田近栄治氏との共著として論文を発表した(「個人住民税改革における地方税源の拡充」)。そこでは、個人住民税の課税ベース浸食が家計の税負担や地方自治体の財政に及ぼす影響について論じた。個人住民税の課税ベース浸食が住民に対する応益性の欠如を生み、さらに地方自治体の税収ロスを引き起こしていることを、データを通じて明らかにした。また、それに付随する研究として、地方税における企業課税のあり方を論じた(「地方の法人課税はなぜ望ましないか」)。我が国の地方税制は企業課税の比重が比較的大きくなっているが、そうした実態がもたらす問題点やあるべき改革の方向性について検討を行った。これらの一連の研究成果は2011年3月に企業活力研究所における研究会で報告を行っている。一方、理論パートでは、最適非線形所得税の時間整合性問題を検討した。政府は時間が経過すると所得再分配を強化する性質を持ち、そうした政策は短期では望ましいが、長期では家計との駆け引きを生むため、社会厚生をむしろ落としてしまう可能性があることが示された。分析成果は2011年3月の一橋大学でのワークショップで報告を行った。研究成果については今後、すみやかに雑誌への投稿、学会報告などを行う予定である。
古細菌の一種、高度好塩菌に存在する抗癌剤排出蛋白の発現調節及び基質の検討

我々の研究室において、古細菌に属する高度好塩菌、Haloferax volcaniiがdoxorubicinに耐性を獲得し、その耐性メカニズムがP-糖蛋白類似輸送担体であることを発見している。そこで、私はこの細菌を用いて代謝ストレスによりP-糖蛋白類似輸送担体の発現が誘導されてくるか否かを検討した。この細菌が炭素源として利用できる栄養物質はglucoseやfructoseである。これらの糖(50mM)添加によりP-糖蛋白類似輸送担体が誘導された。一方、この細菌が利用することができない糖、2-deoxy-glucose,3-0-methy-glucose,sorbitolなどでは誘導が起こらなかった。このことから、過剰量の栄養付加により、生体にとって有害な代謝物が生じて、この除去のためにP-糖蛋白類似輸送担体が誘導したのではないかと推測される。現在、糖代謝経路の阻害剤を用いて、どの代謝物が排出ポンプの誘導を引き起こしているかを検討している。更に、その代謝物を用いて誘導機構を詳細に検討中である。更に、別の代謝負荷を行い、P-糖蛋白類似排出ポンプが誘導するか否かを検討した。過剰量(1%(w/v))のアミノ酸により、排出輸送担体の誘導が引き起こされた。特に、脂溶性の高いアミノ酸、Ala,Leu,Ileなどが強く誘導を引き起こした。同様に、過剰量のアルコールethanal,propanolなどによっても誘導された。これらより、グルコース代謝に特異的でなく、様々な代謝ストレスにより誘導される。現在、グルコース、アミノ酸、アルコールにより生じる共通な誘導因子を検討中である。
熱帯半乾燥地に生育する樹木作物の特続的水利用に関する基礎的研究

タイ東北部の乾季における裸地圃場の土壌表面から失われる水分量を定量し、必要な水分が毛管上昇によるものかどうか検証した。ライシメータ法による測定では、裸地から0.10.3mm/日の水分が失われたことが分かった。一方、ボーエン比法では0.20.5mm/日で推移した。TDR法では乾季の57日間平均で裸地圃場からの蒸発散は0.104mm/day、シートを埋設すると0.065mm/dayとなった。シートは地下40cmに埋設したが、埋設したシートの上の土層(040cm)から失われた水分量は0.04mm/dayにすぎなかった。東北タイの砂質土壌では毛管上昇による水分の移動は少なく、表土からの蒸発散も極めて少ないことが分かった。乾季中は降雨はほとんどないが、植生がない場合には土壌水分の損失は少ないことが明らかとなった。これに対し、樹木などの植生は乾季でも相当な蒸散をおこなっていることがわかった。マンゴーは乾季でも6mm/dayもの蒸散をおこなっており、この値は雨季における晴れ間のトウモロコシの可能蒸発散量とほぼ一致した。実験に今日した樹冠の直径が6m程度で7年生の樹木では、樹木1本あたりにすると150l/dayにも上る。マンゴーは雨季でもこれと同じ程度蒸散していることが分かった。このことは、乾季でも土壌不覚には潤沢な水分があることを示している。と同時に、マンゴーは土壌深層に深く根をはり、その水分を大気中に汲み上げることで、大気中の湿度環境の緩和や土壌水分の保持に貢献していると考えられる。植生の減退は砂漠化を加速するが、樹木からのこのような盛んな蒸散は高温の上昇流を生じ、降水量の維持など環境緩和に寄与できると考えてよいだろう。土壌水分が深層に集中して存在する条件は乾燥地の乾季に普通に見られるものである。こうした条件を人工的に作り出すために、マンゴ樹が栽植されている2m四方の区画に深さ80cmの仕切り板を挿入し、外部からの水平方向の土壌水分の浸透がないようにした。約2ヶ月間潅水を停止したところ、浅い層の土壌水分は含水率10%程度、深い層では25%以上が維持されていることがTDR法によってわかった。マンゴ樹は浅層の土壌水分の減少にもかかわらず、潅水を続けたマンゴ樹と同じ程度の蒸散流量を維持したことがヒートバランス法で確認された。ライシメータ法で測定した蒸発散は日を追うに従って低下したが、2-3mm以下にはならなかった。マンゴ樹の存在によって地下水が汲み上げられ、マンゴの生育が続けられるとともに、表土の湿度が維持されていることが示唆された。熱帯半乾燥地に生育するマンゴ樹の水分動態を理解するため、タイ東北部のコンケンで実験を行った。実験期間中降雨は観察されなかったが、マンゴ樹の樹冠下では、表層30cmの土層で8%前後の土壌水分が維持されていたのに対して樹冠外部では5%程度であった。マンゴは草地に独立して栽植されていたが、この草地での期間中の蒸発散量は一日あたり1mm程度であり、この値は地下40cmにビニールシートを埋設して計測した毛管上昇量とほぼ一致した。一方、マンゴ樹による一日の蒸散量は数十リットルに上り、樹木が栽植されていることで、大量の水分が地下深くから植物体を通って大気中にまたは土壌の浅い層に放出されていることがわかった。このような植物の機能によって、乾燥した大気や表土の環境が緩和されていることが示唆された。
異種金属板におけるフラット機能を有する板鍛造接合の基礎研究

セルフピアシングリベット工法やメカニカルクリンチ工法などの塑性接合法で生じる凸凹面のない,機能的なフラット面を有する接合工法が板鍛造接合法により可能となった.完全なフラット構造体では,95Nの弱い接合力であるが,小さなフランジを有する板鍛造接合では,2kNを超える接合強度が実現できた.この板鍛造接合法は,重ね接合法であり,二枚の板強度差が大きいほど有効な接合法であり,従来の塑性接合法と大きく異なる.異種金属を接合する場合、入熱のない接合が望まれ、現在はSPRやメカニカルクリンチングが使用されている。これらの工法は重ね合わせた上下板をダイ内に侵入させ、局部的な塑性変形を用いて接合する。そのため、ダイ形状がトレースされ、裏面に大きな凸形状が形成される。またメカニカルクリンチングはパンチが挿入された大きな穴も形成される。構造設計者は、裏面の凸形状を回避する設計を行い、さらにパンチで空いた穴部の防錆処置が必要になる。そこでフラットな接合工法の要求が高い。また、近年異種金属板の接合は超高張力鋼板やCFRPなど、塑性変形が困難な板材の接合要望がでてきた。現在の局部的な塑性変形を伴う工法では、接合が困難である。そこで、塑性変形が困難な板材に、あらかじめ穴を開け、この穴に変形しやすい材料を押し込んで接合する工法を考案。板材でありながら、鍛造加工で接合を試みる。初年度は超高張力鋼板とアルミ合金板の接合を検討し、押し出し工法について実験を重ね、接合できた。この実験により、本研究に必要な因子の洗い出しもできたため、2年目には接合因子と接合後強度の関係を突き止めていく予定である。いくつかの接合条件を変えながら、接合ができ、研究の方向が見えた。実験により、接合条件因子も洗い出しできた。今後はシミュレーションも活用し、研究のスピードを加速させていく。重ね接合において,板材間に強度差の大きな板組の塑性接合法を開発している.具体的は板鍛造接合法の開発である.この接合法のにおいて,板材の板厚方向に押出し,据込みの二つの工程を用いて,接合に成功した.押出しについては,後方押出し法と前方押出し法について実験による検討を行い,前方押出しによる加工とした.接合後の断面形状の取得,十字引張り試験,ならびに引張せん断試験を行った.各試験における破壊はいずれもアルミ合金板のフランジ部および押出し時に薄くなった部位による破断となっている.その結果,接合時の断面形状の観察により,接合体の破断の部位が特定可能となっている.また,この工法はフラットな接合体を形成可能であり,自動車車体,部品,ならびに電子機器類の筐体に至るまで,幅広い活用が可能と思われる.当初の計画では,塑性変形が困難な超高張力鋼板との接合である.今回の研究で,強度差が大きいほど,接合条件が広く設定可能である点が解明できた.その後,強度差の少ないいた組について検討を試み,現在は590MPa材とアルミ合金板の接合に成功している.これらは,従前の接合工法であるSPRやクリンチングでは,接合条件に多大な検討が必要であったが,今回の工法では容易に設定が可能となり,接合体の強度の予測も可能となっている.今後は更なるフラット化接合体の研究を進め,筐体設計上有利となる接合法の確立に迫って行く予定である.重ね接合において,板材間に強度差の大きな板組の塑性接合法を開発している.具体的は板鍛造接合法の開発である.この接合法のにおいて,板材の板厚方向に押出し,据込みの二つの工程を用いて,接合に成功した.その結果,超高張力鋼板とアルミ合金板の接合に成功.この技術の適用範囲特定のため,高張力鋼板への適用検討を開始.すなわち,板材間の強度差が小さい方向への検討を進めている.これは,市場性の拡大検討である.入熱のない塑性接合を実施した場合,塑性変形領域が凸凹状態となり,部品の取り付け字に不利となる.今回の研究では,新たに板鍛造接合を開発し,フラットな接合法の研究に取り組んだ.通常の板材の成形は曲げ,延ばし,絞り,しごきなどの加工が主であるが,今回の研究では板厚方向にパンチを押込む鍛造工程を採りいれ,接合を試みた.今回の研究により二つの加工法を考案できた.一つは押出し加工と据込み加工の二つを用いる接合法である.据込み加工によるフランジ形成をを行うため,わずかな突起が出来るが,高強度な接合体を得られた.他の工法は押出し加工のみで成形する加工法である.この工法は,厚い下板時に適用が可能となる.インターロック量が小さいため,接合体の強度は小さいが,同時に多打点の加工が可能なため,将来有望な接合法に発展が期待される.本研究では,異材金属体の接合,マルチマテリアル材の接合も試みた.特にメカニカルクリンチングやセルフピアシングリベットでは接合が困難な板組である超高張力鋼板とアルミ合金板の接合が実現できている.この結果は,機械学会北信越支部講演会で発表し,注目を集めた.さらに,近年着目されているマルチマテリアル材の接合も検討を試みた.特にCFRP板とアルミ合金板の接合では接合部付近のCFRP材の割れが生じているが,接合が出来ている.今後はCFRP材の割れが生じない健全な接合体を目指してさらに研究を進めていく予定である.

セルフピアシングリベット工法やメカニカルクリンチ工法などの塑性接合法で生じる凸凹面のない,機能的なフラット面を有する接合工法が板鍛造接合法により可能となった.完全なフラット構造体では,95Nの弱い接合力であるが,小さなフランジを有する板鍛造接合では,2kNを超える接合強度が実現できた.この板鍛造接合法は,重ね接合法であり,二枚の板強度差が大きいほど有効な接合法であり,従来の塑性接合法と大きく異なる.接合条件因子と接合後の静的強度との相間をつかむ予定。また、脆い板材に向け、押し出し荷重の最適化手法も考案して進めていく予定。特にCFRPとアルミ合金の接合も視野に入れ、研究を進めていく。CFRPは樹脂含有材のため、圧縮荷重に耐えられない可能性もあり、パンチ押し込みによる面圧の制御が必要と思われる。開発中の板鍛造接合法は,二つの利点がある.一つは強度差の大きな板組の重ね接合が可能である.もうひとつが,フラットな接合体を得られる点である.現在の開発工法を更に進化させ,フラット化接合について今年検討を加える予定である.この研究が進めば,筐体設計,自動車部品設計,自動車の設計に大いに貢献できると考えられる.塑性加工実験によるパンチの設計が遅れた。シミュレーションの結果分析に時間がかかり、パンチの形状検討に時間を要した。早々に形状を決め、制作する予定。接合実験に使用するダイセットの有効活用を試み,経費の削減を行った.更なるフラット化接合には,金型類の再設計が求められるため,次年度に大きな開発研究経費が求めらるため,次年度活用とした.パンチの制作、ダイの制作を予定。また、CFRP板の手配も継続して検討を続ける予定。本研究は今後CFRPとアルミ合金板の接合に向かって進めていく。高額な試験母材であるが、必要不可欠な試料である。接合メカニズムが構築できたのち、疲労試験の準備に入る予定。金型類,パンチ類,板材の購入など多くの研究費が求められる.また,測定危惧としてゲージ類の購入も多くなると予想している.
養老院・養老施設における処遇（ケア）の特質に関する研究

日本の高齢者施設の先駆形態である養老院・養老施設における利用者の処遇実態を、各施設で保存されている資料から明らかにすることを目的とした。本研究により日本全国の11か所の高齢者施設に保存されていた老人福祉法制定以前のすべての資料を収集し、デジタル化して保存することができた。処遇困難な利用者のケースファイルの分析を通し、利用者の解決しようとする職員の手探りの支援の様子が明らかになった。本年度は、府中静和寮(広島県府中市)、報恩積善会(岡山市)、神戸老人ホーム(神戸市)、共楽荘(横須賀市)、静山荘(軽井沢町)、小樽育成院(小樽市)の資料収集を行った。これらの施設のうち、資料の収集を終了できたのは、神戸老人ホームと報恩積善会である。これらの施設に加え、すでに資料収集をした浴風園、福生園、一志養老院の資料の分析を行った。戦前の養老院時代では、浴風園を中心として利用者の処遇記録の読み起こしを行う中で、時代とともに変化する入所者像が明らかにされつつある。また戦後の養老施設時代では、これまで明確化されてこなかった社会福祉法人の定款などが決められる過程、ララ物資やCACが具体的に個々の施設でどのように配分され、使用されたかなども明らかになりつつある。ララ物資に絡んだ刑事事件に巻き込まれた施設もあり、この施設の資料からは、昭和20年代から30年代前半に養老施設が地域社会からどのように見られていたかを知る手がかりにもなる資料である。このように個別養老施設の資料収集・分析だけではなく、地域が異なる複数の施設の同じような時代の資料を収集することで、日本における養老事業がどの程度まで類似性を持っていたのか、地域の独自性が発揮されていたのかを知ることができる。これは従来の個別施設の歴史からは知ることのできない貴重な知見である。また、戦前の植民地であった中国東北部、台湾、韓国の養老事業と日本の養老事業との関連を示す資料を発見することができた。これまで旧植民地での養老院がどのように展開され、日本の影響を受けていたかを示す研究はほとんどなされていない。この点でも、本年度の資料収集の成果として大きいものがあるといえる浴風会で収集した個人記録の読み起こしと内容の分析を行うと同時に、これまで継続して資料収集を行ってきた府中静和寮(広島県府中市)、小樽育成院(小樽市)、共楽荘(横須賀市)、福生園(堺市)に加え、札幌慈啓会老人ホーム(札幌市)の資料の収集も開始した。すでに資料収集を終了した報恩積善会(岡山市)、神戸老人ホーム(神戸市)、静山荘(軽井沢町)、一志養老院(津市)では、収集した資料の整理・分析を開始した。浴風会の資料のうち、戦前までの分を5期に分けて、それぞれの期の中で比較的個人記録の記載の多い利用者の資料を中心に、約80ケースを読みお越した結果、昭和10年代の記録が比較的充実していることが判明した。この記録の中には、今日の認知症と思われる利用者に対しての職員の対応が詳細に書かれているものもあり、本研究の目的に即した利用者ケアの実態の一部を知ることができた。浴風会の資料発掘を実施する過程で、設立当時の図面が残っていることがわかった。ただ損傷が激しいために、今後の保存と貴重な資料の公開の可能性とを浴風会と検討をし、電子媒体での保存を決定し、実施した。また前年度に引き続き、ララ物資・CACに関する資料を各施設の資料からピックアップし、同時代の各地域での状況を掴むための基礎作業を開始した。さらに福生園の資料を中心として、1952(昭和27)年の社会福祉法人設立の経緯をある程度確認することもできた。社会福祉法人の欽定の雛形が福生園によって作られていった可能性はかなり高いことがわかった。さらに韓国の歴史のある施設が、戦前期に日本からどのような影響を受けたかの調査は、先方の都合により延期されることになった。本研究の資料収集対象としていた10箇所の高齢者福祉施設の資料の収集を、今年度でひとまず終えることができた。そこで各施設の資料を、施設単位で整理するとともに、資料別・年代別・地域別に再度整理しなおすことが可能となった。その結果、日本での養老事業・養老施設における利用者記録や事務目誌の書式変遷、運営費の捻出方法、補助金や支援物資の扱い方などの比較が可能となった。浴風会の個別資料からは、施設内での生活状況の記録が比較的多い70名について、時期区分の従って読み起こしを行った。その結果、利用者処遇記録が詳細に記載され始める時期が救護法実施後の1935年以降であり、戦争が激しくなる1942年頃からは記載がなくなることがわかった。10年足らずの期間であるが、浴風会での利用者記録の意義は、養老事業協会の雑誌「養老事業」を通じて、全国に伝えられたことも分かった。