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がんの血行性転移に関与する細胞接着分子の発現制御遺伝子の研究

我々はがんの血行性転移に関与する細胞接着分子に関連する遺伝子につき研究を行っている。本年度は特に、消化器系の癌で発現が増加するシアリルルイスa(CA19-9)についゼ研究を行った。この糖鎖は血管内皮の細胞接着分子セレクチンの特異的リガンドであり、癌細胞の血管内皮への接着を媒介して血行性転移に関与する。しかし、なぜこの糖鎖の発現が癌で亢進するのか、その機序は長い間不明であり、癌化に伴って何らかのシアリルルイスaの合成酵素遺伝子が誘導されるのではないかと考えられてきた。しかし、本年度の我々の検討により、消化器癌におけるシアリルルィスaの発現亢進においては、むしろ合成不全の機序が重要な役割を演じることが判明した。我々は消化器癌におけるのうち大腸癌に焦点を合わせ解析を進めたところ、大腸組織では、非癌正常粘膜上皮細胞に、シアリルルイスaより複雑な構造を有するジシアリルルイスaが強く発現している事を見いだした。ジシアリルルイスaはシアリルルイスaにさらにシアル酸残基がひとつ2-6結合で付加した糖鎖構造を有する。その合成系はシアリルルイスaと共通しており、さらに2-6結合でシアル酸残基を付加する酵素の存在によって、非癌正常粘膜上皮細胞ではジシアウルルイスaが合成される。このことは、非癌正常粘膜上皮細胞にはシアリルルイスaの合成に必要な糖鎖関連遺伝子がすでに十分に存在しておいるが、さらに2-6結合でシアル酸残基を付加する酵素がともに発現しているために、シアリルルイスaではなくてジシアリルルイスaが発現するに至っていることを示唆している。2-6結合でシアル酸残基を付加する酵素ST6GalNAc-VIのmRNA発現は非癌大腸上皮細胞において強くし、癌細胞では著しく低下していた。細胞の悪性化に伴って本遺伝子の発現が低下し、ジシアリルルイスaの合成が障害された結果、癌細胞ではシアリルルイスaが蓄積する。糖鎖の癌性変化の機構として指摘されてきた癌化に伴う「糖鎖不全現象」の好例であると考えられた。癌細胞をトリコスタチンAなどのヒストン脱アセチル化阻害剤で飼うとST6GalNAc-VI遺伝子の発現が回復し、それにともなってシアリルルイスaが減少しジシアリルルイスaの発現が誘導された。このことは、癌細胞におけるシアリルルイスaの発現が、ST6GalNAc-VI遺伝子のエピジェネティック・サイレンシングによって引き起こされていたことを示唆する。がんの血行性転移では、細胞接着分子セレクチンとその糖鎖リガンドを介するがん細胞と血管内皮の接着が重要であると我々は以前から提唱している。本研究は、この細胞接着分子の発現にかかわる遺伝子を包括的に検出して、転移の予測診断を可能にする事を目的とする。この目的のため、今年度の検索を合わせてこれまで既に60種以上の遺伝子群の発現を検索した。我々は以前硫酸基による糖鎖修飾の変化が癌細胞におけるセレクチンの糖鎖リガンドの異常な発現亢進と深く関係する事を見出した(Cancer Res.,60:1410,2000)ので、本年度はとくに糖鎖硫酸化にかかわる遺伝子群をヒト大腸癌症例および培養大腸癌細胞において検索した。その結果、これまでヒトにおいて存在の知られているGlcNAcβ:6-スルホトランスフェラーゼの五種のアイソザイムのうち、大腸においてはI-GlcNAc6STが主要アイソザイムであることが判明した。このアイソザイム遺伝子の転写は大腸癌において大腸非癌上皮細胞に比べ有意に低下していた。一方、少数派のアイソザイムのうちHEC-GlcNAc6STのmRNAは、逆に大腸癌において有意に増加していた。このことから、もしI-GlcNAc6STが合成できず、HEC-GlcNAc6STによって合成される硫酸化糖鎖があれば、そのような糖鎖はがんの診断に役立つ可能性があると考えられた。両酵素遺伝子をそれぞれ導入した細胞株を作成し、産生酵素の基質特異性を検索したところ、ムチン型コア糖鎖のうち3型コアをもつ基質に対して、HEC-GlcNAc6STは硫酸化能を持ち、I-GlcNAc6STなど他の大腸に存在するGlcNAcβ:6-スルホトランスフェラーゼには硫酸化能がないことが判明した。このことから、HEC-GlcNAc6STは、転写産物みならず、産生糖鎖もまた大腸癌の良いマーカーになる可能性が示唆された。また、HEC-GlcNAc6ST遺伝子を導入した細胞はL-セレクチンに対する接着能を示し、I-GlcNAc6ST遺伝子導入細胞にはL-セレクチンに対する接着能が認められなかった。このことは、HEC-GlcNAc6ST発現大腸癌ではE-セレクチンのみならずL-セレクチンへの接着能が亢進していることを示し、このことが血行性転移に影響をおよぼすと考えられる。HEC-GlcNAc6ST発現大腸癌は右半結腸由来のがんに高頻度に認められることも明らかになった。さらにGlcNAcβ:6-スルホトランスフェラーゼの産物糖鎖は、セレクチンと同じくがんの転移に深く関係する細胞接着分子CD44の接着能に対しても亢進作用を及ぼすことが判明した。今後この糖鎖修飾にかかわる遺伝子とその性質をさらに深く研究する必要があると考えられた。我々は従来から血行性転移においてがん細胞の発現する細胞接着分子が重要な役割を演じることを提唱してきた。

とくにセレクチンとその糖鎖リガンドによって媒介されるがん細胞と血管内皮細胞の接着は血行性転移の成立において重要である。セレクチンによる細胞接着に引き続いてインテグリン系の分子による細胞接着が起こり、これがさらにがんの転移を促進する要因となる。悪性細胞ではセレクチンに結合するシアリルルイスxなどの糖鎖リガンドの発現が著しく亢進している。本年度の検討によって、その発現亢進に関わると考えられる遺伝子の発現が、正常上皮細胞に比して癌細胞で有意に増大している事が明らかになった。発現の増大の見られた遺伝子は、フコース転移酵素およびシアル酸転移酵素の特定のアイソザイム、および糖ヌクレオチドトランスポーターである。これらの遺伝子の発現を誘導する転写因子についても検索した。また、セレクチンファミリー以外の細胞接着関連分子にづいても、本年度の検索により、インテグリンのうちα5-インテグリン遺伝子が大腸癌細胞に有意に強く発現し、非癌上皮細胞との間に有意差があることを見いだされた。また、α5-インテグリンと同じくフィブロネクチンへの接着に深く関与するシンデカン分子ファミリーのうち、とくにシンデカン-4遺伝子が大腸癌細胞に有意に強く発現し、非癌上皮細胞との間に有意差があることも見いだされた。また、成人Tリンパ球性白血病において細胞悪性化に重要な役割を演じると考えられてきた転写活性化因子Tax蛋白が、フコース転移酵素VII遺伝子の転写を誘導してシアリルルイスxの発現を誘導する機構を詳細に解析した。従来、糖鎖は細胞の悪性化にともない大きく変化することが知られてきたが、細胞の悪性化機構と糖鎖発現の誘導機構との関連は必ずしも明らかではなかった。この白血病における解析から、細胞の悪性化とシアリルルイスxの発現誘導とのあいだに必然的な関連性があることが判明した。我々はがんの血行性転移に関与する細胞接着分子に関連する遺伝子につき研究を行っている。本年度は特に、消化器系の癌で発現が増加するシアリルルイスa(CA19-9)についゼ研究を行った。この糖鎖は血管内皮の細胞接着分子セレクチンの特異的リガンドであり、癌細胞の血管内皮への接着を媒介して血行性転移に関与する。しかし、なぜこの糖鎖の発現が癌で亢進するのか、その機序は長い間不明であり、癌化に伴って何らかのシアリルルイスaの合成酵素遺伝子が誘導されるのではないかと考えられてきた。しかし、本年度の我々の検討により、消化器癌におけるシアリルルィスaの発現亢進においては、むしろ合成不全の機序が重要な役割を演じることが判明した。我々は消化器癌におけるのうち大腸癌に焦点を合わせ解析を進めたところ、大腸組織では、非癌正常粘膜上皮細胞に、シアリルルイスaより複雑な構造を有するジシアリルルイスaが強く発現している事を見いだした。ジシアリルルイスaはシアリルルイスaにさらにシアル酸残基がひとつ2-6結合で付加した糖鎖構造を有する。その合成系はシアリルルイスaと共通しており、さらに2-6結合でシアル酸残基を付加する酵素の存在によって、非癌正常粘膜上皮細胞ではジシアウルルイスaが合成される。このことは、非癌正常粘膜上皮細胞にはシアリルルイスaの合成に必要な糖鎖関連遺伝子がすでに十分に存在しておいるが、さらに2-6結合でシアル酸残基を付加する酵素がともに発現しているために、シアリルルイスaではなくてジシアリルルイスaが発現するに至っていることを示唆している。2-6結合でシアル酸残基を付加する酵素ST6GalNAc-VIのmRNA
妊娠期における女性のキャリア形成過程を阻止する要因構造に関する研究

日本の女性の生涯におけるキャリア形成と子産み、子育てを同時に行う「両立」の必要性が迫られている。そこで、妊娠中にキャリア形成を阻止するような要因はあるかを調査することを目的とした。方法:現在妊娠している就労女性に1回目200名、2回目300名に対しWEB調査を実施した。その結果、妊娠合併症を併発した場合、強い職務ストレスを持っている場合、上司への妊娠開示が早くなり、マタニティハラスメントを受けやすく、胎児への罪悪感や職場への罪悪感が高くなることが明らかになった。平成27年度は現在就労妊婦の実態を、就労妊婦がおかれている状況を内的特性、外的特性にわけ、それが妊娠中のアウトカムにどのように影響するかを調査した。調査内容:内的特性として就労への関与として、ジョブインボルブメント尺度、3次元組織コミットメント尺度、マタニティハラスメントの経験、FSOP尺度、平等主義的性役割態度尺度、就労妊婦罪悪感尺度および外的特性として、職種、雇用形態、実労働時間、勤続年数、年収、基本的属性について。調査方法:WEB調査、調査対象を就労妊婦、初めての妊娠、20歳以上であるとした。その結果、身体的妊娠アウトカムと内的・外的外的特性との関係について示す。妊娠開示:妊娠を職場、上司にいつの時期に開示するかについては、正常に経過した場合、平均妊娠15週であるのに対し、切迫流早産の場合は、それよりも3週間ほど早くなっていた。就労妊婦の罪悪感尺度においては、妊娠悪阻の場合には、職場への罪悪感(利益過剰に対する感情)が大きいのに対し、胎児への罪悪感は正常妊婦と比べ有意差はなかった。切迫流早産になると、正常妊婦と比べ、職場への罪悪感および胎児への罪悪感の両方で有意に罪悪感が認められた。ジョブインボルブメント尺度では切迫早産妊婦が、有意に高い得点を示した。仕事にのめりこみやすいことがわかった。FSOP尺度は職場を家庭支援的でないと認識していた。また、伝統主義的な考えの傾向も示された。妊娠糖尿病を合併した場合も、マタニティハラスメント経験が有意に多いなどが明らかになった。就労妊婦の妊娠開示は、できるだけ遅くする傾向があり、何らかのトラブルが起こったときそのイメージ戦略が崩れること、就労妊婦の罪悪感は職場と胎児という2側面が示され、これらは今まで明らかにされていなかったため、就労妊婦の支援の基礎資料となる。当初の計画より進んでいるとはいえないが、計画の80%以上は達成できていると判断する。データの分析で、新たな分析を加えることで違った視点が見出せるのではないかとそれに取り組んでいる最中である。平成27年度は就労妊婦の実態に注目して、妊娠中のアウトカムは何に影響を受けるのかを中心に研究した。平成28年度は、平成27年度の結果を基に、就労妊婦が認識する職務ストレスが妊娠中のアウトカムにどのように影響するか、Demand-Controlモデルおよび、努力ー報酬モデルから職務ストレスを測定することにした。目的:就労妊婦の職務ストレスと妊娠アウトカムとの関連を明らかにする。方法;研究デザインは横断的観察研究で、300名の就労妊婦に対しWEB調査を行った。調査項目は職務ストレスを仕事の要求度と裁量度の組み合わせからの日本語版JOB Control Questionnaire(JCQ)22項目と職業性ストレス調査票23項目を使用した。妊娠のアウトカムとして妊娠中のマイナートラブル、妊娠合併症の有無、妊娠期快適尺度、就労妊婦の罪悪感尺度、日本語版K6、妊娠後の就労状況(マタハラの有無)妊娠開示の時期について調査を行った。結果:日本語版JCQより、Passive(仕事要求低裁量度低)群Relaxed(仕事要求低、裁量度高)群High strain(仕事要求高裁量度低)群、Active(仕事要求高裁量度高)の4群に分けANOVAにる分析により、妊娠中のアウトカムの特徴を見た。属性において学歴で有意差があった。High strain群とpassive群に中等教育の割合が高い。つまり、裁量度の少ない仕事についていた。就労妊婦の罪悪感尺度において、胎児への罪悪感、職場への罪悪感が最も高かったのが、High strain群で、次にActive群であった、仕事の要求度が高い感じるこの2つの群が罪悪感が高かった。またk-6の得点もこの2群が高かった。妊娠開示が遅いのがActive群とPassive群であった。この結果のさらなる分析が必要である。概ね平成28年度の計画に沿って行う予定である。平成27年度で就労妊婦罪悪感尺度を開発しているので、これを下に再度連結匿名化による調査を行い。さらに量的ではわからない内容について、就労妊婦への面接調査を実施する。これによって妊娠開示、妊婦のもつ罪悪感の構造を明らかにする。医歯薬学当初予定した人件費、謝金を抑えることができた。

これはデータ整理用として人件費を見込んでいたが、データ整理が予定月よりも早く終わったこともあり抑えることができた。また、外国論文校閲費は、ボランティアで行っていただける方にたまたま見ていただいたによる。旅費も学生分が当初予定していた学生が中止したこともあり、軽減となった。謝金は、28年度質的研究も入るため、テープお越しなど予定よりも対象人数を多くしたいため、使用する予定である。外国論文校閲は27年度はボランティアで見てもらったが、まだ投稿までにいたってないため、これを校閲費として新たに計上したい。また、論文をもう一つ英文投稿を追加したいと考えておりさらに投稿料にまわしたいと考えている。
小胞体ストレス誘導性アポトーシスの分子機構と疾患

虚血・栄養飢餓・遺伝子変異などの細胞外的・内的刺激によって誘導される小胞体ストレスを受けた細胞は、危機的状況を回避するためにUnfolded Protein Responseによって幾つかの「生のシグナル」が伝達される。一方、あまりにも過度の小胞体ストレスにさらされた細胞は自ら「死」を選ぶことになるが、この小胞体ストレス誘導性アポトーシスの分子機構については不明な点が多い。本研究では、疾患との関連性において近年注目されている小胞体ストレスによる細胞死の分子メカニズムを明らかにすることによって、疾患分子機構の解明につなげることを目標とした。その疾患モデル実験系として、近年小胞体ストレスとの関連が多数報告されている神経変性疾患の一つ、筋萎縮性硬化症に着目した。我々は、これまでにノックアウトマウスを用いた解析から、小胞体ストレス誘導性アポトーシスにASK1が必須であることを見いだしている。そこで、筋萎縮性硬化症モデルマウスとASK1ノックアウトマウスの交配実験により、ASK1が疾患病態進行に重要な役割を担っていることを明らかにし、国際学会等で報告した。また現在は、家族性筋萎縮性側索硬化症の原因遺伝子であるSOD1変異体が小胞体ストレスを惹起することを明らかにするとともに、その分子機構とそれに関わる分子を同定することを試みている。今後、これらのシグナル分子メカニズムが明らかになれば、小胞体ストレスに関連する他の疾患分子機構にも応用されると期待される。小胞体内に蓄積したタンパク質は、細胞にとっては正常な機能獲得の妨げとなる。本研究では、ストレスシグナルの一つとして近年注目されている、小胞体ストレスによる細胞死の分子メカニズムを明らかにする事を目的とし、これらのシグナル伝達経路における下流の標的遺伝子の同定を中心に研究をおこなうと同時に、小胞体ストレスという局面に着目した、細胞の生と死のメカニズムならびに分化・再生機構の分子メカニズムを明らかにした。平成15年においては、ASK1活性化メカニズムの一つとして、小胞体ストレス依存的に活性酸素種が産生され、それによってASK1が活性化されることを明らかとした。また、抗酸化剤を用いた実験により小胞体ストレス誘導性アポトーシスが抑制されることを示した。従って、小胞ストレスによって産生された活性酸素が、細胞死のシグナルメディエーターとして機能していることが示唆され、国際学会等で報告した。
酸化LDL受容体阻害による新しい粥状動脈硬化治療法の開発

動脈硬化の初期病巣に於いては、末梢血単球由来のマクロファージ(Mφ)が血漿リポ蛋白由来の脂質を蓄積して生じた泡沫細胞が集蔟する。Mφの泡沫細胞化の機序として、低比重リポ蛋白(LDL)が内皮下で酸化されて酸化LDL(OxLDL)となり、Mφにより取り込まれ、泡沫化を惹起すると考えられる。その変性LDLの受容体の一つはアセチルLDL受容体であるが、コラーゲンやトロンボスポンジンの受容体と従来考えられてきたCD36が、OxLDLの結合にも関与するとの成績がEndemanらにより最近報告された。私共はCD36欠損症の症例を発見し、その種々の遺伝子異常を解明してきた。また、CD36欠損症症例の単球MφではOxLDLの取り込み及び分解が約50%低下しており、さらにOxLDLとMφを培養した際コレステロールエステルの蓄積が対照に比べて低いこと、ヒトの大動脈の粥状動脈巣で特に内膜のMφにCD36が強く発現することも我々は見出した。従って、CD36はOxLDLの受容体として重要であり、動脈硬化形成過程に関与することが推察される。そこで、本研究ではCD36の発現に影響する諸因子の同定を試み、さらに、CD36の発現を抑制することによりMφの泡沫化が抑制されるか否かについて検討した。我々はヒト単球由来Mφの培養液にOxLDLを添加すると、CD36の発現がOxLDLの濃度依存性に亢進すること、interferone γによりCD36発現が抑制されることもin vitroで確認した。CD36に対するモノクローナル抗体(OKM5)を用いてOxLDLのCD36への結合を阻害することにより、OxLDLのMφ細胞内への取り込みは有意に抑制された。さらに、今回の研究で培養ヒト大動脈平滑筋細胞においてもCD36が発現することを新たに見出したが、この培養系においてもCD36に対するモノクローナル抗体ならびにCD36へ共有結合する薬物(SSO)はコレステロール蓄積を抑制した。本研究を基盤に、今後CD36を介したMφの泡沫化を防御する薬物をスクリーニングし、動脈硬化の治療法の開発を行う予定である。
植物の生殖を制御する非自己認識遺伝子座の進化をドライブするメカニズムの解明

植物の多くは自家不和合性という種内生殖障壁によって交配相手の自他を識別し、近親交配を回避している。ナス科植物ペチュニアの自家不和合性は、協調的非自己認識システムであり、自他識別の際の特異性は1つの雌ずい因子(S-RNase)と多数の花粉因子(SLF)をコードするS-遺伝子座のハプロタイプによって決定されている:S-RNaseは細胞毒性タンパク質として自己花粉管の伸長を阻害し、一方SLFはS-RNaseを認識・解毒するタンパク質として非自己由来S-RNaseを解毒して他殖を保証している。本研究の目的は、ペチュニアの自家不和合性システムの成立において必須の過程である、自他識別に都合の良い花粉因子のレパートリーを進化させてきた過程について明らかにすることであり、そのため、複数のハプロタイプのS-遺伝子座の配列構造を決定、比較検討することを目的としている。このS-遺伝子座は20Mbほどの大きさが予想され、内部は遺伝子間の距離が長く、リピートに非常に富むため、これまでアセンブリができていなかった。本研究は、配列解析の手段としてロングリードの次世代シークエンス技術を採用し、初めてペチュニアのS-遺伝子座のde novoアセンブリを目指している点を特徴としている。平成30年度の研究では、ペチュニアからのロングリード次世代シークエンスに供しうる高分子量ゲノムDNAの抽出方法を検討した。結果として、SDS抽出法を独自に最適化した方法を開発し、ペチュニアの組織の中でつぼみ花弁を用いることで最も高い品質を達成しうることを突き止めた。6つのS-ハプロタイプ(S7-、S17-、S19-、Sc2-、S22、S22m-ハプロタイプ)についてホモの個体について高品質ゲノムDNAを抽出し、今後はライブラリー作成の上、シークエンス解析を行う予定である。当初使用を予定していたS-ハプロタイプについてホモ化した植物は、過去20年近くクローン繁殖によって安定に維持してきた系統であったが、最近急に著しい生育不良を起こすようになり、さらに生殖能力を失ってしまった。また、生育不良となった個体からの高品質ゲノムDNAの抽出は、フェノール系化合物と推測される褐色粘性の物質の蓄積により、著しく困難となった。これらの不良の原因は全く不明であり、改善の見込みが得られなかった。そこで、つぼみ自殖によって得た種子の中から、生育および生殖機能が正常でS-ハプロタイプについてホモ化されている新規な株の選抜を行い、優良な系統を得ることを試み、これに成功した。この選抜過程の必要が、想定外の遅れの原因となった。昨年度の研究によって得られた高分子量ゲノムDNAサンプルを用い、Oxford Nanopore社のロングリードシークエンサーMinIONによる解析を行う。より短期間で目的の成果を達成するため、S-遺伝子座全体に対するアセンブリではなく、SLF1-SLF8を含む領域に限定した構造比較解析を当初の目的とする。これらのSLF遺伝子について、自家不和合性系統S7-、S19-ハプロタイプ、および和合性変異系統Sc2-、S22m-ハプロタイプは、全く同一の配列を持つコピーを他のハプロタイプのS-遺伝子座から獲得したことが示唆されており、特にSc2-、S22m-ハプロタイプについては遺伝子獲得イベント前の野生株に相当するS17-、S22-ハプロタイプについても解析可能であるため、同領域を遺伝子獲得イベントの前後で比較することで、S-遺伝子座進化について重要な知見が得られると期待できる。また、同領域はこれまでの自家和合性ペチュニアでのゲノムシークエンス情報から、40-100 kbの距離にあると予想されることから、比較的用意にアセンブリ可能ではないかと期待できる。6つのS-ハプロタイプ(S7-、S17-、S19-、Sc2-、S22、

S22m-ハプロタイプ)についてホモの個体について高品質ゲノムDNAを抽出し、今後はライブラリー作成の上、シークエンス解析を行う予定である。当初使用を予定していたS-ハプロタイプについてホモ化した植物は、過去20年近くクローン繁殖によって安定に維持してきた系統であったが、最近急に著しい生育不良を起こすようになり、さらに生殖能力を失ってしまった。また、生育不良となった個体からの高品質ゲノムDNAの抽出は、フェノール系化合物と推測される褐色粘性の物質の蓄積により、著しく困難となった。これらの不良の原因は全く不明であり、改善の見込みが得られなかった。そこで、つぼみ自殖によって得た種子の中から、生育および生殖機能が正常でS-ハプロタイプについてホモ化されている新規な株の選抜を行い、優良な系統を得ることを試み、これに成功した。この選抜過程の必要が、想定外の遅れの原因となった。昨年度の研究によって得られた高分子量ゲノムDNAサンプルを用い、Oxford Nanopore社のロングリードシークエンサーMinIONによる解析を行う。より短期間で目的の成果を達成するため、S-遺伝子座全体に対するアセンブリではなく、SLF1-SLF8を含む領域に限定した構造比較解析を当初の目的とする。これらのSLF遺伝子について、自家不和合性系統S7-、S19-ハプロタイプ、および和合性変異系統Sc2-、S22m-ハプロタイプは、全く同一の配列を持つコピーを他のハプロタイプのS-遺伝子座から獲得したことが示唆されており、特にSc2-、S22m-ハプロタイプについては遺伝子獲得イベント前の野生株に相当するS17-、S22-ハプロタイプについても解析可能であるため、同領域を遺伝子獲得イベントの前後で比較することで、S-遺伝子座進化について重要な知見が得られると期待できる。また、同領域はこれまでの自家和合性ペチュニアでのゲノムシークエンス情報から、40-100 kbの距離にあると予想されることから、比較的用意にアセンブリ可能ではないかと期待できる。初年度において予定していた次世代シークエンス解析を開始することができなかったため、大きな次年度使用額が生じた。同解析に必要な実験を今年度において行うため、昨年度からの繰越金を利用した解析を計画している。具体的には、繰越金および今年度予算は、主にMinIONの使用に必要なライブラリー調製、シークエンス解析用フローセルの購入、およびアセンブルの外注費用等に充てるとともに、研究の進捗に合わせてデータ上のギャップやエラーを補正するためのサブクローニングとサンガーシークエンス、あるいはショートリード型の次世代シークエンサーを使いた解析にも充てる。最終年度においては、S-遺伝子座の配列構造のハプロタイプ間での詳細な比較を行う。特に重視する試みとして、共通の花粉因子遺伝子(SLF)を共有する遺伝子座間で、共通SLFの周辺配列に共通する構造上の特徴について抽出し、S-ハプロタイプ間での遺伝子交換が行われた領域を特定するとともに、その具体的な分子メカニズムを明らかにする。得られた結果を取りまとめ、遺伝子交換によってドライブされたS-遺伝子座進化の分子メカニズムについてモデルを考察し、国内外の学会における発表、および原著論文の投稿を通じ、成果の発表を行う。
我が国の公共工事入札における受注調整に関する総合的研究

本研究では、公共工事執行過程の大まかな構造的特性を探ることを試みた。費用・品質・技術開発の3つの視点から、従来の公共工事における発注者と大手元請企業の行動を、a)目的、b)制約条件、c)手段、d)評価の4項目に分類することを試みた。従来の指名競争入札制度では、ある工法が指定工法となるためには、複数の業者が当該工法を有していなければならない。指定工法制度は発注者のリスクの軽減という「目的」の達成を支援し、さらに発注者の「全知全能性」の確保並びに公平性の確保という二つの「制約条件」を担保するための「手段」として探られた方法であると解釈できる。インハウス技術力の相対的低下も発注者にとって重要な制約条件である。さらに、コンサルタント市場の未成熟も、発注者と元請企業の双方にとって重要な制約条件であった。これらの制約条件を担保するための方法の一つが、日本版パートナリング&VE方式の採用、すなわち発注者・コンサルタント・元請企業の三者による計画設計段階の詳細な比較設計であった。指定工法制度の採用は、工事の公平な配分に寄与したが、一方で受注戦術における技術開発による価格競争の意義を低下させた。このため、元請企業の受注「手段」として、工事情報の早期収集の重要性が高まった。日本版パートナリングすなわち、計画設計段階への参画は、元請企業にとって早期情報収集のための絶好の機会となった。しかし、公共工事では、設計施工分離の原則という「制約条件」が存在するため、元請企業は、計画設計段階での支援実績を受注調整を制するための最有力な手段の一つとして位置づけていった。大手元請企業間の受注調整に関する問題は、コンサルタント業界の成長に伴い解決されていく可能性もあるが、少なくとも現在は、設計施工分離の原則という制度と業態が整合していないことから生じる構造的問題として捉えるべきである。
感覚神経の感度調節と学習記憶の神経ネットワーク制御機構

動物は外界からの情報を感覚神経で受容し、脳内の神経回路網で学習・記憶することで適切に行動することができる。現在の神経生物学において、感覚情報の受容から学習記憶、そして出力に至るまでの一連の神経回路とそれを構築する分子基盤の包括的解明こそが最重要課題の1つである。本研究では、線虫C. elegans温度に対する応答行動に関わるシンプルな神経回路を高次神経機能解析のモデル実験系と位置づけ、感覚情報の受容や学習記憶そして出力に至る分子・神経機構の包括的理解をめざし研究を行っている。本年度において、主に得られた実績は、嗅覚ニューロンとして知られていた感覚ニューロンが温度を受容し、その温度情報伝達には哺乳類の視覚や嗅覚と同様にGタンパクが関与していることを明らかにした点と、温度情報処理に関わる神経回路を最新のカルシウムイメージング技術で明らかにした点である(Kuhara, Okumura, et. al.,Science, in press)。以上の研究成果は、特定の感覚応答行動を刺激の入力から行動としての出力までを分子-神経細胞-神経回路-個体行動の各階層レベルを統合して明らかにした点において、世界的に広く注目を集めている動物は外界からの情報を感覚神経で受容し、脳内の神経回路網で学習・記憶することで適切に行動することができる。本研究では、線虫C.elegansの温度に対する応答行動に関わるシンプルな神経回路を高次神経機能解析のモデル実験系と位置づけ、感覚情報の受容や学習記憶そして出力に至る分子・神経機構の包括的理解をめざし研究を行っている。本年度において、主に得られた実績は、(1)カルシウム依存性脱リン酸化酵素カルシ動物は外界からの情報を感覚神経で受容し、脳内の神経回路網で学習・記憶することで適切に行動することができる。以上の研究成果は、特定の感覚応答行動を刺激の入力から行動としての出力までを分子-神経細胞-神経回路-個体行動の各階層レベルを統合して明らかにした点において、世界的に広く注目を集めている
絶滅の危機に瀕するサクライソウの保全のための基礎研究

サクライソウはグロムス属のAM菌への従属栄養植物であることが明らかとなった。中部地方の集団では景観がヒノキ林で、相対照度が1. 7から5. 3%、pHが3. 3から4. 8でやや湿った土壌に生育するが、広葉樹が多いとサクライソウが少なかった。また、生活史の特性として雌雄生殖器官と胚の発生、地下動態、及びポリネーターを解明するとともに、種子発芽は生育場所に1年以上埋土したものにみられること、胚珠/花粉の比率が極めて低いこと(27. 1-34. 2)、かなり強い近交弱勢が見られること、高山と木曽の集団におけるフェノロジーなどを解明した。1.菌根菌の同定:サクライソウの根がパリス型のアーバスキュラー菌根であることを確認し、さらに分子同定により、共生菌はグロムス属のものであることを明らかにした。2.胚珠と胚の発生:サクライソウは最近の分子系統学的研究により、オゼソウと共に、原始的単子葉類のオモダカ目とヤマノイモ目の中間に位置するサクライソウ目を形成するとされるようになり、単子葉植物の進化を知る上に重要な植物であると考えられる。そこで、胚珠と胚の発生について、オゼソウとショウブ目(単子葉植物の最基部群)、オモダカ目、ヤマイノモ目などと比較した。その結果、多くの形質でオゼソウと一致し、他の群とは明瞭に異なることが判明した。3.生育環境:照葉樹林、常緑樹を主体とする二次林、ヒノキの人工林など、集団により異なるタイプの林床に生育するが、いずれも相対照度が10%以下で、強酸性土壌の場所という共通性があった(今後も継続調査を予定)。4.種子発芽試験:室内における様々な条件下(温度や照明)では、3月現在、全く発芽していない。種子発芽に菌類の刺激が必要なことが示唆される。野外播種実験は現在進行中。5.フェノロジー:調査した可児、木曽、高山の集団において、全体的には6月に地上茎が出現し、7月下旬から8月上旬に開花、10月に種子散布をするが、平均気温の高い順にサイクルが早い傾向にあることが明らかとなった。6.送粉昆虫:高山集団での調査では、小型のハナバチとアブが確認された。7.人為授粉実験:高山集団で行い、種子/胚珠(s/o比)が自家受粉で0.342(N=29)、他家受粉が0.92(N=32)となり、近交弱勢が示唆された(詳細は解析中)。8.集団内の遺伝的多様性と集団間遺伝的分化の解析のため、DNAのマイクロサテライト領域を特異的に増幅するプライマーを設計した。1.菌根菌の同定:昨年行った高山集団と木曽集団に加え、新たに奄美集団と中国で採取した標本から得られたサンプルの解析により、これらが全てグロムス属の特定のアーバスキュラー菌根菌(AM菌)に対して極めて高い特異性をもつことが明らかとなった。このことは、サクライソウの盛衰にこの特定のAM菌の盛衰が関与していることを示唆する。2.生育環境:昨年に引き続き調査を行い、どの集団も相対照度が10%以下で、強酸性土壌の場所に生育することが確認された(今後も継続調査を予定)。3.種子発芽試験:室内における様々な条件下(温度や照明)で、全く発芽しなかった。種子発芽に菌類の刺激が必要なことが示唆されるが、野外播種実験で2年経過しても発芽していなかった。4.フェノロジー:調査した可児、木曽、高山の集団において、全体的には6月に地上茎が出現し、7月下旬から8月上旬に開花、10月に種子散布をするが、平均気温の高い順にサイクルが早い傾向にあった。これは昨年の経緯とほとんど同様である。5.送粉昆虫:高山集団で調査を行い、昨年と同様に小型のハナバチとアブが確認された。6.集団内の遺伝的多様性と集団間遺伝的分化の解明のため、高山集団と木曽集団でサンプリングを行い、現在解析中である。7.奄美集団で行う予定であった生育環境調査等は、開花期と研究者代表の病気治療が重なったため、実行できなかった。1.生育環境:一昨年と昨年に引き続き調査を行い、どの集団も相対照度が10%以下で、強酸性土壌に生育することを確認した。2.種子発芽試験:高山集団と木曽集団で埋土しておいた種子のうち、2011年7月の調査では1年8ヶ月経過した種子において、高山集団で約2%、木曽集団で約24%の発芽がみられ、2011年12月の調査では2年経過した種子において高山集団で約25%、木曽集団で約22%の発芽がみられた。しかし、埋土してから1年未満の種子は発芽していなかった。

昨年までの結果を総合すると、発芽には共生菌の作用を必要とすることが示唆される。3.フェノロジー:可児、木曽、高山の集団は、全体的には6月に地上茎が出現し、7月下旬から8月上旬に開花、10月に種子散布をするが、平均気温の高い順にサイクルが早い傾向にあるという、これまでの観察された経緯とほとんど同様であることを確認した。奄美の集団は、調査に訪れた7月上旬は、既に開花からかなり経過した個体が多かったが、開花したばかりの個体も混じっていた。現地在住の方から得た情報では例年6月上旬に開花するとのことであり、少なくともこの年は1ヶ月に渡って開花が続いたことが示唆された。4.植生:可児、木曽、高山の集団はヒノキと落葉樹からなる林、多治見と奄美の集団は主に常緑樹からなる林であるが、どこも林床には草本が少ないことが判明した。5.送粉昆虫:小型のハナバチとアブが確認された。これはこれまでの観察と同様である。6.近交弱勢:高山集団で行った受粉実験結果を分析した結果、ここのサクライソウには近交弱勢が認められた。7.AM菌の集団構造解析:サクライソウはAM菌と共生し、しかも特定のAM菌に極めて高い特異性をもつことが判明したことにより、この高い特異性が生育や分布の制限要因となっていると予測される。この仮説検証のため、個体数の現象が著しい可児集団と多数の個体が維持されている木曽集団で、AM菌の集団構造解析を開始した。
ITコーディネータに関する資質の調査とその支援システム

研究実績は以下のとおり.本研究で必要となるITコーディネータ(教育におけるそれを、情報化推進コーディネータと一般に定義されたため、以下、情報化推進コーディネータと言う)に関する基礎的データを収集するために、通産省と情報処理振興事業協会(IPA)が平成10年度第一次補正予算事業である「教育の情報化推進事業」の内、社団法人日本教育工学振興会が行った「情報化推進コーディネータ・リーダ養成のためのカリキュラム・教材開発の研修会」に実務側の一員として参加した。その中で情報化推進コーディネータを目指す人々の資質の調査とその支援システムにかかわる基礎的データを収集した。また、その講習会で支援システムの雛型となるものを実際に利用し調査を行った。その講習会では公募による参加者が、情報化推進コーディネータとして必要な知識や技能を、講習会や自習用教材を通して身に付けるものであった。そこでは学習環境に関すること、校務の情報化に関すること、そしてネットワーク技術や社会に関することを中心として講義や実習が行われた。その研修のなかで本研究に必要となる情報化推進コーディネータの資質やその必要要件のデータを収集した。さらに、その支援するシステムに関して、メーリングリスト・Web掲示板・ファイル共有の仕組みを導入し、どの程度支援が行えるか調査を行った。本研究では、上記講習会の特徴である情報アクセス型研修の特徴をまとめ、その参加者の資質の評価について、「知識習得型」ではなく「課題解決型」の講習による効果が明らかになった。さらに、講習参加者の支援システムに対するの操作性などの要件が明らかになることにより、平成13年度から社団法人日本教育工学振興会にて行われるWBT(WEB-BASED TRAINING)による研修運用での指針となった。今後はこれらの知見をもとに、情報化推進コーディネータの実務に関する支援システムの開発が必要とされる。本研究で必要となるITコーディネータに関する基礎的データを収集するために、通産省と情報処理振興事業協会(IPA)が平成10年度第一次補正予算事業として公募していた「教育の情報化推進事業」の内の情報化推進コーディネータ・リーダ養成のためのカリキュラム・教材開発の研修会に実務側として参加した。その中でITコーディネータを目指す方々の資質の調査とその支援システムにかかわる基礎的データを収集した。その講習会ては教育関係者20名、企業関係者20名を募集人数約200人から選出し、情報化推進コーディネータとして必要な知識や技能を、講習会や自習用教材を通して身に付けるものであった。その研修のなかで本研究に必要となるITコーディネータ(情報化推進コーディネータ)の資質やその必要要件のデータを収集した。現在は講習会で得られた多くの知見として、基礎的能力や人間関係利用度といった視点からデータをまとめるとともに、メディアミックス型の支援システムの本格的な開発を行っている。
リポソーム中での細胞骨格形成による運動性モデル細胞の構築

生細胞では余りにも多数の要素と要因によって、細胞骨格が形成・解体されているのでその分子機構を研究することは容易ではない。そこで、当研究では必要成分のみから成るモデルシステムを組むことにより、機能の解析をより明確化する戦略をとる。細胞活動の分子機構や細胞運動のメカニズムを探るための手段として、リポソーム内部に細胞骨格ネットワークを再構築させた系を用いた。本年度は具体的には下記の研究を行なった。1.膜結合性ミオシンIによるリポソームの形態変化一般にミオシンIは膜に結合することが分かっている。そこで、ニワトリ腸の微繊毛よりミオシンIを分画単離し、アクチンやATPとファロイジンローダミンと伴に低温でリポソーム内に取り込ませて、その後温度上昇によりアクチン線維を形成させた。まずミオシンIがリポソーム膜に取り込まれることを超遠心と電気泳動により確かめた。その時に生じたリポソームの形態変化を暗視野光学顕微鏡を用いて画像記録した。リポソーム膜に結合したミオシンIを介して、アクチン線維がリポソーム膜に強く相互作用した。その結果、リポソームの形は多角盤状のより複雑な形態へと変化した。膜直下でアクチン線維束が形成された結果である。2.細胞骨格と膜を結合させる膜タンパク質の探索と調製MAPs以外の微小管結合膜タンパク質を探索した。膜タンパク質は牛の脳の膜分画を、プラス電荷の表面活性剤であるCPCで処理して可溶化した。それを微小管と共沈することにより100kDaの微小管結合膜タンパク質を得、抗体を用いてさらに精製した。これをチューブリンと共にリポソームに封入し微小管を重合させるとリポソームは多方向に突起を出して形態変化した。つまり、微小管はリポソーム内で100kDaタンパク質を介して膜に結合され、その結果リポソームを細胞型に変形したと考えられる。細胞活動の分子機構や細胞運動のメカニズムを探るための手段として、リポソーム内部に細胞骨格ネットワークを再構築させて、運動性のモデル細胞を創製することを目的とする。下記の課題について研究を行なった。(1)立体的ネットワーク構築を制御する細胞骨格結合タンパク質群の働き方を解明する。(2)細胞骨格と膜を結合させる膜タンパク質群の働き方を明らかにする。まず、リポソーム中で細胞骨格を再構成させる系を確立した。混合脂質の乾燥物に、チューブリンまたはアクチン溶液を加え、低温でリポソームを形成させた。温度上昇によって内部のタンパク質を重合させ、生じてくるリポソームの形態変化を暗視野光顕を用いて映像記録した。課題(1)のために、細胞骨格制御タンパク質を共存させて小胞形態への影響を探る。アクチン繊維を多数本集めて束化させるα-アクチニン、ファシン等の効果を調べた。アクチン繊維束は十分な強度を獲得し、微小管の場合と同じように、リポソームを2極性リポソームに形態形成変換させることが判明した。課題(2)のために、まず細胞骨格と結合する膜タンパク質を探索した。表在性膜タンパク質として、チューブリン調製の際に得られるウシ脳の膜分画をEDTA超音波処理して可溶化した。それにTaxolで定化した微小管を加え、結合するタンパク質を微小管と共に超遠心で分画し、SDS-PAGEによって同定した。膜小胞形成の際にこの膜タンパク質を共存させ、リポソーム膜にとりこませた後、微小管を成長させて、小胞の形態変化を解析した。

その結果、MAP2が有効であった。一方、内在性膜タンパク質としては、ウシ脳膜分画を陽イオン性界面活性剤によって膜タンパク質の可溶化を行った。そして、リポソーム変形に有効な分子量100Kdのタンパク質を同定した。細胞活動の分子機構や細胞運動のメカニズムを探るための手段として、リポソーム内部に細胞骨格ネットワークを再構築させて、運動性のモデル細胞を創製することを目的とする。本年は、リポソームへの生体超分子構造封入手段の開発を試みた。<リポソームを穿孔するタンパク質、タリン>細胞モデルを構築する際、リポソームに様々な生体分子を封入する技術の確立が肝要である。リポソームの形成時にタンパク質を封入する方法については既に開発した。しかし、一旦形成されたリポソームに新たに超分子を挿入する方法は未だ確立していない。ところが、生体膜と細胞骨格を結合させるために働いていると考えられているタンパク質タリンが、リポソーム膜を穿孔し脂質二重層膜の開放端を形成して、その穴を安定化する能力を持つことが分かった。タリン濃度の上昇に従って、はじめ球型のリポソムに一つの大きな穴が開いてカップ型となり、しだいに開口部が拡がってゆき、最終的にシートに変形することが映像記録により明らかになった。また、タリンによってカップ型やシート状に変形したリポソームに対して、徐々にタリン濃度を下げていったところ、シートは次第にカップ型となり、カップの開口部はさらに縮小し、ついには球型のリポソームへと復帰変形した。タリン濃度の上昇によってカップ型リポソームがシート状へと変形するが、これはカップの開口部の縁にさらにタリンが結合し、リポソームの表面積は変わらずに、縁の長さだけが伸長した結果であると考えられる。タリンが膜の縁に局在することは蛍光タリンを使って証明した。以上の結果により、タリン濃度を調節することによってリポソームに任意の大きさの穴をあけることが可能になった。単に細胞骨格を入れるためだけではなく、リポソームにさまざまな超分子などを封入する技術として、医学方面の利用を含めてこの系は諸来有用になるものと思われる。生細胞では余りにも多数の要素と要因によって、細胞骨格が形成・解体されているのでその分子機構を研究することは容易ではない。そこで、当研究では必要成分のみから成るモデルシステムを組むことにより、機能の解析をより明確化する戦略をとった。まず、膜小胞中で細胞骨格を再構成させる系を確立した。混合脂質の乾燥物に、チューブリンまたはアクチン溶液を加え、低温でリポソームを形成させる。この過程でタンパク質はリポソームに取り込まれる。リポソーム外部のタンパク質を希釈した後、温度上昇によって内部のタンパク質を重合させ、その結果生じてくるリポソームの形態変化を暗視野光顕を用いて映像記録した。課題(1)。立体的ネットワーク構築を制御する細胞骨格連結タンパク質の働き方を解明するために、細胞骨格連結タンパク質を共存させてリポソーム形態への影響を探った。アクチン繊維の場合には、多数本を集めて束化させる(ファッシン、α-アクチニン等)、架橋を形成してゲル化させる(フィラミン等)連結タンパク質の効果を見た。これらの制御タンパク質の細胞骨格への結合能や束化能と、リポソームの形態変化との関連の分子機構を、形態解析により明らかにした。課題
芳香族分子の2量体イオンの幾何構造が分子間の電荷共鳴相互作用に及ぼす影響

ベンゼン-フェノール,ベンゼン-アニリン,アニリン-アニリン,ベンゼン-ベンゾニトリル,ペンゾニトリル-ベンゾニトリルの各2量体イオンの近赤外領域における光解離スペクトルを測定した.ベンゼン2量体イオンと目的の2量体イオンを同時に光励起し,それぞれのイオンの減少量から相対光解離断面積を求めた.測定した全ての2量体イオンについて,光解離断面積はベンゼン2量体イオンの数%程度であった.近赤外領域に強い電荷共鳴吸収帯を示すベンゼン2量体イオンは,分子間でのπ電子のやりとりにもとづく強い共鳴相互作用が存在し,2つの分子の芳香環が重なりあう(ずれた)サンドインチ型構造をもつ.今回測定を行った2量体イオンのうち,ベンゼン-フェノール,ベンゼン-アニリンについては振動スペクトルが既知であり,OH基あるいはNH_2基のH原子とベンゼンのπ電子とが水素結合をした構造が推定されている.電荷共鳴吸収が観測されなかったことは,分子間の共鳴相互作用が小さいと考えられるπ水素結合型の構造を支持する.また,アニリン-アニリン2量体イオンの振動スペクトルも既知であり,一方の分子のNH_2基のH原子と相手分子のNH_2基のN原子とがN-H...N水素結合をした構造が推定されている.このイオンの場合は,水素結合を保持したままでサンドインチ型構造をとることも不可能ではないと思われるが,やはり電荷共鳴吸収が観測されなかったことから,2つの分子の芳香環は重なりあっていないことが示唆される.これまでに得られた結果を総合すると,芳香族分子の2量体イオンでは,分子間水素結合が存在しない場合は,電荷共鳴相互作用が支配的であり,サンドイッチ型構造をとるが,分子間水素結合が存在する場合は,そちらの方が共鳴相互作用よりも優勢であり,水素結合が切断されたサンドイッチ型構造はとらないといえる.今年度は、ベンゼンクラスターイオンの振動スペクトルの測定を試みた。電子衝撃型イオン源/四重極マスフイルター/八極子イオンビームガイド/四重極マスフィルターからなる光解離分光装置を用いた。2量体イオンは結合エネルギーが大きく、赤外光の一光子吸収では解離しない。そこで、実験手法の確立と装置の調整の目的を含めて、一光子吸収で解離する3量体イオンについて、赤外光解離スペクトル(2900-3100cm^<-1>)の測定を行った。(C_6H_6)_3^+に加えて(C_6H_6)_2(C_6D_6)^+,(C_6H_6)(C_6D_6)_2^+,(C_6D_6)_3^+についても測定を行った。(C_6H_6)_3^+は2986および3047cm^<-1>に吸収極大を示した。(C_6D_6)_3^+がこの領域に吸収を示さないことから、これらの吸収帯がC-H結合部分に起因することを確認した。3量体イオンの構造は、2量体イオン核をもつ3重サンドイッチである。2986cm^<-1>の吸収帯を、2量体イオン核を構成しているベンゼン分子のC-H伸縮振動、また、3047cm^<-1>の吸収帯を、イオン核外にある第3のベンゼン分子のC-H伸縮振動と帰属した。混合3量体イオンである(C_6H_6)(C_6D_6)_2^+は、(C_6H_6)(C_6D_6)^+と(C_6D_6)_2^+の2種類の光解離生成物を与える。(C_6D_6)_2^+を検出して得た光解離スペクトルが単一の成分(2980cm^<-1>)からなるのに対して、(C_6H_6)_2(C_6D_6)^+を検出して得た光解離スペクトルは2つの成分(2950および2980cm^<-1>)からなる。これらの2つの成分を、光吸収に関与するC_6H_6分子が3重サンドイッチのそれぞれ中央、および、端に位置する2つの異性体による吸収帯であると帰属した。今後は、多光子吸収を利用して、2量体イオンの振動スペクトル(赤外光解離スペクトル)の測定を行う。ベンゼン-フェノール,ベンゼン-アニリン,アニリン-アニリン,ベンゼン-ベンゾニトリル,ペンゾニトリル-ベンゾニトリルの各2量体イオンの近赤外領域における光解離スペクトルを測定した.ベンゼン2量体イオンと目的の2量体イオンを同時に光励起し,それぞれのイオンの減少量から相対光解離断面積を求めた.測定した全ての2量体イオンについて,光解離断面積はベンゼン2量体イオンの数%程度であった.近赤外領域に強い電荷共鳴吸収帯を示すベンゼン2量体イオンは,分子間でのπ電子のやりとりにもとづく強い共鳴相互作用が存在し,2つの分子の芳香環が重なりあう(ずれた)サンドインチ型構造をもつ.今回測定を行った2量体イオンのうち,ベンゼン-フェノール,ベンゼン-アニリンについては振動スペクトルが既知であり,OH基あるいはNH_2基のH原子とベンゼンのπ電子とが水素結合をした構造が推定されている.電荷共鳴吸収が観測されなかったことは,分子間の共鳴相互作用が小さいと考えられるπ水素結合型の構造を支持する.

また,アニリン-アニリン2量体イオンの振動スペクトルも既知であり,一方の分子のNH_2基のH原子と相手分子のNH_2基のN原子とがN-H...N水素結合をした構造が推定されている.このイオンの場合は,水素結合を保持したままでサンドインチ型構造をとることも不可能ではないと思われるが,やはり電荷共鳴吸収が観測されなかったことから,2つの分子の芳香環は重なりあっていないことが示唆される.これまでに得られた結果を総合すると,芳香族分子の2量体イオンでは,分子間水素結合が存在しない場合は,電荷共鳴相互作用が支配的であり,サンドイッチ型構造をとるが,分子間水素結合が存在する場合は,そちらの方が共鳴相互作用よりも優勢であり,水素結合が切断されたサンドイッチ型構造はとらないといえる.
帝国とメッカ巡礼:ロシアのムスリム地域の視点から(1865-1914)

本研究は、ロシア帝政末期のメッカ巡礼をめぐる政治を扱った。その際、ヴォルガ川とウラル山脈に挟まれた地域のムスリム社会に着目し、国際規範や地政学などのグローバルな文脈、帝国の政策立案過程、ローカルな共同体での巡礼者の位相という三層の相関を分析した。その国際的な成果は、ロシア・イスラーム研究と中東研究との非対称性を克服し、帝国論、中央ユーラシア研究、イスラーム地域研究との対話を促すことに貢献した。研究代表者は、本研究が帝国論、中央ユーラシア研究、イスラーム地域研究など様々な研究プロジェクトと連動することを企図しているが、本年度はこの点で著しい成果が見られた。5月には、フランスの研究者がヴォルガ・ウラル地域の多宗教に関する国際会議をニジニ・ノヴゴロドで組織し、そこに招待された。その成果については、出版計画がある。7月には、フランスとアメリカの研究者と協力して、国際中東欧研究学会(ICCEES)の世界大会で、宗教とナショナリズムに関するパネルを組織した。11月には、研究代表者自身がアメリカの気鋭の研究者に呼びかけて、北米のスラヴ・ユーラシア学会(ASEEES)で、ロシア帝国の建設・運営における非ロシア人の仲介者の役割に着目したBuilding the RussianEmpire:AView from the Ground Floorというパネルを組織し、立ち見の出るほどの聴衆を集め、大いに議論を喚起した。12月には、人間文化研究機構のプログラム「イスラーム地域研究」の第3回国際会議でも報告する機会が与えられた。そこで出会ったフランスの研究者とは、今後、メッカ巡礼の共同研究をすることになった。その成果は、早ければ、来年度には出版される。本年度は、上記に加え、他の共同研究でも研究会の組織や報告を依頼された都合上、ペテルブルグの文書館での調査日程を確保できなかった。とはいえ、前述のニジニ・ノヴゴロドでの会議の際には、カザンに立寄り、カザン国立大学図書館の稀少本・手稿部で史料収集を行った。また、モスクワでは二度、国立図書館分館(ヒムキ)で、帝政期のタタール語文献コレクションの調査を行い、本研究に関連する博士論文を閲覧した。とりわけ、カザンとモスクワで集めたタタール語文献は、従来ほとんど知られていないものであり、これらを読んでみると、メッカ巡礼が欧露のムスリムに与えた様々な影響を深く理解する上で、極めて貴重であることが分かった。本研究は、グローバル、国家、ローカルの各層の相関の中で、帝政期のロシア・ムスリムのメッカ巡礼の動態を位置付けることを目指しているが、本年度は、ロシア帝国の内務省が人間の移動をめぐる国際規範と国内のムスリム行政の要請にどのように対処しようとしたのかを解明する点で成果が上がった。それは12月に、サンクトペテルブルグのロシア国立歴史文書館(RGIA)での資料収集が実現したからである。そこでは、内務省の中にあり、帝国の非ロシア正教徒の行政を統轄した外国信仰宗務局(f.821)、20世紀初頭に黒海の港から紅海まで巡礼者を運んだ義勇艦隊(f.98)、巡礼者が伝達しているとみなされたコレラの防疫に取り組んでいた医療監視主任局(f.1298)の文書を閲覧した。本年度は、黒海の主要な港であるオデッサの文書館での調査を予定していたが、他の共同研究との兼ね合いで、8月に大英図書館のIndiaOfficeRecordsで資料調査を行う機会を得た。その際、l920年代にソ連がアラビア半島に関与していく戦略、とりわけ、中央アジアで経験を積んだムスリム官僚の外交官としての採用や汽船ルートの開発に、帝政末期との連続性を多く見つけることができた。このテーマは、今後も深めていくことになる。本年度、国際的な研究ネットワークを作る上で重要だったのは、4月にスタンフォード大学でロシアとその南部国境地帯のイスラーム研究で指導的な立場にあるRobertCrewsが南アジア研究者と共同で組織したワークショップに招待されたこと、そしてフランスの著名な研究者2名を編者に迎えた論文集に、拙稿が採用され、出版されたことである。最終年度の本年度は、国家とグローバルな展開がどのようにメッカ巡礼の動態に作用していたのかを巡礼者の目線から把握すべく努めた。これまでカザンとモスクワで収集したタタール語の巡礼記、人物伝、村史を分析すると、1860年代頃からイスラーム学者の重要な留学先がブハラから徐々にメッカ・メディナ、イスタンブルに移っていくパターンが読み取れる。その背景にはまず、ロシア帝国の交通網がグローバルなそれと結合し、巡礼が格段に容易になったことがある。そして、ロシア帝国自体が近代化する中で、その教育制度に十分に統合されていないムスリムが、オスマン帝国の西欧化した教育施設やカイロ、メッカ、メディナでのイスラーム諸学の新しい展開に、近代に適応する術を学ぼうとしたことがあった。これらの点は、25年度中に論文にまとめる予定である。本研究は、帝政期のメッカ巡礼に焦点を絞ってきたが、巡礼は過去から現在まで持続的に繰り返される儀礼でもある。