hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血漿 GVHD バイオマーカーCCL8 の病態形成機能に関する基礎的研究

我々はマウスモデルの血漿をプロテオミクス解析することにより急性移植片体宿主病(GVHD)の血漿バイオマーカーとしてCCL8を同定した。本分子はGVHDの発症、治療、予後を反映し、ヒトおよびマウスにおいてGVHDの初めての客観的バイオマーカーとして期待が寄せられている。そこで、CCL8のGVHDにおける機能を明らかにすることを目指し、GVHD発症におけるCCL8の役割を解析した。CCL8発現細胞同定によるGVHD病態形成とCCL8のかかわりの解析CCL8は、免疫活性化を起点として各種骨髄由来細胞、血管内皮細胞など種々の細胞に発現することが報告されている。しかし、GVHDにおける発現細胞の詳細は不明である。そこで、発現細胞の同定によりCCL8のGVHDにおける発現機序を理解する目的でCCL8発現細胞をGVHDの各ステージ、細胞、組織特異的に解析した。1.昆虫細胞によるリコンビナントマウスCCL8の大量産生系の確立:マウスCCL8の抗体作成、変異体CCL8作成などの種々の目的のため、昆虫細胞を用いたリコンビナントマウスCCL8およびヒトCCL8の大量産生系を確立した。2。抗体の作成:免疫組織学的同定、フローサイトメーターによる同定、細胞および臓器タンパク質抽出液による同定が必要である。ホルマリン固定パラフィン切片、フローサイトメーターなどに適する抗体を作成した。3.GVHDモデルマウスの免疫細胞組織学的解析:GVHDは移植後早期からさまざまな臓器にドナー細胞が以降し体内で免疫炎症反応を起こす。移植後、各ステージにおいてCCL8を発現する細胞をホルマリン固定標本および凍結切片標本にて検討した。多重カラーフローサイトメーターによる解析にてCCL8陽性細胞の形質の解析をした。4.KOマウスの育種と戻し交配CCL8のGVHD病態解析をin vivoで推進するためには、CCL8活性中和抗体、ドミナントネガティィブ作用を有する変異CCL8デコイ受容体、CCL8発現欠損動物などが重要である。特に、骨髄移植を用いたGVHDの解析にはCCL8KOマウスは重要な役割を持っため、動物の確立を継続的に取りくんだ。昨年度の予定通り以下の研究を実施した。。1)酵母PichiaによるリコンビナントマウスCCL8の大量産生系を確立した。本組み換えCCL8を用いて種々のマテリアルを引き続き作成していく。数種類の抗体を作成し、サンドイヅチELISA法に用いるための無血清化が終了した。免疫組織学的同定、フローサイトメーターによる同定、細胞および臓器タンパク質抽出液による同定が必要である。ホルマリン固定パラフィン切片、フローサイトメーターなどに適する抗体の完成に地被いている2)GVHDモデルマウスの免疫細胞組織学的解析:移植後、各ステージにおけるCCL8を発現する細胞の詳細な検討を行った。特に肺において、CD11b(+),Mac1陽性細胞に大量のCCL8の発現を認めた。また、ホルマリン固定標本での検討では、皮膚、特に真皮に存在する大型細胞にCCL8の大量発現を見出した。現在、この細胞の細胞系譜の同定を試みている。CCL8発現欠損動物としてZinc finger nucleaseによる遺伝子改変を実施し、5種類のラインを確立し、すべてC57BL6の背景の近交系として確立した。今後、これらのマウスの基礎的検討とアロ移植でのGVHDの発症の詳細な検討に入る。最終年度の予定通り以下の研究を実施した。数種類の抗体を作成し、サンドイッチELISA法に用いるための無血清化が終了した。ホルマリン固定パラフィン切片、フローサイトメーターなどに適する抗体の完成に向けて複数のクローンを確立した。2)GVHDモデルマウスの免疫細胞組織学的解析:移植後、各ステージにおけるCCL8を発現する細胞の詳細な検討を行った。この細胞の細胞系譜がCD11b(+),Mac1陽性骨髄由来顆粒球であることを明らかにした。3)Zinc finger nucleaseによるKOマウスの確立育種と戻し交配:CCL8発現欠損動物としてZinc finger nucleaseによる遺伝子改変を実施し、5種類のラインを確立し、すべてC57BL6の背景の近交系として確立した。これらのマウスの基礎的検討としてアロ移植を行い、GVHDでの死亡率が激減することが明らかとなった。FACS用のモノクローナル抗体および強い中和活性を有する抗体がいまだ確立していないため、おおむね順調とした。他の要素はすべて計画どおりに進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。

現在まで開発・作成してきた抗体、KOマウス、TGマウス、組み換えCCL8をおちいて、アロ移植におけるCCL8の病態形成機能の詳細が、いよいよ分子レベルで検討できる。これらの研究を通じて血漿GVHDバイオマーカーCCL8の病態形成機能に関する基礎的検討を進めたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。
有機物ディラック電子系におけるエキシトニック転移とトポロジカル強相関相図の解明

本研究では、有機錯体中に実現する、「質量のないディラック電子系」と呼ばれる特異な電子の状態に注目する。柔らかく化学的修飾の容易な有機物の特性を巧みに活かし、従来のディラック電子系では困難であった電子間の相互作用(電子相関)を圧力と磁場により強相関極限まで精密に制御し、また電子のもつ右巻き左巻きのような性質(トポロジー)を元素置換により自在にコントロールする。そして、核磁気共鳴と理論計算を組合わせ、電子状態を詳細に検証し性質を解明する。これらを通じ、従来あまり研究されてこなかった『トポロジカルかつ電子相関の強いディラック電子系』の物理を開拓し、相図や相転移の理解を格段に進歩させる。
造物と造像-東洋・西洋の絵画主題としての「岩」をめぐって

岩は東洋・西洋の絵画の共通の対象で、しばしばそれだけで主題となってきた。ことに中国絵画史では、すでに4世紀末に顧がい之が山水画を独立した領域と認め、9世紀になると、張彦遠や朱景玄の論考に「樹石図」が登場している。他方、西洋における神の創造のわざとしての自然の観照は、ブルクハルトの言うように、アッシジの聖フランチェスコ(1226年没)の太陽讃美にその萌芽がみられる。13世紀のスコラ哲学では、「神の存在はア・プリオリに信じられるのではなく、神の創造のわざをとおして論証される」(パノフスキー)。トマス・アクィナス(1274年没)にはいわゆる「建築家としての神」の思想が認められる。ダンテ以降のイタリアでは風景美の発見とともに、1400年頃には絵画技術上の修練の対象として岩層が注目され始める。これは、中国の樹石図の発展とは比較にならないほど遅い。本研究は、これまで美術史家が不可解にも研究関心をよせなかった「石切り場」をとくにとりあげ、その究明を通じて西欧絵画の自然観・造形観を明らかにした。デューラーの初期水彩画にみられる5点の「石切り場連作」は、なお技術上の修練の場であり、後年のデューラーが自認した「物をそれ固有の、本質的な性質に従って完全に表現しつくす客観性」(ヴェルフリン)には達していない。近代ではパウル・クレーは、19世紀の進化論に耽溺し、そこから会得した独自の自然史的観点に立って、1907年以降、ベルン近郊の「美しい石切り場」を造形の手がかりとした。クレーの観点は、19世紀前半の画家C.G.カールスにも通じるが、画像有機体を造形の基礎概念とみなすクレーにとって、石切り場はカールスのそれのように地学的関心の対象ではなく、建築のような構築性の成立にかかわる根本的な題材にほかならなかった。
局所形状特徴に基づく３次元物体モデルの分類と検索

3次元物体モデルの内容検索の技術は3次元物体モデルデータベースとって大変重要である。近年の高性能なGPUハードウェアによって、非常に品質の高いテクスチャ付きの3次元物体モデルの表示が可能になっている。本研究では、3次元物体モデルに付加されたテクスチャのパターンの類似性に基づいた3次元物体モデル(ポリゴンモデルとボリュームデータモデル)の検索や分類を行った。実験プログラムではソリッドテクスチャから拡張型高次局所自己相関特徴マスクを利用して局所特徴の抽出をおこなった。そして、この抽出した局所特徴を利用することによって類似検索システムを実現した。様々な分野で3次元物体モデルのデータが利用されるようになり、その数は増加の傾向にある。近年では、低価格な3次元プリンターが出現し、3次元物体モデルの需要が高まりデータベース化も進んでいる。データベース化された3次元物体モデルの活用には、形状の類似性を考慮した内容検索が有効であり、形状特徴に関する研究が数多く提案されている。本研究では、3次元物体モデルを、形状、テクスチャ、色などの情報に基づいて分割し、分割した個々の部品から大量の特徴を抽出する。利用できる特徴には様々なものが考えられるが、3次元物体モデルの形状だけではなく、モデルに付加されたテクスチャ(模様)にも対応できるように、高次局所自己相関特長の抽出法を検討した。従来の高次局所自己相関特徴の抽出では、自己相関関数の次元を低く設定することによって、抽出される特徴数を限定していたが、本研究では、自己相関関数の上限を2次以上にすることによって、より多くの特徴を算出する。非常に大量の特徴が算出されるため、実験では、まず高次局所自己相関特徴を算出する3x3のサイズの2次元マスクを自動生成するプログラムを作成した。また、サイズを5x5に拡張した2次元マスクの自動生成も実現した。今後は、高次局所自己相関特徴を抽出するマスクを3次元化(3x3x3)し、3次元物体モデルからの特徴抽出を実現する。マスクの3次元化では、大量のコンピュータメモリが必要となり、また膨大な計算が必要であることから、ハッシュ法を利用した効率のよいアルゴリズムを検討する。データベース化された3次元物体モデルを扱うためには、形状の類似性を考慮した内容検索が重要であり、形状特徴に関する研究が数多く提案されている。そして、これらの特徴をパターン認識技術で注目されているカスケード型の分類器およびBoF(Bag of Features)モデルを用いた手法で解析し、高速かつ再現率・適合率の高い類似検索を実現する。研究は以下の3つのステージ(3年間)で進める計画である。(1)3次元物体モデルの分割・クラスタリング手法の研究、(2)分割された大量の部品からの形状特徴抽出手法に関する研究、(3)大量の形状特徴の比較法(特にカスケード型の識別器)に関する研究、ベンチマークデータによる3次元物体モデルの類似検索の評価を行う。本年度は、3次元物体モデルの分割に関する研究を行った。3次元物体モデルは、(1)ポリゴン(多面体)で構成される物体と(2)ボリュームデータ化された物体の2種類を対象に実験を行った。3次元物体モデルの分割は重要なアルゴリズムの一つであり、分割によるデータ処理の並列化、電子透かし情報等の埋め込み、3次元形状の部品の再利用など、その応用の範囲は広く、いくつかの分割手法が提案されている。本年度は、3次元物体モデルの局所的な特徴抽出に適した分割手法に関する研究を行った。3次元コンピュータグラフィックスでは、3次元物体モデルの質感を表現するために、2次元テクスチャが利用されることがある。これらの2次元テクスチャ画像を有効的に活用するためにはデータベースが必須であり、データベース化された大量の2次元テクスチャ画像を検索することは非常に重要である。本研究では、HLAC(Higher Order Local Autocorrelation Features;高次局所自己相関特徴)を利用した2次元テクスチャ画像検索の手法について研究を行った。HLACは2次元画像の重要な画像特徴として、1980年代から様々な画像解析、パターン認識、コンピュータビジョン等のアプリケーションに利用されてきた。本研究では、HLAC特徴の抽出に使われるマスクを拡張し、大量のマスクを生成するプログラムを作成した。そして、これらのマスクを用いてテクスチャ分類の実験を行った。通常のHLACで使われるマスクの3×3領域を5×5領域に拡張した。そして、5×5領域によって作成できるマスクを列挙するとともに、そのマスク数を調べた。5×5領域のマスクの場合は、その数が爆発的に増加するため、コンピュータプログラムによるマスクの自動生成が必須となる。プログラムでは、まず5×5領域によって作成されるマスクの組み合わせ(16,777,216個)を計算し、平行移動によって同値となるマスクを削除していくことでマスクの生成を行った。

簡易実験では、テクスチャの種類によって、従来のHLAC特徴よりも本研究の拡張型HLAC特徴を用いた画像分類の精度が高くなる場合があることがわかった。また、作成したプログラムを応用することで3x3x3の3次元マスクも作成し、ボリュームデータ(3次元テクスチャ)からの特徴抽出実験も行った。計算機科学高次局所自己相関特徴マスクの自動生成プログラムを作成した。実験では、まず高次局所自己相関特徴を算出する3x3のサイズの2次元マスクを自動生成するプログラムを作成した。また、サイズを5x5に拡張した2次元マスクの自動生成も実現し、実験結果について口頭発表を行った。本研究では、3次元物体モデルの局所的な特徴抽出に適した分割手法に関する研究を行った。これまでの実験では、2次元画像の分割やクラスタリングに用いられるK-Means法を3次元データに応用し、3次元物体モデルを分割するプログラムを作成している。K-Means法では、分割する個数等を初期条件として設定する必要があり、条件によって分割結果が変化する。本研究では、主に初期条件(分割をスタートする3次元座標値、分割の個数、モデルの対称性)を局所的な特徴抽出に最適となるように決定するアルゴリズムについて検討した。今後は、作成したプログラムを3次元化(3x3x3)し、3次元物体モデルからの特徴抽出を実現する。マスクの3次元化では、大量のコンピュータメモリが必要となり、また膨大な計算が必要であることから、ハッシュ法を利用した効率のよいアルゴリズムを検討する。最終的には、形状特徴をベンチマークデータから抽出し、適合率・再現率グラフ等で比較を行う。また、3次元モデルデータの処理は非常に多くの計算を必要とするため、開発したアルゴリズムの並列処理化を検討する。分割された3次元物体モデルの各部品から形状特徴を抽出する手法を開発する。形状特徴は、1ポリゴン(多面体)と2ボリュームデータで構成された3次元物体モデルでは、性質が異なるため、それぞれの場合について形状特徴抽出手法の検討を行う。利用できる特徴には様々なものが考えられるが、3次元物体モデルの形状だけではなく、モデルに付加されたテクスチャ(模様)にも対応できるように、フラクタル次元特徴、高次局所自己相関特徴などを中心に検討する。得られた形状特徴を多変量解析によって比較することで、3次元物体モデルの部品検索を実現する。また、近年、パターン認識やコンピュータービジョン等の分野で研究されているカスケード型の識別器を用いることによって、部品化された3次元物体モデルから得られた膨大な数の特徴を比較・判別する。そして、従来手法よりも高速で精度の高い類似形状検索を実現する。
高エネルギー密度のワイヤレス給電のためのミリ波放電現象の解明

ミリ波電磁ビームを用いたワイヤレス給電を実現するため小型軽量な受電,エネルギー変換システムの開発を目的とし研究を行った.ビーム径を拡大した後収束させて爆轟波管に導けるよう最短のテーパ型ビーム収束器を設計し,90%以上の電力捕集性能を示した.さらにこれと高出力ジャイロトロンを組み合わせて放電実験を行い爆轟波管内にミリ波放電を駆動することに成功した.一方理論解析においては,電離閾値電界強度を電子の積算加熱現象で説明できる可能性を示すと共に,我々の実験に特有のビーム軸に平行に伸展するフィラメント構造の内部に,電界方向に伸展する小さなフィラメント群が入れ子の構造になっていることを発見した.ミリ波電磁ビームを用いたワイヤレス給電を実現するため小型軽量な受電,エネルギー変換システムの開発を目的とし研究を行った.ビーム径を拡大した後収束させて爆轟波管に導けるよう最短のテーパ型ビーム収束器を設計し,90%以上の電力捕集性能を示した.さらにこれと高出力ジャイロトロンを組み合わせて放電実験を行い爆轟波管内にミリ波放電を駆動することに成功した.一方理論解析においては,電離閾値電界強度を電子の積算加熱現象で説明できる可能性を示すと共に,我々の実験に特有のビーム軸に平行に伸展するフィラメント構造の内部に,電界方向に伸展する小さなフィラメント群が入れ子の構造になっていることを発見した.ミリ波ビームのモード制御技術を実験的に検証するために、出力400mW、94GHzのミリ波発振器を購入した。また、その発振器の励起源と同期を取ったヘテロダイン受電装置の採用により、高感度でかつ位相分布も測ることのできるシステムを構築した。ミリ波の場合,ビーム径を導波管で変換するには共振モードを考慮した設計が必要で,テーパ角が小さくなくてはならず,かなり距離を要する.まずはコニカル変換器の長さを変えて、出口の2次元のビームエネルギー分布を測定する受電ホーンアンテナ2次元ステージを設計中である。ミリ波放電のフィラメント構造の解明に関しては、ジャイロトロンから出力した高エネルギーのガウシアンビームを、共役ミラー系を用いてトップハット形状およびリング形状のプロファイルに変換し、放電の際に生じるフィラメント形状、電離面伝播速度、背面の淀み圧等を測定した結果、それぞれに特異なフィラメント形状が観測された。また、トップハット形状のビームは最も伝播速度が遅く、圧力上昇が大きかった。この原因は今後の研究で明らかにしてゆくが、ビームのモード制御がマイクロ波デトネーションで生じる圧力を増大させる効果があることが示された。ミリ波放電モデルの構築と数値シミュレーションに関しては、まずは既存の電離モデルを用いてシミュレーションを行った結果、源となるプラズマが円弧状に分布した状態を初期条件とすると、実験で観測されたような放射状のフィラメント構造が形成されることが示された。ただし実験条件と同じ電界強度では、空気の電離まで至らず、今後は比較的低電界強度での電離モデルを構築する必要があることが分かった。ミリ波電磁ビームを用いた高エネルギー密度なワイヤレス伝送と,その航空宇宙応用の可能性を探求するための小型軽量な受電、エネルギー変換システムの開発を目的とし、以下の課題について研究を行った。(1)10メートルの自由空間を伝送するために直径24センチメートルに拡大したミリ波ビームを推進機側で再集光するために、昨年度はコンパクトな円錐テーパ型集光器を開発したが、推進機軸上に非常に強い電力密度ピークが形成された。そこで今年度は電力密度分布を改良するために、多角錐テーパ型集光器を開発した。光線追跡法シミュレーションおよび低パワーミリ波発振器を用いた実験を経て、八角錐のテーパ管を設計・製作し、推進機管内部に非常にフラットな電力密分布を実現することに成功した。(2)空気吸い込み性能改善のために新たに製作したチタン製先細リードバルブシステムと、上記の八角錐テーパ型集光器を組み合わせて推進機を製作し、ジャイロトロンを用いて放電試験および打ち上げ試験を行った。しかしながら、集光後の平均化されたビーム強度が逆に低くすぎて、デトネーション波を駆動できず、また残留プラズマによる異常プラズマ点火により推力低下が発生し飛翔には至らなかった.(3)ミリ波放電モデルの数値シミュレーションに関しては、我々の行った比較的低電界強度での実験とマサチューセッツ工科大学で行われた高電界強度での実験の両方の電離波面伝播速度を再現することのできる電離モデルを構築中である。特に低電力密度で放電が維持する物理メカニズムには、電子の拡散係数と高電界中の電離速度のモデルに見直しが必要であるというところまで方針が絞られている。ミリ波電磁ビームを用いた高エネルギー密度なワイヤレス伝送と,その航空宇宙応用の可能性を探求するための小型軽量な受電、エネルギー変換システムの開発を目的とし、以下の3つの課題について研究を行った。(1)自由空間で10メートル離れた距離をほとんど発散することのなく伝送できるミリ波ビームを形成するため、ジャイロトロン発振器出口(導波管出口)の横モードを修正する機能を備えた位相変換ミラー系(凹面鏡と凸面鏡の対)を設計・製作し,直径24センチメートルで発散角が2度以下のビームを作ることに成功した.

(2)光線追跡法を用いて24センチメートル径のビームを4センチメートル径のデトネーション管に集光するための、長手方向に短いテーパ管を設計し,高出力ミリ波ビームをデトネーション管内にうまく導くことに成功して、プラズマ着火,デトネーション駆動および圧力上昇発生に至った.しかしながら、テーパ管での集光後は、中心軸上に非常に強い電力密度ピークが形成されたため、それに駆動されたデトネーション波伝播速度が上昇し、反比例して流体の単位質量あたりの加熱率が下がるとともに、繰り返しパルスを照射した場合には、後続のパルスで管入口付近における異常点火が観測され、対策を要する。(3)ミリ波放電モデルの数値シミュレーションに関しては、我々の行った比較的低電界強度での実験とマサチューセッツ工科大学で過去に行われた高電界強度での実験の両方の電離波面伝播速度を再現することのできる電離モデルを提案し、電界強度と拡散係数をパラメータとして、放電フィラメントがビームに垂直に展開する条件とビームに平行に進展する条件を明らかにした。ミリ波電磁ビームを用いた高エネルギー密度なワイヤレス伝送と,その航空宇宙応用の可能性を探求するための小型軽量な受電、エネルギー変換システムの開発を目的とし、以下の2つの課題について研究を行った.(1)提案している大電力ミリ波ワイヤレス伝送システムのミリ波伝搬特性を調査するため、400 mW出力の半導体ミリ波発振器を用いて受電後のミリ波電力密度プロファイルの詳細な計測を行った.試験では自由空間を発散することなく伝送させるため、ミリ波を放物ミラーによりビーム径150 mmのガウシアンビームに変換してテーパ型ミリ波受電器で再集光した.テーパ型ミリ波受電器は、入射したビームを径65 mmのデトネーション管に導けるよう、ビーム収束に最適な形状を設計した.本設計では、ミリ波の波長がテーパ管の小口径に比べ1/20と十分に短いこと利用した幾何光学近似を用いることで、軽量かつコンパクトな構造となっている.テーパ型ミリ波受電器で受電した電力密度プロファイルは、ビーム径、ビームの傾き角、偏光方向が計算と良い一致を示し、90%以上の高い電力捕獲・集光性能を示した.(2)ミリ波放電モデルの数値シミュレーションでは、放電フィラメントの配置やピッチ間隔など微細な構造に着目し、複数のフィラメントに入射したミリ波が反射することで形成される強電界強度によって放電が維持される効果を考慮しモデルの構築を行った.微細な電磁界を再現するためにFDTD法を高次精度化し計算コストを抑えながらフィラメントの存在する空間の詳細な電磁界を求めた.また空間に入射するミリ波による電子加熱の効果を電離モデルに組み込み、電子の平均自由行程の変化と空間の電磁界から電子の発生過程をモデル化した.この際に、フィラメントの進展速度が実験結果と合うように電離モデルにおける閾値電界強度を決定したが、普遍的な電離モデルを構築するには至らなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。航空宇宙工学26年度が最終年度であるため、記入しない。ビーム制御技術に関しては、電力分布モニター用の実験装置の主な部分が揃った。後は2次元ステージとの組み合わせでプロファイルを計測できるところまで来ている。シミュレーションに関しては、再現できたこととできなかったことがある。基礎となるコードは構築できたので、今後はいろいろな物理モデルを試すことができる。ビーム制御・伝送技術に関しては、ほぼ目的を達成している。再集光部は、テーパの角錐形状を変えることによって、自在に電力密度分布を制御することが可能であることが示された。
食品素材によるでん粉の物理機能改変とその要因の解明

加工食品として利用されるでん粉の実用的な問題は、冷却や保存中のでん粉の老化による食感の硬化である。この解決のためにでん粉の物理的処理や食品素材によるでん粉の物理機能改善への関心が高い。昨年度は、多糖類、少糖類、魚卵由来たん白質の添加によるでん粉の糊化特性に与える影響を検討したが、今年度はこれらの添加時期の違いによるでん粉ゲルのレオロジー特性と凍結・解凍時の諸特性に与える影響について調べた。グァーガム(以後GG)、ハタハタ卵巣由来たん白質(以後SEP)をそれぞれ0.3%および0.5%となるようにトウモロコシでん粉ゲル(6.0%)を調製して、破断特性、離水率、糊化度について測定した。また、でん粉の糊化前後でGGおとびSEPを添加したゲルについても検討した。GGおよびSEPの添加によって、加熱時吸熱ピークが1°C3°C程度高温側へ移動することが示差走査熱量測定から確認された。でん粉糊液の粘度特性値に与える添加物の影響は、GGよりもSEPが大きく、糊化後にSEPを添加した糊液の粘度特性値が大きかった。また、GGの粘度特性値はSEPの約1.5倍であった。糊化後にSEPを添加したゲルの3°Cで7日間、14日間保存した破断ひずみと破断応力は、対照、GGおよびSEP糊化前添加のゲルよりも有意に小さかった。GGの添加時期による破断特性値および離水率への影響はみられなかった。GGとSEPを添加したゲルの破断応力は、対照の1/21/3であった。SEPの添加は離水率を増大させた。酵素法による糊化度測定から、SEP添加区とGG糊化後添加区の糊化度が対照よりも25%高かった。GGおよびSEPの凍結・解凍特性に与える明瞭な効果は本実験では得られなかった。SEPはGG等の増粘多糖類と同様にでん粉の膨潤や糊化を遅延や抑制、また老化機構が特異であることとが示唆された。この解決のために、化学的処理によるでん粉の改質や食品添加物が使用されているが、消費者に敬遠される傾向にあり、物理的処理や食品素材によるでん粉の物理機能改善への関心が高い。そこで、本研究では生理機能性の付与ならびに高品位で安全な加工食品の製造技術の開発の礎とするために、たん白質等の食品素材によるでん粉の膨潤・糊化挙動の制御ならびに老化抑制技術を開発することを目的とした。多糖類(グァーガム、ローカストビーンガム、イヌリン)、少糖類(スクロース、ラフィノース、キチンオリゴ糖、キトサンオリゴ糖)、たん白質(ハタハタ卵巣から抽出した粘質物)をトウモロコシでん粉に0.54%添加して、加熱糊化過程における粘度変化を測定した。また、ゲルを3°Cで14日間保存した際の破断試験による硬さと酵素法による糊化度を測定した。グァーガムの添加はピーク粘度を有意に増加させたが、少糖類の添加による粘度増加は見られなかった。粘度上昇温度はグァーガム添加で低下したが、少糖類添加で上昇した。3°Cで14日間保存したゲルの硬さは、対照の9kPaに対して、グァーガム添加ゲルが4.5kPa、ローカストビーンガム添加ゲルが6.8kPa、少糖類添加ゲルが7.510kPaであった。ハタハタ卵巣抽出たん白質添加ゲルは、3.5kPaと最も低い破断応力を示した。このX線回折パターンは、対照と同様の形状であり、酵素法による糊化度は低い値であった。このため、ハタハタ卵巣から抽出したたん白質は、でん粉の膨潤や糊化を遅延あるいは抑制することが示唆された。非化学的なでん粉の構造改変による物性改良を目的に、過熱水蒸気による玄米の湿熱処理を検討した。処理温度の上昇によってX線回折ピークが低下あるいは不明瞭となることから、でん粉の部分的な糊化を示唆した。DSC曲線およびRVA測定による粘度曲線からも処理温度の高い試料ほど糊化の度合いが高くなることが確認された。しかしながら、過熱水蒸気処理した玄米粉の糊化温度の高温側への移行は小さく、湿熱処理の効果は大きくないと考えられた。25°Cにおける保存120日後の無処理玄米粉の脂肪酸度は、保存前の約7倍に増加した。一方、加熱処理玄米粉の脂肪酸度は緩やかに減少した。このため、加熱処理は常温での玄米粉の保存性を高める上で有効な処理であるといえる。加熱処理玄米粉の活性酸素消去能は、無処理米粉の33.5倍に増加しており、処理温度の上昇により増加傾向にあった。加熱によって生じたメラノイジンが主な抗酸化物質であると考えられる。

グァーガム(以後GG)、ハタハタ卵巣由来たん白質(以後SEP)をそれぞれ0.3%および0.5%となるようにトウモロコシでん粉ゲル(6.0%)を調製して、破断特性、離水率、糊化度について測定した。また、でん粉の糊化前後でGGおとびSEPを添加したゲルについても検討した。GGおよびSEPの添加によって、加熱時吸熱ピークが1°C3°C程度高温側へ移動することが示差走査熱量測定から確認された。でん粉糊液の粘度特性値に与える添加物の影響は、GGよりもSEPが大きく、糊化後にSEPを添加した糊液の粘度特性値が大きかった。また、GGの粘度特性値はSEPの約1.5倍であった。糊化後にSEPを添加したゲルの3°Cで7日間、14日間保存した破断ひずみと破断応力は、対照、GGおよびSEP糊化前添加のゲルよりも有意に小さかった。GGの添加時期による破断特性値および離水率への影響はみられなかった。GGとSEPを添加したゲルの破断応力は、対照の1/21/3であった。SEPの添加は離水率を増大させた。酵素法による糊化度測定から、SEP添加区とGG糊化後添加区の糊化度が対照よりも25%高かった。GGおよびSEPの凍結・解凍特性に与える明瞭な効果は本実験では得られなかった。SEPはGG等の増粘多糖類と同様にでん粉の膨潤や糊化を遅延や抑制、また老化機構が特異であることとが示唆された。
芯鞘型複合繊維を利用した連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料の試作

芯鞘型複合繊維の高速紡糸における繊維構造形成に関する基礎的な知見を得るため、各種ポリマーの組み合わせで繊維を作製した。さらに、繊維の構造を複屈折測定などにより評価することを通じて、複合繊維の高速紡糸における成分間相互作用が、繊維中の各成分の構造・物性に及ぼす影響につき検討した。次に、熱可塑性液晶ポリマー(以下、TLCP)を用い、芯鞘型の複合繊維を作製した。芯部にTLCP、鞘部には上記検討の結果を考慮して、ポリエチレンテレフタレート(PET)またはポリプロピレン(PP)を配置した。いずれの組み合わせにおいても、TLCPはPET、PPとの複合により可紡性が向上し、TLCPを単成分で紡糸した場合に比べ、より高い巻取速度での紡糸が可能となった。複合則を用いて複合繊維中のTLCP成分の引張弾性率を推定したところ、特に高速度域で単成分の紡糸では得られない高い値を示していることが明らかになり、予測したとおり、このポリマーの組み合わせにおいては複合紡糸がTLCPの構造形成を促進する効果を有することが明らかになった。得られた芯鞘型繊維を一軸方向に配列させ、熱プレスすることにより、TLCPを強化繊維、PET、PPをマトリクス樹脂とする繊維強化複合材料を成形した。また、芯鞘型複合紡糸過程においては芯・鞘成分の吐出量を容易に制御することが可能であり、強化繊維とマトリクス樹脂との体積分率が厚さ方向で変化した傾斜構造を有する繊維強化複合材料の作製も行った。引張試験、3点曲げ試験などにより評価した成形品の力学特性は、複合繊維の物性をほぼ保持しており、本手法により十分な強度、弾性率を有する連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料が容易に得られることが明らかになった。また、傾斜構造を有する複合材料においては曲げ方向によって異なる力学特性を示し、本手法を利用することにより従来より自由度の高い連続繊維強化複合材料の設計が可能となることを明らかにした。さらに、繊維の構造を複屈折測定などにより評価することを通じて、複合繊維の高速紡糸における成分間相互作用が、繊維中の各成分の構造・物性におよぼす影響につき検討した。次に、2種類の熱可塑性液晶ポリマー(Rodrun LC-3000,Vectra A-950)(以下、LCP)を用い、芯鞘型の複合繊維を作製した。芯部にLCP、鞘部には、上記検討の結果を考慮して、ポリエチレンテレフタレート(PET)を配置した。いずれの組み合わせにおいても、LCPはPETとの複合により可紡性が増し、LCPを単成分で紡糸した場合に比べ、より高い巻取速度での紡糸が可能となった。複合則を用いて、複合繊維中のLCP成分の引張弾性率を推定したところ、特に高速度域で、単成分の紡糸では得られない高い値を示していることが明らかになり、予測したとおり、このポリマーの組み合わせにおいては、複合紡糸がLCPの構造形成を促進する効果も有することが明らかになった。得られた芯鞘型繊維を一軸方向に配列させ熱プレスすることにより、LCPを強化繊維、PETをマトリクス樹脂とする繊維強化複合材料を成形した。ここでPET成分は複合繊維中では非晶性であるが、複合材料の成形プロセス中に結晶化していた。引張試験、3点曲げ試験などにより評価した成形品の力学特性は、複合繊維の物性に比べ多少低下するが、本手法により十分な強度、弾性率を有する連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料が容易に得られることが明らかになった。

芯鞘型複合繊維の高速紡糸における繊維構造形成に関する基礎的な知見を得るため、各種ポリマーの組み合わせて繊維を作製した。さらに、繊維の構造を複屈折測定などにより評価することを通じて、複合繊維の高速紡糸における成分間相互作用が、繊維中の各成分の構造・物性に及ぼす影響につき検討した。次に、熱可塑性液晶ポリマー(以下、TLCP)を用い、芯鞘型の複合繊維を作製した。芯部にTLCP、鞘部には上記検討の結果を考慮して、ポリエチレンテレフタレート(PET)またはポリプロピレン(PP)を配置した。いずれの組み合わせにおいても、TLCPはPET、PPとの複合により可紡性が向上し、TLCPを単成分で紡糸した場合に比べ、より高い巻取速度での紡糸が可能となった。複合則を用いて複合繊維中のTLCP成分の引張弾性率を推定したところ、特に高速度域で単成分の紡糸では得られない高い値を示していることが明らかになり、予測したとおり、このポリマーの組み合わせにおいては複合紡糸がTLCPの構造形成を促進する効果を有することが明らかになった。得られた芯鞘型繊維を一軸方向に配列させ、熱プレスすることにより、TLCPを強化繊維、PET、PPをマトリクス樹脂とする繊維強化複合材料を成形した。また、芯鞘型複合紡糸過程においては芯・鞘成分の吐出量を容易に制御することが可能であり、強化繊維とマトリクス樹脂との体積分率が厚さ方向で変化した傾斜構造を有する繊維強化複合材料の作製も行った。引張試験、3点曲げ試験などにより評価した成形品の力学特性は、複合繊維の物性をほぼ保持しており、本手法により十分な強度、弾性率を有する連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料が容易に得られることが明らかになった。また、傾斜構造を有する複合材料においては曲げ方向によって異なる力学特性を示し、本手法を利用することにより従来より自由度の高い連続繊維強化複合材料の設計が可能となることを明らかにした。
肝線維化を誘導する特異的因子の発見・機能解析および病態機序の解明

既存の肝線維化マーカーおよび血小板由来のPDGF-Bの特異度・感度を肝障害患者の血清(血漿)サンプル・肝フィブロスキャンデータ・肝生検病理所見・臨床データを用いて比較・解析・検討した。血清PDGF-B量を血小板数(PLT)で割った指数についても肝線維化の程度との相関を比較検討した。さまざまな既存肝線維化マーカー(M2BPGi、ヒアルロン酸、P-III-P、IV-Collagen・7S)とPDGF-B・PDGF-B/PLTの特異度&感度について解析・比較を繰り返しているが、残念ながら既存の肝線維化マーカーを凌駕するような感度・特異度を有する新規マーカーを見いだすことが出来ていない現状である。とりわけ肝硬変の進行した患者血清(血漿)サンプルではPDGF-B濃度にバラツキが多く認められる結果となった。これは、血清の保存期間あるいは保存状態がの違いが大きく影響している可能性があると考えられ、プロジェクト遂行には精度の統一化が必須であると感じた。あるいは、血小板由来の血清(血漿)PDGF-Bというサイトカインが血清(血漿)TGF-Beta同様に血中での活性体としての存在が一時的で不安定であることが影響している可能性も示唆された。血小板の半減期が短いことも血小板由来のサイトカインの濃度にバラツキが出る一要因になっているかもしれない。この不安定性を解決する手法が見い出せれば肝線維化新規マーカーとして有用なマーカーとなり得ると予想された。今後も精度の統一化を調整した上で解析を継続する方針である。論文業績として肝アミロイドーシスに対する肝フィブロスキャンの有用性に関する研究を「J Gastroenterol Hepatol.2016Apr;31(4):708 (Impact Factor: 3.504)」に筆頭者として掲載された。
農薬曝露による神経シナプス形成への影響評価と病態発症機構の解明

農薬曝露による神経系への影響として、高次脳機能障害を伴う発達障害が問題視されている。本研究では、グルホシネート(有機リン系農薬)やデルタメトリン(ピレスロイド系農薬)の曝露による神経シナプス形成への影響評価を通して、神経発達障害の病態発症機構の解明に取り組む。農薬曝露に起因するシナプス病態を明らかにすることで、多様な神経発達障害の治療戦略の基盤構築に大きく貢献できる。
イオン支援パルスプラズマ活用単層カーボンナノチューブの完全カイラリティ制御合成

三年計画の最終年度における今年度は,カイラリティ制御単層カーボンナノチューブ(SWNTs)合成実現に向け,系統的実験と理論解析を合わせて,触媒前処理によるSWNTsのカイラリティ選択機構の解明に関する研究を行った.1.触媒前処理による成長活性化エネルギー変化.前年度までの研究では,微量ガス添加触媒前処理方法により触媒表面酸化度合を変化させることで,(6,4)SWNTsと(6,5)SWNTsの存在比制御を実現した.今年度はさらなる詳細な機構を解明するために研究を行った.触媒の表面状態変化に伴い,SWNTsの成長活性化エネルギーEaの変化を実験的に測定したところ,前処理により,SWNTsのEaが大幅に増加し,(6,4)SWNTsと(6,5)SWNTsの活性化エネルギーの差ΔEaも前処理により増加することが判明した.この結果より,カイラリティ選択性の変化はSWNTsの活性化エネルギー制御によるものであることが明らかとなった.2.理論的計算によるカイラリティ選択機構解明.活性化エネルギーの変化がカイラリティ選択性に与える効果の詳細を明らかにするために,第一原理計算によって検討した.キャップ形成段階において,前処理により,キャップ形成に必要なリフトオフエネルギーEBC-Mが増加し,特に,キャップ中に炭素数の多い(6,5)SWNTsのEBC-Mがより大きく増大することが判明した.この計算結果より, (6,5)SWNTsが(6,4)SWNTsに比べより大きくキャップ形成確率が低下することが説明できる.次に,キャップ形成後SWNTsが軸方向に成長する段階において,最も高い合成効率を示すSWNTsのカイラル角xが高角度側へシフトする理論計算結果が得られた.この結果より,大きいカイラル角xをもつ(6,4)SWNTsの優先的合成が説明できることが明らかとなった.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。三年計画の初年度において,カイラリティ制御単層カーボンナノチューブ(SWNTs)合成実現に向け,パルスプラズマ中SWNTs成長機構の解明とカイラリティ分布における触媒前処理効果に関する研究を行った.1.パルスプラズマCVD中SWNTsの合成機構解明これまでの研究により,短時間プラズマ照射を繰り返し行うパルスプラズマCVDにおいて比較的カイラリティ分布狭いSWNTsを合成することに成功したが,その詳細な成長機構は解明されていない.そこでパルスプラズマCVD中SWNTsの成長メカニズム解明に関する実験を行った.異なるパルス回数下で原子間力顕微鏡(AFM)を用いてSWNTsの長さ分布を測定したところ,パルス回数を増加すると,SWNTsの長さ分布が長尺方向へシフトすることが判明した.この結果から,SWNTsの成長は各パルスで完結せず,パルス照射ごとに成長を継続することが明らかとなった.つまり,成長初期の狭いカイラリティ分布を維持したまま各SWNTsが軸方向へ成長し,最終的にカイラリティ分布の狭いSWNTsが合成されたと言える.この原理に従い今後合成条件を最適化することで,カイラリティ分布の狭いSWNTsの大量合成が可能であると期待される.2.カイラリティ分布に与える触媒前処理効果SWNTsのカイラリティを制御するには,上記のプラズマ条件最適化に加え成長触媒の制御も重要である.そこで,今年度は触媒に対して様々な前処理を施すことで,合成されるSWNTsのカイラリティ分布に与える影響を明らかにする研究を行った.触媒前処理として,真空中に様々な反応性ガスを微量導入し加熱処理を行った.その結果,特定の組合せの反応性ガスを導入した場合に(6,4)SWNTsの合成割合が大幅に増加することが判明した.更にこれら反応性ガスの導入量を制御することで,合成試料内の(6,4)と(6,5)SWNTsの存在比を制御可能であることも見出した.このような(6,4)SWNTsの優先成長に成功したのは本成果が初めてのものである.独自に開発した触媒前処理プロセスを用いることで,世界で初めて(6,4)SWNTsの高純度合成に成功している.さらに前処理条件を最適化することで試料内のカイラリティ分布も制御可能であることを実証している.以上の成果が得られているため,本研究を“当初の計画以上に進展している"と評価した.三年計画の二年目において,カイラリティ制御単層カーボンナノチューブ(SWNTs)合成実現に向け,SWNTsのカイラリティ分布における触媒前処理の効果とSWNTsのカイラリティ選択的メカニズム解明に関する研究を行った.1.カイラリティ分布に与える触媒前処理効果.前年度はSWNTsのカイラリティ制御に向けて,新たな触媒前処理方法を開発し,(6,4)SWNTsの優先成長に成功した.今年度は触媒に対する前処理条件依存性をより詳しく調べた.その結果,前処理時間,温度等のパラメーターが(6,4)SWNTsの選択的合成に寄与することを明らかにした.このように,より多くのパラメーターの最適化を行った結果,更なる(6,4)SWNTsの純度向上に成功した.2.前処理によるカイラリティ選択制御のメカニズム解明.触媒前処理による更なる(6,4)SWNTs純度の向上及び他のカイラリティの選択的成長等を実現するためには,触媒前処理によるSWNTsのカイラリティ制御のメカニズムを解明することが重要である.

これに向けて,まず,触媒前処理後の触媒の形状と粒径等をTEMとAFM測定を用いて調べたところ,SWNTsの合成に寄与する小粒径の触媒には明らかな粒径変化は観測されなかった.一方,EDX,XPS,XAFSとEXAFS等の分析手段を用いて前処理前後の触媒の表面状態を調べた結果,触媒成分中の酸化物が還元されることを明らかにした.以上の触媒解析結果から,触媒表面の化学状態の変化とカイラリティ選択性とが密接に関係する可能性が示唆された.3.前処理とカイラリティ選択性に関する理論解析.触媒の化学状態とカイラリティ選択性の関連性の理論解析を行った.触媒の前処理による触媒の還元はSWNTsのキャップ形成と成長段階のエネルギーに大きな影響を与え,その結果カイラリティ選択性の違いに現れることを明らかにした.本研究員が独自に開発したその場ガス分析可能な精密触媒前処理プロセスを最適化することで,世界で初めて大量合成できた(6,4)SWNTsの著しい純度向上に成功した.さらに,前処理が成長用触媒に与える効果を詳しく調べた結果,触媒表面化学状態とSWNTsのカイラリティとの相関が存在することを明らかにした.今回の研究成果を基に,新しいSWNTsのカイラリティ制御の理論を提案し,この理論モデルは今後SWNTsのカイラリティ制御合成の研究に大きく貢献することが期待できると考えている.以上の成果は当初の計画を上回るものであるため,本研究員の今年度の研究進歩状況を“当初の計画以上進展した"と判断した.三年計画の最終年度における今年度は,カイラリティ制御単層カーボンナノチューブ(SWNTs)合成実現に向け,系統的実験と理論解析を合わせて,触媒前処理によるSWNTsのカイラリティ選択機構の解明に関する研究を行った.1.触媒前処理による成長活性化エネルギー変化.前年度までの研究では,微量ガス添加触媒前処理方法により触媒表面酸化度合を変化させることで,(6,4)SWNTsと(6,5)SWNTsの存在比制御を実現した.今年度はさらなる詳細な機構を解明するために研究を行った.触媒の表面状態変化に伴い,SWNTsの成長活性化エネルギーEaの変化を実験的に測定したところ,前処理により,SWNTsのEaが大幅に増加し,(6,4)SWNTsと(6,5)SWNTsの活性化エネルギーの差ΔEaも前処理により増加することが判明した.この結果より,カイラリティ選択性の変化はSWNTsの活性化エネルギー制御によるものであることが明らかとなった.2.理論的計算によるカイラリティ選択機構解明.活性化エネルギーの変化がカイラリティ選択性に与える効果の詳細を明らかにするために,第一原理計算によって検討した.キャップ形成段階において,前処理により,キャップ形成に必要なリフトオフエネルギーEBC-Mが増加し,特に,キャップ中に炭素数の多い(6,5)SWNTsのEBC-Mがより大きく増大することが判明した.この計算結果より, (6,5)SWNTsが(6,4)SWNTsに比べより大きくキャップ形成確率が低下することが説明できる.次に,キャップ形成後SWNTsが軸方向に成長する段階において,最も高い合成効率を示すSWNTsのカイラル角xが高角度側へシフトする理論計算結果が得られた.この結果より,大きいカイラル角xをもつ(6,4)SWNTsの優先的合成が説明できることが明らかとなった.今年度の研究により触媒前処理によりSWNTsのカイラリティ分布が大きく変化することを見出している.
薬局でのロコモティブシンドローム予防活動の健康増進効果検証

健康寿命の延伸に関して薬局への期待は大きい。平成28年より健康サポート薬局制度が、開始された。薬局での健康サポート業務を確立し、その効果を科学的に検証することが喫緊の課題である。本研究の目的は薬局での新しい健康サポート業務としての継続したロコモティブシンドローム(ロコモ)予防活動の効果を明らかにし、薬局業務を科学的に検証することである。効果は地域住民の身体的機能と薬局活用状況により測定する。はじめにパイロット研究の12症例の解析を行った。有害事象の発症はなかったことから薬局におけるロコトレ指導は安全を証明できた。また、12症例全てを最後まで終了することができたことから実行可能であることも明らかとなった。また、一部の測定項目に関しては有意な改善が認められ、3症例はロコモ度1から0に改善した。パイロット研究の結果を踏まえ、研究計画を立案した。研究計画を立案する際には12店の薬局に研究の協力を呼びかけ、9店の薬局より承諾を得ることができた。9店の薬局薬剤師には研究倫理の講習を受講していただいた。薬局から地域高齢者団体の代表に研究への協力をお願いした。その結果9地域での実施が確定した。これらの結果より研究実施計画書を完成させ名古屋市立大学医学系研究倫理審査委員会へ申請し、その承認を得た。研究実施計画書にのっとり、研究参加薬局の薬剤師を対象にロコトレ指導者養成研修を行った。さらに、2つの地域住民に対し被験者候補を募集のための説明会等を行った。18名の被験者を登録し、観察期間を開始した。当初の予定通り、パイロット研究の解析から研究開始まで行うことができた。引き続き被験者を募集し、研究を実施していく。今年度中に残り8地域で開始予定である。2018年度は測定機器を送付しなかったため、送料分を次年度使用することとした。
グラフト共重合体の界面での配向の制御による分離機能設計

昭和62年度は,界面活性グラフト共重合体添加による表面修飾膜の形成,透過チャンネルの形成を目的とした.ポリジメチルシロキサン,ボリビニルアルコールマクロマーの合成,およびそれらの共重合によるグラフト共重合体を合成し,キャラクタリーゼーションを行った.まず,従来より確立してきたブレンドの相分離構造を利用する表面修飾が,溶解度係数の向上を通じた透過係数の上昇,および透過選択性の向上に有効であるという原理を利用し実用膜である,ポリジメチルシロキサンーポリカーボネートを含フッ素ポリマーを用いて表面修飾し,その性能を向上させることに成功した(Polym・Bull).また,ポリジメチルシロキサンマクロマーの分子量が相分離に与える影響を明らかにするために,分子量の異なるものを,ヘキサメチルシクロトリシロキサンのリビングアニオン重合を制御して作り分けた.ポリビニルアルコールのマクロマーについては, ZnCl_2を触媒とし, P-ホルミルスチレンを開始剤とする,ジメチルt-ブリチルシリルビニルエーテルの重合が,分子量,および分子量分布の制御されたマクロマーを得るのに有効な方法であることを見いだした(Polym.Bull).これらのマクロマーを用いて,含アミンモノマーなど,種々のモノマーと共重合を行うことによって新しいグラフト共重合体を得た.これらグラフト共重合体のミクロ相分離構造,ブレンドよりの表面析出について検討を加えた.さらに,オリゴジメチルシロキサンを枝として持つグラフト重合体の気体透過性についても,その合成,評価を行った(J.Polym.sci.Polym.J).設備備品については,高感度示差走査熱量計を購入し,相分離現象を定量的に評価するのに有効に使用している.昭和62年度は,界面活性グラフト共重合体添加による表面修飾膜の形成,透過チャンネルの形成を目的とした.ポリジメチルシロキサン,ボリビニルアルコールマクロマーの合成,およびそれらの共重合によるグラフト共重合体を合成し,キャラクタリーゼーションを行った.まず,従来より確立してきたブレンドの相分離構造を利用する表面修飾が,溶解度係数の向上を通じた透過係数の上昇,および透過選択性の向上に有効であるという原理を利用し実用膜である,ポリジメチルシロキサンーポリカーボネートを含フッ素ポリマーを用いて表面修飾し,その性能を向上させることに成功した(Polym・Bull).また,ポリジメチルシロキサンマクロマーの分子量が相分離に与える影響を明らかにするために,分子量の異なるものを,ヘキサメチルシクロトリシロキサンのリビングアニオン重合を制御して作り分けた.ポリビニルアルコールのマクロマーについては, ZnCl_2を触媒とし, P-ホルミルスチレンを開始剤とする,ジメチルt-ブリチルシリルビニルエーテルの重合が,分子量,および分子量分布の制御されたマクロマーを得るのに有効な方法であることを見いだした(Polym.Bull).これらのマクロマーを用いて,含アミンモノマーなど,種々のモノマーと共重合を行うことによって新しいグラフト共重合体を得た.これらグラフト共重合体のミクロ相分離構造,ブレンドよりの表面析出について検討を加えた.さらに,オリゴジメチルシロキサンを枝として持つグラフト重合体の気体透過性についても,その合成,評価を行った(J.Polym.sci.Polym.J).設備備品については,高感度示差走査熱量計を購入し,相分離現象を定量的に評価するのに有効に使用している.