hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ワークフロートランザクションの一貫性と隔離性に関する研究

3)現在のWEBベースのe-Learningシステムの多くは、それぞれ独自なアーキテクチャを持っているため、システム間の学習情報や機能の共有は極めて困難である。本研究では、WEBサービス技術による広域的な仮想学習環境の実現方法について提案し、プロトタイプシステムを開発している。本年度では、主にWebサービスの連携を記述するフローにおける一貫性と隔離性に対する研究とWebサービスによるe-learningシステム間の情報共有に関する研究という二つの部分に分けて研究を行っていた。次では、それぞれの部分に対して報告する。1.Webサービスの連携であるワークフローに従う実行であるトランザクションが並行実行時に満たすべき性質について検討している。Webサービスの普及に伴って、インターネット上に公開された様々なWebサービスを構成部品として利用し、企業の情報システムを組み立てるという時代が到来する。トランザクション管理については、データベースにおける並行処理制御の分野で以前から研究されてきているが、複合Webサービスにはそのままでは適用できない。本研究では、密結合の複合Webサービスに必要とするトランザクションの隔離性について、次の3つの角度から検討していた。a)操作されるデータ間の従属性の関係の角度、b)入力データと出力データのそれぞれ一貫性上で関係する角度、c)複合Webサービスと対応する集約された操作の角度。さらに、それらの検討結果を踏まえ、WF隔離性というワークフローの特徴を生かした正当性基準を提案している。また、独立に運営される複数のデータベースを利用する疎結合のWebサービスの場合への拡張方法についても与えている。2.現在のWEBベースのe-LearningシステムにおいてSCORM準拠のコンテンツと学習管理システムの開発が進んでいるが、他の学習者との協調学習や相互学習への支援が十分でないといった問題がある。本研究では、WEBサービス技術による広域的学習環境を提案し、その実現方法について検討し、協調学習を支援するための広域BBSシステムの試作を行っている。BBSはe-Learningシステムの最も典型的なコミュニケーション機能かつ統一したデータフォーマットによる情報交換も可能であるため、本研究ではBBS機能を中心に広域学習環境について検討していた。
プロラクチン産生細胞の分化とプロラクチン合成を誘導する因子に関する研究

1、研究計画に基づき、培養細胞株ならびにラット胎仔を材料として、下垂体におけるプロラクチン産生細胞の分化とその調節機構に関する一連の研究をおこない、以下に概説する成果を得た。2、胎生14-21日目のウイスターラット胎仔下垂体抽出液を、高感度ウエスタンブロット法で詳細に定量的に調べ、プロラクチン、成長ホルモンともに18日前後に出現することを確認した。同様の方法により、プロラクチンならびに成長ホルモンの発現に必須な転写因子であるPit-1蛋白質が、胎生16日目に既に発現していることを証明した。また、放射性アミノ酸を用いた細胞培養実験で、胎仔下垂体細胞はエストロゲンに反応してプロラクチン合成を増大させることを示した。以上の研究結果によって、従来議論の分かれていた両ホルモン遺伝子の発現開始時期を確定することができたので、これを学術誌、Development,Growth & Differentiationに発表した。3、プロラクチンと成長ホルモン両遺伝子はそれぞれ細胞特異的発現をおこなうが、Pit-1のリン酸化がこの細胞特異性を規定している可能性が示唆されている。そこで試験管内でのIGF-1処理により、成長ホルモンからプロラクチンへと遺伝子発現をスイッチする細胞株をつかって、遺伝子発現のスイッチとPit-1のリン酸化の程度との関連性を調べた。その結果、この実験系では成長ホルモンからプロラクチンへの遺伝子発現のスイッチにともなって、Pit-1のリン酸化の程度に変化は生じなかった。この結果は分子生物学的研究から推察されている事実とは対照的であり、注目に値するものであると考え、第63回日本動物学会で報告した。
障害児のリハビリテーションにおける療育・訓練士養成のための心理学的基礎研究

本研究では、夏期休業期間に行われた心理リハビリテイションキャンプ参加トレーナー409名に対して質問紙調査を実施し、訓練遂行中どのような側面に困難を感じるのかについて訓練経験・訓練対象児の障害の種類・訓練技術レベルなどとの関係から検討した。その結果、以下の点が明らかとなった。<1>キャンプ前半と後半では、困難を感じる側面が異なる。特に前半では子供の姿勢をいかに形作るかという技術的側面に困難を感じるが、後半になるといかに訓練全体の組立や時間配分を行うのかといったプログラム的な側面に難しさを感じている。<2>脳性麻痺、精神遅滞、自閉症という3群に明らかに困難点が異なり、脳性麻痺では、姿勢づくりや課題の理解、精神遅滞では課題動作のこどもにとっての意味の把握、自閉症ではこどもとの関係づくり等が困難と感じられていた。これらの結果の臨床応用についてさらに検討中である。
農業画像情報のリアルタイム並列処理システムに関する研究

1.5個のCPUモジュールを使用し,それらを相互接続して並列処理システムを構築した。2.1個のCPUモジュールをホストコンピュータとの接続用のルートモジュールとし,残りの4個を相互接続したキューブ状の接続形態とした。3.使用したCPUはインモス社製トランスピュータである。ルートモジュールの動作周波数は20MHz,残り4個のモジュールの動作周波数は30MHzである。いずれのモジュールにも4MbyteのRAMを搭載している。4.今回処理対象としたデジタル画像は256×256画素RGB各8bitのデータをもつ。したがって,1枚の画像データの大きさは約197Kbyteである。5.画像処理のプログラムでは各画素ごとに同じ計算を繰り返す場合が多い。今回は,ルートモジュールに配列として格納しているデジタル画像のデータを分割して各CPUモジュールに転送して計算を行い,結果を返送して1つの計算結果にまとめるというプロセスを試みた。6.今回5個のCPUを使用した。したがって,1個のCPUを使用した場合に比べて5倍の計算速度が実現できれば理想的であったが実際には約2.5倍程度であった。7.この原因は,大きな配列を各CPUに転送するために時間が必要であったこためと考えられる。今後,配列データの転送方法を検討し,効率よくCPUを動作させるプログラムを検討する必要がある。
カラムクロマトグラフィーを利用した核医学用キャリアフリーRIの製造法の開発

本課題では放射性同位元素(RI)を核医学へ応用するため,3種類の核種について不純物のない「キャリアフリー」の状態で得るための化学分離法を開発することを目的とした。本課題で着目した核種はα線による核医学治療(内用療法)への期待の高いAt-211,世界的な供給が危惧されているMo-99(Tc-99mの親核種)およびオージェ電子によるDNA切断効果が期待されるPt-195mである。本課題では,軸となる化学分離法として化学収率,再現性において有利なカラムクロマトグラフィーを選択した。サイクロトロンおよび電子ライナックを用いたRI製造の実証,生成量や妨害核種の確認を行った後,化学分離法の開発を行う。
婦人保護施設の支援における「ケアとコントロール」機能と 支援者の倫理的ジレンマ

現在婦人保護施設で行われている支援は、かつてのように入所者のコントロールを意識したものから、ケア、すなわちいかに入所者のニーズに応えるかということを中核に据えたものへと変容している。しかしながら、婦人保護施設固有の支援対象ともいうべき、セクシュアリティにかんする生活問題を抱える利用者/入所者は依然として多く、DVの背景に性暴力の問題が見られたり、知的障害をもつ女性が売春させられて入所に至ったりといったことは珍しくない。特に知的障害者に対する支援のなかにケアとコントロールが共存していることが明らかになった。昨年度は婦人保護施設の支援員5名に面接を行い、職員の支援観および支援におけるコントロールの実態、支援におけるジレンマ等を中心に聞き取った。その結果、売春に対する道徳観には、職員間でかなりの差異があることが明らかになった。売春を「道徳的に望ましくないもの」と捉える職員もいる一方、これをセックス・ワークのひとつとし、「積極的に勧めはしないが、それを行うことには致し方ない面がある」「健やかに(セックス・ワークを)行っている者もいる」と捉える職員もおり、後者の立場から「婦人保護施設につながる手前で、セックスワーカーのニーズに合った支援を行うことが重要」という意見も見られ、婦人保護施設職員が必ずしも旧来のステレオタイプ的な売春観を持っているわけではないことが明らかになった。入所者へのコントロールについては、中堅の職員から、DV防止法施行前と後で、職員の意識が大きく変化し、入所者へのコントロールが緩和されたという語りを得た。このことは、DV防止法によって、婦人保護施設に入所する要保護女子像が「ジェンダー秩序から何らかの形で逸脱した女性」から、「男性中心主義の社会における被害者としての女性」に大きくシフトしたことを示している。一方で、支援におけるジレンマに関しては、業務多忙のため日々の実践の振り返りが充分にできないこと、近年の婦人保護事業をめぐる政策サイドからの圧力(人員の削減等)によって適切な支援がしにくくなっていることなどが挙げられ、ケアとコントロールをめぐるジレンマにつながるような語りが充分に得られなかった。今後、より深く掘り下げたインタビューの実施が必要であると思う。平成26年度には、婦人保護施設の職員6名に対し、インタビューを実施した。前年度と同様、支援における「ケア」と「コントロール」の実態を明らかにするため、1「保護更生」に関する職員の意識、加えて2職員のジェンダー意識、3入所者のセクシュアリティへの支援の現状と問題点を聴き取り、支援におけるジレンマがいかなるものかを明確化しようとした。その結果、1については、当該婦人保護施設においては、管理的な生活指導は現在行われておらず、利用者の「自己決定」を最大限尊重するような支援の方向が明確に打ち出されていること、また「保護更生」が問題となるような局面はすでに過去のものであると観念する支援者が多いこと等が確認された。また、2に関しては、職員の間でもジェンダーに対する規範意識の強度はさまざまであること、3に関しては、知的障がいを持つ入所者のセクシュアリティに関する支援に課題があると認識する職員が複数いること等が明らかになった。特に3に関しては、知的障がいを持つ入所者が総じて強いジェンダー規範・性別役割意識を内面化しており、結婚や「子どもを持つこと」に対し憧れを抱くあまり、出会い系サイト等での出会いを自ら求め、その結果性暴力被害者になりやすいといった現状が指摘された。支援者である職員は、入所者のかような意識を改変させることは困難であると感じており(=指導的な意味での「コントロール」の断念)、むしろ家庭生活の意味や、安全な性行為の方法を丁寧に説明していくことが重要との認識(=本人の利益と社会の利益を調停するという意味での「コントロール」を慎重に行っていると思われる)が語られた。このような語りの底流には、本人の不利益になる自己決定をどのように支援すべきかというジレンマがあるものと考えられる。平成27年度は、インタビューの分析を引き続き行い、本研究の目的である「婦人保護施設の支援者たちによる『ケア(支援)』と『コントロール』の実相の解明および『ケア』と『コントロール』と支援者のジレンマとの関係の明確化」に挑んだ。聞き取りを実施した施設には、売春関連事案で入所した利用者がすでにほとんどいなかったため、いわゆる「要保護女子」にかかわる「ケア(支援)」と「コントロール(売春防止法の文脈における保護更生)」についての語りを得ることはできなかった。しかしながら、性風俗で働く女性たちが当該施設を利用していたため、支援者に内面化されたジェンダー規範や、かかる規範を基盤として展開されるソーシャルワークにおける「ケア」と「コントロール」の実態を考察することができた。インタビューでは、従来の女性福祉関係者のような、性風俗を生業とする女性たちへのネガティブな態度表明がなされることはなく、「(性風俗で働くことは)生きるためには仕方ない」という受容的な語りが得られた。支援者たちは、性風俗産業で働く女性たちに対しては共感的であったが、反面、かかる労働は「(当事者に)解離性障害を起こす」ほどきついものであるとも認識されており、早期の離脱が好ましいという語りに見られるように「仕方がないが望ましくはない」ものとして捉えられていた。支援者にジレンマを生じさせるのは、性風俗で働く女性たちのなかでも、当該施設の利用者に多い知的障害女性に対する支援をめぐるものであった。知的障害女性が、女性とは「従順」であり、「経済的に男性に依存する存在」であることを当然視し、伝統的な性役割分業を肯定していることに対し、彼女らが性別役割分業を遂行できるようにケア(支援)しつつ、

コントロール(男女は対等であることを啓蒙)することの両立は困難であるという支援者の悩みが表出された。現在婦人保護施設で行われている支援は、かつてのように入所者のコントロールを意識したものから、ケア、すなわちいかに入所者のニーズに応えるかということを中核に据えたものへと変容している。しかしながら、婦人保護施設固有の支援対象ともいうべき、セクシュアリティにかんする生活問題を抱える利用者/入所者は依然として多く、DVの背景に性暴力の問題が見られたり、知的障害をもつ女性が売春させられて入所に至ったりといったことは珍しくない。特に知的障害者に対する支援のなかにケアとコントロールが共存していることが明らかになった。支援者(婦人保護施設の職員(ソーシャルワーカー))へのインタビューによって、「ケア」と「コントロール」の衝突によって生じるジレンマは、「利用者の自己決定を尊重すること」と「そのような自己決定が本人にとって不利益となる可能性が大きいこと」とのジレンマというかたちを取って表出していることが明らかになった。また、かかるジレンマを生み出すものが、入所者のジェンダー規範意識と支援者のそれとのズレにあることも明らかになった。社会福祉学今後は、知的障がいを持つ施設入所者への支援、性暴力被害者への支援に関するインタビューを引き続き行い、婦人保護施設においてジェンダー規範やセクシュアリティに関する支援を続ける上で課題となる職員のジレンマについての考察をより深める。加えて研究の総括を行う。婦人保護施設で支援に携わる職員からのインタビューを実施することができた。そこから、職員の売春観、「保護」と「更生」(あるいはケアとコントロール)の捉え方、コントロールの実態、職員は支援にあたってどのような「困りごと」を実感しているのか、そのような困りごとが生じた際に、職員はどのようなやり方で解決しようとしているのかを聞き取ることができ、婦人保護施設の職員が有する支援観、支援におけるコントロール機能の位置づけをある程度明らかにし得た。研究の進捗に併せて予定通り支出を行ったが、結果的に端数が残った。引き続き婦人保護施設職員にインタビューを実施し、職員の入所者に対する思い、支援観、売春に対する考え等を聞き取る。また、施設においてケアとコントロールがどのように行われているのか、またケアとコントロールをめぐるジレンマの有無について聞き取り、それらをジェンダーの視点から分析していく。また、婦人保護、女性福祉関連の文献をさらに読み進め、施設入所した女性に対してなされるケアとコントロールを捉える分析枠組の精緻化に努める。次年度に端数を繰り入れ、予定通り支出を行うこととする。
近世・近代日本における「自然」観念の超越的性格に関する倫理思想史的研究

本研究は、日本における「自然」観念の超越的性格が、近世から近代にかけてどのように連続し、また変容していったかを明らかにすることを目的とするものである。こうした目的の下、注目されたのは、近世の「自然」観の形成に及ぼした朱子学的思惟(ないしは自然観)の影響の甚大さであった。従来の思想史研究において朱子学は、幕藩体制の指導理念という観点、あるいはまた、いわゆる「日本的」儒学や国学思想の否定的な母胎という観点から論じられる傾向にあった。すなわち、それは主として、儒教固有の問題圏の内に限定され、またその性格も、反日本的あるいは非日本的な思惟を代表するものとして一括される傾向にあった。しかし例えば、俳諧という近世特有の文芸が、季語による事物の体系化や、自然の実相を端的に切り取ろうとする方法意識において、朱子学的な究理の発想や、それに連なる博物学(本草学・名物学)の思考法と密接に結び付いていること、あるいは、近世のさまざまな思想がその世界観の基底に朱子学的な「活物」観を前提していたという事実など、狭義の経世論や道徳論にとどまらず、朱子学的思惟が世界観の基底として、近世人のいわば「常識」を強固に形作っていたと考えられるのである。こうした観点から得られた成果として、以下が挙げられる。即ち、1.人間の道徳的世界と自然の秩序とを「一理」の下に連続して捉える朱子学的思惟が、その最も正統的な紹介者を任ずる闇斎学派においてどのように理解・受容されたかを明らかにした。佐藤直方の道学に関する報告書所載論文は、その成果である。2.さらに、朱子学的自然観は、人間を「万物の霊長」とする思惟において近世的世界観の基底を形成したことを明らかにした。石田梅岩をめぐる報告書所載論文は、その成果である。本研究は、日本の思想や文学の中に表われている「自然」の超越的性格が、近世から近代にかけてどのように連続し、また変容していったかを明らかにすることを目的とするものであった。以上の研究目的に沿い、本研究では近世儒教・近世国学における「自然」の位置、浄瑠璃脚本や読本等の近世文学における「自然」描写、俳諧における「自然」等を考察し、さらに近代思想・民俗学における「自然」の位置、近代小説・近代詩における「自然」描写等を考察することによって、近世・近代日本において「自然」が個人に対して持ていた超越的性格を整理することを通じて研究を進めてきた。その結果得られた知見及び成果として、次の事柄が挙げられる。即ち、近世の「自然」観の諸相を考察する際、その形成に及ぼした朱子学的思惟(あるいはその「自然」観)の影響の甚大さという観点である。従来、朱子学は近世幕藩体制の指導理念という観点から、あるいはまた伊藤仁斎の古義学や荻生徂徠の古文辞学といったいわゆる日本的儒学、さらには本居宣長らの国学がそれへの批判・反発をその発生の母胎としていたという観点から論じられてきた。即ちそれは主として儒教固有の問題圏の内に限定され、またその性格も「反-日本的」「非-日本的」な思惟・「自然」観として扱われてきた傾向にある。だが本研究を通じ、それが単に儒教文脈の中でのみ限定的に扱われるべきものではなく、朱子学的思惟あるいはそのもたらした「自然」観が、例えば俳諧という近世特有の文芸そのものと深くつながり、あるいはその発生を決定づけるものではなかったかと思料されるに至った。

本研究は、日本における「自然」観念の超越的性格が、近世から近代にかけてどのように連続し、また変容していったかを明らかにすることを目的とするものである。こうした目的の下、注目されたのは、近世の「自然」観の形成に及ぼした朱子学的思惟(ないしは自然観)の影響の甚大さであった。従来の思想史研究において朱子学は、幕藩体制の指導理念という観点、あるいはまた、いわゆる「日本的」儒学や国学思想の否定的な母胎という観点から論じられる傾向にあった。すなわち、それは主として、儒教固有の問題圏の内に限定され、またその性格も、反日本的あるいは非日本的な思惟を代表するものとして一括される傾向にあった。しかし例えば、俳諧という近世特有の文芸が、季語による事物の体系化や、自然の実相を端的に切り取ろうとする方法意識において、朱子学的な究理の発想や、それに連なる博物学(本草学・名物学)の思考法と密接に結び付いていること、あるいは、近世のさまざまな思想がその世界観の基底に朱子学的な「活物」観を前提していたという事実など、狭義の経世論や道徳論にとどまらず、朱子学的思惟が世界観の基底として、近世人のいわば「常識」を強固に形作っていたと考えられるのである。こうした観点から得られた成果として、以下が挙げられる。即ち、1.人間の道徳的世界と自然の秩序とを「一理」の下に連続して捉える朱子学的思惟が、その最も正統的な紹介者を任ずる闇斎学派においてどのように理解・受容されたかを明らかにした。佐藤直方の動学に関する報告書所載論文は、その成果である。2.さらに、朱子学的自然観は、人間を「万物の霊長」とする思惟において近世的世界観の基底を形成したことを明らかにした。石田梅岩をめぐる報告書所載論文は、その成果である。
野生株ポリオとワクチンポリオの相違についての比較検討

ポリオワクチンが不活化ワクチンに移行されたことにより、本邦におけるポリオは根絶した。しかし、今後はPPSが問題となる。PPSは将来的には0になる疾患である。しかしながら、当面の間は、増加傾向を示す疾患であることには間違いない。そこで今回、3次元動作解析を用い、野生株ポリオ患者とポリオ生ワクチン由来患者でのPPS発症過程の類似点、相違点について検討をおこなった。野生株ポリオ患者については、先行研究でのデータを利用した。その結果、ワクチン由来ポリオ患者のPPS発症年齢は若く、症状は重篤であるため、小児期から適切な装具治療を受けることが重要であることが分かった。そのためには行政への働きも必要である。わが国では、1940年代後半から1960年代初頭にかけポリオの流行があり、多い年(1960年)では、5606人もの罹患者がみられた。ポリオウイルスは経口感染し、腸管から体内に侵入し、中枢神経系、特に脊髄の前角細胞を冒し、四肢・体幹に非対称の運動麻痺を生じる。特にその麻痺は下肢に多く発症する。また、麻痺は発症直後がもっとも重篤で徐々に回復し、ある程度まで治癒する。その後、数十年安定した時期が続く。長年、医学会ではポリオの麻痺症状は固定して、不変であると考えられていたが、1980年代から患者が罹患後3040年経て、中年期になり、易疲労性、筋力低下、痛みなどの新たな症状が出現してきたのが問題となり、それがポストポリオ症候群(Post-polio Syndrome:以下、PPSと記す)と呼ばれるようになった。本邦においては1964年よりポリオ経口生ワクチンの定期接種が始まり、野生株によるポリオの発症は見られなくなったが、生ワクチンの副作用によってポリオに罹患する例が1年に3から4例見られる。ポリオ患者の研究を進めていく上でワクチンによって罹患したポリオ患者の方がPPS出現年齢の早い事、また、圧倒的に男性に多く出現する事を経験した。われわれが渉猟した限り、これらの事項に関しての検討は行われていない。今回、野生株および生ワクチン由来のポリオ患者について5年間の追跡調査を行い、両者の違いを明確にし、経験上感じているワクチン由来ポリオ患者の方がより重度で早期にPPS症状が出現する事について検討を行っていく予定である。今年度は、生ワクチン由来ポリオ患者9名、野生株によるポリオ患者5名について3次元動作解析等の計測・解析を継続しておこなう。今年度は、生ワクチン由来のポリオ患者9名と野生株によるポリオ患者2名の動作解析を行った。これらの被験者については5年の、来年度に新たに参加予定である生ワクチン由来のポリオ患者2名と野生株によるポリオ患者8名については4年の追跡調査を行うこととした。

本邦においては1964年よりポリオ経口生ワクチンの定期接種が始まり、野生株によるポリオの発症は見られなくなったが、不活化ワクチンが認可された2011年までは、生ワクチンの副作用によってポリオに罹患する例が1年に3から4例見られた。ポリオ患者の研究を進めていく上でワクチンによって罹患したポリオ患者の方がPPS出現年齢の早い事、また、圧倒的に男性に多く出現する事を経験した。われわれが渉猟した限り、これらの事項に関しての検討は行われていない。今回、野生株および生ワクチン由来のポリオ患者について5年間の追跡調査を行い、両者の違いを明確にし、経験上感じているワクチン由来ポリオ患者の方がより重度で早期にPPS症状が出現する事について検討を行っていく予定である。今年度は、生ワクチン由来のポリオ患者10名の動作解析を行った。今後2年間、これらの被験者の追跡調査を行う予定である。わが国では、1940年代後半から1960年代初頭にかけポリオの流行があり、多い年(1960年)では、5606人もの罹患者がみられた。ポリオウイルスは経口感染し、腸管から体内に侵入し、中枢神経系、特に脊髄の前角細胞を冒し、四肢・体幹に非対称の運動麻痺を生じる。特にその麻痺は下肢に多く発症する。また、麻痺は発症直後がもっとも重篤で徐々に回復し、ある程度まで治癒する。その後、数十年安定した時期が続く。長年、医学会ではポリオの麻痺症状は固定して、不変であると考えられていたが、1980年代から患者が罹患後3040年経て、中年期になり、易疲労性、筋力低下、痛みなどの新たな症状が出現してきたのが問題となり、それがポストポリオ症候群(Post-polio Syndrome:以下、PPSと記す)と呼ばれるようになった。本邦においては1964年よりポリオ経口生ワクチンの定期接種が始まり、野生株によるポリオの発症はみられなくなったが、不活化ワクチンが認可された2011年までは、生ワクチンによる副作用によってポリオに罹患する例が1年に34例みられた。ポリオ患者の研究を進めていくうえでワクチンによって罹患したポリオ患者の方がPPS出現の早いこと、また、圧倒的に男性に多く出現することを経験した。今回、野生株および生ワクチン由来のポリオ患者について5年間の追跡調査を行い、両者の違いを明らかにし、経験上感じているワクチン由来ポリオ患者の方がより重度で早期にPPS症状が出現することについての検討を行っていく予定である。今年度は、生ワクチン由来のポリオ患者8名の動作解析をおこなった。来年度が研究最終年であるが、新たに動作解析データを採取し、今までのデータと併せて分析し、日本リハビリテーション医学会、日本義肢装具学会において発表ののち、論文発表する予定である。平成24年から検討を開始。被験者数もワクチン群で10名を数えるようになり、3次元動作解析の計測・分析も終了した。平成28年度も10名に対して動作解析をおこない、そのデータも加えたものを最終データとし、日本リハビリテーション医学会(京都)で中間発表をおこない、日本義肢装具学会(札幌)で最終発表を行う予定である。
超高感度半導体臭化タリウムを用いた散乱吸収一体型コンプトンカメラの開発

コンプトンカメラは核医学診断においては複数元素同時イメージング、粒子線治療においては線量分布の可視化への応用が期待されている。しかしながら、既存のコンプトンカメラはそれらの応用で利用されるガンマ線に対して感度が十分ではないという問題がある。本研究は超高感度半導体、臭化タリウム(TlBr)を用いた散乱吸収一体型のコンプトンカメラを開発し、高エネルギーのガンマ線に対して高感度を示すコンプトンカメラの実現を目的とする。平成30年度はTlBr検出器の大型化を中心に研究を行った。1.高品質でかつ大型のTlBr結晶を得るために傾斜帯溶融法を開発し、結晶育成を行った。TlBr素材を帯域精製法により純化した。精製回数が十分となったところで、高純度部に結晶が集まるように水平電気炉に傾斜を付けて更に帯域精製を行った。純化後に電気炉の移動速度を減少させて帯溶融を行うことにより大型のTlBr結晶を得た。2.育成した高純度大型TlBr結晶を用いてTlBr検出器を製作した。結晶の切り出し、表面研磨を行い、約11 mm厚のTlBr結晶上にピクセル電極を形成することによりガンマ線検出器を製作した。241Amからの60 keVのガンマ線を用いて検出器を室温において評価したところ、60 keVのガンマ線ピークが得られ、電子が約11 mmの結晶中を少ない損失で移動することが確認できた。以上に記すように平成30年度は高品質・大型のTlBr結晶の育成に成功するとともに、1 cm以上の厚さを有するTlBr検出器の開発に成功した。平成30年度は傾斜帯溶融法を開発し、高品質の大型TlBr結晶を育成することに成功した。さらに、育成した大型結晶を用いてガンマ線検出器を製作したところ、11 mm厚と大型の検出器であるにもかかわらず良好な特性が得られた。以上の大型結晶育成技術および検出器製作技術に関する成果は本研究の目的達成に大きく貢献するものである。このため、本研究は概ね順調に進展していると結論付けた。次年度は本研究の最終年度であるため、結晶成長、検出器製作、信号読出・処理に関する研究を行いTlBrを用いたコンプトンカメラ研究の総括を行う。以下に今後の研究の推進方策を示す。・検出器の母材となるTlBr結晶の育成技術に関する研究を行う。素材の純化方法の検討、結晶育成方法の検討を行い、高品質でかつ大型のTlBr結晶を育成する技術の研究を行う。・TlBr結晶の表面処理方法や電極形成技術の検討を行い、大型・高性能で安定に動作するTlBr検出器製作技術の完成を目指す。・TlBr検出器からの信号読出方法に関する研究を行う。さらに1 cm厚の大型TlBr検出器に最適な信号処理方法の開発を行う。・大型のTlBr検出器を用いたコンプトンイメージング方法の開発を行う。しかしながら、既存のコンプトンカメラはそれらの応用で利用される高エネルギーのガンマ線に対して感度が十分ではないという問題がある。本研究は超高感度半導体、臭化タリウム(TlBr)を用いて高エネルギーのガンマ線に対して高感度を示す散乱吸収一体型のコンプトンカメラの実現を目的とする。平成27年度は1.結晶育成、2.検出器製作、3.耐放射線性について研究を行った。1.コンプトンカメラを実現するためには大型のTlBr結晶が必要となる。今年度実施した研究ではTlBr素材を帯域精製法により純化し、帯溶融法を用いる事でTlBr単結晶の育成を行った。結晶育成管の内径を大きくすることで約6.5 mm x 6.5 mm x 5 mmのサイズを有する検出器用結晶を得る事に成功した。2. TlBr結晶に真空蒸着法を用いて電極を形成してTlBrガンマ線検出器を製作した。今年度はピクセルサイズ1平方ミリメートルの3 x 3ピクセル電極を有するピクセル型検出器と長さ3.4 mm、幅1 mmのストリップ電極を3本有する両面ストリップ型検出器を製作した。137Csからの662 keVのガンマ線を用いて製作した検出器の評価を行った。ピクセル型、ストリップ型の両検出器を用いて662 keVのガンマ線を明確に検出することに成功した。3. TlBr検出器の耐放射線性を評価するために60Co線源からのガンマ線をTlBr検出器に照射して、特性の変化を評価した。TlBr検出器はガンマ線照射後も大幅な特性劣化は示さず、耐放射線性が高いことを示唆する実験結果が得られた。約6.5 mm x 6.5 mm x 5 mmのサイズを有する検出器用結晶を用いて、ピクセル型、ストリップ型のTlBr検出器の製作に成功した。また、TlBr検出器が高い耐放射線性を有しているとの実験結果を得ることができた。以上の様に今年度の研究によりTlBr結晶を用いたコンプトンカメラを実現するための基礎となる成果が得られたため、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。

本研究は超高感度半導体、臭化タリウム(TlBr)を用いた散乱吸収一体型のコンプトンカメラを開発し、高エネルギーのガンマ線に対して高感度を示すコンプトンカメラの実現を目的とする。平成28年度はTlBr結晶育成、コンプトンイメージング取得を中心に研究を行った。1.コンプトンカメラを実現するためには大型のTlBr結晶が必要となる。大型のTlBr結晶を育成するために今年度は垂直ブリッジマン法を採用した。帯域精製法により純化した高純度TlBr素材を用いて垂直ブリッジマン法にて直径1インチの大型TlBr結晶の育成に成功した。育成した結晶はガンマ線検出器材料として良好な電荷輸送特性を示した。2.ピクセル型TlBr検出器を製作した。室温において137Csおよび60Co線源からのガンマ線をTlBr検出器に照射した。製作した検出器からの信号の同時読み出しを行い、信号波形データをハードディスクに格納した。波形解析を行い、検出器中でガンマ線がコンプトン散乱した後に光電吸収された事象を抽出した。複数回相互作用事象を用いてコンプトンイメージの取得を行った。137Csおよび60Coからのガンマ線のコンプトンイメージ取得に成功した。大型の1インチTlBr結晶の育成に成功した。ピクセル型検出器を用いてガンマ線のコンプトンイメージの取得に成功した。以上の成果は本研究で目指しているコンプトンカメラ実現に大きく貢献するものである。このため本研究はおおむね順調に進展していると結論づけられる。コンプトンカメラは核医学診断においては複数元素同時イメージング、粒子線治療においては線量分布の可視化への応用が期待されている。しかしながら、既存のコンプトンカメラはそれらの応用で利用されるガンマ線に対して感度が十分ではないという問題がある。平成29年度はTlBr検出器開発、陽子線照射場イメージングを目指した即発ガンマ線計測を中心に研究を行った。1.前年度に引き続き、結晶素材の純化および結晶育成を行い、TlBr検出器を製作した。今年度は特に検出器製作における歩留まり改善に注力した。帯域精製法による素材の純化では、安定して素材純化が行えるように改善を行った。結晶育成、電極形成技術の検討を行い、安定してTlBr検出器を製作することに成功した。2.陽子線治療における線量分布の可視化を目指して、TlBr検出器を用いた陽子線照射による水からの即発ガンマ線計測実験を行った。東北大学サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターの930型AVFサイクロトロンを用いて、80 MeVの陽子線を水に照射し、その際に発生する即発ガンマ線をピクセル型TlBr検出器を用いて計測した。ピクセル型TlBr検出器を用いて即発ガンマ線の検出に成功することができた。以上の様に平成29年度は検出器の開発、即発ガンマ線計測実験を行い、TlBr検出器を用いたコンプトンカメラ実現に向けて基礎から応用までを幅広く研究した。平成29年度はTlBr検出器の製作技術の改善を行い、安定して検出器を製作できる技術を確立した。
ネフロンにおけるカルシウム輸送の細胞機序とホルモン・薬物による制御

尿細管のCa^<2+>再吸収は体液のCa^<2+>バランスの調節に重要な役割りを果している。近位側ネフロンでは必要最小限の一定量のCa^<2+>を再吸収するにに対して、遠位側ネフロンではCa^<2+>バランスの変化に応じたホルモンによる微妙な輸送制御が行なわれている。本研究では遠位側ネフロンのCa^<2+>輸送機序とそのホルモン、薬物による制御機構を単離尿細管灌流法を用いて検討した。方法としてはCa^<2+>フラックス、fura2による細胞内Ca^<2+>(Ca^<2+> _i)の測定、電気生理学的手法、細胞容積の画像解析など多岐にわたった。まず、PTHとカルシトニンは夫々接合尿細管(CNT),遠位曲尿細管(DCT)に作用してCa^<2+>輸送を促進することを明かにした。これの作用には基低則のNa^+/Ca^<2+>交換系が必要である。PTHはCNTの管腔側の非選択性カチオンチャネルを開くことによってCa^<2+>の流入を促進する。この時、同時にNaも流入するので基低側のNa^+/Ca^<2+>交換系を介する汲み出しの効率が落ちるが、Ca^<2+>によりamiloride感受性のNaチャネルが抑制され効率を回復させる方向に働く。このようなNaによるCa^<2+>輸送の制御機構によってamiloride,thiazidesなどの利尿薬によりCa^<2+>再吸収機構も説明できることが明かになった。すなわちamilorideによるNaチャネルの抑制、thiazidesによるNaCl共輸送の抑制、管腔からのNaの除去等のNa流入の減少によって、いずれもCa^<2+>再吸収が促進される。これらの作用にはあくまでもPTHの存在が必要である。このような機構はCNTのNaチャネルとKチャネルを抑制する新規利尿薬M17055についても確認された。このような遠位側ネフロンにおけるNa^+とCa^<2+>の相互作用がプロスタグランジンの尿細管作用にどのように関わっているかについて検討した。PGE_2は遠位曲尿細管(DCT),CNT,皮質部集合管(CCD)で細胞腫大を示したが、CNTで最も著明な作用がみられた。細胞の腫大には基低則からのNa^+/Ca^<2+>交換系を介するNa^+流入が関与し、Na^+,K^+ポンプの関与はないことが明かになった。PGE_2は細胞内ストアからのCa^<2+> _i増加を介して、Na^+/Ca^<2+>交換系を刺激し、Ca^<2+>チャネルを介するCa^<2+>再循環を介してNa^+の流入が促進されると考えられた。一方、PGE_2のCNTの管腔内電位V_Tに対する2相性の反応をもとに、各種阻害薬によるデータより、PGE_2は初期にはcAMPにより非選択的チオンチャネルを開口し、後期にはCa^<2+> _i増加によるamiloride感受性Naチャネルの抑制することが考えられた。

PGE_2は遠位曲尿細管(DCT),CNT,皮質部集合管(CCD)で細胞腫大を示したが、CNTで最も著明な作用がみられた。細胞の腫大には基低則からのNa^+/Ca^<2+>交換系を介するNa^+流入が関与し、Na^+,K^+ポンプの関与はないことが明かになった。PGE_2は細胞内ストアからのCa^<2+> _i増加を介して、Na^+/Ca^<2+>交換系を刺激し、Ca^<2+>チャネルを介するCa^<2+>再循環を介してNa^+の流入が促進されると考えられた。一方、PGE_2のCNTの管腔内電位V_Tに対する2相性の反応をもとに、各種阻害薬によるデータより、PGE_2は初期にはcAMPにより非選択的チオンチャネルを開口し、後期にはCa^<2+> _i増加によるamiloride感受性Naチャネルの抑制することが考えられた。1.遠位側ネフロンのCa^<2+>輸送に対するPTH、カルシトニン(CT)の効果を単離尿細管灌流法を用いて検討した。PTHは接合尿細管(CNT)で正味のCa^<2+>輸送を増加させたが、遠位曲尿細管(DCT)及び集合管(CCD)では作用がなかった。これに対し、CTはDCTのみでCa^<2+>輸送を増加させた。これは夫々のホルモンに対するアデニル酸シクラ-ゼ反応のネロフン分布とよく一致しており、実際に膜透過型のcAMPによってDCTとCNTでCa^<2+>輸送が促進されたことから、これらの作用はcAMPを介すると考えられた。これらのホルモンによるCa^<2+>輸送促進作用は基底側のNa^+除去やouabainによって消失したことから、基底側膜にあるCa^<2+>/Na^+交換系が存在することが必須であると考えられた。2.PTAによるCa^<2+>輸送の促進には基底側のCa^<2+>/Na^+交換系のほかに、管腔側からのCa^<2+>の流入が重要である。我々はPTHにより管腔側の膜電位が二相性に変化することから、管腔側からのカチオンの流入とCa^<2+>の流入が関連があるという仮説を提晶した。一方、サイアザイド系利尿薬、アミロライドなどはCa^<2+>輸送促進作用があることが知られているが、その機序は不明である。そこでトリクロルメチアジド(TCM)とアミロライド(AML)のCa^<2+>輸送に対する作用をPTHとの関連で追求した。TCMによるCa^<2+>輸送促進作用にはPTHの存在が不可欠であった。この作用は基底側のNa^+除去やOuabainにより消失したことからCa^<2+>交換系の存在が必須である。一方、PTHの存在下でNa^+を管腔から除くとCa^<2+>輸送が増加した。管腔からNa^+を除いた条件下にTCMを加えてもCa^<2+>輸送の促進は起らなかったことから、管腔側からのNa^+の流入の抑制により細胞内Na濃度が低下し、Ca^<2+>/Na^+交換系を介してCa^<2+>の正味の輸送が促進、仇ると考えられた。AMLによってもCa^<2+>輸送が促進されたが、更にTCMを加えると付加的にCa^<2+>輸送が促進された。これは両薬剤が異る機序のNa輸送を抑制することを反映している。(1)新規利尿薬M17055の接合尿細管(CNT)でのCa^<2+>
エイズ・癌・慢性関節リウマチ等の難治性疾患に対するペプチド創薬研究

CXCL12-CXCR4系に関わる難治性疾患を標的として、新規CXCR4アンタグニストをリード化合物とした分子設計および合成に取り組み、T140の誘導体FC131を基盤として、N末端部の新たなpharmachphoreの発見した。FC131に含まれるD-Tyr^3及びArg^4を構造変換のターケットとした設計し、種々の環状ペンタペプチド化合物の合成を行い、CXCR4アンタグニスト活性を有する2種類の環状ペンタペプチドを見出した。これにより新規のファルマコフォアを発見した。また、drug-likeな構造を持った低分子アンタグニDipicolylamine-Zn(II)complex(Dpa-Zn)の開発にも成功した。数年前、HIVの感染に関わる第二受容体(コレセプター)として注目を集めたケモカイン受容体CXCR4は、その生理的リガンドであるCXCL12/SDF-1との相互作用により、胎生時の血管形成や心形成、造血、神経形成においてprogenitor cellの遊走や活性化等の重要な作用を示す。最近、このCXCR4とCXCL12の相互作用が、種々の固形癌の転移や血液癌の進行、慢性関節リウマチの炎症等に大きく関わっていることが明らかにされつつある。独自に開発した強力な14アミノ酸残基のペプチドであるCXCR4アンタゴニストT140誘導体がこのCXCR4に特異的に結合し、X4-HIV-1の侵入を抑制し、癌の転移や慢性関節リウマチの炎症を抑制することを見出した。本研究課題では、このようなCXCL12-CXCR4系に関わる難治性疾患を標的として、申請者らが開発したnMオーダーの活性を示す新規CXCR4アンタゴニストをリード化合物とした分子設計および合成に取り組み、実用的な治療薬を指向した薬剤の開発を行っている。とくに今年度はT140のpharmacophore (Arg^2,Na1^3,Tyr^5,Arg^<14>)をもとに発見した新規低分子阻害剤FC131を基盤として、新規高活性誘導体14残基の4F-benzoyl-TE14011あるいは4F-benzoyl-TN14003のN末端部の新たなpharmacophore (N端の4-フルオロベンゾイル基)を含めて、低分子化、非ペプチド化、生体内安定化、高活性化に関する研究を行い、医薬品としてのプロフィールを向上させた。ケモカイン受容体の一つであるCXCR4は、その生理的リガンドであるCXCL12/SDF-1との相互作用により、胎生時の血管形成や心形成、造血、神経形成においてprogenitor cellの遊走や活性化等の重要な作用を示す。成人においてはエイズの発症、種々の固形癌の転移や血液癌の進行、関節リウマチの炎症等に大きく関わっていることが明らかにされつつある。独自に開発した強力な14アミノ酸残基のペプチドであるCXCR4アンタゴニストT140誘導体がこのCXCR4に特異的に結合し、X4-HIV-1の侵入を抑制し、癌の転移や関節リウマチの炎症を抑制することを見出した。とくに今年度はT140のpharmacophore(Arg^2, Nal^3, Tyr^5,Arg^<14>)をもとに発見した新規低分子阻害剤FC131を基盤として、FC131に含まれるD-Tyr^3及びArg^4を構造変換のターゲットとしたフォーカスドライブラリーを設計し、種々の環状ペンタペプチド化合物の合成を行った。それぞれの化合物におけるCXCR4結合試験の結果、高いCXCR4アンタゴニスト活性を有する2種類の環状ペンタペプチドを見出した。これにより新規のファルマコフォアを発見することができ、今後のCXCR4アンタゴニストの分子設計・創出における有用な知見を得た。また、drug-likeな構造を持った低分子アンタゴニストDipicolylamine-Zn (II) complex (Dpa-Zn)の開発にも成功した。CXCR4はケモカイン受容体の一つであり、その生理的リガンドであるCXCL12/SDF-1との相互作用により、胎生時の血管形成や心形成、造血、神経形成においてprogenitor cellの遊走や活性化等の重要な作用を示す。独自に開発した強力な14アミノ酸残基のペプチドであるCXCR

4アンタゴニストT140誘導体がこのCXCR4に特異的に結合し、X4-HIV-1の侵入を抑制し、癌の転移や関節リウマチの炎症を抑制することを見出した。本研究課題では、このようなCXCL12-CXCR4系に関わる難治性疾患を標的として、申請者らが開発したnMオーダーの活性を示す新規CXCR4アンタゴニストをリード化合物とした分子設計および合成に取り組み、実用的な治療薬を指向した薬剤の開発を行っている。とくに今年度はT140のpharmacophore(Arg^2, Nal^3, Tyr^5, Arg^<14>)をもとに発見した新規低分子阻害剤FC131を基盤として、FC131に含まれるD-Tyr^3及びArg^4を構造変換のターゲットとしたフォーカスドライブラリーを設計し、種々の環状ペンタペプチド化合物の合成を行った。それぞれの化合物におけるCXCR4結合試験の結果、高いCXCR4アンタゴニスト活性を有する2種類の環状ペンタペプチドを見出した。これにより新規のファルマコフォアを発見することができた。また、薬剤指向性の構造を持った低分子アンタゴニストDipicolylamine-Zn(II) complex (Dpa-Zn)の開発にも成功し、今後のCXCR4アンタゴニストの分子設計・創出における有用な知見を得た。
アミノ酸に着目した非アルコール性脂肪性肝疾患の予防と予測技術の開発

世界的な肥満人口の増加と共に非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)が急増している。しかし、その予防法や病態悪化の予測技術は未発達である。本研究では、ヒトの非アルコール性脂肪肝炎(NASH)病態を模倣するNASHモデルマウスおよび初代培養細胞を用いて1アミノ酸がNAFLDの悪化を予測するバイオマーカーとなり得るのか?、2アミノ酸バランスの調節でNAFLDの悪化を予防できるのか?の2点を解明する。本研究はNAFLDの悪化を事前に予測し、日々の食生活で病態悪化を未然に防ぐ、アミノ酸を用いた新たな疾患予防・予測技術の開発を目的とした研究である。
テクスチャーの違いは機能性多糖の免疫調節作用を増強するか

本実験では,ナメコの分泌抽出物(粘性ゲル状食品)およびナメコ子実体(固形状一般食品)由来多糖の免疫調節作用について,リンパ球およびマクロファージに対する活性化および分化への影響,つまり免疫調節作用を重点的に調べた。ヘルパーT細胞におけるTh1/Th2バランスに対する食用キノコの影響は,これまでも多くの報告がある。本実験でもナメコ試料が,生体に対してTh1優位に影響することが示唆された。本実験では,特にわが国で人気がある食用キノコ、ナメコについて,その分泌抽出物(粘性ゲル状食品)およびナメコ子実体(固形状一般食品)由来多糖の免疫調節作用について,リンパ球およびマクロファージに対する活性化および分化への影響,つまり免疫調節作用を重点的に調べた。マクロファージは単球から分化するが,様々な分化型を示し,自然免疫系で重要な役割を果たすことが,最近明らかになりつつある。そこで本実験では,ヒト単球THP-1細胞株を用いて,これらマクロファージの分化に対する,上記ナメコ試料の影響を調査した。それらの結果,ナメコ試料はその形状に関わらず,炎症性サイトカインであるIL-1βやTNF-αなどの産生を誘導した。つまり両試料とも,炎症型と呼ばれる古典的活性型のマクロファージ(M1)への分化誘導能を示した。これらのことにより,機能性多糖を取り巻く環境(食品の形態)が異なっていても,その作用自体は変化しないということが示唆された。このことは,これら機能性多糖を素材として様々な加工食品が開発できる可能性を示した有用な結果であると考える。しかしながら、咀嚼・嚥下困難者用食品として開発するためには,添加量の調節や,どれくらいの期間食べ続ける必要があるのかなどを,明らかにして,いかに「食べやすい」食品にするかさらに検討する必要がある。本実験ではさらに,他の食用キノコ「タモギタケ」の抽出多糖画分のマクロファージ分化における免疫調節作用も検討した。その結果,ナメコ同様にM1優位の分化を誘導した。これらのことより,キノコ中多糖は総じて炎症性免疫反応を誘導することが示唆された。本研究では,特にわが国で人気があるナメコについて,その分泌物(粘性ゲル状食品)およびナメコ子実体(一般食品)由来多糖の免疫調節作用について,マクロファージに対する活性化および分化への影響を重点的に調べた。マクロファージは単球から分化するが,最近様々な分化型を示し,免疫系の初期段階において重要な役割を果たすことが明らかになりつつある。上記二つの試料はともに,特に炎症型と呼ばれる活性型のマクロファージ(M1)への分化誘導能を示した。このことは,ヒト由来単球細胞株THP-1を用いたin vitro実験,およびBALB/cマウスへの摂食実験においても同様の結果を得た。これらのことはまた,機能性多糖を取り巻く環境(食品の形態)が異なっていても,その作用自体は変化しないということを示唆している。つまり,咀嚼・嚥下困難者用食品としても利用されているゲル状食品においても,機能性多糖の効果が期待できると考える。そのため,国民に対する健康増進・維持に対する啓蒙活動において,本実験の結果は訴求性が高いと考えている。多糖類は食品における増粘安定剤として,広く用いられている。このため,本実験で用いたナメコ試料を従来の安定剤の代わりとして利用することを目的とし,食品のゲル物性に与える影響も調査した。これは本研究の重要な目標でもある,市場への供給に耐えうる食品開発を見据えてのことである。本実験では,寒天ゼリーを基本試料として採用した。ナメコ分泌物及び,ナメコ子実体熱水抽出物はともに,添加濃度の増加により破断強度を増強させた。この結果は,咀嚼・嚥下困難者用食品の開発における課題点を明らかにした。つまり,いかに「食べやすい」食品にするための適量や,また,どれくらいの期間食べ続ける必要があるのかを,明らかにする必要がある。これらの点の解決がまさしく,次年度に立案しているものである。本年度においては,異なる物性の食品を使って,機能性多糖の生体内での免疫調節作用をThバランス(Th1/Th2)の維持(免疫系のリンパ球細胞であるヘルパーT細胞が適正に分布されているかどうか)を指標に調査する計画であった。「研究実績の概要」でも記載したが,おおむね順調に進行している。動物実験においては,Th2優位にバランスが傾いているBALB/cマウスを用いた結果を得た。またTh1優位の場合の調査については,培養細胞株であるTHP-1細胞を用いて,これをTh1優位の際の状態と同様となる分化型のマクロファージに分化させたin vitro実験系での効果を調べた。

ともに,生体内の免疫担当細胞であるマクロファージやリンパ球の活性を介した免疫調節作用が認められており,機能性多糖は食品中というマクロな環境下でも,その機能を発揮することが示唆された。上述のようにおおむね順調に進行しているが,ここまでの結果は分泌サイトカインのタンパク質レベルの解析結果である。計画では遺伝子発現レベルの解析も組み込まれており,これについての現在の状況は,まずは回収したサンプル(組織)を凍結保存しており安定し多状態で保存できている。各種対象サイトカインのうちIL-1&#61538;について,プライマーの設計をおこなっており,これが完了次第速やかに,すべてのサイトカイン遺伝子の発現解析を実施する。この点に関して,すでにタンパク質レベルで調査しているため,遺伝子解析時期が研究期間の後半にずれ込んだとしても,問題ないと考えている。本研究課題において平成24年度の実施実験内容は,当初の実験計画に則り,動物実験を中心的に実施する。本年度までに,組織・細胞内に発現したサイトカインの遺伝子解析を全て終了するというのが,当初の計画であったが,前述の進捗状況の説明の通り,一部サイトカインの遺伝子解析において,プライマー設計の遅延という状況が生じたため,平成24年度では,この部分を並行して実施する。このことは24年度の調査項目と同時測定が可能であるため,計画の変更を伴うものではない。また,この測定項目に使用する費用を,今年度計上した予算から,平成24年度に繰り越して請求することとした。したがって,当初の実験計画に従い,平成24年度は異なる年代の実験動物を用いて,機能性多糖の免疫調節作用について,マクロファージおよびリンパ球の分布状態,産生サイトカインのタンパク質・発現遺伝子レベルでの解析をおこない検討する。また食品形態のうち飲料として利用した場合どうなるのか,この点についての調査は当初は予定していなかったが,固形物としての作用には顕著な差がみられなかったため,新たに実験計画に組み入れていく予定である。それらの結果を総合して,機能性多糖を食品として評価し,さらには幅広い年代や健康状態の人達に対する有用性を示すことを目標とする。このことによって,わが国民の健康維持と食品に対する関心を高めることを目指す。平成24年度の実験計画は,当初の予定通り以下のように遂行する。異なる週齢の実験動物(マウス)に,ナメコ分泌物,子実体,および抽出物を溶解した飲料を摂食させて,免疫調節作用を調査する。調査項目は,マクロファージおよびリンパ球の分布状態,産生サイトカインのタンパク質・発現遺伝子レベルでの解析とする。また,今年度実施完了していないサイトカイン遺伝子発現パターンの調査について,繰り越した研究費を充当して実施する。