hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1次元ハバード模型などの可解量子系の準位交差現象と量子力学のレベル反発則の考察

Δに関するフローを考えると、Δの離散的特殊値において見かけは同じ対称性を持つ非常に多数の固有状態のエネルギー準位が交差する。この現象を量子力学のレベル反発則の反例と解釈することもできる。さらに楕円関数の量子群を用いて、XXZ鎖の縮退と同様な縮退がXYZ鎖にも存在することを、数学的にほぼ厳密に証明した。(T.Deguchi, J.Phys.A(2002))
誘導ブリュアン散乱による紫外域位相共役波発生機構の研究

XeFエキシマーレーザー(波長351nm)及びXeFレーザー励起色素レーザー(波長581nm,パルス幅6ns,エネルギー510mJ/パルス)について,n-ヘキサンの液体セルに集光したときに発生する誘導ブリュアン散乱(SBS)の特性について調べた。1.まず色素レーザー光を、焦点距離の異なるレンズで集光したときの焦点スポットの位置とSBSセルの液面との相対位置により,発生するSBS波の反射率及びパルス幅の変化を測定した。反射率は焦点スポットが液面より外にあるときほとんど0で,液面内に入るに從って増加し,光路長で液面内10mm付近で最大値をとる。その後はレンズの焦点距離が小さいほど早く(40mm程度)減少することが見出された。またパルス幅は,焦点スポットが液面外にあるときは入射波とほとんど変らないが,焦点が液面内に入るに從って狹くなり,上記の10mm程度のピークパワーの点で,入射波のスペクトル幅が0.2cm^<-1>のとき3.0ms(1/2圧縮),エタロンを入れて0.02cm^<-1>にコヒーレンスを上げると1.5ms(1/4圧縮)程度に圧縮されることが知られた。このパルス幅の変化は,昨年見出したArFエキシマーレーザーで焦点が波面付近で最短パルスが観測された結果と明らかに異なっている。2.上の結果を再検討するため,ストリークカメラによるパルス波形の観測のデータの詳細な再確認を行った結果,ArFエキシマーレーザーパルスはさらに幾つかの幅の狹いパルスの重なりとも見えるデータがあることが明らかになり,発生したSBSパルスはその1部の小パルスにほぼ同程度の幅として圧縮されている場合が検知された。3.以上の実験結果をさらに確認するとともに,SBSによる位相共役波発生の機構について,特に可視光と紫外光との差について考察を進めた。
ツルヨシ群落生態の水理学的アプローチとその河川工学問題への応用

1.ツルヨシの繁茂条件に関する現地観測由良川上流域の河道区間をモニタリング区間に選定し,微地形とツルヨシの繁茂状況に関する継続的なモニタリングが行われた.その結果,ツルヨシの繁茂条件として,微地形と流況から推定される冠水頻度が重要な役割を果たすことが明らかとなった.さらに,ツルヨシの繁茂は洪水時の河床変動を制御する傾向にあることも再確認された.今後,さらに継続的な調査により,より大きな洪水時におけるツルヨシと河床の変動状況に関してもデータを収集する予定である.2.ツルヨシの水理特性に関する検討(1)ツルヨシ群落の流水抵抗に関する洪水観測ツルヨシが河道全面を覆っている区間において,洪水時の流量観測と水位観測が行われ,マクロな観点のツルヨシ群落の抵抗特性が明らかとなった.(2)ツルヨシに作用する流体力試験洪水時にツルヨシに作用する流体力を推定するために,独自に開発した流体力試験器を用いて,空気流中において実物のツルヨシに作用する流体力が測定された.その結果,洪水流中でのツルヨシの変形状態,また変形した状態でのツルヨシに作用する抵抗係数が得られた.(3)数値解析モデルとのカップリング植生の存在による形状抵抗効果を考慮したk-e乱流モデルにより,上記(2)によって得られたツルヨシの変形状態,抵抗係数に関する情報を用いて,ツルヨシ群落を伴う流れの流速場が計算された.その結果,ツルヨシ群落の流水抵抗,河床に作用するせん断応力の大きさが見積もられた.1.ツルヨシの繁茂条件に関する現地観測由良川上流域の河道区間をモニタリング区間に選定し,微地形とツルヨシの繁茂状況に関する継続的なモニタリングが行われた.その結果,ツルヨシの繁茂条件として,微地形と流況から推定される冠水頻度が重要な役割を果たすことが明らかとなった.さらに,ツルヨシの繁茂は洪水時の河床変動を制御する傾向にあることも再確認された.今後,さらに継続的な調査により,より大きな洪水時におけるツルヨシと河床の変動状況に関してもデータを収集する予定である.2.ツルヨシの水理特性に関する検討(1)ツルヨシ群落の流水抵抗に関する洪水観測ツルヨシが河道全面を覆っている区間において,洪水時の流量観測と水位観測が行われ,マクロな観点のツルヨシ群落の抵抗特性が明らかとなった.(2)ツルヨシに作用する流体力試験洪水時にツルヨシに作用する流体力を推定するために,独自に開発した流体力試験器を用いて,空気流中において実物のツルヨシに作用する流体力が測定された.その結果,洪水流中でのツルヨシの変形状態,また変形した状態でのツルヨシに作用する抵抗係数が得られた.(3)数値解析モデルとのカップリング植生の存在による形状抵抗効果を考慮したk-e乱流モデルにより,上記(2)によって得られたツルヨシの変形状態,抵抗係数に関する情報を用いて,ツルヨシ群落を伴う流れの流速場が計算された.その結果,ツルヨシ群落の流水抵抗,河床に作用するせん断応力の大きさが見積もられた.
ミクロデータによる生産調整行動・産業組織変化の統計的分析

本研究は、為替レート変動、景気循環や個別産業の市場規模の変化といったマクロ経済変動と、産業組織の変化の関係についての統計的規則性を、ミクロの事業所・企業レベルでの生産調整行動を通じて明らかにすることを目的とする。まず、機械産業を中心に市場変動の激しい例示的な品目を選定し、生産動態統計のミクロデータにアクセスし、寡占集中度等を算出しクロスセクション分析を行った。その結果、生産量の減少/増大に伴いハーフィンダール指数が顕著に上昇/下落する関係が多くの品目で観察された。しかし、生産量が減少した品目では、集中度の上昇には撤退が影響しており、産業内分散はむしろ減少しており、その中には、生産量の最も大きかった事業所の生産削減率が他に比べ一貫して高いというかたちで分散が縮小していった品目が見られた。これらの観察結果は他の要因を全く制御していないことからも予備的なものと評価すべきものであることは明らかで、こうした激しい産業組織的変化をもたらした要因として、近年の日本では、円高による輸入の浸透が無視できないだろう。続いて、これらの分析もふまえ、輸入が国内生産に与える影響を分析するために、生産動態統計のミクロデータと貿易統計の接合を試みた。テレビ、エアコン、時計の3品目について、HS9桁レベルに溯る品目分類の整合を行い、企業レベルの生産に関する月次パネルデータセットを構築した。国内生産の輸入価格弾力性の推定を行ったところ、産業により、また同一産業内でも企業により大幅に異なる値をとること、輸入品に近い低価格帯の財を供給している企業の方が輸入に対する反応が顕著に強いという垂直的差別化によって解釈可能な傾向が、財、推定法にかかわらず観察されることなどが確認された。今後、輸入の影響について、生産量だけでなく、価格、雇用の側面、逆輸入の効果の違い等にも視野を広げて分析を深めていくことが必要となろう。
トレイルランニング時の心拍数を用いた相対強度の指標の作成

2018年度は,トレイルレース時の上昇区間と下降区間の心拍数の推移の相違について明らかにすることを目的に,4月(49 km,16名),10月(24 km,13名)のレース参加者を対象にレース時の心拍数の測定を行なった.4月のレースでは,コースの誘導ミスがあり,対象者間の走行距離が異なったため,心拍数は10月のレースのみで分析した.10月のレースは,2名の心拍データにノイズが認められたため,11名のデータを用い,上昇区間と下降区間の心拍数の相違について検討した.また,レース全区間の平均心拍数に対する上昇区間および下降区間の平均心拍数の相対強度について,レース全体,前半,後半の相関関係についても検討した.レース全体,前半および後半ともに上昇区間に対し,下降区間の心拍数が有意に低くなり(p < 0.05),上昇区間,下降区間ともに前半より後半の心拍数が低下する傾向が認められた(p < 0.10).レース全体では,上昇区間の相対強度と下降区間の相対強度に有意な負の相関関係が認められた(r = -0.943,p < 0.05).前半,後半に分けた場合には,前半の上昇区間の相対強度と後半の下降区間の相対強度に有意な負の相関関係が認められ(r = -0.756,p < 0.05),前半の下降区間の相対強度と後半の上昇区間の相対強度に有意な負の相関関係が認められた(r = -0.923,p < 0.05).一方,前半・後半の上昇区間と下降区間,上昇区間・下降区間の前半と後半の相対強度には有意な相関関係は認められなかった.これらの結果から,トレイルレースでは,上昇区間に比べて下降区間の強度が低くなり,レース前半の上昇区間でのオーバーペースはレース後半の下降区間の相対強度の低下,レース前半の下降区間でのオーバーペースはレース後半の上昇区間の相対強度の低下につながる可能性が推察された.2018年度は,4月のレースでコースの誘導ミスがあったため,心拍数の分析は1大会のみとなり,レース距離での比較を行なうことが出来なかった.また,10月の調査でも2名の心拍数のデータが欠損したため,分析対象が11名のみとなった.このことから,研究全体の計画としては,「やや遅れている」と言える.一方,2017年度のアンケート調査結果で明らかに出来なかった点を12月のトレイルレースで追加調査を行ない,4月,10月の調査結果からトレイルレースでの給水および脱水の特徴についても検討を進めることが出来た.これらの検討事項については,当初の研究目的以外の内容となるが,安全にトレイルレースに参加するためのトレーニング方法,レース時の給水方法を提案できる可能性が考えられる.2019年度は,2018年度の10月(24 km)とレース距離,累積標高差が異なるレースを対象にレース時の心拍数の測定を行ない,レース距離,累積標高差の違いが上昇区間と下降区間の心拍数の推移に与える影響について検討を行なう.また,ロードレースとトレイルレースでの心拍数の測定を行ない,トレイルランニング歴,トレイルでの練習量とロードレースに対するトレイルレースの心拍数の相対強度,上昇区間・下降区間の心拍数の相対強度との関係性について分析し,トレイルでの練習状況に応じたトレイルレースでの心拍数を用いたペース指標の検討を行なう.2017年度は,8月,12月のトレイルランニングレースの参加者を対象にアンケート調査を行ない,出場種目およびトレイルランニングレースの入賞経験の有無の違いによって,トレーニング歴および内容,年間のトレイルレース出場数,ペース戦略の有無および内容に差が認められるかを検討した.8月のレースでは,出場種目(72 km,48 km,25 km)の違いによって,トレイルランニング歴(4.4±4.1,3.3±3.6,2.4±2.9年),1年間のトレイルレース出場数(3.6±2.6,2.4±2.0,1.7±1.9回),トレイル以外の週間走行距離(41.7±33.4,35.3±21.3,30.2±22.6 km),トレイルの週間走行距離(10.8±13.4,6.4±10.0,4.4±7.3 km)に有意差(p < 0.05)が認められた.また,レース時にペース戦略が有と回答した割合にも有意差(53.3,46.2,28.1 %;p < 0.01)が認められ,心拍を指標としている者の割合(23.5,21.3,5.9 %;p = 0.08)は走行距離が長い種目の参加者で多くなる傾向があった.

入賞経験の有群と無群の比較では,ランニング歴(10.8±8.1,8.6±7.4年),トレイルランニング歴(5.1±4.5,3.2±3.5年),1年間のトレイルレース出場数(4.1±1.8,3.1±1.6回),トレイル以外の走行距離(52.4±43.6,33.1±21.6 km),トレイルの走行距離(14.0±16.6,6.3±9.3 km)の全ての項目で有意差(p < 0.05)が認められた.レース時にペース戦略が有と回答した割合(70.5,38.8 %;p < 0.01)にも有意差が認められたが,心拍を指標としている者の割合には群間で差は認められなかった(p = 0.31).2017年度は,調査を行なった2レースとも全ての種目で定員よりも少ないエントリー者数となったため,調査人数は当初の予定よりも少なくなった.エントリー者数に対する調査票の回収率は,8月62.8 %(調査票回収数/エントリー者数,434/691),12月43.1 %(調査票回収数/エントリー者数,396/918)となり,研究計画の段階で想定していた4050 %の回収率を達成することが出来た.このことから,2017年度の調査については,予定して内容をほぼ達成することが出来たと考えられる.8月の調査結果から,走行距離が長い種目の参加者は,レース前のトレイルでのトレーニング量を確保することが出来ており,事前のペース戦略を考える者も多くなっていると考えられた.また,心拍を指標とする者の割合も走行距離が長くなる種目で多くなる傾向があったことから,走行距離が長くなるに伴い,心拍計を活用する者の割合も多くなると考えられた.入賞経験の有無についても,入賞経験有群の方が,レース前のトレイルでのトレーニング量を確保することが出来ており,事前のペース戦略を考える者も多くなっていると考えられた.心拍の活用状況については,走行距離の違いと異なり,入賞経験の有無による差は認められなかった.今回の群分けは全種目まとめて分析していることから,走行距離が短い種目で心拍を指標とする者が少ないことが結果に影響した可能性も考えられる.今後は12月の調査結果と合わせて分析を行なう予定である.2018年度は,トレイルレース時の上昇区間と下降区間の心拍数の推移の相違について明らかにすることを目的に,4月(49 km,16名),10月(24 km,13名)のレース参加者を対象にレース時の心拍数の測定を行なった.4月のレースでは,コースの誘導ミスがあり,対象者間の走行距離が異なったため,心拍数は10月のレースのみで分析した.10月のレースは,2名の心拍データにノイズが認められたため,11名のデータを用い,上昇区間と下降区間の心拍数の相違について検討した.また,レース全区間の平均心拍数に対する上昇区間および下降区間の平均心拍数の相対強度について,レース全体,前半,後半の相関関係についても検討した.レース全体,前半および後半ともに上昇区間に対し,下降区間の心拍数が有意に低くなり(p < 0.05),上昇区間,下降区間ともに前半より後半の心拍数が低下する傾向が認められた(p < 0.10).レース全体では,上昇区間の相対強度と下降区間の相対強度に有意な負の相関関係が認められた(r = -0.943,p < 0.05).前半,後半に分けた場合には,前半の上昇区間の相対強度と後半の下降区間の相対強度に有意な負の相関関係が認められ(r = -0.756,p < 0.05),前半の下降区間の相対強度と後半の上昇区間の相対強度に有意な負の相関関係が認められた(r = -0.923,p < 0.05).一方,前半・後半の上昇区間と下降区間,上昇区間・下降区間の前半と後半の相対強度には有意な相関関係は認められなかった.これらの結果から,トレイルレースでは,上昇区間に比べて下降区間の強度が低くなり,レース前半の上昇区間でのオーバーペースはレース後半の下降区間の相対強度の低下,レース前半の下降区間でのオーバーペースはレース後半の上昇区間の相対強度の低下につながる可能性が推察された.2018年度は,4月のレースでコースの誘導ミスがあったため,心拍数の分析は1大会のみとなり,レース距離での比較を行なうことが出来なかった.また,10月の調査でも2名の心拍数のデータが欠損したため,分析対象が11名のみとなった.このことから,研究全体の計画としては,「やや遅れている」と言える.一方,2017年度のアンケート調査結果で明らかに出来なかった点を12月のトレイルレースで追加調査を行ない,4月,10月の調査結果からトレイルレースでの給水および脱水の特徴についても検討を進めることが出来た.
原子レベルで平坦な金属薄膜に吸着した光機能分子/タンパク質複合体系の光化学反応

本研究は、金属固体表面上での光機能分子/タンパク質複合体系の分光研究を行い、光誘起電子移動反応のダイナミクスの解明や新規の光化学反応を見いだすことを目的とした。原子レベルで平坦な金属薄膜を作成したところ、350°Cで真空蒸着して得られたアルミニウム薄膜は粒径300nm、粒界の段差が1nmであり、原子レベルで平坦な薄膜の作成に成功した。原子レベルで平坦な金属薄膜を基板として用い、金属ポルフィリンまた光機能分子/タンパク質の有機分子薄膜系構築し、光誘起電子移動やエネルギー移動反応を分光学的研究を行い種々の興味ある知見を得ることができた。原子レベルで平坦なアルミニウム、ゲルマニウム、金などの金属薄膜を、高真空中において加熱処理したマイカ基板上に所定の温度で蒸着することにより作製する条件を確立することができた。金属薄膜の結晶成長などの内部構造に関する情報はTEMおよびTED(学内共同利用施設を使用)を用いて測定・解析することにより得ることができた。また、金属薄膜の表面形態の観察をSEM及びAFM(学内共同利用施設)を使用して行い、形状や平坦さに関する情報を得ることに成功し、薄膜作成の条件を確立できたといえよう。さらには、原子レベルで平坦な金属薄膜を基板として用い、真空蒸着法により金属ポルフィリンまた光機能分子/タンパク質の有機分子薄膜を作製することを試みた。その結果、分子配向の制御を基板温度、蒸着速度及び基板の種類を変化させることによって行い、高秩序環境場を構築する条件を確立でき、有機分子薄膜の高秩序配向の評価はXPS、FT-IR、ラマン分光法により行うことができた。金属博膜上に高秩序配向吸着・固定した光機能分子の分光特性吸着種の配向や形態観察をSEMやAFMを用いて行い、さらに現有のレーザーラマン分光装置やFT-IR分光光度計を用いて振動スペクトルを測定し、分子構造や電子状態に関する物理化学的知見を得た。さらに、金属薄膜表面上に高秩序配向した金属ポルフィリンのソリトン励起エネルギー移動や電子移動を詳細に考察する目的のために、蛍光時間分解法により詳細に検討した。金属固体表面上での光機能分子/タンパク質複合体系の分光研究を行い、光誘起電子移動反応のダイナミクスの解明や新規の光化学反応を見いだすことを目的として、原子レベルで平坦なアルミニウム薄膜上に吸着した光機能分子の吸着配向状態や光化学反応に関する分光研究に着手し、以下に述べるような新しい知見が得られた。(1)原子レベルで平坦な金属薄膜を作成する目的でアルミニウム・金を、高真空中において加熱処理したマイカ基板上に所定の温度で蒸着したところ、350°Cで真空蒸着して得られたアルミニウム薄膜は粒径300nm、粒界の段差が1nmであり、原子レベルで平坦な薄膜の作成に成功した。さらに金属薄膜の結晶成長などの内部構造に関する情報をも得ることができた。(2)原子レベルで平坦な金属薄膜を基板として用い、芳香族カルボン酸分子の蛍光スペクトルや赤外反射吸収スペクトルを測定したところ、蛍光強度やIRバンドの強度の増強効果が観測され、平坦膜を用いることの有用性を示す興味ある結果が得られた。さらに吸着種のIRバンドの角度分布を測定することに成功し、基板に対する吸着配向状態を厳密に考察することができた。

(3)金属ポルフィリンまた光機能分子/タンパク質の有機分子膜系の結果と比較する目的で、溶液系での分光測定を行い、光誘起電子移動やエネルギー移動反応がタンパク質の二次構造に依存して効率良く起こることが本研究により初めて見いだされた。分子配向の制御を基板温度、蒸着速度及び基板の種類を変化させることによって行い、高秩序環境場を構築する条件を確立することができたので、平成12年度は、有機分子薄膜の高秩序配向の評価をIR、ラマン分光法により行い、金属薄膜表面上の金属ポルフィリンの原子・分子レベルの微視的レベにおける形態学上の研究と各種分光法による状態分析を行うと共に新しい表面科学技術の開発を行う予定である。本研究は、金属固体表面上での光機能分子/タンパク質複合体系の分光研究を行い、光誘起電子移動反応のダイナミクスの解明や新規の光化学反応を見いだすことを目的とした。原子レベルで平坦な金属薄膜を作成したところ、350°Cで真空蒸着して得られたアルミニウム薄膜は粒径300nm、粒界の段差が1nmであり、原子レベルで平坦な薄膜の作成に成功した。原子レベルで平坦な金属薄膜を基板として用い、金属ポルフィリンまた光機能分子/タンパク質の有機分子薄膜系構築し、光誘起電子移動やエネルギー移動反応を分光学的研究を行い種々の興味ある知見を得ることができた。原子レベルで平坦なアルミニウム、ゲルマニウム、金などの金属薄膜を、高真空中において加熱処理したマイカ基板上に所定の温度で蒸着することにより作製する条件を確立することができた。金属薄膜の結晶成長などの内部構造に関する情報はTEMおよびTED(学内共同利用施設を使用)を用いて測定・解析することにより得ることができた。また、金属薄膜の表面形態の観察をSEM及びAFM(学内共同利用施設)を使用して行い、形状や平坦さに関する情報を得ることに成功し、薄膜作成の条件を確立できたといえよう。さらには、原子レベルで平坦な金属薄膜を基板として用い、真空蒸着法により金属ポルフィリンまた光機能分子/タンパク質の有機分子薄膜を作製することを試みた。その結果、分子配向の制御を基板温度、蒸着速度及び基板の種類を変化させることによって行い、高秩序環境場を構築する条件を確立でき、有機分子薄膜の高秩序配向の評価はXPS、FT-IR、ラマン分光法により行うことができた。金属博膜上に高秩序配向吸着・固定した光機能分子の分光特性吸着種の配向や形態観察をSEMやAFMを用いて行い、さらに現有のレーザーラマン分光装置やFT-IR分光光度計を用いて振動スペクトルを測定し、分子構造や電子状態に関する物理化学的知見を得た。さらに、金属薄膜表面上に高秩序配向した金属ポルフィリンのソリトン励起エネルギー移動や電子移動を詳細に考察する目的のために、蛍光時間分解法により詳細に検討した。
財務会計における負債及び持分の定義、および負債・持分の区分に関する総合的研究

負債・持分(資本)の区分のあり方は、負債および持分の定義の組合せと、両定義の適用方法によって決まるが、それらは会計の利益計算構造全体の問題として考える必要がある。負債概念のあり方に関して、株式を交付して決済する義務については、株式交付に伴う資産請求権を放棄することを要求される義務は負債になる。また、持分概念のあり方に関して、資本取引は、「株式の自益権(経済的な権利)に基づく、株主と会社との資産・負債の移動」と定義される。本年度はまず,財務会計における,負債と持分の区分に関する問題領域の整理を試みた。負債と持分の区分の在り方は,負債の定義と持分の定義の組み合わせで決定される。しかし,会計の最終目的を,利益計算と規定するならば,負債と持分の区分から更に一歩踏み込んで,会計の利益計算構造全体の問題として,残高試算表での負債、持分、収益の区分まで考える必要がある。負債と持分の区分の問題は,これまでは貸借対照表の問題と考えられてきたが,当該問題は損益計算書における利益計算とも密接に関わる問題であるため,単に負債と持分を定義すればそれで解決するわけではなく,残高試算表の負債・持分・収益の区分を念頭に置きつつ,慎重に検討すべきであることを明らかにした。つぎに,負債の会計の在り方について検討する手掛りとして,会社法や会社計算規則における負債の会計について検討した。会社法・会社計算規則では,負債の会計について,会計基準を追認する姿勢を示し,そして会計基準の将来の変更に対処できるようにしようとしている。従って,会計基準や会計理論における負債の会計の進展を検討する必要があるが,その中心課題は,負債の定義のあり方とその適用の方法であることが明らかになる。本年度は、財務会計における負債・持分の区分に関する問題領域について、現在の国際的動向を踏まえ、問題の全体像を明らかにした。現在、国際会計基準審議会を中心に、金融商品会計に係る当該問題が論じられており、その中で、従来までとは大きく異なる持分概念が提案され、その一方で負債は残余と定義される傾向が見られる。本年度はこうした動向を明らかにした。そして、負債・持分の区分のあり方は、負債の定義と持分の定義の組合せで決まるが、会計の利益計算構造全体の問題として考える必要があることを論じた。つぎに、負債概念の定義のあり方について検討した。これまで負債概念は、資産を引渡す(または用役を提供する)義務と定義されてきた。そのため、新株予約権やストック・オプション等の、自社株式を交付して決済する義務は、負債に該当せず、持分であるとされてきた6これに対し、本研究では、上述の負債の定義に照らし、株式を交付して決済する義務については、株式交付に伴う資産請求権を放棄することを要求する義務は負債になると論じた。他方、株式交付に伴う資産請求権を放棄せず、株式交付によって資産を受け入れることを要求する義務は、資産の犠牲を要する義務とは言えず、しかし株主の請求権とはいえないため持分でもなく、結果的には収益となると論じた。そして、持分概念に関する検討の一環として、株式交付費の会計処理について検討した。株式交付費に係る会計処理には、費用処理、資本控除処理、繰延資産処理とあるが、本研究では、株主と会社との関係に対する捉え方によって結論が異なることを明らかにした。とくに、株主の立場からすれば、株主が株式を取得するのに個人的に支払うべき費用を会社が肩代わりしていると見なしうる部分を、会社が立替えている(または預かっている)と見なして会計処理すべきことを明らかにした。
唾液腺がんにおける幹細胞の高悪性化と薬剤耐性化メカニズムの解明

がん幹細胞は幹細胞の性質を有すると共に、腫瘍増殖、癌浸潤・転移に関わり、低酸素腫瘍微小環境に多く存在すると考えられている。がん細胞においては解糖を利用したエネルギー産生が亢進しているが、がん幹細胞のマーカーであるCD44ががん細胞における解糖系亢進を維持していることが明らかになった。本研究では低酸素環境下における唾液腺がん幹細胞のエネルギー代謝機構から幹細胞の高悪性化、薬剤耐性化メカニズムを解明し、腫瘍組織内(低酸素微小環境)のがん幹細胞をターゲットとした治療戦略の確立を目指す。購入した顎下腺癌細胞株A253、当大学で臨床検体より樹立した顎下腺癌細胞株NSDC-5F、NAC-17Fを低酸素培養器で培養したところ、HIF-1aの発現が認められた。またCD44の増加、CD44vの発現が認められ、がん幹細胞としての性質を有している可能性が示唆された。また、p-Aktの増加が認められ、Akt経路の活性化が示唆された。CD44、AKT pathway、HIF-1aの関係については、過去の論文からもそれぞれ発現を亢進しあっている可能性が示唆されている。今後はエネルギー代謝の点から変化がないか検討する予定である。また、低酸素誘導因子を誘導する因子として有力なSTAT3の関与を検討する予定である。また、幹細胞化することにより腫瘍造性や薬剤耐性化などの変化が起こっているのかどうかを検討する予定である。低酸素の条件検討などに若干時間を要した。がん組織の低酸素領域では周辺組織への浸潤と転移、そして放射線や薬剤への耐性などの悪性化因子が増加することが知られている。唾液腺がんは放射線治療や抗癌剤が著効せず、治療法は手術療法が中心となる疾患である。しかし、唾液腺がんでは浸潤や転移によって患者の予後を悪化させるばかりでなく、手術範囲が拡大することによって顔面麻痺、咀嚼嚥下機能障害など多くの機能障害を引き起こす。したがって、唾液腺がん組織の低酸素領域での高悪性化を促進させるメカニズムを解明することは至急の課題である。がん幹細胞は幹細胞様の性質を有すると共に、腫瘍増殖、癌浸潤・転移に関わり、低酸素腫瘍微小環境に多く存在すると考えられている。がん細胞は解糖系を利用したエネルギー産生が亢進していることが知られているが、がん幹細胞のマーカーとして知られているCD44はがん細胞における解糖系の亢進を維持していることが明らかになった。そこで、本研究では、低酸素環境下における唾液腺がん幹細胞のエネルギー代謝機構から幹細胞の高悪性化、薬剤耐性化メカニズムを解明し、腫瘍組織内低酸素微小環境のがん幹細胞をターゲットとした治療戦略の確立を目指している。今回はまず低酸素下で培養を行い、細胞のシグナル発現変化を検討した。低酸素誘導因子の発現をwestern blottingで確認するのに時間を要したが、徐々に実験系が安定し、現在様々なシグナル蛋白の発現を検討しているところである。低酸素培養装置を導入し、酸素濃度を1%にして培養を行った。癌細胞を含む様々な細胞は、低酸素で培養していると低酸素誘導転写因子(hypoxia inducible factor1alpha:HIF-1a)が誘導される。HIF-1aは低酸素環境下で安定化し、様々な転写因子を活性化することで、血管新生、放射線や薬剤への耐性、浸潤・転移能の増加など癌の悪性化に関与していることが知られている。しかし低酸素環境下で安定しているHIF-1aは通常酸素下では不安定であり、容易に分解される。まずは我々が通常培養している頭頸部扁平上皮癌細胞株UMSCC-23を酸素濃度1%で24時間培養することにより、HIF-1aが誘導されているのか検討した。また陽性対象として塩化コバルトで培養したUMSCC-23を用いた。当初はHIF-1aの発現が安定せず、抗体の種類を変更した。また陽性だったはずのサンプルを繰り返し検出すると陰性となることもあり、サンプルのdegradationが問題になると考えられた。最終的にHIF-1aの発現を安定して確認できるようになった。その後HIF-1aの発現をしている細胞が幹細胞マーカーであるCD44、細胞の生存に寄与するリン酸化AKTを発現したため、両シグナル経路を活性化し、癌細胞の生存や悪性化に寄与していることが示唆された。現在唾液腺癌細胞株を通常酸素下、低酸素下にて培養し、HIF-1aが誘導されているのか検討している。

本研究では低酸素環境下における唾液腺がん幹細胞のエネルギー代謝機構から幹細胞の高悪性化、薬剤耐性化メカニズムを解明し、腫瘍組織内(低酸素微小環境)のがん幹細胞をターゲットとした治療戦略の確立を目指す。購入した顎下腺癌細胞株A253、当大学で臨床検体より樹立した顎下腺癌細胞株NSDC-5F、NAC-17Fを低酸素培養器で培養したところ、HIF-1aの発現が認められた。またCD44の増加、CD44vの発現が認められ、がん幹細胞としての性質を有している可能性が示唆された。また、p-Aktの増加が認められ、Akt経路の活性化が示唆された。CD44、AKT pathway、HIF-1aの関係については、過去の論文からもそれぞれ発現を亢進しあっている可能性が示唆されている。今後はエネルギー代謝の点から変化がないか検討する予定である。また、低酸素誘導因子を誘導する因子として有力なSTAT3の関与を検討する予定である。また、幹細胞化することにより腫瘍造性や薬剤耐性化などの変化が起こっているのかどうかを検討する予定である。低酸素の条件検討などに若干時間を要した。この1年でHIF-1aの誘導を安定して確認できる実験系を確立したところである。現在は唾液腺癌細胞株を通常酸素下、低酸素下にて培養し、HIF-1aが誘導されているのか検討しているところである。HIF-1aの誘導が確認できたら、頭頸部扁平上皮癌細胞株UMSCC-23の時と同様に、CD44、リン酸化AKTを含むpathwayを活性化しているかどうかを検討する。既報で転写因子の一つであるSTAT3のリン酸化を阻害することにより、HIF-1aの発現が阻害されたという報告がある。また頭頸部扁平上皮癌では、CD44のバリアントアイソフォームであるCD44vが癌細胞の増殖浸潤及び転移へ特に関連していることが知られている。今後も前記の蛋白シグナル経路に加えて、STAT3、CD44vの関与も調べていきたいと考えていき、唾液腺がん細胞の低酸素領域での高悪性化を促進させるメカニズムを解明する予定である。また複数のヒト顎下腺癌細胞株をヌードマウスの背部に移植して皮下腫瘍を作成し、腫瘍内でネクローシスをおこしている細胞株を見つける予定である。未治療にもかかわらずネクローシスをおこしている腫瘍塊ではネクローシスをおこしている領域の周囲にHIF-1aが誘導されていることが多く、腫瘍塊の中でもHIF-1a、リン酸化AKT、CD44、CD44v、STAT3などの発現が認められるか、免疫組織染色などを用いて検討する予定である。培地の購入実績が予定より少なかったため、来年度に繰り越して購入予定である。実験は順調に行っているが、過去購入した消耗品も共用して用いているため、予定額より余りが生じている。今後も計画を予定通りすすめるために必要である。具体的にはピペット、培地、血清、マウスなどを購入する予定である。
ハムスター実験う蝕系におけるリンゴポリフェノールのう蝕予防効果と作用機構の検証

リンゴ由来ポリフェノール成分中のプロシアニジンを実験材料とし、1)歯垢形成酵素(GTF)活性の阻害機構推定に関する実験、2)ハムスター実験う蝕誘発系におけるう蝕予防効果の検討を行った。1)に関しては、まずS. mutans菌体およびS. sobrinus培養液からのGTFの効率的な精製法を確立した。具体的には、菌体破砕液もしくは培養液の水性二層分配濃縮画分を試料とし、向流クロマトグラフィーとヒドロキアパタイトクロマトグラフィーの2工程で高純度GTFを高回収率で得ることができた。また精製GTFの酵素活性に対する阻害試験において、最強のGTF阻害ポリフェノール化合物は重合度の大きなプロシアニジンであり、その50%阻害濃度は0.6μg/mLであった。さらに精製GTFとプロシアニジン間の相互作用についてIAsys光学バイオセンサーによる解析を行い、その解離平衡定数(K_D)は約10nMと見積もられた。2)に関しては3適齢のゴールデンハムスター(計51匹)に対しS. mutants(MT8148)接種を行い,高スクロース含有飼料Diet2000(56%sucrose)による12週間の継続飼育を行った。第6週に体重の測定を行い、未処理対照群、および実験群としてプロシアニジン0.25%群,フッ化ナトリウム500ppm群の計3群に均等になるように分けた。実験群では週3回/6週間の試料溶液の歯面洗浄を実施した。12週終了後、動物を屠殺し標本とした後各群の歯垢スコア・う蝕スコアの算出を行い、プロシアニジン群,フッ化ナトリウム群のう蝕予防効果の比較検討を行った。その結果、対照群と比較して、歯垢の蓄積およびう蝕の発現はフッ化ナトリウム群にのみ有意の差を薄めた(p<0.05)。プロシアニジン群では対照群との有意の差はなかった今回の実験ではこれまでの実験結果と異なり、3群全てに重度う蝕の発生が少なかったので、この影響が大であったと考えられる。リンゴ由来ポリフェノーノ成分中のプロシアニジンを実験試料とし,1)ハムスター実験う蝕誘発系におけるう蝕予防効果の確認と,2)歯垢形成酵素(GTF)活性の阻害機構推定に関する実験を遂行中である.1)に関しては鶴見大学にて現在実施中であり,ゴールデンハムスター(計50匹)に対しS. mutans接種を行い,高スクロース含有飼料による継続飼育を開始している.各群は未処理対照群の他に実験群としてプロシアニジン群,フッ化ナトリウム群から構成され,実験群では週4回/8週間の試料溶液の歯面洗浄を実施中である.本計画における当初予定通り,飼育終了後は各群のう蝕スコアの算出を行い,統計解析に基づくう蝕予防効果の判定を行う.2)に関しては東京薬科大学にてS. mutans菌体より精製したGTFを用いた各種in vitro実験を実施中である.本年度は,a)向流クロマトグラフィーによる菌体からのGTFの簡易精製法,b)GTF-プロシアニジン結合反応のSDS-ゲル電気泳動法(SDS-PAGE)による解析方法,c)光学エバネッセント共鳴ミラー法(IAsys)に基づくGTF-プロシアニジン結合反応の解離平衡定数(K_D)算出法,につき検討を行い,各手法をそれぞれ新規に確立した.次年度は当初予定通り,各手法によりGTF-プロシアニジン結合反応の実際的な解析を行い,両者間結合に基づくGTF活性阻害機構の詳細を明らかにする.

リンゴ由来ポリフェノール成分中のプロシアニジンを実験試料とし、1)ハムスター実験う蝕誘発系におけるう蝕予防効果の確認2)歯垢形成酵素(GTF)活性の阻害機構推定に関する実験を遂行した。1)に関しては3週齢のゴールデンハムスター(計52匹)に対しS. mutans接種を行い,高スクロース含有飼料(Diet2000)による12週間の継続飼育を行った。実験は未処理対照鮮、および実験群としてプロシアニジン0.25%群,フッ化ナトリウム500ppm群の計3群から構成され,実験群では週3回/8週間の試料溶液の歯面洗浄を実施した。飼育終了後は各群のう蝕スコアの算出を行い,プロシアニジン群,フッ化ナトリウム群のう蝕予防効果の比較を行った。その結果、両実験群でのう蝕抑制には有意の差は認められず、抑制効果はほぼ変わらなかった。今回の実験では対照群に重度う蝕の発生が少なかったので、結果を検証中である。2)に関しては、まずS. mutans菌体およびS. sobrinus培養液からのGTFの効率的な精製法を確立した。具体的には、菌体破砕液もしくは培養液の水性二層分配濃縮画分を試料とし、向流クロマトグラフィーとヒドロキシアパタイトクロマトグラフィーの2工程で高純度GTFを高回収率で得ることができた。また精製GTFの酵素活性に対する阻害試験において、最強のGTF阻害ポリフェノール化合物は重合度の大きなプロシアニジンであり、その50%阻害濃度は0.6μg/mLであった。さらに精製GTFとプロシアニジン間の相互作用についてIAsys光学バイオセンサーによる解析を行い、その解離平衡定数(K_D)は約10nMと見積もられた
ギガビット通信を用いた並列計算フレームワークに基づく制御系CADシステムの開発

近年,複数台の安価なPCをネットワーク接続することでスーパーコンピュータと同等の処理能力が得られるPCクラスタ等の技術が開発されたが,これらの技術を活用した並列計算をサポートするソフトウェアの整備が求められている。本研究では,ギガビットイーサネットで接続された複数台のコンピュータを活用する並列計算手法を確立し,制御系の開発プロセスにおける作業を効率的に実行できるCADシステムを開発することを目的とする。並列処理に伴うオーバーヘッドを見積もり,並列化する処理を決定するため、実際にシステムを構築し,並列化による効率を調べた。まだ,開発したCADシステムを実験で使用し,その有効性を確認した。具体的には,以下の内容を実施した。(1)制御系設計分散計算エンジンの開発:制御系設計に必要な計算処理のうち,数値計算処理と基本的な制御系設計処理を並列計算フレームワークに適用し,並列処理エンジンを開発した。JavaRMIやCORBAによる分散オブジェクトやMPIクラスタリングを利用した分散処理機能を実現した。(2)リアルタイム分散制御実験:コンピュータ(前年度入手)の入出力ポートを介し,電子部品及び機械部品を用いて倒立振子装置(入手済み)と接続し,実験システムを構築した。また,コンピュータをギガビットイーサネット対応カード(前年度入手)を用いてスイッチングハブと接続し,分散制御実験システムを構築した。そして,申請者が開発したリアルタイム処理フレームワークMK-TASKのリアルタイム処理機能を利用してリアルタイム分散制御環境を構築した。(3)開発したシステムの評価:開発した制御系CADシステムを演習や実験で使用し,従来のCADソフトウェアと比較した結果,制御系の開発プロセス作業をより効率的に進められることが確認された。そして,開発したシステムの一部をインターネットを介して公表した。近年,複数台の安価なPCをネットワーク接続することでスーパーコンピュータと同等の処理能力が得られるPCクラスタ等の技術が開発され,これらの技術を活用した並列計算をサポートするソフトウェアの整備が求められている。本研究では,ギガビットイーサネットで接続された複数台のコンピュータを活用する並列計算手法を確立し,制御系の解析,設計,シミュレーションを効率的に実行できるCADシステムを開発することを目的とする。(1)高速データ通信ネットワーク環境の構築:申請したギガビットイーサネット対応のカードとスイッチングハブを用い,Dual CPUコンピュータを接続し,高速データ通信ネットワーク環境を構築した。なお,空間を有効利用できるよう,切り替え器を用いてディスプレイ,キーボード,マウスを複数台のコンピュータで共有した。スイッチングハブを通常のネットワークに接続し,設計者がシステムを利用できる環境を実現した。(2)並列計算フレームワークの設計:マルチスレッド,分散オブジェクト,クラスタリングなどの並列化手法を柔軟に選択できる並列計算フレームワークを設計した。その際,各ノードのCPU能力やネットワーク通信能力が異なる,いわゆるヘテロな環境の能力を最大限に引き出せる最適負荷割り当てアルゴリズムを考案した。(3)基本型並列計算エンジンの開発申請者が開発した科学技術計算ソフトウェア(MaTX)を申請した開発ソフトウェアを用い,計算コンピュータ上で稼働するOSに移植した。そして,行列演算など基本型計算をマルチスレッド等を用いて並列化し,基本型並列計算エンジンを開発した。
固体潤滑剤からのトライボ刺激エキソ電子及びイオン放出の研究

グラファイトとSUS304ピンとのトライボロジ-特性を10^<-5>Paの真空中で調べ、フラファイトからのトライボ刺激エキソ電子放射の検出に成功するとともに、大きい摩擦を示す接触箇所とエキソ電子放射量が増大する場所とが極めてよい一致を示すことを明らかにした。エキソ電子の放射電流量あ10^<-14>Aと測定され、この値は光や熱などの刺激を行わないダ-クエミッションとしては比較的大きい。本研究のトライボ刺激エキソ電子の検出は国内外を問わず最初の実験的成果であり、トライボロジ-に大きな新知見を与えることは確実であると考えられる。超高電圧透過電子顕微鏡を用いてグラファイトの摩擦面を観察したところ、{001}面を表面に露出したサブミクロン幅のファイバラス構造が存在することが判った。グラファイトの再結晶温度は1800°C3000°Cと非常に高いので、摩擦による熱エネルギ-で再結晶が生じる可能性は極めて低い。{001}面が表面と平行に配列する原因はむしろ安定な摩擦を示すようにグラファイトが選択的にはく離したためであろうと考えられる。また、グラファイトからのエキソ電子放出の主たる機構は、ファイバラス構造形成の際のエキソサ-ミックエミッションか、あるいは転位の運動による発熱のいずれかであろうと推察された。また、チャネルトロンを使用してトライボ刺激イオン放出も検出されたが、これらのイオンがH_2O^+、CO^+あるいはCO_2^+が主成分となっていることが四重極質量分析器を利用して固定することができた。グラファイトとならぶ代表的な固体潤滑剤である二硫化モリブデンについてはグラファイトほど顕著でないものの微弱なエキソ電子放射が検出され、固体潤滑剤の劣化、破損、はく離の検出に本研究のようなトライボ刺激のみのエキソ電子を用いる手法は工学的のみならず工業的にも有望であると期待される。
脳性麻痺児における視覚的効果を利用した匍匐動作誘発の提案

本研究課題は,脳性麻痺児に対して先行した視覚的介入により空間の移動を経験させ,その経験から身体運動を誘発させて匍匐動作の出現を促す手技を構築し,その意義を検証することである.H28-29年度にかけて、視覚的介入に用いるOptical Flowを誘発させようとする機器を作成した.H30年度は匍匐動作を評価するツールとして用いる予定としていた加速度計と動作解析について、予備実験を通じて、評価可能かどうかを検証した.当初、評価の主として検討していた加速度計については、小型の加速度計を採用したが、児の予測できない動きをとらえる固定性が得られず、確実な評価方法とならないことが予測された.そのため、ビデオ撮影による動作解析を主たる評価とした.ビデオカメラにはwebカメラを使用し,児の活動状態を前方、側方(左右とも),上方より撮影する.撮影した記録は,OpenPoseと呼ばれる動作解析ソフトを使用した.これは,予め撮影している静止画の人の関節点を抽出し,各フェーズごとにその移動距離(点)を解析できるソフトである.今回,匍匐動作の指標として,頸部・体幹や四肢の動きをとらえるため,以下の指標の移動距離を求めることとした.児の動きを前方及び側方より撮影し,撮影した動作で解析可能な動き(optical-flowによる誘発動作の定義)として,1頭部:左右の動き,2上肢:手掌が移動する上下距離(肩の屈曲,肘の屈伸),3下肢:股関節屈曲,膝/足部の上下移動距離を抽出し,機器による誘発前の動きと,誘発中の動作を比較した.予備実験として実際の乳児の匍匐動作を本解析ソフトを使用した結果、匍匐動作における鼻尖や手足の移動距離をとらえることができ、評価ツールとして使用できることを確認した.当初評価方法として計画していた加速度計による匍匐運動の評価として,児の手足に加速度計を設置する予定にしていたが,小型センサーを用いても乳児の予測できない動きに対して固定することが困難であり,動作解析による評価を主として検討することとなった.成人による動作解析に用いられている動作解析ソフト「Open Pose」を実際の乳児の匍匐動作を評価できるか否かについて検討してみた.その結果,手足の動きを前方及び側方、上方よりビデオで撮影した後に本ソフトを用いて解析することで,指標とした鼻尖や手・足の位置がどの程度移動したかを解析することが可能であった.評価方法を再検討するのに当たって時間を要したが,現在、実際の症例における評価を行う準備を進めている.実験環境として,カメラの設置位置や解析方法について決定した.具体的には上記で示したように,匍匐動作誘発をビデオ撮影した映像を動画解析ソフト「Open Pose」で事後に解析し,その動きの大きさを匍匐動作の出現として検討する予定である.実験方法の手順については,予備実験にて確認をしており,一定の時間で遂行可能であることを確認している.実際の症例でのデータ収集を行うため,症例の収集をも行っており,今後,速やかにデータ収集及び解析,結果報告を行う予定である.外界の視覚的変化によって身体行動が出現するシステムを「optical-flow」といい、これは移動経験の期間・有無にかかわらず、乳児を対象とした研究で「optical-flow」により匍匐運動が出現することが報告されている.情報収集として参加した関連学会及び研修会においても、動物実験による同様な報告が散見された.今回、脳性麻痺児に先行した視覚的介入により空間の移動を経験させ、その経験から身体運動を誘発させて匍匐動作の出現を促す手技を構築し、その意義を検証する機会を得た.H28年度の研究計画は研究に関する情報収集と、本研究の根幹である視覚情報「optical-flow」を提供する機器の作成であった.「自分が動けば周囲も動く=周囲が動いているということは自分も動いている」と感じるシステム「optical-flow」を様々な視覚刺激を用いて作成し、最終的には未獲得である匍匐運動を出現させるという新しい手法を試みる.まず、視覚刺激の種類としては『より単純でシンプルな映像の流れ』とし、機器作成を依頼するエンジニアの選定を行なった.環境作成には、臨床に耐えられる機器にするために専門業者に依頼しなければならず、必要以上に環境に配慮する必要がある。この部分は本研究の中核部分で必要なものであり、これらがなければ研究を進めることは困難である.そのような事情の中選定したエンジニアとの数回の打ち合わせを行い、機器の規格や刺激入力の種類、刺激速度の調整の有無、外観を決定した.作成は開始しているが、最終的な調整は現在も継続中である.H29年6月頃に試作機が完成し、その後も刺激入力のスピードや種類のバリエーションの検討及び調整を行いつつ完成につながる予定である.関連学会及び研修会への参加を経て情報収集を行ない、本研究の根幹である視覚情報の種類を検討した.動物実験による報告や乳児の認知機能による知見を得て、「自分が動けば周囲も動く=周囲が動いているということは自分も動いている」と感じるシステム「optical-flow」として、『より単純でシンプルな映像の流れ』とし、機器作成を依頼するエンジニアの選定を行なった.

まず、その機器の作成を依頼する業者の選定に難渋した.選定後は機器の設計に関わる打ち合わせを数回実施し、現状として大まかなシステム設計は図面として出来上がり、年度末より機器(試作機)作成の発注を行ない、引く続き詳細な打ち合わせを行いつつ、6月頃に完成予定である.外界の視覚的変化によって身体行動が出現するシステムを「optical-flow」といい、これは移動経験の期間・有無にかかわらず、乳児を対象とした研究で「optical-flow」により匍匐運動が出現することが報告されている.本研究の目的は「自分が動けば周囲も動く=周囲が動いているということは自分も動いている」と感じるシステム「optical-flow」を様々な視覚刺激を用いて作成し、最終的には未獲得である匍匐運動を出現させるという新しい手法を提案することである.それにより、匍匐動作を獲得していない脳性麻痺の子どもたちに匍匐動作を誘発させることを最終目標としている.平成29年度は平成28年度に引き続き、本研究の根幹となる機器の作成と、今回の手法の影響を検討する評価機器の選定を実施した.まず作成した機器は、前方と側方2面に液晶画面を用い、前方のモニターからは対象物が迫ってくるような映像が流れ、側方2面は前方から後方にシンプルな線が流れてくるような映像が流れる設定になっている.また、いずれの映像も対象物や線の色や太さを変更でき、映像の流れる速度も調整可能であり、実験を行う上でも微調整が可能となっている.評価機器としては、匍匐動作の出現量を3軸加速度計で計測する予定であるが、対象となるこどもの手や足のサイズに取り付け可能な受信機を選定した.平成30年度には、匍匐動作獲得前の健常な乳児10例と脳性麻痺児10例に対して実験を行い、データを解析する予定である。H28年度より機器作成において業者と打ち合わせを行い、一旦6月頃に完成したが、実際の作動において一部不具合が生じ、その修正に時間を要した.また、被検者が乳児となる可能性が高く、予測不能な行動を起こす可能性があり、その安全性の確保においても十分な配慮を行う必要があった.さらに同様の理由にて評価機器の選定においても、計測機器の固定性やサイズなども十分に検討する必要があったため時間を要した.本研究課題は,脳性麻痺児に対して先行した視覚的介入により空間の移動を経験させ,その経験から身体運動を誘発させて匍匐動作の出現を促す手技を構築し,その意義を検証することである.H28-29年度にかけて、視覚的介入に用いるOptical Flowを誘発させようとする機器を作成した.H30年度は匍匐動作を評価するツールとして用いる予定としていた加速度計と動作解析について、予備実験を通じて、評価可能かどうかを検証した.当初、評価の主として検討していた加速度計については、小型の加速度計を採用したが、児の予測できない動きをとらえる固定性が得られず、確実な評価方法とならないことが予測された.そのため、ビデオ撮影による動作解析を主たる評価とした.ビデオカメラにはwebカメラを使用し,児の活動状態を前方、側方(左右とも),上方より撮影する.撮影した記録は,OpenPoseと呼ばれる動作解析ソフトを使用した.これは,予め撮影している静止画の人の関節点を抽出し,各フェーズごとにその移動距離(点)を解析できるソフトである.
行政評価の新次元―地方分権下における文化行政施策を中心に

本研究の目的は、近代化に伴う行政の変容の諸相を、学際的な方法によって明らかにすることにある。今日的な政策課題に一つである地方分権化の今後の展開方向を、主として文化行政施策の史的動態の分析、事例研究、情報化施策との交錯に焦点をすえて探求することで、行政評価の新たな枠組みについての考察を行なった。本研究は大きく二つの部分からなっている。一つは、住民意識の動態を明らかにする経験的および理論的な研究である。いま一つは、近現代を貫く行政変容の胎動に関する史的な研究である。住民意識の動態を経験的に明らかにするために、本研究では(1)「井手町の地域文化の振興とまちづくりについてのアンケート調査」(2003年)の実施と分析、(2)「琵琶湖博物館についての滋賀県民アンケート調査」(2000年調査そのもの滋賛県立琵琶湖博物館からの受託研究)の分析を行ない、個々の行政施策についての住民の満足度と行政計画のギャップ、文化施策としての文化施設を評価するさいの指標として経済効果のみならず、社会的効果の視点が重要であることを明らかにした。あわせて、情報インフラストラクチャーが文化行政への住民の動員に及ぼす効果についての考察を行なった。この研究の今ひとつの柱である行政の文化化の胎動期についての歴史的研究においては、行政の近代化とともに、国民統合、国民文化の社会的浸透の観点から文化行政の展開が開始される経緯を明らかにした。ここでの研究素材は、世紀転換期のイギリスであり、(1)世紀転換期における博物館の変容を通じた労働階級の啓蒙、(2)労働階級の文化的洗練への視線形成のプロセスを明らかにした。このような、労働階級の文化的洗練への視線形成は、いわゆる社会行政の確立と展開へと連鎖していったが、本研究では、この動向をもっとも明確に示す歴史資料として英国社会科学振興協会の年次報告のオンライン索引の作成を行なった。本研究は行政変容の動態を史的次元で把握するとともに、行政変容の今日的あり方を行政の情報化ならびに文化化の側面から分析するものであり、これらの研究をもとに行政評価の新たな視角を明らかにすることを目的とする。本研究の全体を貫くアプローチの一つはデータベースの作成と運用である。初年度である本年は、交付された補助金によって研究基盤の整備を行なった。作成されたデータベースはいずれもWebベースのインターフェースと連結され、ネットワーク上で公開される予定であるが、現時点での進捗状況は以下のとおりである。(1)「琵琶湖博物館についての滋賀県民アンケート調査」の整理・分析(2)「京都府・滋賀県各市町村行政資料等一覧データベース」の更新と公開のためのシステム構築。これは従来、立命館大学地域研究室を中心に蓄積されてきたデータをもとに、継続的なデータの更新とWeb上での検索等の利用を可能にするシステムである。2001年3月に公開予定(URLは未定)。(3)「地域文化行政の外部評価システム構築のためのデータベース」。レコードの設計を行ない、NPO関係のデータ加工を行なった。(4)「19世紀後半のロンドン域内貧困調査関連データベース」。慈善組織協会史料および英国統計協会紀要に掲載された調査データに加え1905年の王立救貧法問題調査会議事録をデータ化するためのレコード設計を行ない、部分的に入力作業に着手した。あわせて英国救貧法史研究のレビューを行なった。