hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近赤外生体計測法による人脳機能の光学的マッピング

我々が試作した近赤外酸素モニターを多チャンネル化、高感度化しCT法により人頭部での血流量と酸素化へモグロビンの測定を種々の刺激条件下及びMental taskのもとで行なう。この時、脳局所血流量変動を1秒以下の高速の時間分解能で行ないたい。このため、装置の改良を以下のように行った。(1)近赤外の受光・送光プローブの小型化による部位別な血流速度の検出を行なう。特に音や光刺激による一次視覚野及び聴覚野の変動を検出した。(2)近赤外計測システムを多チャンネル化し、脳局所の血流変動を種々の負荷のもとで同時に追跡した。(3)脳波、ドップラー血流計等と同時計測を行ない、脳活動に伴う血流変動を他の結果と比較検討した。これにより、新しい光学的脳機能計測技術-近赤外イメージング技術-を人脳に応用し、種々の負荷時(思考、光や音刺激、運動刺激)における脳局所の血流変化及び酸素濃度変化を多チャンネルで外部より同時計測を行ない、高次精神活動を空間的・時間的に解析することができた。ここでは近赤外光の持つ高い生体透過性を利用することにより、従来の光学技術を用いた脳機能計測では不可能だった人頭部での光学的機能マッピングを高時間分解能で行なえる道を拓いた。
精密ドーピングによる高感度光応答性シリカガラスの開発とデバイス評価

本年度の研究成果は以下のようにまとめられる。(1) GeO_2-SiO_22成分系のスパッター法で作製したガラス薄膜にArFエキシマーレーザ光を照射することで24%にもおよぶ屈折率の減少を見出した。これは520%の体積膨張に起因するものであった。GeO_2濃度が20%以下では僅かな照射による体積減少と屈折率増加され、これまで報告されてきたファイバーのそれと定性的に同じであったが、20%以上の組成域で上記の現象が初めて観測された。(2)バルクGeO_2ガラスにYAG:Ndレーザーの第3高調波355nmの光を照射すると3x10^<-4>の屈折率の増大が見られることをZ-スキャン法で見出した。この大きさはGe-ドープファイバーにAr488nm光照射と同程度であり、ファイバーがGeO_2とSiO_2がナノメートルサイズで不均質になっていることを考慮し、いずれも2光子吸収過程で現象がおこっていると考えると合理的であることがわかった。(3) VAD法で作製したGeO_2ドープシリ力ガラスにプロトンをイオン注入すると、ナノサイズのGe結晶が室温で生成することを見出した。生成する領域は電子励起によるエネルギー附与がピークとなる深さであり、また、Heではこのような現象を生じなかったことから電子励起効果とプロトンとGeO_2相中の酸素との化学的相互作用が合わさって誘起されたと考察した。これまでGeのイオン注入コロイドを生成した報告はあるが、基板から析出させた例は初めてである。極めて深い領域にコロイドを生成できるという特徴がある。(4) ZnO-B_2O_3-SiO_2ガラスにTb^<3+>をドープして作製したガラスが紫外線照射により長残光蛍光を発することを見出した。Tb^<3+>の近傍に酸素欠陥が生成し、そこに光電子が捕獲されることで準安定な電子のドナーができ、これとTb^<4+>との再結合が観察された長残光蛍光のオリジンであろうと推測された。本年度はイオン注入によるシリカガラスおよびSio_2:GeO_2ガラスの光感応性の増大の検討をおこなった。以下にその結果をまとめる。(1)シリカガラスの10MeVのプロトンを照射することで、酸素のフレンケル欠陥(空孔+格子間原子)が電子励起効果で生成することを実証した。具体的には酸素空孔であるSi-Si結合を真空紫外光吸収、E`中心をESRで、格子間酸素であるO_2分子をYAG:Ndレーザー励起の蛍光、パーオキシラジカルをESRでそれぞれ検出し、その各々について表面からの深さ方向の濃度を測定した。その結果、いずれも欠陥の濃度分布も電子励起のプロフィルと一致し、かつSi-Si結合+E'の濃度はO_2分子+パーオキシラジカルとほぼ同程度であった。よって、シリカで酸素のフレンケル欠陥が電子励起効果で生成することが初めて実証された。その効率は5x10^<-5>/eVと見積もられた。生成したこれらの欠陥は光照射で他の欠陥に転化するので、シリカガラスに光感応性を賦与するのに有効であることが示唆された。(2)VAD法で作製したSiO_2:GeO_

2ガラスにプロトンをイオン注入することにより、光反応性欠陥であるGe-Ge結合の濃度が数桁増大することがわかった。また、10^<18>cm^<-2>まで注入すると8nm程度の大きさのGeナノ結晶が室温で注入したままの状態で生成することが見出された。その生成の深さが電子励起によるエネルギー賦与が最大になる領域で、Heイオンの注入ではGeのクラスターも生成しない。これらの結果から、電子励起効果による格子間酸素の生成とそれにつづく格子間酸素と注入プロントとの化学反応がそのメカニズムであることが示唆された。本年度の研究成果は以下のようにまとめられる。(1) GeO_2-SiO_22成分系のスパッター法で作製したガラス薄膜にArFエキシマーレーザ光を照射することで24%にもおよぶ屈折率の減少を見出した。これは520%の体積膨張に起因するものであった。GeO_2濃度が20%以下では僅かな照射による体積減少と屈折率増加され、これまで報告されてきたファイバーのそれと定性的に同じであったが、20%以上の組成域で上記の現象が初めて観測された。(2)バルクGeO_2ガラスにYAG:Ndレーザーの第3高調波355nmの光を照射すると3×10^<-4>の屈折率の増大が見られることをZ-スキャン法で見出した。この大きさはGe-ドープファイバーにAr488nm光照射と同程度であり、ファイバーがGeO_2とSiO_2がナノメートルサイズで不均質になっていることを考慮し、いずれも2光子吸収過程で現象がおこっていると考えると合理的であることがわかった。(3) VAD法で作製したGeO_2ドープシリカガラスにプロトンをイオン注入すると、ナノサイズのGe結晶が室温で生成することを見出した。生成する領域は電子励起によるエネルギー附与がピークとなる深さであり、また、Heではこのような現象を生じなかったことから電子励起効果とプロトンとGeO_2相中の酸素との化学的相互作用が合わさって誘起されたと考察した。これまでGeのイオン注入でコロイドを生成した報告はあるが、基板から析出させた例は初めてである。極めて深い領域にコロイドを生成できるという特徴がある。(4) ZnO-B_2O_3-SiO_2ガラスにTb^<3+>をドープして作製したガラスが紫外線照射により長残光蛍光を発することを見出した。Tb^<3+>の近傍に酸素欠陥が生成し、そこに光電子が捕獲されることで準安定な電子のドナーができ、これとTb^<4+>との再結合が観察された長残光蛍光のオリジンであろうと推測された。
発症前診断に有効かつ世界基準を凌駕する次世代歯周病検査による有病率８割への挑戦

平成30年度は、前年度検討した歯肉溝滲出液(gingival crevicular fluid; GCF)におけるヘモグロビン(Hb)検査の有用性を、immuno-chromatography (IC)法の応用により確立することである。我々は、GCFのHb検査は、日本歯周病学会ガイドラインに掲載され、世界的に認知されているポケットの深さ(PD)とポケット底部の組織抵抗性(BOP)を補完できることを報告してきた。同時に、病状安定であると判断されるBOP(-)の場合にも、GCFにHbが確認され、発症前診断への徴候と推察し、歯周病の発症前診断の可能性を提唱してきた。そこで、BOP(-)にも拘らず、組織損傷が生じていることを解明するために、supportive periodontal therapy (SPT)期の患者に対し、GCFを採取し、生化学的マーカーとしてHbと組織損傷の状態を示すマーカーに対し、臨床パラメータと併せて検討を行った。なお、事前に、SPT期に入る前の歯周治療の介入程度を検索し、GCF検査に支障がないことを確認した。さらには、本研究で用いたカットオフ値による統計学的解析方法を確立し、本研究にて応用している(doi: 10.2329/perio.60.26)。戦略として、Hbのカットオフ値を作成し、BOP(-)とBOP(+)に分類し、多重比較解析を駆使し、詳細な検討を行った。その結果、病状安定を呈するBOP(-)にも拘らず、Hbのカットオフ値を用いた分類から、カットオフ以上の場合、組織損傷を示す生化学的マーカーの上昇が認められ、歯周病が進行している可能性、所謂発症前の状態を示す結果となった。現在、欧文誌への投稿を視野に入れ、同時に学会発表の準備段階である。前年度までの懸案事項であった、GCFサンプル収集は目標達成に迫り、同時に研究実績の項目で述べたように、得られたGCFの生化学的検索に対する詳細な統計学的解析を行っている。同時に、欧文誌への投稿のため、文献検索や、投稿先の欧文誌に合わせた書式設定を行っており、やや投稿時期が遅れている現状がある。また、発症前診断としてのGCFのHb検査の意義を見出すために、BOP(-)における組織損傷の上昇を検討し、その上昇の確認がなされた。そして、この結果をもとにGCFのHb検査の有用性を立証するための戦略として、横断研究から、長期的観察を行うための候補被験者の選定を行っている。GCFのHb検査から得られた情報が歯周病の発症前診断として耐えうる情報となりうるか検討するために、将来的に歯周組織の病状悪化を示すことを実証するための戦略を基盤として、研究を推進する予定である。具体的には、BOP(-)・Hb(-)群とBOP(-)・Hb(+)との比較をSPT期間において長期的に観察することとしたい。対象とするGCF生化学的マーカーは、組織損傷を呈するマーカーを候補として考えている。そして、長期的解析結果から得られたデータを基に、GCFのHbのカットオフ値を設定し、チェアサイドへの応用に向けて研究に邁進する予定である。将来的には、従来の歯周組織検査を補完するより精度の高い、次世代へ向けた歯周組織検査の実現に期待している。同時に、IC法の応用によるPoint of caretestingの概念を基盤とし、検査時間の簡略・短縮、チェアサイドでの検査と被験者と検査者との検査結果の共有化といった利点を生かす、新規歯周組織検査の体系構築を目指したい。歯周病の検査は、現在プローブを用いたポケットの深さ(PD)の測定と、それに伴う視覚的判断による出血の有無(bleeding on probing; BOP)が世界的基準となっている。しかしながら、歯周病罹患率は極めて高く、歯周治療後の再発率も同時に高いことが報告されている。この検証には、歯周組織検査と歯周治療の両面からの考察に伴う戦略が必要とされ、我々は歯周組織検査に特化して検討を行ってきた。特に、PDの測定は極めて繊細な検査方法で、歯種や根分岐部、解剖学的形態によりその困難性は向上する。同時に、疼痛を伴う検査でもあり、炎症の状況によりその疼痛度は上昇するとも報告されている。このような背景のもと、PDとBOPを補完する新規歯周組織検査の要求は時代の流れに沿ったものでもある。過去の我々の報告では、歯周組織検査の限界を歯肉溝滲出液(GCF)を用いた生化学的検討から、統計学的手法を駆使した結果、歯周組織検査、特にBOP検査に視覚的限界があり、それを補完する候補マーカーとして出血の履歴、証拠となるヘモグロビン(Hb)を候補マーカーに挙げて検討を行った。その結果、GCFにはHbが観察されることをウエスタンブロッティング法にて確認した。また、検査結果を速やかに獲得するために、従来行われていたElisaや酵素活性などの検査ではなくチェアサイドで検査結果を患者と共有できる検査システムの構築を図った。そこで、視覚的に認識できない出血反応を、immuno-chromatography (IC)法により確認することを提案しさらなる検討を行った。以上における事前の検討をもとに、GCFに観察されるHb抽出に対してIC法を応用することから、従来から行われている歯周組織検査との比較、併用を行い検討を行った。その結果、歯周組織検査との併用は、より詳細な歯周組織の状況の把握に有効であることが確認できた。

現在までに、GCFのHbを従来の歯周組織と検索することが極めて有効であることが現在までの研究結果から確認できた。すなわち、平成29年度の目標である候補マーカーの絞り込みはほぼ達成された。しかしながら、被験者の確保が遅々としており、十分なサンプルサイズまで達していない現状がある。歯周組織検査の限界を述べ、その限界を補完するGCFの候補マーカーをHbと決定した時は、100部位以上を確保した経緯がある。しかしながら、倫理委員会の承認も含め研究グループ内での密な連携と、GCFを採取する場である附属病院科長との定期的な綿密な打ち合わせにより、サンプル提供者の確保が確認できており、今後の研究が飛躍的に進行する可能性は極めて高いと確信している。平成30年度は、前年度検討した歯肉溝滲出液(gingival crevicular fluid; GCF)におけるヘモグロビン(Hb)検査の有用性を、immuno-chromatography (IC)法の応用により確立することである。我々は、GCFのHb検査は、日本歯周病学会ガイドラインに掲載され、世界的に認知されているポケットの深さ(PD)とポケット底部の組織抵抗性(BOP)を補完できることを報告してきた。同時に、病状安定であると判断されるBOP(-)の場合にも、GCFにHbが確認され、発症前診断への徴候と推察し、歯周病の発症前診断の可能性を提唱してきた。そこで、BOP(-)にも拘らず、組織損傷が生じていることを解明するために、supportive periodontal therapy (SPT)期の患者に対し、GCFを採取し、生化学的マーカーとしてHbと組織損傷の状態を示すマーカーに対し、臨床パラメータと併せて検討を行った。なお、事前に、SPT期に入る前の歯周治療の介入程度を検索し、GCF検査に支障がないことを確認した。さらには、本研究で用いたカットオフ値による統計学的解析方法を確立し、本研究にて応用している(doi: 10.2329/perio.60.26)。戦略として、Hbのカットオフ値を作成し、BOP(-)とBOP(+)に分類し、多重比較解析を駆使し、詳細な検討を行った。その結果、病状安定を呈するBOP(-)にも拘らず、Hbのカットオフ値を用いた分類から、カットオフ以上の場合、組織損傷を示す生化学的マーカーの上昇が認められ、歯周病が進行している可能性、所謂発症前の状態を示す結果となった。現在、欧文誌への投稿を視野に入れ、同時に学会発表の準備段階である。前年度までの懸案事項であった、GCFサンプル収集は目標達成に迫り、同時に研究実績の項目で述べたように、得られたGCFの生化学的検索に対する詳細な統計学的解析を行っている。同時に、欧文誌への投稿のため、文献検索や、投稿先の欧文誌に合わせた書式設定を行っており、やや投稿時期が遅れている現状がある。また、発症前診断としてのGCFのHb検査の意義を見出すために、BOP(-)における組織損傷の上昇を検討し、その上昇の確認がなされた。そして、この結果をもとにGCFのHb検査の有用性を立証するための戦略として、横断研究から、長期的観察を行うための候補被験者の選定を行っている。歯周組織検査はPDとBOPの測定が世界基準であり歯周病診断ツールとして用いられている。しかし、これらの検査は疼痛を伴う上に繊細な手技が求められ、我々は検査結果に齟齬を認め改めて歯周組織検査の限界を確認した。
粘膜免疫を応用した要介護高齢者のカンジダ性義歯性口内炎等の新しい予防法の開発

ウサギへCandida albicans(以下カンジダと略す)死菌全菌体を6週間扁桃投与した。得られた唾液を使い,抗体の誘導,抗原の検索と感染防御における作用を調べた.この結果、ELISA法および凝集反応により,扁桃投与前と比べ,扁桃投与により多くの抗体が唾液中に誘導されていることが示された.また,ヒトの口腔常在細菌と反応しないことを示した.さらに、唾液IgAとカンジダのWestern blot法では,分子量の広い範囲に陽性反応が見られ,主要な抗原は,多糖であることが示唆された.投与抗原のカンジダは免疫原性の高い細胞壁多糖を3種類持ち,それらに対する市販の特異抗体を利用して,唾液抗体の抗原をさらに検討した.反応前に第六因子に対する特異抗体を処理したときだけ、ELISA法と凝集反応が大きく減少した.したがって,唾液抗体は第六因子細胞壁多糖抗原と反応することが強く示唆された.さらに,抗原蛋白質を酵素分解または加熱により変性処理させても,ELISA法と凝集反応には影響しなかった.一方,抗原を酸で作用させ多糖の分解処理をすると,ELISA法と凝集反応は大きく減少した.この結果は,唾液抗体は第六因子多糖抗原と反応することを強く示唆している.次に、感染防御における作用を調べるために、ヒト歯肉上皮細胞由来の細胞株(Ca9-22)へのカンジダの付着を検討した.カンジダ生菌はCa9-22細胞と短時間培養すると細胞に付着する.このときンジダ生菌と唾液抗体を作用させた後,細胞と培養すると付着が大きく減少し,非免疫唾液では阻害は見られなかった.したがって、誘導された唾液抗体は、ヒト上皮細胞やレジンプレートへの付着を大きく阻害する能力を持つことがわかった.ウサギへCandida albicans(以下カンジダと略す)死菌全菌体を6週間扁桃投与した。得られた唾液を使い,抗体の誘導,抗原の検索と感染防御における作用を調べた.この結果、ELISA法および凝集反応により,扁桃投与前と比べ,扁桃投与により多くの抗体が唾液中に誘導されていることが示された.また,ヒトの口腔常在細菌と反応しないことを示した.さらに、唾液IgAとカンジダのWestern blot法では,分子量の広い範囲に陽性反応が見られ,主要な抗原は,多糖であることが示唆された.投与抗原のカンジダは免疫原性の高い細胞壁多糖を3種類持ち,それらに対する市販の特異抗体を利用して,唾液抗体の抗原をさらに検討した.反応前に第六因子に対する特異抗体を処理したときだけ、ELISA法と凝集反応が大きく減少した.したがって,唾液抗体は第六因子細胞壁多糖抗原と反応することが強く示唆された.さらに,抗原蛋白質を酵素分解または加熱により変性処理させても,ELISA法と凝集反応には影響しなかった.一方,抗原を酸で作用させ多糖の分解処理をすると,ELISA法と凝集反応は大きく減少した.この結果は,唾液抗体は第六因子多糖抗原と反応することを強く示唆している.次に、感染防御における作用を調べるために、ヒト歯肉上皮細胞由来の細胞株(Ca9-22)へのカンジダの付着を検討した.カンジダ生菌はCa9-22細胞と短時間培養すると細胞に付着する.このときンジダ生菌と唾液抗体を作用させた後,細胞と培養すると付着が大きく減少し,非免疫唾液では阻害は見られなかった.したがって、誘導された唾液抗体は、ヒト上皮細胞やレジンプレートへの付着を大きく阻害する能力を持つことがわかった.カンジダのホルマリン死菌体を,申請者らがこれまでに行なってきた方法に準じて,正常ウサギの口蓋扁桃に毎週1回6週間滴下し,免疫した.誘導された唾液SIgAおよび血清IgGの量と特異性をELISA法で,菌体の排除に最も強く関係する凝集活性を直接凝集反応で,それぞれ測定したところ,経日的な抗体量の上昇が確認された.このとき,ウサギの口腔内に常在微生物叢の撹乱による菌交代症は起こらなかった.また,カンジダ特異的唾液IgAを誘導したウサギに,アナフィラキシーショックをはじめとするの即時型過敏反応は生じなかった.誘導された唾液IgAはカンジダの酵母型細胞にも菌糸型細胞にも反応したことから,両者に共通な抗原を認識しているものと考えられた.タンパク染色とウェスタンブロッテングによる解析の結果,誘導された唾液IgAは,カンジダの菌体成分のうち,Factor46と反応する物質,中でも上皮細胞との付着に関与するFactor 6を認識している可能性が示唆された.誘導された唾液IgAの存在下に,上皮細胞培養系にカンジダを添加したところ,著しい付着抑制効果が認められた.同様の結果が,カンジダの義歯床用レジンについても認められた.これらの結果から,扁桃免疫で誘導した唾液IgAは,副作用なしに口腔内でのカンジダの付着抑制効果を発揮できる可能性が示唆された.ウサギへCandida albicans(以下カンジダと略す)死菌全菌体を6週間扁桃投与した。得られた唾液を使い,抗体の誘導,抗原の検索と感染防御における作用を調べた.この結果、ELISA法および凝集反応により,扁桃投与前と比べ,扁桃投与により多くの抗体が唾液中に誘導されていることが示された.また,ヒトの口腔常在細菌と反応しないことを示した.

また、唾液IgAとカンジダのWestern blot法では,分子量の広い範囲に陽性反応が見られ,主要な抗原は,多糖であることが示唆された.投与抗原のカンジダは免疫原性の高い細胞壁多糖を3種類持ち,それらに対する市販の特異抗体を利用して,唾液抗体の抗原をさらに検討した.反応前に第六因子に対する特異抗体を処理したときだけ、ELISA法と凝集反応が大きく減少した.したがって,唾液抗体は第六因子細胞壁多糖抗原と反応することが強く示唆された.さらに,抗原蛋白質を酵素分解または加熱により変性処理させても,ELISA法と凝集反応には影響しなかった.一方,抗原を酸で作用させ多糖の分解処理をすると,ELISA法と凝集反応は大きく減少した.この結果は,唾液抗体は第六因子多糖抗原と反応することを強く示唆している.次に、感染防御における作用を調べるために、ヒト歯肉上皮細胞由来の細胞株(Ca9-22)へのカンジダの付着を検討した.カンジダ生菌はCa9-22細胞と短時間培養すると細胞に付着する.このときンジダ生菌と唾液抗体を作用させた後,細胞と培養すると付着が大きく減少し,非免疫唾液では阻害は見られなかった.したがって、誘導された唾液抗体は、ヒト上皮細胞やレジンプレートへの付着を大きく阻害する能力を持つことがわかった.
性犯罪被害者に対する周囲の理解と支援をもたらす要因の社会心理学的研究

本研究では性犯罪被害者に対する被害者非難を生む要因を検討した。まず被害者の社会的尊敬度と第三者の伝統的性役割観について検討した。被害女子学生が社会的尊敬度が低いアルバイト(キャバクラ)をしている場合と第三者の伝統的性役割観が強い場合に非難が強いことが示された。次に、被害者が対処できたという対処可能性評価と第三者の共感能力を介したモデルの妥当性を検討した。調査は2回行い、共感はレイプ神話の受容を介して非難に向かうこと、対処可能性評価は直接非難に影響することを明らかにした。最後に、同様の調査を加害者ー被害者関係の異なる二種類のシナリオで一般市民を対象に実施し、現在、結果を分析している。本研究は、性犯罪被害者が公的機関や家族、友人などにその被害を訴えたり、相談したりすることを困難にする原因としてしばしば問題とされてきた、被害者への厳しい態度、非難をもたらす心理的要因を明らかにし、第三者のそういった見方、態度を改善する方策を考えるための基礎的データを集めることを目的としている。23年度では被害者のライフスタイルと第三者の性犯罪に対する態度や性役割観の影響に関する調査結果を検討した。24年度では、23年度に得たデータの分析を引き続きおこなった。その結果、社会的尊敬度が低い被害者に対しては厳しい態度を第三者はとること、その影響は第三者の性犯罪に対する態度と交互作用をもつことが明らかとなった。こうした結果は論文にまとめ、「社会心理学研究」誌に掲載されることとなった。また、被害者非難は性犯罪に対する態度の影響を受けること、そして、そこには性差も認められることが明らかとなった。これについても現在論文にまとめているところである。これに加え、24年度では第三者の共感などの影響に関して調査を行った。これは、被害者に対する理解を促進する要因を明らかにする目的で行ったものである。現在、さらにデータを増やしているところである。以上述べたように、24年度には研究成果の取りまとめと新たなデータの取得が進んでいる。25年度にはさらに共感に関するデータをとり、その問題を発展させる予定である。同時に、それらの成果を学会発表、論文として公表する予定である。本研究は、性犯罪被害者が被害を公的機関や家族・友人に訴えることを妨げる重要な要因として被害者非難の問題を扱い、被害者非難をもたらす心理的要因を明らかにすることを目的とした。また、その解明の結果、被害者支援が進むための条件整備の検討を行うことを目的とした。平成23年度では被害者のライフスタイルや第三者の女性の性に対する誤解や性役割観についての調査を実施した。2年目の24年度は、それらの結果分析を行うと同時に成果の公表に努めてきた。加えて、被害者非難と拮抗する条件として第三者の共感に関する調査を行った。3年目の25年度ではまず、前記被害者のライフスタイルと被害者非難の関係を論文として公表し(『社会心理学研究』)、同時に、性役割観が女性の性に対する誤解を生み、それが被害者非難をもたらすというモデルを裏付ける調査結果を得、それを論文化した(『犯罪心理学研究』)。こうした成果の論文化と並行して、第三者の共感的態度と被害者非難や被害の甚大さの評価、また二段階モデルとして提案した、事態への被害者の対処可能性についての第三者の態度と被害者非難の関係を検討する調査をおこなった。その第一の調査では、共感度が高いと間接的に被害者非難が弱まるという結果であった。しかし、共感性が高いと被害は大きく判断することは確認された。一方、対処可能性については性差があった。抵抗が不十分であったという評価の男子は被害を小さく判断したが、女子ではそれが確認できなかった。被害者非難については、抵抗できたはずという第三者は男女とも非難が大きくなっていた。したがって、抵抗可能性を介した二段階モデルは一部顕彰されたともいえる。これについては現在論文投稿中である。本研究は、性犯罪被害者が公的機関や家族、友人などにその被害を訴えたり、相談したりすることを困難にする原因としてしばしば問題とされてきた、犯罪被害者への厳しい態度、被害者非難をもたらす心理的要因を明らかにし、第三者のそういった見方、態度を改善する方策を考えるための基礎的データを集めることを目的としている。具体的には、被害者非難をもたらす心理的要因を明らかにすることが主たる目的である。23年度の研究では、被害者のライフスタイルとくに社会的に望ましくない風聞をもつ被害者に対する第三者の見方について、その心理的メカニズムを検討した。現時点では結果の分析途中であるため、最終的な意義を論じることはできないが、得られた知見は被害者の社会的評価によって関与する心理的要因が異なる可能性を示すものと思われる。ただし、現時点で得られている知見からは、レイプ神話は下位概念に分類する必要があり、しかも下位概念によっては従来の評価とは異なる評価をする必要がある可能性がうかがえた。

これは、欧米の研究で言われているよりも精緻な分析の必要性を示すものであり、新たな展開をもたらすという意義があろう。一方、本研究では、非難の前提に、被害者の事前の注意や被害に対する事前の対処に対する評価が介在するという二段階モデルを提唱した。これについては、学会などで発表し、議論してゆく中で、さらに概念的な詰めが必要であることなどが指摘されてきた。したがって、そういった批判を考慮に入れてさらにモデルを洗練させることで、よりきめの細かい対策の提案につながってゆくものと期待される。24年度では知人による加害の条件で検討する予定であるが、23年度にすでにデータの一部を得ている。また、その中で、第三者の共感能力が非難を弱める可能性についても検討している。今後はその結果の分析を行う予定である。本研究は性犯罪被害者が被害を公的機関や家族・友人に訴えることを妨げる要因として被害者非難の問題を取り上げ、それに影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的としている。平成23年度、24年度25年度では被害者のライフスタイルや第三者の性役割観の影響、第三者の共感性について検討し、成果を論文化してきた。最終年度である26年度では、共感の役割をさらに検討し、成果を論文として公表した(駿河台大学論叢)。具体的には友人の部屋で花火観賞を愉しんでいるうちに、友人から意に沿わない性行為を強制された被害者に対する態度を大学生を対象に調査した。その結果、細部では男女間で差がみられるが、共感性は男子回答者、女子回答者ともに、被害者非難には直接関連せず、レイプ神話受容度を介して被害者非難に関わることが示された。次に、同じシナリオを用いて共感の尺度を変えて検討した結果、女子回答者では他者視点が被害の予測可能性や対処可能性の評価と関係することが示された。これらを受けて、加害者が未知の他人の事例と友人の事例を取り上げ、加害者ー被害者関係を要因として、第三者の性役割観、女性の性的願望に対する誤解、共感性の影響を検討する調査を行った。その際、調査回答者には、従来の研究が扱ってきた大学生ではなく一般市民を用いた。回答者は約600名の成人男女であり、二つのシナリオを順序未知ー友人、友人ー未知と、それぞれ異なる順序で提示される条件で回答した。本結果は現在分析中であり、27年度中に学会発表し、可能であれば論文として公表する予定である。以上4年間の研究成果を今後は纏めてゆく予定である。犯罪心理学成果でも述べたように、研究計画に従って、データの取得、問題の展開、そして研究成果の公表をおこなっている。その意味で、順調に進行していると判断した。結果で述べたように、成果の公表も行っており、順調といえる。ただし、教育プログラムについては提言を述べるに終わる可能性があり、計画以上には進んでいないのがマイナス評価を生んでいる。実績の概要で述べたように、二段階モデルについては概念と操作的指標の問題で課題が指摘されたが、調査に関しては順調に進んでいる。
冷戦後のEU拡大「効果」に関する研究

本研究では、EUの拡大プロセスがヨーロッパ大陸にどのような「効果」をもたらしてきたのかを実証的に検証した。EU統合の歴史は、加盟国の「拡大」の歴史であり、EU統合の「深化」と「拡大」が相互に連携する形で発展してきた。特に冷戦後のEUは、内部統合を進展させると同時に、ヨーロッパ大陸全体に安全保障を提供し、経済的繁栄をもたらすという拡大「効果」が、加盟申請諸国からも、またEU側においても期待され、実際、1995年のEFTA諸国のEU加盟の際にも、また2004年の中・東欧諸国および地中海諸国へのEU拡大プロセスにおいても、そうした拡大「効果」が認められた。また、中・東欧地域における民族紛争等の未然防止にもEU拡大が一定の役割を果たしていることが確認できたが、南北キプロスの問題は未解決のまま、南キプロスだけがEUに加盟することになったことが例証しているように、EU拡大がすべての地域紛争に対する万能薬ではなかった。しかし、キプロス問題においても、EUへの加盟プロセスが南北キプロス間の対話を再開させる契機となり、またトルコの同問題への対応に変化が見られるなど、EU拡大「効果」がここでも指摘できる。トルコへのEU加盟に関しては、2005年10月に加盟交渉が始まったが、トルコがEU加盟を目指して国内改革を積極的に進めていることは、同国に対してEU拡大「効果」が働いていることを示している。このように、EU拡大は、広範囲なヨーロッパ大陸に平和と安定をもたらす「効果」があることが検証できた。また、EUの拡大効果は、EU加盟国のみならず、欧州近隣諸国政策(ENP)を通じて、EUの周辺諸国に対しても、安定と繁栄を提供する手段として活用されている実態が明らかにできた。本年度は、EU拡大の「効果」を検討するケース・スタディとしてキプロスのEU加盟問題を取り上げた。すなわち、1974年以来南北に分断されている「キプロス問題」の解決に向けて、キプロスのEU加盟による紛争解決効果が見られるかどうかについて中心的に分析を行った。国際的に承認されているキプロス共和国(南キプロス)が、冷戦後の1990年7月にEUに加盟申請を提出して以来、「キプロス問題」の解決が同国のEU加盟への事実上の前提とされ、「キプロス問題」の解決がキプロス共和国のEU加盟へのブレーキとなってきた。しかし、1997年以降、ギリシャがEUの東方拡大を承認するかわりにキプロスのEU加盟を認めるよう圧力を掛け始めたことを契機に、EUはキプロスをEUに加盟させることによって「キプロス問題」の解決を促すことを期待するようになり、また同時に北キプロスを唯一承認しているトルコに対して、「キプロス問題」の解決を同国のEU加盟に向けた1つの政治的条件として提示するようになった。その結果、キプロス共和国は、「キプロス問題」の解決を待たずしてEUへの加盟を認められ、2004年5月1日に正式にEUに加盟することになったが、同時に北キプロスにおいても、EU加盟を支持する政治的動きが活発になり、「キプロス問題」解決に向けての交渉が国連を仲介として再開されるに至っている。また、「キプロス問題」を解決するためには、EUはトルコのEU加盟を現実問題として考慮せざるを得なくなっており、キプロスのEU加盟を契機として、「キプロス問題」、トルコのEU加盟、トルコ・ギリシャ関係という東地中海の非常に複雑な問題解決に向けて前進が見られる。もし、東地中海の動向がそのような形で安定化に向かうとすれば、それは正にEU拡大の「効果」であると考えられる。本年度は、昨年度からの継続テーマとして、キプロスのEU加盟問題とトルコ・EU関係を、新規テーマとして過去のEU拡大の経緯の整理と新たなEU隣国諸国へのEU側の欧州近隣諸国政策(ENP)について研究を進めた。

キプロスの南北統一に関する国連調停案について、南北キプロスで国民投票が実施された結果、トルコ系の北キプロスでは賛成が多数派となったものの、ギリシャ系の南キプロスで反対票が過半数を占め、結局キプロスのEU加盟前に同国の統一問題は解決に至らなかった。現状は南キプロスのみがEUに加盟し、その後トルコが新規EU加盟国とトルコとの関税同盟を承認するという間接的な方法でトルコが南キプロスを事実上承認することになったが、まだ問題解決には至っておらず、EU加盟が「キプロス問題」を根本から解決する契機にはならず、EU拡大効果にも一定の限界があることが露呈された。対トルコ関係では、トルコがキプロス問題の解決のみならず、様々な改革を進めたことで、同国の加盟交渉が2005年10月から開始することが2004年12月のEU欧州理事会において決定され、こちらはトルコの政治・経済状況の改善にEU拡大が一定の効果を上げていることが見て取れた。EUのトルコ加盟問題については次年度も継続的に動向をフォローし、概要を整理して公表する予定である。また、EUのこれまでの拡大プロセスにおいてEU拡大「効果」がどのように活用されてきたか、についての考察を始める初期研究として、過去の拡大の概要について整理した。更に、2004年に25カ国に拡大したEUが新たに境界を接することになった隣国諸国に対して始めた欧州近隣諸国政策がEU拡大「効果」と同様に周辺地域の政治的安定と経済的繁栄を確保しようとしている点を明らかにした。本年度は、研究計画の最終年度であることから、EU拡大の歴史を整理し、拡大による「効果」を抽出することを試みた。1973年の第1次拡大においては、英国、デンマーク、アイルランドの加盟により、EC経済圏の拡大が、1981年のギリシャの加盟および1985年のスペインとポルトガルの加盟(第2次および第3次拡大)では、民主主義国家の西ヨーロッパ地域での確立が主たる「効果」として指摘できる。さらに、1995年のオーストリア、スウェーデン、フィンランドの加盟(第4次拡大)により、EU経済圏は一層拡大すると同時に、冷戦後に中立国が加盟したことにより、EUが西側の経済組織として位置付けられていた冷戦期と対比して、冷戦後は欧州大陸全体の秩序構築の要として位置付けられる「効果」が挙げられる。このようにEU拡大は、経済的繁栄の拡大という「効果」と民主主義と平和の確立という「効果」の2側面を併せ持つプロセスであることが歴史的に指摘できる。その2重の効果は、第5次拡大でも顕著に表れており、中・東欧の8カ国および地中海の2カ国が2004年に加盟したことは、欧州大陸全体に経済的繁栄のみならず、自由、民主主義、基本的人権の確立による政治的な安定を供給するものであることが期待されている。但し、急速な拡大がEU統合のモメンタムを減速させる危険性も同時に指摘され、2004年10月に開始されたトルコの加盟交渉に対して否定的な見解が多く見られることや欧州憲法条約がフランスとオランダの国民投票で否決されたことは、EU拡大のマイナス面での影響を示すものと言える。また、EUの欧州近隣諸国政策(ENP)は、EU加盟と同様の「効果」を、EUに加盟させずに周辺諸国に実現する手段として今後の行方が注目される。以上のようにEU拡大の政治的・経済的「効果」の全体像を提示することができた。
トランスレーショナル研究支援としてのヒトがん移植動物モデルの確立

分子標的治療やオーダーメード医療に関する目覚ましい基礎研究を如何に臨床に方向付けるか、すなわち方法論としての「トランスレーショナル研究」が重要な課題となっている。動物実験システムの側からがんの「トランスレーショナル研究」を支援するのが本研究の目的である。オーダーメード医療の基礎研究の成果では、個性=多様性があり検討アームが多岐となって統計的科学的な臨床試験を煩雑にする。我々の有する600株のヒト腫瘍株を駆使して、検討アームの絞り込み、分子標的治療の標的分子特性を有するヒト腫瘍系によるin vivo評価試験の2点を実施することができる前臨床動物実験システムの開発を行った。臨床相関性が高いヒト腫瘍株の薬剤感受性パネル(85株)のcDNAマイクロアレイ(23k)解析データを薬剤感受性/抵抗性の予見性に応用することを目的として、抗がん剤感受性に関連する多くの遺伝子の発現量を統計的に解析し、抗がん剤感受性スコアを引きだすアレゴリーを開発した。具体的には、シスプラチン、サイクロフォスファマイドなどの個々の抗がん剤の感受性に相関する多数の遺伝子を抽出しそれらの統計和と、各腫瘍株の薬剤感受性値をプロットすることによって、その薬剤の効果(腫瘍の感受性)に相関するような回帰線を得ることができた。この抗がん剤感受性スコアは、未知のがん組織のcDNAマイクロアレイ解析によって得られることから治療前の有効薬剤の絞り込みへの応用が期待された。さらに、この方法を、上皮成長因子受容体阻害剤(EGFR-TKI)として最近開発された治療薬イレッサへ応用した。本薬剤の感受性の検討と網羅的遺伝子発現解析を13株の非小細胞肺癌の腫瘍株で進めた。本薬剤は、EGFR発現腫瘍以外にも効果が認められることが明らかとなり、他の複数の分子標的の関与が示唆された。今日、がんの分子標的治療やオーダーメード医療に関する目覚ましい基礎研究を如何に臨床に還元するか、すなわち方法論としての「トランスレーショナル研究」が重要な課題となっている。動物実験システムの側から「トランスレーショナル研究」を支援するのが本研究の目的である。オーダーメード医療の基礎研究の成果(個性=多様性)を我々の有する600株のヒト腫瘍株を駆使して絞り込むこと、分子標的治療の標的分子特性を有するヒト腫瘍系によるin vivo評価試験の2点を実施することができる前臨床動物実験システムを開発する。本年度は、前者の研究課題について研究を進めた。薬剤感受性を規定する多数の遺伝子の関与の度合いをの網羅的遺伝子発現プロファイルの解析によって検討した。各種の抗がん剤に対する感受性が明らかで、各々の薬剤の効果が臨床におけるそれをよく再現するヒト腫瘍株のパネル(85株)より、全細胞RNAを抽出し、mRNAに再抽出、cDNAを合成した。複数臓器の正常RNAミックスのcDNAをユニバーサルコントロールとしてcDNAマイクロアレイ解析(23k)を行い、23k遺伝子の相対的遺伝子発現量のプロファイルを得た。いっぽう、9剤の抗がん剤の各々の85株のヒト腫瘍株に対する効果を。対照群に対する治療群の腫瘍増殖の比(T/C)に9よって求めた。個々の遺伝子発現量とT/Cとの関連を相関分析した結果、1、000以上の機能未知遺伝子を含む遺伝子が、これらの薬剤の効果と有意な相関を示した。また、これらの遺伝子群の中には、2種以上の薬剤感受性と相関を示すものもあり、7剤に共通して相関を示す遺伝子が17種、6剤共通に相関を示す遺伝子が15種あった。このことは、各々の薬剤の薬効機序は異なるが、細胞死にいたる共通した過程で、抗がん剤に対する共通した耐性(感受性)の細胞動態が示唆された。

分子標的治療やオーダーメード医療に関する目覚ましい基礎研究を如何に臨床に方向付けるか、すなわち方法論としての「トランスレーショナル研究」が重要な課題となっている。動物実験システムの側からがんの「トランスレーショナル研究」を支援するのが本研究の目的である。オーダーメード医療の基礎研究の成果(個性=多様性)を我々の有する600株のヒト腫瘍株を駆使して絞り込むこと、分子標的治療の標的分子特性を有するヒト腫瘍系によるin vivo評価試験の2点を実施することができる前臨床動物実験システムを開発する。各々の薬剤の効果が臨床におけるそれをよく再現するヒト腫瘍株のパネル(85株)のcDNAマイクロアレイ解析(23k)のこれまでの検討をデータを薬剤感受性/抵抗性の予見性に応用することを目的として、抗がん剤感受性に関連する多くの遺伝子の発現量を統計的に解析し、抗がん剤感受性スコアを得られるようなアレゴリーを開発した。具体的には、シスプラチン、サイクロフォスファマイドなどの個々の抗がん剤の感受性に相関する多数の遺伝子を抽出しそれらの統計的な和を求め、その値と各腫瘍株の薬剤感受性値をプロットすることによって、その薬剤の効果(腫瘍の感受性)に相関するような回帰線を得ることができた。この抗がん剤感受性スコアは、未知のがん組織のcDNAマイクロアレイ解析によって得られることから治療前の有効薬剤の絞り込みへの応用が期待される。なお、現在この方法を最近開発された治療薬イレッサへの応用を検討中であり、本薬剤の感受性の検討と網羅的遺伝子発現解析を複数の腫瘍株で進めている。本薬剤は、上皮成長因子受容体(EGFR)阻害剤として開発された薬剤であるが、EGFR発現腫瘍以外にも効果が認められることから他の分子標的の関与が想像されている。臨床相関性が高いヒト腫瘍株の薬剤感受性パネル(85株)のcDNAマイクロアレイ(23k)解析データを薬剤感受性/抵抗性の予見性に応用することを目的として、抗がん剤感受性に関連する多くの遺伝子の発現量を統計的に解析し、抗がん剤感受性スコアを引きだすアレゴリーを開発した。平成15年度は、この方法を、上皮成長因子受容体チロシンキナーゼ阻害剤(EGFR-TKI)として最近開発された治療薬イレッサへ応用した。本薬剤の感受性の検討と網羅的遺伝子発現解析を複数の腫瘍株で進めた。ヒト非小細胞肺癌ゼノグラフト13株のに対する本剤の効果を検討するとともに、投与前、腫瘍材料を採取しRNAを抽出して、cDNAマウクロアレイ(23k)に供した。その結果、114遺伝子の発現度が本薬剤の感受性に相関する成績が得られた。
EBMを用いた放射線診断のガイドライン作成に関する研究

画像診断のガイドライン作成のためのデータベース構築のために、以下のふたつのリサーチクエスチョンに関して、EBMの手法でデータ集積を行いレビューを行った。1.肺癌の遠隔画像診断はどのように行うべきか?ASCO, ATS/ERSのガイドラインを中心に、関連する論文を収集し、主に非小細胞肺癌の遠隔転移の画像診断の進め方をレビューした。対象臓器は、脳、骨、副腎、肝臓であり、また費用効果分析の観点からも解析を行った。これらの成果は、論文:肺癌(非小細胞癌)の遠隔画像診断-EBM時代における画像検査-画像診断23(5):509-517、2003として出版し、また関連する学会、研究会で発表した(研究成果参照)。2.市中肺炎の画像診断はどのように行うべきか?今回、1996-2004の"PubMed", "Ichushi Web"をデータベースとして、"市中肺炎"、"診断"、"マネジメント"、"画像診断"などを検索語として、主にCTを市中肺炎にいかに使うべきかをEBMの手法により検討した。また、日本呼吸器学会、アメリカ胸部学会、アメリカ感染症学会、イギリス胸部学会、カナダ感染症学会、カナダ胸部学会、欧州呼吸器学会、のそれぞれの市中肺炎のマネジメントに関するガイドラインをレビューした。検索された文献を文献閲覧ソフトウェアに移植し、これらからそれぞれの文献のabstract formを作成した。文献のエビデンスレベルは、AHCPR1992(Agency for Health Care Policy and Research)を用いた。最終的に186編の肺炎の画像診断に関する記載のみられる論文を抽出し、この中から市中肺炎における画像診断の適応ついて十分な記載のみられる34編の論文を選択した。これらのEBMレベルは、いずれも2b以上のものはみられず、市中肺炎の画像診断の進め方に関しての科学的データが存在しないことが明らかになった。これらのうち、11編にCTの適応に関する記述がみられた。CTは、胸部単純写真よりも肺炎の存在診断、重症度診断、あるいは質的診断に優れるが、いずれの論文も、ルーチンの画像診断手法として胸部CTを市中肺炎に使用することには否定的な見解であった。次に、世界の7つの市中肺炎のマネジメントに関するガイドラインを検討した。日本の呼吸器学会が市中肺炎の診断において、胸部単純写真あるいは胸部CTにおける浸潤影と定義している以外には、CTを市中肺炎のマネジメントに使用するとしたガイドラインはひとつも認められなかった。日本は、世界最大のCT保有国であり、その検査件数も1年間に3655万件ととびぬけて高い。これは、医療費の観点からも、また国民の被曝線量の観点からも、重要な問題と考えられる。本年度は、肺感染症、中でも市中肺炎についての画像診断の適切なあり方を、EBMの手法を用いて検討した。

肺炎の画像診断は、その有用性が認められてはいるが、用いる画像診断手法、どのような場合に、いかに画像診断が関与すべきか、画像診断が肺炎の診断においてどのような位置づけにあるべきか、など検討されていない点が多い。また、本邦は、国民あたりの稼働CT台数が世界一多いこと、CT検査料が比較的安価なこともあり、多くの肺炎の患者にCT検査が施行されているが、その意義、臨床的有用性が十分考慮されているとは限らない。今回、1996-2004の"PubMed","Ichushi Web"をデータベースとして、"市中肺炎"、"診断"、"マネジメント"、"画像診断"などを検索語として、主にCTを市中肺炎にいかに使うべきかをEBMの手法により検討した。また、日本呼吸器学会、アメリカ胸部学会、アメリカ感染症学会、イギリス胸部学会、カナダ感染症学会、カナダ胸部学会、欧州呼吸器学会、のそれぞれの市中肺炎のマネジメントに関するガイドラインをレビューした。検索された文献を文献閲覧ソフトウェアに移植し、これらからそれぞれの文献のabstract formを作成した。文献のエビデンスレベルは、AHCPR1992(Agency for Health Care Policy and Research)を用いた。最終的に186編の肺炎の画像診断に関する記載のみられる論文を抽出し、この中から市中肺炎における画像診断の適応ついて十分な記載のみられる34編の論文を選択した。これらのEBMレベルは、いずれも2b以上のものはみられず、市中肺炎の画像診断の進め方に関しての科学的データが存在しないことが明らかになった。これらのうち、11編にCTの適応に関する記述がみられた。CTは、胸部単純写真よりも肺炎の存在診断、重症度診断、あるいは質的診断に優れるが、いずれの論文も、ルーチンの画像診断手法として胸部CTを市中肺炎に使用することには否定的な見解であった。次に、世界の7つの市中肺炎のマネジメントに関するガイドラインを検討した。日本の呼吸器学会が市中肺炎の診断において、胸部単純写真あるいは胸部CTにおける浸潤影と定義している以外には、CTを市中肺炎のマネジメントに使用するとしたガイドラインはひとつも認められなかった。日本は、世界最大のCT保有国であり、その検査件数も1年間に3655万件ととびぬけて高い。これは、医療費の観点からも、また国民の被曝線量の観点からも、重要な問題と考えられる。とくに、市中肺炎という外来診療おいて非常に頻度の高い疾患に対するCT検査のあり方は見直されるべきと思われるが、今回の検討によって、これらを構築するだけの高いエビデンスを有した研究が全く存在しないことが明らかとなった。EBMの観点から、適切な肺炎の画像診断の進め方に関する研究を行う必要がある。
波長限界を超えた顕微ラマン分光装置の開発と局所分析への応用

本研究では走査近接場光学顕微鏡(SNOM)を研究室に既存の市販の原子間力顕微鏡に組み込み、光ファイバーの開口径程度の空間分解能を持つ顕微分光技術を確立することができた。本研究で製作したSNOMは、数百nm程度の微小開口を持つ光ファイバにレーザー光を入射し、試料と微小開口面の間を数十nmの距離に近づけることにより、散乱光のマッピング・分光測定をサブミクロンオーダーの空間分解能で行うことが可能である。研究の対象としては放射線損傷を持つ多結晶ダイヤモンドやジルコニア-アルミナ共晶体を選び、サブミクロンの結晶内部での歪みを2次元マッピングすることに成功した。特にジルコニア-アルミナ共晶体につついては、蛍光を高空間分解能でマッピング・分光測定を行うことにより、アルミナ中の不純物であるクロムに起因する発光センターの波長とスペクトル幅を巧みに数値化することにより、多結晶体内部での歪みの大きさと歪みの異方性を解析することができた。また、多結晶ダイヤモンドについては、結晶内部には0.7GPa程度の歪みが存在するものの、結晶表面には歪みがほとんど存在しないことが明らかになった。今後は、より開口径の小さな光ファイバーを用いて数十nm程度の空間分解能の測定を目指すと同時に、溶液内での測定なども視野に入れて行きたい。また、本研究を遂行するにあたって、本研究グループによって分光学的手法と表面化学的手法を併用した地球化学研究が大きく進展したことも特筆に値する。今年度は研究室の既存の原子間力顕微鏡に、光ファイバーを探針としたプローブヘッドを製作した。現在、製作された装置の調整を行っているところである。光源には研究室に既存のアルゴンイオンレーザーを用い、ファイバープローブに光を導入して、試料表面からの散乱光をフォトンカウンティング法によって検出し、光信号を原子間力顕微鏡へ導入する。原子間力顕微鏡では、散乱光の光強度を原子間力顕微鏡における高さ信号と同様に関知するため、散乱光を信号情報としてフィードバックをかけることが可能となる。つまり、散乱光一定のスキャンを行うことによって、散乱光をプローブとした凹凸情報の二次元化が可能となる。現在は、得られた散乱光を研究室に既存の高感度CCDカメラ付き分光器に光ファイバーを介して導入する光学系を製作中である。これらの整備が完了すれば、試料表面からの散乱光によって二次元画像を撮影し、さらにその画像の任意の場所から散乱光のスペクトルを測定することが実現化する。装置の調整が終わりしだい、多結晶ダイヤモンドの研磨試料の表面状態、ならびに炭酸カルシウムの溶解過程を蛍光試薬による発光をプローブとして測定する予定である。光源には研究室に既存のアルゴンイオンレーザー(488nm)を用い、ファイバープローブに光を導入して、試料表面からの散乱光をフォトンカウンティング法によって検出し、光信号を原子間力顕微鏡へ導入する。現在は、市販の光ファーバープローブを用いて製作した測定システムの性能評価を行っている。アルゴンイオンレーザーからの発振光は、光ファイバー自体からの蛍光を誘発することがわかり、測定の妨げとなることか明らかになった。現時点では市販のファイバーからこれらの整備が完了すれば、試料表面からの散乱光によって二次元画像を撮影し、さらにその画像の任意の場所から散乱光のスペクトルを測定することが実現化する。昨年度から引き続き、研究室の既存の原子間力顕微鏡に光ファイバーを探針としたプローブヘッドを製作し、ビーム調整などをおこなったのち、それを用いてさまざまな試料のSNOM像を測定しつつある。

光源には研究室に既存のアルゴンイオンレーザー(488nm)を用い、ファイバープローブに光を導入して、試料表面からの散乱光をフォトンカウンティング法によって検出し、光信号を原子間力顕微鏡へ導入している。昨年度から数社の光ファイバーを用いて、蛍光特性などの比較を行った。その結果、いずれのファイバーについてもアルゴンイオンレーザーからの発振光は、光ファイバー自体からの蛍光を誘発することがわかり、測定の妨げとなることが明らかになった。そこで、試料からの発光波長とファイバーからの妨害発光との波長が微妙に異なることに着目し、光学系にフィルターを配置することによってSNOM像が得られることがわかった。さらに本装置を研究室に既存の高感度CCDカメラが装着された分光器に接続し、SNOM画像の任意の場所から散乱光のスペクトルを測定することが実現化している。