hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海面上昇に対する環境脆弱性指標地図の作成

近年、地球温暖化による海面上昇の問題は、ますます深刻化する大きな国際環境問題として認識されている。その影響は社会経済を始めとして多岐にわたり、その大きさは壊滅的な被害を受ける国があると予想されるほど甚大である。このような問題に対し、これまでの調査・研究の大部分は環境変化の予測に焦点が当てられてきたが、長期的・経済学的視点から海面上昇の影響を見ると多くの問題と危険性を含んでいるため、その経済評価の必要性は高いと考えられる。本論文では、海面上昇による大きな被害が予想されるなどの理由から、伊勢湾地域(特に愛知県)を分析対象とした。そして、GIS(地理情報システム)を利用した人口移動モデルおよび一般均衡分析の枠組みで社会経済モデルを構築し、海面上昇による人口移動と経済損失を予測した。その結果、伊勢湾地域における海面上昇1mによる人口移動と経済損失の大きさを視覚的な地図で把握することができた。また、海面上昇対策便益の計測を通じて、CVMにおいて支払方法の違いによるWTPの変動を分析し、支払方法に対する公平感がWTPの結果に影響を与えることを明らかにした。その際、支払手段として「一律の金額」「任意の寄付金」の2種類、また支払単位として「一生涯」「毎年」「毎月」の3種類を設定し、沿岸域の海面上昇防御策に対するWTPをたずねるためのアンケート調査を実施した。そして、支払方法の違いによる公平感を変数として組み込んだ評価モデルを構築し、本モデルを用いて分析した。その結果、いずれの支払単位においても、支払手段を「一律の金額」としたときのWTPの方が「任意の寄付金」としたときのWTPより大きくなり、「任意の寄付金」という支払手段に不公平感が存在することが明らかになった。本年度の成果は以下の通りである。(1)評価対象となる財の特定海面上昇による直接的・間接的・波及的な影響を受ける財について、産業(12部門)の生産財および沿岸域の環境財とした。(2)各財の分布図の作成生産財について、伊勢湾地域において海面上昇1m・5mによって海面下になる地域の産業別生産額の分布図を作成した。環境財ついて、分布図を作成するための環境経済評価モデルを提案した。後者の成果については、裏面に示す論文「海岸からの距離に応じて変化する沿岸環境価値の評価」にまとめた。(3)社会経済モデルの構築海面上昇による物理的・生態的・社会的な影響を国民経済に対する影響として統一的に評価するために、被害の二重計測や計測漏れの恐れのない一般均衡理論に基づく社会経済モデルを構築した。この成果については、裏面に示す論文「海面上昇による土地損失と波及被害の計測」にまとめた。(4)市場財の経済評価市場財の価値は各産業の生産額によって評価した。(5)非市場財の経済評価(2)で検討した環境経済評価モデルに基づいてアンケート票を作成し、インターネット調査を実施した。その結果、伊勢湾地域に住む成人男女553人(愛知県331人、岐阜県111人、三重県111人)より回答を得た。このデータ解析は来年度に行なう。(1)海面上昇シナリオの設定IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の報告書を参考にして、伊勢湾地域(愛知県・岐阜県・三重県)における海面上昇シナリオを「2100年までに1m上昇する」と設定した。そして、CIS(地理情報システム)を用いて、当該シナリオに基づく伊勢湾地域における水没地域分布図を作成した。(2)市場財の経済評価前年度に構築した社会経済モデルの問題点を修正し、海面上昇1mによる土地損失に伴って発生する経済損失を応用一般均衡分析の枠組みで評価した。この成果の一部を裏面に示す論文「海面上昇による土地損失と波及被害の計測」および「伊勢湾地域における海面上昇による経済損失の計測」にまとめた。

(3)非市場財の経済評価前年度のアンケート調査で収集した553件の表明選好データを用いて、沿岸環境の経済価値をCVM(仮想市場評価法)とコンジョイント分析の枠組みで評価した。この成果の一部を裏面に示す論文「支払手段の違いによる支払意思額の変化」および「CVMにおける支払単位の違いによるWTPの変化」にまとめた。(4)海面上昇に対する環境脆弱性指標地図の作成GISを用いて、以上の成果を地図上に表示した。具体的には、海面上昇1mによって海面下となる地域の土地利用別直接被害分布図および産業別直接被害分布図、また海面上昇1mによる産業別波及被害分布図などを作成した。(5)沿岸域管理への提言(4)で作成した環境脆弱性指標地図に基づいて、伊勢湾地域における沿岸域管理(特に海面上昇への適応策)について考察した。
イオン性液体およびイオンゲルを用いた創り込みの化学

イオン伝導性の材料は、電池、キャパシター、燃料電池、太陽電池など電気エネルギーを蓄えたり、発電したりするデバイスなど電気化学デバイス作成のために必要不可欠である。最近、医療分野、マイクロマシーン、ナノテクノロジーに適用可能なアクチュエーターにもイオン伝導性材料が用いられている。これまでイオン伝導性の材料としては、電解質溶液が主に用いられてきた。例えば、カーバッテリーには硫酸の水溶液が使われているし、携帯電話に搭載されているリチウムイオン電池には、リチウム塩の可燃性有機溶媒溶液が用いられている。このために、電気化学デバイスの多くは揮発性の液体デバイスでありその不揮発化・不燃化・固体化は長年の課題であり多くの研究が重ねられてきた。申請者は、イオン性液体中でのビニルモノマーのその場重合により得られる、イオン性液体が高分子網目の中に相溶した新しい高分子固体電解質「イオンゲル」を提唱し、機能の創り込みの化学を展開した。具体的には、イオン性液体およびイオンゲルに関し、以下の3点に絞り研究を展開した。1)イオン性液体およびイオンゲル中のイオンダイナミックスの解明2)非水条件下、100°C以上の温度域で安定なプロトン伝導性イオン性液体とそのイオンゲルの創製3)イオンと電子の両者が可動な混合伝導性イオン性液体とそのイオンゲルの創製すなわちイオン性液体とイオンゲルの導電機構を明らかにすると同時に、これにプロトン伝導性、混合伝導性といった機能を作り込む化学の開拓を行った。1)に関しては、磁場勾配NMR法を導入することにより、イオン性液体中のイオンダイナミックスに関する情報を蓄積し、イオン性液体のionicityがこのNMR測定と導電率測定から評価できるとの提案に至った。2)に関しては、プレンステッド酸・塩基からなるイオン性液体が無水条件下かつ100°C以上の温度域で高いプロトン伝導性を示し、これはvehicle機構とGrotthuss機構の協奏によって発現していることを世界に先駆けて発見した。この結果はACS機関誌でも紹介された。さらに3)に関しては、ヨウ素レドックス対がイオン性液体中でのみ、交換反応(transfer diffusion)の寄与による早い電子輸送特性を有することを明らかにした。本研究ではイオン性液体およびイオンゲルに関し、以下の3点に絞り研究を展開している。1)イオン性液体およびイオンゲル中のイオンダイナミックスの解明2)非水条件下、100°C以上の温度域で安定なプロトン伝導性イオン性液体とそのイオンゲルの創製3)イオンと電子の両者が可動な混合伝導性イオン性液体とそのイオンゲルの創製すなわちイオン性液体とイオンゲルの導電機構を明らかにすると同時に、これにプロトン伝導性、混合伝導性といった機能を作り込む化学の開拓を目的とした。本年度は、イオン性液体を構成するカチオン、アニオンの自己拡散係数を個別に測定可能な磁場勾配NMRを導入し、これを用い、イオン拡散係数を個別に測定することを試みた。導電率や粘性率と比較考察することにより、イオン性液体中のイオンの状態、イオン間相互作用、イオンダイナミックスに関して検討を加えた。さらに、イオン性液体中のモノマーのその場重合によって得られるイオンゲル中のイオンダイナミックスをイオン生液体と比較する事によって、高分子網目の効果を明らかにした。第2の項目に関しては、イオン性液体の耐熱性(一般に400°C程度)を活用し、これが水に代わるプロトン伝導媒体となるようなイオン性液体を創製し、さらにイオンゲルとすることで高分子固体膜化を図った。

超強プロトン酸とイミダゾールなどの塩基がイオン性液体を形成し、この中でイミダゾリウムプロトンがイミダゾール分子間に非局在化し、100°C以上の温度域で10^<-2>-10^<-1>Scm^<-1>のプロトン伝導性を示すことを定量的に評価した。また、プロトン伝導性イオン性液体を与える塩基に関して広範に調査した。第3の項目に関しては、イオン性液体中にレッドクスカップル(I^-/I_3^-系)を高濃度に導入し、この酸化還元電流の濃度依存性をマイクロ電極による電気化学測定から明らかにした。得られるレドックスカップルの拡散係数の濃度依存性の解析から、物理拡散と、レドックスカップル間の交換反応による電荷輸送の分離に成功した。イオン伝導性の材料は、電池、キャパシター、燃料電池、太陽電池など電気エネルギーを蓄えたり、発電したりするデバイスなど電気化学デバイス作成のために必要不可欠である。最近、医療分野、マイクロマシーン、ナノテクノロジーに適用可能なアクチュエーターにもイオン伝導性材料が用いられている。これまでイオン伝導性の材料としては、電解質溶液が主に用いられてきた。例えば、カーバッテリーには硫酸の水溶液が使われているし、携帯電話に搭載されているリチウムイオン電池には、リチウム塩の可燃性有機溶媒溶液が用いられている。このために、電気化学デバイスの多くは揮発性の液体デバイスでありその不揮発化・不燃化・固体化は長年の課題であり多くの研究が重ねられてきた。申請者は、イオン性液体中でのビニルモノマーのその場重合により得られる、イオン性液体が高分子網目の中に相溶した新しい高分子固体電解質「イオンゲル」を提唱し、機能の創り込みの化学を展開した。具体的には、イオン性液体およびイオンゲルに関し、以下の3点に絞り研究を展開した。1)イオン性液体およびイオンゲル中のイオンダイナミックスの解明2)非水条件下、100°C以上の温度域で安定なプロトン伝導性イオン性液体とそのイオンゲルの創製3)イオンと電子の両者が可動な混合伝導性イオン性液体とそのイオンゲルの創製すなわちイオン性液体とイオンゲルの導電機構を明らかにすると同時に、これにプロトン伝導性、混合伝導性といった機能を作り込む化学の開拓を行った。1)に関しては、磁場勾配NMR法を導入することにより、イオン性液体中のイオンダイナミックスに関する情報を蓄積し、イオン性液体のionicityがこのNMR測定と導電率測定から評価できるとの提案に至った。2)に関しては、ブレンステッド酸・塩基からなるイオン性液体が無水条件下かつ100°C以上の温度域で高いプロトン伝導性を示し、これはvehicle機構とGrotthuss機構の協奏によって発現していることを世界に先駆けて発見した。この結果はACS機関誌でも紹介された。さらに3)に関しては、ヨウ素
表皮細胞の異常分化とケラチン遺伝子の発現について

驚くことに、多くはないがK1ペプチドの存在を、生化学的、免疫化学的およびmRNAレベルで証明した。この事実が一般的であるか否かを、さらに4種のSCC株で行なったが、全ての細胞株でその存在が確認され、K1ペプチドの発現はSCC株に普遍的であることが初めて実証された。次に、このK1ペプチドのペアーケラチンであるK10ペプチドについても同時に分析したが、6種いずれにも存在を示すデータは得られなかった。6種の細胞株に発現していたK1ペプチドは、ケラチンの線維形成したものとは異なり、低濃度(1-2M)の尿素(5%β-ME)溶液に約90%可溶化された。以上の結果より、SCC株にK1ペプチドは単独で存在し、多くの研究者は見逃していた可能性が考えられた。さらに尿素溶液に対する溶解性から、このK1ペプチドは生化学的に変異を有する可能性があり、そのためK10ペプチドが誘導されないことも示唆された。有棘細胞癌(SCC)と基底細胞癌(BCC)は皮膚癌の中で上皮性腫瘍の代表といえ、この両者は種々の要因により上皮細胞の異常分化をきたしたものといえる。1975年に初めてSCCの細胞株の樹立以来、細胞の分化あるいは癌化のメカニズムの研究材料として汎用されている。これまでこの培養株には分化マーカーケラチンの1つであるK1ケラチンペプチド(pI7.8,MW68Kd)は存在しておらず、そのためSCCは未分化な癌とも言われてきた。多くの研究者はケラチン分析の際、高濃度塩溶液【1.5M KCl/0.5%TritonX-100/140mM NaCl etc】で細胞を処理していた。この溶液は元々生体組織(癌組織)に多量に混在する皮下脂肪や脂溶性物質を除くために用いられたものと推定されるが、培養細胞にそのまま応用しており細胞生化学的にかなり過激的であると思われたので、希薄塩溶液【10mM Tris・HCl(pH7.6)/5mMEDTA/PMSF(0.3mg/ml)】で処理し、ケラチン蛋白を分析した。その結果、K1ペプチドの存在を蛋白生化学的(2D-PAGE),モノクロナール抗体による免疫反応とmRNAレベルで証明した(文献1)。この事実が一般的であるか否かさらに他の4種を用いて行ったが同様の結果を得、K1ペプチドの存在はSCC培養株に普遍的であることが判明した。(文献2)。病理組織学的にみれば、未分化な、つまりK1ペプチドを多く発現していない、いわゆるBroaders分類のIV型(予後が悪い)は細胞の株化が著者の研究室の経験からも比較的容易に思われる。これまでのSCC細胞株は元々K1ペプチドの発現が低いものであった可能性が示唆される。この様なSCC培養株に対し高濃度塩溶液で処理していたため、K1ケラチンペプチドの存在を見逃していた可能性が強く、当然の結果ともいえる。K1ケラチンペプチドはSCCの予後に対する1つのクライオリテイーになりうるかもしれない。6種の細胞株に発現していたK1プペチドは、ケラチンの線維形成したものとは異なり、低濃度(1-2M)の尿素(5%β-ME)溶液に約90%可溶化された。
ファブリーペロ-(FP)方式干渉計の開発

前年度に第一段階のプロトタイプ干渉計運転に成功したことを踏まえて、今年度はレーザー光の周波数安定化とモード選択を行って、干渉計の感度向上を目指すと共に、雑音源の特定と対策を試みた。1.モードクリーナー:1m離れた2枚の独立に懸架した鏡で構成されるファブリペロ-共振器をレーザー光の周波数基準に周波数安定化を行うと同時に、その透過によってモード選択された光を干渉計の光源として利用し運転した。これにより第一段階の運転で支配的であったレーザー光の周波数雑音を減らして1kHz付近で約2桁の感度向上が達成された。さらに光源のモード選択によって干渉計のコントラストも95%から99%に向上した。2.雑音源の検討:モードクリーナーにより周波数安定化は安定化回路の誤差信号で見積もると約4桁、20mの1本のファブリーペロ-共振器で評価すると約3桁の改善が見られるが、プロトタイプ干渉計での感度向上は約2桁に留まっている。この原因を検討した結果、モードクリーナと干渉計の間で光路調整に用いている鏡の機械的な振動が光の位相雑音を付加すると同時に光軸ゆらぎを引き起こしている可能性が大きいことが判明した。位相雑音の付加で約1桁の劣化、光軸ゆらぎは干渉計に異相雑音として作用するため、さらに約1桁の劣化をもたらすと推定されている。これへの対策として防振の強化が実施されているところである。3.連続運転:前年度の世界初の直接干渉方式のプロトタイプ干渉計運転の成功につづいて、独立懸架のモードクリーナーを通した光でプロトタイプ干渉計を運転したのも世界初であるが、このシステムの長期安定動作を確認するために、長期運転を試みた。最長で3時間半の連続運転が達成され、ロックがはずれる原因も推定できた。平成3年度に引き続いて、平成4年度は以下の各項目を中心に研究を継続実施した。1.真空排気装置の設置と真空テスト:ターボ分子ポンプ3台とクライオポンプ2台をセンタータンクと連結配管中央部に設置し、リークテストののち真空テストを行なった。到達真空度はおよそ3×10^<-8>Torrで、これはOリング(バイトン)のガス放出量で説明でき、十分満足のいく真空槽と排気系であることが確認された。2.プロトタイプ用鏡:20mFP用の鏡を検討し、基材は高性能合成石英を選定した。研磨とコーティングにより、曲率半径30mのエンド鏡については反射率99.956%で、フラットのフロント鏡については反射率98.868%透過率1.12%、ロス0.012%で納入された。3.鏡の縣架装置の設計・製作:振子は2段振子とし、1段目の振子に磁石でダンピングをかける方式を採用することにした。実際にこのような振子を試作し、充分な振幅まで振子の共振が抑えられていることを確認した。FP共振器としてアラインメントの調整ができることが必要であり、現在2通りの方法を検討している。4.データ収集系とネットワーク:干渉計の出力信号や真空度・地面振動等の環境データを収集する装置として、リアルタイムOSを搭載したVMEバスのデータ収集系を構築し、ソフトウェア開発を進めた。5.20m干渉計の光学設計:500mWのMISERを光源に使い、変調法としてプレモジュレーション法を使った干渉計の光学設計がほぼ固められた。6.量子雑音限界の理論的考察:来日中のProf.Braginsky(モスクワ大)と、重力波検出器の量子雑音限界、QND検出法、レーザー光源の量子雑音限界、機械的Q値の高い振子製作法などについての共同研究を行なった。平成3、4年度に引き続いて、平成5年度もFP方式干渉計20mプロトタイプの建設を進め、第一段階の運転を開始した。1.真空関係:高真空度を実現するための方法として、化学的な脱水処理の有効性を評価する実験研究を、既存のアルミ真空槽を用いて実施した。結果は室温で目立った効果は得られなかったが、暖めることで効果を得ることができることが分かった。2.プロトタイプ用鏡の懸架装置:2段振子の1段目の振子に磁石でダンピングをかける方式の懸架装置の試作と大気中の動作試験を繰り返し行って、最終的な真空仕様の懸架装置を製作した。鏡のアランイメントの微調整は鏡に貼り付けた永久磁石と外部のコイルとからなるアクチュエータによって行う方式を採用した。3.一本腕のFP:振子懸架の鏡を一対用いたFP干渉計をレーザー光に共鳴させた状態にサーボ制御する実験を腕の長さ40cmと20cmでそれぞれ行い、フィネスやビジビリティの測定や誤差信号の観測を行った。これに基づいてサーボ制御回路の最適設計と製作をした。4.マイケルソン干渉計:2本の腕からの光の干渉を同じ状態に制御するための方法としてプレモジュレーション法を採用することとして、変調度の測定やフロントミラーによるマイケルソン干渉計での干渉制御実験を行い、うまく動作することを確認した。5.プロトタイプ干渉計:以上の予備実験の成果を踏まえて、2本のFP干渉計からの戻り光どうしを直接干渉させるプロトタイプ干渉計を完成させた。雑音対策はこれからである。1.モードクリーナー:1m離れた2枚の独立に懸架した鏡で構成されるファブリペロ-

共振器をレーザー光の周波数基準に周波数安定化を行うと同時に、その透過によってモード選択された光を干渉計の光源として利用し運転した。これにより第一段階の運転で支配的であったレーザー光の周波数雑音を減らして1kHz付近で約2桁の感度向上が達成された。さらに光源のモード選択によって干渉計のコントラストも95%から99%に向上した。2.雑音源の検討:モードクリーナーにより周波数安定化は安定化回路の誤差信号で見積もると約4桁、20mの1本のファブリーペロ-共振器で評価すると約3桁の改善が見られるが、プロトタイプ干渉計での感度向上は約2桁に留まっている。この原因を検討した結果、モードクリーナと干渉計の間で光路調整に用いている鏡の機械的な振動が光の位相雑音を付加すると同時に光軸ゆらぎを引き起こしている可能性が大きいことが判明した。位相雑音の付加で約1桁の劣化、光軸ゆらぎは干渉計に異相雑音として作用するため、さらに約1桁の劣化をもたらすと推定されている。これへの対策として防振の強化が実施されているところである。3.連続運転:前年度の世界初の直接干渉方式のプロトタイプ干渉計運転の成功につづいて、独立懸架のモードクリーナーを通した光でプロトタイプ干渉計を運転したのも世界初であるが、このシステムの長期安定動作を確認するために、長期運転を試みた。最長で3時間半の連続運転が達成され、ロックがはずれる原因も推定できた。
慢性関節リウマチの膝関節内靭帯付着部の病態とMRIによるその早期診断に関する検討

これまでの我々の研究から、RA患者の関節炎の発症と進展には関節軟骨で合成されII型コラーゲンに対する自己免疫応答が関与していることが示唆され、事実、軟骨下の骨髄には、破骨細胞やTリンパ球の集積が観察されている。一方、RAにおいては、早期より関節内靭帯に破壊をきたすことにより、関節の不安定性が生じてくるものと考えられているが、その詳細な病態については明らかにされていない。そこで、本研究では、RA患者の人工膝関節置換術の際に、靭帯と骨への付着部を合わせて一塊採取して組織学的観察を行うとともに、ラットのコラーゲン関節炎(CIA)を病態モデルとして、関節内靭帯とその付着部に生じる変化を病初期より経時的に検討した。また、RA患者においては、膝関節のMRIを経時的に撮像し、組織学的所見と合わせ関節内靭帯病変の早期診断の可能性について検討した。先ず、RA患者ACRの診断基準をみたす5症例で、関節水症や滑膜炎は認められず、初期変化を同定するという同意を得てMRIを施行した結果、5例中2例は前十字靭帯周囲の滑膜炎とともに、靭帯付着部の骨髄の信号変化が誕められ、残る3例については滑膜炎は軽度であるものの、靭帯付着部の信号変化が確認された。さらに組織所見の結果は、RA患者、CIAラットの関節内靭帯付着部周囲には、TRAP陽性の多核大型細胞が出現していた。この多核細胞の中には、RANK、CD68、CD44で染色されるものが存在したが、RANK陽性細胞の数は後二者に比べ少ない傾向にあった。また、一部の多核巨細胞、軟骨細胞にはc-fosの発現が認められた。これらの事から、膝関節十字靭帯では、実質が温存されているかに見られても、その付着部は特異な構造を示すと考えている。本研究から得られた所見と我々の概念とが一致するものであり、RA患者の膝関節十字靭帯付着部では、早期から関節軟骨と軟骨下骨組織が破壊され、関節の動揺性が出現するものと推察された。これまでの我々の研究から、RA患者の関節炎の発症と進展には関節軟骨で合成されるII型コラーゲンに対する自己免疫応答が関与していることが示唆され、事実、軟骨下の骨髄には、破骨細胞やTリンパ球の集積が観察されている。そこで、本研究では、RA患者の人工膝関節置換術の際に、靭帯と骨への付着部を合わせて一塊採取して組織学的観察を行うとともに、ラットのコラーゲン関節炎(CIA)を病態モデルとして、関節内靭帯とその付着部に生じる変化を病初期より経時的に検討する。また、RA患者においては、経時的に膝関節のMRIを撮像し、組織学的所見と合わせ関節内靭帯病変の早期診断の可能性について検討した。その結果、RA患者の前・後十字靭帯付着部は、線維軟骨様の組織像を示しており、同部では滑膜組織の増殖ならびに炎症性細胞の浸潤はわずかであるものの、TRAP陽性細胞、CD68陽性のマクロファージ系細胞が多数存在することが観察された。正常ラットの十字靭帯付着部も線維軟骨様の組織像を示していた。CIAラットでは、感作後2週の早期には、滑膜組織の肥厚は認められないものの、靭帯付着部周囲の骨髄組織には、すでにTRAP陽性の大型の多核細胞の集積が認められた。

免疫染色の結果、靭帯の付着部にはII型コラーゲンが存在し、その周囲にはCD68で陽性を示すマクロファージ系の細胞が確認された。以上のことから、CIAラットおよびRA患者において、骨への十字靭帯付着部に早期から、TRAP陽性細胞、CD68陽性のマクロファージ系細胞が多数認められた。RA患者の膝関節では、十字靭帯実質が温存されているかに見られても、その付着部では上記の細胞の集積が観察されたことから、これらの細胞がII型コラーゲンに対する免疫応答や靭帯破壊をもたらすものと考えられる。これまでの我々の研究から、RA患者の関節炎の発症と進展には関節軟骨で合成されII型コラーゲンに対する自己免疫応答が関与していることが示唆され、事実、軟骨下の骨髄には、破骨細胞Tリンパ球の集積が観察されている。一方、RAにおいては、早期より関節内靱帯に破壊をきたすことにより、関節の不安定性が生じてくるものと考えられているが、その詳細な病態については明らかにされていない。そこで、本研究では、RA患者の人工膝関節置換術の際に、靱帯と骨への付着部を合わせて一塊採取して組織学的観察を行うとともに、ラットのコラーゲン関節炎(CLA)を病態モデルとして、関節内靱帯とその付着部に生じる変化を病初期より経時的に検討した。また、RA患者においては、膝関節のMRIを経時的に撮像し、組織学的所見と合わせ関節内靭帯病変の早期診断の可能性について検討した。先ず、RA患者ACRの診断基準をみたす5症例で、関節水症や滑膜炎は認められず、初期変化を同定するという同意を得てMRIを施行した結果、5例中2例は前十字靱帯周囲の滑膜炎とともに、靱帯付着部の骨随の信号変化が認められ、残る3例については滑膜炎は軽度であるものの、靱帯付着部の信号変化が確認された。さらに組織所見の結果は、RA患者、ClAラットの関節内靭帯付着部周囲には、TRAP陽性の多核大型細胞が出現していた。この多角細胞の中には、RANK、CD68、CD44で染色されるものが存在したが、RANK陽性細胞の数は後二者に比べ少ない傾向にあった。また、一部の多核巨細胞、軟骨細胞にはc-fosの発現が認められた。これらの事から、膝関節十字靭帯では、実質が温存されているかに見られても、その付着部は特異な構造を示すと考えている。本研究から得られた所見と我々の概念とが一致するものであり、RA患者の膝関節十字靭帯付着部では、早期から関節軟骨と軟骨下骨組織が破壊され、関節の動揺性が出現するものと推察された。
光周波数変調による血流・組織蛍光定量と血液信号抑制

血流情報収集にはインドシアニングリーン(ICG)などの脂質重合後蛍光発色(800nm)観察より血流を定性的に判断する方法がある。一方、悪性腫瘍からの蛍光発色(635nm)を促す薬剤である5アミノレブリン酸(5ALA)の応用が様々な癌治療で広まりつつある。本研究の目的は1, ICGなどを用いた蛍光信号の三次元撮像、血流定量解析ソフトウエアを開発する。また、2,生体信号はヘモグロビンが600nm、水信号は1600nmほどで吸収値が高いため、700-1600nmが「生体の光学的窓」と言われている。周波数帯域の強力なレーザー光観察による血液信号を抑制した画像を得る。3,出血点同定後熱エネルギーを加えた長波長レーザーによる凝固・止血、4,複数の狭帯域フィルターを用いて635nmの腫瘍蛍光観察、他帯域の画像の融合画像を組み合わせることで、「第三の眼」とその定量化を目指す。すでに近赤外光で生体を観察、かつ血液信号抑制画像の収集には成功している。血液定量化実験を確立するためのポンプ、モデル内の逆流防止弁の誤作動が多く、実験の進行状況に遅れがみられている。すでに血流コンセプトは特許取得、さらに国際特許申請、PMDAへの相談を行っているとことである。本年度はさらに血液定量の安定した実験系を確立して、臨床応用を目指す。また、腫瘍蛍光の分光、定量化も可能としたため、定量値とその蛍光源となす組織プロトポルフィリンIXの計測、さらに代謝酵素活性の計測を行い、蛍光強度との関係を明らかにする。インドシアニグリーンによる蛍光血管撮影による血流量測定のみならず、血流方向の観察を行う。このためには従来60フレーム/秒の撮影では足りず、250フレーム/秒以上のハイスピードカメラによる血流方向の観察を行う。これらを複合することにより従来のヒトの眼では観察不可能であった手術野において新たな情報を得ることができる。腫瘍浸潤のない部分部分でも異常な蛍光を認めることがあり、組織の多焦点顕微鏡による組織内のプロトポルフィリンIXの分布状況を観察することとする。また、インドシアニグリーンによる蛍光血管撮影による血流量測定のみならず、血流方向の観察を行う。より高感度カメラを導入することで、ICG蛍光の血管内流速、流れの方向の解析にすすめていく。このためにはICGのみならず、通常の可視光でも観察可能なフルオロセインの導入も考慮している。翻訳はICG同様生体毒性が少なく、すでに臨床に広く普及している。蛍光ピークは530nm程度と可視光範囲であるため、高感度のハイスピードカメラを安価で乳集することが可能である。その一方で、1000nm-1500nm領域の非可視光域の血液信号抑制、水信号干渉抑制のコリメータの作成を考えている。また、ICGの蛍光は780nmといわれていたが、我々の検討ではその蛍光は600nmから始まっていた。780nmの強力な光を照射するよりは、より広い範囲で、かつ光強度を弱めた蛍光誘発法も、周辺構造の観察、蛍光の強調に有利な可能性があり、基礎実験を行っている。

また、腫瘍蛍光の分光、定量化も可能としたため、定量値とその蛍光源となす組織プロトポルフィリンIXの計測、さらに代謝酵素活性の計測を行い、蛍光強度との関係を明らかにする。インドシアニグリーンによる蛍光血管撮影による血流量測定のみならず、血流方向の観察を行う。このためには従来60フレーム/秒の撮影では足りず、250フレーム/秒以上のハイスピードカメラによる血流方向の観察を行う。これらを複合することにより従来のヒトの眼では観察不可能であった手術野において新たな情報を得ることができる。すでに近赤外光で生体を観察、かつ血液信号抑制画像の収集には成功している。血液定量化実験を確立するためのポンプ、モデル内の逆流防止弁の誤作動が多く、実験の進行状況に遅れがみられている。すでに血流コンセプトは特許取得、さらに国際特許申請、PMDAへの相談を行っているとことである。本年度はさらに血液定量の安定した実験系を確立して、臨床応用を目指す。腫瘍浸潤のない部分部分でも異常な蛍光を認めることがあり、組織の多焦点顕微鏡による組織内のプロトポルフィリンIXの分布状況を観察することとする。また、インドシアニグリーンによる蛍光血管撮影による血流量測定のみならず、血流方向の観察を行う。より高感度カメラを導入することで、ICG蛍光の血管内流速、流れの方向の解析にすすめていく。このためにはICGのみならず、通常の可視光でも観察可能なフルオロセインの導入も考慮している。翻訳はICG同様生体毒性が少なく、すでに臨床に広く普及している。蛍光ピークは530nm程度と可視光範囲であるため、高感度のハイスピードカメラを安価で乳集することが可能である。その一方で、1000nm-1500nm領域の非可視光域の血液信号抑制、水信号干渉抑制のコリメータの作成を考えている。また、ICGの蛍光は780nmといわれていたが、我々の検討ではその蛍光は600nmから始まっていた。780nmの強力な光を照射するよりは、より広い範囲で、かつ光強度を弱めた蛍光誘発法も、周辺構造の観察、蛍光の強調に有利な可能性があり、基礎実験を行っている。すでに近赤外光での生体観察や血液信号抑制画像の収集には成功しているが、血液定量化実験を確立するためのポンプ、モデル内の逆流防止弁の誤作動が多く、実験の進行状況に遅れがみられている。本年度はさらに血液定量化の安定した実験系を確立して臨床応用を目指す。より性能の良い高感度カメラを導入することにより、インドシアニグリーン蛍光の血管撮影による血流量測定のみならず、血流方向の観察・解析を行う。
分離型マイクロ化学チップを用いた血管組織の構築と回収

【マイクロ曲面上での増殖抑制の原因の特定】本年度はマイクロ化学チップ内での平滑筋細胞培養に必要な設計指針を得るため、前年度に発見された「血管平滑筋細胞の増殖が曲率半径数百umの曲面を有するマイクロ化学チップ基板上で有為に抑制される」現象について、その原因の解明に取り組んだ。まず、表面の形状、表面の粗さ、表面に付着させる細胞外マトリクスが血管平滑筋細胞の増殖に与える影響を検討し、増殖抑制の原因が接着表面の曲面構造のみに由来することを確認した。【増殖抑制のメカニズムの解明】次に、播種時に平面・曲面とも均一な密度で接着した細胞の密度が、その後マイクロ曲面上でのみ低下していくメカニズムを解明するために、経時観察と立体形状観察を行った。その結果、増殖過程で(1)血管平滑筋細胞がマイクロ曲面から逃げるように遊走する様子、(2)血管平滑筋細胞が自らの張力で自発的に接着表面から剥離している様子、が観察された。次に、様々な曲率のマイクロ曲面を持つ基板を準備し、この細胞の収縮を阻害するブレビスタチン、収縮を促進するTGF-βを投与して培養し、その立体形状を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察・評価した。その結果、曲率の大きな曲面ほど、また強い細胞ほど、マイクロ曲面からの脱離を促進することが明らかになった。これらの結果を基に、細胞の張力脱離モデルを作ることが出来た。この成果は、単一細胞の大きさの10倍位上のスケールであるがゆえに、従来細胞にはほとんど影響を与えることが無いと見なされてきたマイクロ曲面が、細胞が組織を形成する過程に大きな影響を与えることを示すものである。本年度の研究により、細胞とマイクロ曲面との力学的作用の存在が明らかになり、血管平滑筋細胞の増殖がマイクロ曲面上で抑制されるメカニズムが解明され、マイクロ化学チップの新しい設計指針を得ることが出来た。【本年度の目的】血管平滑筋細胞を分離型マイクロ化学チップ内でコンフルエント状態まで培養するための条件を検討する。【血管平滑筋細胞の培養】従来、分離型マイクロ化学チップによる血管内皮細胞の培養と回収の原理実証には成功していたが、その際回収できた組織は単層であるため力学的強度が弱く、回収時に細胞間接着が断裂してしまうという問題が発生した。そこで、血管内皮細胞と血管平滑筋細胞を用いて培養組織の多層化を図ることで、回収の際の力学的ストレスに耐えうる強固な組織を培養することを考えた。本年度はその最初のステップとして、平滑筋細胞の流路内での培養を行った。【条件検討】平滑筋細胞は血管の内壁に存在する細胞である。このため、マイクロ流炉内で培養を行うためには、血液に曝された環境で生育する内皮細胞とは異なる培養条件の検討が必要である。具体的には、流路表面への接着を助ける細胞外基質を選定し、導入濃度、培地灌流の流量を変えながら培養を行うことで、平滑筋細胞が良好に増殖する条件を検討した。最終的に、細胞外基質にフィプロネクチンを選定し、導入濃度を3×10^6cells/mL、培地還流量を1μL/minとすることで、平滑筋細胞をマイクロ流炉内でコンフルエント状態まで培養することができた。また、培養した平滑筋細胞は、流路表面に化学修飾した温度応答性ポリマーの働きにより、温度変化を用いて非侵襲的に着脱することができた。内皮細胞や上皮細胞とは異なり、平滑筋細胞をマイクロ流体デバイス内でコンフルエント状態まで培養する例はきわめて少なく、この結果は当該分野に置いても初めての試みであると言える。本年度の研究により、閉空間内で多層血管組織を培養するために必要な、血管平滑筋細胞の培養条件が明らかにされた。【本年度の目的】血管内皮細胞と血管平滑筋細胞のマイクロ流路内共培養を達成する。【マイクロ流路内培養における平滑筋細胞増殖の阻害要因の特定】本年度は当初、前年度に得られた知見をもとに、分離型マイクロ化学チップ内で血管平滑筋細胞と血管内皮細胞の共培養を試みた。血管平滑筋細胞をマイクロ流路内で培養後、血管内皮細胞を導入・積層したが、15時間後に衰弱した血管平滑筋細胞がマイクロ流路表面から剥離する結果を得た。この結果を受け、現行の分離型マイクロ化学チップには血管平滑筋細胞の増殖を阻害する要因が存在すると考え、各種の参照実験を通じてその特定を試みた。その結果、(1)血管平滑筋細胞はマイクロ空間で酸素不足に陥りやすいこと(2)血管平滑筋細胞の増殖は曲率半径数百・mの曲面上で抑制されることを発見した。【血管平滑筋細胞と血管内皮細胞のマイクロ流路内共培養の実証】次に、幅400・mの貫通溝を持つガラス基板を用意し、その上下をそれぞれ多孔質ポリカーボネート膜と接合した。このマイクロ化学チップを培地に浸し、内部で細胞培養実験を行った。このマイクロ流路は全面平坦な表面を持ち、多孔質ポリカーボネート膜を通じてチップ外から内部へ常に充分な量の酸素が供給されるため、上記の阻害要因を全て排除することができる。この内部へ血管平滑筋細胞と血管内皮細胞を逐次導入し、培地を灌流しながら培養を行った結果、内皮細胞導入から50時間以上安定な共培養を達成することができた。マイクロ流路内での異種血管細胞の積層共培養は世界で初めての成果である。

また、上記(2)の知見は当該分野および生物物理学において未知の知見であり、今後抑制効果の詳細を明らかにすることで、細胞培養技術における重要な方針が得られると考えられる。本年度の研究により、マイクロ空間内における多層血管組織の培養が達成され、血管平滑筋細胞の曲面上での特異な挙動が発見された。【マイクロ曲面上での増殖抑制の原因の特定】本年度はマイクロ化学チップ内での平滑筋細胞培養に必要な設計指針を得るため、前年度に発見された「血管平滑筋細胞の増殖が曲率半径数百umの曲面を有するマイクロ化学チップ基板上で有為に抑制される」現象について、その原因の解明に取り組んだ。まず、表面の形状、表面の粗さ、表面に付着させる細胞外マトリクスが血管平滑筋細胞の増殖に与える影響を検討し、増殖抑制の原因が接着表面の曲面構造のみに由来することを確認した。【増殖抑制のメカニズムの解明】次に、播種時に平面・曲面とも均一な密度で接着した細胞の密度が、その後マイクロ曲面上でのみ低下していくメカニズムを解明するために、経時観察と立体形状観察を行った。その結果、増殖過程で(1)血管平滑筋細胞がマイクロ曲面から逃げるように遊走する様子、(2)血管平滑筋細胞が自らの張力で自発的に接着表面から剥離している様子、が観察された。次に、様々な曲率のマイクロ曲面を持つ基板を準備し、この細胞の収縮を阻害するブレビスタチン、収縮を促進するTGF-βを投与して培養し、その立体形状を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察・評価した。その結果、曲率の大きな曲面ほど、また強い細胞ほど、マイクロ曲面からの脱離を促進することが明らかになった。これらの結果を基に、細胞の張力脱離モデルを作ることが出来た。この成果は、単一細胞の大きさの10倍位上のスケールであるがゆえに、従来細胞にはほとんど影響を与えることが無いと見なされてきたマイクロ曲面が、細胞が組織を形成する過程に大きな影響を与えることを示すものである。本年度の研究により、細胞とマイクロ曲面との力学的作用の存在が明らかになり、血管平滑筋細胞の増殖がマイクロ曲面上で抑制されるメカニズムが解明され、マイクロ化学チップの新しい設計指針を得ることが出来た。マイクロ化学チップ内における血管平滑筋細胞の生存環境を詳細に検討した結果、血管平滑筋細胞の増殖は周囲の曲面形状によって有意に抑制されるという現象を発見した。この現象は当該マイクロ流体デバイス分野においても、生物物理学分野においても未知のものであり、計画段階で予想できるものではなかった。現在、これを解決するために従来の分離型マイクロ化学チップを改良・設計しており、このため申請書における達成度よりも研究の進展はやや遅れている。本年度の研究により、酸素不足と曲面形状による抑制効果が平滑筋細胞の安定な培養を阻害していることが判明し、これらを排除することで血管平滑筋細胞と血管内皮細胞のマイクロ流路内共培養が可能となることが示された。今後はこれらの阻害要因を定量的に評価し、多層血管組織を培養可能な分離型マイクロ化学チップを設計・制作する。そして、数百μmの直径を持つ多層血管組織の培養・回収を目指す。
バーチャル・リアリティ空間に提示される「ひと」の実在感

遠隔手術やテレワーク等の複数人でバーチャル・リアリティ(VR)空間を共有するシステムにおいては,場やものが現実世界に近いことと同程度に相手の存在の実在感が極めて重要である。そこで本研究では2人で1つのVR空間を共有して共同作業を行う場面を想定し,VR空間に提示される臨(隣)人感の評価法の開発とその生起メカニズムの解明を目指して検討を行った。その結果,社会的サイモン効果が臨(隣)人感を計測するための有力な行動および生理指標となることが示された。また,VR空間に呈示される対象の動きや当該他者との事前コミュニケーション等が臨(隣)人感に強く影響を与えることも示された。本研究は,バーチャル・リアリティ(VR)空間に提示される「ひと」の実在感の評価法の開発とその生起メカニズムの解明を目指すものである。複数人で1つのVR空間を共有して共同作業を行う場面では,課題を共有している他者が実在感をもって感じられることが作業効率や安全性を高めるうえで非常に重要である。しかし従来VR空間の評価は「場」や「もの」の観点でしか行われてこなかった。そこで本研究はVR空間に提示される「ひと」の実在感(ここでは臨(隣)人感)に焦点を当てた。本年度は臨(隣)人感の行動指標,生理指標の開発を目指した。実空間でパートナーに対面した場面で観察されると考えられるいくつかの現象(対人復帰抑制,他者観察時の身体近傍空間の投影,ミュー波抑制)に関して,指標としての有効性を検討した。特に,実場面でどの程度安定的に生じるのか?その際の重要なパラメータは何か?に注目した。その結果,対人復帰抑制現象やミュー波抑制現象は,他者との社会的な関係性によらず安定して生じる現象であることが示された。一方,身体近傍空間の投影現象は,刺激の物理要因だけではなく,他者との社会的な関係性の影響も少なからずあることが示された。本年度は対人場面で生じるいくつかの現象が,実場面でどの程度安定的に生じるのか?その際の重要なパラメータは何か?に注目して検討を行った結果,ある程度来年度の研究につながる結果が得られた。そのため,おおむね順調に進展していると判断した。複数人で1つのVR空間を共有して共同作業を行う場面では,課題を共有している他者が実在感をもって感じられていることが作業効率や安全性を高める上で非常に重要である。そこで,本研究はVR空間に提示される「ひと」の実在感に焦点を当てた。本年度は「ひと」の実在感の評価法の確立をさらに進めるため,身体近傍空間に焦点を当てた検討を行った。一つは前年度までに実施した身体近傍空間の投影現象を用いたものであり,行動指標としての特性の検討を行った。その結果,他者の存在によって大きく変化し,被験者自身の共感性や他者との関係性等の影響を受けにくいことが示された。ユーザーの共感性というパーソナリティ特性やVR空間に提示される他者との社会的関係は,VR装置自体がもつ他者の存在感創出性能を評価するうえで,できるだけ影響を排除したい要因である。したがって,本実験の結果は,身体近傍空間の投影現象がVR空間における行動指標として有効である可能性を示している。この実験のデータは,今後国際学会での発表と国際学術雑誌での発表を予定している。二つ目は,身体近傍空間への注意を利用したものであり,自身の身体近傍へ注意が誘導されやすいだけではなく,他者の身体近傍へも注意が誘導されやすいことが示された。今後この指標の特性を詳細に調べることによって,身体近傍空間の投影現象と並んで有効な指標となる可能性があることが明らかになった。本年度有効性が明らかになった行動指標を用いて,臨(隣)人感創出にとってどのようなパラメータが重要なのかについて検討を行う。従来の臨場感研究では,(a)実物への忠実度,(b)3次元性,(c)動き情報の有無,(d)背景情報の有無,(e)音情報の有無などの影響が指摘されている。それに加え,代表者のこれまでの研究によれば(f)パートナーとの社会的関係性が影響を与える可能性も考えられる。そこでこれらの要因に注目して,臨(隣)人感創出に与える影響について検討する。実験心理学実験の効率化のため,実空間における検討を中心に行ない,バーチャル・リアリティを使用した大規模な被験者実験を次年度にまわしたことが挙げられる。そのため特に物品費および被験者謝金に当初計画よりも少ない金額で本年度の課題を遂行できた。
宋代社会における多層且つ複合的な士大夫ネットワークの研究

従来の宋代士大夫のネットワーク研究が、政治、文化、学問等のネットワークや交遊圏など異なる関心に沿って進められてきたのに対し、本研究はこれら異なるネットワークを統合化するとともに、「交遊空間」「移動」の視点を導入することにより、当時のネットワークの実態解明を目指していく。具体的には、(1)定期的な研究会の開催、(2)宋代士大夫のネットワークに関するデータベースの作成、(3)「情報コミュニケーション」、「手紙」に関する他のプロジェクトと連携、などの方法を用いながら、インターネット上及び『大阪市立大学東洋史論叢』の雑誌などに逐次研究成果を公開していく。
「コミュニティベースアプローチによるメディア教育」に関する日芬比較研究

平成25年度は、下記のテーマで研究を実施した。1フィンランド両国のメディア教育の比較調査フィンランドと日本の小学校のカリキュラムにおいて、ICTの位置づけや、日本の情報教育とフィンランドのメディア教育の共通点と相違点を明らかにした。ヘルシンキ大学メディア教育研究グループと共同で研究を進め、成果を2編の論文にまとめた。1編は国際会議プロシーディングス、もう1編は査読付研究ノートとして掲載決定した。2フィンランドにおける成人学習者を対象としたメディア教育に関する研究フィンランドは、世界経済フォーラムによるIT競争力ランキングで世界トップクラスであるが、そのIT競争力を支える要因の一つとして、成人学習者を対象としたメディア教育に着目した。成人学習者を対象としたメディア教育として、大学が開講するオープンユニバーシティと、高等職業専門学校が開講するオープンポリテクニクのメディア教育講座について調査しその特徴を明らかにした。現在、その成果を論文として執筆中で、平成26年5月中に投稿予定である。3大学が実施する学生向けの研修旅行中のモバイルメディアの活用に関する研究日本の大学においては、春休みや夏休みなどに参加できる海外での短期研修プログラムの需要が高まっているとの報告がある(工藤2011)。筆者らは、モバイルメディアを活用した海外での教育観光プログラムを企画実施した。そのプログラムのデザインについての論文と、参加者の旅行中のモバイルメディア実践についての論文を執筆した。前者は査読付研究ノート、後者は国際会議プロシーディングスとして掲載決定している。(抄録なし)情報活用能力の育成を目的とした「学校教育の情報化」(文部科学省,2010)を実現する上で、モデル作り、カリキュラム作り、学校と社会教育施設との連携は重要な課題である。本研究では、学校と地域の社会教育施設やNGO/NPOとの連携に着目した。『日本に適した「コミュニティベースアプローチによるメディア教育」の提案』と題し、フィンランドを中心に諸外国での先進的事例の調査や、フィンランドの教育施設との共同プロジェクトを実践研究している。メディア教育の研究・実践で最も長い歴史を持つ国の一つイギリスと、生徒のメディアリテラシー能力が国際的に高く評価されているフィンランドにおいて研究活動を行った。ロンドン大学インスティテュートオブエデュケーション内のナレッジラボ(London Knowledge Lab)において、2011年4月から6月にかけて同研究所のアンドリュー・バーン教授らと学術交流し、メディア教育に関する歴史的背景と現在的な実践に関する調査を行った。更に9月から、メディア教育で先進的な取り組みを行うフィンランドのヘルシンキ大学メディア教育研究グループを拠点に実践的な研究活動を実施した。フィンランドの学校教育と社会教育機関との連携に着目し、社会教育機関(図書館や美術館)が実施するメディア教育の事例をインタビューと実地調査から検証し、事例の特徴抽出を行った。ヘルシンキに拠点を置く子どもと若者のための建築学校Arkkiと共同プロジェクト"C my city!"を企画・運営した。街についての映像制作を通して建築教育とメディア教育を両立させるプログラムの教育的な価値を検証し、その研究成果は論文として論文誌Dlgital Creativityに条件付き採録となっている(2012年3月現在)。これまでの活動をもとに、本プロジェクトを学校やクラブで実施するためのハンドブックを作成し、配布している(http://cmycity.net/howtodo.html)。本プロジェクトは第5回キッズデザイン賞(フューチャーアクション部門)受賞、World Design Capital Helsinki2012正式プログラム採択を果たした。平成24年度は前年度から行ってきた日芥間のメディア教育に関する比較調査1と、具体的なメディア教育のモデル提案のためにこれまで行ってきた2つのプロジェクトの検証2,3に関して、4月から11月までフィンランドに滞在し、ヘルシンキ大学メディア教育研究グループを拠点に実施した。1.日本・フィンランド両国のメディア教育の比較調査小学校教員のICT利用に対する理念と利用方法の実態についての比較研究を進めるため、日本17名、フィンランド19名への質問紙調査を実施した。質的分析により、各教員の理念と利用方法の結びつきについて類型化を行い、ヘルシンキ大学メディア教育研究グループと共同で研究成果を論文化した。論文誌へ投稿したが、先行研究のレビューの不足等について指導があったため、現在改稿中である。2.動物園でのICTを活用した学習支援動物園での校外学習のプログラムに関して、ICTを部分的に用いた場合と用いなかった場合とで、学習サイクルがどのように異なるかを、筆者が過去に実施したプロジェクトをもとに比較分析した。分析の結果をふまえ、学習サイクルを誘発する校外学習プログラムを提案した。本研究成果は国際会議INTED2013のProceedings(査読あり)に掲載された。3.C my city!プロジェクトフィンランドの建築学校Arkkiと共同で実施した、子どもがデジタルストーリーテリング(DST)という手法を用いて、自分の住む街について学ぶことを目的としたプロジェクト"C my city"について、学校教育への導入可能性を検討し論文化した。論文は国際論文誌Digital Creativityに原著論文として掲載された。

成人学習者を対象としたメディア教育として、大学が開講するオープンユニバーシティと、高等職業専門学校が開講するオープンポリテクニクのメディア教育講座について調査しその特徴を明らかにした。現在、その成果を論文として執筆中で、平成26年5月中に投稿予定である。3大学が実施する学生向けの研修旅行中のモバイルメディアの活用に関する研究日本の大学においては、春休みや夏休みなどに参加できる海外での短期研修プログラムの需要が高まっているとの報告がある(工藤2011)。筆者らは、モバイルメディアを活用した海外での教育観光プログラムを企画実施した。そのプログラムのデザインについての論文と、参加者の旅行中のモバイルメディア実践についての論文を執筆した。前者は査読付研究ノート、後者は国際会議プロシーディングスとして掲載決定している。プロジェクトが国内外で複数の賞を受賞し、国際的な学術論文誌への論文が条件付き採録されたことから、本研究が一定の社会的な価値を示すことができたと考える。当初、2012年度中の研究成果の発表を目指していた[1]日本・フィンランド両国のメディア教育の比較調査、[2]動物園でのICTを活用した学習支援、[3]Cmycity!プロジェクトのうち、[2][3]については年度内の論文採録を達成した。[1]については論文化はしたものの、論文投稿後の審査と改稿に当初の計画よりも時間を要したため、年度内の採録までには至らなかった。2013年度の早い段階での発表を目指す。2012年12月までヘルシンキ大学メディア教育研究グループを拠点に、その後慶應義塾大学を拠点に研究を活動を進める予定である。2012年度はフィンランドでの事例研究だけでなく、フィンランド・日本両国の情報教育・メディア教育の比較研究、実務者間交流、大学間の研究連携なども視野に入れ研究活動を行う。本年度中に論文の採録にまでは至らなかった「日芥間のメディア教育に関する比較調査」については、先行研究の充実化とデータの分析方法の変更を実施し、改稿作業を進めている。共同研究者であるヘルシンキ大学のメディア教育研究グループとは、スカイプやクラウド上の文書管理サービスを用いて、遠隔にいながらも円滑な共同作業を進めている。2013年度中の論文採録を目指す。(抄録なし)
正曲率及びワイル共形曲率と多様体の空間

1.どのような共形平坦な多様体が,定曲率空間の超曲面として実現されるかという問題を研究し,4次元以上の(ある種の)共形平坦な多様体に関して,それらの多様体から定曲率空間への共形的はめ込みの具体的構成法を発見した。更に,上の構成ではめ込み可能な多様体の共形類を決定するために,それらの超曲面から球面への展開写像の構成を行った。2.射影平坦で捩れをもたないアフィン接続が与えられた単連結多様体の射影展開写像について研究し,次ぎの結果を得た。3次元以上で接続に関して極を持つ多様体のリッチ曲率が対称で負定値ならば,その展開写像は単射であり,像は射影空間の凸集合となる。3.シンプレクティック・トーリック多様体上に,退化した不変偏極の族を構成し,同伴する幾何学的量子化の推移において,特殊なラグランジュ部分多様体上への極所化現象が起こることを示した。4.閉曲面上の平坦接続のモジュライ空間の幾何学的量子化(一般化されたテ-タ関数の空間)の次元に関するフェアリンデの分解公式の,シンプレクティック幾何的な証明について研究した。その方法は,ハミルトン的群作用の下での幾何学的量子化に関する重複度公式を応用するというものである。
ヒト関節滑膜マクロファージ様細胞およびマクロファージによるエンドセリン、ALPおよびLDHの分泌とその調節。

慢性関節リウマチ(RA)患者滑膜より樹立したA型様細胞がエンドセリン、ALP,LDHを分泌することを見出し、その性状を明らかにしてきた。エンドセリン-1(ET-1)はRIAにて測定した。健常人血清値(n=63)は8±2.6ng/Lである。滑膜細胞から分離したA型とB型細胞、関節液中の多種白血球とリンパ球および培養細胞(HeLaなど)7種について、それらの培養液中のET-1をRIA法にて測定した。A型細胞(6株)培養液では、20328ng/L,HeLa細胞が20ng/L,他はいずれも6ng/L以下であった。分泌動態については、分泌液中濃度は培養開始後1日でピークとなり、その後低下した。種々疾患患者血清濃度について、RAでは健常人より高値であり、関節液ではRAと変形性関節症患者とでいずれも10ng/L台で有意差は見られなかった。以上より関節液中のET-1は滑膜A型(マクロファージ様)細胞からの分泌が大であると推定された(CCA,1997.ACB,1998)。A型細胞培養液について約30種の臨床検査項目を測定した。その中でALPとLDHの上昇が認められた。ALPは2001000IU/Lと高く。B細胞培養液では20IU/L以下。電気泳動ではALPはα_1β域に泳動され、56°C10分の加熱でも安定で、WGLにより約90%が沈降した。ノイラミニダーゼ感受性で、L-シスチンにより抑制されたがL-ホモアルギニンとL-フェニルアラニンにては抑制されない。ALP3型とALP4型とのhybrid型と考えられた。本ALPはRAや変形性関節症(OA)患者の血清や関節液中にも検出され、RAではステージIIIからIV群例により多く見出された。慢性関節リウマチ(RA)患者滑膜より樹立したA型様細胞がエンドセリン、ALP、LDHを分泌することを見出し、その性状を明らかにしてきた。ALPはα_1β域に泳動され、56°C10分の加熱でも安定で、WGLにより約90%沈降する。ALP3と型とのhybrid型と考えられた。本ALPはRAや変形性関節症(OA)患者の血清や関節液中にも検出され、RAではステージIIIIV群例により多く見出されたが、活動性との関連は明らかでなかった。本研究の過程で0型、B型血中に検出されるV型(小腸型)ALPがAB型の腎不全患者に見出され病態との関連を検討中であるが、その意義は不明である。