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食とアイデンティティー-近代ヨーロッパにおける統合原理としての食文化-

本研究の目的は、食文化の歴史を材料として、工業化や都市化、国民国家統合、ナショナリズムの強化といった、近代ヨーロッパ社会の諸問題を新たな視点から解明することであった。その際、とくに食という日常生活レベルでの視点から、近代国民国家への統合の動きをみるという課題をかかげ、政治・経済・社会など幅広い問題を取り扱うよう心がけた。研究の資史料としては、食生活に関する諸史料、とくに同時代の料理書などの一次史料、およびさまざまな二次的な研究文献を利用した。また、2003年と2005年には、それぞれプラハとベルリンで開催された「ヨーロッパ食生活史研究のための国際委員会」の国際シンポジウムに参加し、ヨーロッパの食生活史研究の最前線にいるヨーロッパ各国の研究者から情報を収集した。食文化は、人間社会・歴史の広範囲な問題とかかわるので、本研究においては、まず工業化と都市化という19世紀ヨーロッパ社会史の底流の中で、食の問題がどのような問題とかかわるのかを検討し、とくに食品偽装問題や食品流通への法的・行政的な監視システムの構築について検討した。次に、こうした食品監視システムの成立の前提となる食の科学化の進展を、栄養学や食品化学の成立という視点からたどり、同時にこうした科学化に対する反発としての「反近代」的な言説の強化にも注意を向けた。次に、本研究のメインテーマである近代国民国家と食との関係について検討し、栄養学や栄養教育が労働者層などの国民国家への統合に利用されていくプロセスを、言説および制度面から跡づけた。さらにいくつかの小国について、料理書が国民国家レベルでのアイデンティティ形成に大きな役割を演じたことを例証した。全体として、食文化が国民国家レベルの統合と密接に関係していることが示されたと思われる。本研究の目的は、国民国家単位での統合が進行しつつあった19世紀のヨーロッパで、食文化が統合のベクトルとドイツのように関係していたのか、国民・地域社会・階層などそれぞれのレベルのアイデンティティーが食に関する言説を通じてどのように展開されていったのか、を解明することである。そのため、まずヨーロッパにおけるこうした研究があるかどうか、研究史を探ってみた。それに合致した研究書として、「ヨーロッパ食生活史研究のための国際委員会」という、国際的な研究者グループが編集した『食物・飲料とアイデンティティー-中世以降のヨーロッパにおける調理と飲食』(P.Scholliers, ed.,Food, Drink and Identity, Berg,2001)という業績がある。そこで、まずこの研究書の内容を検討するとともに、このグループに属する各国の研究者たちの研究活動に注目することとした。そのため、2003年9月末から10月初頭に開催された、同グループの国際シンポジウムに参加した。このシンポジウムは、食に関する知識の伝播と拡散、すなわち広義での食文化教育をテーマとするものであったが、こうした諸研究は、ヨーロッパ各国における食を軸にした国民国家のアイデンティティー形成という問題と深く関わり合うため、本研究にとって大きな示唆をえるものとなった。この海外での資料収集の成果は、大阪国際大学国際関係研究所の『国際研究論叢』第17巻2号に報告として収録されている。このほかに、イギリスに限定した研究として、『帝国の果実-異国の産物とイギリス的味覚』(J.Walvin, Fruits of Empire, London,1997)という研究書がある。この本は、イギリス帝国とイギリス人の食文化のアイデンティティーとの密接なかかわりを歴史的にあとづけた研究であり、やはり『国際研究論叢』においてこの本を翻訳紹介してみた。こうした研究を次年度も継続していく。本研究の目的は、国民国家単位での統合が進行しつつあった19世紀のヨーロッパにおいて、食文化が、その統合のベクトルにどのように関係していたのかを解明することである。

2年目にあたる平成16年度は、昨年度の研究に引き続き、ヨーロッパにおける食文化研究の進展に着目し、昨年度紹介した「ヨーロッパ食生活史研究のための国際委員会」と並んで、国際的・学術的な研究組織として重要な「食民族学研究のための国際委員会」に着目した。この組織は2004年9月末から10月初頭に、クロアチアのドブロブニクで「地中海食文化の世界的広がり」というテーマで第15回目の国際シンポジウムを開催した。それに参加し、日本から地中海食文化を考察する研究発表をおこなうとともに、特にヨーロッパの北側の国々への地中海食文化の浸透に関するいくつかの発表を聞いたが、これは、ヨーロッパ内外から食とアイデンティティーの問題を考察する良い機会となった。また今年度、食文化研究という学際的な広がりの諸研究を総合し整理する意味で、森枝卓士氏(食文化研究家)と一緒に『新・食文化入門』(弘文堂、2004年10月)という書物を編集し、その中で「第4章:食から見た世界史」を執筆した。ここで改めて近代ヨーロッパの歴史と食とが密接に結びついていることについて確認した。同時に、食と国民的アイデンティティー形成の問題を、日本の側から考察する試みとして、「日本における西洋の食文化導入の歴史」というタイトルの試論的研究を、大阪国際大学国際関係研究所編集『国際研究論叢』に投稿し、掲載された。本研究の目的は、食文化の歴史を材料として、19世紀ヨーロッパ社会の国民国家単位での統合について解明することである。1年目、2年目に収集した文献に基づいて、食生活に関する諸史料、とくに同時代の料理書などを分析し、その中にみられる国民国家的な統合のベクトルの有無やその表れを検討した。ドイツやフランスのような大国の場合は、なかなかそうした統合のベクトルが料理書の中に見いだすことは難しいが、ノルウェーやスロヴェニアのような国民国家形成が遅れた小国においては、料理書の中に統合のベクトルをかなり鮮明に見いだすことができた。そうした研究の一部、とくに研究の大まかな見取り図を、「食の歴史の可能性-ヨーロッパ近代社会史研究の視点から-」(『関学西洋史論集』)という表題の論文にまとめてみた。さらに、2005年9月20日25日にベルリンで開催された「ヨーロッパ食生活史研究のための国際委員会」の国際シンポジウムに参加し、ヨーロッパの食生活史研究の最前線にいるヨーロッパ各国の研究者から情報を収集した。このシンポジウムのテーマは「都市化の中の食」で、ちょうど19世紀後半から20世紀が対象であり、工業化や近代国家の成立と食に関わるいくつかの問題が扱われ、本研究のテーマとも関連する報告があった。さらに、ベルリンはトルコ系を中心とするイスラム教徒が多く居住しており、彼らの独自の食文化が展開されているが、このシンポジウムへの参加を通じて、こうした移民のアイデンティティが食においていかに表されているかを考える材料を得ることもできた。研究成果の報告書の中でこうした点にも触れてみたいと考えている。
有酸素性運動が脳神経機能に及ぼす効果の持続性-ERP-P3の単一施行解析法-

平成19年度に有酸素運動が脳の情報処理過程を短縮する効果を持つことを確認した。平成20年度には、有酸素運動後に認知に関わる事象関連電位ERP-P3振幅増加が少なくとも2日以上持続したことから、有酸素運動の脳神経機能に対する効果は持続性を持ち、トレーニング効果を持つ可能性を報告した。平成21年度において、非運動高齢者群の内、運動を開始し継続した高齢者群が、運動開始前値よりERP-P3の各成分の潜時の短縮、振幅の増加を示したことから、運動が脳神経機能低下を抑制することを明確にした。平成22年度より運動を中止した高齢者のERP-P3の検討を開始し、運動が脳神経機能に及ぼす効果のさらなる検討を進めている。運動が認知機能へ与える効果を三つの段階を経て検討する。(1)有酸素運動が脳神経機能に及ぼす効果の持続性の検討。その際、事象関連電位P300の単一施行解析法を用いて検討する。(2)有酸素運動が脳神経機能に及ぼす効果の持続性とそのトレンナビリティーの検討。(3)有酸素運動が高齢者の脳神経機能へ及ぼす効果の検討。最終的に、習慣的な有酸素性の運動が高齢者の認知機能低下に対し抑制効果を持つか否か検討するものである。【目的】本研究は,有酸素運動が脳神経機能に及ぼす効果の持続性を検討する。脳神経機能の情報処理過程を反映する事象関連電位P300(P3)及び反応時間(RT)は,有酸素運動後に短縮するという報告がある(yagi,2003)。しかし,その効果の持続性を検討した報告は見当らない。本研究は有酸素運動後に,聴覚オドボール課題に対するRTと,標的刺激毎に発生するP3成分を解析し,運動後のRTの短縮とP3潜時の短縮,振幅増大を確認した上で,その効果の持続性を検証する。更に一般非運動群と運動群のRT,P3の比較から,日常的運動の効果を検討する。【方法】健康な一般女子大生22名,平均年齢21.8±0.4歳,右利き(内運動部女子大生7名,21.1±0.4歳,右利き)を本研究の対象とした。運動習慣の無い一般女子大生8名は,自転車エルゴメータによる有酸素運動(心拍数120拍/分)を30分行った。運動前コントロール期,運動終了直後,1時間後,2時間後,2日後,4日後に,安静状態で15分間の聴覚オドボール課題(標的2000Hz音20%,非標的1000Hz音80%)を行わせた。P3は加算平均P3波形を参照し,EEG上のP3を同定し,各成分のピーク潜時と振幅,RTを解析した。【結果】安静コントロール値に比べ,有酸素運動直後のRT短縮とP3潜時短縮,P3振幅増大は有意(p<0.05)であった。この運動の効果は,運動直後をピークに,RT短縮とP3振幅増大は2日目まで有意に持続した。一般群に比べ,運動群はRTとP3潜時が有意に短く,P3振幅が有意に高かった。【考察】有酸素性運動は,情報処理のスピードを速くし,中枢神経系を活性化し,その効果は持続性があると考える。さらに,日常の運動は,中枢神経系の活性化を持続させ強化する可能性があると考える。(目的)有酸素運動は、反応時間(RT)を短縮し、大脳の情報処理過程を反映する事象関連電位P300(P3)の潜時を短縮し、振幅を増大することが報告されている(Magnie et al. 2000, yagi et al. 2003)。本研究は運動後のこれらの効果の経時変化から持続性を検討した。更に運動群のP3、RTから日常的運動の効果も検討した。(方法)運動習慣の無い健常一般女子大生8名は自転車で有酸素運動(心拍数120拍/分)を30分行い、コントロール期、運動直後、1時間後、2時間後、2日後、4日後に、聴覚オドボール課題(標的2kHz音20%、非標的1kHz音80%)を15分間行い、誘発されたP3の潜時と振幅、RTを解析した。(結果)有酸素運動のRT短縮とP3潜時短縮、P3振幅増大は有意(P<0.05)で、運動直後をピークに、RT短縮とP3振幅増大は2日目まで持続した。また、運動群はRTとP3潜時が有意に短く、P3振幅が有意に高かった。(考察)運動は中枢神経系を活性化し、情報処理のスピードを加速する。その効果は持続性を有する。

また、日常的な運動は脳神経機能における情報処理過程の促進を持続させる可能性があると考える。(意義)有酸素運動による脳神経機能の活性化と情報処理のスピード化の持続性を持つことは、運動が脳神経機能に対するトレンナビリティを有することを示唆している。(重要性)本研究の結果は、高齢者の習慣的運動が認知(力)を維持すること、改善することの重要な裏付けとなる可能性がある。平成19年度に有酸素運動が脳神経機能における情報処理過程の短縮効果を確認し、平成20年度にその効果の持続性、特に事象関連電位ERP-P3の振幅増加の少なくとも2日以上の持続から、脳神経機能に対しトレーニング効果を持つ可能性が示唆された。そこで平成21年度はこれらの運動の効果が高齢者の認知に関わる脳神経機能低下に対し抑制効果を持つか否か検討した。【目的】高齢者の習慣的運動が痴呆とアルツハイマー病の発現を40%遅らせたという縦断的コホート研究報告(Larson,2006)があるが、本研究では習慣的な有酸素運動が高齢者の脳精神機能低下に及ぼす抑制効果を事象関連電位ERPと反応時間を用いて、生理学的に検討する。【方法】健常な前期高齢者(6575歳)31名のうち、非運動群(5名)、軽運動開始群(10名)、軽運動継続群(6名)、強運動継続群(10名)を対象に、平成19年と平成21年の9月に、安静状態で15分間の聴覚オドボール課題時の反応時間および脳波を測定し解析した。【結果】非運動群では、2年後に有意なP3潜時の延長がみられ、P3振幅の減少、エラーの増加を伴った。それに対し、運動を行う軽運動開始群、軽運動継続群、強運動継続群のいずれも反応時間の短縮、P3潜時の短縮、P3振幅の増加、エラーが減少した。【考察】高齢者において習慣的な運動は、刺激入力から認知の過程を短縮し、評価の程度を高め、認知機能を改善し、それを維持する効果を持つことから、脳の覚醒の程度を上昇させ、維持させる効果を持つと考える。【結語】運動は、高齢者の脳神経機能低下に抑制効果を持ち、さらに機能の維持改善に有効である可能性がある。平成19年に有酸素運動が中枢情報処理過程を短縮する効果を持つことを確認し、平成20年度には有酸素運動後、認知に関わる事象関連電位ERP-P3振幅増加が少なくとも2日以上持続することから、有酸素運動の脳神経機能に対する効果は持続性を持ち、トレーニング効果を持つ可能性を報告した。平成21年度に高齢者の軽運動開始群で脳神経機能低下の抑制が明確となり、平成22年度から運動中止群の脳精神機能の変容を検討している。高齢者の習慣的運動が痴呆とアルツハイマー病の発現を40%遅らせたという縦断的コホート研究報告(Larson,2006)があり、平成21年度から、本研究では習慣的な有酸素運動が高齢者の脳精神機能低下に及ぼす抑制効果を事象関連電位ERPと反応時間を用いて、生理学的な検討を試みている。健常な前期高齢者(6575歳)31名を対象に、非運動群(5名)、軽運動開始群(10名)、軽運動継続群(6名)、強運動継続群(10名)に、平成19年と平成21年の9月に、安静状態で15分間の聴覚オドボール課題時の反応時間および脳波を測定し解析した。その結果、非運動群では2年後に有意なP3潜時の延長がみられ、P3振幅の減少、エラーの増加を伴った。それに対し、運動を行う軽運動開始群、軽運動継続群、強運動継続群のいずれも反応時間の短縮、P3潜時の短縮、P3振幅の増加、エラーが少なかった。このことから、高齢者において習慣的な有酸素性の運動は、刺激入力から認知の過程を短縮し、評価の程度を高め、認知機能を改善し、それを維持する効果を持つと考えられ、これは脳の覚醒の程度を上昇させ、維持させる効果を持つことが示された。
溶液内部分秩序の基礎計測

trans-スチルベンおよびビフェニルと四塩化炭素との光化学反応の動力学をフェムト秒の時間分解測定を利用して明らかにした.本来は数十ピコ秒よりも長い時間領域に対して成立する拡散律速反応理論で測定された動力学がよく説明された.この結果は,2から3ピコ秒の時間領域での分子運動に対しても並進拡散の概念を適用できることを示唆する.2-アミノピリジンと酢酸との会合体における光誘起2重プロトン移動反応の機構を研究した.ピコ秒時間分解けい光スペクトルの測定などから,この2重プロトン移動反応が段階的に進行することを明らかにした.会合体が数ピコ秒の間維持されることが反応を進行させる上で本質的に重要な役割を果たすことを示すことができた.最低励起1重項(S_1)状態のtrans-スチルベンのtrans-cis異性化反応の速度と溶媒との相互作用の関係を議論するために,異性化速度とラマンバンド形の温度依存性を3種類の溶液中(ヘキサン,オクタン,デカン)で測定した.溶媒との相互作用の大きさと持続時間,および頻度が反応速度とラマンバンド形の双方を決定するというモデル(dynamic polarization model)で実験結果を矛盾なく再現できることを示した.SDSミセルの疎水部で生成したスチルベンカチオンラジカルが20ps程度で疎水的環境から親水的環境に並進移動する一方,同時に生成する電子の並進移動には1から2psを要することを示唆する結果を得た.ミセル中に可溶化された分子の光イオン化によって生成するカチオンラジカルと電子の双方の動力学の端を明らかにすることができた.trans-スチルベンおよびビフェニルと四塩化炭素との光化学反応の動力学をフェムト秒の時間分解測定を利用して明らかにした.本来は数十ピコ秒よりも長い時間領域に対して成立する拡散律速反応理論で測定された動力学がよく説明された.この結果は,2から3ピコ秒の時間領域での分子運動に対しても並進拡散の概念を適用できることを示唆する.2-アミノピリジンと酢酸との会合体における光誘起2重プロトン移動反応の機構を研究した.ピコ秒時間分解けい光スペクトルの測定などから,この2重プロトン移動反応が段階的に進行することを明らかにした.会合体が数ピコ秒の間維持されることが反応を進行させる上で本質的に重要な役割を果たすことを示すことができた.最低励起1重項(S_1)状態のtrans-スチルベンのtrans-cis異性化反応の速度と溶媒との相互作用の関係を議論するために,異性化速度とラマンバンド形の温度依存性を3種類の溶液中(ヘキサン,オクタン,デカン)で測定した.溶媒との相互作用の大きさと持続時間,および頻度が反応速度とラマンバンド形の双方を決定するというモデル(dynamic polarization model)で実験結果を矛盾なく再現できることを示した.SDSミセルの疎水部で生成したスチルベンカチオンラジカルが20ps程度で疎水的環境から親水的環境に並進移動する一方,同時に生成する電子の並進移動には1から2psを要することを示唆する結果を得た.ミセル中に可溶化された分子の光イオン化によって生成するカチオンラジカルと電子の双方の動力学の端を明らかにすることができた.研究代表者らは、平成12年度に科学研究費基盤研究(B)(2)の交付を受けて、「溶液内部分秩序の基礎計測」に関する研究を開始した。本年度は3年間の研究計画の第1年目相当し、既存の装置を改良して本研究の目的に即した分光計測装置を構築することが主たる目標であった。、この方針に沿って、本補助金によって高出力cwグリーン固体レーザー、電子冷却CCD検出器、デジタル遅延パルス発生装置各1個を購入し、繰り返し50Hzのフェムト秒時間分解可視分光計を作成した。時間応答関数から評価した本分光測定装置の時間分解能は約150フェムト秒である。本補助金によって購入した備品の使用によって、レーザーの繰り返し周波数に同期したデータ取り込みが可能となり、測定のデータの質が約10倍向上した。本研究の開始にあたっては、(i)可溶化構造とエネルギー移動、(ii)常温水クラスター中の光化学、(iii)可溶化分子の拡散、の3点に特に注目することを提案した。本年度は、分光測定装置の改良とともに、(iii)の可溶化分子の拡散を解明するための分光計測と解析を主として行った。trans-スチルベンおよびビフェニルの四塩化炭素溶液に光を照射すると2から3ピコ秒以内に溶質であるtrans-スチルベンやビフェニルと溶媒である四塩化炭素が化学反応を起こすことに注目し、これらの反応の様子をフェムト秒の時間分解測定を利用して実験的に明らかにした。さらに、その結果が、本来は数十ピコ秒よりも長い時間領域に対して成立する拡散律速反応のSmoluchowski理論やCollins-Kimball理論でよく説明されることを見出した。これらの結果を論じた論文は、trans-スチルベンについての速報をすでに出版し(裏面に記載)、ビフェニルについての論文(2報)を投稿中である。また、本年度は、国際会議における招待講演を5件行った。

研究代表者らは,平成12年度に科学研究費基盤研究(B)(2)の交付を受けて,「溶液内部分秩序の基礎計測」に関する研究を開始した.3年間の研究計画の第2年目に相当する本年度は,溶質と最近接溶媒分子との相互作用や溶液内に生成する会合体内部での相互作用を,化学反応をプローブとして観測した.前年度に引き続き,四塩化炭素溶液中での芳香族分子と溶媒である四塩化炭素の光誘起二分子反応について研究した.この反応は3ピコ秒程度で終了する高速の二分子反応であるため,観測される反応速度が溶質と溶媒の相対運動を鋭敏に反映する.従来よりも精度の高い反応の追跡を行うために,光カー効果を利用したピコ秒時間分解けい光分光計の製作を開始した.最低励起1重項(S_1)状態のtrans-スチルベンのtrans-cis異性化反応の速度と溶媒との相互作用の関係を議論するために,異性化速度とラマンバンド形の温度依存性を3種類の溶液中(ヘキサン,オクタン,デカン)で測定した.溶媒との相互作用によるS_1 trans-スチルベンの状態変化の大きさと持続時間,および頻度が反応速度とラマンバンド形の双方を決定するというモデル(dynamic polarization model)で実験結果を矛盾なく再現できることを示した.有機溶媒中において2-アミノピリジンと酢酸との会合体の内部で光誘起2重プロトン移動反応が起こり,2-アミノピリジンの互変異性体が生成する反応の機構を研究した.測定されたピコ秒時間分解けい光スペクトルと互変異性体のモデル化合物のスペクトルとの比較などから,この2重プロトン移動反応が段階的に進行することを明らかにした.2-アミノピリジンと触媒の役割を果たす酢酸分子が形成する会合体が数ピコ秒の間維持されることが反応を進行させる上で本質的に重要な役割を果たすことを示すことができた.本年度,研究代表者らは,SDSミセル中に可溶化した溶質分子の光イオン化過程について独自の実験研究を行い,新たな知見を得た.研究代表者らはSDSミセル中に可溶化したtrans-スチルベンを光励起するとスチルベンカチオンラジカルと電子を生じることを見出し,このイオン化およびそれに続く物理・化学過程を時間分解分光法で追跡した.研究代表者らは,trans-cis異性化反応速度の測定などから,光イオン化の前のtrans-スチルベン分子がミセルの疎水的な部分で可溶化されていることを以前から指摘していた.光イオン化後は,生成したスチルベンカチオンラジカルおよび電子の双方がより安定な親水部あるいは水相へと移動すると考えられる.今回,ピコ秒時間分解CARSスペクトルの測定によって,生成したスチルベンカチオンラジカルが,装置関数である20ピコ秒程度以内に疎水的環境から親水的環境に並進移動することを強く示唆する結果を得た.ただし,その後はカチオンラジカルはミセル親水部にとどまり,バルク水相に移動する過程は観測されなかった.一方,0.8から1.4μmの波長領域で測定したフェムト秒時間分解近赤外スペクトルからは,生成した電子が水和状態に達するまでに通常の水溶液中での光イオン化過程に比べて1-2ピコ秒の遅れがあることが明らかになった.この遅れは生成した電子が疎水部から水相に移動するのに要する時間である考えられる.異なる時間分解分光測定の結果を組み合わせて考察することで,ミセル中に可溶化された分子の光イオン化によって生成するカチオンラジカルと電子の双方の動力学の一端を明らかにすることができた.研究代表者はこれらの研究成果を平成15年1月に東京で開催された国際シンポジウムでの招待講演の際に報告した.
措置変更における効果的な施設間協働体制の構築に関する研究

本研究では,児童自立支援施設職員および児童相談所職員を対象に面接調査を行い,多角的視点から措置変更について検証するとともに,児童養護施設,児童自立支援施設,児童相談所それぞれの立場による捉え方の相違点,および共通点について明らかにし,相互理解のもとでの効果的な連携・協働体制を構築することを目指す。初年度である2019年度は,児童自立支援施設職員を対象とした面接調査を実施する。2020年度は,児童相談所職員を対象とした面接調査を実施するとともに,効果的な連携・協働体制の構築について検討する。
クォラムセンシング機構を利用した多剤耐性病原菌の制御剤の開発と解析

抗生物質の広範な使用とともに、多剤耐性菌の蔓延が世界中で問題となっており、抗生物質を使わない新たな制御法の確立が求められている。近年の研究から、細菌では、多剤耐性から毒素発現までを、quorum-sensing機構と言われるシグナル伝達機構が制御していることが明らかになってきた。そこで、このシステムの制御が、新たな多剤耐性菌の制御法として注目されている。我々は、このQS機構のインヒビターをスクリーニングする方法を構築し、その阻害剤の開発を行った。コンピューターを用いてモデリングし、25種の新たな候補阻害剤を合成したところ、その一つにQS機構のC4-HSL系および3oxoC12-HSL系を主に特異的にかつ強く阻害する活性があることを明らかにした。抗生物質の発見以来、人類は感染症の脅威から解放されてきた。しかしながら、その使用とともに抗生物質の効かない多剤耐性菌が出現し、院内感染等の問題を引き起こし、新たな感染症の対応策の開発が望まれている。我々は、抗生物質も効かない多剤耐性菌を含めた感染症原因菌の制御を目指し、抗生物質と異なる手法により多剤耐性菌の制御を目指している。すなわち、感染菌の一般的な毒素誘導機構であるQuorum-sensingシステムを薬剤により阻害することで、菌を殺さず毒素のみを抑制することを試みている。本方法は、多剤耐性株の出現リスクを極力抑えることができるばかりか、高度に多剤耐性化して菌体に対しても有効である。我々は本年度、その阻害剤の候補とする25種の化合物について合成を行い完了させた。これらの化合物について、感染症の原因菌である緑膿菌の高毒素発現株を用いて毒素発現阻害活性を簡易的に測定した。方法は、マイクロタイタープレートおよび試験管による緑膿菌培養時に候補化合物を添加することで行った。その結果、いくつかの化合物については毒素発現を阻害していた。次に、それらの化合物について、さらに詳細に検討を加えるため、緑膿菌野生株の毒素発現の阻害活性を毒素ピオシァニンおよびエラスターゼの発現阻害量を測定することで行った。その結果、一次スクリーニングで候補となったいくつかの化合物で明らかな阻害活性が認められ、そのうち一つの化合物については、既存の阻害剤と同等、もしくはそれ以上の活性が確認された。我々は本年度、昨年度合成したQS阻害候補剤25種の化合物について、感染症の原因菌である緑膿菌の高毒素発現株を用いて毒素発現阻害活性を測定すると共に、毒素発現のどのカスケードを抑制しているのかを同定した。方法は、試験管による各種緑膿菌変異株培養時に候補化合物を添加することで行った。その結果、いくつかの化合物については毒素発現の阻害を確認し、いくつかの薬剤で、Las系,Rhl系ともに阻害していることを同定した。現在までに報告されている薬剤の中でもかなり強力な阻害活性を示した。特に、NO6の薬剤は、Rhl系のみをかなり強く阻害することが確認されたため、特異性の高い素材剤であることが合わせて確認された。次年度は、緑膿菌のみならず、他の薬剤についても検討していく予定である。我々は昨年度、一昨年度合成したQS阻害候補剤25種の化合物について、感染症の原因菌である緑膿菌の高毒素発現株を用いて毒素発現阻害活性を測定し.

いくつかの化合物については毒素発現の阻害を確認し、いくつかの薬剤で、Las系.Rhl系ともに阻害していることを同定した。特に、NO6の薬剤は、Rhl系係のみをかなり強く阻害剤であることが確認した。そこで本年度ば、緑膿菌に加え、Serratia marcescenceの多剤耐性変異株についても薬剤が有効であるか検討した。しかし、論文での報告とは異なり、本研究室所有のセラチアは、QSによる毒素発現が行われていなかった。そこで、現実の利用を鑑みて、天然物からのQS阻害剤のスクリーニングも行った。その結果、オリーブ中に著量含まれる物質にQS阻害能があることが確認された。この物質にQS阻害能が存在するという報告はなく、食品由来であることから、現実に利用可能であると考えられた。
用法基盤モデルに基づく句動詞の共時的・通時的研究

本研究の目的は、これまで扱われることの少なかった特に近代英語期以降の口語的資料における句動詞の使用の実態に焦点を当て、その文献学的・時代的背景を考慮しながら詳細に調査し、それらを認知言語学において標準的に採用されている用法基盤モデルの観点から説明することにより、歴史言語学における言語変化理論に対して貢献を図ることである。本研究最終年度となる今年度は、電子コーパス等に収められている口語体で書かれた初期および後期近代英語を中心に調査を進めながら、個々の事例に対して用法基盤モデルの観点から考察した。具体的には、英語表現のイディオム化には、少なくとも、語彙化に由来するものと文法化に由来するもの2種類があり、ともに用法基盤モデルの観点から自然な説明が可能であることを示すことができた。初期近代英語期から後期近代英語期にかけてのoutを含む句動詞の歴史的発達の傾向については、第50回名古屋大学英文学会のシンポジウムで公表し、outを含む句動詞における動詞と副詞の結合の仕方やその結合度のより詳細な歴史的発達については、3年に一度開催される英語の語彙の歴史的発達を射程においた国際会議(The Third International New Approachesin English Historical Lexis Symposium、於ヘルシンキ大学)で口頭発表した。特に後者については、同じく後期近代英語期に発達したoutを含む句動詞であっても、その発達の種類が個別事例により異なり、例えば'to start'を意味するset outは、一見したところ語彙化由来のイディオム化の事例にみえるものの、実際には文法化に導かれたイディオム化の事例であることを論証した。また、用法基盤モデルに基づく英語の歴史的発達に対する分析の妥当性については、語彙の歴史的意味変化を扱った研究書を書評した中でも触れた(2編の書評論文の内1編は、2012年6月に刊行予定である)。本研究では、近代英語期における句動詞の使用の実態に焦点を当て、その文献学的・時代的背景を考慮しながら詳細に調査・記述し、そこで明らかになった句動詞の発達過程を、認知言語学理論において標準的に採用されている用法基盤モデル(Usage-Based Model)の観点から説明すること、の2点を目的として研究を行った。研究期間中においては、動詞と不変化詞との意味的結合関係から句動詞を3種類に分類し、それぞれの近代英語期における使用分布や用法を示した上で、その発達過程を頻度効果の観点から説明した。本研究の目的は、これまで扱われることの少なかった特に近代英語期以降における句動詞の使用の実態に焦点を当て、その文献学的・時代的背景を考慮しながら詳細に調査し、それらを認知言語学において標準的に採用されている用法基盤モデルの観点から説明することにより、歴史言語学における言語変化理論に対して貢献を図ることである。申請者は、これまで行ってきた副詞研究の中で、同じく方向を表す英語固有の副詞であっても、例えばforthのように文法化したとはいえない事例や、awayやoutのように文法化したと考えられるもがあることを明らかにした。さらに後者についていえば、その文法化の進行の度合いに程度差が観察されることも明らかにした。本研究の初年度となる今年度は、電子コーパス等に収められている口語体で書かれた初期および後期近代英語を中心に調査を進め、句動詞には動詞と副詞が合成的に結合したものに加えて、その構成素の総和から意味の推定が困難な高いイディオム的意味を表すものと、動詞と相的不変化詞が合成的に共起したものがあり、後2者は独立して発達してきたこと、および、両者の発達は、用法基盤モデルの観点から説明可能であることを示した、その内容は、3年に一度開催される後期近代英語期を専門領域とする学者による国際会議(4th International Conference on Late Modern English、於英国シェフィールド大学)で口頭発表した。また、中日新聞社発行の『環境・情報・ビジネスを考える』(名古屋産業大学環境情報ビジネス学会(編))第5章において、用法基盤モデルにおける言語の通時的変化の仕組みをわかりやすく解説した。さらに、用法基盤モデルに基づくoutを含む句動詞の歴史的発達については、来年度(23年4月)に開催される第50回名古屋大学英文学会シンポジウム(「題目:文法化の要因を探る」)の講師の一人として、「言語使用と文法化:用法基盤モデルの観点から」という題目で研究発表をする予定である。特に後者については、同じく後期近代英語期に発達したoutを含む句動詞であっても、その発達の種類が個別事例により異なり、

例えば'to start'を意味するset outは、一見したところ語彙化由来のイディオム化の事例にみえるものの、実際には文法化に導かれたイディオム化の事例であることを論証した。また、用法基盤モデルに基づく英語の歴史的発達に対する分析の妥当性については、語彙の歴史的意味変化を扱った研究書を書評した中でも触れた(2編の書評論文の内1編は、2012年6月に刊行予定である)。
マウス胚の器官形成初期におけるBMP(骨形成蛋白質)関連遺伝子群の発現解析

Differential display法により骨形成因子(BMP)と高い相同性を示す新たな遺伝子、また細胞周期の調節に関与していることが知られているstathminが、マウス胎生8日目のわずかな発生に進行に伴って誘導されことを見いだした。そこで、器官形成初期を中心として、発生過程における新しいBMP関連遺伝子及びstathminの発現パターンの時間的・空間的変化を検討し、各々の器官形成における役割について考察した。1.遺伝子の部分配列は、プラスミドベクター(pGEM-T)を用いてクローニングし、塩基配列の決定、及びin situハイブリダイゼーション用のプローブ作製に用いた。2.マウス胎生7.5日から11.5日にかけての形態形成期を中心に、whole-mount-in situハイブリダイゼーション法により空間的発現パターンを観察し、発生の進行に伴う変化を比較検討したが、新しいBMP関連遺伝子については、特異的は発現パターンを確認することはできなかった。3.Stathminは、胎生9.5日において、三叉神経節、顔面・内耳神経節、副神経で発現が検出された。胎生10.5日ではこれらの神経節でのシグナルは減少し、一方交感神経節での発現が検出された。4.Stathminは胎生期での発現の詳細に関する報告てはなく、神経系の形成初期にあたる胎生9.5-10.5日において三叉神経節、顔面・内耳神経節で特に強い発現が確認されたことで、知覚神経系の分化に何らかの特別の役割を果たしている可能性がある。
腸内細菌叢破綻が起点となる宿主細胞老化機構の解明

ヒトの腸管内にはおよそ1000種類で40兆個にもおよぶとされる腸内細菌が生息しており、これらの集団(腸内細菌叢)は宿主腸管細胞と密接に相互作用することで、複雑な腸内生態系を形成している。われわれはこれまでに、メタボロゲノミクスを基盤とする統合オミクス解析手法を構築し、腸内細菌叢から産生される短鎖脂肪酸を初めとする代謝物質が、宿主の腸管局所のみならず、全身の恒常性維持に重要であることを明らかにした。また一方で、加齢に伴った宿主の消化吸収能の低下が腸内細菌叢の変化を招き、変化した腸内細菌叢がさらに宿主に作用することで、高脂肪食摂取時の肥満を促進するといった、腸内細菌叢を中心とした加齢に伴う負のスパイラルが存在することも見出した。そこで本研究では、これまで異種生物と考えられてきた腸内細菌叢を一つの臓器として捉え、そこから産生される腸内細菌叢由来老化関連因子について、無菌マウスや腸管オルガノイド技術を駆使して解析し、その機能を包括的に理解することを目的とする。本年度は、昨年度実施した若齢および老齢の無菌およびSPFマウスより採取した腸管上皮と、それらのマウスの小腸・盲腸・大腸上皮幹細胞より作出した腸管オルガノイドのトランスクリプトーム解析を実施した。得られたデータから腸内細菌叢の存在により老化と共に特徴的に変化する遺伝子群を複数同定した。また腸内細菌叢のメタゲノム解析から、老化関連腸内細菌を数種同定した。今後は、これらの老化関連腸内細菌と宿主腸管の老化関連発現遺伝子群との関係について詳細な解析を実施する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ヒトの腸管内には数百種類以上でおよそ100兆個もの腸内細菌が生息しており、これら腸内細菌叢は宿主腸管細胞と密接に相互作用することで、複雑な腸内生態系を形成している。われわれはこれまでに、メタボロミクスを基盤とする統合オミクス解析手法を構築し、腸内細菌叢から産生される短鎖脂肪酸を初めとする代謝物質が、宿主の腸管局所のみならず、全身の恒常性維持に重要であることを明らかにした。そこで本研究では、これまで異種生物と考えられてきた腸内細菌叢を一つの臓器として捉え、そこから産生される腸内細菌叢由来老化促進因子について、無菌マウスや腸管オルガノイド技術を駆使して解析し、その機能を包括的に理解することを目的とする。本年度は、若齢および老齢の無菌およびSPFマウスにおける腸管上皮と、それらのマウスの小腸・盲腸・大腸上皮幹細胞より作出した腸管オルガノイドのトランスクリプトーム解析を実施し、得られたデータを詳細に比較解析することで、腸内細菌叢の存在により加齢に伴って変化する腸管上皮遺伝子群の探索を行った。その結果、腸管上皮と腸管オルガノイドで共通して変化する遺伝子群を複数見出した。本年度は研究計画書のスケジュール通り、加齢に伴って変化する腸管上皮遺伝子群の解析を行った。本研究課題の今後の方針は、加齢に伴い変化した腸管上皮遺伝子群と腸内細菌叢由来代謝物質との関係について、無菌マウスや腸管オルガノイドを用いた解析により明らかにする。
MRスペクトルを用いた新しい高速脳機能計測法の開発

現在、使用されているMRI装置を用いて脳の機能を計測する手法は、脳神経科学、精神科学、心理学等多方面で様々な研究に応用され、数多くの研究成果が出されている。しかし、実験プロトコルに対する大きな制約や、正確性を欠くデータの使用、時間分解能が悪い等、様々な問題点があることも一部指摘されている。そこで本研究では、MRI装置で取得可能な磁気共鳴スペクトルを用いて、脳機能の計測を行うための新しい手法の開発を試みる。
国内物流システムに適合する船舶とその運航方法の設計に関する研究

国内物流システムはわが国の経済や民生を支える重要な基盤であるが、その設計が合理的になされてきたわけでなく、多くの習慣的な積み上げの結果であろう。それがすべてにわたって不合理なものとなっているわけではないが、経済の進展と成熟の中で、また環境問題や労働間題の起こる中で、現状システムは再編を迫られているのも確かである。この問題に対して、合理的な国内物流システム、特に陸上輸送から海上輸送へのモーダルシフトなどを具体的な研究対象として取り上げることの意味は大きい、本研究では、国内物流の調査を行い、東京-北海道道央地区間を例題として、シミュレーションソフトウエアを用いて、新規船舶を設計して運航する場合にどのような仕様の船舶を何隻導入し、どのような運航ダイヤグラムであれば、既存の陸上交通システムと共存できるかを考える手順を求めることにした。プロジェクトとしての評価は、キャッシュフロー分析によることにした。キーとなるのは、シミュレーションに現れる荷物がどのような理屈で交通機関を選択するかという問題である。ここでは、人流の研究で用いられる犠牲量を貨物にも適用した。別途の研究で得られた貨物の時間価値を用いて、貨物発生した時点で、目的地までの犠牲量が最小になるように各貨物が交通機関を選択することにした。貨物の出現は、夕方であることが多く、そのことからダイヤへの依存性が出てくる。また船舶の設計には基幹的な抵抗計算を中心に行い、運航費用を算定し、船価と合わせて、その運賃を設定している。この結果、シミュレーションを繰り返し行い、30ノット程度の高速船舶であるほうが有効であることがわかった。このような手法はデータ取得、シミュレータ設計、プロジェクト評価など一般的で覆うよう範囲も広く、環境計算や、さらに鉄道やトラックの性能変化についてもその影響を求めることができる。この研究では、船舶を含む物流システムの設計に必要な物流データベースを船舶技術研究所に構築し、ネットワーク設定の数理工学的手法を東京商船大学で開発し、あるルートに最適な船舶の設計とシミュレーションを用いた運航ダイヤ設定手法について検討した。その結果、平成3年度物流センサスデータを中心にした物流データベースの実装と利用システムTDASが開発され、ネットワーク設定手法の実例としてコンテナ輸送システムやインドネシア国内海上輸送ネットワークの設計を行った。また、東京大阪間、あるいは東京北海道間の高速海上輸送システムについて、造船所に設計を依頼して適合する船舶の設計と、シミュレーションによる運航ダイヤの設定についてケーススタディを行った。この研究を通して、具体的な手法の基礎的部分の検討ができた。しかしながら、いまだに部分的検討の寄せ集めであり、これらのシステムを統合した形態にはなっていない。また物流データには不明なところも多く、数理的な計算には多くの仮定も入る。信頼度の高い結果をうるにはデータや仮定にさらに詳細な検討が必要である。またこの研究を受けて、日本造船研究協会や運輸施設整備事業団でも研究を開始し、その成果の現場への具体的な展開が期待されている。本年度は、上記研究で部分的に開発したシステムを、統合システムの構築として構築し、実用に供しうる信頼度をもった海上物流システム設計システムとすることを目指すことにした。なお、造船設計システムについては、造船CIM、設計知識システム、工程設計エキスパートシステム、船型表現やそのフェアリング手法など多くの研究成果がある。それがすべてにわたって不合理なものとなっているわけではないが、経済の進展と成熟の中で、また環境問題や労働問題の起こる中で、現状システムは再編を迫られているのも確かである。この問題に対して、合理的な国内物流システム、特に陸上輸送から海上輸送へのモーダルシフトなどを具体的な研究対象として取り上げることの意味は大きい。

本研究では、国内物流の調査を行い、東京-北海道道央地区間を例題として、シミュレーションソフトウエアを用いて、新規船舶を設計して運航する場合にどのような仕様の船舶を何隻導入し、どのような運航ダイヤグラムであれば、既存の陸上交通システムと共存できるかを考える手順を求めることにした。プロジェクトとしての評価は、キャッシュフロー分析によることにした。キーとなるのは、シミュレーションに現れる荷物がどのような理屈で交通機関を選択するかという問題である。ここでは、人流の研究で用いられる犠牲量を貨物にも適用した。別途の研究で得られた貨物の時間価値を用いて、貨物発生した時点で、目的地までの犠牲量が最小になるように各貨物が交通機関を選択することにした。貨物の出現は、夕方であることが多く、そのことからダイヤへの依存性が出てくる。また船舶の設計には基幹的な抵抗計算を中心に行い、運航費用を算定し、船価と合わせて、その運賃を設定している。この結果、シミュレーションを繰り返し行い、30ノット程度の高速船舶であるほうが有効であることがわかった。このような手法はデータ取得、シミュレータ設計、プロジェクト評価など一般的で覆うよう範囲も広く、環境計算や、さらに鉄道やトラックの性能変化についてもその影響を求めることができる。
活動銀河最深部の波動現象とX線変動

活動銀河最深部の降着円盤のモデルをつくることを目的にして,光学的に薄い高温度の降着円盤のモデルについて検討した.その結果,advectionによるエネルギー輸達が重要であることを指摘した.従来の光学的に薄い降着円盤のモデルではadvectionの効果は無視されていた.しかし,質量降着率がある臨界の値を越えて大きくなると,定常モデルでは,粘性で発生したエネルギーを全てその場で輻射として放出できず,ガスの内部エネルギーとして降着流と共に運ばれなければならないこと示した(Abramowicz,Chen,Kato,Lasota,and Regev).これによって,光学的に薄い降着円盤の構造は従来考えていたものとかなり異なるものとなる.降着円盤の振動に対する安定性を知るには,粘性の振る舞いを理解する必要がある.従来は振動による系の時間変動に乱流が即座に対応できないことを考慮に入れた乱流の定式化が行われていなかった.この効果を入れると,降着円盤の振動に対する不安定性が従来考えていたものより弱まる筈である.このことを新しく乱流の定式化を行い示した(Kato).その他,本課題に直接関係の無い分野の研究で数編の論文を発表している.活動銀河最深部の降着円盤のモデルをつくることを目的にして,光学的に薄い高温度の降着円盤のモデルについて検討した.その結果,advectionによるエネルギー輸達が重要であることを指摘した.従来の光学的に薄い降着円盤のモデルではadvectionの効果は無視されていた.しかし,質量降着率がある臨界の値を越えて大きくなると,定常モデルでは,粘性で発生したエネルギーを全てその場で輻射として放出できず,ガスの内部エネルギーとして降着流と共に運ばれなければならないこと示した(Abramowicz,Chen,Kato,Lasota,and Regev).これによって,光学的に薄い降着円盤の構造は従来考えていたものとかなり異なるものとなる.降着円盤の振動に対する安定性を知るには,粘性の振る舞いを理解する必要がある.従来は振動による系の時間変動に乱流が即座に対応できないことを考慮に入れた乱流の定式化が行われていなかった.この効果を入れると,降着円盤の振動に対する不安定性が従来考えていたものより弱まる筈である.このことを新しく乱流の定式化を行い示した(Kato).その他,本課題に直接関係の無い分野の研究で数編の論文を発表している.
光ビートプローブSTMによる局所プラズモン共鳴励起と量子電磁波の観測

実施内容局所量子振動により生起する、微弱な量子電磁波計測を走査プローブトンネル顕微鏡(STM)で行った。試料表面の集団電子団を振動励起するため、波長λ1、λ二つの電磁波を試料表面へ注入し表面プラズモンに変調を加えた、STMトンネル電流が表面電子団の振動を混合する事で生起する差周波数の検出を探針により試みた、又2本のレーザ光の波長を接近させた光ビートを作成し精密に試料と針の間に照射する機構をSTMに取り付け表面構造に応じた集団電子団の変調を光・マイクロ波の混合照射条件を整合させ表面プラズモン振動の共鳴条件を探る準備を整えた。結果(1)HOPGを用い、バイアス±300mVの範囲でトンネル電流±15nAにわたるI/Vの非線形特性を取得した。(2)HOPGを用い、トンネルコンデションのSTMに6KHzと9KHzの振動を重畳したところ、3KHzにビート信号を確認した、針がトンネルコンデションから離れると3Khzの信号は消失し重畳する、片方の信号がOFFの時もビート信号は消失する事を確認した。(3)電磁波である2つの波長のマイクロ波を(光として1GHz付近)サンプルに注入し、探針から差周波数の信号を確認し、片方の信号がOFFの時ビート信号は消失する、針がトンネルコンデションより遠ざかると信号は大きく減衰する事を確認した。意義・重要性・今後計測結果(1)、(2)、(3)より、試料表面電子団を重畳信号が変調し、トンネル電流の非線形性がプラズモン振動を混合するヘテロダイン混合が生起したものと推察する結果が得られ、STM探針による差周波数の観測結果から、プラズモン変調を活用した、ヘテロダインビートをプローブとする量子電磁波計測技術構築を示唆する重要な知見が得られた。さらにマイクロ波・光混合照射と熱振動を低減した実験を行い表面プラズモン共鳴条件につながるデータの取得を行う。
GISと高解像度衛星リモートセンシングデータを活用した環境教育教材の開発

本研究は、環境教育に衛星リモートセンシングデータとGISを活用して、教育現場で実践されている授業内容をさらに発展させ、環境と人類との共生に取り組むために必要な意識を定着させるCAI教材の作成を目的とする。本年度は下記内容の研究を実施し,成果を得た.1.教材への応用を前提とした最新衛星リモートセンシング画像データの解析地球観測プラットフォーム技術衛星ADEOSに搭載されたPOLDERセンサーにより取得された画像データに対する大気補正システムを構築した。さらに、そのシステムを用いてADEOS/POLDER観測データの初期解析を実施した。解析対象領域として東アジア・モンゴル地区を選定した。この大気補正システムを用いることで、衛星データから鮮明な地表面情報を抽出することが可能となり、衛生データの教材として利用度をより向上させた。2.環境教育教材の開発環境教育用のいろはガルタを作成した。石川県における環境問題を中心に読み札を作成し、インターネットから関連画像情報を得て絵札を作成。このいろはガルタは小学生から高専生まで、さらに親子で楽しめる環境教育教材である。本研究は、環境教育に衛星リモートセンシングデータとGISを活用して、教育現場で実践されている教授内容をさらに発展させ、環境と人類との共生に取り組むために必要な意識を定着させるCAI教材の作成を目的とする。本年度は下記内容の研究を実施し,成果を得た.1.教材への応用を前提とした最新衛星リモートセンシング画像データの解析地球観測プラットフォーム技術衛星ADEOSに搭載されたPOLDERセンサーにより取得された画像データの初期解析を実施した。解析対象領域として西アフリカ・サハラ砂漠を選定した。地表面からの反射率データと偏光データを用いて、砂漠における地表面反射特性をシミュレーションに説明可能であることを示した。2.環境教育用CAI教材の開発従来から本研究室において開発している環境教材ソフトを改訂した。衛星データを組み込むことにより、より興味深い教材となった。衛星画像データとしてはLANDSAT/TMデータを用いた。3.地理情報システム(GIS)による環境変化マップの作成のための基礎データ作成衛星画像データをGISに組み込むために必要な画像データ解析ツールソフト(インフォサーブ社PCI)を選定した。本年度は、このソフトの使用法を検討し、その有効性を調査した。この大気補正システムを用いることで、衛星データから鮮明な地表面情報を抽出することが可能となり、衛星データの教材として利用度をより向上させた。2.環境教育用教材の開発環境教育用のいろはガルタを作成した。このいろはガルタは小学生から高専生まで、、さらに親子で楽しめる環境教育教材である。
自閉症スペクトラム障害を併存するＡＤＨＤの革新的治療法と病態・治療効果評価法開発

自閉症スペクトラム障害(ASD)を併存するADHD児への夏季治療プログラム(STP)の効果を検証し、診断方法を開発することを目的とした。2008-11年にSTPに参加した小学生69名(ADHD単独児53名、ASD併存児16名)を対象とし、行動評価とADHD評価尺度の改善を検討した結果、両群の効果に全く差がなかった。前腕回内回外運動を客観的に評価する方法を確立、両群間で差を認めた。[対象と方法」平成2023年に2週間STPに初めて参加した知的障害のないADHD児95名中、初めての参加児52名を対象とした。欠損dataがない40名:ADHD単独児(ADHD-) 29名、ASD併存ADHD児(ADHD+) 11名について行動得点(加点、減点、総合得点)、ADHD Rating Scale IVの変化を検討し、両群でSTP効果の違いがあるのかを検討した。[結果]全ての評価項目でADHD-児とADHD+児でSTPの効果に違いは認められなかった。STP前後の主効果に有意差(p<.05)がみられた項目は、○Point⇒総合点、加点、減点、○保護者評価⇒ADHD RSの不注意、多動・衝動性の改善、○担任評価⇒ADHD RSの不注意と、反抗挑戦性症状に傾向差(p<0.1)あり。[考察]今回、初回参加者のみの検討を行い、ADHD単独児とASDを併存したADHD児の加点、減点、総得点の改善は、両群で有意差がなかった。ただし、ASD併存児で通常のSTPの治療プログラムに乗れず、個別治療プログラムを行った例は検討から除外している。STPは、ADHDがある小児への行動修正プログラムであり、本来ASD児の行動修正プログラムではない。しかし、初めての参加で、通常学級主体か通級指導教室で週一回程度の指導を受けることでうまくいっているようなASD併存のADHD児童の場合は、2週間STPの参加が有用であることが示唆された。注意欠如多動性障害(Attention Deficit Hyperactivity Disorder: ADHD)学童への2週間夏季治療プログラム(Summer Treatment Program: STP)を確立したが、自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder: ASD)を併存するADHD(ADHD+)児へのSTPの効果は確立していない。また診断・病態の客観的評価法も少ない。本研究はADHD+児へのSTPの有効性について検証すること、診断・病態に関する客観的評価法を開発することを目的とした。平成2023年にSTPに参加した小学校26年生95名中、初参加児40名を検討対象とした。主要評価項目は、行動評価(加点、減点および総合獲得point)、STP前後の保護者、教師によるADHD Rating Scale(RS)および反抗挑戦性障害(ODD)尺度。ADHD児は29名、ADHD+児は11名であった。全ての評価項目においてADHD児とADHD+児とでSTPの効果に違いはなかった。STP前後の主効果に有意差(p<.05)がみられた項目は、Point:総合点、加点、減点、保護者評価:ADHD RSの不注意、多動・衝動性改善、担任評価:ADHD RSの不注意であった。前腕回内回外運動の定量的評価システムを用いたADHD16名とADHD+4名の比較では、「テンポの追従性」においてADHD+群のスコアがADHD群よりも良く、「左右の協調性」と「姿勢の安定性」おいてADHD+児のスコアがADHD群を下回った。本検査は、ADHDとADHD+児の客観的鑑別法としての可能性が示唆された。最終年度は、Stroop課題中のNIRSをSTP参加者23名に行い、左前頭部の血流改善をSTP後に認めたがASD併存例が少ないため両群の比較検討はできなかった。発達障害の革新的介入方法としての「第7回くるめSummer Treatment Program(STP)」は、8月8日19日に久留米市特別支援学校で実施し、24名のADHDをもつ小26年生の児童が参加した。その中にはASD併存例も含まれた。2週間STPの個人・グループ別行動質問紙、認知機能検査データが蓄積された。今回、2008-10にSTP2週間プログラムに参加したASD併存例12例(個別プログラム実施1例を除く)と非併存例のADHD Rating Scale,反抗挑戦性障害症状、行動得点を比較検討した。ADHD症状、行動総合得点は、いずれの群も改善しており、両群で有意差を認めなかった。STPがASDを併存するADHD例にも少なくともADHD症状や行動改善に有効であることが示唆された。STP前後でCogHealthによる視覚認知機能や唾液cortisol検査を行った。