hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校管理下で起こる心臓突然死の予防に向けた市民AEDの普及と効果に関する研究

2018年度は、日本スポーツ振興センター(JSC)の災害共済給付データから、2015年度分の院外心停止情報を取得した。これを総務省消防庁の全国救急蘇生統計と結合し、前年度作成したレジストリに追加した。本レジストリを用いて、2008年4月2015年12月に全国の学校管理下で発生した児童生徒(小学校・中学校・高等学校・高等専門学校)の院外心停止症例の解析を行った。居合わせた市民によってAEDを貼付された心停止患者は8年間で62%から87%に増加していた。これに伴い、社会復帰できた患者も8年間で38%から58%に増加した。また、AED貼付と心肺蘇生が両方行われた場合には、何もされなかった場合に比べて約2.5倍社会復帰できた割合が高かった。次に、スポーツ活動中に発生した心停止症例の特徴と転帰について分析を行った。学校において、スポーツ中の心停止は児童生徒の全心停止の約半数を占めており、大半が非外傷性の心停止によるものであった。スポーツ種目としては、長距離走(22%)、サッカー・フットサル(13%)、バスケットボール(12%)が多かった。学校種別にみると、小学校では水泳(53%)、中学校と高校では長距離走(23.0%・22.4%)が多かった。居合わせた市民によってAEDが貼付されたのは80%、社会復帰できたのは53%であった。更に、全国救急蘇生統計を用い、学校内外で発生した6歳17歳の院外心停止症例を対象に、居合わせた市民による救命処置の実状とそれに伴う患者予後の年次推移を明らかにした。市民によるAEDショックを受けた患者は2005年には0.1%であったが、2014年には6%に増加した。これに伴い、社会復帰できた患者は2005年に5%であったのが2014年には9%に増加した。まず、本年度はJSCより2015年度(2015年4月2016年3月)の災害共済給付のデータを入手し、同期間の総務省消防庁の救急蘇生統計と個人結合した。このデータを前年度構築した我が国の学校管理下で起こる院外心停止の発生状況から予後までの全体像が把握できる前向きレジストリに追加した。前年度までの成果を含め、本レジストリと児童生徒の院外心停止の現状について、プレホスピタル・ケア誌および臨床スポーツ医学誌に解説を掲載した。本年度構築したレジストリを用いて、2008年4月2015年12月に全国の学校管理下で発生した児童生徒の院外心停止症例に対するAEDの使用実態の把握および効果の検証を行った。本研究成果については、EP Europace誌に原著論文として発表した。また、同期間にスポーツ活動時に発生した児童生徒の心停止症例の特徴と転帰についての記述疫学研究を行った。本研究成果については、Resuscitation誌に原著論文として発表した他、日本臨床スポーツ医学会学術集会で学会発表した。また、総務省消防庁の救急蘇生統計の全国データを用い、6歳17歳の学童・思春期の院外心停止症例を対象に、居合わせた市民による救命処置の実状とそれに伴う患者予後の年次推移を明らかにした。本研究成果については、The American journal of cardiology誌に原著論文として発表した。我が国の学校管理下で発生する児童生徒の院外心停止は年間50例程度であることから、リサーチクエスチョンに基づいて発生状況を把握し、予後因子を探索して結果を公表するためには、より多くの症例を集積することが重要である。2019年度中には2016年分の災害共済給付データが利用可能になるため、研究分担者や研究協力者らと協力して同年の救急蘇生統計と結合する(約50件の見込み)。これらをレジストリに組み込み、さらに分析を進める予定である。心停止患者の救命のためには、周囲の人々による一刻も早い心肺蘇生術の開始とAEDを用いた電気ショックが必要であるが、現状は十分に行われているとは言えない。そこで、2019年度は心停止の現場に居合わせた市民の救命行為の実施に関わる要因は何かを探索する。とくに、心停止患者の性別や目撃者の属性に焦点を当てて、救命行為の実施状況に関する実態を把握し、より良い心肺蘇生講習のあり方を検討する一助とする。以上の研究成果は国内外の学術集会ならびに原著論文として発表する予定である。また、ResearchmapやResearchgateといった研究者用ソーシャルサイトにおいて研究内容を紹介していく。研究初年度である2017年度は、独立行政法人日本スポーツ振興センター(JAPAN SPORT COUNCIL: JSC)の災害共済給付のデータと総務省消防庁の全国救急蘇生統計とを結合し、我が国の学校管理下で起こる院外心停止の発生状況から予後までの全体像が把握できる前向きレジストリを構築した。本データベースを用いて、2009年1月2014年12月の6年間に全国の学校管理下で発生した児童生徒(小学校・中学校・高等学校・高等専門学校)の院外心停止症例295件(心原性210件、非心原性85件)を解析した。我が国の学校管理下で起こる児童生徒の院外心停止発生率は生徒10万人あたり年間0.4件、すなわち生徒6000人あたり1件程度と推計された。学校管理下の心停止の多くは運動中に発生しており、約3分の2を占め、発生場所としては校庭や体育館が多かった。

症例全体の約8割が心停止現場を目撃されており、約7割が周囲の人々により心肺蘇生をされており、約3分の1がAEDによる電気ショックを受けていた。また、心停止の約7割は心原性の心停止と考えられたが、定期的な心電図検査等で予見しうる可能性のあるものは1割に満たず、原因不明なものがほとんどであった。心停止を起こした児童生徒の1か月後の社会復帰割合は心停止全体の約3分の1であり、心原性心停止では約4割、非心原性心停止では約1割であった。以上のとおり、研究はここまでおおむね順調に進んでおり、上述の研究成果を1報論文化し、2件の学会発表を行った。2018年度中には、2015年分のデータが利用可能になるため、これらをレジストリに組み込み、さらに分析を進める。具体的には、現場に居合わせた市民によるAEDの使用実態の把握および効果の検証、スポーツ中に起こった心停止の実態把握などについて分析を行い、論文化を進める予定である。今年度は、まず、学校の管理下における児童生徒等の災害に対して医療費や死亡見舞金の支給を行うJSCの災害共済給付のデータと、我が国の院外心停止の全数登録データベースである総務省消防庁の救急蘇生統計を取得した。これらを個人結合し、我が国の学校管理下で起こる院外心停止の発生状況から予後までの全体像が把握できる前向きレジストリを構築した。本データベースを用いて、2009年1月2014年12月の6年間に全国の学校管理下で発生した児童生徒(小学校・中学校・高等学校・高等専門学校)の院外心停止症例295件(心原性210件、非心原性85件)を解析した。学校管理下で起こる児童生徒の院外心停止発生率は生徒10万人あたり年間0.4件、すなわち生徒6000人あたり1件程度と推計された。経年的に有意な増減は見られず、毎年約50件程度発生していると推定された。心停止の65%は運動中に発生しており、発生場所としては校庭や体育館が多かった。心停止の79%は発生を目撃されており、居合わせた市民によって心肺蘇生されたのは73%、AEDで電気ショックされたのは38%であった。心停止の原因としては、71%は他の臓器に明らかな原因がなく、心原性の心停止と考えられた。そのうち、肥大型心筋症、QT延長症候群、ウォルフ・パーキンソン・ホワイト症候群といった定期的な心電図検査等で予見しうる可能性のあるものは合計で10%に満たず、原因が不明なものがほとんどであった。また、若年者に多いとされる心臓震盪による心停止も9件確認された。心停止を起こした児童生徒の1か月後の社会復帰割合は、全体では34%、心原性では43%、非心原性では12%であった。本研究成果については、Circulation Journalに原著論文として掲載した他、日本公衆衛生学会学術総会および日本疫学会学術総会において学会発表した。2018年度は、日本スポーツ振興センター(JSC)の災害共済給付データから、2015年度分の院外心停止情報を取得した。これを総務省消防庁の全国救急蘇生統計と結合し、前年度作成したレジストリに追加した。本レジストリを用いて、2008年4月2015年12月に全国の学校管理下で発生した児童生徒(小学校・中学校・高等学校・高等専門学校)の院外心停止症例の解析を行った。居合わせた市民によってAEDを貼付された心停止患者は8年間で62%から87%に増加していた。これに伴い、社会復帰できた患者も8年間で38%から58%に増加した。
再発乳癌治療における免疫ネガティブシグナル抑制に着目した新世代免疫療法の開発

1.免疫のNegative signalの強力な制御因子であるPD-L1(B7-H1)の乳癌での発現をを検討し、Her-2 enrichedタイプにおいて、腫瘍細胞におけるPD-L1の発現高度群では無再発生存率が不良であることが判明した。2.乳癌細胞におけるB7-H3の高発現および制御性T細胞陽性の高比率の乳癌患者では無再発生存率が不良であることが判明した(P=0.014およびP=0.039)。乳癌領域での免疫療法は、再発後も数年間におよぶ乳癌治療において、患者のQOL維持に最適であるが今だ十分な研究がなされていない。癌の微小環境において、活性化T細胞が無力化や寛容化により抑制されることが近年判明してきた。我々は、この免疫Negative signalに着目し、未開発の乳癌領域の免疫療法を開発すべく、以下の研究を開始している。1.免疫のNegative signalの強力な制御因子であるPD-L1(B7-H1)の乳癌での発現と臨床病理学的因子との関連を検討する。2.様々な免疫担当細胞間のPD-L1(B7-H1),PD-1の相互作用を抗PD-1抗体を用いた抗体療法により阻害(blocking)することで、Negative signalから解き放たれたT細胞が本来の抗腫瘍免疫を復活させることをin vitro(細胞株)および動物実験で確認する。平成25年度は、平成24年度にひきつづいて、1.に対して、(1)免疫のNegative signalの強力な制御因子であるPD-L1(B7-H1)の乳癌での発現を、原発性乳癌の切除標本を用い、乳癌サブタイプ別に腫瘍細胞におけるPD-L1(B7-H1)発現を抗PD-L1(B7-H1)抗体を用いて免疫染色を行い、予後との関連を検討した。(2)腫瘍周囲のTリンパ球におけるPD-1発現を抗PD-1抗体を用いて免疫染色を行った。関連した研究として、平成25年度は、Negative signalの一つとして腫瘍上に発現し、免疫制御リガンドとして適応免疫反応において抑制系の重要な役割を担うことが報告されているB7-H3に着目し、乳癌細胞におけるB7-H3の発現とその周囲の制御性T細胞の有無に対する乳癌患者の予後を免疫組織学的染色を用いて検討した。B7-H3は、どの程度、直接に腫瘍免疫逃避に関与しているかは不明であり、また制御性T細胞は、Nagative signalとは独立あるいは相乗的に働く強力な抑制系のT細胞である。結果として、B7-H3の高発現および制御性T細胞陽性の高比率の乳癌患者では無再発生存率が不良であることが判明した(P=0.014およびP=0.039))。我々は、最近注目されている免疫のNegative signalに着目し、未開発の乳癌領域の免疫療法を開発すべく、以下の研究を開始している。1)免疫のNegative signalの強力な制御因子であるB7-H1の乳癌での発現と臨床病理学的因子との関連を検討する。2)様々な免疫担当細胞間のB7-H1,PD-1の相互作用を抗PD-1抗体を用いた抗体療法により阻害(blocking)することで、Negative signalから解き放たれたT細胞が本来の抗腫瘍免疫を復活させることをin vitro(細胞株)および動物実験で確認する。このうち、平成24年度は、1)に対して、1免疫のNegative signalの強力な制御因子であるB7-H1の乳癌での発現を、原発性乳癌の切除標本を用い、腫瘍細胞におけるB7-H1発現を抗B7-H1抗体を用いて免疫染色を行った。2腫瘍周囲のTリンパ球におけるPD-1発現を抗PD-11抗体を用いて免疫染色を行った。近年、癌の微小環境において、免疫Negative signalにより、活性化T細胞が無力化や寛容化により抑制されることが判明した。この免疫担当細胞間のNegative signalであるPD-L1(B7-H1),PD-1の相互作用を抗PD-1抗体を用いた抗体療法により阻害(blocking)することで、Negative signalから解き放たれたT細胞が本来の抗腫瘍免疫を復活させ、未開発の乳癌領域の免疫療法となりうると考え、研究を開始した。1.免疫のNegative signalの強力な制御因子であるPD-L1(B7-H1)の乳癌での発現を、原発性乳癌の切除標本を用いて、腫瘍細胞におけるPD-L1(B7-H1)発現を抗PD-L1(B7-H1)抗体を用いて免疫染色を行った。さらに腫瘍周囲のTリンパ球におけるPD-1発現を抗PD-1抗体を用いて免疫染色を行った。乳癌サブタイプ別に予後との関連を検討し、Her-

2 enrichedタイプにおいて、腫瘍細胞におけるPD-L1の発現高度群では無再発生存率が不良であることが判明した。2.Negative signalの一つとして腫瘍上に発現し、免疫制御リガンドとして適応免疫反応において抑制系の重要な役割を担うことが報告されているB7-H3に着目し、乳癌細胞におけるB7-H3の発現とその周囲の制御性T細胞の有無に対する乳癌患者の予後を免疫組織学的染色を用いて検討した。B7-H3は、どの程度、直接に腫瘍免疫逃避に関与しているかは不明であり、また制御性T細胞は、Nagative signalとは独立あるいは相乗的に働く強力な抑制系のT細胞である。結果として、B7-H3の高発現および制御性T細胞陽性の高比率の乳癌患者では無再発生存率が不良であることが判明した(P=0.014およびP=0.039))。乳腺外科学1.原発性乳癌の切除標本を用い、腫瘍細胞におけるPD-L1(B7-H1)発現を抗PD-L1(B7-H1)抗体を用いて免疫染色を行っているが、polyclonal抗体で染色手技、染色性も安定化した。腫瘍周囲のTリンパ球におけるPD-1発現を抗PD-11抗体を用いて免疫染色を行ったが、染色手技および染色性も安定化した。少数例の検討であるが、乳癌サブタイプ別に腫瘍細胞におけるPD-L1(B7-H1)発現を抗PD-L1(B7-H1)抗体を用いて免疫染色を行い、予後との関連を検討した。2.乳癌細胞におけるB7-H3と制御性T細胞それぞれの予後に対する影響を免疫染色を用いて検討した。B7-H3の高発現および制御性T細胞陽性の高比率の乳癌患者では無再発生存率が不良であった(P=0.014およびP=0.039))。原発性乳癌の切除標本を用い、腫瘍細胞におけるB7-H1発現を抗B7-H1抗体を用いて免疫染色を行っているが、polyclonal抗体では、染色性が良好であるが、monoclonal抗体では不良であるため、最適な抗体の選択に難渋している。腫瘍周囲のTリンパ球におけるPD-1発現を抗PD-11抗体を用いて免疫染色を行ったが、この染色性は良好である。今後は、臨床検体数を増やし、1)腫瘍におけるPD-L1(B7-H1)発現およびTリンパ球におけるPD-1発現と、予後および臨床病理学的因子(ER,PgR,HER-2,EGFR,p53,ki-67,核異型度、サブタイプ分類)との関連を調べる。2)乳癌細胞株を用いた検討(in vitro)として、flow cytometryを用いてPD-L1(B7-H1)の発現を検討し、PD-L1(B7-H1)の発現が認められる細胞株を活性化したT細胞を含むPBMCと共培養し、抗PD-1抗体添加によるT細胞の分裂・増殖能を検討する。3)動物実験(in vivo)としてHer-2/neuマウス乳癌発生モデルに対し、抗マウスPD-1抗体および抗マウスPD-L1(B7-H1)抗体を投与した場合の抗腫瘍効果およびT細胞の活性化レベル、殺細胞効果を調べる。今後は、1)腫瘍におけるB7-H1発現およびTリンパ球におけるPD-1発現と、予後および臨床病理学的因子(ER,PgR,HER-2,EGFR,p53,ki-67,核異型度)との関連を調べる。
ATP駆動型トランスポータとチャネルの構造・機能協関

本研究は、ATP駆動型トランスポータとチャネルの構造的・機能的相違と機能的な協関性を明らかにすることを目的として行った。その結果、1)トランスポーターであるMDR1とATP感受性KチャネルのサブユニットであるSUR1は、どちらもABCスーパーファミリーに属するが、ヌクレオチドとの相互作用が大きく異なることを明らかにした。(植田)2)SURとKirのそれぞれのサブタイプのcDNAを単離し、培養細胞に発現させ、電気生理学的に解析した。その結果、心筋のATP感受性KチャネルがSUR2AとKir6.2の組み合わせによって、血管平滑筋のATP感受性KチャネルがSUR2BとKir6.1の組み合わせで構成されていることが示唆された。(倉智)3)実験虚血条件下、急性単離した海馬ニューロンにおいて、細胞内ATPの減少、それに続くCa濃度の上昇が見られた。細胞内Caは、GABA_A受容体の機能には直接影響しないが、ATPは直接的に作用することを証明した。(赤池)4)Na-Kポンプの特異的阻害剤であるウアバインの結合部位とH^+,K^+-ATPaseの阻害剤であるSCH28080結合部位は、それぞれの蛋白の異なる領域であることを明らかにした。(竹口)5)グルタチオン合成阻害剤とMRP阻害剤を併用することによって、癌細胞の多剤耐性を効果的に克服できることを明らかにした。(秋山)1)ABCスーパーファミリーに属する抗癌剤排出ポンプMDR1、リン脂質フリッペースMDR2の機能の比較から、MDR1とMDR2が共通の基質認識部位および輸送機構を持つこと、つまりMDR1もMDR2と同様に脂質2重層の内側の単分子層に存在する基質を結合し、外側の単分子層にフリップするか直接細胞外へ排出していること明らかにした。(植田)2)P糖蛋白を多量に発現している多剤耐性癌細胞より各種クロマトグラフイ-によりP糖蛋白を精製後、脂質二重膜に再構成し、ATPに依存した薬剤輸送活性を測定することに成功した。(内藤)3)胃H^+, K^+-ATPaseの発現系を確立し、K^+のアフィニティーの関与するアミノ酸を同定した。また、その機能にはαサブユニットの2量体形成が必要であり、プロトンの輸送には低濃度ATPでは4量体が、高濃度ATPでは2量体の形成が必須であることを明らかにした。(竹口)4)代謝阻害時に活性化する心筋KATPchannelの開口が、Na/Kpumpやadenylate cyclaseの活性を調節することにより修飾されることを発見し、心筋細胞においてイオンチャネルとトランスポータがクロストークしていることを明らかにした。(堀江)5)ラット脳から新規のATP結合配列を持った内向き整流カリウムチャネルcDNAクローンを単離し、KAB-2と名付けた。フリカツメガエル卵母細胞にこのチャネルを発現させパッチクランプ法で解析することによって、内向き整流特性を持ったカリウムチャネル活性の維持にはATPが必要であることを明らかにした。(倉智)6)ラットの海馬CA1錐体細胞、マイネルト核ニューロン、黒盾ニューロンを単離し、これにホールセルパッチ又はニスタチン穿孔パッチ記録法を適用し、膜電位固定下にGABAAレセプターチャネル電流に対する細胞内ATPの修飾作用を明らかにした。(赤池)植田は、種々の変異体の活性を検討した結果、P-糖蛋白質の第1膜貫通領域が基質の認識・輸送機構に重要であることを示し、P糖蛋白質とCFTRが、トランスポータとチャネルという機能の違いがあるが、機能ドメイン構造が保存されている可能性を示唆した。また、MRPが、基質となる薬剤やグルタチオンと直接相互作用する可能性を世界で初めて示した。秋山は、MRPによる抗癌剤輸送機構のATP依存性を明らかにするとともに、MRPファミリーのcMOATが癌細胞のシスプラチン耐性に関与する可能性を世界で初めて示した。竹口は、胃プロトンポンプのATP結合領域にアミノ酸置換を導入することによって、他のP-type ATPaseに比べてATP結合領域の構造に自由度がないことを明らかにした。また、胃ベシクルに新規なリン脂質フリッパーゼが存在することを明らかにした。倉智は、平滑筋型ATP感受性Kチャネルを示す新規SUR2B遺伝子を単離し、SUR2B遺伝子がSUR2遺伝子のsplice variantであることを明らかにした。堀江は、心筋において、CFTRがATP感受性Kチャネルの調節に関与していることを明らかにし、CFTRがクロライドチャネルとして機能するだけでなく、多機能性を持っている可能性を示唆した。赤池は、脳虚血によって抑制性アミノ酸GABAに対する応答が減少すること、それには細胞内ATP濃度の減少が関与していることを明らかにした。さらに虚血条件下に発生する外向き電流はK電流であり、それによって神経細胞の過剰興奮を抑制し、脱分極による細胞外からの更なるCa流入を抑制して神経細胞を異常興奮より保護することを示唆した。鈴木は、大腸上皮細胞において管腔側ATPがP2u受容体を介してNa吸収を抑制すること、また側底膜にスルホニル尿素感受性Kチャネルがあり、Na吸収を制御していることを明らかにした。

その結果、1)トランスポーターであるMDR1とATP感受性KチャネルのサブユニットであるSUR1は、どちらもABCスーパーファミリーに属するが、ヌクレオチドとの相互作用が大きく異なることを明らかにした。(植田)2)SURとKirのそれぞれのサブタイプのcDNAを単離し、培養細胞に発現させ、電気生理学的に解析した。その結果、心筋のATP感受性KチャネルがSUR2AとKir6.2の組み合わせによって、血管平滑筋のATP感受性KチャネルがSUR2BとKir6.1の組み合わせで構成されていることが示唆された。(倉智)3)実験虚血条件下、急性単離した海馬ニューロンにおいて、細胞内ATPの減少、それに続くCa濃度の上昇が見られた。細胞内Caは、GABA_A受容体の機能には直接影響しないが、ATPは直接的に作用することを証明した。(赤池)4)Na-Kポンプの特異的阻害剤であるウアバインの結合部位とH^+,K^+-ATPaseの阻害剤であるSCH28080結合部位は、それぞれの蛋白の異なる領域であることを明らかにした。(竹口)5)グルタチオン合成阻害剤とMRP阻害剤を併用することによって、癌細胞の多剤耐性を効果的に克服できることを明らかにした。(秋山)
ヒトiPS細胞由来機能性臓器の試験管内誘導へ向けた集学的アプローチ

本研究提案では、申請者が独自開発したOrgan Bud Generation法を起点として、工学などさまざまな異分野の技術を融合し、発展型の培養系確立を目指している。本年においては、まず細胞内・外環境の至適化を目指す研究において、著名な進展を認めた。すなわち、Organ Bud形成における原理解明とその拡張性を実証し、A01,2班との連携による成果がCell Stem Cell5月号に表紙に採択されたほか、Nature Methods誌において特集記事が掲載された。さらに、新たな原著論文(Inside the Cell)がまもなく論文投稿予定であるほか、原理を体系化した総説論文(Developmental Biology)がまもなく受理予定である。次に、A03班東北大グループとの連携による成果において、Liver Budを高機能化する酸素供給条件の明確化に成功し、現在論文投稿に向けた準備を進めている。さらに、A02班名古屋大グループとの連携により、Organ Budの粘弾性評価系を確立することに成功した。これらの成果は、国際学会発表を行ったほか、論文投稿準備中である。その他、本領域における成果をまとめ、Regenerative Therapy誌に論文報告を行ったほか、Organ Bud形成に関する指導原理などを体系化した書籍を2編共同執筆した。また、若手育成に関して著名な成果を認めた。本研究に携わった、博士学生らが学術振興会DC1やPDなど4つの研究助成金を獲得したほか、学会賞を6件受賞した。今後もこれらの成果を礎として、Organ Bud Generation法の技術開発を継続していくことで、将来、移植医療や薬剤スクリーニングへの応用開発へと発展させる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、申請者が独自開発したOrgan Bud Generation法を起点として、工学などさまざまな異分野の技術を融合し、発展型の培養系確立を目指している。本年度では、同領域の5グループとの共同研究体制を構築した。A01班中内Gと連携のもと、造血細胞を新たに加えた器官原基形成法の検討を開始し、良好な結果を得つつある。さらに、A01班新井Gと共同で、器官原基の物理特性を評価し、その品質を定量する共同研究を開始した。一方、A02班埼玉大学吉川Gと連携のもと、培養系における外部環境(生化学的/力学的誘導因子・培養基材の硬さ特性・培養期間など)の各種パラメータを検討し、その最適条件を解明することに成功した。成果は、権威ある学術誌であるCell Stem Cell誌に受理された。さらに、A03班鈴木Gと連携のもと、酸素透過膜を有したマイクロパターンプレートを用いることでヒトiPS細胞由来肝臓原基の効率的な分化誘導が可能であることを示した。また得られた肝臓原基を、A02班福田Gの高速血管モールディング系に導入することで、灌流培養を可能とする複合組織の創出に成功した。以上のように、A01班の新井Gとの連携など、当初計画を越えてさまざまな連携研究が生まれつつある。今後も多角的な視点からブラッシュアップを継続していくことで、最終的にこの競争優位性の高いOrgan Bud Generation法を実用化技術へと発展させ、ヒトiPS細胞から高機能性の臓器を大量に、かつ、安価で、均一性と安全性を担保して創出可能な臓器構成方法を確立することを試みる。当初計画の実施内容は概ね完了した。特に、外部環境を至適化している埼玉大学との共同研究は、特許出願・論文発表など目覚ましい成果創出が達成された。さらに、名古屋大学新井Gと新たな共同研究を開始できたことなど、当初計画の想定を大幅に超える進捗状況であったといえる。iPS細胞の維持、肝前駆細胞分化誘導に必要な培地やサイトカイン等に必要な消耗品費に使用する。得られた細胞の評価のための、遺伝子発現解析試薬や免疫染色用抗体などの試薬にも経費が必要となる。
王政復古期プリントカルチャーが反映する非国教徒の声

2018年度は、非国教徒作家ベンジャミン・キーチの作品分析を継続して進めた。キーチは、まだ日本国内では十分に研究されているとは言えない。したがって、国内で認知されるために論考を発表することが第一に不可欠である。これを目標として資料精読を重ね、その成果の一部を論文にまとめて発表した。とは言え、彼の全体像をとらえるにはまだ時間を要することが考えられる。今回発表した論文は、キーチの想像的作品に焦点を絞ったものである。海外研究協力者とのやり取りを通して、同時代の清教徒ジョン・バニヤンによる著作との関係において研究を進めることが非常に意義深いということが判明した。キーチ以外の著者では、リチャード・バクスターの位置付けを試みたいと考えて文献にあたった。複数の重要な資料を入手することができたので、引き続き精読を行い、論考にまとめて発表する準備を進めている。その他の小詩人に関する考察にも着手したが、むしろキーチとジョン・バニヤンとの関連を追及することを優先した。当初想定しなかった発見であったため、これを見極めることに専念して、早い段階で成果を公開することを目指した。これについては2019年度も行っていく。本課題においては、日本国内では十分に考察がなされていない作家群・作品群を研究対象としているため、国際的な研究ネットワークが大変重要となる。2018年度には英国に出張した際にこの分野の権威である研究者と面会し、大変有意義な共同研究・研究交流を行った。また、2019年度にこの2名の研究者を招聘して実施する国際研究集会の打ち合わせを始めた。これを成功させて萌芽研究としての成果を上げたい。様々な資料文献にあたり、国際的な研究交流をすることによって、当初予期していなかった新たな発見があり、研究が進展した。2019年には国際研究集会を開催する。バニヤン、キーチ、バクスターといった非国教徒を代表する著者に加えて、小詩人群の作品精読を行い、王政復古期プリントカルチャーの一端を解明して論考にまとめていく。これまでの段階でまだ形になっていない部分を論文・著書の形にして積極的に公開する。2019年度には国際研究集会を開催して関連する分野の研究者に参加を呼びかけ、本研究の締めくくりをしたい。王政復古期非国教徒文学の主要作家ロバート・ワイルドとベンジャミン・キーチの作品の精読・分析を主に行った。ロバート・ワイルドに関してはすでにある程度の研究を進めているため、書物史的アプローチによるIter borealeの考察を加えながら作品の理解・受容・背景の検討を行った。さらに、当時ワイルドに次ぐ注目を浴びたと考えられる非国教徒作家のベンジャミン・キーチによる作品を対象として精読・分析を試みた。ワイルドとキーチは出版物の数から言っても非国教徒文学を代表する著者であるため、この2名による作品は本研究の核となるものであり、初年度に十分な考察を済ませ、次年度からの研究の土台を固めるべきであると考えた。キーチは1670年に初めて作品を発表してから1704年に亡くなるまで、30年以上執筆活動を継続した。生涯の出版物は100種以上に及び、出版物の形状は一枚刷りのブロードサイドから手のひらサイズのドゥオデシモまで多様であった。中には人気を博し、何度も版を重ねた著作もあった。考察を進めるうちに、キーチの作品は一次資料のみで膨大な量があり、さらに多くの時間をかけて精読作業に向かわなければ、論考をまとめて発表する段階には到達しないことが判明した。論文を執筆している段階ではあるが、次年度も引き続き資料の確認・収集等をあわせて、キーチの作品の読み込みを行うことになる。英国出張の際には現地における文献資料調査を実施し、現地研究協力者と面会して今後の研究の計画を検討した。計画していた2週間程度の現地調査が行えなかったため、共同研究、資料閲覧・収集に関して一部進展しなかった。そのため、初年度内に論考をまとめて発表するに至らなかった。しかし基本的な文献資料入手および海外研究者との共同研究は進んでいるので、成果はまとまり次第発表したい。2017年度は、非国教徒作家ベンジャミン・キーチに注目して研究を進めた。キーチは、バプテスト作家として英米では著名であるものの、日本国内では十分に研究されているとは言えない。したがって、文献資料収集から作品精読までに時間をかけ、その成果を研究論文にまとめて発表した。非常に多作な作家であるので、今後継続して作品群にアプローチし、全体像を取り上げた論考をまとめたいと考えている。文献資料も順調に収集している。とは言え、キーチの作品には想像した以上に難解な部分があることや、作品に複雑な背景があるために、バプテスト以外の作家作品については当初計画していた通りに研究対象とするまでに至らなかった。本課題においては、日本国内では十分に考察がなされていない作家群・作品群を研究対象としているため、国際的な研究ネットワークが必要とされる。そのため、2017年度はネットワーク構築と協力関係の維持についても努力を続けてきた。非国教徒文学研究の第一人者であるオックスフォード大学のジョージ・サウスコム氏とは通常はメールで連絡を取りながら意見交換・研究交流を行っている。早期に日本に招聘し、共同研究を行う予定であったが、2017年度は双方のスケジュールが折り合わず、実現化かなっていない。一方、王政復古期非国教徒研究の世界的権威である英国スターリング大学のニール・キーブル名誉教授を今後招聘して研究集会を開くための準備を開始している。

国際研究集会を開催する予定であるが、先方とのスケジュール調整がうまくいかず、延期となっている。2018年度は、非国教徒作家ベンジャミン・キーチの作品分析を継続して進めた。キーチは、まだ日本国内では十分に研究されているとは言えない。したがって、国内で認知されるために論考を発表することが第一に不可欠である。これを目標として資料精読を重ね、その成果の一部を論文にまとめて発表した。とは言え、彼の全体像をとらえるにはまだ時間を要することが考えられる。今回発表した論文は、キーチの想像的作品に焦点を絞ったものである。海外研究協力者とのやり取りを通して、同時代の清教徒ジョン・バニヤンによる著作との関係において研究を進めることが非常に意義深いということが判明した。キーチ以外の著者では、リチャード・バクスターの位置付けを試みたいと考えて文献にあたった。複数の重要な資料を入手することができたので、引き続き精読を行い、論考にまとめて発表する準備を進めている。その他の小詩人に関する考察にも着手したが、むしろキーチとジョン・バニヤンとの関連を追及することを優先した。当初想定しなかった発見であったため、これを見極めることに専念して、早い段階で成果を公開することを目指した。これについては2019年度も行っていく。本課題においては、日本国内では十分に考察がなされていない作家群・作品群を研究対象としているため、国際的な研究ネットワークが大変重要となる。2018年度には英国に出張した際にこの分野の権威である研究者と面会し、大変有意義な共同研究・研究交流を行った。また、2019年度にこの2名の研究者を招聘して実施する国際研究集会の打ち合わせを始めた。これを成功させて萌芽研究としての成果を上げたい。様々な資料文献にあたり、国際的な研究交流をすることによって、当初予期していなかった新たな発見があり、研究が進展した。2019年には国際研究集会を開催する。英国現地での文献調査収集を行い、研究に十分な資料を入手するとともに、海外研究者との研究交流を進めたい。さらにH29年度はワイルド、キーチ以外の作家から、とくにハーキュリーズ・コリンズとトマス・グランサムを研究対象に含めて各作家作品の比較分析を行う。関連する重要な文献資料を徹底的に収集し、精読を進めながら、論考をまとめて発表する。英国現地調査、海外研究者との研究交流を実施し、それと同時に、日本国内での国際研究集会を開催するための準備を行う。バニヤン、キーチ、バクスターといった非国教徒を代表する著者に加えて、小詩人群の作品精読を行い、王政復古期プリントカルチャーの一端を解明して論考にまとめていく。これまでの段階でまだ形になっていない部分を論文・著書の形にして積極的に公開する。2019年度には国際研究集会を開催して関連する分野の研究者に参加を呼びかけ、本研究の締めくくりをしたい。2週間程度の英国現地調査を行い、資料収集及び研究協力者との共同研究を予定していたが、先方の都合と調整がつかず、現地調査を延期した。
開発活動の場所が成果に影響を与えるメカニズムの解明

本研究では、中央研究所主導の研究開発や事業部主導の研究開発といった、研究開発活動の場所や配置が、問題解決プロセスや開発成果にどのような影響を与えるのか、またその影響を与えるメカニズムはどのようなものかを明らかにした。事例分析からは、組織上の配置に起因する、研究開発者の志向性や事業部門からの情報量が、研究開発者による問題解決プロセスに影響を与え、開発成果に違いを生み出すことが示された。質問票をもとにした定量分析からは、研究職と開発職との間に志向性に有意な違いが存在し、そうした違いが問題解決プロセスや研究開発成果に影響を与えることが明らかになった。本研究は、中央研究所や事業部研究所などの研究開発活動が行われる場所や、研究開発活動の組織内での配置が、開発プロセスや開発成果にどのような影響を与えるのかを解明するものである。その影響について、定性・定量の両側面から明らかにするのが本研究の目標である。平成25年度は、既存文献のサーベイと中央研究所を対象とした質問票調査を行った。文献サーベイでは、中央研究所におけるマネジメントや、研究開発プロジェクトにおける開発プロセスに関する論文の整理を行った。そこから、(1)開発活動の場所・配置と成果との関係をつなぐ因果経路についての既存研究の説明はいくつかの点で不十分であり、経営面での示唆が得られにくいこと、(2)その因果経路を明らかにするためには、研究開発者個人の活動に注目する必要があること、(3)研究開発者個人がもつ目的や志向性の違いが、開発プロセスや成果に影響を与えている可能性があることが明らかにされた。質問票調査は、中央研究所におけるマネジメントや、研究所に所属する研究者の志向性の違いが、開発活動や開発成果にどのような影響を与えているのかを明らかにすることを目的に行った。中央研究所1社に所属する研究開発員を対象とし、数回にわたる事前のディスカッションとパイロット調査をした上で、本調査を実施した。調査結果からは、研究者個人の目的として開発成果の実用化を重視する程度が、開発活動や成果に有意な差異を生じさせることが明らかになった。これらの結果は、平成26年度に論文としてまとめて投稿する予定である。また、これは今後の調査研究の基礎となる知見でもある。本研究は、これまで十分に解明されてこなかった研究開発活動の組織上の位置づけと成果との関係を、特に研究開発者の活動に注目しながら明らかにするものである。平成26年度は、昨年度実施した中央研究所の研究開発者を対象とした質問票の分析とインタビューの実施、および来年度実施予定の質問票調査の調査票の策定を行った。本年度の成果を要約すると以下の通りである。第一に、事業部に所属した経験のある研究開発者と経験がない研究開発者との間には、何を目的として開発を進めるのか(志向性)に大きな違いがみられた。第二に、志向性の違いが、研究開発における探索活動に有意な影響を及ぼすことが示された。具体的には、知識の拡大を目指して活動に取り組む研究者ほど、幅広い探索を行う傾向にあり、事業貢献を目指す研究者ほど他社の知見を利用しない傾向があるといったことである。第三に、その結果として探索活動の違いが特許数などの成果変数に影響を与えていることも明らかになった。本研究は、これまで十分注目されてこなかった研究開発活動の組織上の配置、すなわち中央研究所主導で研究開発を行うか、事業部主導で研究開発を行うのかの違い、が具体的な研究開発プロセスや成果にどのような影響を与えるのかを明らかにするものである。この課題に対して、これまで定性・定量の両側面から検討を進めてきた。定量面では、中央研究所に所属する研究開発者を対象に質問票調査を実施し、事業部に近い部門にいる研究開発者と基礎的な研究に近い部門にいる研究開発者との間で、研究開発者の活動パターンや成果がどのように異なるのかを明らかにしてきた。平成27年度は、平成25年度に実施した第1回目の質問票調査から得られた知見をベースに、第2回目の質問票調査を実施した。そこからは、研究職と開発職の間で、研究開発に対する志向性(何に価値をおいて研究開発を行っているのか)にいくつかの違いが見られ、これらの違いが行動パターンや成果の違いを生み出していることが示された。この知見は、本研究の課題である研究開発活動の組織的配置が開発プロセスに与える影響をミクロな視点から捉えるという点で重要な位置を占める。定性面では、研究開発活動の組織上の配置が異なる企業4社の問題解決プロセスの比較事例研究を進め、組織上の配置により問題解決の仕方などが異なることが明らかにされた。これらの調査研究活動と並行して、平成27年度は成果の発表を積極的に行った。第1回目の質問票調査の結果は、論文、国際学会、国内学会で報告・発表し、当該領域の既存研究をまとめたレビュー論文も公表した。今後は、第2回目質問票調査のさらなる分析やフォローアップインタビューを進めるとともに、研究全体をまとめる成果報告を行い、学術面・実践面で意義のある示唆を導き出す予定である。当初の計画にあった定性、定量の両面からの調査研究はほぼ完了し、論文、学会発表を通して成果を幅広く公表することができた。これに加えて、計画当初の予定にはなかった第2回目の質問票調査を実施することができ、より精緻化した仮説を検証することができた。ただし、第2回目調査の結果やそこから得られる知見を27年度内にまとめきることができず、発表には至らなかった。分析結果をまとめ、本研究全体から得られる示唆を導出することが今後の課題である。

本研究は、中央研究所主導の研究開発や事業部主導の研究開発といった研究開発活動の組織上の配置が、開発プロセスや成果にどのような影響を与えるのかを明らかにするものである。特に、研究開発者の行動や研究開発グループのルーチンなどミクロレベルに注目して、定性・定量の両面から調査を行った。前年度までに実施した研究開発者への聞き取りをもとにした定性調査からは、組織上の配置が、研究開発者のもつ研究開発に対する志向性や情報量に影響を与え、それらが開発プロセスや成果の違いを生み出していることが明らかになった。志向性とは、研究開発者が何に価値をおいて研究開発活動を行うかというものである。平成28年度は、この結果の公表に注力し、論文は『組織科学』誌に採択された。また、同年度に国際学会での発表も行った。定性研究から得られた命題をさらに検討するため、研究所の研究開発者を対象とした質問票調査を平成25年度、平成27年度の二回にわたって実施した。分析から、研究開発者のもつ志向性が三つの次元(真理追究、企業評価、社会改善)から構成されていること、およびそれらのスコアの違いが探索活動やコミュニケーション行動などの開発活動、および成果の質に有意な影響を及ぼしていることがわかった。この結果は、定性調査で明らかになった、志向性と開発活動/成果との関係性の説明を補完するものである。この結果は、国内雑誌1本、国内学会1件、国際学会1件を通して公表された。本研究の学術的な貢献は、研究開発活動の組織上の配置の問題を議論する上で基礎となる実証結果を提供したことにある。組織上の配置と成果の関係性に関して多くの研究があるが、その関係性を説明するメカニズムを実証したものはほとんど存在しなかった。また、研究開発マネジメント研究やその実践において、研究開発者のもつ志向性に注目することの重要性を指摘したことも貢献のひとつである。本研究では、中央研究所主導の研究開発や事業部主導の研究開発といった、研究開発活動の場所や配置が、問題解決プロセスや開発成果にどのような影響を与えるのか、またその影響を与えるメカニズムはどのようなものかを明らかにした。事例分析からは、組織上の配置に起因する、研究開発者の志向性や事業部門からの情報量が、研究開発者による問題解決プロセスに影響を与え、開発成果に違いを生み出すことが示された。質問票をもとにした定量分析からは、研究職と開発職との間に志向性に有意な違いが存在し、そうした違いが問題解決プロセスや研究開発成果に影響を与えることが明らかになった。質問票調査の分析とインタビューの実施が今年度の達成目標であったが、それらをほとんど完了させることができた。また、調査から新たな知見を導き出し、次年度に行う質問票の作成を行った。加えて、国内外の査読付きのジャーナルへの論文投稿も積極的に行った。ただし、論文は掲載までには至っておらず、経営活動に対するインプリケーションを十分に導出できたとはいえない。以上のことから上記の評価とした。平成28年度は、前年度に実施した質問票調査のさらなる分析やフォローアップインタビューを行う予定である。
p型半導体を用いる高効率全固体型色素増感太陽電池の開発およびフィールドテスト

太陽電池は廃棄物を出さない、究極のクリーンエネルギー源として注目されているが、現在実用化されているシリコン太陽電池は、値段が高くひろく普及するにはいたっていない。これに対して、簡単で安価に作製できる色素増感型太陽電池が次世代型太陽電池として注目されている。色素増感型太陽電池には、大きくわけて、電解液を用いる湿式型と電解液の代わりに固体の正孔輸送剤を用いる固体型の2つのタイプがある。前者は、発明者の名前をとってグレッツェル型太陽電池と呼ばれ、比較的高い光エネルギー変換効率を示すが、液漏れ等、安定性の問題が指摘されている。一方、後者は電解液を使用しないため高い安全性および安定性が期待でき、実用化へのメリットが大きいが、従来の固体型色素増感太陽電池は変換効率は湿式に比べて低く、安定性も低いものであった。本研究では、電解液の代わりに正孔輸送剤のはたらきをするp型半導体材料としてヨウ化銅を用いる太陽電池を作製し、変換効率4%近い、現時点ではトップクラスの固体型電池の作製に成功した。このタイプの太陽電池は、スリランカのテンナコン教授らのグループにより発明されたものであるが、安定性に問題があった。私たちのグループは、テンナコン教授および研究員のクマラ博士と共同で研究を進めてきた。その結果、ヨウ化銅に微量の添加剤を加えることにより、結晶が微粒子化することを見出し、これにより、光陽極材料である多孔質酸化チタン電極との密着性が向上し、電池自体の安定性も格段に向上させることができた。たとえば、初期の太陽電池では、変換効率が10日で約1/10程度まで低下してしまったのに対し、今回作成したものでは、10日後でも約8割の性能を維持できることがわかった。さらに,ヨウ化銅への添加剤についても詳しく検討し,低融点で常温溶融塩性を示すチオシアン酸塩(例えばチオシアン酸イミダゾリウムやチオシアン酸トリエチルアンモニウムなど)が,ヨウ化銅結晶の微細化および固体型色素増感太陽電池の性能において最適であることがわかった。また,その添加量については,ヨウ化銅にたいして4-5mol%であることもわかった。以上の成果をふまえ、今後は、多孔質酸化チタン電極側や色素の改良も含めて、固体型色素増感太陽電池の性能向上を図り、実用化の目処とされる5%以上の太陽エネルギー変換効率効率実現を目指す。
肥満におけるインフルエンザウイルス感染症の重症化機構の解明

2009年に出現した新型インフルエンザウイルス(A/H1N1/pdm)では、肥満患者における重症化の病態が新たに注目された。また、近年、肥満における慢性炎症とその免疫機構が注目されており、本研究では、肥満マウスウスモデルを用いて免疫学的検討を行い、インフルエンザウイルス感染において肥満が病態を重症化させる機序に迫ることを目的とした。肥満モデルマウスにインフルエンザウイルス(A/H1N1/PR8)を感染させると、通常マウスと比較して、有意に生存率が低下し、顕著な体重減少を認めた。感染後1日目、3日目、5日目でそれぞれ、気管支肺胞洗浄液中のウイルス量の増加が見られた。また気管支肺胞洗浄液の上清及び血清中の炎症性サイトカイン(TNFα,IFNγ)が、感染後1日目では、肥満モデルマウス群で低下していたのに対し、感染後5日目では、肥満モデルマウス群で顕著に上昇していた。また、肥満モデルマウスの病理組織を観察すると、インフルエンザウイルス感染前の定常状態で、気管支周囲に脂肪組織を認め、インフルエンザウイルス感染5日目には、気管支周囲に認めた脂肪組織の周辺に顕著な炎症細胞浸潤が見られた。以上より、肥満モデルマウスにおいて、感染初期では、免疫応答が惹起されず、インフルエンザウイルスが、より増殖していく一方で、感染後期においては炎症が遷延することで、病態の重症化に寄与していることが示唆された。今後、形質細胞様樹状細胞からのI型インターフェロン(IFNα.β)産生やマクロファージからの炎症性サイトカイン産生に注目して、肥満モデルマウス群で、インフルエンザウイルスの重症化機構に関して更なる解析を続けていく予定である。
Ecl1 familyタンパク質の寿命延長メカニズムの解析

分裂酵母が環境中の亜鉛や鉄の量に応答して、性分化や寿命の延長を引き起こすことを明らかにした。また、これら応答にはEcl1 family遺伝子が中心的働きをすることも同時に示した。これらは以下の論文にまとめ発表した。本研究では、分裂酵母のEcl1familyタンパク質による寿命延長メカニズムの解析を行い、今年度においては特にその金属との関連において重点的に解析を行った。今年度の研究によって、以下の成果を得た。12種類の金属因子が分裂酵母の経時寿命に影響を与えることを明らかにした。2Ecl1高発現による長生きが2種類の金属因子の過剰添加によって抑えられることを明らかにした。3Ecl1family遺伝子の三重欠損株は経時寿命が短い。しかし、通常の寿命測定方法においては、この変異株は生育定常期中の再成長が起こることが頻繁にあり、寿命の観点からEcl1 family遺伝子との遺伝学的相互作用を示す因子のスクリーニングは困難であった。しかし今回、正確で、容易に再現可能な寿命測定方法を確立することに成功し、この手法によって、Ecl1 family遺伝子三重欠損株の早死にの表現型を回復させる候補因子をいくつか獲得することができた。4分裂酵母のEcl1が金属と結合しているタンパク質であるかどうかを調べるため、そして、その結合にEcl1のシステイン残基が重要ではないかと考え、大腸菌に分裂酵母のEcl1とシステインに変異をいれたEcl1を発現させた。今後、ICP発光分光分析法(Inductively Coupled Plasma Atomic Emission Spectroscopy: ICP-AES)を用いてEcl1が何らかの金属を有しているか、そしてそれがシステイン残基に依存するかどうかを調査する。上記の研究成果により、Ecl1 familyの解析だけでなく、金属と分裂酵母の寿命との関係に関しての知見をえることができた。本研究では、分裂酵母のEcl1familyタンパク質による寿命延長メカニズムの解析を行い、今年度においても特にその金属との関連において重点的に解析を行った。1、昨年度亜鉛の枯渇が分裂酵母の寿命延長を引き起こすことを明らかにした。今年度の研究によって、この寿命延長がEcl1 family遺伝子に依存する事を明らかにした。2、昨年度、Ecl1familyタンパク質と亜鉛が結合しているかどうかを調べるために、大腸菌に分裂酵母のEcl1とそのシステインに変異を入れたEcl1を発現させる系を完成させた。今年度の研究では、ICP発光分光分析法(Inductively Coupled Plasma Atomic Emission Spectroscopy: ICP-AES)を用い、Ecl1と亜鉛金属が結合していることを明らかにした。そして、その結合にはシステイン残基が必要である事がわかった。今年度の秋に研究室の引っ越しがあった。全ての研究環境を大きく変え、今後の研究に問題を起こさないためにも、多くの時間をその移設の準備、移動そして移設後の適応にかける必要があった。このため、本研究計画に関わる全てを一時停止させる必要があり、研究がやや遅れてしまった。本研究では、分裂酵母のEcl1familyタンパク質による寿命延長メカニズムの解解明を目指し、特にその金属との関連において重点的に解析を行った。本計画では、具体的に以下を目指していた。(2)Ecl1family遺伝子産物のタンパク質3次元構造を決定する。(3)Ecl1familyタンパク質の減数分裂・有性生殖に対する影響を調べる。それぞれの成果を次にまとめた。(1):Ecl1タンパク質が亜鉛と結合することを明らかにした。この亜鉛結合はEcl1familyタンパク質の保存されたシステインが重要であり、このシステインをセリンに変換したタンパク質では、亜鉛結合は見られなくなり、Ecl1タンパク質の高発現による表現型も見られなくなった。(2):Ecl1familyタンパク質の3次元構造を決定することは残念ながらできなかった。Ecl1タンパク質は高濃度で存在するとき、原因不明の自己分解を起こす。精製したEcl1タンパク質のみでこの分解の現象が見られることから、Ecl1タンパク質にプロテアーゼ活性があるのではないかと予想している。事実、Ecl1 familyタンパク質のある領域の配列は金属プロテアーゼのドメインと類似性を示すことが分かっている。(3):分裂酵母が亜鉛や鉄などの環境中の金属量に応答して有性生殖を起こすことを明らかにし、その応答にEcl1 family遺伝子が中心的な働きをすることを証明することができた。特に大きな問題も起きず、研究は順調に進んでいる。大腸菌由来のHAタグをつけたEcl1が不溶化して精製が困難になってしまったが、タグの変更によって問題は解決した。研究は概ね当初の計画、目標を達成しつつある。今後はこの研究を論文にまとめるとともに、本研究結果をより多角的視点から捉えるような実験を行い、その結果の真偽を確認、検証を行う。分子微生物学Ecl1が金属結合タンパク質かどうかを調査する。数種類の金属が分裂酵母の寿命およびEcl1による寿命延長に関わっていることがわかったため、今後これらの関係をより深く調査する。このため、予定通り計画が進まなかった。来年度に残りの予算を使用し、当初の研究計画を完結させる予定である。

当初の予定であったHA-Ecl1タンパク質の解析において、HA-Ecl1タンパク質が不溶化してしまった。このため、そのタンパク質を用いた解析が少し遅れてしまった。現在ではGST-Ecl1タンパク質を用いることにして、その問題も解決できたと思っている。このタンパク質解析の遅れのため、次年度使用額が生じた。また、2014年度の前期は想定以上の教育に関する負担が多かったため、全体的に少し本研究への取り組みが遅れてしまった。本研究計画を論文にまとめる上で、その主要なデータの取得は今年度に行うことが出来た。しかしながら、その真偽の確認や検証、そしてそれを別の視点から見たときの整合性を示すデータなどは未だ取得できていない。残りの予算を使用し、これらを満たす研究を行う。次年度使用額は遅れたタンパク質解析に用いる。また、この解析の遅れによって行えなかった論文や学会での発表の経費にあてる。