hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フロベニウス多元環とそのホモロジー双対多元環の構造と表現の研究

AS正則多元環のホモロシー的双対が次数付局所フロベニウス多元環となることが知られており,本研究では逆に,次数付フロベニウス多元環から出発してAS正則多元環などの興味ある多元環のクラスと関連付けることを目標としている。このためには,次数付局所フロベニウス多元環を具体的に構成できなければならない。以前の研究において,ベクトル空間の自己同型写像と,その同型写像と適合的な多重線形写像から次数付局所フロベニウス多元環が構成され,基礎体が代数的閉体の場合には全ての次数付局所フロベニウス多元環がこの方法によって得られる,ということを証明している。ベクトル空間の自己同型写像はジョルダン標準形を考えることで理解できる。しかし与えられた自己同型と適合的な多重線形写像の全体は抽象的に定義されるだけで,具体的に多兀環を構成しようとする揚合には十分理解できたとは言えないものであった。今回の研究では,ショルダン細胞の直和の形で与えられた自己同型写像に対して,それと適合的な多重線形写像の全てを具体的に与えるアルゴリズムを得ることができた。これは,ジョルダン細胞のテンソル積をジョルダン細胞の直和の形に分解する,という問題(1960年代にB.Srinivasanにより研究され,最近,飯間・岩松により再証明されたもの)を用いて,組み合わせ論的に実行可能なものである。
環境思想の継承―オクタヴィア・ヒルとナショナル・トラストの関係についての一考察

当該研究は英国の女性社会改良家オクタヴィア・ヒルと英国の環境保護団体ナショナル・トラストとの関係におけるヒルの思想と活動の分析を行うとともに、彼女の思想及び活動の現代的意義を考察した。ヒルは英国ナショナル・トラスト創設者の1人であり、貧困層の住宅改良を行った人物としても知られている。本研究の成果はトラストにおける彼女の考えと活動を整理し、その詳細を明らかにしたことである。平成25年度は、国内・海外での研究調査、研究会及び研究成果の公開を行った。研究調査では、オクタヴィア・ヒル及びナショナル・トラストに係る新しい資料や情報を得ることができた。研究計画の通り、12月に小規模な研究会を開催し、発表者(2名)からオクタヴィア・ヒルとナショナル・トラストに関する専門知識をご提供いただき、当該研究のテーマについて議論した。またその際には、自らも研究の進捗状況を報告した。研究成果の公開においては、前年度に所属学会で研究報告した内容を論文にまとめ、学会誌『比較文化研究』No.107にて公開した。また公益社団法人日本ナショナル・トラスト協会及び公益財団法人日本ナショナルトラストの事務所訪問した際の成果を、聖学院大学総合研究所Newsletterにて公開した。(公益社団法人の報告は機関リポジトリSERVEにおいても公開。)当該研究は英国の女性社会改良家オクタヴィア・ヒルと英国の環境保護団体ナショナル・トラストとの関係におけるヒルの思想と活動の分析を行うとともに、彼女の思想及び活動の現代的意義を考察した。平成24年度は、一次資料・先行研究の整理、日本におけるナショナル・トラスト関係の施設訪問及びその他情報収集に取り組んだ。研究の整理では、聖学院大学総合研究所Newsletter22-2号で研究概要を説明するとともに、年度の研究報告を兼ねて現時点でまとめた内容を日本比較文化学会の例会にて発表した。またこの学会発表の成果に基づいて執筆した論文を学会誌『比較文化研究』へ投稿済である。ナショナル・トラスト関係施設の視察では、公益社団法人日本ナショナル・トラスト協会の事務所を訪問し、その成果を聖学院大学総合研究所Newsletter(23-1号に掲載決定済)にて公開する計画である。(機関リポジトリSERVEでも先行公開決定済)この他研究に必要な文献の購入、最新の論文を検索して情報収集を行った。オクタヴィア・ヒルと英国ナショナル・トラストの関係は、その創設準備からヒルが亡くなるまで約20年間もの歳月が対象となる。資料整理を通して、この間のトラストにおけるヒルの活動では担当であったアピールのほかに複数の業務を行っていたことが挙げられる。そのため先に挙げた学会発表では、このことを報告するとともに、特にヒルの思想の重要性と彼女が担当したアピールの詳細を引き続き調査する必要性を論じた。平成26年度は、これまでの研究のまとめを中心に、今後の当該研究の展望を含めて考察を行った。研究成果の公開としては、日本比較文化学会において学会発表を行った。この報告では初年度の研究結果及び前年度の海外研究調査で得た情報や資料に基づき、オクタヴィア・ヒルにおける環境思想の継承について論じた。特に創設者同士の書簡の分析や英国ナショナル・トラスト及びThe Trustees of Reservations(当時の名称はThe Trustees of Public Reservations)の年次報告書の考察を行った。また学会発表後、報告内容に加筆・修正を行い、学会誌『比較文化研究』にて論文の成果報告及び公開を行った。年度の最後には当該研究全体の研究成果報告を作成し、冊子としてまとめた。環境思想、日英比較研究・研究計画の通り海外研究調査を実施し、オクタヴィア・ヒルとナショナル・トラスト関連の施設の視察及び情報・資料収集を行った。・国内の視察については、公益財団法人日本ナショナルトラストの事務所を視察し、ヒアリングを行った。・平成25年度の研究成果の公開は、学会誌、所属研究機関の機関リポジトリ、聖学院大学総合研究所Newsletter、下記研究会にて行った。・研究計画通り研究会を開催し、専門知識をご提供いただくだけでなく、自らの年度報告も行った。・研究に必要な備品等は滞りなく準備できた。・残り2件の施設訪問の状況は、1件はメールでの対応となり、すでに質問状を送信している。他1件についてもすでに連絡は取れており、今後視察及び情報収集を行う予定である。・本年度のオンラインでの成果公開については、迅速さ及び効率性を優先し、機関リポジトリでの公開を行った。またオンライン以外の成果公開は、聖学院大学総合研究所Newsletter及び所属学会の例会にて行った。・平成24年度は研究会を開催していないが、年度の成果報告は先述の学会発表で行っている。また研究会の開催についても、すでに発表者が確定しており、平成25年度は実施する計画である。平成26年度は、6月の学会発表(発表確定)にて研究成果の報告を行い、3年間の研究成果をまとめる。またオクタヴィア・ヒルに関する学術セミナーが開催されるとの情報を得たため、その場合は出席する予定である。平成25年は、8月から9月に海外調査研究を実施し、関係施設の視察や資料・情報収集を行なう予定である。また12月には研究会を開催する計画である。研究調査実施の際に、今後オクタヴィア・ヒルに関する学術セミナーが開催されるとの情報が入り、次年度にセミナーに参加するための旅費が生じたため。

次年度使用額は学術セミナー等に参加するための旅費として使用する計画である。次年度使用額は論文印刷費および専門知識の提供の謝金として使用する計画である。
歴史教育の日韓比較研究

本研究の成果は、主要3論文と講演記録および付録として収集文献一覧、韓国教育課程の翻訳からなっている。1.第一論文(「歴史教育の日韓比較-1990年代の歴史教科書にみる隣国認識を中心に」)においては、日韓両国の現行歴史教育課程と歴史教科書(自国史)を実態に則して分析し、特に燐国認識の課題と問題点を分析した。2.第二論文(「1980年代韓国の「国史」教育-日韓関係史記述を中心に-」)においては、1982年のいわゆる「歴史教科書紛争」以来の80年代における歴史教育問題を日韓関係史を中心に明らかにしたものである。3.第三論文(「韓国の教育課程-1990年代の改革動向と「歴史教育」)においては、90年代初頭のカリキュラム改革動向、特に次の世紀に向けて公表された韓国の第七次教育課程にみる歴史教育の変化の兆しを探った。付録として、歴史教育の日韓比較に関する筆者の講演記録と本研究を通じて収集した文献一覧および韓国の最新教育課程(第七次)を抄訳して集録した。本年度は2年計画の第1年目に当たるため、(1)文献資料の収集と先行研究の検討、(2)韓国側の歴史教育に関する教育課程・教科書の翻訳・分析を主とした。(1)については、折しも平成9年度から採用される日本の歴史教科書(中学校)における「従軍慰安婦」記述をめぐる大論争が起こったため、歴史教育一般に関する相当数の論文・資料の収集を行うことができた。教科書研究センター、国立教育研究所、東京大学、九州大学、広島大学等に収集されているこのテーマに関する基本文献の収集及び関係研究者へのインタビュー(聞き取り)調査も並行して行なった。(2)韓国の歴史教育(特に本研究の対象とする「国史」教科)は、第6次教育課程において、その教科編成及び教科内容においてかなりの変化が見られる。そこで、まずは第6次教育課程(歴史教育部分)の翻訳を行なった。中学校、高等学校とも「国史」をこれまでの独立教科から社会科教科の一領域として再編成することが決定され、それにともない強烈なナショナリズムに基づく歴史教育から、「世界」を意識した歴史教育への脱皮が図られつつある状況を把握できた。教科書の翻訳は一部行なったが、第2年次の作業に持ち越した。本年度は最終年(第2年次)に当たるため、初年度に収集した文献資料の分析を中心に研究を行なった。1.研究課題に関する文献資料の収集は初年度に引き続き行なった。特にこのところ、東アジア近代の「歴史認識」に関する文献資料(単行書、論文等)が数多く刊行され、それらが本研究に直接かかわるものが多かったため、これら文献の収集と目録の作成にかなりの時間を割いた。2.韓国の中学校・高等学校の歴史教科書(「国史」)と日本の中学校・高等学校の代表的な歴史教科書(中学校の場合「地歴」、高等学校の場合「日本史」)の「日韓関係史」記述を定量的・定性的に分析することにより、韓国の対日認識、日本の対韓認識を比較考察した。なお、日韓両国とも現在大幅な教育課程(学習指導要領)の改訂が計画されており、特に韓国ではこれまで独立教科であった「国史」が「社会科」の一領域に改編される予定である。それに伴い日韓関係史記述にも変化の兆しが予想されるので、そうした最新の動向についても比較分析した。3.ただし諸般の事情により、当初予定していた学校現場における歴史教科の「授業記録」の分析を十分行なうことができず、また本研究課題に関する文献目録の作成についても、ここ12年予想以上に文献資料が刊行されたため、最終報告書の作成までには至らなかった。したがって、6か月程度作業を続行して、最終報告書を仕上げたいと考えている。
新生象牙芽細胞の分化過程における基質蛋白発現パターン解析

ウ蝕や窩洞形成、修復物等の刺激に対する歯髄の生体防御反応の一つとして、修復象牙質の形成が知られている。この修復象牙質は、原生象牙質および二次象牙質とは異なり、刺激を直接受けた象牙芽細胞のみにより形成される。本研究では、刺激直下象牙質/歯髄界面における新生象牙芽細胞の分化過程における成熟型細胞の出現時期を解析するために、分化マーカーとしてのオステオカルシンに注目した。平成9年度では、正常ラット臼歯の成熟象牙芽細胞におけるオステオカルシンの局在を免疫電顕的に証明した。平成10年度では、切削刺激を直接受けた界面では、象牙芽細胞の離脱部位に象牙芽細胞の前駆細胞が集積し、およそ切削3日後に成熟した新生象牙芽細胞に分化し、活発な象牙質前質の形成が認められた。さらに免疫電顕により、新生象牙芽細胞におけるオステオカルシンの局在を明らかとした。同時にI型コラーゲン線維の活発な合成と分泌も認めた。新生象牙前質では、I型コラーゲン線維上にオステオカルシン局在が認められた。また象牙質象牙細管のI型コラーゲン線維による封鎖が認められ、さらに細管内コラーゲン線維にもオステオカルシンが局在していた。以上より、切削刺激を直接受けた象牙質/歯髄界面では、およそ切削後3日目に成熟型新生象牙芽細胞に分化し、活発に象牙前質を形成することが示唆された。さらに、切削による刺激に対する歯髄の防御反応としての新生象牙芽細胞の成熟化や象牙前質の造成、象牙細管の封鎖の過程におけるオステオカルシンの強い関与が示唆された。保存臨床において直接覆髄や断髄が施術されると、象牙質・歯髄複合体は損傷を受け、象牙芽細胞層の配列の乱れおよび一部消失などが見られるが、新生象牙芽細胞の分化・修復象牙質の形成により治癒に至り、歯髄は生活性が保たれる。このように修復象牙質の形成は治療上非常に重要な過程であるが、その治癒過程についての詳細なメカニズムについては解明されていない部分が多い。そこで我々は、骨基質非コラーゲン蛋白のなかで最も多量に存在しているオステオカルシンosteocalcinに着眼し、ラット新生象牙芽細胞においてのこの蛋白の時間的空間的局在を免疫組織化学的に観察することを計画した。まず幼弱なラット臼歯歯胚において一次象牙芽細胞でのsuteocalcinの時間的空間的局在パターンを調べた。その結果、8日齢のラット臼歯歯胚ではエナメル象牙境にこの蛋白の強い沈着が観察された。骨および切歯の象牙芽細胞胞体と象牙質は非常に強い染色性を示した。臼歯歯胚の内エナメル上皮に沿って並んだ象牙芽細胞では、核の分極を終え象牙質の分泌を開始してしばらく後の部分の象牙芽細胞でわずかに胞体内が染まっていた。この細胞に該当するエナメル象牙境にはosteocalcinの沈着は見られなかった。0日齢のラット臼歯歯胚でも同様の所見が観察された。以上の所見から、ラット臼歯に切削刺激を与えて一次象牙芽細胞を脱落させて新生象牙芽細胞を分化させる際にもosteocalcinの発現はかなり後期となることが示唆された。現在は新生象牙芽細胞におけるosteocalcinの発現の時間的空間的パターンを解析中である。保存臨床において歯髄-象牙質複合体の完全性が消失した場合には、直接覆髄や断髄が施術され、歯髄から新生象牙芽細胞が分化して修復象牙質を形成し、歯髄は生活性が保たれて治癒に至る。このように修復象牙質の形成は治療上非常に重要な過程であるが、この形成過程の詳細なメカニズムについてはいまだ解明されていない。

ラット臼歯では、露髄に至らない切削刺激により刺激を受けた象牙芽細胞が脱落し、歯髄由来未分化細胞が新たに露出した象牙質面に配列し、更に新生象牙芽細胞へと分化すると考えられている。これは露髄による感染の危険性が無いので、新生象牙芽細胞分化の非常に良いモデルとして利用できる。そこで我々は、象牙質の基質タンパクのうち最大量を占めるコラーゲンと、カルシウムと非常に高い親和性を持ち骨の石灰化において重要な役割を果たしているオステオカルシンについて、上記の実験系を用いてラット臼歯の新生象牙芽細胞での発現を経時的に検索するため、今回は、臼歯切削時における象牙芽細胞の分化誘導時期を検討することとした。ラット臼歯近心面切削により、(1)切削直後:象牙芽細胞の脱落、(2)切削後2日:歯髄由来細胞からの前象牙芽細胞の分化、(3)切削後3日:成熟象牙芽細胞への分化および新生象牙前質の形成を明かにした。以上のことから、切削後2日から3日のあいだに象牙芽細胞の最終分化が起こり、活発な修復象牙質の形成が行われていることが示唆された。また、切削後2.5日には、新生象牙芽細胞の分化を示唆する増殖像が観察された。
食物繊維の調理加工による変化に関する研究

1.食物繊維の定量において、Van Soest法と酵素法と比較した結果、にんじんについてみると、乾物量ではVan Soest法即ち、不溶性食物繊維は生で10.5%であるのに対し、可溶性食物繊維も含む酵素法では21.1%と著しく異なる。従って、総繊維量の定量には酵素法を用いなければならないと考えられる。しかし可溶性と不溶性食物繊維の生理的機能が異なるのであれば、両者を別々に定量にする必要があるであろう。2.生および炒めたにんじんより分離した食物繊維の保水性とミネラル吸着性を調べた。保水性は、食物繊維g当たり対照のセルロースでは0.8gであるのに対して、生22g,炒め31gと炒め食物繊維の方が生より約30%大であった。Mg吸着性は、食物繊維g当たりセルロース0.04mg,生3.0mg,炒め1.7mgであり、保水性とは逆に生食物繊維の方が大であった。3.にんじん食物繊維含有飼料で成長中ラットを飼育し、食物繊維の生理的効果を検討した。コレステロール添加飼料による血清コレステロールの上昇は、生食物繊維で18%,炒め食物繊維で32%抑制された。血清中性脂肪量は、生と炒め食物繊維で差がなく、両者ともコレステロール添加飼料による上昇を完全に抑制した。またコレステロール無添加飼料でも、生および炒め食物繊維は血清コレステロール,中性脂肪量を対照より有意に低下させた。しかし生と炒め食物繊維との間に差はなかった。糞重量は生食物繊維で対照より約2倍に増加し、乾燥重量も増加傾向にあったが、炒め食物繊維では対照と差がなく、保水性とは関連性がなかった。Ca,Mgの吸収率は、炒め食物繊維では対照と差がなかったが、生食物繊維では炒めより約3040%低値を示した。大腸の長さは、生食物繊維では対照より36%増加したが、炒め食物繊維ではやや増加する程度であった。以上、にんじん食物繊維は、炒めると性質や生理的効果が著しく変化する。
キラル認識能を有する遷移金属錯体によるアミン・アミノ酸の鏡像体検出試薬の開発

光学活性配位子の合成キラルブロックである(2S,3S)-ブタン-2,3-ジオールをL-(+)-酒石酸より導びいた。Triton Bを触媒としてアクリロニトリルを(2S,3S)-ブタン-2,3-ジオールに付加させたのち、加水分解、塩素化を経て得られる酸塩化物をオルトフェニレンジアミンと反応させることによりジアミドを得た。さらにこのジアミドをジボランで還元することにより目的とする光学活性大環状配位子(1)を得た。光学活性遷移金属錯体の合成光学活性遷移金属錯体と光学活性アミンとの錯形成(1)-Cu(NO_3)_2錯体の希薄メタノール溶液は肉眼ではほとんど無色である。これに(R)-1-(1-ナフチル)エチルアミンあるいは(S)-1-(1-ナフチル)エチルアミンを-60°Cで加えたところ、R体の場合には溶液の色は紫色に変化し、一方、S体の場合には溶液の色は青色に変化した。以上のように、光学活性遷移金属錯体(1)-Cu(NO_3)_2はその吸収スペクトルの差として1-(1-ナフチル)エチルアミンの鏡像体を識別することを明らかにした。アミンやアミノ酸の構造の変化やその鏡像体を,認識あるいは識別する方法はあまり報造されていない。本研究では,アミンあるいはアミノ酸の鏡像体を認識あるいは識別するための試薬を開発するために,アミノ基の補促部分としての遷移金属イオンと,鏡像体を認識するためのキラルバリア-としての光学活性大環状配位子と,アミノ基の配位に伴なう金属イオンの電子状態の変化を吸収スペクトルの変化に変えるための発色団とから構成される遷移金属イオン錯体を合成し,これを用いて簡便にアミンあるいはアミノ酸の鏡像体認を識する方法と,便にこの化合物を用いて絶対構造末知の光学活性アミンあるいはアミノ酸の絶対構造を決定する方法を開拓しようとした。用いるキラルな光学活性大環状配位子として(1R,2R)ーあるいは(1S,2S)ー1,2ージフェニルー5,9,12,16ーテトラアザベンゾシクロドデカン(I)を選んだ。キラルブロックとして用いる光学活性な1,2ージフェニルー1,2ージアミノエタンをベンジルの還元的アミノ化反応と(L(+))ー酒石酸による光学分割によって合成し,これのアクリロニトルとの反応によるシアノエチル化とニトリルの還元によってN,N'ージ(シアノエチル)ー1,2ージフェニルー1,2ージアミノエタン(II)を合成した。当初の計画では,IIとロ-ジブロモベンゼンとの反応によってIを合成し,Iと各種遷移金属イオンとの醋体を合成し,光学活性なアミンあるいはアミノ酸と反応させ,その際生じる電子状態の変化を観測する予定であったが,キラルブロックの合成と分割に時間を消費したので,本年度はIIの合成にとどまった。この間,特に新たに得られた知見はない。
妊娠ラットへのシガレット副流煙曝露が胎仔および出生後の仔に及ぼす影響-特に顎顔面の成長・発育に及ぼす影響に関する研究-

現在までにラットを用いて妊娠全期間中のシガレット副流煙曝露が、胎仔および出生後の仔の顎顔面頭蓋の成長発育に及ぼす影響について研究し、今回は妊娠期間のどの時期の喫煙がより強く影響するかを実験した。生後11週齢、体重210240gのCrj.Wistar系rat 10匹(対象群2匹、全期間曝露群2匹、前半曝露群3匹、後半曝露群3匹)を対象として、実験群にはシガレット(ハイライト)煙を曝露した。曝露期間は、前半曝露群が腟栓確認後より妊娠10日まで、後半曝露群は妊娠11日より妊娠20日まで、全期間曝露群は妊娠期間の毎日曝露した。評価は、母体の体重は腟栓確認日より出産日まで毎日測定し、胎仔については妊娠20日目に帝王切開をして摘出し、吸収胚、死胚の観察および体重を測定した後、軟骨・骨重染色を行って評価した。各々の測定結果についてはstudent t-test検定をした。[結果](1)母体の体重は、対照群と比較して(1)全期間曝露群は妊娠1日目以降より体重は少なく、4日目以降は有意に少なかった。(2)前半曝露群も同様に妊娠13日目までは有意に少なかったが、それ以後は有為差は認めなかった。(3)後半曝露群では妊娠14日目以降は有意に少なかった。(2)(1)出産匹数、吸収胚、死胚の数は、対照群と比較して全群とも差は認めなかった。(2)胎仔の体重は対照群と比較して全群とも少なかったが、有意差を認めたのは全期間曝露群のみであった。(3)軟骨・骨重染色の結果、対照群と比較して前半および後半曝露群ともに全体的に小さく、頭蓋骨の化骨程度も遅れていたが、全期間曝露群ほどではなかった。今後、さらに曝露期間の違いによる歯・顎骨への影響を詳細に研究していく予定である。
超可積分系の特異点における標準形とその摂動問題

本研究は自由度よりも多くの第一積分をもつ超可積分系と呼ばれる系の解の大域的構造の理解をめざしたものであり,第一積分のつくる写像の特異点集合の近傍でも,共鳴条件に関する付加条件のもとで「解ける座標」が得られることを示し,可積分系に対する基本定理であるリウビルーアーノルドの定理を一般化した。また,ハミルトン系とは限らない一般のベクトル場についても超可積分性を定義し,ある種のタイプの平衡点近傍ではその標準形を求めることによって,解が求まることを示した。本研究の第一の目的は,超可積分系を定義する第一積分のつくる写像の特異点近傍における解の挙動を追求することにある。その観点から本年度は,(1)ハミルトン系の一般の特異点近傍における標準形を得ること,ならびに(2)一般のベクトル場の超可積分性をどのように定義し,その特異点における標準化問題に応用するか,の2点について研究を進めた。その結果,以下の成果を得た。(1)については,自由度dのハミルトン系のk(<d)次元不変トーラスに対して共鳴度を定義し,それと第一積分の個数の間にある種の関係が成り立つ場合にハミルトニアンに対する標準形を求め,作用一角変数とバーコフ標準化に付随したバーコフ変数を合わせたシンプレクティック座標によって解の求積が可能になることを示した。これは,超可積分系の摂動問題を統一的な観点から扱うための基礎になると期待される。(2)については,一般の解析的ベクトル場の可積分性を第一積分(不変量)と可換なベクトル場(対称性)の両面から捉えることで,ベクトル場の超可積分性から共鳴平衡点の近傍で収束する標準化変換が得られ,得られたベクトル場の標準形は求積可能なものになることを示した。これはZungによる結果の超可積分系への拡張と考えることができるが,結果が成り立つには平衡点における線形部分に制限が必要な点など,将来に向けての問題も明らかになった。本研究の目的は,超可積分系を定義する第一積分のつくる写像の特異点近傍における解の挙動を追求すること、ならびにそこで得た特異点における標準形を基礎にして摂動問題を追求することにある。その観点から本年度は前年度に引き続き、超可積分ハミルトン系の一般の特異点近傍における標準形について、摂動問題への応用をめざした研究を行った。この問題については、自由度dの実解析的なハミルトン系のk(<d)次元不変トーラスがいくつかの条件を満たすときに、その不変トーラスの近傍における解析的ハミルトニアンに対する標準形を求めたのが昨年度の研究であった。ここで課される条件は力学系的観点にもとづくものであり、その中心となるのは「不変トーラスの共鳴度=(独立な第一積分の個数)-自由度」という条件であるが、それ以外にもいくつかの技術的な条件が必要であった。今年度の研究ではそれらの条件について検討を加え、見やすい形にまとめることを行った。これらの条件はZungらによる幾何的な条件と比較すると、より初等的な条件になっており、得られた標準形ハミルトニアンは作用一角変数とバーコフ座標のみに依存する関数であり、第一積分の個数が増えるにつれて、ハミルトニアンがより退化していく様子が明白になっている。なお、オイラーのコマの場合はこれらの条件が成り立ち、ここでの成果が応用できることも示した。また、ここで得た標準形をもとにして不変トーラスの摂動問題を研究するための準備的考察を行った。本研究の目的は超可積分系を定義する第一積分のつくる写像の特異点近傍における解の挙動を追求することにある。その観点から本年度はハミルトン系の場合の超可積分性の定義の妥当性をより深く追求するために,主として一般のベクトル場の超可積分性とそのもとでの特異点近傍での標準化問題について研究を進めた。また,ハミルトン系の場合の成果の天体力学への応用を試みた。ベクトル場の標準化問題については,解析的ベクトル場の可積分性を保存量(第一積分)と対称性(可換なベクトル場の存在)によって定義し,それらの個数の和と特異点における特性指数の間の共鳴度が釣り合っているならば,ある種の非退化性を満たすベクトル場に対しては解析的な変換によって求積可能な標準形が得られることを示した。この非退化性については,以前の研究では見やすい形として整理されていなかったが,その点を改良し,より自然な条件の導出に成功した。この結果は保存量の個数と可換なベクトル場の個数が等しい場合のものであり,ハミルトン系の場合の超可積分性の一般化になっている。さらにまた,より深い意味でベクトル場の場合への一般化といえる超可積分性の定義をめざして実験的考察と計算を行った。これについては,残念ながら成果と言える結果を得るには至らなかったが,今後の研究を発展させていく上での足場としていきたい。また,すでに得ている超可積分ハミルトン系に対する成果をケプラー問題とその摂動問題に応用することを試みた。

残念ながら成果を得るには至らなかったが,その過程で摂動問題であるn体問題の研究に付随して現れるバーコフ標準化の問題についてさまざまな知見を得ることができた。平成22年度に開始し,すでに結果を得ている研究について,その成果のまとめ(論文投稿)が完了していないことが主たる理由であり,また,摂動問題に対する研究については困難な点があり,まだ結果が得られていないため。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度,23年度で得た成果を2編の論文としてまとめ,投稿することをめざす。超可積分ハミルトン系の一般特異点における標準形については、すでに大方まとまっているので、できるだけ早期に投稿をめざす。それが終わり次第,超可積分ベクトル場の平衡点近傍における標準化問題について平成22年度の研究で得た結果を論文にまとめる作業にとりかかる。それらの執筆とともに,平成23年度に考察した摂動問題への応用の糸口を,研究分担者ならびに連携研究者とともに考察を進めることで発展させたい。
血管細胞におけるPGJ_2ファミリーの産生機構および薬理作用の解明

1.ラット頸動脈バルーン傷害モデルにおけるL-PGDS/PGJ_2ファミリーの薬理効果の検討ラットの総頸動脈をバルーンカテーテルで傷害し、15d-PGJ_2を二週間毎日腹腔内投与を行ったところ、傷害による血管内膜の肥厚はコントロールに比べ有意に抑制され、15d-PGJ_2は生体内においても動脈硬化を抑制する作用があることが示唆された。2.血中・尿中L-PGDS濃度と動脈硬化との相関関係の検討地域一般住民において健康診断を実施し、書面にて同意を得た上で血液を採取し、血中L-PGDS濃度をサンドウィッチELISA法にて測定した。動脈硬化度は頸動脈エコーで測定した総頸動脈内膜中膜厚の最大値(c-IMT_<max>)および上腕-足首脈波伝播速度測定(ba-PWV)により評価した。211人から同意を得ることができ、高度の高脂血症(T-Chol>300あるいはTG>400)および糖尿病(HbAlc>8.0%)を除いた199人にて解析を行った。血中L-PGDS濃度は0.52±0.13(0.25-1.04,中央値0.50)mg/Lであった。血中L-PGDS濃度は高血圧、糖尿病の人で高く、動脈硬化リスクの蓄積とともに増加する傾向を認めた。血中L-PGDS濃度はC-IMT_<ma>、ba-PWVとともに正相関を示し、その相関は年齢、性で補正しても変わらなかった。重回帰解析では血中L-PGDS濃度はba-PWVの独立した危険因子であった。血中L-PGDS濃度は早期動脈硬化のマーカーとして使える可能性があると考えられた。1.シェアストレスによるL-PGDS遺伝子誘導のメカニズム解明についてL-PGDS遺伝子のプロモーターを組み込んだルシフェラーゼレポーターベクターを内皮細胞に導入してシェアストレスがL-PGDSの転写活性におよぼす影響を検討した。その結果、シェアストレスはL-PGDS遺伝子の転写を転写因子AP-1を介して活性化することが明らかにした。この結果は今年3月の日本薬理学会で発表予定である。2.PGJ_2ファミリーの血管内皮細胞におけるアポトーシス抑制効果について血清飢餓により血管内皮細胞にアポトーシスを誘導し、それに対する15d-PGJ_2の作用を検討した。その結果、15d-PGJ_2はアポトーシス抑制蛋白であるinhibitor of apoptosis proteins(IAP)を誘導することによりアポトーシスを阻害すると考えられた。また、15d-PGJ_2によるIAPの誘導は蛋白の安定化によることを示した。この結果は昨年のAmerican Journal of Physiology(2003;285(1):H38-46)に掲載された。3.動物血管傷害モデルを用いたPGJ2ファミリーの薬理効果の検討現在、ラット頸動脈バルーン傷害モデルを作成し、浸透圧ポンプをもちいて15d-PGJ_2の長期投与を行い内膜肥厚を抑制するかどうかを検討中である。4.血中・尿中L-PGDS濃度と動脈硬化の関係現在健康診断受診者を対象として血清の採取および動脈硬化病変のマーカーとして頸動脈内膜中膜複合体厚(IMT)と上腕-足首脈波伝播速度を測定し、血中・尿中L-PCDS濃度を測定している段階である。国立循環器病センターにおいて現在進行中であるミレニアム・ゲノム・プロジェクトでL-PGDSのすべてのプロモーター領域およびエクソンをシークエンスし、11個の新たな一塩基多型を見出した。そのうちアレル頻度が10%を超える一塩基多型に対して高血圧患者約1000名をジェノタイピングし動脈硬化との関係を解析中である。その一部を今年3月の日本循環器学会において発表する予定である。1.シェアストレスによるL-PGDS発現誘導メカニズムの解明我々は、以前に血管内皮細胞にシェアストレスを負荷するとL-PGDSの発現が誘導され、その下流にあるPGD2および15d-PGJ2が培養液中に増加することを報告した。この結果をもとに、L-PGDS遺伝子のプロモーター領域を組み込んだベクターを作成し、L-PGDS転写活性に対するシェアストレスの影響を検討した。その結果、TATA boxより2607bp-2523bp上流の部位にシェアストレス応答エレメントがあることが判明した。その部位の転写因子結合エレメントを詳細に解析した結果、シェアストレスによりc-Junがリン酸化されることにより活性化され、L-PGDSプロモーター領域のAP-1結合部位に結合することがわかった。また、c-Junのリン酸化にはJNKが関与していることも明らかにした。これらの結果をArterioscler.Thromb.Vasc.Biol.に報告した。2.15d-PGJ2による血管平滑筋の分化誘導メカニズムの解明我々は以前に15d-PGJ2が血管平滑筋細胞の分化マーカーを誘導することを報告していたが、今回の研究で培養条件を変化させると、平滑筋細胞の凝集がおこり、平滑筋肉腫様の結節を形成し、その後分化に向かうことが明らかになった。同様の現象を引き起こす蛋白としてクラステリン(アポリポ蛋白J)が報告されていたが、15d-PGJ2はクラステリンを誘導し、さらにクラステリンの中和抗体により、平滑筋細胞の凝集がほぼ完全に抑制されることから、15d-PGJ2による平滑筋細胞の凝集、それに伴う分化誘導にはクラステリンが関与していることが示唆された。これらの結果をBiochem.Biophys.Res.Commum.に報告した。

我々は、まず96人の健常人ボランティアの血液からDNAを抽出し、L-PGDS遺伝子のフルシークエンスを実施した。その結果、6つの一塩基多型(SNP)を見出すことができた。また、そのうちの2つのSMPを782人の本態性高血圧患者においてタイピングしたところ、3'非翻訳領域に存在する4111A>CのA/A遺伝子型のヒトがA/CおよびC/C型のヒトにくらべ、血中HDLコレステロールの濃度が高く、動脈硬化の指標である頸動脈の内膜中膜複合体厚が有意に低下していることが明らかになった。これらの結果をBiochem.Biophys.Res.Commum.に報告した。1.ラット頸動脈バルーン傷害モデルにおけるL-PGDS/PGJ_2ファミリーの薬理効果の検討ラットの総頸動脈をバルーンカテーテルで傷害し、15d-PGJ_2を二週間毎日腹腔内投与を行ったところ、傷害による血管内膜の肥厚はコントロールに比べ有意に抑制され、15d-PGJ_2は生体内においても動脈硬化を抑制する作用があることが示唆された。2.血中・尿中L-PGDS濃度と動脈硬化との相関関係の検討地域一般住民において健康診断を実施し、書面にて同意を得た上で血液を採取し、血中L-PGDS濃度をサンドウィッチELISA法にて測定した。動脈硬化度は頸動脈エコーで測定した総頸動脈内膜中膜厚の最大値(c-IMT_<max>)および上腕-足首脈波伝播速度測定(ba-PWV)により評価した。211人から同意を得ることができ、高度の高脂血症(T-Chol>300あるいはTG>400)および糖尿病(HbAlc>8.0%)を除いた199人にて解析を行った。血中L-PGDS濃度は0.52±0.13(0.25-1.04,中央値0.50)mg/Lであった。血中L-PGDS濃度は高血圧、糖尿病の人で高く、動脈硬化リスクの蓄積とともに増加する傾向を認めた。血中L-PGDS濃度はC-IMT_<ma>、ba-PWVとともに正相関を示し、その相関は年齢、性で補正しても変わらなかった。重回帰解析では血中L-PGDS濃度はba-PWVの独立した危険因子であった。血中L-PGDS濃度は早期動脈硬化のマーカーとして使える可能性があると考えられた。
進化型計算における統一的進化ダイナミクス理論の研究

進化型計算(EC)における進化ダイナミクスを多様性という側面から理解するための理論を構築し,特に,GPに代表される木構造による個体表現を持つ場合にも適用可能な多様性評価手法を提案した.GPについては,これ以外に「簡約化」と呼ばれるbloatの効果を除去して個体の本質的な部分を明らかにする手法も提案した.同手法については,ライブラリを開発して提供している.簡約化により,個体の探索性能と各種多様性評価指標との間に相関があることを統計的に示した.これは世界的に見ても斬新な結果であり,今後のGPの探索ダイナミクスに関する研究に大きく貢献すると考えられる.また,GAとGP双方に共通する累積個体種数という新しい指標を提案し,ECの可能性と限界について新たな知見を得た.進化型計算(EC)における進化ダイナミクスを多様性という側面から理解するための理論を構築し,特に,GPに代表される木構造による個体表現を持つ場合にも適用可能な多様性評価手法を提案した.GPについては,これ以外に「簡約化」と呼ばれるbloatの効果を除去して個体の本質的な部分を明らかにする手法も提案した.同手法については,ライブラリを開発して提供している.簡約化により,個体の探索性能と各種多様性評価指標との間に相関があることを統計的に示した.これは世界的に見ても斬新な結果であり,今後のGPの探索ダイナミクスに関する研究に大きく貢献すると考えられる.また,GAとGP双方に共通する累積個体種数という新しい指標を提案し,ECの可能性と限界について新たな知見を得た.まずは遺伝的アルゴリズム(GA)に限定して個体群の状態遷移を理論的に定式化した.新指標「一般化突然変異率」および「ねじれ度」を提案し,厳密な数学的定義を与えた.これらの指標により,個体群の状態遷移の特性が明確に解析できることを数値実験により示した.結果の比較はt検定に代表される統計的手法を拡張して用いた.その結果,提案する指標によって進化ダイナミクスの詳細な解析が可能となることを示せた.また,申請者が既に提案している遺伝子座エントロピーや累積個体種数に代表される既存の有用な指標についても解析し,提案指標との関係を明らかにした.また,より詳細な解析を可能とするために従来の世代ではなく演算子に基準を置く新しい解析手法を提案し,各演算子の特性と役割を明確に示した.次に,申請者はすでにGAにおける多様性解析手法を確立しているため,遺伝的プログラミング(GP)における同様の手法を提案した.具体的には,「部分木を基準としたエントロピー評価法」,「ノード変換による木構造の簡略化手法」を提案し,数値実験によってGPにおける多様性評価手法を完成させた.数値関数,論理関数を例題としてGP個体の冗長性の探索への影響および個体表現の簡略化手法が必要なことを示した.また,木構造における新しい多様性評価指標として部分木エントロピーを提案し,この指標の従来手法に対する優位性を数値実験により確認した.特に重要な結果として,GPの探索性能と簡約化後の部分木エントロピーに強い相関があることを発見した.研究成果としては,ます演算子に基準を置く解析手法を熱力学的遺伝アルゴリズムに拡張し,例題としてナップサック問題,NK問題およびだまし問題を用いた数値実験から各遺伝演算子の探索時における探索性能への寄与を具体的に示した。この研究により,遺伝的アルゴリズムにおける代表的な演算子である突然変異と交叉が,どのような場合に最適解を発見しているかを示すことに成功した。次に,遺伝的プログラミング(GP)において申請者が新手法として考案している簡約化手法を理論的に整備し,算術式型,論理式型および決定木型それぞれの個体に対して,探索後の解析に簡約化が有用であることを示した.特に,最適化の発見時期と部分木エントロピーとの相関を統計的に示すことに成功した結果が重要である。まだ,問題の灘易度と探索時の部分木エントロピーの拳動に関する特徴を簡約化を適用することによつて初めて明示した.本研究は今後のGP研究における解析手法に対して,新しい方法論を提示したと言える.最後に,GPの研究者が簡単に本研究の成果を利用できるようにGPの個体を簡約化するための汎用ライブラリを開発し一般に公開した.本ライブラリは,任意のノード関数および誤差レベルにおいで個体を簡約化可能であり,誰でも容易に簡約化を適用でぎるという点で大きな意味を持つ.本ライブラリを用いた多項式関数同定問題の解析により遺伝的プログラミジグの探索ダイナミクスにおける新しい知見を得ている.本年度の研究成果としては,ますこれまでに開発した熱力学的遣伝アルゴリズムにおける演算子に基準を置く解析手法について,例題としてナップサック問題, NK問題およびだまし問題を用いて数値案験と理論的解析を行った。また、各演算子間の結合関係を任意に設定可能な新しい機構の進化型計算を開発し,これまでに得られた理論的知見を具体的に応用可能とした。

また,「累積個体種数」という新しい指標を導入し,進化型計算の探索空間における解のサンプリング効率について定量的に示した.次に,遺伝的プログラミング(GP)において申請者が新手法として考案している簡約化手法を理論的に整備し,これまで対象としてきた算術式型,論理式型および決定木型の発展として,簡約化が困難なロイヤルツリー問題に提案手法を適用し、その効果および限界について示した.また,問題の難易度と簡約化率の関係を示し, GP-hardな問題とbloatの関係について定量的な結果を示した.最後に,簡約化を用いるGPをデイトレードエージェントの進化という実問題に適用し,大きな成果を上けた、これまでのGPによる投資戦略の研究はボートフォリオの組合せの探索や時系列予測に関するものがほとんどであり,デイトレードで重要とされている板情報を利用する研究はまったくなされてこなかったが,簡約化を併用するGPにより界的にも斬新な板情報のみを用いて実際のトレードに近い戦略を得ることに成功した.
第一次世界大戦前夜ボスニア・ヘルツェゴヴィナ施政にみるハプスブルク支配の諸相

本研究はハプスブルク帝国の支配のありようをボスニア・ヘルツェゴヴィナ統治から捉えなおすことを目的とする。具体的には、ハプスブルク独自の国制(二重制)のもとで唯一の共同統治領であったボスニアに憲法が施行されるまでの帝国中枢の動向、ならびに、ボスニア憲法施行後のボスニアにおける重要施策の内、鉄道敷設、行政権をめぐる文民政府と軍部のせめぎあいの検証を通じて、ハプスブルク支配の本質を浮き彫りにすることを目指す。
高周波調理器からの輻射妨害波存在下での無線通信システムの受信特性に関する研究

本研究では,電子機器等から発生する人工雑音の発生源として,家庭・オフィス等へ広く普及している高周波調理器の一つである電子レンジを対象とし,電子レンジから発生する人工雑音環境下での各種ディジタル無線通信システム(PDC,PHS,ISM-band Wireless LAN)の誤り率特性改善法について検討した.まず,人工雑音の測定結果を用いて,人工雑音の周期性ならびにバースト性を表す人工雑音の統計モデルを新たに構築した.次いで,人工雑音環境下での信号電力対雑音電力比(SN比)の推定手法について検討し,電子レンジ雑音の周期性ならびにバースト性により,推定に用いる区間によって信号電力対雑音電力比の推定値は大きく変動することを明らかにした.また,同時に人工雑音環境下において変動するSN比に対応して適応的に符号化率を変化させる誤り訂正符号を提案した.本手法は人工雑音発生区間においては符号化率の低い(訂正能力の高い)誤り訂正符号を適用し,一方人工雑音非発生区間においては符号化率の高い(訂正能力の低い)誤り訂正符号を適用するものであり,それにより高いスループット特性が得られ,特にISM-band Wireless LANにおいて有効であることを明らかにした.さらに,人工雑音環境下においても良好な受信特性を得るための対策法として,人工雑音と無線信号の到来角の差異を利用して人工雑音を除去する角度ダイバーシチ方式を提案し,レイトレーシング法を用いてそれによる誤り率特性の改善効果について検討した.その結果,送受信機ならびに雑音源の空間的配置に依存するものの,多くの場合において,角度ダイバーシチを用いることにより,誤り率特性が改善されることを明らかにした.本研究では,電子機器等から発生する人工雑音の発生源として,家庭・オフィス等へ広く普及している高周波調理器の一つである電子レンジを対象とし,電子レンジから発生する人工雑音が各種無線通信システム(PDC, PHS, Wireless LAN)に及ぼす影響について評価した.まず,各種無線通信システムが使用する周波数帯(PDC:1.5GHz, PHS:1.9GHz, Wireless LAN:2.5GHz)において電子レンジから発生する人工雑音の測定結果を基に,その統計的性質について検討した.その結果,電子レンジから周期性を有する高レベルな人工雑音が発生しており,その周期は電子レンジ内のマグネトロンの発振周期(即ち電源周期)に大きく関係していることを明らかにした.次に,電子レンジから発生する人工雑音の測定結果を基に,電子レンジ人工雑音環境下での各種ディジタル無線通信システムの誤り率特性を計算機シミュレーションにより評価し,電子レンジを使用している場合は人工雑音の影響により従来の無線通信システムの誤り率特性は大きく劣化することを明らかにした.さらに,人工雑音環境下においても良好な受信特性を得るための対策法として,多元接続方式としてTDMA方式を用いた無線通信システムにおいて,誤り訂正符号を適用した場合の特性改善についても検討し,ビットインタリーブを併用することにより,誤り率特性が改善されることを彰かにした.また,最尤判定理論の観点から,人工雑音の統計的性質に基づく受信機構成を提案し,その受信機を用いた場合の誤り率特性を計算機シミュレーションにより評価した.その結果,提案受信機を用いた場合の特性は従来型受信機を用いた場合の特性を大きく上回り,提案受信機を用いることにより,誤り率特性が大きく改善されることを明らかにした.本研究では,電子機器等から発生する人工雑音の発生源として,家庭・オフィス等へ広く普及している高周波調理器の一つである電子レンジを対象とし,電子レンジから発生する人工雑音環境下での各種ディジタル無線通信システム(PDC,PHS,ISM-band Wireless LAN)の誤り率特性改善法について検討した.まず,人工雑音の測定結果を用いて,人工雑音の周期性ならびにバースト性を表す人工雑音の統計モデルを新たに構築した.次いで,人工雑音環境下での信号電力対雑音電力比(SN比)の推定手法について検討し,電子レンジ雑音の周期性ならびにバースト性により,推定に用いる区間によって信号電力対雑音電力比の推定値は大きく変動することを明らかにした.また,同時に人工雑音環境下において変動するSN比に対応して適応的に符号化率を変化させる誤り訂正符号を提案した.本手法は人工雑音発生区間においては符号化率の低い(訂正能力の高い)誤り訂正符号を適用し,一方人工雑音非発生区間においては符号化率の高い(訂正能力の低い)誤り訂正符号を適用するものであり,それにより高いスループット特性が得られ,特にISM-band Wireless LANにおいて有効であることを明らかにした.さらに,人工雑音環境下においても良好な受信特性を得るための対策法として,人工雑音と無線信号の到来角の差異を利用して人工雑音を除去する角度ダイバーシチ方式を提案し,レイトレーシング法を用いてそれによる誤り率特性の改善効果について検討した.その結果,送受信機ならびに雑音源の空間的配置に依存するものの,多くの場合において,角度ダイバーシチを用いることにより,誤り率特性が改善されることを明らかにした.
人工関節再置換率抑制を目指す、マイクロＲＮＡ・ＥＰ４作動薬併用による新規治療法

APL発症に関連するmiRNAの同定を試みた。PLFsへのEP4 agonist刺激では、miR-543、miR132-3pの発現が上昇し、またIL-1b存在下でのEP4 agonist刺激では、miR-155-5pの減少を認めた。EP4の活性化によってMCP1,IL8、RANKLはmRNAレベルで抑制された。PLFs・MH7A対しmiR-155を強発現したところ、PLFsでは症例差があり、手術からAPL発症までの期間が短い例で、MH7A同様にTWIST1・POSTN・MMP1が抑制される傾向にあった。これら3種類のmiRNAとEP4 agonistの併用はAPL制御に応用しうる。(結果と考察)RA滑膜細胞へのEP4 agonist刺激では、全症例でmiR-132-3pとmiR-543の発現が上昇した。またIL-1b存在下でのEP4 agonist刺激では、3例でmiR-155-5pの減少を認めた。これらのmiRNAに着目しPLFsでの解析を行った結果、EP4 agonist刺激では、2例でmiR-132-3pが上昇したが、miR-543の変動は認められなかった。さらにIL-1b存在下でのEP4 agonist刺激ではmiR-155-5pは4例とも減少傾向にあるものの、0.5倍以下への減少は1例のみであった。これらのmiRNAはAPLにおけるEP4 agonistの代替治療薬となり得ることが示唆された。[考察および結論]miRNA155はこれまでRAFs・PLFsの活動性に関しては促進する可能性が高いと思われていたが今回の検討を見る限りMMP1、Twist1、POSTNともfibroblast-like synoviocytes(mh7a)において活性化因子を抑制するという防御的役割を担っていると考察した。miRNA155はこれまでRASf・PLFsの活動性に関しては促進する可能性が高いと思われていたが今回の検討を見る限りMMP1、Twist1、POSTNともfibroblast-like synoviocytes(mh7a)において活性化因子を抑制するという防御的役割を担っていることが明らかとなった。EP4受容体の刺激が、関節リウマチ(RAFs)や人工関節周囲組織(PLFs)のMMMP1・MCP1・IL8など数種の攻撃因子を抑制することを示してきたが、一方EP4の活性化の作用はmiRNA155をおさえることが判明し、EP4agonistを治療に用いる場合のmiRNA155との兼ね合いが重要となってくる。整形外科学EP4 agonistとmiRNA155がそれぞれRASf・PLFsの活動性を抑制しうることは明らかになった。しかしEP4 agonistとmiRNA155の相互関係については今後検討の余地が残っていると考える。EP4の活性化によって発現変動するmiRNAの探索と、その際ターゲットとなる要素の絞り込みはほぼ終了した。現在おもにラットを用いた人工関節弛緩モデルを作成中であり、最終年度は上記の確認を予定している。材料は人工関節再置換術の手術過程の一部として生じたPLFsを用いたが、今年度の再置換術の手術件数に制限があり、現在のところEP4 agonistの代替治療薬となり得るmiRNAの同定にはさらに検体数を増やして解析を行う必要があると考える。fibroblast-like synoviocytes(mh7a)におけるmiR-155導入効果の検討をmRNAレベルで検討した。この結果をふまえたタンパクレベルでの検討を2014年度3月より開始しており、予定の因子の検討に端数が生じたため次年度使用額が生じた。PLFsにおいてEP4の活性化によって発現変動するmiRNAの探索と、その際ターゲットとなる要素の絞り込みはほぼ終了した。今年度得られた結果にさらに検体数を増やして解析を行うと同時に、rtPCRを用いた確認を並行して行う。また同定されたmiRNA単独、またEP4 agonistとの併用によるAPL抑制効果を細胞、組織レベルで検討する予定である。上記の検討の継続、および最終的な統計処理、学会発表、および論文の作成に、使用する予定である。平成26年度に計画している動物実験、および結果の解析のため、残りの予算を用いる予定である。今回得られた結果を、W-B法、Rt-PCRほかで確認し、そのうえで今回の結果をふまえEP4 agonist,合成micro RNAの投与方法を細胞レベルで確認するにあたり。それぞれに必要なプライマーの作製、試薬の購入などに充てる。
小腸・大腸運動への外来神経切除の影響について

これまで我々は膵癌術後の頑固な下痢の病態を明らかにするため、犬における腹腔神経叢及び上腸間膜神経叢切除に伴う消化管運動変化及びその薬物治療を研究してきた。その結果両神経叢切除により小腸で空腹期の内容物移送亢進と大腸の運動行進が認められ、抑制性外来神経の遮断あるいは抑制系の腸-腸反射の遮断が原因と考えられた。また薬物治療としては抗コリン剤及び節遮断剤が神経切除後の下痢に対して有効である可能性を示した。引続き最近増加傾向にある大腸癌において術後の消化管運動異常に着目し大腸癌手術時のリンパ節郭清に伴う下腸間膜動脈周囲の神経損傷と術後便通異常との関係を研究した。雑種成犬8頭にstrain gauge force transducer7個を大腸に等間隔に縫着し、空腹期から食後期にわたる大腸運動を記録し、その後下腸間膜神経叢を切除し切除前後の大腸運動を比較検討した。神経切除後には頻便、下痢軟便となる割合が増加した。収縮運動は収縮期の占める割合および収縮力が中部および遠位大腸で増加した。その治療として消化管運動機能改善剤であるマレイン酸トリメブチン(Trimebutine maloxone;TM)を神経切除犬に投与しその抑制効果を検討した。TM(0.01mg/kg/h)の点滴静注で運動が抑制され神経切除後の亢進した中部、遠位大腸の運動を抑制することにより治療に有用である可能性が示唆された。雑種成犬(体重1015kg)を全麻下に開腹し、Strain gauge force transducerを胃,十二指腸、小腸、回・結腸接合部、盲腸、大腸に装置する。約2週間の回復期間の後、control studyとして空腹期、食事期の消化管運動をポリグラフにて記録する。control study後、再度全麻下に開腹し、腹腔神経叢及び上腸間膜動脈神経叢切除を行うその後、control studyと同様に空腹期および食事期の消化管運動を記録し、比較検討した。結果として、腹腔動脈神経叢及び上腸間膜神経叢切除が犬の空腹期小腸運動においてphase IIを延長させた。また食後期に速やかに伝達する強収縮運動を認めた。小腸運動におけるphase II.は従来より空腹期において腸管内容物の移送に深い関係があると考えられており、食後期の運動とも併せて神経叢切除後には腸管内移送方進の状態を来たしており、下痢の一因と考えられた。上記病態下での下痢に対する治療効果を判定する目的で、アトロピン、臭化ヘキサメトニウム、臭化プロパンテク2を神経叢切除前後に投与し比較検討した。結果は臭化ヘキサメトニウムが最もphase II抑制効果が強く、有意に延長していた。また小腸に部位によって差があり、後半部に顕著であった。臭化プロパンテリ2が最も抑制効果が少なくphase IIの長さに有意差を認めなかった。膵癌等消化器癌手術時のリンパ節郭清に伴う下痢に対する病態解明および治療薬の効果の検討を目的とした。慢性的にstrain gaugeforcetransducerを縫着した雑種成犬に、腹腔動脈神経叢、上腸間膜動脈神経叢切除を行い、術前後の腸管運動を比較検討した。また硫酸アトロピン(At)、臭化ヘキサメトニウム(C6)、臭化プロバンテリン(Pr)の効果も検討した。神経叢切除後は小腸空腹期運動のうちphaseIが短縮し、phaseIIが延長、伝播時間が短縮する。そこで、各種薬剤のphaseII抑制時間に注目し、薬剤の効果を検討した。At0.1mg/kg投与後のphaseII抑制時間はコントロール61.9±21.4分、神経叢切除後47.5±15.5分と抑制効果は少なかった。なお、抑制効果は小腸の部位によって差があり、小腸後半部(回腸)では69.9±11.6分から38.4±0.9分と有意に抑制時間が短縮したが(p<0.05)、前半部(空腸)では有意差を認めなかった。