hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次生命現象における時空間的な小分子ＲＮＡの生理機能解析

高等生物の高次機能における小分子RNAの重要性について、以下の4点を明らかにした。1)コカイン応答に関与するmiRNAを同定し、マイクロRNAとヒト薬物中毒との関連性を見いだした。2)miRNAが関与する神経細胞形態制御機構ネットワークの分子基盤の一端を明らかにした。3)精巣幹細胞に相当するGS細胞を用い、piRNAの生合成に関与するMILIに結合するタンパクとして、ミトコンドリア外膜の脂質代謝酵素(GPAT2)を同定した。4)piRNAの二次生成やpiRNAを介するde novoDNAメチル化を人為的に起こすシステムをマウス胎仔精巣内で構築した。小分子RNA作用マシナリーが果たす生理機能とそのメカニズムの解析を目的として、本年度は以下の解析を行った。(1)神経細胞の形態形成における小分子RNAの機能を解析することを目的として、様々な条件で培養した神経細胞からRNAを回収し、マイクロアレイを用いて発現が変動しているmiRNAの探索を行い、神経細胞の形態の変化によって、発現が変動するmiRNAを同定した。また、それらmiRNAの発現変動をRT-PCR法を用いて確認した。(2) miR-132のスパイン形態制御における機能の解析を目的として、初代培養神経細胞にmiR-132の過剰発現を行ったところ、スパイン形態に多少の変化が見られたものの、大きな形態変化は観察されなかった。(3) MILI欠損マウスより樹立したGS細胞(Germ stem cell)においては、レトロトランスポゾン遺伝子IAPの発現上昇と、転写制御領域のDNAメチル化の低下が認められ、生体における欠損マウスの表現型と一致する。このMILI欠損GS細胞に、センダイウイルスベクターを用いてMili遺伝子の導入を行い、表現型の変化を解析したところ、少なくともGS細胞においては、MILIの発現回復のみでは、IAPの発現上昇を抑制できなかった。(4)胎仔期の精巣でのみMILIを発現するトランスジェニック(Tg)マウスの作製では、Miwi2のプロモータ領域を含むBAcを用いたMili-Tgマウスを作製した。発現をモニターするために、IRES-EGFPをTgベクターに組み込み、胎仔期精巣での発現を調べたところ、GFPの発現がほとんど認められなかった。(1)昨年度の解析によって、神経細胞の形態の変化によって発現が変動するmiRNAを複数同定していた。本年度は、それらの機能解析を行った。まず、注目したmiRNAの過剰発現を初代培養神経細胞にて行ったところ、神経細胞の形態が大きく変化することを見出した。また、それらmiRNAのノックダウンを目的としたコンストラクトも構築した。次に、注目したmiRNAの転写調節機構について解析を行い、TGFβ、IGF-Iといった液性因子や、ラミニン、コラーゲン、ファイブロネクチンといった細胞基質の刺激によって、miRNAの転写量が変動することを見出した。これら細胞外由来刺激はいずれも神経細胞の形態制御との相関が示唆されており、今回注目しているmiRNAと神経細胞形態制御との関連性をさらに示唆するものである。(2)MILI欠損マウスでは、胎仔期精巣におけるMILIの欠損が原因で、精子形成の減数分裂中期以降の細胞が存在しないため、成体精巣におけるMILIの役割を欠損マウスで調べることができない。これは胎仔期の精巣でのみでMiliが発現するマウスを作製し、欠損マウスと交配することによって回復すると考えられる。そこで胎仔期の精巣でのみで発現するMiwi2のBACを用いたTgマウスを作製したが発現が認められなかった。次に、Miwi2のゲノム領域にFlag-Miliを組み込み、胎仔期の精巣でのみで発現するノックインベクターを作製しマウスを作製した。現在、発現等を確認している。また、Miwi2プロモーターを用いたアンチセンスEGFPを発現するTgマウス(Tg-asEGFP)を作製した。このマウスとTg-Oct-EGFPを交配し、マウスの胎仔精巣におけるサイレンシングのメカニズムについて現在解析をしている。1.昨年度までの解析によって同定していた神経細胞の形態を制御するmiRNAの機能解析をさらに推進し、以下の結果を得た。(1)同定したmiRNA群の過剰発現をin uteroエレクトロポレーションの系を用いて行ったところ、初代培養神経細胞で得られた結果とほぼ同様な結果が得られたことから、注目しているmiRNAはin vivoにおいても神経細胞の形態を制御していることが明らかになった。(2)注目しているmiRNAのノックダウンコンストラクトを作製し、同様にin uteroエレクトロポレーションの系を用いてin vivo神経細胞におけるmiRNAノックダウンの効果を検討したところ、過剰発現と逆相関した結果が得られた。

劇的な表現型を示したmiRNAに関しては、その欠損マウスの作出を行い、解析を開始した。2.(1)生殖幹細胞に相当する精巣特異的な小分子RNAであるpiRNAの成体精巣での役割を明らかにするために、胎仔期の精巣でのみMILIを発現するトランスジェニック(Tg)マウスを作製し、MILI欠損マウスと交配して、成体精巣特異的MILI欠損マウスを作製した。(2)MILI欠損マウスの精巣より樹立した生殖幹細胞に相当する細胞株であるGS(germ stem)細胞に、MILI遺伝子を導入し、MILI回復GS細胞を作製した。このGS細胞は、野生型のGS細胞よりもpiRNAの産生が亢進していた。また、通常piRNAは1次生成と2次生成過程で産生されるが、GS細胞は主に1次生成によりpiRNAが産生されていることを明らかにした。この細胞を用いて、MILI結合タンパクとしてミトコンドリアの外膜に存在するGPAT2を同定し、GPAT2がpiRNAに必須の分子であることを明らかにした。小分子RNA作用マシナリーが果たす生理機能とそのメカニズムの解析を目的として、本年度は以下の解析を行った。[miRNA]マイクロRNAの一つmiR-153の欠損マウスにおける薬物依存性異常の解析を以下のようにさらに推進した。1マウスの行動実験によりcocaine conditioned preference試験のみならず、コカインへの感受性やsensitizationにも異常があることがわかった。2そのメカニズムの一つとしてモノアミン代謝の異常を組織をdissectionする系を用いて明らかにした。3ヒト疾患との関連性の解析を行ったが、関連性を明らかにすることはできなかった。[piRNA]昨年度までに、EGFPのセンス鎖とアンチセンス鎖を発現するトランスジェニック(Tg)マウスの交配により、piRNA依存的にEGFP遺伝子に対するDNAのメチル化と、EGFP遺伝子の発現抑制が生じることを明らかにした。今年度は、このシステムを内在性の遺伝子に応用する目的で、マウス胎仔精巣内でDnmt3Lのアンチセンス鎖を発現するTgマウスを作製した。その結果、このTgマウスの胎仔精巣では、Dnmt3Lの配列を持つpiRNAが産生され、Dnmt3L遺伝子にDNAメチル化が獲得されてDnmt3Lの発現が低下し、その結果、このTgマウスはDnmt3L欠損マウスと同様の表現型を示した。すなわち、piRNAの二次生成やpiRNAを介するde novoDNAメチル化を人為的に起こすシステムは、内在性遺伝子にも応用可能であることを示している。
量子的粒子と量子場が相互作用する系のハミルトニアンの数学的構造の解析

本年度は、計画していた国内外の先行研究のある研究者の下に滞在し、セミナー発表や共同研究を行って、さらに研究を深めた。特に、以下の二つの研究をした。1.ローレンツゲージにおける双極近似されたパウリフィールツ模型の研究を、九州大学の廣島文生氏と共同でおこなった。この模型では、非物理的状態の存在のために、状態空間がヒルベルト空間でなくなるために、物理的空間にハミルトニアンを制限してスペクトルを考える必要がある。そこで、まず物理的空間を特徴づけ、その上で基底状態の存在を証明した。これにより、基底状態が光子の状態が横波だけからなる事が証明された。このことは、実験事実と一致する。2.多様体上の場の量子論の模型を、パリ11大学のC.Gerard氏との共同で研究した。ある種の多様体上では、スカラー場の質量が空間に依存する。一般に、量子的粒子と量子スカラー場が相互作用する場合、スカラー場の質量が正の定数であれば、基底状態が存在し、質量が零であれば、(赤外切断なしなら)非存在である事が知られている。本研究では、質量の遠方での減衰が早い場合には非存在、遅い場合いは存在する事を証明した。本年度の研究計画に従い、量子的粒子と量子場の相互作用する系のハミルトニアンの構造の解析として、主に状態の物理的性質について研究した。本年度の研究成果は主に次の2つである。1.繰り込み群の方法を用いた電子場と相互作用する量子系の研究。電子を代表とするフェルミ粒子の場が、ある量子系と相互作用する系のハミルトニアンの固有値と固有ベクトルの存在を繰り込み群の方法を用いて構成的に示した。光子を代表とするボーズ粒子の場の場合には、繰り込み群の方法を用いた構成的手法が知られていたが、本研究では、それがフェルミ粒子の場合にも有効であることを示した。固有ベクトルは物理的には系の安定な状態を表現している。この結果は、固有ベクトルが具体的に構成できるので、本研究の課題のひとつである束縛状態の物理的性質の解析において重要なステップのひとつである。2.電子と光子場の相互作用系における物理的状態の研究。電子間の相互作用を媒介する光子場のとりうる状態(物理的状態)について研究した。系の状態はハミルトニアンの作用するベクトルによって表されるが、これまでは、電子がない光子場だけの場合に、光子の横波の状態だけが許されることが証明されており、実験結果(縦波は観測されない)と合致していた。本研究では、電子がある場合には、どのような状態が許されるかについて研究し、横波の光子だけ許されるための必要十分条件を導いた。この条件が満たされない場合には、光子場の状態を表すベクトル空間が、電子が無い場合の状態のベクトル空間とは異なることを証明した。以上の研究は、数学的に厳密な方法で研究されているが、物理的にも興味深い内容を含んでいるので、数学の研究集会だけではなく、数学数理物理の研究集会でも講演した。また、これらの研究一部は論文としてまとめ、欧文雑誌や会議報告などとして発表している。
Am241の中性子捕獲核分裂反応率比及び励起基疫核生成割合の測定

本研究は、使用済燃料の高毒性長寿命核種の処理処分に関し、原子炉内での核種燃焼解析の精度を測る上で極めて重要なAm-241(追加的にNp237)の捕獲・核分裂反応率の測定を、京都大学原子炉実験所臨界集合体により系統的かつ広範な中性子スペクトルを持つ中性子場を作成して行った。主な成果は、以下の通りである。(1)原子炉実験所内にα放射体取扱ドラフト、αスペクトル測定システム、γスペクトル測定システムを整備した。(2)昨年度に続き、さらに広い範囲のスペクトルを持つ実験用炉心をKUCA-B架台にて作成し核分裂比を測定した。(3)実験結果を整理し、広範なインデックスを持つ5つの中性子場でのAm241核分裂データを3%以下の精度で得た。(4)過去に行ったNp237に対する実験・解析を追加して行い、同様に高精度の核分裂比を得た。(5)連続エネルギーモンテカルロコードならびに決定論的な解析コードにより実験解析を実施し、Am241ならびにNp237の評価済み核データに大きな問題点(最大20%の差)があることを明らかにした(6)なお、本研究では当初予定していたアメリシウムの捕獲核データの測定には、Am241大試料(量の多い)の入手が、作成依頼施設の放射線許可申請上の制限が厳しくなったため入手できなかった。このため、Am241の捕獲反応率測定に対しては、市販のAm241試料を購入し、臨界集合体ならびに原子炉で実験を行なったものの、試料量の少なさから有効なデータを引き出すには至らなかった。本研究では、使用済燃料の高毒性長寿命核種の処理処分に関し、原子炉内での核種燃焼解析の精度を図る上で極めて重要なAm-241の捕獲反応後の励起核と基底核の生成割合(m/g比)及び捕獲・核分裂反応の割合(c/f比)を導出することを目的としており、本年度は捕獲・核分裂反応の反応率の測定機器の整備を中心とした以下の研究を行った。(1)試料の入手:調査の結果、本研究目的に合致した試料がLMRI社から市販されていることが判明したので、LMRI社製のAm241箔を2枚購入・入手した。又、大試料量の箔の作成について日本原子力研究所への協力を要請し、来年度の作成に向けた準備を行った。(2)照射測定: (i)本研究で照射予定のKUCA-B架台で実験用炉心を作成し、予備箔の照射を実施した。これにより本測定照射時のパラメータを決定した。(ii)KUR重水照射設備を用いた照射を実施した。上記と同様に、本測定用照射パラメータを決定した。(3)γスペクトル測定システムの整備:本研究で購入したMCA機器を組み込んだスペクトル測定システムを整備、動作確認を実施した。その後、予備照射試料並びに標準線源を用い、100-2000keV程度のガンマ線の計測を実施し、検出効率を測定した。(4)α放射体取扱ドラフトの整備:京都大学原子炉実験所内に、本研究で必要となるα放射対ハンドリング場所(ドラフト)を整備した。その後、予備試料からのAm242(g)からのCm-242(169day)と同じエネルギーのα粒子についてα線測定を実施した。本研究では、原子力発電に伴う使用済燃料中の長寿命核種の消滅処理に関し、原子炉内での燃焼を実施する上で、重要となるアメリシウムの核データの測定を実施している。本年度は、本研究の主測定対象であるAm-241の捕獲反応率と核分裂率の二つについて、京都大学原子炉実験所にて以下の項目の整備・実験・測定を実施した。(1) Am241大試料の入手:昨年度より引き続いて大試料量の箔の作成について日本原子力研究所への協力を要請し続けたが、今年度も放射線許可申請上の制限から入手できなかった。

(2) α放射体取扱ドラフトの整備:昨年度に整備した取扱設備に変わり、本年度はAm-241のハンドリングがより安全に可能となるドラフト設備を京都大学原子炉実験所ホットラボ・ジュニアケーブ内に確保・整備するとともに、試料自身の取扱いツールを改良整備した。(3) Am241捕獲率測定:昨年度購入したLMRI製Am241試料の照射をKUR重水照射設備にて実施した。照射は、予備照射を含めて1998年5月並びに12月の2回実施した。(4) Am241捕獲率測定:KUCA-B架台を用いて、Np237及びU235の核分裂率に対するAm241核分裂率比を測定した。KUCAを用いた実験は、1998年5月及び11月にそれぞれ2週間、計4週間の長期に亘って照射測定を実施した。これにより、中性子束スペクトルの異なる場でのAm241核分裂率データを入手した。(5)データ解析:既存の炉心解析コードにより反応率の解析を開始した。しかし、現段階では、実験値とつき合わせるまでには至っていない。本研究は、使用済燃料の高毒性長寿命核種の処理処分に関し、原子炉内での核種燃焼解析の精度を図る上で極めて重要なAm-241(追加的にNp237)の捕獲・核分裂反応率の測定を、京都大学原子炉実験所臨界集合体により系統的かつ広範な中性子スペクトルを持つ中性子場を作成して行うものである。今年度実施した項目は以下の通りである。(1)原子炉実噺内にα放射体取扱ドラフト、αスペクトル測定システム、γスペクトル測定システムを整備した。(2)昨年度に続き、さらに広い範囲のスペクトルを持つ実験用炉心をKUCA-B架台にて作成し核分裂比を測定した。(3)実験結果を整理し、広範なインデックスを持つ5つの中性子場でのAm241核分裂データを3%以下の精度で得た。(4)過去に行ったNp237に対する実験・解析を追加して行い、同様に高精度の核分裂比を得た。(5)連続エネルギーモンテカルロコードならびに決定論的な解析コードにより実験解析を実施し、Am241ならびにNp237の評価済み核データに大きな問題点(最大20%の差)があることを明らかにした(6)なお、本研究では当初予定していたアメリシウムの捕獲核データの測定には、Am241大試料(量の多い)の入手が、作成依頼施設の放射線許可申請上の制限が厳しくなったため入手できなかった。このため、Am241の捕獲反応率測定に対しては、市販のAm241試料を購入し、臨界集合体ならびに原子炉で実験を行なったものの、試料量の少なさから有効なデータを引き出すには至らなかった。
犬の骨髄中脂肪細胞に付着する新規間葉系幹細胞の性状解析と再生医療への有用性の検討

天井培養法により、犬骨髄中の脂肪細胞周囲に付着する細胞から、間葉系幹細胞を得た。この細胞は従来の犬骨髄間葉系幹細胞と比較し、幹細胞特性に優れており、骨髄脂肪細胞周囲細胞(BM-PACs)と命名した。BM-PACsは強力な組織修復因子である肝細胞成長因子(HGF)の分泌能に優れることを明らかにした。皮膚欠損モデルに対して、BM-PACsを局所投与したところ、投与後のBM-PACsにおけるHGF発現を認めた。また、BM-PACsを全身(静脈内)投与したところ、損傷部への遊走能を示した。以上から、炎症を伴う組織損傷に対するBM-PACsを用いた幹細胞療法は、HGFを介した組織治癒効果が期待できた。平成26年度は、まず、BM-PACとBMMSCのpopulation比較を行った。表面抗原解析ではCD29,44,73,90,105(間葉系細胞マーカー)およびCD34,45(造血幹細胞マーカー)について解析した結果、CD73の陽性率において、BM-PACはBMMSCより有意に高い発現を示した。その他のマーカー発現に差はみられなかった。次に、脂肪、骨、軟骨への多分化能比較を行った。BM-PACはBMMSCと比較し、それぞれの評価方法(Oil Red O,Alizarin Red S,Tluidine Blue染色)に対し、より強く染色される傾向にあり、多分化能においてもBMMSCより優れていると示唆された。我々はすでに増殖能力においてBMMSCよりBM-PACが優れていることを明らかにしており、以上の結果から、BM-PACはBMMSCより優れた間葉系幹細胞であると考えられ、BMMSCとは異なる細胞集団を含んでいることが明らかとなった。BM-PACの再生医療への有用性をさらに検討するため、強い組織再生能力が報告されている幹細胞増殖因子(HGF)の発現について、さらに比較検討を行ったところ、タンパクレベルでのHGF発現はBMMSCよりBM-PACで有意に高かった。そこで、BM-PACにおいて、炎症性サイトカインに対するHGF産生の反応性をみたところ、主要な炎症性サイトカインであるTNF-αの存在下で、HGFの遺伝子発現が上昇することを見出した。すなわち、BM-PACは炎症存在下において、組織修復能力をもつHGFを産生し、組織再生に寄与する可能性が示唆された。今後、ELISAを用いて、HGFの分泌能力を検証するとともに、HGFの有効性が報告されている脊髄損傷をターゲットとし、再生医療への応用を検討する。これまで、犬の骨髄中脂肪細胞に付着する新規間葉系幹細胞を見出し、骨髄脂肪細胞周囲細胞Bone Marro Peri-Adipocyte Cells(BM-PACs)と命名した。また、BM-PACsが主要な炎症性サイトカインであるTNF-αおよびIL-6存在下で様々な組織の再生に寄与しているとされる肝細胞成長因子(HGF)を大量に産生・分泌することをELISAにて明らかにしていた。今年度は、同じ骨髄由来の細胞を材料として培養される、従来骨髄間葉系幹細胞とされてきた細胞と、これらのサイトカインに対するHGF発現変化を比較したところ、BM-PACは骨髄間葉系幹細胞と比較し、遺伝子レベルでHGF発現が有意に上昇し、炎症存在下でのHGF合成・分泌能に優れていることが示唆された。さらに、本年度はHGFにより細胞運動能の亢進がみられることが知られている犬腎臓上皮細胞株(MDCK細胞)を用い、BM-PACが分泌するHGFが生理活性を持つかを検討した。TNF-α刺激後の細胞培養上清による馴化培地でMDCKを培養したところ、HGFの受容体であるC-Metのリン酸化がおこり、MDCK細胞コロニーのScatteringが認められた。また、c-Met下流経路であるERKのリン酸化を確認した。この事から、BM-PACから分泌されるc-Metは生理活性をもつことが明らかとなり、炎症部位に存在させられれば、HGFの合成・分泌を介した組織修復が期待できる科学的根拠を示すことができた。当初、BM-PACの神経細胞分化能を検討し、神経再生の細胞材料として応用可能かを解析する予定であったが、前年度までの結果で、BM-PACがHGF産生細胞として組織修復に大きく貢献できる可能性があったため、当初の予定を変更し、栄養因子を介した組織再生修復に着目して研究を進めた。昨年度までELISAによる評価に留まっていたが、今年度の結果から、BM-PACは実際に生理活性作用を持つHGFを産生し、組織修復に貢献できることが明らかとなった。最終年度は、これまでのBM-PACsの性状解析をBMMSCsと比較した結果をまとめ、報告した。また、BM-PACsの再生医療への応用を検討するため、移植実験を中心に研究を行った。HGFは様々な組織の損傷に対して治癒効果をもたらすこと、また、間葉系幹細胞は損傷部への遊走能を有していることが報告されていることから、皮膚欠損モデルおよび、脊髄損傷モデルに対してBM-PACsを静脈内投与し、損傷部への遊走能および、損傷部でのHGF発現について評価した。蛍光標識を施したBM-PACsをヌードマウス皮膚欠損あるいは脊髄損傷モデルに静脈内投与した後、In vivo imaging system(IVIS)により経時的に観察したところ、投与直後は肺に留まるものの、その後全身循環し、肺以外に肝臓・脾臓で蛍光が観察された他、移植後1週間で損傷部での蛍光も観察された。投与後3週間で、蛍光の検出は認められなくなったが、8週後に犠牲死した後に摘出した脊髄では蛍光が観察された。

組織学的にも蛍光を保持する移植細胞とみられる細胞が損傷組織中でみられ、HGFの発現も観察できた。今後、損傷治癒や運動機能改善への効果を検討し、有効性の評価をさらに重ねる予定である。また、犬で同定されたBM-PACsが他の動物においても存在しうるかを検討するため、猫、豚、ラットの骨髄より、犬と同様の分離・培養法でBM-PACsが得られるかを検討した。結果、すべての動物で犬と同様の多分化能を示す細胞が得られ、哺乳類の骨髄の脂肪細胞周囲には共通して間葉系幹細胞が存在することが示唆された。天井培養法により、犬骨髄中の脂肪細胞周囲に付着する細胞から、間葉系幹細胞を得た。この細胞は従来の犬骨髄間葉系幹細胞と比較し、幹細胞特性に優れており、骨髄脂肪細胞周囲細胞(BM-PACs)と命名した。BM-PACsは強力な組織修復因子である肝細胞成長因子(HGF)の分泌能に優れることを明らかにした。皮膚欠損モデルに対して、BM-PACsを局所投与したところ、投与後のBM-PACsにおけるHGF発現を認めた。また、BM-PACsを全身(静脈内)投与したところ、損傷部への遊走能を示した。以上から、炎症を伴う組織損傷に対するBM-PACsを用いた幹細胞療法は、HGFを介した組織治癒効果が期待できた。当初、多分化能においては各種分化マーカーを用いた定量評価を用いる予定であったが、犬HGF測定のELISAが高額であったため断念し、ELISA kitの購入に予算を割り当てた。次年度は予定通りin vivoでの実験に移る予定であるため、おおむね順調に進展している。HGFによる組織修復は様々な組織で再生医療に利用されうるが、今年度は特に犬で十分な治療法が確立されていない脊髄損傷を対象としてBM-PACを用いた脊髄再生治療の前臨床研究を進める。具体的には、脊髄損傷モデルを免疫抑制マウス(ヌードあるいはSCID)で作製し、投与後の細胞挙動を観察し、損傷部への到達可能な投与経路、投与時期を検討する。損傷部への到達が明らかになった場合、治療効果を行動学的・病理組織学的に評価し、それらにおけるHGFの役割を検討する。再生医療HGFは様々な生理活性を持ち、再生医療においては組織修復に寄与する生理活性物質の鍵ともなる物質である。当初は、脊髄再生に対し、BM-PACの神経細胞分化を検討する予定であったが、HGFの十分な発現と炎症性サイトカインへの反応性に期待し、液性因子を介した脊髄再生医療への利用を検討し、BM-PACが産生するHGFの機能と組織再生における役割を中心とした解析で脊髄再生への応用性を評価する予定である。ほぼ予定通りに使用した結果、少額ではあるが次年度への繰越金が生じた。次年度へ繰り越し、物品費として使用する。
異種メディア情報群に対するメディア間感性検索方式に関する研究

本研究では,広域ネットワークを介してアクセス可能な異種メディア情報群を対象とした,任意の異種メディアを対象として、任意の異種メディア情報を検索キーとする感性に基づいた検索方式の設計,および実現を行った.本研究では,まず,各メディア情報を対象とした感性情報を表現する言葉を自動抽出する方式を用いて,メディア情報群を言葉という共通のメディアを用いて表現した.次に,これらの情報を言葉の距離を計量可能な共通の空間(以下,ユニバーサル空間)に人間の感性を反映した統一的な作用素によって写像することによって,異種メディア情報群の連結を可能とした.これらの方式を用いて個々の検索方式や個々のメディア情報に対応するメタデータの自動抽出方式をメタレベルにおいて連結し,異種の方式を対象とした相互運用性の実現を行った.これにより,様々なメディア情報を対象とした多角的な検索機能を持つマルチメディアデータベースが実現可能となった.また,本研究では,ユニバーサル空間への統一的な人間の感性に合致した写像操作を行うことが可能な心理学の研究に基づく作用素の設計,実現を行った.従来の研究では,高機能である単一の特定メディア情報群を対象とした検索方式に主眼が置かれていたが,本研究においては,本作用素により,独立に実装されている既存のメディア情報群を対象としたシステムの間にある,言葉により表現される感性情報の差異を埋めることが可能である.本方式の実現により,既存のメディアデータ群の連結による新しい情報生成が可能となる.さらに,検索者は検索キーの表現方法が広がり,より検索者の意図に適した検索が実現でき,多様な感性検索の実現が可能となる.これにより,既存のデータの利用機会を増大させ,データベース群の利用価値を飛躍的に増大させることが可能である.本研究では,広域ネットワークを介してアクセス可能な異種メディア情報群を対象とした,任意の異種メディアを対象として、任意の異種メディア情報を検索キーとする感性に基づいた検索方式の設計,および実現を行った.本研究では,まず,各メディア情報を対象とした感性情報を表現する言葉を自動抽出する方式を用いて,メディア情報群を言葉という共通のメディアを用いて表現した.次に,これらの情報を言葉の距離を計量可能な共通の空間(以下,ユニバーサル空間)に人間の感性を反映した統一的な作用素によって写像することによって,異種メディア情報群の連結を可能とした.これらの方式を用いて個々の検索方式や個々のメディア情報に対応するメタデータの自動抽出方式をメタレベルにおいて連結し,異種の方式を対象とした相互運用性の実現を行った.これにより,様々なメディア情報を対象とした多角的な検索機能を持つマルチメディアデータベースが実現可能となった.また,本研究では,ユニバーサル空間への統一的な人間の感性に合致した写像操作を行うことが可能な心理学の研究に基づく作用素の設計,実現を行った.従来の研究では,高機能である単一の特定メディア情報群を対象とした検索方式に主眼が置かれていたが,本研究においては,本作用素により,独立に実装されている既存のメディア情報群を対象としたシステムの間にある,言葉により表現される感性情報の差異を埋めることが可能である.本方式の実現により,既存のメディアデータ群の連結による新しい情報生成が可能となる.さらに,検索者は検索キーの表現方法が広がり,より検索者の意図に適した検索が実現でき,多様な感性検索の実現が可能となる.これにより,既存のデータの利用機会を増大させ,データベース群の利用価値を飛躍的に増大させることが可能である.本研究では,まず,各メディア情報を対象とした感性情報を表現する言葉を自動抽出する方式を用いて,メディア情報群を言葉という共通のメディアを用いて表現する.さらに,これらの情報を言葉の距離を計量可能な共通の空間(以下,ユニバーサル空間)に人間の感性に反映した統一的な作用素によって写像することによって,異種メディア情報群の連結を可能とした.具体的な内容は,以下のようになる.本研究では,異種メディア情報群に対する,メディア間感性検索を実現するために,まず,メディア情報の感性検索を対象としたメタデータを自動抽出する方式に関する研究を行った.この研究によって,画像,楽曲および人間の顔からメタデータを自動抽出する方式を実現した.さらに,これらのメディアデータの多面性を反映し,同データから自動抽出方式を用いて別々に抽出された様々な内容のメタデータを適切に統合し,より適切なメタデータを生成する機構を実現した.また,前述した研究に加えて,本研究では,言葉で表現された感性情報の写像方式に関する研究も行った.この研究では,メディア情報の感性情報として表現される言葉を,感性検索を行う人間の感性に合致する作用素を設計した.さらに,この設計を上述したメタデータ自動抽出方式に適用し,異種メディア間検索が可能な実験システムを構築した.この実験システムでは,具体的にはメタデータの自動抽出が可能となっている画像,楽曲および人間の顔という3つの異種メディアをユニバーサル空間に写像し,これらの異種メディア間での検索を実現した.同実験システムを用いて異種メディア間感性検索の評価実験を行い,その有効性を示した.本研究では、異種メディア情報群を対象としたメタデータベースシステムを構築するためのメディア間感性検索方式の設計と開発を行い、その実現方式による実験システムの実装を行っている。異種メディア情報群に関するメタデータベースシステムを実現するために、主に下記の項目について、研究・システム開発を行った。1.メディア情報の感性検索を対象とした、メタデータ自動抽出方式に関する研究。2.言葉で表現された感性情報に関する、文脈依存性を表現するための、射影関数族の構成のための研究。3.上記方式を含む異種メディア情報群を連結し、関連付けるマルチメディア・メタデータベースシステムの実現に関する研究。4.本システムの実装・実験および評価。

これまでの研究成果により、画像、音楽(楽曲データ)、人間の表情から、メタデータを自動抽出する方式を実現し、メタデータ空間においてそれらを関連付ける方式を実現した。これらの異種データの異質性、多面性を反映し、自動抽出方式を用いて各々独立の方法で構成されたメタデータを適切に統合し、異種メディア情報間の感性検索に適用可能なメタデータ構成方式を実現した。さらにメディア情報の感性情報として表現される専門家が選定した言葉の集合を、感性検索・連想検索を行うメタ空間に、人間の感性に合致するような射影を行うような作用素を構成し実装した。この作用素を、上記のめたデータ自動抽出方式をメタレベルにおいて連結することで、異種メディア間の感性連想検索が可能であるようなメタデータシステムを実現した。本研究では,広域ネットワークを介してアクセス可能な異種メディア情報群を対象とした,任意の異種メディア情報を検索対象として、任意の異種メディア情報を検索キーとする感性に基づいた検索する方式の設計,および実現を行った.さらに個々の検索方式や個々のメディア情報に対応するメタデータを自動抽出する方式をメタレベルにおいて連結し,異種の方式を対象とした相互運用性の実現を行った.これにより,様々なメディア情報を対象とした多角的な検索機能を持つマルチメディアデータベースが実現可能となった.本研究の特徴は,各メディア情報を対象とした感性情報を表現する言葉を自動抽出する方式を用いてメディア情報群を言葉という共通メディアを用いて表現し,これらの情報を言葉の距離を計量可能な共通の空間(以下,ユニバーサル空間)に人間の感性に反映した統一的な作用素によって写像することにより,異種メディア情報群の連結を実現している点にある.従来の研究では,高機能または高性能である単一の特定メディア情報群を対象とした検索方式の実現に主眼がおかれていた.本研究では,ユニバーサル空間に統一的に人間の感性に合致した写像操作可能な心理学の研究に基づく作用素を設計,実現した.本作用素により,独立に実装されている既存のメディア情報群を対象としたシステムの間にある言葉で表現される感性情報の差異をうめることが可能である.これにより,統一的な操作での連結を実現する.本方式の実現により,これまで独立に実装された異種メディアデータを連結を可能とするマルチメディアデータベースシステムの実現により,既存のメディアデータ群の連結による新しい情報生成が可能となる.さらに,検索者は検索キーとしての表現方法が広がり,より適当な検索者が意図した検索が実現でき,多様な感性検索の実現が可能となる.これにより,既存のデータの利用機会を増大させ,データベース群の利用価値を飛躍的に増大させることが可能である.
アルペンスキー傷害発生のメカニクス解明

本研究ではアルペンスキー傷害発生メカニズムの解明と題し、アンケート調査および滑走中のスキー板とスキーヤーとの間に働く地面反力の計測機器の開発を行い、雪上での大回転競技滑走中の地面反力の計測を行った。アンケート調査の結果から、アルペンスキーでは膝関節の傷害が多く、その原因として転倒があがった。作成した地面反力計はこれまでと同様のサイズで、システム全体で約3kg軽量化できた。滑走中の地面反力はこれまで報告があったものよりも大きく、瞬間的では体重の6倍程度の外力が、ターンの外側の脚に加わっていることが分かった。滑走中の転倒を導く要因としては、このような短時間の雪面からの強い振動も考えられる。平成26年度の研究は雪上でのアルペンスキー滑走時の床反力を計測可能な移動式床反力計の開発、精度の検証および雪上での実測であった。しかし、雪上でのスキー滑走時に床反力を計測可能な移動式の床反力計という特殊な装置の仕様を選定するのに非常に多くの時間を費やすこととなった。床反力計の具体的な仕様は、鉛直方向の反力が5000Nまで、各軸周りのモーメントが400Nmまで計測可能であること、重さは片脚あたり1.5kgを目指していたが、測定精度や耐久性を考え2kg程度であること、また、割り当てていた予算内での作成が可能であることであった。またシステム一式が防水加工してあり、低温下でも計測可能である必要があり、これらの選定に時間を費やした。開発と並行して、大学スキー選手を対象に、傷害の現状を調査すべく傷害に関するアンケート調査を実施した。平成26年度に行われた全日本学生スキー選手権大会に参加した大学アルペンスキー選手を対象に、既往歴、受傷部位や発生状況等に関するアンケートを実施した。結果、3月末の段階で63名の大学生アルペンスキー選手からの回答を回収でき、63名中既往歴を有している選手が31名(49.2%)であった。31名のうち、膝に傷害を負った選手が最も多い18名(58.1%)という結果となった。膝関節の外傷の大部分が靭帯断裂及び損傷であった。また、全傷害の発生要因の80%以上が滑走中の転倒および滑走中にバランスを崩し立て直そうとしていた際に起こったものであった。また、脚のタイプはX脚またはO脚が多く、インソールを入れる等の調整を行っている選手がほとんであった。脚のタイプにより、滑走中の力の作用点にも影響を与える可能性があることから、滑走中の地面反力および力の作用点と、脚のタイプやブーツの調整を考慮し、可能な限り実環境に近い動作中の反力計測をする方向で今後は進めていきたい。アルペンスキー滑走中の地面反力計を開発し、傷害発生の要因となりうるスキー滑走中の外力計測を目的として研究を進めている。本年度は前半にセンサが完成し妥当性の検証を行い、雪上での実動作の計測を行った。現時点での地面反力計は、スキー一本あたり1,904g、地面反力データ保存用タブレット、ケーブルおよびそれら運搬用のバックパックを含めたシステム全体の重量は5,380gとなり、厚さは40mm、幅は165mmであった。20kgの重りを漸増的に増やした際の鉛直方向の直線性は0.99以上となり、高い結果を示し、その際の測定誤差は5%以下となった。雪上でのスキー滑走中の計測では被験者80kg(スキーブーツ・ウェアを含む)で滑走を行った際に、最大値で1557Nを観測した。この値はこれまで報告されている同様の条件で滑走した際の値と同程度であった。しかしながら、現状の地面反力計は横幅が165mmと大きく、滑走速度が上がった際にスキーを傾ける動作の妨げになってしまう。本研究では予備実験よりも高速で滑走するアルペンスキーの滑走中での計測を目的としているため延長許可を申請し、次年度以降改良する予定である。地面反力計の開発と並行して、滑走中の受傷要因を探るべく昨年度末の全日本学生スキー選手権大会において質問紙を用いて100名を対象に調査をおこなった。回収率は72名(72%)であった。その結果、51.7%がスキー滑走中に傷害を負った経験が有り、さらにその中の約60%が膝関節を受傷部位と答えた。原因として滑走中の転倒および体勢を立て直した(リカバリー)時と答えており、滑走中の外力測定および、ターン中の力の作用点の正確な計測が求められる結果となった。本研究で作成する地面反力計は、これまで主に先行研究で用いられてきた地面反力計(一本のスキーあたりの重量1,800g(900g/センサ)、厚さ36mm、バッテリーおよび保存媒体を含めたシステム全体の重量8,000g)よりも軽量化することを目的として進めてきた。これまでの地面反力計はシステム全体の重さ故に、高い滑走速度やショートターンもしくは急斜面のような素早い動きではスキーヤーの動きに影響が出ることが申請者の経験から分かっている。地面反力計の現状システム全体の重量は5,380gと軽量化できたが、地面反力計自体の重量は既存のものから軽量化することはできていない。その要因として、滑走中の外力を上限5000Nとして設計・作成したため、反力計自体の剛性を保つために、金属に厚みを持たせる必要があったためである。

また、様々なメーカーやサイズのスキーブーツに対応するため、スキーブーツの固定部品の横幅が大きくなってしまったことも要因として挙げられる。センサの剛性はそのままで固定方法のみを変更することで、固定部品の横幅を小さくすることが可能となるため、結果地面反力計の軽量化も可能であると考えられる。アルペンスキー滑走中の地面反力計を開発し、傷害発生の要因となりうるスキー滑走中の外力計測を主目的として研究を進めている。昨年度、つま先固定部の改良を行い横幅が165mmから109.5mmまで小さくなった。最終的な地面反力計は、スキー片方あたり1,904g、データ保存用タブレット、ケーブルおよびそれら運搬用のバックパックを含めた重量は5,308gとなり、厚さは40mm、幅は109.5mmとなった。20kgの重りを漸増的に20kgずつ、最大80kgまで増加させた際の鉛直方向の直線性は0.99以上であり、60kgの被験者に060kgまで20kgずつ重りを増加させ持たせた際の直線性も0.99以上となり、両測定において測定誤差は3%以下となった。また、前後および左右方向に020kgまで5kgずつ漸増的に負荷を増加させた際の直線性は、両方向で0.99以上を示し、測定誤差は9%以下であった。作成した地面反力計を用いて、雪上での大回転競技滑走中の計測を、大学のスキー部に所属するアルペンスキー選手5名を対象に行った。その結果、振動のような短い時間ではあるが体重の34倍の負荷がターン外脚には加わっていた。実際のアルペンスキーレースでは本研究よりもさらに滑走速度が高く、さらに雪面が固い状況で行われているため、雪面からの振動もさらに大きくなることが予想される。本研究で計測された滑走中の地面反力は、これまで報告されているものよりも大きく、スキーヤーと雪面との間に働いているものであることから、短い時間であっても無視することは出来ず、振動の周波数によっては疲労の要因になることが予想される。地面反力が大きくなるに従い滑走中の膝関節の負担も大きくなる。今後、動作分析等を含めた滑走中の膝関節トルクの計測や、振動の周波数解析などが望まれる。本研究ではアルペンスキー傷害発生メカニズムの解明と題し、アンケート調査および滑走中のスキー板とスキーヤーとの間に働く地面反力の計測機器の開発を行い、雪上での大回転競技滑走中の地面反力の計測を行った。アンケート調査の結果から、アルペンスキーでは膝関節の傷害が多く、その原因として転倒があがった。作成した地面反力計はこれまでと同様のサイズで、システム全体で約3kg軽量化できた。滑走中の地面反力はこれまで報告があったものよりも大きく、瞬間的では体重の6倍程度の外力が、ターンの外側の脚に加わっていることが分かった。滑走中の転倒を導く要因としては、このような短時間の雪面からの強い振動も考えられる。平成26年度末の時点での達成度は当初の計画よりやや遅れている。当初の計画では、夏頃にセンサを開発・発注し、納品でき次第妥当性の検証を行い、冬から春にかけて雪上実験を予定していた。大きな原因の一つが、特殊な計測装置故に仕様の選定に非常に多くの日数がかかってしまったことにある。その一方で、アンケート調査を実施したことにより、X脚、O脚のタイプや、スキーブーツのセッティングなどの要因と床反力および力の作用点を結びつけて考える新たな方向性を得ることが出来た。これまで様々なメーカーおよびサイズのスキーブーツでの計測に対応するために、スキーブーツの最も横幅の大きな部分を通るように固定していた。
マルチモーダルインタフェースを備えた知能発達型知的システムとその応用

優れた知性、高い自律性と意思疎通能力を持つパートナーロボットを実現するため、本研究では、「マルチモーダルインタフェースを備えた知能発達型知的システム」が提案・開発された。具体的には、ニューラルネットワーク、ファジィ、進化的計算、強化学習を中心とする「ソフトコンピューティング技術」を用いて、情報分類、記憶想起、推論と予測、適応行動などの知的計算機能モジュールが設計・開発された。特に、「視覚、聴覚、脳波」など多種の計測情報を扱うマルチモーダルインタフェースを設計し、人間である相手の指令、意思をより正確に推測でき、適切な行動を出力するパートナーロボットに応用可能な知的システムが提案された。本研究では、研究者や特定のユーザでなく、子供や一般人も容易にロボットに命令したり、対話したり、時には教えたりする場面を実現するため、マルチモーダルインタフェイスを備えた知能発達型知的システムを新たに提案・開発する。提案システムでは、音声・画像・脳波・タッチセンサー・空間距離(超音波等)センサー・匂いセンサーなど複数の異種のデータを収集し、ニューラルネットワークなどの識別器によってロボットの外部・内部環境を認知し、自律的な学習によって知的行動を出力することを実現しようと考える。本研究の目標は、マルチモーダルインタフェイスを備えた知能発達型知的システムを構築し、サービス産業の発展に寄与できる自律ロボットへの応用を図ることとする。今年度では、主に以下の研究開発を行った。1.マルチモーダル情報を取得・識別できる知覚情報処理システムを構築するため、視覚(カメラ)、聴覚(マイク)、脳波(EEG測定)などによる異種観測データを認知する機能モジュール群を開発した。特に教師なし学習ができるコホーネンの自己組織化マップ(SOM)を改良し、音声命令認識モジュールの性能を向上させた。具体的には、非対称近傍関数を成長型SOM(GSOM)に導入し、多点探索アルゴリズムを用いて最適パラメータを求める改良型SOMであるRP-AG-SOMを提案した。また、RP-AG-SOMを強化学習型音声命令学習システムに導入し、従来のGSOMより学習成功率を向上させた(Neurocomputing 2015, IntelliSys'16発表予定)2.脳波(EEG信号)を解析し、計算や、運動などの脳内に行われたメンタルタスクを識別する手法を新たに提案した。具体的には従来の信号の全体を用いてフーリエ変換を行い、サポートベクトルマシン(SVM)などの識別器に入力することを改良し、各チャンネルの最もタスクに関連する部分のみを用いるタスクウィンドウズフィルタリング手法を提案し、新たな特徴データをSVMなどの識別器に入力し、より高い識別率を得ることができた(ICIARE2015, SICE 2015)。3.時系列データの解析に当たり、従来の制限付きボルツマンマシン(RBM)型深層学習モデルを改良し、新たに時系列予測システムを開発した。具体的には複数のRMBを用いたニューラルネットワークと線形予測モデルARIMAを併用し、新たなハイブリッド予測モデルを構築した。CATSベンチマークを用いて提案法の有効性が確認された(AMSE2105,電気学会論文誌C, 2016)研究体制、環境、資金などのハードウェアが確保でき、それに研究手法、開発プロセスなどいずれも計画通りに進んでおりますので、これまで、当初の計画以上に研究成果を上げることができた。本年度において、主に以下の研究成果が得られた。1.音声命令識別するため、非対称近傍関数を持つ自己組織化マップのパラメータ最適化手法を開発した;2.時系列データを近似・予測するため、深層学習と線形モデルを併用した予測システムを開発した;3.連続入出力空間を扱うニューロファジィ強化学習システムを開発し、自律移動ロボットの行動学習に応用した;4.ROC分析を用いた脳波識別手法を提案し、ベンチマークデータを用いてメンタルタスクの識別率の向上が確認できた;5.複数の制限付きボルツマンマシンを持つ深層信念ネットに強化学習を導入し、従来の誤差逆伝搬法より学習性能の向上を実現した;6.マッチングネットワークを用いたインスタンスに基づく強化学習システムを提案し、知的制御システムに知能発達機能を与えた;7.自己構造化機能を持つ改良型小脳パーセプトロンモデルを用いてマルチエージェントのフォーメーション制御に成功した。提案する知的システムに含まれる複数の脳型高次機能モジュール:1)音声・画像・脳波による命令認識機能;2)自律行動学習機能;3)予測機能;4)記憶と連想機能;5)進化的学習機能;6)環境との相互作用・経験による知的能力発達機能などをほぼすべて開発終了した。これらの成果は、学術論文57篇(ジャーナル16篇、国際会議41篇)、口頭発表41件などで公開(H2628)され、当初の研究計画以上に進展している。本年度の研究成果は以下の通りです。1.脳波(EEG信号)の解析手法を新たに提案し、脳内タスクの識別精度を挙げました。

具体的には、ROC解析によってタスクに関連する脳波データを抽出し、深層学習やサポートベクトルマシンなどの識別器による脳波の識別精度を高めました。2.多層ファジィニューラルネットワークを用いた強化学習システムを開発し、自律ロボットの適応行動を獲得する方法を改善しました。3.ニュースや文章の要約を抽出するため、リカレントニューラルネットワークとアテンションモデルを併用する手法を提案し、自律ロボットの知的コミュニケーション能力の向上に成功しました。研究期間全体を通じて、音声・画像・脳波・ジェスチャーなどの信号をそれぞれ解析する具体的な方法を提案してきました。また、知能発達型知的システムの構築に向けて、脳型情報処理方式に採用し、試行錯誤を利用した強化学習アルゴリズムを活用・改良を行いました。しかし、各機能モジュールを統合したシステムを実機ロボットへ搭載し、実用化の検証は今後の課題になります。具体的には、本研究課題の各年度の実施状況報告書を参照していただきたく存じます。本研究で提案・開発したマルチモーダルインタフェースを備えた知能発達型知的システムは、人間の言動と脳内の活動などの状況を察知し、学習能力と適応行動能力を持ち、人間とのコミュニケーションまたインタラクションを優れた知性と自律性を持つ次世代パートナーロボットの設計に応用されることが期待できます。優れた知性、高い自律性と意思疎通能力を持つパートナーロボットを実現するため、本研究では、「マルチモーダルインタフェースを備えた知能発達型知的システム」が提案・開発された。具体的には、ニューラルネットワーク、ファジィ、進化的計算、強化学習を中心とする「ソフトコンピューティング技術」を用いて、情報分類、記憶想起、推論と予測、適応行動などの知的計算機能モジュールが設計・開発された。特に、「視覚、聴覚、脳波」など多種の計測情報を扱うマルチモーダルインタフェースを設計し、人間である相手の指令、意思をより正確に推測でき、適切な行動を出力するパートナーロボットに応用可能な知的システムが提案された。当初、これまでの研究成果および本研究での提案手法より、画像命令・音声命令認識モジュール及び自律行動学習モジュールの開発を実現する目標をしていたが、研究代表者及び研究分担者、研究協力者らが多岐に渡る研究アプローチより、予測モジュールや、記憶モジュール、進化的学習モジュールなど多数の高いレベルの研究成果を得ることができた。特に量的には、ジャーナル論文6篇、国際会議論文16編などの成果発表ができ、当初の研究計画に比べ、200%以上の達成率があった。音声、画像(動画を含む)、脳波などの信号を総合的に判断し、ユーザーの意図や感情を推測することのできる知的システムを開発する。試行錯誤という強化学習の概念を利用し、知能発達型システムに拡張する予定である。これまで開発した複数の脳型高次機能モジュール(音声・画像・脳波命令識別機能モジュール、自律行動学習モジュール、時系列予測モジュール、記憶と連想機能モジュール、進化的学習機能モジュール、自己発達型知能モジュールなど)を統合し、パートナーロボットへの応用を図る。
子どものターミナルケア技術構築と看護師のストレス緩和プログラムの開発

本研究を通して看護師は,ターミナル期に死の時期の予測,家族が子どもの病状の悪さを受け入れるための働きかけ,子どもと家族の希望を実現するための支援,よい思い出を残すための関わり,適切な環境を作るための情報共有,周囲の子どもの死の教育,入院時期の判断という技術を用いていることがわかった。くわえて,ターミナルケアを行う中で,実践能力に関わるストレスと,自分が思い描く看護が実現できないことによるストレスが生じる可能性のあることがわかり,ケア目標の適切さの吟味,ストレスの自覚,チーム内での発見とサポート,専門家によるサポートをはじめとする支援体制作りの必要性が示唆された。本研究の目的である,子どもへのターミナルケア技術の構築と,看護師のストレスを緩和するプログラムの開発について,初年度である今年おこなったことを以下に報告させていただく.1)子どもに対するターミナルケア技術構築子どものターミナルケアを多く経験したことのある看護師15名にインタビュー調査を実施した結果,現時点で以下のようなことがわかった.ターミナルケアを担う看護師は,両親や家族に対して,否定的感情を和らげるような働きかけと,なるべく家族で一緒に過ごせるための働きかけをおこなっていた.また,子どもの状態の変化を早急に察知するとともに,それによって生じる周囲の子どもの動揺を防ぐための対応にも配慮していた.このような業務は,時に看護師のストレスを高め,仕事を続けられなくなってしまう人もいた.しかし,まだ現象のプロセスと構造を把握する段階に至っていないので,次年度もインタビュー調査と分析を続けていく予定である.また,次年度は,看護師とともに働く他職種の人へのインタビュー調査も実施したいと考えている.2)看護師のストレスを緩和するプログラムの開発現在,ターミナルケアに携わる医療者のストレスとサポートに関する国内外の文献検討をおこなっているが,研究蓄積が少ないことは明確である.当初の計画では,ホスピスケアの専門家による講演をおこなう予定であったが,研究協力者であるPam Smith教授が来日されたため,英国の看護の状況と看護師の感情労働に関する講演をおこない,その後,日本側のメンバーと日英の小児がんの子どもをとりまく環境について討論した.また,戈木クレイグヒルが英国の状況を視察し,看護師長,スタッフ看護師,小児ホスピスの看護師,小児緩和チームの看護師,卒後教育担当看護師のインタビューをおこなった.今後もSmith教授と協力し,次年度の英国視察につなげたいと考えている.本研究の目的である「どもへのターミナルケア技術の構築」と「看護師のストレスを緩和するプログラムの開発」について,今年までにおこなったことと今後のすすめ方を述べたい.1)子どもに対するターミナルケア技術構築子どものターミナルケアを多く経験した看護師42名,医師6名にインタビュー調査をおこなった結果,家族が子どもの病状の悪さを受け入れることの促し,家族によい思い出を残すための関わり,ターミナル期の過ごし方と看取りについての家族の希望の引きだしやそれが実現できるためのサポート,他児の死への対応などの看護師の関わりとともに,看護師たちがターミナルケアに向き合うための気合いの持続という現象が抽出された.このような関わりがうまくできなかったり,患者側との関係がうまく作れない場合に,看護師にはストレスが高まっていた.次年度はこれらの結果をまとめるとともに,不足情報についてのインタビュー調査と分析を続ける予定である.また,心理士,院内教育の教師のインタビュー調査も実施したいと考えている.2)看護師のストレスを緩和するプログラムの開発ターミナルケアに携わる医療者のストレスとサポートに関する国内外の文献検討がほぼ終ったので,今後,投稿に向けて準備を進める.また,今年は犬木クレイグヒルと三戸が英国の病院,ホスピスを訪問し,看護師長,スタッフ看護師,悲嘆コーディネーター,チャプレン,心理士にインタビューをおこなった.今後,日本でのデータ収集をおこない,英国で収集したデータと比較しつつ分析をすすめる予定である.本研究には「子どもへのターミナルケア技術の構築」と「看護師のストレスを緩和するプログラムの開発」という2つの側面がある。以下,2つにわけて,今年までにおこなったことと今後のすすめ方を述べたい。1.子どもに対するターミナルケア技術構築本年までに,小児がん病棟でターミナルケアを多く経験した看護師52名,医師6名,心理士1名,院内学級の教師15名にインタビュー調査をおこなった。その結果,家族の死の予測,家族が子どもの病状の悪さを受け入れるための働きかけ,家族によい思い出を残すための関わり,ターミナル期の過ごし方と看取りについての家族の希望の引きだしとそれが実現できるためのサポート,他児の死が起こったときにどう対応するか,医療者間の情報の共有などの現象が把握できつつあるが,まだ,どれも理論的飽和に至っていないので,今後もグラウンデッド・セオリー・アプローチの手順に則ってデータ収集と分析を続けたい。2.看護師のストレスを緩和するプログラムの開発昨年,英国の病院とホスピスの看護師,悲嘆コーディネーター,チャプレン,心理士にインタビューをおこない収集したデータと,日本のデータとの比較によって,環境的な違いがもたらすストレスの違いがわかったものの,不足部分についての理論的サンプリングが必要だと考える。