hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己接着性無機フィラー／ネットワークポリマーアロイ複合材の自己組織構造と機能発現

本研究の目的はフィラー添加系エポキシポリマーアロイ複合材料におけるフィラーの自己組織的配列および隣接フィラー界面自己接着の主導原理構築である。具体的にはエポキシ/熱可塑性樹脂の共連続相構造界面へのフィラー配列を目指した。アルミナフィラーへのシランカップリング処理により、エポキシ/アミン/ポリエーテルスルホンブレンドの相界面にフィラーを配列させることに成功した。但し、サブミクロンフィラーは界面配列したがミクロンサイズのフィラーはエポキシリッチ相内に選択的に留まった。熱力学平衡論がフィラー存在場所を主導するが、架橋による構造変化凍結の前にフィラーを配列させる速度論的必要条件も影響したと考えられる。本研究は、エポキシポリマーアロイをマトリックスとした無機フィラー系複合材料において、無機フィラーをマトリックス樹脂中に自己組織的に配列させるだけでなく、隣接無機フィラー接触界面を自己接着させる主導原理の構築に取り組む。エポキシポリマーアロイの自己組織化力に加え、フィラーが共存する複合材としての界面自由エネルギー最小化に向けた自己組織化推進力を活用した高次構造形成を目指す。さらには、もたらされた高次構造と熱伝導率や力学特性といった諸機能との関係を評価し、機能発現メカニズムを明らかにし、新規フィラー系複合材創出への指針を見出すことを目的とする。H27年度は、芳香族ジアミン硬化エポキシ/ポリエーテルスルフォン(PES)ポリマーアロイ/アルミナフィラー複合材料の相構造と熱伝導率について検討を行った。複合材マトリックス樹脂としてエポキシリッチ相とPESリッチ相の両方が共に3次元的チャンネルを形成する組成を選択した。表面処理を行っていない無処理アルミナ粒子を添加した場合はアルミナ粒子がPESリッチ連続相中に選択配置されたが、グリシドキシプロピルトリメトキシシラン処理アルミナ粒子の場合はエポキシリッチ連続相中に粒子が選択配置された。これらの形態はフィラー/樹脂間の界面自由エネルギーを最小化すべく複合系自らが選択した自己組織化の結果と言える。両者を比較すると、体積割合の小さいPESリッチ連続相中にアルミナ粒子が選択配置された場合に、同一粒子添加量における熱伝導率向上効果がより高くなることが知られた。狭い連続相中に粒子が配置されることにより粒子間距離が短くなり粒子接触の機会が増加するためと考えられる。他方、接触粒子間を自己接着させる粒子表面処理方法についても検討を行った。熱伝導率向上効果については現在検討中である。フィラー添加複合材用のマトリックス樹脂組成検討およびフィラー表面処理検討の両面からのアプローチが概ね順調に進展し、ポリマーアロイ樹脂をマトリックスとするフィラー系複合材の内部構造の自己組織化について一定の成果が得られている。本研究は、エポキシポリマーアロイ(ポリマーブレンド)をマトリックス樹脂としたフィラー添加系複合材料において、フィラーをマトリックス樹脂中に自己組織的に配列させ、隣接フィラー接触界面を自己接着させる主導原理の構築を目指している。加えてそれらのフィラー分散構造と熱伝導や電気伝導との関係を明らかにすることを目的としている。エポキシポリマーアロイの相構造形成のみならずフィラーの存在場所についても熱力学平衡論(界面自由エネルギーの最小化)が推進力となると考えられるが、一方でエポキシポリマーがネットワーク(架橋ゲル)を形成した段階で相構造変化が凍結される。したがって、フィラー間接着を実現するためには架橋ゲルが形成されるより早いタイミングにてフィラー間距離を十分縮めておく必要がある。そのため、硬化剤種や硬化プロセス条件に支配される速度論との関係も合わせて検討中である。フィラー間距離を縮めるための具体的方法として、H28年度はエポキシ/熱可塑性樹脂が形成する共連続構造の相分離界面にフィラーを配列させることを目指した。具体的にはアルミナフィラーに表面処理を施すシランカップリング剤の化学構造を種々変化させ、フィラー存在場所との相関関係を調査した。結果として、エポキシ/芳香族アミン/熱可塑性樹脂/表面処理アルミナフィラーの組み合わせ次第で、相分離界面にフィラーを配列させうることを証明した。シランカップリング剤の官能基を利用した化学反応によりフィラー間接着も期待でき検討中である。エポキシポリマーアロイをマトリックス樹脂とし表面処理無機フィラーを添加した複合材において、ポリマーアロイ相分離界面にフィラーを選択的に配列させる事例を見出した。本研究は、エポキシポリマーアロイ(ポリマーブレンド)をマトリックス樹脂としたフィラー添加系複合材料において、フィラーをマトリックス樹脂中に自己組織的に配列させ、隣接フィラー接触界面を自己接着させる主導原理構築を目指している。複合材中のフィラー間距離を自発的に縮め連続化させるための具体的方法として、最終(H29)年度はH28年度に引き続き、エポキシ/熱可塑性樹脂が形成する共連続構造の相分離界面にフィラーを配列させる条件検討を行った。アルミナフィラー表面へのシランカップリング処理を検討したところ、ビニルトリエトキシシランあるいはビニルトリメトキシシラン処理において、エポキシ/芳香族アミン/ポリエーテルスルホンブレンド樹脂の相分離界面にアルミナフィラーを配列させることに成功した。但し、フィラー存在場所にはサイズの影響もあり、サブミクロン以下のアルミナフィラーにおいては界面配列が生じるが、ミクロンサイズの粒子はエポキシリッチ相内に選択的に留まることを見出した。エポキシポリマーアロイの相構造形成およびフィラー存在場所は、熱力学平衡論(界面自由エネルギーの最小化)が推進力と考えられるが、エポキシポリマーがネットワーク(架橋ゲル)を形成し相構造変化が凍結されるより早いタイミングにてフィラーが界面配列する速度論的条件を満たすことも必要であり、1粒子あたりでの移動度が高いサブミクロンサイズの粒子が優先的に界面配列したと考えている。

今後、シランカップリング剤の官能基を利用した化学反応によりフィラー間接着が期待できる。本研究の目的はフィラー添加系エポキシポリマーアロイ複合材料におけるフィラーの自己組織的配列および隣接フィラー界面自己接着の主導原理構築である。具体的にはエポキシ/熱可塑性樹脂の共連続相構造界面へのフィラー配列を目指した。アルミナフィラーへのシランカップリング処理により、エポキシ/アミン/ポリエーテルスルホンブレンドの相界面にフィラーを配列させることに成功した。但し、サブミクロンフィラーは界面配列したがミクロンサイズのフィラーはエポキシリッチ相内に選択的に留まった。熱力学平衡論がフィラー存在場所を主導するが、架橋による構造変化凍結の前にフィラーを配列させる速度論的必要条件も影響したと考えられる。1.エポキシネットワークポリマーアロイマトリックス組成の自己組織的構造形成(1)改質剤ポリマー分子構造の効果(2)ポリマーアロイ組成の効果(3)硬化触媒の効果2.無機系機能性フィラー添加自己組織化ネットワークポリマーアロイ複合材形成と高次構造解析3.隣接無機フィラー間の自己接着機能発現手法の探索1.エポキシネットワークポリマーアロイマトリックス組成の自己組織的相構造形成(1)改質剤ポリマーブレンドプロセスが相構造にもたらす効果(2)エポキシ/硬化剤反応における触媒が相構造にもたらす効果2.機能性フィラー添加自己組織化ネットワークポリマーアロイ複合材の高次構造解析(1)フィラー表面自由エネルギーとポリマーアロイ構成成分との親和性(2)硬化速度の影響3.隣接無機フィラー間の自己接着機能発現手法の探索4.自己組織化ネットワークポリマーアロイ複合材の機能発現機構解析29年度が最終年度であるため、記入しない。複合材料工学高分子材料工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
高機能を有する環境調和型高分子ナノ複合材料の創製

本研究は,ガラス管型を用いることにより,ポリピニルアルコール(PVA)/ナノダイヤモンド(ND)ナノ複合材料を繊維状に成形し,さらに延伸を行うことにより,超延伸PVA/ND繊維を作製した。作製した超延伸(延伸倍率: 30) PVA/ND繊維では, PVA微結晶は延伸方向に高配向(配向率95.4%)していることを明らかにした。引張り試験による力学物性の測定をおこなったところ,未延伸繊維の力学物性はPVA/NDキャストフィルムと同様であった。一方,超延伸を行うことにより,力学物性は飛躍的に増加した。ここから, PVAの微結晶配向が繊維の力学物性に大きく影響することが示された.また,超延伸繊維についてPVA繊維とナノ複合繊維の比較を行うと, NDを1Wt%充てんすることにより,弾性率は35%,強度は23%と大きく増加することが明らかとなった。したがって,超延伸ナノ複合繊維は, PVA微結晶が高配向したことに加えNDの優れた補強効果が発現したことから,高い力学物性を示すことを見出した。上述の超延伸PVA/ND繊維と同様に,超延伸PVA/グラフェンオキサイド(GO)繊維を作製した。GOはシート状の形状を有していることから,繊維内でPVAのみならずGOが配列することにより,さらなる力学補強効果を期待できる。GOをlwt%充てんしたナノ複合繊維は,超延伸(延伸倍率50倍)を行うことにより弾性率が60GPaに達した。これは,ガラス繊維(弾性率70GPa)に匹敵・追随する値である。さらに,超延伸PVA/GO繊維は,優れた熱物性を示すことを明らかにした。GOを充てんしていないPVA繊維と比較して, GOを1wt%充てんしたナノ複合繊維の熱分解温度は,いずれの延伸倍率においても10°C高いことを明らかにした。これは, GOがPVA分子鎖の運動を抑制し,熱分解に伴う生成物の放出をバリアしたためであると考えられる。当初の計画どおり, PVA/NDナノ複合材料およびPVA/GOナノ複合材料について,ファイバー化への展開も行い,その構造および物性を明らかにした。PVA/ND水分実琦およびPVA/GO水分散液の粘度が高く,ファイバー化等の加工を行う際にはその濃度に限界が生じる。より多様な加工を可能とするため,さらなる充てん材の添加など,検討が必要である。本研究では,炭素系ナノ材料を高分子ナノ複合材料の充てん材として用いることにより,充てん材およびマトリックスそれぞれの長所を引き出した高性能を有する新規材料の創製を目的とした。充てん材としては,表面に願酸素官能基を有するナノダイヤモンド(ND)および酸化グラフェン(GO)を用いた。1.セルロースナノファイバー(NFC)/NDナノ複合材料の創製親水性であるNFCをマトリックスとし,水分散系を用いてNDを充てんしたナノ複合材料を作製した。ND表面がアニオン性であることから,カチオン性NFC(Q-NFC)を作製することによりQ-NFC/ND間にイオン結合を導入し,水を分散媒体として用いてQ-NFC/NDナノ複合材料を作製した。Q-NFCに対するNDの吸着を評価したところ,NDがQ-NFCに安定して吸着していた。作製したナノ複合材料はQ-NFCフィルムと同様の高透明性を保持していた。力学物性では,NDを充てんすることにより弾性率,引張り強度,降伏応力および強靱性が大きく増加した。負荷一無負荷を繰返す、繰り返し引張り試験を行い,Q-NFC/ND間には強い相互作用が働いていることが明らかにした。さらに,ナノ複合材料は高硬度を有しており,NDの特性を十分に引き出すことに成功した。2.疎水性高分子ポリメタクリル酸メチル(PMMA)/GOナノ複合材料の創製無乳化剤乳化重合を行いPMMAのエマルションを作製し,GOと混合および共沈させることによりナノ複合材料を1作製した。PMMA中でGOがナノ分散したことにより,作製したナノ複合材料は高透明性を有していた。引張り試験を行い,ナノ複合材料が高強度・高弾性率を有することを明らかにした。また,ナノ複合材料はPMMAフィルムと同様の破断ひずみを保持し,その結果,強靱性が飛躍的に増加した。さらに,GOを充てんすることによる熱物性およびバリア性の向上を明らかにした。したがって,PMMA中でGOをナノ分散させることにより,マトリックスおよび充てん材の長所を効果的に引き出すことに成功した。

したがって,超延伸ナノ複合繊維は, PVA微結晶が高配向したことに加えNDの優れた補強効果が発現したことから,高い力学物性を示すことを見出した。上述の超延伸PVA/ND繊維と同様に,超延伸PVA/グラフェンオキサイド(GO)繊維を作製した。GOはシート状の形状を有していることから,繊維内でPVAのみならずGOが配列することにより,さらなる力学補強効果を期待できる。GOをlwt%充てんしたナノ複合繊維は,超延伸(延伸倍率50倍)を行うことにより弾性率が60GPaに達した。これは,ガラス繊維(弾性率70GPa)に匹敵・追随する値である。さらに,超延伸PVA/GO繊維は,優れた熱物性を示すことを明らかにした。GOを充てんしていないPVA繊維と比較して, GOを1wt%充てんしたナノ複合繊維の熱分解温度は,いずれの延伸倍率においても10°C高いことを明らかにした。これは, GOがPVA分子鎖の運動を抑制し,熱分解に伴う生成物の放出をバリアしたためであると考えられる。平成24年3月より1年間留学したため,研究計画について若干変更を行った。したがって,当初計画した内容についてはやや遅れている。当初の計画どおり, PVA/NDナノ複合材料およびPVA/GOナノ複合材料について,ファイバー化への展開も行い,その構造および物性を明らかにした。当初2年目の研究計画の一部を先に行ったため,当初1年目の研究計画を優先して行う。ポリビニルアルコールノナノダイヤモンドナノ複合材料およびポリビニルアルコール1酸化グラフェンナノ複合材料の成形加工を行い,その構造および物性を評価する。また,国内に限らず,海外での学会発表,および学術論文の投稿を積極的に行い,さらなる進展を目指す。PVA/ND水分実琦およびPVA/GO水分散液の粘度が高く,ファイバー化等の加工を行う際にはその濃度に限界が生じる。より多様な加工を可能とするため,さらなる充てん材の添加など,検討が必要である。
糖類アモルファスマトリクスに収着した水分の状態および機能の非単一性

糖によって形成された非晶質固体(アモルファスマトリクス)は食品・医薬品において不可欠な素材である.本研究では,種々の糖類アモルファス試料について,個々の状態にある収着水の量を解析し,各試料の物理化学的特性と突き合わせることで,個々の収着状態にある水の物理化学的特性に対する寄与(機能)を明らかにした.約20種類の糖類を用いてアモルファス試料を作成し,それらの水分収着特性(水分収着等温線)とガラス転移温度(Tg),および収着状態を解析した.糖によって形成された非晶質固体(アモルファスマトリクス)は食品・医薬品において不可欠な素材である.本研究では,種々の糖類アモルファス試料について,個々の状態にある収着水の量を解析し,各試料の物理化学的特性と突き合わせることで,個々の収着状態にある水の物理化学的特性に対する寄与(機能)を明らかにすることを目的としている.平成23年度までに収着水には5つの収着状態(iv)が存在し,それらの内,高度な相互作用状態にある三つ(iii-v)の収着状態の水が可塑化作用を担っていることを明らかにしてきた.平成24年度はこれらの知見に基づき,糖類アモルファスマトリクスの物理的安定性を改善する手法として高圧処理による吸湿性の低減について検討した.その結果,0443 MPaの圧縮圧力で高圧処理した後,一定蒸気圧下で吸湿させると(i)および(ii)の収着水が選択的に減少するのに対し,圧縮圧力が443 MPa以上になると(iii-v)の収着水が顕著に減少することが分かった.種々の圧力で高圧処理した調湿試料(高圧処理→調湿)のガラス転移温度,Tgを示差走査熱量計で測定した結果,圧縮圧力が443 MPaまではいずれのRHで調湿した場合も高圧処理によるTgの変化は認められなかったが,圧縮圧力がそれ以上になるとTgは顕著に増加することがわかった.これらのことから,約450 MPa以上の圧力で高圧処理すれば,可塑化作用を有する収着水を減少させ,その結果,糖類アモルファスマトリクスを安定化できることが示唆された.糖によって形成された非晶質固体(アモルファスマトリクス)は食品・医薬品において不可欠な素材である.本研究では,種々の糖類アモルファス試料について,個々の状態にある収着水の量を解析し,各試料の物理化学的特性と突き合わせることで,個々の収着状態にある水の物理化学的特性に対する寄与(機能)を明らかにすることを目的としている.平成23年度までに収着水には5つの収着状態(iv)が存在し,それらの内,高度な相互作用状態にある三つ(iii-v)の収着状態の水が可塑化作用を担っていることを明らかにした.平成24年度は,さらに,糖類アモルファスマトリクスの物理的安定性を改善する手法として,約450 MPa以上の高圧処理により吸湿による(iii-v)の収着水の増加を顕著に抑制でき,吸湿によるTgの低下も顕著に抑制できることを見出した.さらに平成25年度は,真空乾燥過程における各相互作用状態の水分量の減少過程について検討した.FTIRのATR測定アタッチメントを加工し,真空乾燥と同時にIRスペクトル測定を行った.その結果,ある程度乾燥が進行し,糖分子のネットワークが形成されると,収着水と同様に5つのIR component bandが現出した.これら5つのcomponent bandの内,Tgの低下に寄与する(iii)の束縛状態の水が一時的に増加した.これより,真空乾燥において一時的に糖のアモルファスマトリクスが不安定になることが見出された.糖によって形成された非晶質固体(アモルファスマトリクス)は食品・医薬品において不可欠な素材である.本研究では,種々の糖類アモルファス試料について,個々の状態にある収着水の量を解析し,各試料の物理化学的特性と突き合わせることで,個々の収着状態にある水の物理化学的特性に対する寄与(機能)を明らかにした.約20種類の糖類を用いてアモルファス試料を作成し,それらの水分収着特性(水分収着等温線)とガラス転移温度(Tg),および収着状態を解析した.糖によって形成された非晶質固体(アモルファスマトリクス)は食品・医薬品において不可欠な素材である.本研究では,種々の糖類アモルファス試料について,個々の状態にある収着水の量を解析し,各試料の物理化学的特性と突き合わせることで,個々の収着状態にある水の物理化学的特性に対する寄与(機能)を明らかにすることを目的としている.本年度は,約20種類の糖類を用いてアモルファス試料を作成し,それらの水分収着特性(水分収着等温線)とガラス転移温度(Tg),および収着状態を解析した.アモルファス試料は凍結乾燥により作成し,絶乾後,蒸気圧を調整した減圧デシケータ内で平衡状態になるまで調湿した.また,凍結乾燥試料の一部には,高圧処理(7700 MPa,030分間)を施した上で調湿した.また,調湿試料のIRスペクトルを測定し,1650 cm-1近傍に現れる収着水の面内変角振動に起因するIR吸収ピークをFourier self-deconvolution処理することにより,個々の収着状態に対応するcomponent bandにピーク分離した.調湿および絶乾試料のTgは示差走査熱量計により測定した.以上の実験の結果,糖の種類や試料の調製方法・条件によらず,5つの収着状態(iv)が存在することが分かった.

また,高圧処理した試料を一定蒸気圧下で調湿すると,Tgは非圧縮試料と一致するが,特定の収着状態((i), (ii))の水分量が顕著に低くなることが分かった.さらに,調湿によるTgの低下量をcomponent band (iiiv)のエリアに対してプロットすると,糖の種類によらず,一本の直線関係を示すことが分かった.これらより,収着状態の内,iおよびiiの収着状態はアモルファス固体の可塑化(Tgの低下)に関与しておらず,iiivの状態の収着水が可塑化作用を担っているものと考えられる.再現性・効率とも良好に実験データが蓄積されつつある.測定装置や実験設備の故障等の大きな遂行上の問題も生じなかった.糖類アモルファスマトリクスの物理的安定性の改善に繋がる手法についても見出すことができた.再現性・効率とも良好に実験データが蓄積されつつある.測定装置や実験設備の故障等の大きな遂行上の問題も生じなかった.糖類の分子構造(グルコシド結合および分子量)により圧縮圧力と物理的安定性の関係がどのように変化するのか系統的に調査していく.また,次年度は,そもそもなぜ“5つ"なのか?そして,各状態の水の相互作用形態を明らかにしていく.バルク水中の水分子の相互作用状態については以前から研究例があり,各束縛状態における分子(配座)構造も報告されている.そこで,バルク水のIRスペクトルを測定・解析し,バルク水中の各相互作用(束縛)状態と非晶質固体に収着した水の五つの束縛状態について吸収波数を比較・突合することにより,非晶質固体における五つの収着(相互作用)に一定の解釈を与えられると考えられる.昨年度に引き続き,糖類アモルファスマトリクスの収着状態と物理化学的諸特性との関係を調査していくが,収着状態の操作により積極的に物理化学的特性を操作する方策についても検討を行う.研究を遂行する上で,試料調製用に種々の糖や塩類が不可欠である.また,IRスペクトル測定および熱分析には,それぞれKBr粉末とアルミ製サンプルパンを著量使用し,さらにいずれの測定においても大量の窒素ガスを要する.これらの消耗品購入と学会・論文発表経費として研究費を計上している.研究を遂行する上で,試料調製用に種々の糖や塩類が不可欠である.また,IRスペクトル測定および熱分析には,それぞれKBr粉末とアルミ製サンプルパンを著量使用し,さらにいずれの測定においても大量の窒素ガスを要する.これらの消耗品購入と学会・論文発表経費として研究費を計上している.
日本物性物理学史-量子力学の受容から物性研究所の創設まで-

この研究期間中の最大の収穫は,日本物性物理学界の長老有山兼孝の日記(手帳)19371962年の26年間分を有山から借用・筆写(ただし,物理学関係記事のみ)することができたことである.この日記によって日本物性物理学史上の重要な出来事の日時や,状況がかなり明らかになった.たとえば(1)物性論懇談会の発足が1942年10月18日であること,(2)学術研究会議物理部に「物理学研究委員会」が作られたのは1940年2月であるとは知られていたが,その第1回委員会の開催が2月21日午前に開かれた事,寺沢が委員であったこと,湯川が講演したこと,午後は各分科会に分かれて会議が開かれたこと,(3)「物理学研究委員会」の各分科会の(全く完全ではないにしても)開催日と講演者,(4)名古屋大学物理教室創設時の経緯の若干,(6)1943年9月に名古屋で開かれた第2回物性論懇談会の開催経緯,(7)1943年8月20日に閣議決定された「科学研究の緊急設備方策要綱」に対応する各大学の動きの一つとしての名古屋帝大の対応,(8)軍事研究関与の若干の経緯と状況,(9)空襲の激化と物理教室疎開の経緯・実情,(10)戦後の物性研究再開へのかなり早い動き,(11)1953年秋の理論物理国際会議準備の経緯,(12)物性研究所設立に関する若干の経緯,等々.また,物性研究所設立以前の,きわめて初期の『物性グループ事務局報』を収集して,ごく初期の二号分を除いて,ほぼ次号なくそろえたが,それらに基いて,物性研究所設立の経過,とりわけ物性研設立へ向けての物性研設立へ向けての物性研究者の運動の昴揚と経緯の詳細が,かなり明きらかになった.1937年から1962年にいたる有山兼孝手帳の日録記事の筆写を完了した。なお、写本コピー1部を名古屋大学理学部物理学教室「坂田資料室」に提供した。1928年から1931年にいたる、水野善右衛門氏の大学時代の講義ノート(4000頁強)のコピーをとった。今年度の主たる成果は、これらの1次資料を利用可能なものとして身近に得たことである。この研究期間中の最大の収穫は,日本物性物理学界の長老有山兼孝の日記(手帳)19371962年の26年間分を有山から借用・筆写(ただし,物理学関係記事のみ)することができたことである.この日記によって日本物性物理学史上の重要な出来事の日時や,状況がかなり明らかになった.たとえば(1)物性論懇談会の発足が1942年10月18日であること,(2)学術研究会議物理部に「物理学研究委員会」が作られたのは1940年2月であるとは知られていたが,その第1回委員会の開催が2月21日午前に開かれた事,寺沢が委員であったこと,湯川が講演したこと,午後は各分科会に分かれて会議が開かれたこと,(3)「物理学研究委員会」の各分科会の(全く完全ではないにしても)開催日と講演者,(4)名古屋大学物理教室創設時の経緯の若干,(6)1943年9月に名古屋で開かれた第2回物性論懇談会の開催経緯,(7)1943年8月20日に閣議決定された「科学研究の緊急設備方策要綱」に対応する各大学の動きの一つとしての名古屋帝大の対応,(8)軍事研究関与の若干の経緯と状況,(9)空襲の激化と物理教室疎開の経緯・実情,(10)戦後の物性研究再開へのかなり早い動き,(11)1953年秋の理論物理国際会議準備の経緯,(12)物性研究所設立に関する若干の経緯,等々.また,物性研究所設立以前の,きわめて初期の『物性グループ事務局報』を収集して,ごく初期の二号分を除いて,ほぼ次号なくそろえたが,それらに基いて,物性研究所設立の経過,とりわけ物性研設立へ向けての物性研設立へ向けての物性研究者の運動の昴揚と経緯の詳細が,かなり明きらかになった.
英米文学にみるユダヤ人関連のメタファー-非寛容と寛容の交錯

第一論文「中・近世英文学にみるユダヤ人像(1066-1600)」(『法大教養部紀要』第81号)では、まず序章で反ユダヤ主義の神学的基盤に探りを入れました。初期教会の教父らがパウロの思想をどう恣意的に変形し、その変形された教義の不可欠な一部として、反ユダヤ主義がどう中世イギリス社会に浸透したか、その過程を宗教史的、経済史的に辿りました。当時の宗教劇、とりわけコーパス・クリスティ祝祭劇に接して、その放埒なユダヤ人憎悪に衝撃を受けました、チョーサー作『カンタベリー物語』中の「女子修道院長の話」の解釈をめぐって、内外の学者たちにユダヤ史への配慮が欠けていることを確認しました。シェイクスピア作『ヴェニスの商人』の解釈に関しても同様です。しかしシェイクスピアが描いた半悪魔的シャイロック像と、現代イギリスのユダヤ系劇作家アーノルド・ウェスカーが描いた自由人的シャイロック像を比べるとき、ウェスカーは、主人公の半悪魔性を剥落させることで、情動のダイナミズムひいては劇的効果をも低下させてしまいました。両極端でないユダヤ人の実像に迫り得た作品はあるのだろうか--この問いに答えようとする試みが『法大教養部紀要』第85号に掲載された第二論文「近世英文学にみるユダヤ人像」です。ユダヤ人のイギリス再入植がその緒についた1655年以降の歴史を辿った後、スコット作『アイヴァンホウ』中のレベッカとアイザック、ディケンズ作『オリヴァー・トウィスト』中のフェイギン、ジョージ・エリオット作『ダニエル・デロンダ』中の主人公はじめ他のユダヤ人群像を分析しました。結論は、やはりどの登場人物も「神話」か「反神話」に属するということです。未完の第三論文では、現代英文学を対象に同様のリサーチを行い、さらに「アメリカ文学におけるユダヤ人像」の研究を続行する所存です。科学研究費支給内定の通知をいただいた時点で、未完の論文を三編抱えており、その最後の一編にけりをつけたのが十月下旬でしたから、スタ-トが大分遅れてしまいました。上記の三編は次の通りです。(2)アメリカ学会誌『アメリカ研究』25号(1991年3月刊行)に掲載の「ユダヤ系アメリカ人社会における言論の自主規制」(400字詰め原稿用紙60枚)(3)集英社『世界文学大事典』に掲載予定の大項目「アメリカにおけるユダヤ文学」科研費による本研究と直接関連した論考を現時点で提示しえないことは、残念でありますが、上記三編の執筆で、小生のユダヤ人観が多少なりと拡充された、という実感は残っております。その間英米文化圏におけるユダヤ人観の共通祖像ともいうべき「彷徨えるユダヤ人」と「シャイロック」について、さらに多角的な理解を進めるため、中世・エリザベス朝英文学関係、ユダヤ系イギリス人関係、キリスト教神学関係の資料を渉猟する一方、反ユダヤ主義を一層根本的に把握するため、哲学・歴史関係書を調べております。(とくにホルクハイマ-/アドルノ共著『啓蒙の弁証法』は、啓蒙が神話を克服したかにみえて、実は神話に復帰しつつある、という認識を解明してくれました。)このように科研費で収集した資料の整理と繙読は進行しており、次回の研究計画調書提出時をめどに、本研究の核心部となる主要論文の完成を期しております。

平成3年度は本研究の中間年度に当たり、ロマン派詩人あたりまで論述を展開するつもりでしたが、序章となる「パウロ神学の影響」や中世イギリスにおけるユダヤ人の歴史をまとめるのに手間取り、結局「文学的ユダヤ人像の形成」という主題に関しては、聖書劇(mystery plays)、からチョ-サ-、シェイクスピアまで論述を進めてきたところで、紀要の制限枚数を大幅に超過してしまいました。400字詰め75枚の論文は「中・近世英文学にみるユダヤ人像(1066ー1600)」という表題で、『法政大学教養部紀要通巻81号外国語学・文学編』(1992年2月刊)に掲載されました。上記論文では、まず反ユダヤ主義の神学的基盤を解明することから始めました。パウロの思想を初期教会の教父らが恣意的に変形し、その変形された教義の不可欠な一部として、反ユダヤ主義がどのように中世イギリス社会に浸透したか、その過程を宗教史的、経済史的に辿ることで、研究全般に通じる貴重な展望を得ることができました。当時の宗教劇、とりわけコ-パス・クリスティ祝祭劇に接して、その放埒なユダヤ人憎悪に衝撃を受けましたし、チョ-サ-作『カンタベリ-物語』中の「女子修道院長の話」の解釈をめぐって、内外の学者たちにユダヤ史への配慮が欠けていることを確認しました。シェイクスピア作『ヴェニスの商人』に関しても同様です。反面チョ-サ-やシェイクスピアのように透徹した人間観察ができる作者であれば、反ユダヤ的偏的を当然視する時代的背景にもかかわらず、周囲の独善と偽善をかなり挑発的に照射できることを再認識しました。終了年度に当たる平成4年度は、近代に入って反ユダヤと親ユダヤに分極化した“dual image"について文学的歴史的、宗教的な考察を試みる所存です。当初の計画では、開始年度に中・近世英文学、中間年度に近・現代英文学、終了年度にアメリカ文学を対象として、それぞれのユダヤ人像を纏めるはずでしたが、開始年度に本研究以外の論文2編にまずけりをつけなければならず、スタートが大幅に遅れてしまいました。結局中間年度に「中・近世英文学にみるユダヤ人像(1066-1600)」(『法大教養部紀要第81号』、1992)を仕上げ、終了年度には、近・現代英文学全域をカバーするためのリサーチを進めました。ユダヤ人のイギリス再入植がその緒についた1655年以降の歴史を辿った後、スコット作『アイヴァンホウ』中のレベッカとアイザック、ディケンズ作『オリヴァー・トウィスト』中のフェイギン、ジョージ・エリオット作『ダニエル・デロンダ』中の主人公および他のユダヤ人群像を分析し終った段階で、400字詰め85枚に達し、紀要の掲載許容範囲を大幅に超えてしまいました。やむなく予定していたT.S.Eliotの初期詩集、パウンドのいくつかの詩章、そしてジョイスの『ユリシーズ』に関する論述は、来年度刊行の紀要に回さざるを得なくなり、したがって第2論文のタイトルを「近代英文学にみるユダヤ人像」としました(『法大教養部紀要第85号』、1993)。未完の第3論文「現代英文学にみるユダヤ人像」は、予備的リサーチを一応終え、大体の構想も立っていますので、今年9月中旬には完結の予定です。「英米文学にみるユダヤ人関連のメタファー」という研究課題を掲げておきながら、アメリカ文学の方は手つかずになってしまい、見通しの甘さを反省しております。上記第3論文を脱稿したあと、近代および現代アメリカ文学におけるユダヤ人像を、やはり2、3回に分けて探究し続け、いずれは英米合わせて一本に纏め上げる所存です。
ライソゾーム病における免疫異常の関与機構の解明

サンドホフ病(SD)は、遺伝子の異常により、糖脂質が蓄積する難病であるが、その詳細は解明されていない。本研究では、hexb-/-マウス(SDマウス)を用いて中枢神経系における免疫異常について研究を行った。神経症状が顕著なSDマウスの中枢神経系では、病態の進行に伴いcxcl-13遺伝子の顕著な発現を見出した。更にcxcl-13のSDマウスにおける役割解明のため、hexb-/, cxcl-13-/-マウス(DKO)を作成し解析を行い、DKOマウスで病態の改善等が確認された。以上、CXCL-13はSDマウスの病態の進行に深く関与していることが示唆される。ライソゾーム病の一つであるサンドホフ病(SD)は、ライソゾーム酵素の遺伝的欠損により、その基質である糖脂質が蓄積し、神経症状を呈して死亡する難病である。近年の研究で、この病態の進行には中枢神経系で起きている炎症反応が深く関与していることが報告されており、その炎症反応は細胞へのガングリオシドの蓄積以外の要因により引き起こされることが示唆されている。現在まで我々は、SDにおいて代謝できないガングリオシドに対して自己抗体が産生されており、これら自己抗体がこの病態の進行に深く関与していることを見出した。また、中枢神経系において、病気の進行と共に組織特異的自己免疫疾患においてその病変部で発現が認められるB細胞遊走性ケモカインCXCL-13の高発現を確認し、その発現の局在を免疫染色法で解析した結果、主に神経細胞の脱落が見られる脳幹部分のグリア細胞で発現していることを確認した。本年度はhexb-/-マウス(SDマウス)とcxcl-13-/-マウスを交配し、ダブルノックアウトマウス(cxclDKOマウス)を作成し解析を進めた。作成されたcxclDKOマウスでは、中枢神経における神経細胞の減少、プルキンエ細胞の変性が同週齢のSDマウスと比較して抑制されていることが確認できた。また、運動能、寿命についてもSDマウスと比較して改善することが確認された。また、SD、SDマウスでは病態の進行と共は自己抗体による抗原抗体反応の影響により、胸腺のリンパ球が減少し萎縮することが知られている。cxclDKOマウスでは自己抗体の産生が抑制されると示唆されることから、同週齢のSDマウスと比較して胸腺での異常が顕著に改善することを見出した。これらのことから、SDおける病態の進行は、抗原抗体反応を介した免疫システムの影響を強く受けており、この免疫システムを改善することによりSDの病態が緩和する可能性が見出された。ライソゾーム病のひとつであるサンドホフ病(SD)は、ライソゾーム酵素の遺伝的欠損により、その基質である糖脂質が蓄積し、神経症状を呈して死亡する難病である。近年の研究で、この病態の進行には中枢神経系で起きている炎症反応が深く関与していることが報告されており、その炎症反応は細胞へのガングリオシドの蓄積以外の要因により、が引き起こされることが示唆されている。現在までに我々は、SDにおいて代謝できないガングリオシドに対して自己抗体が産生されており、これら自己抗体がこの病態の進行に深く関与していることを見出した。現在SDマウスにおけるCXCL-13を介した自己抗体産生メカニズムをより詳細に解析するため、cxcl-13 -/-遺伝子欠損マウスとSDマウスと交配を行いcxcl-13 -/-,hexb-/-遺伝子欠損マウス(DKOマウス)の作成を始めた。SDマウスにおいて、自己抗体の産生に深く関与していると考えられているケモカインCXCL-13は主に中枢神経系、胸腺、リンパ節などで発現していることを見出した。また、免疫染色法によりその局在を確認した結果、主に末梢臓器ではマクロファージ、中枢神経系でマイクログリアなど発現していることを確認した。更に中枢神経系におけるCXCL-13の発現量を経時的に確認した結果、病態の進行と共に発現量が増加していることを確認した。このことから、CXCL-13がSDの病態に深く関与していることが示唆されるため、外部機関よりcxcl-13 -/-遺伝子欠損マウスを購入し、SDマウスと交配を行いcxcl-13 -/-,hexb-/-遺伝子欠損マウス(DKOマウス)の作成を始めた。平成24年度はcxcl-13 -/-,hexb-/-

遺伝子欠損マウス(DKOマウス)を用い、下記の研究を行うことにより自己抗体産生機序と病態への影響を解明する。1.自己抗体の産生が抑制されていると推測されるため、自己抗体産生量をELISA法にてそれぞれ評価する。2.DKOマウスの寿命及び運動能を解析することにより、CXCL-13の病態への関与を評価する。3.計画ではサイトカインアレーによるサイトカインの発現解析を予定していたが、DKOマウスの中枢神経系でのマイクロアレーを用いた遺伝子発現の網羅的に解析を行い、CXCL-13に関連した遺伝子発現ネットワークを解析することに変更する。4. SDマウスの免疫異常をターゲットした治療法の基礎研究として、免疫グロブリン大量療法(IVIg)、及びCXCL-13中和抗体をSDマウスに投与し、その治療効果を上記(1)-(3)で得られた知見を基に評価する。予定していたサイトカインアレーをマイクロアレーに変更し、平成24年度に実施する。そのため、使用を予定している研究費として、申請した1,マウス飼育費2,試薬類(PCR試薬など)3,抗体類に更にサイトカインアレーの実施費用を40万円(サイトカインアレーとの差額分)が追加される。
時間依存密度汎関数法による励起電子ダイナミクスと電荷移動励起状態の研究

外場下のナノ構造電子系の励起状態(電子放射と散乱)と電界原子蒸発ダイナミクスを時間依存密度汎関数法で明らかにし、電荷移動励起状態を摂動論により求める方法を提案した。カーボンナノチューブからの電界放出電流分布像に五員環配置に由来する五回対称性と六回対称性を見出した事、二層グラフェンフレーク(GF)のプラズマ振動数を誘電関数から決定するとともに近接場増強の性質を明らかにしたこと、GFの電子散乱計算から原子の周期・局所構造を反映した電子回折像とプラズマ振動を捉えたこと、レーザー電子励起電界蒸発機構をSiクラスターを対象に、非熱的剥離機構を二層ベンゼンを対象に明らかにしたこと、が主な研究成果である。研究項目、1.炭素ナノ構造の電子・イオン散乱ダイナミクス、2.電界電子放射顕微鏡像(FEM)シミュレーション、3.有機分子電荷移動励起状態の決定、について報告する。いずれも時間依存密度汎関数理論(TDDFT)を用いる。1.グラフェンフレークに電子波束を照射するシミュレーションを行ったところ、原子の局所構造と周期性を同時に反映した低速電子線回折(LEED)像が得られた。このシミュレーション像は最近のNanoLEEDと呼ばれる実験と比較できるものである。また今回の電子照射は、同時にプラズマ振動を励起し、電子エネルギー損失分光実験データを一部再現していることがわかった。以上の結果は論文に投稿中である。2.キャップされたカーボンナノチューブ(CNT)に強電界を印加することによって生じる放射電流(FEM)分布像を求めた結果、像に五員環配置の対称性を反映した五回対称性と六回対称性が明瞭に現れた。キャップに水素が吸着した場合、そのFEM像の対称性は消失した。これらは実験結果を合理的に説明することができ、FEM像からCNTのカイラリティーを予測できることを示した。結果は論文で発表した。3.条件付自己無撞着法(ΔSCF法)で電荷移動励起状態を求める過程で変分崩壊が度々起こり計算が収束しないという問題を克服するために、ΔSCF法の代わりに1次の摂動法を用いて同様な一電子励起状態が作れることが先行研究で報告されていた。本研究では先行研究の手法を一部改良しそれを第一原理計算プログラムABINITに実装し、1次の摂動法による一電子励起状態の再現計算および中間電子励起状態への拡張計算を行った。変分崩壊しない系でΔSCF法と一致する結果が得られることを確認した。この成果は3月の日本物理学会で発表した。また、中間励起状態に基づくTDDFT修正線形理論の計算準備も進めている。1.グラフェンフレーク(GF)の電子散乱とプラズモニクス:GFに電子波束を照射したときの低速電子線回折(LEED)像、誘起プラズマ振動について得られた成果(平成25年度報告書)を平成26年度に論文として発表した。平成26年度は、計算領域に吸収ポテンシャルを導入し、グラフェンフレークを二層にすることで、遅延反射電子線の興味深い特徴が得られた。また、その量は小さいものの明らかに2次電子が放出していることがわかった。結果は、国際会議と日本物理学会で発表した。Arイオンのグラフェンへの斜め方向の照射シミュレーションでは、照射角度と衝突位置で反射と透過の特性が大きく異なることを明らかにした。GFのプラズマ振動数を誘電関数から決定し、プラズモンが励起した時の2枚の近接したGF間の電場増強の性質を明らかにした。成果は論文に発表した。2.レーザー刺激電界蒸発(LAFE):電界電子放射像(FEM)についてはある程度成果が得られたので、今年度からLAFEの研究にシフトした。Si4クラスターのHOMO-LUMOエネルギーギャップと光吸収スペクトルが外部強電界によって大きく影響を受けることを明らかにした。結果は日本物理学会で報告した。3.誘起分子電荷移動励起状態野決定:平成25年度に開発した電子励起状態の摂動法計算プログラムを用いて、ノルム保存擬ポテンシャル・平面波基底で電荷移動励起エネルギーの実証計算を行った。結果としては、小さい分子系に対しては占有軌道数の少なさに起因する精度のばらつきが生じてしまうが、従来のΔSCF計算で変分崩壊が問題となる大きい分子系に対しては実験値と非常に良く一致することが分かった。また、スピン一重項状態を計算する場合、スピン自由度は結果に影響を与えないことが判明し、計算コストを削減できると考えられる。この成果は第一原理計算専門の国際会議で発表した。「電子・イオン散乱過程」グラフェンフレーク(GF)への電子波束の散乱を時間依存密度汎関数法(TDDFT)で調べた結果、原子の周期・局所構造を反映した回折像とプラズマ振動を見出し、結果はH26年度に論文発表。(H25)二層GFのプラズマ振動数を複素誘電関数から決定し、近接場増強の性質を明らかにした。結果は論文発表。(H26)GFへの電子散乱解析から二次電子放出(SEE)を捉え、SEEの入射電子エネルギー依存性、GF層数依存性、放出電子数のエネルギー依存性は実験結果の主要な性質を説明した。論文投稿中。(H26-27)「電子放出と電界蒸発」強電界中キャップ付きカーボンナノチューブ(CNT)からの電界放出電流分布像をTDDFT法により求め、五員環配置に由来する五回対称性と六回対称性を明確に捉えた。これは実験結果を合理的に説明し論文発表した。(H25)レーザー誘起アトム

プローブトモグラフィーの動作原理であるレーザー電子励起電界イオン蒸発の電子状態とダイナミクスをSiクラスターを対象に解析し、従来の現象論では得られなかった知見を得た。結果は論文発表。(H26-27)同様の条件で二層ベンゼンの剥離シミュレーションを行うことで、強電界が非熱的剥離機構を加速させることを明らかにした。結果は論文投稿中(H27)「電荷移動励起とダイナミクス」電荷移動励起状態の解析で現れる変分崩壊を先行研究をヒントに一次摂動計算によって回避する方法を見出し、比較的大きな分子系に対して実験と合う結果を得た。(H25-26)実時間TDDFT法を適用する際の初期条件および断熱局所近似の妥当性の検証を行った。核との相関も含む励起電子ダイナミクス計算手法の開発に向け、波動関数厳密分割理論から導かれる量子古典混合ダイナミクス計算手法のコード開発を行った。結果は国際会議で発表。(H27)外場下のナノ構造電子系の励起状態(電子放射と散乱)と電界原子蒸発ダイナミクスを時間依存密度汎関数法で明らかにし、電荷移動励起状態を摂動論により求める方法を提案した。カーボンナノチューブからの電界放出電流分布像に五員環配置に由来する五回対称性と六回対称性を見出した事、二層グラフェンフレーク(GF)のプラズマ振動数を誘電関数から決定するとともに近接場増強の性質を明らかにしたこと、GFの電子散乱計算から原子の周期・局所構造を反映した電子回折像とプラズマ振動を捉えたこと、レーザー電子励起電界蒸発機構をSiクラスターを対象に、非熱的剥離機構を二層ベンゼンを対象に明らかにしたこと、が主な研究成果である。研究項目1では、年度目標であった、境界での複素ポテンシャルの導入、二層グラフェンの散乱シミュレーションの実施、2次電子放出シミュレーションの実施について達成している。また、Arイオンのグラフェンへの斜め方向の照射シミュレーションでは、照射角度と衝突位置で反射と透過の特性が大きく異なることを明らかにすることができたので当初の目的を達成した。また新しく立ち上げたプラズモニクスの計算についても、GFのプラズマ振動数の決定と電場増強の性質を明らかにしてすでに成果が得られている。研究項目2では、FEMからLAFEの解析に移行し、実績の概要で述べたように新しい成果が得られたので順調である。研究項目3の達成度は当初の予定より少し遅れている。平成26年度の研究目標は、摂動法計算コードの信頼性・効率性の向上、および応用計算により有機分子系の電荷移動励起のエネルギーに対する系統的な評価である。現在、計算コードに対するチェックが予定通り完了し、小さい分子系の計算で見えた精度のばらつきの原因を究明した。また、摂動を加えるアルゴリズムの改良でself-consistentの計算がすべて必要なく、効率性の向上を実現した。応用計算では、先行研究で計算した代表的な有機分子系に対して計算を実施し、摂動法で精度が十分であることが分かった。これは多くの場合、有機分子の電子供与体・電子受容体が十分に離れていることが原因で、導入予定のTDDFT修正線形応答計算を用いる必要もなくなる。さらに応用計算を展開する中である。
術空間再現シミュレータを用いた手術支援ロボットの設計開発手法の構築

手術支援ロボットの設計段階において、操作者である医師の感じる操作性や操作軌跡などの検証・評価を導入した、より使いやすく早期の臨床応用を臨める手術支援ロボットの設計開発手法の構築を目的とした。(1)術空間再現シミュレーションの構築、(2)空間を効率よく利用する機構検証手法の構築、(3)医師による操作性能検証を行った。構築したシミュレーションシステムを用いた操作実験により、操作時におけるロボットの構造の変化に伴う操作の変化を確認し、評価指標の策定に向けたデータを蓄積した。本申請は,実際の術空間を再現するシミュレーション技術と既に開発した実物の操作入力システムを統合して,手術支援ロボットの最適な設計開発を支援するシステムの構築を目的としている.本年度は,術空間シミュレータ構築に向け,ロボットの自由度・機構を検証するシステムを開発した.針掛け手技を模擬した環境下において,操作の観点から機構の変化から受ける影響を検証することで,開発したシステムの評価を行った.本シミュレータは,自由度設定,関節タイプ,DHパラメータ,内視鏡姿勢,ピボット点の位置,ロボット初期配置,鉗子先端位置・鉗子先端姿勢を初期設定した後,操作者がタスクを実行し,関節位置・姿勢,可操作度,駆動範囲などロボットの評価と,操作時における操作感を評価するシステムとし,各構成において機構,挿入位置を検証できるシミュレータとした.これにより,実物の操作入力機器を用いた操作が可能となり,その機構を医師の操作感から検証できるシステムを構築した、臓器変形計算機能においても,Node : 251/Edge : 999にて実行した結果,計算周期は30Hzを満たしており,リアルタイムな操作が可能となった.続いて,使用者の操作を設計に取り入る有効性を検証する実験を行った.本実験では6自由度を有する術具先端部の屈曲関節間距離を変化させ,針掛け動作を対象とした術具の軌跡を計測した.それぞれの機構に対して,同一の被験者に操作をしてもらった場合,関節間距離が短い条件において,余剰な範囲での操作している結果が得られた.前述の条件では,操作する針が十分に視認することができず,針先端を視認可能な位置へと移動させるために生じた結果であると考えられる.ロボットの設計段階において操作を困難とする機構の存在が示された結果より,提案するシステムの有効性が確認でき,医師による操作を設計に反映させていくことの必要性が示唆された.研究目的:ロボットを用いた新しい術式では「ロボットだからこそ可能な手技動作」を行うことになるため,医師の手技動作等,開発前の要求仕様の検証に必要な基礎データが得ることが困難であった.そこで、設計の段階から実際に利用する段階に至たるまでを,一貫したプロセスで詳細な検証を可能とするシミュレーションシステムを設計開発プロセスに導入することは効果が大きい。本申請では,実際の術空間を再現するシミュレーション技術と既に開発した実物の操作入力システムを統合して,手術支援ロボットの最適な設計開発を支援するシステムの構築を目的とした.研究方法-成果:低侵襲外科手術では,非常に限定された空間で縫合等の難しい手技を行う.限られた空間で効率良く手術を行うためには,術具の挿入位置やロボットの機構(自由度構成,各アームの長さ,可動範囲など)を事前に検証し,適切にする必要がある.そこで、実物の操作入力機器を用いて,(1)術空間シミュレータ上でロボットを操作し,ロボットの機構および医師の操作感を検証できるシステムを構築した.ロボットに関するパラメータを簡便に変更可能とするために,寸法、自由度配置、ピボット位置,内視鏡の挿入角度を任意に設定できるシステムとして開発を行った。次に操作性の評価指標の確立とそれを利用したロボット自由度・機構の最適化に関する検証を実施した.構築したシミュレーションシステムを利用して、医師の感じる使いやすさに基づいた設計方法を提案するために、術具先端部における寸法と自由度配置に着目し、縫合を摸擬した環境で針掛け動作のタスクを実施し、そのとき軌跡などを計測した。その結果より最適化手法を利用して、本実験で対象としたタスクを実現する上で適した機構を導出した。
心理社会的介入プログラムのプロセス評価法開発と効果的な援助要素の分析

包括型地域生活支援プログラム(ACT)に、家族心理教育プログラム(FPE)とIPS援助付き雇用プログラムを組み合わせた統合プログラム(包括型地域生活支援統合プログラム)の有効性を無作為化比較試験によって明らかにする研究の一環として、プログラムの機能評価を含む多面的なプロセス評価法を開発し、アウトカム評価との関係から効果的な援助要素を検討した。これまでプログラムの構造面の評価が中心であったプロセス評価・フィデリティ評価に、サービス機能評価を含む多面的なプロセス評価法を開発し、アウトカム評価との関係から効果的な援助要素を明らかにした。その結果、本研究では、複合プログラム統合型モデルのシステムレベルのフィデリティ評価尺度(日本版)を作成したほか、利用者個人ごとプログラムプロセスを明らかにする3種類の個別利用者フィデリティ尺度(スタッフ評価、利用者自己評価、電子カルテによるサービスコード)を開発し、アウトカム指標との関係を検討している。現在、後者の課題は継続研究によって検討を進めているが、これまでの検討では、私たちが抽出した「効果的な援助要素(プログラム要素)」とアウトカム指標との相関関係が明らかになっている。しかし、特に個別利用者単位のフィデリティ尺度では、支援の必要性との関係でサービス提供の有無を判定する方式がまだ十分に検討されておらず、この検討は今後の課題にしたい。以上の研究によって、統合型プログラムモデルの定式化・標準化に対する実証的なアプローチ法が明確になることが期待できる。心理社会的介入プログラムのプロセス評価法開発と効果的な援助要素の分析に関する研究を、国立精神・神経センターで実施している包括型ケアマネジメントプログラム(ACT)に、家族心理教育と個別保護的雇用プログラムを組み合わせた統合プログラムにおいて行った。研究の初年度に当たる今年度は、3つの心理社会的援助プログラムの統合プログラムの実施方法をまとめた統合プログラムガイドラインを作成するとともに、ガイドラインに記述されている援助サービスの内容に基づいて、プログラムレベルと利用者個人レベルのプロセス評価尺度、フィデリティ評価尺度を開発した。プログラムレベルのフィデリティ評価尺度としては、アメリカで開発されたACTのための評価尺度であるDACTSと援助付き雇用フィデリティ尺度、家族心理教育フィデリティ尺度の日本語版を作成し、3ヶ月おきに評価した。また、利用者個人レベルの尺度として、まず、ケースマネジャーが評価するフィデリティ尺度(個別利用者フィデリティ尺度;ICFS)を開発した。この尺度の第一版の信頼性・妥当性評価をパイロット調査で行い、一部修正が必要な事項が発生したために尺度の改訂を行った。この改訂版ICFSをパイロット調査の退院後6ヶ月調査、12ヶ月後調査、および本試行調査において使用し、尺度の信頼性・妥当性を検討した。また、利用者本人が回答するフィデリティ尺度(利用者評価フィデリティ尺度;CPFS)の開発を行い、パイロット調査の退院後12ヶ月経過ケース17例に信頼性・妥当性の評価を実施した。サービス機能と構造、援助姿勢の各下位尺度のうち、機能と援助姿勢のフィデリティ評価が高い場合に、サービス満足度が高い結果が明らかになった。さらに、電子カルテで日々の援助内容を記録するサービスコードを開発し、その指標化を行なった。その上で、サービスコード指標と各種フィデリティ評価尺度の関連を検討した。心理社会的介入プログラムのプロセス評価法開発と効果的な援助要素の分析に関する研究を、国立精神・神経センター国府台病院で実施している包括型ケアマネジメントプログラム(ACT)に、家族心理教育と個別保護的雇用プログラムを組み合わせた統合プログラムにおいて行った。研究の2年度に当たる今年度は、昨年度作成した3つの心理社会的援助プログラムの統合プログラムの実施方法をまとめた統合プログラムガイドラインに記述されている援助サービスの内容に基づいて、まず、プログラムレベルと利用者個人レベルのプロセス評価尺度、フィデリティ評価尺度の信頼性と妥当性の検討を行った。