hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たに発見したＮＵ１およびＮＵ２ペプチドの生理機能の探索

新規ペプチドNU1およびNU2のラット側脳室への投与が投与量依存性に摂食量の増加や体温の上昇をもたらすことが明らかとなった。NU1、NU2をそれぞれ側脳室に投与し、90分後に視床下部および中脳・脳幹を採取し遺伝子変化を解析した結果、NU1およびNU2の投与で、prostaglandin Eの合成酵素およびシクロオキシゲナーゼのmRNAの発現が著しく増加した。一方、NU1, NU2の側脳室投与による体温上昇は、インドメサジンの前投与により完全にブロックされた。以上の結果、新規ペプチドNU1,NU2はprostaglandin Eの合成を促進して体温を増加させることが判明した。近年、ニューロメジンU(以下NMUと略)とニューロメジンS(以下NMSと略)の前駆体に、NMUおよびNMSとは異なるペプチドホルモンが含まれており、プロセシングの過程で別個のホルモン(それぞれNU1、NU2と仮称する)として切り出されてくることを発見した。それらは分子量から推定すると、生理活性物質の可能性が高く、そこで、一昨年からその生理作用の解明を試みた。アミノ酸配列を見てみると、NU1、NU2はNMUやNMSとの相同性が非常に低かったことからNMUとNMSのそれぞれの受容体に結合するとは思われず、NMUやNMSとは異なる生理機能を有すると推測された。初年度は、NU1、2のラット側脳室への投与が摂食量や体温、概日リズムに影響を及ぼすことなどが明らかとなった。今回はNU1、NU2を脳室に投与し、その結果どのような遺伝子が変化するかをジーンチップで解析した。NU1、NU2をそれぞれ側脳室に投与し、90分後に視床下部を採取し遺伝子変化を解析した。NU1およびU2の投与で、prostagrandin Eの合成酵素およびシクロオキシゲナーゼ2のmRNAの発現が著しく増加した。これらの酵素はいずれもアラキドン酸カスケードでのprostagrandin Eの合成に関わっている。この結果と先の結果を併せて考えると、これらの酵素を介して体温の調節に関与している可能性が示唆された。そこで、この可能性を検証するために、NU1, NU2の側脳室投与による体温上昇がprostagrandinの合成阻害薬インドメサジンの前投与で阻止されるか否かを検討した。その結果、インドメサジンの前投与はNU1,2の体温上昇作用を完全にブロックした。以上の結果、新規ペプチドNU1,NU2はprostagrandin Eの合成を促進して体温を増加させることが判明した。われわれは、2000年にニューロメジンU(NMU)が強力な摂食抑制作用を有するとともに、体温上昇、血圧上昇、酸素消費量の増加を誘起することを見出した。その後、NMUと受容体を共有するニューロメジンS(NMS)を発見し、NMUと同様に摂食行動を抑制し、自律神経系を介して血圧や体温などの調節に係ることを示した。最近、NMUとNMSの前駆体に、NMU/NMSとは異なるホルモン様配列が含まれており、プロセシングの過程で別個のホルモン(それぞれNU1、NU2と仮称する)として切り出されてくることを発見した。しかし、その生理活性は未だ不明であることから、その生理作用の解明を行った。まず、アミノ酸配列を見てみると、NU1、NU2はNMUやNMSとの相同性が非常に低かったことからNMU/NMS受容体と結合するとは考えにくく、NMUやNMSとは異なる機能を有する可能性がある事が判明した。また、NU1、2のラット側脳室への投与が摂食量や体温、概日リズムに影響を及ぼすこと、また、その効果はNMU、NMSの生理作用と必ずしも一致しないことを明らかにした。さらに、放射性同位体で標識したペプチドを用いて、ラット脳におけるNU1、2の結合部位を探索したところ、NMU受容体の存在する領域とは異なる、ある脳領域に特異的に結合することが明らかとなった。以上の結果、新規ペプチドNU1とNU2が特異的な生理活性を有しており、その作用機序はNMU、NMSとは異なる受容体を介したものである可能性があること示された。当初の計画では、平成24年度は第1にNU1とNU2の生理機能の解析を行い、第2に作用部位や作用機序の解析を行う事になっていた。結果的に、第1については、NU1、2のラット側脳室への投与が摂食量や体温、概日リズムに影響を及ぼすこと、また、その効果はNMU、NMSの生理作用と必ずしも一致しないことを明らかにした。

また、第2の点については、放射性同位体で標識したペプチドを用いて、ラット脳におけるNU1、2の結合部位を探索したところ、NMU受容体の存在する領域とは異なる、ある脳領域に特異的に結合することが明らかとなった。以上の事から、これら2つの新規ペプチドの作用や作用機序の一部が解明されたと言える。平成24年度の研究を継続しつつ、下記の2点の項目を追加する。(1)作用機序の解明:NU1とNU2の中枢投与による神経様作用が、ムスカリン受容体拮抗薬のメチルスコポラミンの前投与、あるいは非選択性βアドレナリン受容体拮抗薬のチモールの前投与によって阻止されるのか否かを検討する。側脳室にステンレスチューブを装着したラットを用いて、メチルスコポラミンあるいはチモールを末梢投与し、投与20分後にNU1とNU2を側脳室投与する。投与後、経時的に体温、血圧、心拍数を測定する。一方で、それぞれの効果についての作用機序の解明を行う。例えば体温の上昇作用については、NU1とNU2投与後に褐色脂肪を取りだし、β3アドレナリン受容体やUCP1のmRNA発現量を調べ、褐色脂肪の熱生産が原因であるのか否かなどを検討する。摂食亢進作用については、投与後の視床下部においてNPY, Agrp, hypocretin, POMC, CART, MCH, CRHなど摂食関連ペプチドのmRNA発現をリアルタイムPCRで測定する。(2)局在部位の解明:前駆体からMU1とNU2とニューロメジンUあるいはSが切り出される(プロセッシングを受ける)場合に、神経核に特異的に切り出す可能性がある。そのためニューロメジンUとNU1あるいはニューロメジンSとNU2が必ずしも同じ組織で発現しているとは限らない。そこで、神経核をパンチアウトし、それぞれのmRNA発現量を測定する。また抗体による免疫染色で局在部位を検索する。該当なし
日系海外子会社における国際人材に関する研究-本社の人的資源管理施策の視点より-

多国籍企業の中枢である本社の人材戦略が人的資源管理施策の充実度を規定し、それが海外子会社における本国従業員、現地従業員、第三国籍従業員(現地から第三国へ派遣)の登用(特に管理職)に影響を及ぼすことが概ね明らかになった。現地化や国際人材に関する文献狩猟、日本の多国籍企業4社のパイロット調査を行った。4社に共通していることは日本人海外派遣者比率が2006年以降、低下傾向にあることである。このうち2社に関しては、社長の現地化比率が高まり、逆出向者と第三国籍従業員数が大幅に増加している。これは2003年の調査開始以降、現地従業員の活用が最も促進されていることを示す。すなわち、本国従業員のみならず現地従業員を含めた国際人材の活用が徐々に進みつつある。このうち、E社の事例研究を行なった。その結果、本社が本国従業員と現地従業員の国際人材の育成を強化し、充実させることにより日本人海外派遣者比率の低下と社長の現地化比率の上昇を促すことが明らかになった。また、このことは2006年に行ったG社の事例研究とほぼ同様の結果をもたらした。さらに、このことからG社とE社の共通点と差異性が明らかになった。まず、共通点としては本国従業員、現地従業員の国際人材の育成を職位別に行っている点である。異なる点の一つは、E社は2007年に現地従業員の研修制度に加えて、逆出向制度を導入していること、そしてもう一つは研修を受けた海外派遣登録者の中からどれくらいの割合で実際に海外派遣を実施したのかという研修実績の測定を行っていることである。この2つについては導入されたばかりであるため、これらが国際人材の活用にいかに影響を及ぼすのかについての検討は今後の課題である。その他、海外派遣者比率、社長の現地化比率などを測定した3年という期間が適切な期間であることが分かった。最後に本社の人的資源管理の充実度が海外子会社の国際人材の国籍の割合に影響を及ぼす可能性を明らかにする本研究は時系列な調査を必要とする。この結果によりその一時点でのデータを示すことができた。今後も継続的な調査を行うことが課題となる。旧ソ連の崩壊、東ヨーロッパや中国の資本主義化に伴い、多国籍企業のグローバル活動の進展は著しい。このような中、日本企業の国際人材の捉え方が変化している。従来のように日本人のみを国際人材として捉えるのではなく、外国人をも国際人材として捉える企業が増えている。本研究では、多国籍企業の中枢である本社の人材戦略が人的資源管理施策の充実度を規定し、それが海外子会社における本国従業員、現地従業員、第三国籍従業員(現地から第三国へ派遣)の登用(特に管理職)に影響を及ぼすのではないかということについて検討を行った。電子・電気系の日本の多国籍企業(大企業)を中心に複数企業のインタビュー調査を行い、事例研究としてまとめた。その結果、次のような知見が明らかになった。(1)これらの企業では、おおよそ海外派遣者の比率は低下しており、社長の現地化比率が高まっている傾向にある。また、本社への逆出向者や第三国籍従業員数が大幅に増加している。(2)調査した企業のうち、こういった傾向が他社に比べて特に強い企業では次のような特徴がみられた。第一に、国際人材の捉え方が従来と異なり、日本人のみならず外国人を国際人材の範囲に含めている。第二に、これらの国際人材の育成を念頭においたさまざまな人材育成プラグラムを国内外において展開している。特に、海外子会社より社長、部長、次長、課長レベルの現地従業員を中心とした本社での研修プログラムを充実させている。近年(特に2006年以降より)では、上級、中級管理職のみならず係長や専門職の現地従業員も本社での逆出向や短期研修を受けているケースがみられる。本研究は本社人事部の人的資源管理施策が海外子会社における本国従業員、現地従業員、第三国籍従業員の管理職以上の登用にどのような影響を及ぼすのかということを明らかにすることを目的としている。今年度はこれまで2003年、2006年、2009年に行った4社の事例研究の整理を行い、論文にまとめ、国際学会で報告を行った。ここでは、2003年から2009年の6年間に海外子会社の社長の現地化比率が高く、海外派遣者比率が低く、本社への逆出向者や第三国籍従業員数が増加した(グローバル人材の活用)G社の事例を取り上げ、G社本社の人的資源管理施策との関連について、また、この本社の人的資源管理施策とG社の業績との関連についても検討を行った。その結果、本国従業員に対するグローバル人材としての教育訓練、そして現地従業員に対する本社でのトレイニー制度やインパトリエイト制度などの教育訓練の充実がグローバル人材の活用を促し、さらにはこのことが企業業績を増大させる傾向に南ることが明らかになった。評価・報酬制度とグローバル人材活用との関連については今後の課題としたい。今年度はこれに加えて、年度末の3月にE社欧州統括会社を訪問し、インタビュー調査を行った。

その目的は、本社の人的資源管理施策が地域統括会社においてどのように施行され、それがどのようなプロセスにおいてグローバル人材の活用につながっているのかということを明らかにするためである。特に、本社で行っている現地従業員のトレイニー制度やインパトリエイト制度が現地従業員のその後の定着やキャリアにどのような影響を及ぼしているのかについて着目した。これらの調査結果については、今後、整理し、論文としてまとめた上で報告を行う予定である。
テーラーメイド脂質栄養学の確立を目指した遺伝子多型と脂質摂取との相互作用の解明

生活習慣病の発症には、肥満遺伝子など遺伝的な素因が深く関わっていることが知られている。適正な脂質摂取は、生活習慣病予防に重要である。個々人が持っている遺伝子のタイプ(多型)によって望ましい脂質摂取量は、異なるかもしれない。遺伝素因別に望ましい脂質摂取量を明らかにすることによるテーラーメイド脂質栄養学の確立を目指して、本研究では、BMI、血中脂質濃度、糖代謝マーカー、動脈硬化度、血圧などと脂質摂取との関連性について、肥満に関連する遺伝子の多型を含めて解析を行っている。平成30年度は血液の脂肪酸分析やデータ解析を行う予定であったが、昨年度予定していたボランティア数を確保できなかったため、さらにボランティアを募集して調査を継続した。食事調査、身長、体重、血圧およびウエストなどの身体検査、コレステロール(LDL-およびHDL-コレステロール)、中性脂肪、血糖値、インスリン、HbA1cおよび脂肪酸組成などの血液分析、動脈硬化度(Cardio ankle vascular index)および肥満遺伝子のタイプ検査(β3-アドレナリン受容体、β2-アドレナリン受容体、Uncoupling protein1、FTOの一塩基多型)を実施した。その結果、予定していた合計200名以上のデータを得ることができた。解析の結果、肥満遺伝子のタイプによって、血中脂質濃度に対する食事脂質の影響は異なることが示唆された。例えば、肥満になりやすいFTO遺伝タイプを持つ人は、多価不飽和脂肪酸の摂取によりHDL-コレステロールが低下すること、エネルギー消費量が減少するβ3-アドレナリン受容体遺伝子のタイプを持つ人は、脂質摂取の割合が高いほうがLDL-/HDL-コレステロール比が低くなることなどが示唆された。遺伝素因別に望ましい脂質摂取量を明らかにすることによるテーラーメイド脂質栄養学の確立を目指して、本研究では、BMI、血中脂質濃度、糖代謝マーカー、動脈硬化度、血圧などと脂質摂取との関連性について、肥満に関連する遺伝子の多型を含めて解析を行う予定である。本研究では、β3-アドレナリン受容体などの5つの肥満関連遺伝子の変異(SNP)の有無を含めて、脂質および飽和脂肪酸などの摂取量と血中脂質,血中糖代謝マーカーおよび動脈硬化度との関連性について、横断的な調査を実施する。対象者数は、健常な一般成人200名程度を予定している。これまでに、健常な一般成人125名を対象にして調査を実施した。食事調査は、申請者らこれまで行ってきた食事記録票を用いた方法により実施した。なお、栄養計算は、栄養士の資格を有する者が行った。食事調査と同時期に、身体検査、血液分析および動脈硬化度などの検査を実施した。また、肥満に関連した以下の5つの遺伝子の遺伝子について、SNPの検査も行った。予定の対象者数の調査が終了した後に、肥満関連遺伝子の変異を持つグループと持たないグループに分け、総脂質や飽和脂肪酸などの摂取量と検査項目との相関の有無等を詳細に解析していく予定である。本研究では、健常な一般成人200名を対象にして5つの肥満関連遺伝子の変異(SNP)の有無を含めて、脂質および飽和脂肪酸などの摂取量と血中脂質,血中糖代謝マーカーおよび動脈硬化度との関連性について、調査することを予定している。28年度においては、100名の対象者への調査を予定していたが、実際には120名について調査を行うことができた。一方、調査結果の解析については、予定数を調査が終了してから実施することとして、途中段階での解析は一部の相関分析しか行わなかった。平成29年度においては、健常な一般成人46名を対象にして、食事調査、身長、体重、血圧およびウエストなどの身体検査、コレステロール(LDL-およびHDL-コレステロール)、中性脂肪、血糖値、インスリン、HbA1cおよび脂肪酸組成などの血液分析、動脈硬化度(Cardio ankle vascular index)および肥満遺伝子のタイプ検査(β3-アドレナリン受容体、β2-アドレナリン受容体、Uncoupling protein 1、FTOの一塩基多型)を実施した。計画では、100名程度を対象に調査を行う予定であったが、参加希望者を予定数集めることができなかった。次年度も継続して調査を行い、予定数に達したのちデータの解析を行う予定である。本研究の成果の蓄積のよって、将来的に遺伝素因別に栄養指導を行え、脂質摂取について個人に対応した効果的な栄養指導が可能となると考えられる。また、遺伝子変異の有無によって、飽和脂肪酸などの脂質摂取量の目標値が設定されることにも繋がる研究であると考えられる。調査対象となるボランティアが予定どおり募集できないことが、遅れている理由である。

個々人が持っている遺伝子のタイプ(多型)によって望ましい脂質摂取量は、異なるかもしれない。遺伝素因別に望ましい脂質摂取量を明らかにすることによるテーラーメイド脂質栄養学の確立を目指して、本研究では、BMI、血中脂質濃度、糖代謝マーカー、動脈硬化度、血圧などと脂質摂取との関連性について、肥満に関連する遺伝子の多型を含めて解析を行っている。平成30年度は血液の脂肪酸分析やデータ解析を行う予定であったが、昨年度予定していたボランティア数を確保できなかったため、さらにボランティアを募集して調査を継続した。食事調査、身長、体重、血圧およびウエストなどの身体検査、コレステロール(LDL-およびHDL-コレステロール)、中性脂肪、血糖値、インスリン、HbA1cおよび脂肪酸組成などの血液分析、動脈硬化度(Cardio ankle vascular index)および肥満遺伝子のタイプ検査(β3-アドレナリン受容体、β2-アドレナリン受容体、Uncoupling protein1、FTOの一塩基多型)を実施した。その結果、予定していた合計200名以上のデータを得ることができた。解析の結果、肥満遺伝子のタイプによって、血中脂質濃度に対する食事脂質の影響は異なることが示唆された。例えば、肥満になりやすいFTO遺伝タイプを持つ人は、多価不飽和脂肪酸の摂取によりHDL-コレステロールが低下すること、エネルギー消費量が減少するβ3-アドレナリン受容体遺伝子のタイプを持つ人は、脂質摂取の割合が高いほうがLDL-/HDL-コレステロール比が低くなることなどが示唆された。調査自体は順調に進んでいるので、29年度も同様に100名のボランティアを募集して、調査を継続していく。また、調査結果の解析についてもスムーズに行えるように、統計処理方法に関する準備を進める。最終年度である30年度では、調査および解析終了後に、研究内容を纏めて論文発表を行っていく。当初の計画では、平成28年度および29年度に食事調査および各種検査を実施する予定であったが、ボランティアの募集が予定どおり集まらなかったため、30年度も引き続き調査を行い予定数のデータを得る見込みである。肥満関連遺伝子の変異を持つグループと持たないグループに分け、総脂質や飽和脂肪酸などの摂取量と検査項目との相関の有無について解析する予定である。両グループに相関が認められた場合には、回帰直線の傾きの検定を行う。また、食事摂取基準をもとに、総脂質や飽和脂肪酸の適正摂取者と過剰摂取者、変異を持つグループと持たないグループに分けて、二元配置の分散分析を行い、遺伝素因と脂質摂取との間に相互的な関係があるのかについても解析を行う予定である。必要に応じて、偏相関分析や共分散分析の手法を活用して、エネルギー摂取量などの因子を制御して統計解析を行っていく予定である。ボランティアの募集が予定どおり集まらなかったため、調査の期間を延長して30年度も引き続き調査を行う予定である。そのため、当初予定していなかった平成30年度に調査費用が生じた。
統合的な設計支援システムのためのユーザーインターフェースに関する研究

本研究では、熟練設計者の知識、過去の設計例、実験データ、カタログデータを取り込み、問題解決システム、最適化システムを載せた、統合的な機械設計支援システムにおける基礎研究として、ユーザーインターフェース(UI)の研究を実施した。統合的な機械設計支援システムでは、種々の設計対象に応じた最適化システムを選択・利用する機能が必要であり、UIは対話的にこれを支援する機能が必要であることを明らかにした。本研究では最適化システム選択機能を備えた、新たなUIのシステムストラクチャを設計し、提案した。UIは研究者がこれまでに構築したエキスパートシステムに使用できるよう柔軟性をもたせた。設計したUIを、SUN SPARCStation上にインターフェース構築用ソフトウェアMotifを用いて構築した。ウィンドウ環境として世界で広く用いられているMotifをベースとしてUIを構築したことにより、本研究では広範囲での稼働が可能な、一般性の高いシステムを実現した。構築したインターフェースを以前構築したリブ配置問題解決エキスパートシステムと接続し、インターフェース機能の動作確認を行なった。本研究で構築したシステムの支援の下、平板における最適リブ配置問題に関する知識を利用して、曲面形状板でのリブ配置問題の最適解を得ることに成功した。設計者は本研究で構築したUIの支援のもとで、適切な最適化システムを選択し、最適化システムを利用するために必要なパラメータを決定し、設計を実施できることを明らかにした。本研究で提案・構築したUIは、知識ベースに納められた知識の適切な利用、設計者とシステムとの自然な対話を支援するシステムであることを確認した。
カウンタアームと内力を用いた中立浮力式水中ロボットのマニピュレータの位置決め

宇宙や海洋など人間が作業できない特殊な環境で使用されるロボットの開発では、環境の特性をいかにうまく利用するかが重要な課題となる。海洋開発では、環境や資源の調査、海洋構造物の設置や補修のために浮力を利用した中立浮力式の水中ロボットの利用が考えられている。しかし、浮遊しているので行動範囲は広いが作業時にマニピュレータを動かすとその反力によりロボット自身が動いてしまい、マニピュレータのアクチュエータのみでは正確な位置決めができないという問題がある。そこで本研究では、周囲の流れをあまり乱さずにこの問題を解決する1つの方法として、マニピュレータの反力をカウンタアーム、マニピュレータ先端に把持された物体の反力をカウンタアーム先端に取り付けられた面積と方向が可変な抵抗板で、それらの反力によるモーメントをリアクションホイールにより補償することを提案し、位置決め制御システムを開発、数値シミュレーションによりその有効性を確認した。しかし、カウンタアームに取り付けられた可変抵抗板による反力の補償では、カウンタアームの動きがマニピュレータに拘束されるため、静水中では可能でも、外乱に対しては弱い。そこで次に、振動翼とリアクションホイールによる補償を提案した。2リンクマニピュレータの第1リンクは、リアクションホイールの負担軽減、カウンタアームの効果をもたせるためアームではなく球形もしくは円柱形のロボット本体とし、第2リンクをオペレーティングアームとした。まず、模型実験により定常状態での揚力係数、抵抗係数が非定常運動する位置決め制御に適用できるか確認し、この結果をもとに水中ロボットの数学モデルを構築した。そして、スライディングモード制御理論を適用して位置決め制御システムを開発し、数値シミュレーションによりその有効性を確認、本体の並進運動を抑えた正確なマニピュレータの位置決めが可能であることを示した。小型の中立浮力式水中ロボットは、浮遊しているので行動範囲は広いがマニピュレータを動かすとその反力によりロボット自身が動いてしまい正確な位置決めができない。カウンタアームとリアクションホイールを用いれば周囲の流れをあまり乱さずに位置決めすることが可能であるが、作業のために先端に把握した物体まで補償することはできない。本研究では、マニピュレータを2リンクとし冗長性をもたせ、可変抵抗板を有するカウンタアーム、リアクションホイールにより先端に把握した物体を含めたマニピュレータの反力を打ち消すことでマニピュレータの正確な位置決めを行うことを提案した。そして、数学モデルを構築、位置決めに関する計算機シミュレーションを実施した。しかし、付加質量を含む慣性力および流体抗力により反力を打ち消す抵抗板では、動き始めにおける先端物体の慣性力を完全に打ち消すことは困難であった。そこで、抵抗板を翼型にし、揚力を利用できるように改良した。これは魚の泳ぎを模したもので振動翼と呼ばれ、左右に振れるアームの先端に取り付けられた翼に適当な迎え角を与えることで抵抗板より大きな推力が得られるものである。この振動翼をカウンタアーム先端に取り付け、リアクションホイールとともに働かせることで先端に把握した物体を含めたマニピュレータの反力を打ち消すことを新たに提案、その数学モデルを構築した。そして、振動翼に関するシミュレーションにより、スライディングモードによる制御システムを構築するために必要な振動翼の最適な配置法、振動翼が発生することのできる推力およびそのタイミングを調べた。また、シミュレーションでは正確に求めることが難しい振動翼で発生させることのできる流体力を調べるために振動翼模型を製作した。

本研究では、マニピュレータを2リンクとし冗長性をもたせ、振動翼を有するカウンタアーム、リアクションホイールにより先端に把握した物体を含めたマニピュレータの反力を打ち消すことでマニピュレータの正確な位置決めを行うことを提案、数学モデルの構築、位量決めに関する数値シミュレーションを実施してきた。本年度は、シミュレーションの精度を上げるため振動翼で発生させられる推力を模型実験により調べたが、得られた推力が定常理論から予測される推力を大幅に下回ったため翼表面を精度よく仕上げるなど改良を施した。予定した推力を得ることはできなかったが振動翼のモデルを構築し、振動翼の最適な配置、切り返しのタイミング等をシミュレーションにより調べた。その結果、着力点である1/4翼弦長のところで翼を支持すればよいことなどが明らかになった。また並行して水中ロボット用マニピュレータ模型を製作し、パーソナルコンピュータを中心とした制御系を構築した。今後は、引き続き数値シミュレーションおよび模型実験により振動翼で大きな推力を得るための駆動方法を調べていくと共に、制御実験により開発された制御システムの有効性を確認していく予定である。小型の中立浮力式水中ロボットは、浮遊しているので行動範囲は広いがマニピュレータを動かすとその反力によりロボット自身が動いてしまい正確な位置決めができない。カウンタアームとリアクションホイールを用いれば周囲の流れをあまり乱さずに位置決めすることが可能であるが、作業のために先端に把握した物体まで補償することはできない。本研究では、マニピュレータを2リンクとし冗長性をもたせ、振動翼を有するカウンタアーム、リアクションホイールにより先端に把握した物体を含めたマニピュレータの反力を打ち消すことでマニピュレータの正確な位撞決めを行うことを提案、数学モデルの構築、位置決めに関する数値シミュレーションを実施してきた。本年度は、数値シミュレーションにより翼の駆動方法を検討すると同時に、振動翼で発生する推力を模型実験により引き続き調べ、翼表面を精度よく仕上げること、翼の駆動方法を変更することで定常理論から予測される推力とほぼ同程度の推力が得られること確認した。並行して、マニピュレータの位置決め制御に関する数値シミュレーションを実施し、第1オペレーティングアームに対するカウンタアームは水中ロボット本体を球形にして含めることでリアクションホイールの負担を軽減できること、振動翼のアームはロボット本体の中心に設置することにより振動翼の負担を軽減できることなどを明らかにし、このモデルの位置決め制御システムをスライディングモード制御を適用して構築した。そして、構築した位置決めシステムの有効性を数値シミュレーションにより確認した。また、水中ロボット用マニピュレータ模型を製作し、パーソナルコンピュータを中心とした制御系を構築した。今後、開発された制御システムの有効性を制御実験により確認していく予定である.。
血管周囲神経における神経-神経間伝達物質としてのプロトンの可能性

本研究は抵抗血管周囲神経である交感神経を介して起こると考えられる血管拡張反応とその機序および血管拡張に関与すると推定される交感神経から遊離される伝達物質の同定,さらに,血管周囲神経であるカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)含有血管拡張性神経(CGRP神経)との関係を明らかにすることを目的としたものである.これらの研究から神経-神経間の新しい伝達物質としてのプロトンとその伝達機構を提唱し,血管緊張度調節における血管周囲神経と血管調節異常における役割についても検討した.平成18年度の研究では、伝達物質がプロトンである可能性を神経薬理学的方法を用いてより詳細に検討した。8週齢Wistar系ラットの腸間膜動脈灌流標本を用い,各種作動薬(ニコチン,HCl;プロトン)によって誘発される血管弛緩反応を測定した.HCl注入によってニコチンの弛緩反応と類似した弛緩反応が出現し、この反応は,冷所保存(4°C,72時間)除神経標本,CGRP神経機能消失標本(カプサイシン処理),バニロイド受容体の拮抗薬(カプサゼピン)および抑制薬(ルテニウムレッド)によって著明に抑制された。これにより交感神経から放出される未知の伝達物質とプロトンの薬理作用の類似性が確認された.ニコチンの弛緩反応はNa^+-H^+およびH^+-K^+交換系の抑制薬(プロトンポンプ抑制薬)で抑制されたので,ニコチンによってプロトンが遊離される可能性が示唆された.さらに、同標本を用いて、灌流液の水素イオン濃度をpHメーターでモニターし、ニコチン灌流によって誘発される弛緩反応に伴い水素イオン濃度が酸性側に変化した。この変化はニコチン誘発弛緩反応を抑制するGuanethidine, Mecamylamineによって抑制された。以上の結果から、交感神経とCGRP神経間の伝達物質としてプロトンが関与していることが示唆される。本研究は抵抗血管周囲神経である交感神経を介して起こると考えられる血管拡張反応とその機序および血管拡張に関与すると推定される交感神経から遊離される伝達物質の同定,さらに,血管周囲神経であるカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)含有血管拡張性神経(CGRP神経)との関係を明らかにすることを目的としたものである本年度の研究によって以下の知見が得られた。8週齢正常血圧ラット(Wistar系)を用い、腸間膜動脈血管床の灌流標本を作製した.標本を生理液にて定流量灌流し,その灌流圧を抵抗血管の収縮張力として測定記録し,以下の実験を行った。標本にデオキシコール酸Naを灌流して,標本内の内皮細胞を除去し、血管収縮薬メトキサミンで血管収縮させ灌流圧を一定のレベルまで上昇させた。灌流圧が安定後,動脈周囲神経を経壁電気刺激すると血管周囲神経の交感神経およびCGRP神経による血管収縮および拡張反応が観察された。また、コリン作動薬ニコチンを1分間灌流すると、濃度依存的な血管弛緩反応が観察された。ニコチンの弛緩反応は冷所保存によって除神経した標本では消失し,神経性であることが確認された。また,ニコチンによる弛緩反応を交感神経遮断薬(グアネチヂン,ブレチリウム,6-ヒドキシドパミン)を用いて薬理学的に解析した結果、抑制されたので交感神経性依存性であることが確認された。さらに,ニコチンによる弛緩反応がCGRP受容体遮断薬やカプサイシンによって抑制されるかどうか検討した結果,著明によくされたのでCGRP神経が関与していることが示唆された。これらの実験により、交感神経に依存した血管弛緩機序が存在することを確認された.次に,交感神経から遊離される伝達物質の関与については,ニコチンの反応に対して,バニロイド受容体に対する各種遮断薬が抑制したので、弛緩反応に関与する伝達物質としてプロトンまたはバニロイド受容体刺激物質が示唆された。カテコラミンおよびその代謝物の血管反応性について検討した結果、一部の代謝物に弛緩反応が見られたが、カプサイシン処置によって抑制されなかったのでカテコラミンおよびその代謝物が関与している可能性は否定された。以上の結果、内因性バニロイド受容体刺激物質としてプロトンの関与を考えられたので,ニコチン投与時の標本から流出する灌流液のpH変化を測定した。その結果、pHが酸性方向に傾くことが観察された。交感神経とCGRP神経間の伝達物質としてプルトンの可能性が強く示唆された。8週齢

Wistar系ラットの腸間膜動脈灌流標本を用い,各種作動薬(ニコチン,HCl;プロトン)によって誘発される血管弛緩反応を測定した.HCl注入によってニコチンの弛緩反応と類似した弛緩反応が出現し、この反応は,冷所保存(4°C,72時間)除神経標本,CGRP神経機能消失標本(カプサイシン処理),バニロイド受容体の拮抗薬(カプサゼピン)および抑制薬(ルテニウムレッド)によって著明に抑制された。これにより交感神経から放出される未知の伝達物質とプロトンの薬理作用の類似性が確認された.ニコチンの弛緩反応はNa^+-H^+およびH^+-K^+交換系の抑制薬(プロトンポンプ抑制薬)で抑制されたので,ニコチンによってプロトンが遊離される可能性が示唆された.さらに、同標本を用いて、灌流液の水素イオン濃度をpHメーターでモニターし、ニコチン灌流によって誘発される弛緩反応に伴い水素イオン濃度が酸性側に変化した。この変化はニコチン誘発弛緩反応を抑制するGuanethidine, Mecamylamineによって抑制された。以上の結果から、交感神経とCGRP神経間の伝達物質としてプロトンが関与していることが示唆される。
質量分析を用いた海底試料中の超微量r核の分析

10Beと60Feの分析により、現在からおよそ300万年前と600万年前に超新星爆発の流入があったことが既に分かっている。マンガンクラストを0-100万年前、100-400万年前、400-900万年前のおおよその年代の3つの層にスライスした。それぞれの層から以下の手法によりPuの精製を行った。塩酸と過酸化水素水に溶解、242Puトレーサーでスパイク、NH4IでPuを3価に還元、NH4Fを用いてPuをフッ化物として共沈、フッ化物沈殿をホウ酸と硝酸の混酸に溶解、陰イオン交換によりPuを精製した。得られたPuを鉄と共沈し、乾燥させて加速器質量分析の試料を調整した。オーストラリアANSTOの小型静電加速器VEGAを用いた加速器質量分析により239Pu, 240Pu, 241Pu, 242Pu, 244Puの5つの同位体を分析した。0-100万年前の層からは1000カウント超の244Puが検出されたが、244Pu/239Pu, 240Pu/239Pu,241Pu/239Puの原子数比は全て大気圏内核実験由来のPu同位体比と一致した。100-400万年前の層からは366カウント、400-900万年前の層からは12カウントの244Puが検出された。いずれの層からも大気圏内核実験由来の239Puが検出されたが、100-400万年前と400-900万年前の層では244Pu/239Pu原子数比は大気圏内核実験由来とは異なる値が検出された。核実験由来の244Pu量を差し引くことで、超新星爆発由来の244Puの蓄積量を計算することが出来た。これまで、他研究者により超新星爆発起源の244Puを探索する研究が進められ、いずれの成果も244Puは1カウントしか検出されず、統計誤差100%以上の厳しい状況で、大気圏内核実験起源由来を排除できなかった。本研究では、10カウント以上の244Puの検出に成功し、超新星爆発由来の蓄積量が推定できた。2017年度から2019年度の3年間で10Be、60Fe、244Pu、質量数190付近の核種の分析を実施する予定でいたが、2018年度内で予定していた分析はおおよそ完了させることが出来た。検出された60Feと244Puがどのような超新星爆発で作られるのか理論計算を実施する。本研究による理論計算や他の研究者による研究成果により、60Feと244Puの起源について検討する。また、太陽系内の元素に由来まで検討範囲を拡大し、太陽系の誕生において、どこで作られた元素が集まったのか推定する。○年代測定:太平洋で採取されたマンガンクラストの一部を1mm厚にスライスし、加速器質量分析の手法を用いて10Be濃度の深度分布測定を行った。10Beの深度分布と10Beの半減期より本研究で用いるマンガンクラストの成長速度が明らかになった。○質量数190付近の白金属元素の分析: 10Beの分析に用いた試料の一部から、ICP-MSを用いたIr, Pt, Auの分析において妨害分子イオンを形成するHfをLnレジンを用いて除去した。Ir, Pt, Auの蓄積量経時変化をICP-MSを用いて分析した。しかしながら、これらの元素濃度には、流入のイベントを示す有意な経時変化は見られなかった。○60Feの分析: 10Beの分析に用いた試料の一部より、イオン交換法によりFeを精製し、オーストラリア国立大学HIAF施設にて60Feの分析を行った。○244Puの加速器質量分析の開発: 244Puの標準試料をオーストラリア原子力研究所ANSTOの小型の静電加速器VEGAを用いて、244Puの加速器質量分析の開発を実施した。これまで、世界各地で244Puの加速器質量分析が試みられてきたが、ANSTOでの加速器質量分析は他施設よりも1-2桁優れた測定感度を出すことができた。○244Puの化学処理法の検討:マンガンクラスト試料の一部を用いて、トレーサー実験により、Puの精製方法の検討を行った。マンガンクラストを酸に溶解し、NH4Iを用いてPuを3価に還元し、NH4Fを添加することにより、Puをフッ化物として共沈させ、得られた沈殿物を、イオン交換によりPuをさらに精製することにより、多量の試料溶液からPuを高収率で回収できた。2017年度は、1マンガンクラストの成長速度の測定、2高時間分解能な60Feの分析、3244Pu加速器質量分析の開発、4Pu化学処理法の検討、の4項目を実施する予定で、全て予定通りに進捗した。また、2018年度に計画していた質量数190付近の白金属元素の分析も前倒しで実施し、順調に進捗中である。

マンガンクラストを0-100万年前、100-400万年前、400-900万年前のおおよその年代の3つの層にスライスした。それぞれの層から以下の手法によりPuの精製を行った。塩酸と過酸化水素水に溶解、242Puトレーサーでスパイク、NH4IでPuを3価に還元、NH4Fを用いてPuをフッ化物として共沈、フッ化物沈殿をホウ酸と硝酸の混酸に溶解、陰イオン交換によりPuを精製した。得られたPuを鉄と共沈し、乾燥させて加速器質量分析の試料を調整した。オーストラリアANSTOの小型静電加速器VEGAを用いた加速器質量分析により239Pu, 240Pu, 241Pu, 242Pu, 244Puの5つの同位体を分析した。0-100万年前の層からは1000カウント超の244Puが検出されたが、244Pu/239Pu, 240Pu/239Pu,241Pu/239Puの原子数比は全て大気圏内核実験由来のPu同位体比と一致した。100-400万年前の層からは366カウント、400-900万年前の層からは12カウントの244Puが検出された。いずれの層からも大気圏内核実験由来の239Puが検出されたが、100-400万年前と400-900万年前の層では244Pu/239Pu原子数比は大気圏内核実験由来とは異なる値が検出された。核実験由来の244Pu量を差し引くことで、超新星爆発由来の244Puの蓄積量を計算することが出来た。これまで、他研究者により超新星爆発起源の244Puを探索する研究が進められ、いずれの成果も244Puは1カウントしか検出されず、統計誤差100%以上の厳しい状況で、大気圏内核実験起源由来を排除できなかった。本研究では、10カウント以上の244Puの検出に成功し、超新星爆発由来の蓄積量が推定できた。2017年度から2019年度の3年間で10Be、60Fe、244Pu、質量数190付近の核種の分析を実施する予定でいたが、2018年度内で予定していた分析はおおよそ完了させることが出来た。60Feを分析によりマンガンクラストからは過去1000万年の間に2回の60Fe流入イベントが検出されている。マンガンクラスト試料の表面は過去に行われた大気圏内核実験由来のPuで汚染している。表面5mm、1回目の流入時期、2回目の流入時期の3つに試料をスライスし、それぞれより239Pu, 240Pu, 241Pu, 242Pu, 244Puの分析を行う。表面の試料の244Pu/239Pu比より核実験由来の244Pu量を明らかにし、1回目および2回目の流入時期に検出される244Puから核実験起源の寄与を差し引いて解析を進める。一方で、以前の当研究グループや世界各地の研究者により行われている核反応研究を最もよく再現する核反応モデルを用いた理論計算を行い、爆発的環境下における60Feや244Puの生成量のシミュレーションを実施する。マンガンクラストに検出された60Feと244Puの量を、本研究でのシミュレーション結果や他の研究者による文献値と比較し、起源の推定に迫る。検出された60Feと244Puがどのような超新星爆発で作られるのか理論計算を実施する。本研究による理論計算や他の研究者による研究成果により、60Feと244Puの起源について検討する。また、太陽系内の元素に由来まで検討範囲を拡大し、太陽系の誕生において、どこで作られた元素が集まったのか推定する。加速器質量分析が次年度に延期になったため、旅費分を繰り越すことになった。予定していた国際会議の参加申込が2019年度になったため、確保しておいた参加費の一部を繰り越すことになった。
都市祭礼における造り物(山車類)の多様性に関する民俗学的調査研究

2007年4月、水戸東照宮祭礼の絵画史料、江戸時代のコース探索、宇都宮の二荒山神社の菊水祭の絵画資料の調査を行なった。関東地方における祭礼風流を知る最適な事例であることが判明した。4月、岩手県日高火防祭調査をおこなった。町印と囃子の関係を解明する意図口を捜すことが出来た。6月、京都市個人蔵八代祭礼絵巻・北野天満宮祭礼絵巻調査、前者は新発見の絵巻であり、地方の祭礼としては最も精密な絵画資料と認識できた。9月、長野県千曲市の武水別八幡宮仲秋祭及び千曲市代地区の屋台の調査を実施した。9月、兵庫県立歴史博物館において「三山祭礼図屏風」調査を行なった。10月、三年に一度催される静岡県島田市の帯祭りの調査を行なった。現在でも東京より邦楽師を招いてお囃子を行う実態、鹿島踊り、奴ぶりなどのフィールドワークを行った。東海道による祭礼伝播について確認することができた。10月、埼玉県川越祭の調査を行なった。関東の有数の山車祭りとして有名な同祭の参与観察を行なった。あわせて、祭礼図絵馬の調査も行った。10月、岡山県牛窓の唐子踊り調査を行なった。朝鮮通信使に伴う祭礼風流について確認することができた。2008年3月、福岡県久留米市において御繁昌と称した五穀神社祭礼資料を調査、甘木市において祇園祭資料を調査、大分県別府市と竹田市において祭礼資料を調査、山口県柳井市、広島県広島市、竹原市、福山市靹の浦において、祭礼資料を調査した。平成19年度はまとめとして、都市の祭礼風流に関して、前三ヵ年において調査できなかった事例の補充調査を実施した。平成16年度は「練りの祭」「鉾の祭」を重点的に文献、絵画資料調査および参与観察を行った。京都葵祭りの調査においては、従来、風流史的観点からすると牛車の風流のみが注目されていたが、今回は傘鉾制作の聞き書き、傘鉾の巡行状況の参与観察を実施した。やすらい祭りの傘鉾などとともに、祭礼史における傘鉾源流の事例として非常に重要である点を確認することができた。広島県福山市立福山城博物館、市立市民図書館が所蔵する、福山左義長絵巻を写真撮影し、左義長の造型の多様性について調査することができた。また、関連の近世年中行事史料も撮影した。この調査によって、中国地方城下町祭礼、特に総町祭礼の一典型である福山左義長研究の基礎資料を把握することが可能となった。従来、『諸国風俗問状答』の挿絵で有名であった左義長の全体像、近世末から近代への展開について考察することができた。京都府石清水八幡宮の放生会における、紙製神饌の調査を行った。現在は京都市の和紙染織作家が奉納しているが、前近代における神饌の諸資料について調査を行った。北陸地方の祭礼つくり物が出る祭礼として、鶴来町のほうらい祭の聞き書き調査を実施し、北陸に点在するつくり物の一拠点として、白山信仰のお膝元である鶴来の事例を位置付けることができた。京都国立博物館において祇園祭礼図屏風の熟覧調査を実施した。山鉾のみではなく、練物の行列もつぶさに描かれており、文献と照合することによって近世祇園祭の様相を明らかにすることができた。祇園祭に関しては、研究史上、中世末までの研究が盛んであり、近世祇園祭の解明はこれからであり、本屏風を基礎資料と位置付けることが可能となった。名古屋市立博物館において、名古屋東照宮祭礼図の熟覧調査を実施し、東海地方の人形山車祭礼の拠点と推定した。平成17年度は以下のフィールド・ワークを実施した。

4月には長野県千曲市雨宮の御神事の参与観察を行ない、練り物風流の実態について調査した。また、長野市立真田宝物館において、同祭礼の祭礼絵巻の熟覧を行ない、実際の祭礼と幕末の様子を比較検討することができた。5月には福岡県博多区のどんたくと同時に行なわれている博多俄と松囃子の参与観察を行なった。同月には京都市今宮神社を中心とするやすらい祭りにおける棒振りと傘鉾の祭礼風流の参与観察を実施した。7月には徳島県宍喰町における祇園祭りの参与観察を実施した。同祭礼は京都祇園祭り以外では、日本で唯一、鉾型の祭礼風流が参加する祭りであり、これをつぶさに調査した。同月には新潟県弥彦村の弥彦神社の燈籠神事について参与観察を実施した。この調査において、芸能の二人の稚児舞の内、天犬舞は獅子舞、他は羯鼓稚児舞であることを実証することができた。同月には石川県小松市においてお旅祭りの子供歌舞伎に関する情報収集を行ない、白山周辺において風流踊りに関する資料収集を行った。8月には伊勢神宮周辺の御田植神事における扇の風流についての聞書き調査、文献調査を実施した。同月には山形県新庄市の新庄祭りにおける風流人形について参与観察を行なった。また、茨城県伊奈町において綱火行事の参与観察を実施した。火の風流について調べることができた。10月には長崎市諏訪神社における長崎くんちの参与観察を実施した。全体としては、傘鉾・火のからくり・練り物など、多様な祭礼風流の参与観察を行なった。平成18年4/2830まで、和歌山市の和歌山東照宮の祭礼、「和歌祭」の参与観察を行った。この祭礼は復活されたものではあるが、文献・絵画・伝承資料に忠実に復元されたものであり、祭礼風流の様子を見ることができた。また、同時期に和歌山県立博物館で行なわれた展覧会「和歌祭展」を見学調査した。5/1921まで、福井県の越前地方の三国祭りの調査を行なった。この祭礼に出る大型人形をつぶさに観察し、図書館、郷土資料館において、文献・絵画資料を調査した。7/1517まで、高知市赤岡地方において絵金祭を調査した。特に、台提灯という火の風流に関する資料も得ることができた。7/2830まで、新潟県上越市の直江津、高田地方において、両市の祭礼風流の参与観察、聞き書きを行った。10/1315まで、岩手県盛岡八幡宮祭礼に関する祭礼風流の資料を、図書館・博物館で調査した。10/1923まで、石川県小松市お旅祭、佐賀県伊万里市とんてんとん祭における祭礼風流、屋台などに関する資料、実際の参与観察を行った。平成19年3/5・6の両日、山梨県塩山市において念仏風流の調査を実施した。平成18年度は主として屋台、山車、傘鉾に始点を据えて調査を実施し、多くの情報を収集することができた。山車等が描かれた祭礼図の調査を以下の通り実施した。京都市個人蔵熊本県八代妙見祭礼絵巻・京都市北野天満宮祭礼絵巻・名古屋市徳川美術館・蓬左文庫蔵祭礼図情報・熊本県八代市八代妙見祭礼絵巻(個人本・八代神社本)・兵庫県立歴史博物館蔵射盾兵主神社三山祭礼図屏風・名古屋市鶴舞図書館熱田祭礼図・熊本市藤崎八幡宮祭礼絵巻(個人蔵本・私設美術館本)・江戸炭屋店頭祭礼図絵馬(江戸東京博物館寄託・個人蔵)・江戸山王・神田明神祭礼絵巻(名古屋市徳川美術館本)・福岡県久留米市五穀神社の御繁昌祭礼図・広島県広島城下町砂持図。
行動異常スンクスの脳内活性物質の局在

初年度には内耳の先天異常の有無を明らかにするため、連続切片による膜迷路の形態、コルチ器・前庭嚢斑・膨大部稜・前庭蝸牛神経節の組織学的検索を行うとともに、立体構築ソフトOZを用いて迷路の三次元立体構築を行ったが、得られた所見はいずれも内耳の形態学的異常を否定するものであった。また脊髄へ下行路を送る起始細胞の確認を行った。延髄では広く網様体に、橋では前庭核の広い範囲に、中脳では大型の細胞からなる赤核およびその前後の傍核に標識が見られる他、四丘体の深灰白層、三叉神経中脳路核、カハール間質核も標識された。大脳における皮質脊髄路の起始細胞は、大脳ほぼ中央の背側部に限局している。これらの所見から、脳幹部における起始核は基本的にはラットなどで得られる所見と類似するが、皮質脊髄路と比較したとき、脳幹部への依存度が齧歯類より大きいものと推察される。脊髄へ遠心性線維を送る錐体路系及び錐体外路系起始細胞について、明らかにしたので、次いでこれら運動系に調節性(抑制性)機能を果たすと思われる小脳の関与を明らかにするため、小脳求心性線維の起始核を明らかにする実験を計画した。小脳虫部及び半球に5%HRP溶液1-5μ1をガラス微小電極を用いて注入し、24-36時間後灌流固定を行い、凍結連続切片を作成した。呈色反応はMesulumのコバルト置換TMB法によって行った。虫部へのHRP注入により外側楔上束核、台形体、下オリーブ核、外側網様核が標識されたが、橋核には標識細胞は見られなかった。一方、半球へのHRP投与では橋核が標識されたが、かなり部位局在性があるように思われる。名古屋大学に於て、スンクスのストック集団の中に左右への旋回運動を主徴とする行動異常が発見されワルツ系として確立された。申請者らの研究によりこの系統は常染色体上にある劣性単一遺伝子(WZ)によるものであることが明らかにされ、形態学的観察と三次元立体構築及び立体計測の結果から、内耳等末梢感覚器の形成異常ではないことが明かとなっている。また、前庭神経核等知覚性中枢や線条体、黒質、小脳等錐体外路性中枢にも、通常の神経解剖学的・病理学的所見は認められない。異常行動は何等かの刺激によって誘発され、旋回の方向は一定しない。また、広い場所での行動は必ずしも旋回に限定されること無く、正常動物に比べ非調節性であることを伺わせる。スンクスの脳の活性物質の局在については僅かな知見しかえられていないので、今年度は通常の神経伝達物質の組織化学的検索を試みたが、行動異常を説明しうる異常は発見されていない。一方、スンクスは既知の哺乳類の中では大脳新皮質の発達が最も悪い半面、巨大に発達した嗅覚を反映して、いわゆる大脳辺縁系が大きく発達し、運動調整系では錐体外路中枢が大きな比重を占めている。こうした意味では皮質脊髄路系と錐体外路系による運動制御異常も含めて検討する必要があり、現在スンクスに於て皮質脊髄路、被蓋脊髄路、赤核脊髄路などが脊髄のどのレベルまで達して運動調節が行なわれているかを検討中である。当初の実験計画では初年度にスンクスにおける錐体路、錐体外路及び運動制御系についてHRP標識法により明らかにし、次いでそれら諸核及び、大脳基底核-黒質系の免疫組織化学を行う予定であった。

しかし、食虫目に属するスンクスはげっ歯目などとは著しく異なった特徴を中枢神経系に於いても示す。インプットである感覚器系のアンバランスな発達、即ち、嗅覚と三叉神経の巨大な発達と視覚系の小ささである。また、大脳新皮質領域が極めて小さく、行動は大きく大脳基底核、脳幹錐体外路中枢に依存していることが予測される。そこで先ず次の実験を行った。1.スンクスにおける錐体路起始細胞の分布範囲2.錐体外路系脊髄遠心路の起始細胞の同定3.小脳求心性神経の起始核の同定本実験で明らかになったことは、スンクスでは大脳皮質からの皮質脊髄路及び皮質橋路は齧歯類に比べ極めて貧弱である一方、中脳以下の反射性運動径路はよく発達している。従って、行動は大脳皮質によって触発されはするもののその継続については反射性径路がより重要な働きをしているものと考えられる。本実験により明らかにされたスンクスにおける脊髄への下行路の起始核は、通常の光顕染色では核の欠失などの重大な異常は発見されなかった。