hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん患者に対する緩和医療の質の評価方法の確立

遺族調査に関してはケア評価アンケートであるCare Evaluation Scaleの改訂版を作成し、信頼性妥当性を検証した。また、多施設遺族調査であるJ-HOPE3研究、J-HOPE2016研究の246施設、12652人のデータの分析を行った。レトロスペクティブ・コホート研究による緩和ケアの質評価指標と遺族評価にはほとんど関連がなかった。緩和ケアの質評価を、東北大学病院データ、NDBサンプリングデータ、全国DPCデータベースなどの医療費支払いデータベースを用いて解析し、その方法論を確立した。H25年度の成果は以下のとおりである。受療行動調査に関しては、目的外使用申請により受療行動調査と患者調査のリンケージデータを取得し解析した。受療行動調査のデータを別途実施した一般市民調査の結果と比較した。その結果、入院がん患者においてはからだの苦痛、痛み、気持ちのつらさの有症率が50%程度と高いこと、外来がん患者のからだの苦痛、痛みは一般市民とあまり差がないが、気持ちのつらさは一般市民より高いことなどが明らかになった。遺族調査に関しては、591人のがん患者の遺族を対象にプレテストを行い、450人から回収した。プレテストではがん患者に対するケアの構造・プロセスを評価する尺度であるCare Evaluation Scaleのver2.0の開発も併せて行った。Care Evaluation Scale ver2.0はver1.0に比べて大幅に誤回答が少なく、信頼性・妥当性ともにver1.0より良好であることが示され、短縮版も作成された。その他にも遺族調査による患者の症状の評価の信頼性検討、遺族の調査による負担感と受益感、調査の方法により回収率に違いがあることなどが明らかになった。このプレテストの結果から来年以降に予定している本調査の方法論的基礎が確立した。医療費支払いデータベースを用いた緩和ケアの質評価に関しては東北大学病院で過去5年間に死亡したがん患者のレセプトデータを入手し、分析を開始した。また、国のレセプト情報であるNDBのサンプリング・データセットの利用申請を行った。遺族調査に関しては、昨年度の調査結果をもとに遺族調査用の調査用紙を確定した。研究計画の倫理委員会の承認を得た。死亡小票から遺族の住所情報を得るため行政機関と交渉中である。レトロスペクティブ・コホート研究による緩和ケアの質の評価指標に関しては288人の遺族調査データに対して後ろ向き診療記録調査を実施し、データ解析を行った。その結果、診療記録から取得できた質の評価指標と遺族の評価にはほとんど関連が見られなかった。医療費支払いデータベースを用いた緩和ケアの質評価に関しては東北大学病院で2010年2012年に死亡した5大がん患者311人(一般病棟164人、緩和ケア病棟147人)のDPCデータの分析を行った。死亡前30日以内の化学療法は一般病棟死亡では27%、緩和ケア病棟死亡では0%であり、延命処置は一般病棟死亡3%、緩和ケア病棟死亡0%であった。DPCデータでがん終末期医療の質の評価を行うことが可能であることがわかったが、同時にその分析の限界も明らかになった。また、別途、国のレセプト情報であるNDBのサンプリング・データセットの提供を受け分析を開始した。緩和医療の提供体制の評価に関してはがん診療連携拠点病院の現況報告のデータをインターネットから取得し、それを再入力し分析中である。また、医師・看護師が緩和医療提供体制を評価するためのアンケート用紙をWEB調査にて開発した。遺族調査に関してはケア評価アンケート尺度であるCare Evaluation ScaleのVer2.0を作成した。昨年度までに確定した遺族調査用紙を用いて倫理委員会の承認を得たのちに、死亡小票から遺族の住所情報を得るため行政機関と交渉したが、最終的には承認されなかった。法律的には可能であるが、行政上の判断に基づくものである。したがって、当初予定していた通り、多施設遺族調査J-HOPE3研究は175施設9126人、J-HOPE2016研究は71施設3526人のデータを用いて可能な限りの予定していた解析を行った。医療費支払いデータベースを用いた緩和ケアの質評価に関しては東北大学病院の2010年2012年に死亡した5大がん患者311人のDPCデータの分析、NDBのサンプリング・データセットの分析を行ったのちに、全国DPCデータベース248,978人を利用した緩和ケアの質の評価を行った。緩和医療のQIとして、(1)化学療法、(2)ICU入室、および(3)心肺蘇生術の死亡前30日以内および14日以内の実施割合、(4)緩和ケア診療加算の算定および(5)医療用麻薬の投与の死亡14日以内の実施割合の5項目を中心にがん患者の終末期医療の質が明らかになった。緩和医療の提供体制の評価に関してはがん診療連携拠点病院の現況報告のデータやその他わが国の緩和医療の疫学データを収集しホスピス・緩和ケア白書等にまとめた。また、医師・看護師が緩和医療提供体制を評価するためのアンケート用紙をWEB調査にて開発し、調査を実施・解析した。事前に厚生労働省との折衝により統計法の改正により提供可能と見込まれていた死亡小票による遺族住所データが、厚生労働省内の議論により法律上は提供できるものの、今回は提供の許可が下りなかったため。

遺族調査に関してはケア評価アンケート尺度であるCare Evaluation ScaleのVer2.0を作成した。昨年度までに確定した遺族調査用紙を用いて倫理委員会の承認を得たのちに、死亡小票から遺族の住所情報を得るため行政機関と交渉したが、最終的には承認されなかった。法律的には可能であるが、行政上の判断に基づくものである。したがって、当初予定していた通り、多施設遺族調査J-HOPE3研究は175施設9126人、J-HOPE2016研究は71施設3526人のデータを用いて可能な限りの予定していた解析を行った。レトロスペクティブ・コホート研究による緩和ケアの質の評価指標に関しては288人の遺族調査データに対して後ろ向き診療記録調査を実施し、データ解析を行った。その結果、診療記録から取得できた質の評価指標と遺族の評価にはほとんど関連が見られなかった。医療費支払いデータベースを用いた緩和ケアの質評価に関しては東北大学病院の2010年2012年に死亡した5大がん患者311人のDPCデータの分析、NDBのサンプリング・データセットの分析を行ったのちに、全国DPCデータベース248,978人を利用した緩和ケアの質の評価を行った。緩和医療のQIとして、(1)化学療法、(2)ICU入室、および(3)心肺蘇生術の死亡前30日以内および14日以内の実施割合、(4)緩和ケア診療加算の算定および(5)医療用麻薬の投与の死亡14日以内の実施割合の5項目を中心にがん患者の終末期医療の質が明らかになった。緩和医療の提供体制の評価に関してはがん診療連携拠点病院の現況報告のデータやその他わが国の緩和医療の疫学データを収集しホスピス・緩和ケア白書等にまとめた。また、医師・看護師が緩和医療提供体制を評価するためのアンケート用紙をWEB調査にて開発し、調査を実施・解析した。遺族調査に関してはケア評価アンケートであるCare Evaluation Scaleの改訂版を作成し、信頼性妥当性を検証した。また、多施設遺族調査であるJ-HOPE3研究、J-HOPE2016研究の246施設、12652人のデータの分析を行った。レトロスペクティブ・コホート研究による緩和ケアの質評価指標と遺族評価にはほとんど関連がなかった。緩和ケアの質評価を、東北大学病院データ、NDBサンプリングデータ、全国DPCデータベースなどの医療費支払いデータベースを用いて解析し、その方法論を確立した。受療行動調査の分析は予定どおりH25年度に終了した。遺族調査に関しては行政側から住所データの提供許可が下りず、予定より遅れている。レトロスペクティブ・コホート研究は予定より早くH26年度に終了した。医療費支払いデータベースはほぼ予定通り進行している。緩和医療の提供体制の評価は拠点病院の現況調査結果が用いることができるようになったのでそれを用いれば当初の目的が達成できると考えた。引き続き厚生労働省に死亡小票による遺族住所データの取得の交渉を行う。
鉄系触媒を研磨剤として用いた木質系バイオマスの環境低負荷型 前処理法の開発

木質バイオマスとして針葉樹のヒノキを中心に用いて、研磨剤添加乾式ディスクミル処理物に、アルカリ-過酸化水素処理を組み合わせることにより、ヒノキに含まれる大部分のへミセルロースおよび60%のリグニンが分解または溶出し、処理材表面にセルロースナノファイバーおよびナノスケールの"毛羽立ち"が露出することで、高結晶性を有するものの、高糖化率が可能な素材となることが明らかになった。さらに本処理物の至適糖化酵素を検討し、酵素使用量の低減化が示された。本研究では、消費エネルギーを抑えつつ、高糖収率を可能にする環境低負荷型前処理の開発を目的とする。本研究では、これまで研究例が少なかった研磨剤による粉砕処理および触媒反応を組み合わせた環境低負荷型前処理の開発を行うことで、できるだけマイルドな条件下で消費エネルギーおよび発酵阻害物質の生成を抑えつつ、少量の酵素量で糖の回収率を上げることを目指している。これまで研磨剤を利用した粉砕処理の検討例は少なく、基礎的な知見が不足している。今年度は、省エネ型前処理であるディスクミル処理の粉砕効果を高めるための研磨剤として、アルミナ、酸化セリウム、酸化鉄、還元鉄の三種を用いて、乾式ディスクミル粉砕処理を繰り返し5回行い、市販セルラーゼによる糖化試験により評価した。いずれの処理においても、ディスクミル処理の回数を重ねるごとに糖化率が増加したが、研磨剤を入れない場合とアルミナ添加において最も糖収率が高く、5回の乾式ディスクミル処理で、1gのサンプルから約100mgのグルコースが得られた。しかしながら、糖化率は依然として低いため、乾式ディスクミル処理物に対し、アルカリ-過酸化水素法を組み合わせた処理の検討を行った。いずれの処理物でも糖収率が大幅に増加し、酸化セリウム添加で、1gの基質から最大で約590mgのグルコースが得られた。還元鉄を入れた場合は、他の処理に比べ常に糖収率が低かったが、固形分収率も最も低く、アルカリ-過酸化水素処理により、糖類もかなり分解されたと示唆された。条件をよりマイルドにすることで、糖収率の改善が期待される。本研究では、消費エネルギーを抑えつつ、高糖収率を可能にする環境低負荷型前処理の開発を目的とし、これまで研究例が少なかった研磨剤による粉砕処理および触媒反応を組み合わせた環境低負荷型前処理の開発を行うことで、できるだけマイルドな条件下で消費エネルギーおよび発酵阻害物質の生成を抑えつつ、少量の酵素量で糖の回収率を上げることを目指している。今年度は、フェントン反応を出来るだけ人為的に制御し、前処理として効果的に機能させることを目的として、ヒノキを原料として、フェントン処理の至適化を行った。鉄粉または還元鉄粉と18%過酸化水素溶液の組み合わせで、70°C、21時間、200rpmの回転振とう反応し、処理物の酵素糖化試験を行ったところ、1gの基質から約423mgのグルコースが生成された。しかしながら、昨年度、乾式ディスクミル処理後のアルミナ添加のアルカリ-過酸化水素処理物1gから約590mgのグルコースが得られていることから、酵素糖化率増加の要因を探るべく、X線回折を行い、スペクトルからアルカリ-過酸化水素処理物の結晶化度を算出したところ、無処理よりも増加していた。ボールミル処理では、結晶化度の減少と伴に糖化率の増加が起こっていたが、本処理物の解析結果から、必ずしも糖化率と結晶化度の相関が取れないことがわかった。そこで、電界放出型の電子顕微鏡による観察を行ったところ、表面がナノスケールで毛羽立っており、処理物表面のナノスケールの構造が酵素糖化性に重要であることが示唆された。また、アルカリ-過酸化水素処理の後に行う洗浄及び乾燥方法によって、糖化率が増減することが明らかになりつつある。副次的な結果としては、セルラーゼに対して、鉄粉または鉄イオンの阻害効果が大きいことが判明し、フェントン反応後に鉄を除去する必要性を明らかにした。昨年度の報告では、フェントン反応に用いる金属、特に鉄がセルラーゼに阻害作用を及ぼすことを明らかにしていたため、今年度は、鉄を用いずとも、同様のラジカル酸化分解を期待できるアルカリ-過酸化水素法の検討とともに、糖化酵素の自前調製を行った。国内の自生地域から収集し育成したススキ(Miscanthus sinensis)3品種およびジャイアントミスカンサス(Miscanthus ×giganteus)を原料として用い、アルカリ-過酸化水素法の条件検討と伴に、自前調製した粗酵素液による高効率糖化を試みた。温度条件の予備的検討の結果、ヒノキと同様70°Cが最適であった。アルカリ-過酸化水素法による溶出成分の大部分がヘミセルロースおよびリグニンであり、処理物のリグニン含量とグルコース収率に負の相関があった。さらに、M. sinensis (Shiozuka)を用いた場合、リグニン含量10-15%の間でグルコース収率に大きな増加が確認され、脱リグニンの閾値が存在することが明らかになった。

市販セルロースを炭素源としてTrichoderma reesei ATCC66589株およびスクリーニングで得られたPenicillium pinophilumの培養液混液を粗酵素液として用いることにより、バイオマス糖化用として市販されているセルラーゼと比べ同等のグルコース収率(残渣に含まれる構成糖の約83%)および高いキシロース収率(残渣に含まれる構成糖の約95%)を得ることが可能になった。副次的な結果として、ヒノキを原料として、微量の酸を添加したオルガノソルブ処理の検討および酵素の至適化を行うことで、高いグルコース収率を達成するとともに、リグノセルロースの酵素糖化に重要な因子として、リグニンの変性および表面のナノスケール構造変化を提案した。鉄粉または還元鉄と過酸化水素溶液によるフェントン反応により、酵素糖化性は大きく増加したものの、フェントン反応に必要な鉄粉または鉄イオンが、セルラーゼの活性を大きく阻害する事が判明したため、鉄粉及び鉄イオンを完全に除去する必要性が生じた。一方、アルカリ-過酸化水素処理では金属触媒がなくても、高い糖化率を得ているものの、洗浄及び乾燥法によって大きく糖化性が変化することが分かった為、新たな課題が生じた。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記問題が生じた為、現在、洗浄や中和工程を含めて、フェントン処理及びアルカリ-過酸化水素処理を比較検討している。本検討の次には、至適条件の元、スケールアップを行う予定である。
学校歯科保険活動における低濃度フッ化物洗口法導入による齲蝕予防の研究

本研究では、低濃度フッ化物洗口液の有用性をあきらかにすることを目的として、フッソ濃度100ppmの洗口液を用いたフッ化物洗口法を学校歯科保健活動の場に導入し、そのう蝕予防効果を6年間のコホート調査から比較検討を行った。研究対象は、81年、82年に小学校へ入学し、87年、88年3月に卒業したもののうち、6年間低濃度フッ化物洗口法を継続実施した児童300名(男子1609名、女子140名)と低濃度フッ化物洗口法を実施していない児童のうち、86年、87年度の1年生から6年生までの943名(男子479名、女子464名)である。また従来から実施してきたフッ素濃度500ppm洗口液による成績とも比較検討を行った。その結果異かの様な結論が得られた。1.従来から実施されているフッ素濃度500ppmの洗口液を用いた洗口法と同様のう蝕予防効果がフッ素濃度100ppmの洗口液を用いた洗口法でも得られた。2.歯種別にう蝕予防法効果を検討することにより、12456757に、高いう蝕予防効果が認められた。3.歯種別、萌出学年別のう蝕予防効果を検討することにより、同じ歯種でも萌出学年が遅いものほどう蝕発生が少なく、また、フッ化物洗口法を導入実施した時、既に萌出している歯では、う蝕予防効果はほとんど認められないことが示された。以上のことから、低濃度フッ化物洗口法のう蝕予防効果を、より確実にするためには、第1大白歯の萌出する幼稚園から導入することの有用性が示され、またフッ素濃度100ppmによるフッ化物洗口法を学校歯科保健活動に導入実施することにより高いう蝕抑制効果が認められることを確認した。学校歯科保健活動の場で用いられるフッ化物洗口液は、フッ素濃度500ppmのものが主流であるが、このフッ素濃度をより低濃度にできれば、学校での集団管理上の安全性の向上,さらには低年齢児への応用の可能性など、フッ化物洗口法の普及が進むものと思われる。本研究では低濃度フッ化物洗口液の有用性を明らかにすることを目的として、フッ素濃度500ppm,100ppmの洗口液を用いたフッ化物洗口法を小学校に導入し、その齲蝕予防効果を比較検討した。研究対象はフッ化物洗口群321名(追跡調査ー5年間,男子163名,女子155名),対照群489名(断面観察,男子244名,女子245名)である。フッ化物洗口法は、フッ素濃度500ppm,100ppmの各洗口液を用いて週5回法により毎日給食後に洗口を行わせた。口腔診査は各小学校とも毎年5月に視診型診査を実施した。フッ化物洗口群のDMFT indexの増加は高学年になるにしたがい抑制され、対照群に比較して高い齲蝕抑制効果を示した。洗口群間の比較では、500ppm群と100ppmの間に差はなく同程度の齲蝕抑制効果が認められた。歯種別には【1!_】,【2!_】,【4!_】,【b!_】【b!】の歯種において、フッ化物洗口群の齲蝕抑制効果が高く、洗口群間の比較では、両者に明らかな差は認められなかった。

今回の研究では、低濃度フッ化物洗口液(100ppm)を小学校児童に5年間継続実施した結果、従来から用いられている500ppm洗口群と同様の高い齲蝕予防効果が得られ、低濃度フッ化物洗口法の有用性が示された。しかし、研究対象がまだ少数であるため、今回設備備品として設置されたコンピュータのソフトを充実させ、データ処理の能率化を計ることにより、62年度,63年度の成績を加えて継続的な観察を行う予定である。学校歯科保健活動の場で用いられているフッ化物洗口液はフッ素濃度500PPmのものが主流であるが,このフッ素濃度をより低濃度にできれば,学校での集団管理上の安全性の向上,さらには低年齢時への応用の可能性の拡大などフッ化物洗口法の普及が進むものと思われる.本研究では低濃度フッ化物洗口液の有用性を明らかにすることを目的としてフッ素濃度500PPmおよび100PPmの洗口液を用いたフッ化物洗口法を小学校に導入し,そのう蝕予防効果を100PPmの洗口液群が6学年となった,昭和61年度より比較検討している.研究対象は,フッ化物洗口群635名(追跡調査,男子323名,女子312名),対照群489名(断面観察,男子244名,女子245名である.フッ化物洗口法は,フッ素濃度500PPm, 100PPmの各洗口液を用いて週5回法により毎日給食後の洗口を行わせた.口腔診査は各小学校とも毎年5月に視診的診査を実施した.フッ化物洗口群のDMFTーindexの増加は抑制され対照群に比較して高いう蝕抑制効果を示した.洗口群間に比較では, 500PPmと100PPm群の間に有意の差はなく同程度のう蝕抑制効果が62年度100PPm群の成績からも得られた.6学年での100PPm群のDMFTーindexは61年度群男女2.13,女子2.34を示し, 62度群男子2.18, 2.55を示した.歯種別にみても前年度と同様1, 2, 4, 6, 6にフッ化物洗口群において高いう蝕予防効果が認められた.洗口群間においては明らかな差は認められなかった.今回の研究では, 62年度の100PPm洗口群の成績を加え, 100PPm洗口液によるう蝕抑制効果が61年度100PPm洗口群と同様の傾向を示し,低濃度フッ化物洗口法の有用性が認められた.今後は63年度100PPm洗口群の成績を加え,低濃度フッ化物洗口法のう蝕予防効果について断続して検討し,さらに統計分析のためのコンピュータソフトの充実を図る予定である.学校歯科保健活動の場で、従来からよく用いられていたフッ化物洗口法のフッ素濃度は500ppmであるが、このフッ素濃度をより低濃度にできれば、学校での集団管理上に安全性の向上、さらには低年齢児への応用の可能性など、フッ化物洗口法の普及が進むものと思われる。本研究では、低濃度フッ化物洗口液(100ppm)の有用性を明らかにえることを目的として、100ppmFF^-の洗口液を用いたフッ化物洗口法を小学校に導入し、そのう蝕予防効果を比較検討した。研究対象としては、フッ化物洗口群は82年に小学校に入学し、88年3月に卒業した139名(男子76名、女子63名)である。対照群は、87年の1年生から6年生と87年3月に卒業した児童464名(男子242名、女子222名)であり、これらの断面観察を行った。フッ化物洗口群は、フッ素濃度100ppmの洗口液を用いて週5回法により毎日給食後に洗口を行わせた。口腔診査は、各小学校とも毎年5月に視診型診査を実施した。フッ化物洗口群のDMFT indexの増加は、抑制され、対照群に比較して高学年になるほど差が認められ、フッ化物洗口群のう蝕抑制効果を認めた。歯種別観察では、1__ー、2__ー、4__ー、5__ー、6__ー、7__ー、5^^ー、7^^ー、において、フッ化物洗口群のう蝕抑制効果が高いことを認めた。3年間に統計分析用コンピュータソフトもかなり充実し、従来、集団の横検索しかできなかったものが、個人の個々の歯について検索できる縦検索が可能になった。そこで萌出学年によるう蝕罹患状態の検討を行ったところ、上下顎第1大臼歯では、萌出学年別う触罹患状態に差がみられ、本方法の導入は、フッ化物洗口法のう蝕予防効果の判定に有用なことが示唆された。
モルヒネ疼痛治療におけるUGT遺伝子多型の有用性の検討

モルヒネの薬物動態の個人差の原因を明らかにすることは、科学的根拠に基づいた適正使用を実施する上で、重要である。モルヒネはUGT2B7によってグルクロン酸抱合され、モルヒネ-3-グルクロン酸(M-3-G)とモルヒネ-6-グルクロン酸(M-6-G)となる。このUGT2B7活性の個人差がモルヒネの薬物動態に影響を与えるのかについて、モルヒネおよび代謝物の血中濃度比(M-3-G/M, M-6-G/M)とUGT2B7に関与する遺伝子多型との関係について検討を行った。モルヒネ経口投与群におけるM-3-G/M濃度比は、44.99±23.53(平均値±S.D.)、M-6-G/M濃度比は8.63±4.04であり、静注投与群におけるM-3-G/M濃度比は9.98±2.95、M-6-G/M濃度比は2.19±0.76と、経口投与群の方が点滴投与群に比し、有意に高く、それぞれの群で約10倍の個人差を認めた。本研究に参加した癌患者においては、UGT2B7のcoding領域(802C/T)に変異を認めなかった。しかし、プロモーター領域のOct-1(-125T/C)に新しい変異を17.4%に見いだした。この変異を認めた群ではM-3-G/M濃度比が低値の傾向であった(9.65±6.29 vs 10.14±1.12)。モルヒネの個人差の原因の一つとしてUGT2B7遺伝子多型の関与が示唆された。モルヒネの薬物動態の個人差の原因を明らかにすることは、科学的根拠に基づいた適正使用を実施するうえで、重要である。モルヒネ経口投与群におけるM-3-G/M濃度比は、44.99±23.53(平均値±S.D.)、M-6-G/M濃度比は8.63±4.04であり、点滴投与群におけるM-3-G/M濃度比は9.98±2.95、M-6-G/M濃度比は2.19±0.76と、経口投与群の方が点滴投与群に比し、有意に高く(p<0.01)、それぞれの群で約10倍の個人差を認めた。しかしながら、UGT2B7のエクソン領域のC802T変異は本研究で対象とした癌患者では認められず、C802Tの遺伝子多型はモルヒネの薬物動態の個人差には関与しないことが示唆された。しかし、UGT2B7遺伝子のプロモーター領域のTATA box、C/EBP CAAT box、Pbx-1、Oct-1についてシークエンス分析を行った結果、転写因子の結合部位であるOct-1に一塩基多型(T-175A)の存在を17.4%(4/21名)に認めた。これらの多型を認めた群では、M-3-G/M濃度比が低値傾向であった。モルヒネの個人差の一因として、UGT2B7のmRNA発現量の差異が、酵素活性差に結びつく可能性が示唆された。

モルヒネの薬物動態の個人差の原因を明らかにすることは、科学的根拠に基づいた適正使用を実施する上で、重要である。モルヒネはUGT2B7によってグルクロン酸抱合され、モルヒネ-3-グルクロン酸(M-3-G)とモルヒネ-6-グルクロン酸(M-6-G)となる。このUGT2B7活性の個人差がモルヒネの薬物動態に影響を与えるのかについて、モルヒネおよび代謝物の血中濃度比(M-3-G/M,M-6-G/M)とUGT2B7に関与する遺伝子多型との関係について検討を行った。モルヒネ経口投与群におけるM-3-G/M濃度比は、44.99±23.53(平均値±S.D.)、M-6-G/M濃度比は8.63±4.04であり、静注投与群におけるM-3-G/M濃度比は9.98±2.95、M-6-G/M濃度比は2.19±O.76と、経口投与群の方が点滴投与群に比し、有意に高く、それぞれの群で約10倍の個人差を認めた。本研究に参加した癌患者においては、UGT2B7のcoding領域(802C/T)に変異を認めなかった。しかし、プロモーター領域のOct-1(-125T/C)に新しい変異を17.4%に見いだした。この変異を認めた群ではM-3-G/M濃度比が低値の傾向であった(9.65±6.29 vs 10.14±1.12)。モルヒネの個人差の原因の一つとしてUGT2B7遺伝子多型の関与が示唆された。
オーダーメイド治療を視野に入れた、B型肝炎抗ウイルス療法の基礎的検討

1.抗ウイルス剤に対する薬剤耐性において、その原因となる遺伝子領域がわかっているB型肝炎ウイルス(HBV)は、オーダーメイド治療を考えた場合に対策が立てやすい。我々はHBVの野生株,ラミブジン耐性株に対する薬剤の効果を簡便にin vitroスクリーニングできる系を確立しているが、患者血清から得られる臨床のHBVをクローニングし、耐性株のデータを収集、in vitro系で新規薬剤の効果検定を行なう計画である。2.血清は抗ウイルス薬投与中・投与前のものを含め、50検体以上保存、順次クローニングを行っている。そのsequence確認の過程で、血液中にゲノムが少しずつ異なる複数のHBV株が存在すること(= quasispecies)が課題となった。臨床においても少数の薬剤耐性株が、多数を占める感受性株(すなわち野生株)に「マスク」され、抗ウイルス薬の使用→感受性株の減少→薬剤耐性株の顕在化が、報告されている。現在コマーシャルベースの検討では高ウイルス量且つ20-30%の変異株の存在がないと検出不能とされる。そのため、まず、dominant株の中からよりminorな株の検出感度を上げることの検討を行なった。3.一番の問題となっているラミブジン耐性、いわゆるYMDD変異に関して短時間で検出できる系の確立を目的とした。YV(I)DDへの変異を検出するためには、過去にDirectSequencing、RFLP法、INNO-LiPA法などが報告されている。今回TaqMan-MGB probe assayを行なった。条件設定により、現在YVDDに関しては100コピー中に10%の存在、YIDDに関しては500コピー中に10%の存在の検出が可能となった。4.4人の臨床検体を用い、同法の有用性をDirect Sequencing法と比較し、良好な結果が得られた。2.血清は抗ウイルス薬投与中・投与前のものを含め、80検体以上保存、順次クローニングを行っている。そのsequence確認の過程で、血液中にゲノムが少しずつ異なる複数のHBV株が存在すること(=quasispecies)が課題となった。3.問題となっているラミブジン耐性、いわゆるYMDD変異に関して短時間で検出できる系の確立を目的とした。YV(I)DDへの変異を検出するためには、過去にDirect Sequencing、RFLP法、INNO-LiPA法などが報告されている。今回TaqMan-MGB probeassayを行なった。条件設定により、現在YVDDに関しては100コピー中に10%の存在、YIDDに関しては500コピー中に10%め存在の検出が可能となった。4. HBDDNAが、2.6logコピー(最近までのコマーシャルベースの検出限界量)未満の臨床検体でも、変異株を検出できた。5. 21人の臨床検体を用い、同法の有用性をDirect Sequencing法、INNO-LiPA法と比較したところ、それぞれの方法で15症例、11例、9例の変異株を検出でき、同法でもっとも良好な結果が得られた。まずは、今後さらにラミブシン以外の耐性株についても上記手法を検討する予定である。
各臓器由来線維芽細胞と体性幹細胞の各種線維芽細胞由来臓器再生に関する研究

期間内に、唾液腺および膵臓由来の線維芽細胞にて検討した。体性幹細胞と唾液腺もしくは膵臓由来線維芽細胞の共培養により、幹細胞が生体に生着可能な唾液腺もしくは膵臓マーカー陽性細胞へと分化したという結果を得た。分化のトリガーとなる因子は特定できていないが、多臓器において、線維芽細胞が幹細胞の分化誘導材料と用いることができることは明らかとなった。今後の再生医療において、線維芽細胞が分化誘導材料として用いることができるならば、生体材料のみで分化誘導過程を行うことができ、細胞の遺伝子操作あるいは人工的サイトカインなしに安全な完全自家移植の新規組織再生医療の開発に寄与できる可能性がある。線維芽細胞は、生体内での局在やその活性によって異なる外観と性質を持つことが知られている。以前は場の理論が主張され、線維芽細胞はそれぞれ組織特異的な性質を持つ可能性が報告されていた。本研究は、その点に再注目し、各種臓器由来の線維芽細胞は各種臓器の特異性質を維持していることを仮定、各種臓器への再生医療に応用可能かまで検討することを目的としている。申請者は、唾液腺由来の線維芽細胞にて検討をスタートさせており、体性幹細胞と唾液腺由来線維芽細胞の共培養により、幹細胞が生体に生着可能な唾液腺細胞へと分化したという結果を得ている。さらに共培養による分化誘導前後において、細胞の遺伝子発現に差異を認めており、分化誘導の段階で、線維芽細胞の持つ何らかの因子が分化誘導開始のトリガーになっている可能性が示唆された。特定の因子としては検索しきれてはいないが、線維芽細胞が幹細胞の分化誘導材料と用いることができることは明らかとなった。最終年度には、膵臓由来の線維芽細胞を入手し検討を行った。唾液線同様、体性幹細胞と膵臓由来線維芽細胞の共培養により、幹細胞が膵臓マーカー陽性細胞へと分化するという結果を得た。分化のトリガーとなる特定因子は検索しきれてはいないが、多臓器において、線維芽細胞が幹細胞の分化誘導材料と用いることができることは明らかとなった。今年度計画していた点において、顎顔面口腔領域で採取可能な組織由来の線維芽細胞についての検索は概ね順調に進展している。ただし、顎顔面口腔領域以外の組織由来線維芽細胞の収集が遅れていることより、多岐にわたる分野での各種臓器由来線維芽細胞について特異性の有無の比較検討も遅れている。今後各種検索と並行し、分化誘導実験およびin vivoにおける実験を遂行予定である。医歯薬学現時点において、顎顔面口腔領域にて採取可能な組織にて検討する限りでは、目的にて仮定した線維芽細胞を用いて幹細胞を線維芽細胞の由来臓器へと分化誘導可能と確認できている。今後、他分野の臓器を用いて線維芽細胞の特異性等を検索し、分化誘導実験およびin vivoにおける実験を遂行予定である。当該年度計画をしていた、細胞の購入および論文投稿が遅れているため。当該年度繰越分は、次年度に細胞の購入費および論文投稿費として使用を計画している。
球面SCARAロボットの制御ソフトウェアに関する研究

本研究は本研究室において開発した新らしい構造のロボットである球面SCARAロボットについて,その制御ソフトウェアを作成する研究を行ったものである。制御用の主コンピュ-タとしてはNEC社製のPC98を用い,言語はBASIC及びCを用いた。作成した制御ソフトウェアは球面SCARAロボットを動かすための基本ソフトウェアと,球面SCARAロボットを用いて各種の作業を行わせるための応用ソフトウェアに大別することができる。まず基本ソフトウェアとしては,ロボットの位置・姿勢を求めるための機構解および逆機構解を始め,ティ-チング・原点復帰・JOG動作・PTP制御などのソフトウェアを作成して,カム曲線コントロ-ルによる高速かつ滑らかな動作を可能にした。次に応用ソフトウェアとしては大円補間・ボ-ル縫目曲線軋跡を含む線描きプログラム,ガル図法を用いた地図および各種図形の入力プログラム,ベクトル文字およびドット文字による印字プログラム,非接触レ-ザ変位計を用いた3次元形状の認識プログラミムなどを完成させた。とくに3次元形状の認識においては,当初の3自由度のロボットを6自由度に改造して球状および円筒状のスキャンニングを可能にするとともに法線方向からのアクセスを可能にして測定の精度を高め,野球ボ-ル程度の大きさの立体について,繰返し精度±0.2mm,絶対精度±1mm,測定時間23時間で3次元形状を取込み,これを表示することを可能とした。以上,3年間にわたる文部省科学研究費補助金によって,本ロボットを制御するソフトウェアを開発し,これを整理・体系化することができた。これにより球面SCARAロボットを実用化する道が開けたのみならず,このソフトウェアの一部を他のロボットにも活用が可能となった。本研究は科学研究費を受ける研究としては本年度が初年度であるが、それ以前に3年間にわたる準備的な研究を進めてきた。すなわち、昭和60年度には球面SCARAロボットの基本構想と解析、さらに基本3自由度を持つ試作機の設計を行い(第1報参照)、翌61年度には試作機を製作して基本的な性能解析を(第2報投稿中)、さらに62年度は精度、剛性等についてのより詳細な実験を行ってきた(未発表)。本年度は以上の実績の上に立って、球面SCARAロボットの制御ソフトウェアの作成を中心に研究を行った。このソフトウェアは基本ソフトウェアと応用ソフトウェアに分れており、基本ソフトウェアとしては(1)ファイル管理プログラム、(2)PTP動作、(3)JOG動作、(4)ティーチング・プレイバック、(5)CP動作(大円補間、直線移動)、(6)デモンストレーションプログラム(腕振りダンス、ボール縫目曲線など)に分れている。また、応用プログラムとしては(1)球面上の任意印字、(2)球面上への世界地図の作図、(3)3次元立体形状の非接触計測などが完成している。これらのうち、とくに3次元形状認識については重点的に研究を行い、手首部にサーボ2軸を追加して、その先にレーザ変位計を取付けるなどのハードウェアの変更、それに併なうソフトウェアの修正、高精度レーザロータリーエンコーダの導入と高速6軸サーボコントローラの検討などを行った。また、ティーチングは必ずしも実機で行う必要はないため、オフラインのティーチング装置によって3次元の形状データを得る方法を検討中である。これらのソフトウェアはまだ開発中であって個々に分れているため、次年度においてはさらにこれらを統合化し、体系化していきたいと考えている。本年度は本研究に関する第2年次に当たる。前年度までに5軸の球面スカラロボットのハ-ドウェアと、これを制御するソフトウェアが完成しているが、本年度はハ-ドウエアの改造としてワ-ク台の上下の1軸を追加したため、制御ソフトウェアとしても、これに対応する6軸ロボット制御への改造を行なった。すなわち、基本ソフトとしては、6軸球面SCARAロボットの機構解および逆機構解を解き、球面座標・円筒座標と直角座標との変換を容易にした。

また、θ_1軸およびθ_2軸をDDモ-タ駆動に変更するための検討を行い、制御ダイナミックスの面からはDSPを用いたソフトウェアサ-ボについての研究を行った。その結果、負荷同定法を利用し、最適ゲインによる位置決め制御やスライディングモ-ド制御に適応制御として応用することにより、オ-バ-シュ-トや残留振動の少ない位置決めが可能となった。一方、応用ソフトとしては、レ-ザ変位計を用いた3次元形状の非接触測定に重点を置き、そのためのソフトウェアを開発した。制御用パソコンを16ビットから32ビットに変更して演算の高速化を図るとともに、サ-ボドライバ等にも変更を行った。これにより、最大寸法100mmまでの円筒形状・球形状の物体の測定を行った結果、±0.2mm程度の精度で測定できることが分った。測定時間には2時間ないし3時間を要しているが、この短縮は今後の課題であると思われる。次年度は本研究の最終年度に当るため、制御ソフトウェアの体系化を図るとともに、応用面では自由曲面上へのドット印字を目標に研究を進める予定である。本年度は3年間にわたる本研究の最終年度にあたるため,ソフトウェアのまとめと体系化を中心に研究を行った。このため,スクリ-ンエディタと光磁気ディスク装置を購入し,これまでに作成してきた個別の制御ソフトウェアを一本化して光磁気ディスクに格納した。また,昨年度より研究を開始した球面SCARAロボットによる三次元物体の非接触形状測定については引き続き検討を進め,速度を改善するためには通信の方法を改善し,精度を改善するためにはア-ム長さのキャリブレ-ションを行うなどして改良に努めた。この結果,野球ボ-ル程度の大きさの三次元物体について,繰返し精度±0.2mm,絶対精度±1mm,測定時間23時間で三次元形状デ-タを取り込み,これをディスプレイ画面上,あるいはXYプロッタによって表示することが可能となった。球面SCARAロボットは新らしい構造のロボットであるため,その機構解・逆機構解,運動制御方式,アプリケ-ションの開発など,すべてをゼロから始めなければならなかったが,この3年間の研究によって基本的な制御システムを完成し,実用化への目途をつけることができた。また,この研究の中で確立された手法は,他の種類のロボットを開発する場合にも十分に参考となるものと思われる。本研究の内容を詳細に記述した科研費研究成果報告書(約220ペ-ジ)を作成した。球面SCARAロボットの実用化に関しては装飾品加工への展開が有望視されている。これについてはティ-チング方式,CAD導入を含めたシステムとしての研究が必要であり,当研究室の新たな研究テ-マとして取組みを開始する予定である。
炎症性腸疾患を予防・改善する抗酸化性食品因子の解析及び作用メカニズムの解明

1.食品因子による炎症性大腸炎(IBD)の予防・改善機構解明腸管上皮細胞とマクロファージ様細胞の複合培養系を用いたIBD in vitroモデルを構築し、IBD予防食品因子を網羅的に探索した。その後、in vivo IBDモデル(マウス)を構築し、in vitroで見出した食品因子の一つであるタウリンの大腸炎抑制効果を確認した。さらに、その抑制機構を組織病理的手法と細胞分子生物学的手法で詳細に解析した。in vitro及びin vivoの解析から、タウリンは主に上皮細胞の保護作用と抗炎症作用によるデキストラン硫酸誘導マウス大腸炎を抑制することを明らかにした。2.上皮細胞におけるH_2O_2により誘導される炎症性サイトカインを抑制する食品因子の解析2週間培養、分化させたCaco-2細胞にH_2O_2を加えて刺激したところ、ケモカインであるIL-8の分泌亢進がした。この系を用いて、IL-8の分泌亢進を抑制できる食品因子を探索し、クロロゲン酸(コーヒー中ポリフェノール)を見出した。その抑制機構を解析したところ、転写因子NFkB及び細胞内のグルタチオンの産生と関わっていることが示唆された。3.フェノール性抗酸化・抗炎症物質の胃での吸収・代謝上記2の研究において抗炎症性を示したクロロゲン酸を含む食品中フェノール性物質の胃での吸収・代謝をラットを用いて調べた。その結果:食品中フェノール性抗酸化物質の胃での吸収はMCTというトランスポーターと関わっていることが示唆された。また、フェルラ酸とクマル酸は胃で速やかに吸収され、主に肝臓で抱合化されることを明らかにした。まず、ヒト腸管上皮細胞とマクロファージ様細胞の複合培養系を用いたin vitro IBDモデルを構築、IBDを予防・改善する食品因子の解析を行った。さらに、in vitroで見い出した食品因子の一つであるタウリンについて、デキストラン硫酸(DSS)誘導によるIBDモデルマウスにおける大腸炎抑制効果を調べた。ヒト小腸上皮様に分化させたCaco-2細胞をヒトマクロファージ様に分化させたTHP-1細胞と複合培養することにより、Caco-2細胞が障害を受けることが明らかとなった。これはIBD患者の大腸粘膜に侵入したマクロファージなど炎症性細胞が上皮細胞の障害を誘導する現象と似ている。この複合培養系に種々の機能性食品成分を添加し細胞障害抑制効果を調べた結果、タウリンがTHP-1によるCaco-2細胞障害を抑制することが示された。さらにIBDモデルマウスを用いてタウリンの大腸炎抑制効果を調べたところ、2%タウリンの飲水摂取群でDSSにより誘導された大腸炎の症状(体重の減少、血便、下痢及び結腸の短縮など)がすべて有意に軽減された。以上の結果より、タウリンは大腸炎の予防に対して有効である可能性が示唆された。2.マウスにおけるカドミウムの経口暴露に対する腸管上皮炎症反応の解析マウスにカドミウムを経口投与後、小腸上皮の炎症反応を調べた。Single dose投与により、小腸絨毛は損傷を受けるとともに、腸管粘膜に炎症性ケモカインであるMIP-2のmRNAの発現量が上昇し(Normalの30-40倍)、腸炎症の生化学マーカーであるMPO活性が2倍上昇した。さらに、病理組織学的手法によって、腸管粘膜に好中球など炎症性細胞が浸潤したことが明らかとなった。この研究はカドミウムの経口暴露が消化管に炎症をもたらすことを初めて証明したものである。
新規キャリアによる肝臓特異的遺伝子・核酸医薬デリバリー

PEG-LαC/siTTR複合体含有溶液をBalb/cマウス尾静脈内投与後、これまでのLac-α-CDE/siRNA複合体の場合と比較して、肝臓へのsiRNAおよびキャリアの移行量は上昇することを明らかとした。さらに、PEG-LαC/siTTR複合体(siTTR 5 mg/kg)をマウス尾静脈へ繰り返し投与することにより、肝臓からのTTR産生は約50%まで低下した。また、本複合体は、繰り返し投与後においても、コントロールと比較して血液生化学検査値を変化させず、安全性に優れることが示唆された。さらに、より革新的なFAP治療法の開発を目指し、最新のゲノム編集技術として注目されているCRISPR/Casシステムを応用したPEG-LαC/TTR標的-CRISPR pDNA (TTR-CRISPR pDNA)複合体を用いて、TTRノックアウトによるFAPゲノム編集療法の可能性について検討した。その結果、PEG-LαC/TTR-CRISPR pDNA複合体をヒト肝がん由来HepG2細胞へトランスフェクション後、TTRを標的としたゲノム編集を誘導できる可能性が示唆された。本研究で構築したPEG-LαCは我々のオリジナル化合物であるため、他者による報告は皆無である。また、PEG-LαCは安全かつ肝臓特異的にsiRNAを送達可能であり、かつCRISPR/Casを利用したゲノム編集治療への応用も可能である。そのため、本研究で得られた知見は、革新的なFAP治療法を開発する上で有用な基礎的資料になるものと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、肝臓に対して特異的に遺伝子および核酸医薬をデリバリー可能なキャリアシステムを新規に構築することにより、新規家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)治療法を開発することである。平成25年度は、リード化合物であるラクトシル化PAMAMデンドリマー/α-シクロデキストリン結合体(Lac-α-CDE)の遺伝子・核酸医薬との複合体の肝臓特異性、安定性および血中滞留性の向上を企図して、Lac-α-CDEに種々の機能性素子を導入した多機能型Lac-α-CDEを新規に構築することを目的とした。本研究で構築した各種多機能型Lac-α-CDEは我々のオリジナル化合物であるため、他者による報告は皆無である。また、いずれのキャリアも安全性に優れており、治療への応用を企図した際の重要な利点であると考えられる。平成26年度は、遺伝子および核酸医薬の最適化を行い、前年度にラクトシル化PAMAMデンドリマー/α-シクロデキストリン結合体(Lac-α-CDE)を基盤として構築した新規キャリアを用いて、実際のFAPの原因タンパク質であるトランスサイレチン(TTR)の産生抑制効果をin vitroおよびin vivoにおいて評価した。また、PEG-LαCおよびLac-Cys-α-CDEは安全かつ肝臓特異的にsiRNAを送達可能であり、FAP治療への応用を企図した際の重要な利点であると考えられる。交付申請書記載の研究計画通りに進捗している。さらに、最新の技術を導入した実験にも取り組んでおり、当初の計画通りあるいはそれ以上に研究が進展しているものと考えられる。申請時の研究計画に従い、平成27年度には、正常マウス(Balb/cマウス)において肝臓への遺伝子・核酸医薬デリバリー効率、体内動態およびTTR産生抑制効果の詳細な検討を行うとともに、FAPモデルマウスを用いた検討を予定している。

交付申請書記載の研究計画通りに進捗しており、次年度に予定している計画内容に一部取り組んでいるため、当初の計画通りあるいはそれ以上に研究が進展しているものと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。申請時の研究計画に従い、平成26年度にはTTRを標的とする遺伝子・核酸医薬(siRNA、shRNA expressingpDNA、アンチセンス核酸)の最適化を行い、TTR産生抑制効果をin vitroにおいて検討する。また、進捗状況に応じてin vivoの検討にも取りかかる。
イギリスの学外試験委員制度に関する歴史的研究―高等教育の質保証に着目して―

高等教育の質保証は、イギリスの場合、何よりもまず、個々の大学・高等教育機関が授与する学位・資格の質と水準の問題として設定されるが、その個々の大学における質保証や自己評価システムおよび第三者評価において、学外試験委員制度はどのように位置づくのか。その仕組みはどうなっていて、いかなる役割・機能を果たしているのか。何故、イギリスで学外試験委員制度が生まれたのか。本研究はこれらの問題について、さまざまな観点から総合的な解明を試みた。現代の動向をフォローするとともに歴史にさかのぼりつつ、学外試験委員制度を高等教育の質・水準保証システム全体の中で位置づけた。前年度に引き続き、収集した資史料のうち、基本的なもの、主要なものである下記の文献等について分析をすすめ、研究の枠組みの構築と課題の焦点化をはかった。また、本歴史研究を現代における高等教育の質保証という枠組みに位置づけるため、現代イギリスと日本における高等教育改革について、とくに質と水準の保証という観点から考察し、その成果の一端を中国四国教育学会第64回大会(2012年11月、於山口大学)で口頭発表するとともに、『日英教育研究フォーラム』16号(2012年12月)に発表した。平成23、24年度に行った研究活動を継続して実施するとともに、研究成果報告書の作成作業を進めた。その際、本歴史研究を現代における高等教育の質保障という枠組みに位置づけるため、大学評価・学位授与機構や文部科学省を訪問して、専門家と知見の交流をはかった。海外出張による文献資料の調査・収集ならびにこのテーマに関するイギリス人研究者との情報・知見の交流がスムースに進行しているため。課題に関する基本・主要文献について相当程度入手し、そのいくつかについて一定の分析をおこなった。最新の研究動向について情報・知見の交流をはかった。これまでの研究の延長線上に、さらに文献・資料の分析にあたるとともに、国内外の研究者との研究交流をはかる。そうして得た知見を基に構築した研究の枠組みに沿って研究を推進し、明らかになった成果について学会等で発表するとともに、報告書にまとめる。これまでの研究の延長線上に、さらに史資料の収集・分析にあたるとともに、国内外の研究者との交流をはかる。そうして得た知見を基に構築した研究の枠組みに沿って研究を推進し、明らかになった成果については学会等で報告する。本年7月にイギリス訪問調査を予定しており、そのための旅費を計上する。また、研究成果を最終報告書にまとめて印刷・公刊する予定であり、そのための費用を計上する。7月にイギリス訪問調査を予定しているが、また、当該年度以内にオックスフォード大学のM.カートイス博士の招聘を計画しており、そのための旅費を計上する。収集した資料の整理も引き続き実施するため謝金も計上している。
脳損傷における活性酸素の動態解明-gp91KOマウスを用いた基礎的検討-

【はじめに】脳における02-の産生源としてはシクロオキシゲナーゼ系、キサンチンオキシゲナーゼ系、NADPHオキシゲナーゼ系が知られている。本研究ではこの3つの産生源の中でNADPH oxidase enzymeを構成する5つのサブユニットの一つであるgp91phox(gp91)に注目し、gp91遺伝子欠損マウス(KOマウス)を用いて頭部外傷におけるNADPHoxidase enzyme産生02-の役割について検討を行った。【結果】gp91は外傷後早期より外傷周囲の皮質に発現し、2日後がもっとも発現が強かった。細胞種ではミクログリアへの発現が最も強かった。酸化ストレス関連物質である3NTは外傷後より外傷部位の周囲に認められた。その産生細胞はミクログリアが主体であった。一方、KOマウスではミクログリアにおける02-は認められなかった。TTC染色を用いた外傷2日後における損傷面積の測定においてKOマウスでは脳損傷面積は有意に抑制されていた。【考察】本検討で脳損傷後におけるgp91の発現と動態、さらにはgp91を介して産生される02-の脳損傷後の役割について明らかとなった。脳損傷後のスーパーオキシド産生源としてミクログリアのgp91が主たる産生源であることが証明された。ミクログリアにおけるgp91の発現を制御することが脳損傷の治療として極めて有用であると考えられた。(1)野生型マウス実験的頭部外傷における酸化ストレスの関与とその動態について【フリーラジカル(アルコキシラジカル)測定】担当者佐藤血中アルコキシルラジカル測定はトラップ剤として5,5-dimethyl-1-pyrroline-1-oxide(DMPO)を用いた電子スピン共鳴法(ESR法)にて行う。全血100μlアルコキシルラジカルの測定は佐藤博士によって行われた。現在データについて統計学的検討を行っている【ヒドロペルオキシド測定と抗酸化能測定】担当者土肥、養父これらの測定はFRAS4(Wismer Co)を用いて行っている。【酸化ストレス関連物質測定】担当者養父採取した生体試料を用いて、活性酸素化合物(チオール類:尿酸類)、コエンザイムQ(酸化型、還元型)、8-OH-dG、ニトロチロシンの測定を行う。これらの測定には3D-HPLCを応用したクーロアレイメディカルシステム(マルチチャンネル電気化学検出器)を用いる。解析には酸化ストレス関連測定キットを用いて行っている。【TTC染色による組織損傷の計測】担当者塩田CCIを用いた実験的頭部外傷モデルを作製する。損傷後、12時間、1、2、4、7日に全身麻酔下で脳を摘出し外傷中心部で2mmの切片を作製する(n=5)。TTC染色を行いNIH imageを用いて損傷範囲の計測を行った。次年度は同検討をgp91KOマウスを用いて行う予定である。本研究ではこの3つの産生源の中でNADPH oxidase enzymeを構成する5つのサブユニットの一つであるgp91phox(gp91)に注目し、gp91遺伝子欠損マウス(KOマウス)を用い頭部外傷におけるNADPHoxidase enzyme産生02-の役割について検討を行った。細胞同定ではミクログリアへの発現が最も強かった。一方、KOマウスではミクログリアにおける02-認められなかった。【考察】

本検討で脳損傷後におけるgp91の発現と動態、さらにはgp91を介して産生される02-の脳損傷後の役割について明らかとなった。脳損傷後のスーパーオキシド産生源としてミクログリアのgp91が主たる産生源であることが証明された。ミクログリアにおけるgp91の発現を制御することが脳損傷の治療として極めて有用であると考えられた。