hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本社会と自閉症にまつわる諸科学の関係: 産出された知見は社会に何をもたらすのか

本研究の目的は、,自閉症スペクトラム障害(ASD)研究と日本社会の相互作用を、歴史的推移と現状の2つの観点から示し、研究と社会の関係の改善に繋がる知見を産出することである。採択時の研究計画との違いは、前年度の研究成果を反映したことによるものである。成果の一部は国内外の学術誌に採択された。本年度は現在進行形のASD研究と社会の関係の分析を進めた。まずASD研究分野における先進国の1つである英国のASD研究と社会の関係を、前年度の調査資料を基に分析した。これによって、英国内における疾患当事者(団体)と研究者、そして政策決定に関わる人々の関わり図式を示すことができた。ただし、英国内の動向は日本の場合とは大きく異なっており、日本の状況を検討するためには、国内の他疾患研究との比較が望まれた。そこで国内に視点を移し、日本の生命医科学領域における疾患当事者から研究者、あるいは研究者から疾患当事者に対する「研究に照準を合わせた働きかけ」及び「疾患当事者と研究者の直接・間接的な双方向のコミュニケーション」の事例を収集した。国内の主な事例をもとに、日本の生命医科学研究と疾患当事者の関係の現状把握と課題点の整理を進めたところ、いくつかの構造的な問題が浮き彫りになった。それらは今後の検討課題とした。なお日本では、疾患当事者から研究者に対する働きかけは少ないと言われることが多いが、国内にも実績ある取り組みを進める団体は複数見られ、注目すべき萌芽的な試みも生じている。本研究は、心・行動面の疾患である自閉症スペクトラム障害(自閉症)に注目し、自閉症研究と社会の相互作用を明らかにして両者の関係改善に繋がる知見を産出することを目的とする。本年度は、自閉症研究が盛んで、かつ疾患研究と当事者の関係改善、さらには科学技術と社会の関係改善に関する先行事例の豊富な英国に着目し、日本国内の事情との比較検討を目的とした資料収集を行った。現在、これらの知見をもとに日本国の状況との比較検討、そして計量的解析の指標作成を行うている。英国調査は当初3年次に行う予定であったが、研究と社会の関係に関する聞き取り調査が大きな比重を占める本研究の性質上、昨年3月以降、研究者の社会的役割に関する社会の認識が変動の渦中にある可能性を考慮して順序を変更した。具体的には、1.英国の自閉症研究と社会の関係の実態と歴史的背景について、研究者や自閉症関係者(アドボカシー団体や疾患当事者)、政治家を対象としたウェブサイト・文献調査を行った。また自閉症研究の社会・倫理的側面の検討を開始した研究者らとの情報交換を継続的に行い、今後の調査環境の整備を行った。さらに自閉症事例の特殊性や英国内の背景事情を考察するために、英国内における、2.疾患当事者と疾患研究の関係改善を目指す取り組み、そして3.科学技術と社会の関係改善を目指す取り組みのそれぞれについて、ウェブサイトや文献資料を基に絞り込み、活動内容と歴史的背景を調査した。年次計画の変更に伴い、該当分野で先進的な試みが数多く行われる英国の詳細な調査が可能になったことで、自閉症研究に付随する倫理・社会的課題に関する世界的な動向が特定できた。また、当初の予想を大幅に上回る多様な先行事例が収集でき、他の助成で得られた知見と併せて国内状況との比較検討を通じた日本の特殊性の明確化あるいは日英に共通する課題の明確化、そして自閉症事例の特殊性の検討が可能となった。ただし英国内の取り組みが予想以上に多岐にわたったため、科学計量学的分析は遅れている。日本国内の状況と英国の状況の比較検討を行い、国際的に普遍的な課題と、日本に特有の課題の両者を探る。特に後者を明確化することを目指し、現地の調査およびメールインタビューを行う。また国内調査の計画の一部に改変を加える。合わせて自閉症研究の動向の推移に関する科学計量学的な分析を続行する。
家族間暴力のある家庭での面会交流

1面会交流に関連している支援機関の担当者への聞き取り調査2第三者が同席して行われている面会交流支援機関での聞き取り調査の準備研究成果の一部として、日本子ども虐待防止学会学術集会おおさか大会(2016年11月)にて、シンポジウム「DV被害者の面会交流ー別居親と安心して会えるために今必要な環境整備の見直しと長期的見通しの必要性ー面会交流に伴う影響性」を行った。このシンポジウムでは、面会交流事案をよく扱っている弁護士、男女共同参画センターおよびDVセンターの女性問題相談員、母子自立支援施設の支援員、心理相談室の臨床心理士にて、現状で行われている面会交流の実例を踏まえて、現状で行われている面会交流では何が問題となっているのか、面会交流に伴い母子にどのような影響が起こっているのかを示した。また、今後、避難母子が再び暴力に遭うことがないような環境をどのように整えたらよいのかその方向性の模索を提言した。交付金決定時期が年度後半であったため、研究着手時期が若干ずれこんだ。しかし、その後はおおむね順調に進展している。・問題点:面会交流を申し立てられている親子のうち、精神的に加害者からの思考操作の被影響性が残存しているケースを家庭裁判所での支援段階でどのように見分けていくのかについて今年度は、当初の予定通りに使用する予定である。・問題点:面会交流を申し立てられている親子のうち、精神的に加害者からの思考操作の被影響性が残存しているケースを家庭裁判所での支援段階でどのように見分けていくのかについて交付金決定時期が年度後半であったため。今年度は、当初の予定通りに使用する予定である。
海洋の深層水形成のダイナミクス-実験的アプローチ-

海洋の深層水形成のメカニズムの1つとして,回転系の熱対流について,理論的考察および,室内実験を行った.まず,回転系の力学を理論的に考察することにより,回転系の熱対流の水平スケールを理論的に求めることに成功した.この水平スケールはレイリー数やテイラー数に対して,単調な依存性を示さず,かなり複雑な変化をする.室内実験では、作業流体中に分散させた液晶カプセルにスリット光を照射することにより,流体中の温度のパターンを可視化した.広いパラメータレンジで実験を行い,温度のパターンから水平スケールを求めた.この結果は,理論的なスケールにほぼ一致し,理論的考察の正当性が裏づけられた.さらに,力学的なバランスを調べるため,温度と速度の分布を定量的に測定することを試みた.まず,液晶の色は温度だけでなく,入射光に対する観察方向にも大きく依存し,この実験のように入射校に対して90度の方向から観察する場合は,メーカの色サンプルが使えない.したがって,独自に温度と色の対応表を作り,画像をコンピュータに取り込んで,色の情報を温度の情報になおすことに成功した.さらに,ビデオ画像をコンピュータに取り込んで液晶カプセルの粒子をコンピュータ上で追跡することにより,速度分布を求めることに成功した.この定性的な解析は,まだ一部の実験についてしか行われていないが,少なくとも,解析したケースにおいては流れがほぼ地衡流バランスしていることが,確かめられた.海洋の深層水形成のメカニズムの1つとして,回転系の熱対流について,理論的考察および,室内実験を行った.まず,回転系の力学を理論的に考察することにより,回転系の熱対流の水平スケールを理論的に求めることに成功した.この水平スケールはレイリー数やテイラー数に対して,単調な依存性を示さず,かなり複雑な変化をする.室内実験では、作業流体中に分散させた液晶カプセルにスリット光を照射することにより,流体中の温度のパターンを可視化した.広いパラメータレンジで実験を行い,温度のパターンから水平スケールを求めた.この結果は,理論的なスケールにほぼ一致し,理論的考察の正当性が裏づけられた.さらに,力学的なバランスを調べるため,温度と速度の分布を定量的に測定することを試みた.まず,液晶の色は温度だけでなく,入射光に対する観察方向にも大きく依存し,この実験のように入射校に対して90度の方向から観察する場合は,メーカの色サンプルが使えない.したがって,独自に温度と色の対応表を作り,画像をコンピュータに取り込んで,色の情報を温度の情報になおすことに成功した.さらに,ビデオ画像をコンピュータに取り込んで液晶カプセルの粒子をコンピュータ上で追跡することにより,速度分布を求めることに成功した.この定性的な解析は,まだ一部の実験についてしか行われていないが,少なくとも,解析したケースにおいては流れがほぼ地衡流バランスしていることが,確かめられた.今年度の研究実績は以下の通りである.1:回転系の流体の基本的性質をもとに,回転対流の縦横比を理論的に予測した.これは回転系の対流に関する初めての理論式であるが,これまでに得られていた経験式とは一致しない.2:できる限り広いパラメタレンジで室内実験を行い,可視化された画像から対流の縦横比を求めた.その結果,(1)の理論式に非常によく一致する結果を得た.現在,更に広いパラメタレンジで実験を行うために,実験装置の改良中である.3:室内実験で得られた画像を解析し,温度分布や流速などを測定する解析システムを,市販のパーソナルコンピュータ用部品を用いて組み立てた.現在,定性的な解析が可能になっているが,定量的な解析に耐えるシステムに改良中である.海洋の深層水形成のメカニズムの1つとして,回転系の熱対流について,理想的考察および,室内実験を行った.まず,回転系の力学を理論的に考察することにより,回転系の熱対流の水平スケールを理論的に求めることに成功した.この水平スケールはレイリー数やテイラー数に対して,単調な依存性を示さず,かなり複雑な変化をする.室内実験では,作業流体中に分散させた液晶カプセルにスリット光を照射することにより,流体中の温度のパターンを可視化した.広いパラメータレンジで実験を行い,温度のパターンから水平スケールを求めた.この結果は,理論的なスケールにほぼ一致し,理論的考察の正当性が裏づけられた.さらに,力学的なバランスを調べるため,温度と速度の分布を定量的に測定することを試みた.まず,液晶の色は温度だけでなく,入射光に対する観察方向にも大きく依存し,この実験のように入射校に対して90度の方向から観察する場合は,メーカの色サンプルが使えない.したがって,独自に温度と色の対応表を作り,画像をコンピュータに取り込んで,色の情報を温度の情報になおすことに成功した.さらに,ビデオ画像をコンピュータ取り込んで液晶カプセルの粒子をコンピュータ上で追跡することにより,速度分布を求めることに成功した.この定性的な解析は,まだ一部の実験についてしか行われていないが,少なくとも,解析したケースにおいては流れがほぼ地衡流バランスしていることが,確かめられた.
液晶ディスプレイとタッチパネルを用いた半側空間無視評価・訓練システムの開発

右半球損傷後に起こる半側空間無視は,左側の対象に気付かず,また左側を探そうとしないという症状を呈する.本研究では,液晶ディスプレイとタッチパネルを用いて,1)従来の検査方法に準じて反応過程を含む半側空間無視の定量的評価を行うこと,2)刺激を動的に変化させ,反応過程も記録しながら訓練を行うこと,を目指したシステムを開発した.完成した検査,課題は,(1)線分二等分,(2)左端cueing後の線分二等分,(3)左端cueing後の線分イメージ二等分,(4)線分を右端から左端までなぞる課題,(5)線分を右端から左端まで消去する課題,(6)印を付ける線分抹消,(7)触れると消える線分抹消,(8)選択的抹消試験の1つである星印抹消である.(1)と(2)の線分二等分については,線分長を変えた90回の二等分を15分程度で終了でき,二等分点の偏位量を正常データと比較し、正確かつ容易な半側空間無視診断が可能となった.訓練効果としては,(2)では,左端を確認させることによって成績向上が見られた.しかし,その場合でも半側空間無視は残存した.半側空間無視の機序の1つとして,右側の刺激に対する過剰な注意が上げられている.しかし,(3)で線分消去後にイメージを二等分しても無視が生じることから,視覚イメージに対する視空間処理段階での問題が無視改善を困難にしていると考えられた.(4)と(5)の線分を左端までなぞる,または消す課題は,重度の半側空間無視患者における左端の認知および左方探索の訓練に有効であった.また,(6)と(8)は,従来の検査用紙による方法を置きかえることを可能とし,(7)では,重度患者の左方探索訓練の第一段階としての有効性が示された.いずれの課題でも,結果をディスプレイ上に再現でき,検査結果のフィードバックと説明に有用であった.このほか,本システムの開発と平行して,国際的な半側空間無視検査の導入のため,BIT行動性無視検査日本版を作製、標準化し出版した.右半球損傷後に起こる半側空間無視は,左側の対象に気付かず,また左側を探そうとしないという症状を呈する.本研究では,液晶ディスプレイとタッチパネルを用いて,1)従来の検査方法に準じて反応過程を含む半側空間無視の定量的評価を行うこと,2)刺激を動的に変化させ,反応過程も記録しながら訓練を行うこと,を目指したシステムを開発した.完成した検査,課題は,(1)線分二等分,(2)左端cueing後の線分二等分,(3)左端cueing後の線分イメージ二等分,(4)線分を右端から左端までなぞる課題,(5)線分を右端から左端まで消去する課題,(6)印を付ける線分抹消,(7)触れると消える線分抹消,(8)選択的抹消試験の1つである星印抹消である.(1)と(2)の線分二等分については,線分長を変えた90回の二等分を15分程度で終了でき,二等分点の偏位量を正常データと比較し、正確かつ容易な半側空間無視診断が可能となった.訓練効果としては,(2)では,左端を確認させることによって成績向上が見られた.しかし,その場合でも半側空間無視は残存した.半側空間無視の機序の1つとして,右側の刺激に対する過剰な注意が上げられている.しかし,(3)で線分消去後にイメージを二等分しても無視が生じることから,視覚イメージに対する視空間処理段階での問題が無視改善を困難にしていると考えられた.(4)と(5)の線分を左端までなぞる,または消す課題は,重度の半側空間無視患者における左端の認知および左方探索の訓練に有効であった.また,(6)と(8)は,従来の検査用紙による方法を置きかえることを可能とし,(7)では,重度患者の左方探索訓練の第一段階としての有効性が示された.いずれの課題でも,結果をディスプレイ上に再現でき,検査結果のフィードバックと説明に有用であった.このほか,本システムの開発と平行して,国際的な半側空間無視検査の導入のため,BIT行動性無視検査日本版を作製、標準化し出版した.右半球損傷後に起る半側空間無視は,左側の対象に気付かず,また左側を探そうとしないという症状を呈する.本研究は,液晶ディスプレイとタッチパネル用いて,1)従来の検査方法に準じて反応過程を含む半側空間無視の定量的評価を行うこと,2)刺激を動的に変化させ,反応過程も記録しながら訓練を行うこと,を目的としたシステムの開発を目指している.本年度は,まず,評価システムと訓練プログラムに用いるべき適切な課題を選択するために,紙と鉛筆を用いた方法の再検討を行った.線分二等分試験では,半側空間無視患者は線分の右寄りに印を付けるが,あらかじめ印を付けた線分については左右の長さ正しく比較できることを明らかとした.また,二等分において,上肢の運動を用いた場合と用いない場合で,無視の程度に大きな相違がないことを示した.一方,注意を引く刺激が右側にあると無視が増悪し,右側の刺激を取り去ると容易に左側を向けることを明らかとした.これらの結果に基づき,(1)線分二等分試験,(2)左端cueing後の線分二等分試験,(3)線分に印を付ける抹消試験,

(4)触れた線分を実際に消去する抹消試験,(5)選択的抹消試験の1つであるStar Cancellation Test,(6)線分を右端から左端までなぞる課題,(7)線分を右端から左端まで消去する課題について,液晶ディスプレイとタッチパネルを用いたパーソナルコンピューターシステムに移植することとした。液晶画面は,紙と鉛筆の課題に近づけるために白地に黒の表示を主体とし,ソフトウェアは使い勝手を考えてWindows95上のVisualCとした.ソフトウェア開発においては,タッチパネルの追従速度と反応性を重視した.現在,本システム上で,上記課題を問題なく遂行できる状態に到達し,主に健常人を対象として,操作性と従来の方法との対応状況の確認を行っている.右半球損傷後に起る半側空間無視は,左側の対象に気付かず,また左側を探そうとしないという症状を呈する.本研究は,液晶ディスプレイとタッチパネル用いて,1)従来の検査方法に準じて反応過程を含む半側空間無視の定量的評価を行うこと,2)刺激を動的に変化させ,反応過程も記録しながら訓練を行うこと,を目的としたシステムの開発を目指している.本年度は,Windows95上のVisual Cにより,予定していた以下のソフトウェアの完成をみた.すなわち,(1)線分二等分試験,(2)左端cueing後の線分二等分試験,(3)線分に印を付ける抹消試験,(4)触れた線分を実際に消去する抹消試験,(5)選択的抹消試験の1つであるStar Cancellation Test,(5)線分を右端から左端までなぞる課題,(7)線分を右端から左端まで消去する課題である.(1)と(2)の線分二等分試験については,すでに約20例の半側空間無視患者に対して施行した.その結果,長さの異なる線分を用いて,合計90回の二等分を実施しても所要時間は15分程度であり,検査時間の大幅な短縮が得られた.また,二等分点の偏位量はlmm単位の精度で測定可能であり,データの統計解析も容易となり,検査の評価が短時間かつ正確に行える点で実用性が高いことが証明された.訓練効果としては,(2)では,左端に正確に触れるとアラーム音が鳴るようになっており,その後に二等分を行うために成績向上が見られた.さらに,これを繰り返すことにより左方探索の出現頻度が向上した.(6)と(7)の線分を左端までなぞる,または消す課題は,重度の半側空間無視患者における左端の認知および左方探索の訓練に有効であった.いずれの課題でも,結果をディスプレイ上で再現可能であり,患者に対する検査結果の説明とフィードバックに有用であった.なお,抹消課題(3)(5)については,タッチパネルの反応性にやや遅れが見られるため,ソフトウェアの改修を急いでいる.右半球損傷後に起る半側空間無視は,左側の対象に気付かず,また左側を探そうとしないという症状を呈する.本研究では,液晶ディスプレイとタッチパネルを用いて,1)従来の検査方法に準じて反応過程を含む半側空間無視の定量的評価を行うこと,2)刺激を動的に変化させ,反応過程も記録しながら訓練を行うこと,を目指したシステムを開発した.完成した検査,課題は,(1)線分二等分,(2)左端cueing後の線分二等分,(3)左端cueing後の線分イメージ二等分,(4)線分を右端から左端までなぞる課題,(5)線分を右端から左端まで消去する課題,(6)印を付ける線分抹消,(7)触れると消える線分抹消,(8)選択的抹消試験の1つである星印抹消である.
安定同位体^<13>C標識の糖質摂取が運動時の循環調節に及ぼす影響

安定同位体^<13>Cを標識した炭水化物を経口摂取すると,生体内で酸化され,呼気ガス中に^<13>CO_2となって排出される.通常の炭素(^<12>C)は,^<12>CO_2として排出されることから,呼気ガス中の^<13>CO_2と^<12>CO_2の同位体比(^<13>C/^<12>C比)を連続計測すれば,摂取糖質の酸化利用動態がわかる.平成11年度に確立した^<13>C/^<12>C比連続計測法を用いて,平成1213年度においては,グルコース(G)およびフルクトース(F)の酸化利用動態とそれら経口摂取が運動時の循環調節に及ぼす影響について検討した.健康な成人10名が,60%VO_<2max>の負荷で,40分間の自転車作業(1回目)を行った後,安定同位体^<13>Cを標識したGとF溶液(GとF条件),あるいはプラシーボ水溶液(W条件)を摂取し,再度,60%VO_<2max>負荷で60分間の自転車作業(2回目)を行った.両条件の2回目の運動時における呼気ガス^<13>CO_2の連続計測から^<13>C/^<12>C比を測定し,そのタイムコースからGとFの酸化利用開動態を明らかにした.また2回目の運動時における動脈血圧,心拍数,筋血流,皮膚血量,および主観的運動強度(RPE)を比較した.その結果,GとFの酸化利用開始点は1417分であり,ピーク値は37分と53分に出現することが示された.またG条件では,運動開始期から運動終了にいたるまで,他条件にはない動脈血圧の低下がみられた.またこの血圧低下がGの酸化開始に先行することも示された.さらにG条件では心拍数,筋血流量,RPEが有意な低下を示した.一方,F条件における変数はW条件と相違がなかった.これらの結果から,G条件におけるGの酸化利用開始前の血圧低下には,Gの消化吸収に関わる血管拡張が起因すると考えられた.またその後の持続的血圧抑制には,セントラルコマンドおよび筋代謝受容器反射からの制御が働くと考えられた.安定同位体^<13>Cを標識した炭水化物を経口摂取すると,生体内で酸化され,呼気ガス中に^<13>CO_2となって排出される.通常の炭素(^<12>C)は,^<12>CO_2として排出されることから,呼気ガス中の^<13>CO_2と^<12>CO_2の同位体比(^<13>C/^<12>C比)を連続計測すれば,摂取糖質の酸化利用動態がわかる.平成11年度に確立した^<13>C/^<12>C比連続計測法を用いて,平成1213年度においては,グルコース(G)およびフルクトース(F)の酸化利用動態とそれら経口摂取が運動時の循環調節に及ぼす影響について検討した.健康な成人10名が,60%VO_<2max>の負荷で,40分間の自転車作業(1回目)を行った後,安定同位体^<13>Cを標識したGとF溶液(GとF条件),あるいはプラシーボ水溶液(W条件)を摂取し,再度,60%VO_<2max>負荷で60分間の自転車作業(2回目)を行った.両条件の2回目の運動時における呼気ガス^<13>CO_2の連続計測から^<13>C/^<12>C比を測定し,そのタイムコースからGとFの酸化利用開動態を明らかにした.また2回目の運動時における動脈血圧,心拍数,筋血流,皮膚血量,および主観的運動強度(RPE)を比較した.その結果,GとFの酸化利用開始点は1417分であり,ピーク値は37分と53分に出現することが示された.またG条件では,運動開始期から運動終了にいたるまで,他条件にはない動脈血圧の低下がみられた.またこの血圧低下がGの酸化開始に先行することも示された.さらにG条件では心拍数,筋血流量,RPEが有意な低下を示した.一方,F条件における変数はW条件と相違がなかった.これらの結果から,G条件におけるGの酸化利用開始前の血圧低下には,Gの消化吸収に関わる血管拡張が起因すると考えられた.またその後の持続的血圧抑制には,セントラルコマンドおよび筋代謝受容器反射からの制御が働くと考えられた.安定同位体^<13>Cを標識したグルコースやフルクトースを経口摂取すると,生体内で利用され,呼気ガス中に^<13>CO_2となって排出される.標識されていない通常の炭素(^<12>C)は,^<12>CO_2として排出されることから,呼気ガス中の^<13>CO_2と^<12>CO_2の同位体比を計測すれば,摂取した基質の体内利用がわかる.^<13>Cはトウモロコシ等の日常食にも極微量含まれる物質であり,ヒトが繰り返し摂取しても危険はない.この安全性に加え,呼気ガス計測という非侵襲的分析により,しかも連続測定ができるという利点は,運動時代謝を知る上で有効な手段となる.平成11年度における本研究の目的は,この手法を用い,ヒトの運動時における代謝測定に適合するような^<13>CO_2/^<12>CO_2同位体比計測オンラインシステム(ハード面)を確立することである.

実際には,^<13>C計測が可能な質量分析計に呼気ガス用ミキシングチャンバーを連結するオンラインシステムを考案した.このシステムにより,4070%最大酸素摂取水準の運動時であれぱ,10秒間隔で呼気ガスをプールすると安定した連続データが得られることを確認した.また実験前の食事内容の違いが^<13>CO_2/^<12>CO_2同位体比にもたらす変動についても検討した.その結果,測定前日に糖質が約60%という日本人の平均的な食事をとり,そして前日夜から絶食をした場合には,15%の定常誤差を含むに過ぎず,実験的に経口摂取した^<13>C標識糖質のデータを変動させないことを確認した.安定同位体^<13>Cを標識したグルコースやフルクトースを経口摂取すると,生体内で利用され,呼気ガス中に^<13>CO_2となって排出される.通常の炭素(^<12>C)は,^<12>CO_2として排出されることから,呼気ガス中の^<13>CO_2と^<12>CO_2の同位体比を連続計測すれば,摂取した基質の体内利用動態がわかる.前年度に確立した呼気ガス同位体比の連続計測法を用いて,本年度では,「グルコースの経口摂取が運動時の循環調節に及ぼす影響」について検討した.健康な成人10名が,60%VO_<2max>負荷で40分間の自転車作業(1回目)をした後,3.5分間の休息の後,2回目の運動として60%VO_<2max>負荷で60分間の自転車作業を行った.この休息時間に,各被験者は,安定同位体^<13>Cを標識した5%グルコースを含む溶液(G条件),あるいは水溶液(W条件)を摂取するようにした.2回目の運動時における両条件間の同位体比の比較から,摂取グルコースの酸化利用開始点が15分後であることが示された.またGとW条件間における動脈血圧を比較した結果,G条件の血圧が,運動開始後5分後という早期から低下し,その後2回目の運動終了まで一貫して低い値をとることが示された.このような早期からの血圧低下は,グルコース酸化利用開始に先行しているため,経口摂取した糖溶液の消化吸収に起因する消化器官の血流増大がその重要な要因であると推察された.一方,グルコース酸化開始後から運動後半にかけて続くG条件における血圧低下には,心拍数と脚筋血流の低下を伴うことを考え合せると,糖質利用の亢進が,一定の運動に必要なエネルギー供給を効率化させ,脚筋の動員量が低下し,その結果,中枢指令の低下あるいは骨格筋反射性制御の低下をもたらせ,ひいては動脈血圧および心拍数の低下をもたらすことになったと推察された.安定同位体^<13>Cを標識したグルコースやフルクトースを経口摂取すると,生体内で酸化され,呼気ガス中に^<13>CO_2となって排出される.通常の炭素(^<12>C)は,^<12>CO_2として排出されることから,呼気ガス中の^<13>CO_2と^<12>CO_2の同位体比(^<13>C/^<12>C比)を連続計測すれば,摂取糖質の酸化利用動態がわかる.前年度に確立した^<13>C/^<12>C比連続計測法を用いて,本研究では,フルクトース酸化利用動態について検討した.そしてフルクトース経口摂取が運動時の循環調節に及ぼす影響についても検討した.健康な成人10名が,60%VO_<2max>の負荷で,40分の自転車作業(1回目)を行った後,安定同位体^<13>Cを標識したフルクトース溶液(F条件),あるいはプラシーボ水溶液(W条件)を摂取し,再度,60%VO_<2max>負荷で60分間の自転車作業(2回目)を行った.両条件の2回目の運動時における呼気ガス^<13>CO2の連続計測から^<13>C/^<12>C比を測定し,そのタイムコースからフルクトースの酸化利用開始点を明らかにした.また2回目の運動時における動脈血圧心拍数,筋血流,皮膚血量等の循環応答を2条件間で比較した.
葉緑体の遺伝情報システム-その自律性と核依存性-

葉緑体は植物細胞に普遍的な光合成用のオルガネラであり、植物界に広く分布している。葉緑体にはそれぞれ独自のDNAゲノムがあり、その複製や遺伝子発現は全て葉緑体内で行われるが、一方また多くの構成蛋白質を宿主細胞核の遺伝子にも依存しており、それらは細胞質で合成されて葉緑体に導入される。本研究では、葉緑体遺伝情報システムを理解するための基礎として葉緑体DNAの全塩基配列を決定し、遺伝子構成の解明を目的とした。材料としてはゼニゴケ葉緑体を1つのモデル・システムとして選定し、121,024bpの葉緑体環状DNAの全塩基配列が決定される。そしてDNAデータバンクを利用したコンピュータ解析などから、約130個の遺伝子が検出され、遺伝子地図を完成した。このうちの約半数は、rRNA,tRNA,RNAポリメラーゼ,リボソーム蛋白質など、葉緑体内での遺伝子発現に関する基礎的遺伝子であった。これらの遺伝子は、対応する大腸菌遺伝子との相同性から同定されたものであり、遺伝子配列にも類似の点が多いことなどからも、葉緑体の遺伝系が原核生物由来のプロカリオート型であることが示唆された。使用されているコドン表は普遍的なものであり、葉緑体tRNA遺伝子による31種類のtRNAがその翻訳にあたっている。リボソーム蛋白質の遺伝子としては20個が検出され、残り約30種の蛋白質は核遺伝子に依存している。同様にして、光化学系や電子伝達系などの蛋白質複合体は、いずれも葉緑体遺伝子のみでは完成せず、葉緑体ゲノムの自律性の限界と核依存性の実体が明確となった。なお、各複合体のどのサブユットを葉緑体遺伝子が受け持つかは、高等植物の葉緑体についても同様であり、全ての植物の葉緑体が同一起源から進化してきたことを示している。そしてそのことはまた、本研究で解明されたゼニゴケ葉緑体ゲノムの構成と構造が、葉緑体一般に対するモデル系として有効なものであることを示している。
元素の選択的配置を利用したポリ酸クラスター内での電子・プロトン分布の自在制御

触媒や無機医薬として注目を集めている分子性酸化物クラスターであるポリ酸の機能の多くは、ポリ酸が多段階の還元を受け、電子プールとして働くという性質に基づいている。本研究はポリ酸内の元素を選択的に配置することにより、還元型ポリ酸における電子とプロトンの分布を制御することを目的として、混合元素還元型ポリ酸の合成及び構造解析、DFT計算を行った。モリブデンのみからなるポリ酸[β-SiMoi2O40]4-のDFT計算を行った結果、LUMO。はアニオン全体に広がっていた。その還元体プロトン付加物の結晶構造においては、付加したプロトンは特定の酸素原子上に局在するが、還元電子はポリアニオン全体に非局在化していた。そこで、[β-SiMoi2O40]4'の一部のMo原子を選択的にW原子に置換したア千オン[β-y4-SiMo3W9O40]4-のDFT計算を行ったところLUMOは3つのMo原子付近に局在化しており、還元電午分布の制御が可能であることを示唆した。このアニオンの二電子還元体をグアニジニウムカチオンにて結晶化し、その構造解析を行った結果、二個の還元電子は三個のMo原子上に局在化するとともに、アニオンあたり一個のプロトンが付加し、二電子還元によるアニオンの負電荷の増大を緩和していた。そのプロトンは、隣接するポリ酸イオンの酸素原子と水素結合をし、同時に隣接するポリ酸イオンに付加したプロトンが最初のポリ酸イオンの酸素原子に水素結合することにより、これら二つのポリ酸イオンが二本の水素結合により二量化していることが明らかどなった。ここで得られた、還元に伴って付加するプロトンが水素結合供与体となるという知見は、還元型ポリ酸の小分子及び生理活性分子との相互作用を解明する手がかりになるものと考えられる。
CEAを標的とした消化器癌に対する癌ワクチン療法の開発と臨床効果の機序解明

1.CTLの誘導能の変化すなわち,ワクチン投与前後のPBMCを採取保存し,in vitroにてDCを用いた方法でCTLを誘導し,その誘導能の変化を比較検討した.その結果,6例中3例でワクチン投与後にCTLの誘導能が増強した.すなわち,ワクチン投与により,生体内でCEA特異的CTLが誘導されたことが示唆された.また,ワクチン投与患者から誘導したCTLはpeptideをパルスした標的細胞を特異的に認識するのみならず,内因性にCEAを産生する細胞をHLA-A24とCEAの発現に依存して認識することが明らかとなった.2.ELISPOT法によるprecursor frequencyの変化ワクチン投与前後のPBMCを採取し,そのPBMC中のprecursor frequencyをIFN-γの産生を指標としたELISPOT assayにて解析した結果,6例中2例でワクチン投与によりfrequencyが上昇した.3.CTLのin vivoでの腫瘍拒絶CEA産生でA24を有する腫瘍細胞であるHT29のマウス経脾肝転移モデルを作製し,ここへA24特異的CEA CTL cloneを尾静脈より注入したところ,肝転移巣に集積することがラベルされたCTLで確認され,肝転移を有意に抑制することができた.4.研究統括本年度までの3年間の研究は,消化器癌に高率に発現するCEAをモデル抗原として,日本人に多いHLA-A24由来のペプチドをDCにパルスしたものを投与する臨床応用における免疫反応を多角的に解析した.一定の免疫応答は検出されたが腫瘍拒絶にまでは至っていない.腫瘍特異的能動免疫療法に関しても動物モデルを用いて検討し,一定の効果は示された.1.CTLの誘導能の変化すなわち,ワクチン投与前後のPBMCを採取保存し,in vitroにてDCを用いた方法でCTLを誘導し,その誘導能の変化を比較検討した.その結果,6例中3例でワクチン投与後にCTLの誘導能が増強した.すなわち,ワクチン投与により,生体内でCEA特異的CTLが誘導されたことが示唆された.また,ワクチン投与患者から誘導したCTLはpeptideをパルスした標的細胞を特異的に認識するのみならず,内因性にCEAを産生する細胞をHLA-A24とCEAの発現に依存して認識することが明らかとなった.2.ELISPOT法によるprecursor frequencyの変化ワクチン投与前後のPBMCを採取し,そのPBMC中のprecursor frequencyをIFN-γの産生を指標としたELISPOT assayにて解析した結果,6例中2例でワクチン投与によりfrequencyが上昇した.3.CTLのin vivoでの腫瘍拒絶CEA産生でA24を有する腫瘍細胞であるHT29のマウス経脾肝転移モデルを作製し,ここへA24特異的CEA CTL cloneを尾静脈より注入したところ,肝転移巣に集積することがラベルされたCTLで確認され,肝転移を有意に抑制することができた.4.研究統括本年度までの3年間の研究は,消化器癌に高率に発現するCEAをモデル抗原として,日本人に多いHLA-A24由来のペプチドをDCにパルスしたものを投与する臨床応用における免疫反応を多角的に解析した.一定の免疫応答は検出されたが腫瘍拒絶にまでは至っていない.腫瘍特異的能動免疫療法に関しても動物モデルを用いて検討し,一定の効果は示された.1.CTLの誘導能の変化すなわち,ワクチン投与前後のPBMCを採取保存し,in vitroにてDCを用いた方法でCTLを誘導し,その誘導能の変化を比較検討した.その結果,6例中3例でワクチン投与後にCTLの誘導能が増強した.すなわち,ワクチン投与により,生体内でCEA特異的CTLが誘導されたことが示唆された.また,ワクチン投与患者から誘導したCTLはpeptideをパルスした標的細胞を特異的に認識するのみならず,内因性にCEAを産生する細胞をHLA-A24とCEAの発現に依存して認識することが明らかとなった.2.ELISPOT法によるprecursor frequencyの変化ワクチン投与前後のPBMCを採取し,そのPBMC中のprecursor frequencyをIFN-γの産生を指標としたELISPOT assayにて解析した結果,6例中2例でワクチン投与によりfrequencyが上昇した.CEA tetramerがCEA特異的CTLを用いて使用できることを確認した上で,ワクチン投与患者のPBMCを用いて検討した結果,症例によってCEA特異的前駆体が上昇することが確認された.以上より,DCを用いたCEA癌ワクチン療法にて生体内で抗CEA免疫応答が惹起されることが確認された.1.CTLの誘導能の変化ワクチン投与前後のPBMCを採取保存し,in vitroにてDCを用いた方法でCTLを誘導し,その誘導能の変化を比較検討した.また,ELISPOT法によりワクチン投与前後でCTL前駆体頻度の変化を比較した.その結果,CTLの誘導能が増強し,前駆体頻度も上昇した.すなわち,ワクチン投与により,生体内でCEA特異的CTLが誘導されたことが示唆された.HLA-A24拘束性CEAtetramerを作製し,これが本当に特異的認識可能か否かを,樹立したCEA特異的CTL cloneを用いて使用できることを確認した上で,ワクチン投与患者の投与前後のPBMCを用いて検討した結果,flowcytometryにてCEA特異的前駆体が上昇することが確認された.

3.CTLのin vivo抗腫瘍効果の解析樹立したCTL cloneがin vivoにおいても腫瘍増殖抑制効果があるか否かを検討するためにヒト胃癌細胞株であるMKN-45をヌードマウスへ皮下接種し,その後CTL cloneを尾静脈より投与することにより腫瘍の増殖を抑制した.以上より,癌ワクチン療法により生体内の特異的CTL反応が惹起され,癌の補助療法としての可能性が示唆されるとともに,特異的抗原ペプチドによって,in vitroで誘導されたCTLの投与によっても腫瘍増殖を抑制できる可能性が示唆された.CEA由来HLA-A24peptide (CEA652[9])をDCにパルスしてCEA産生腫瘍を有する消化器癌患者に投与する臨床試験を行い免疫応答について解析してきたが,tetramerでも検出できるか否かを検討し,さらにin vitroで誘導されたCEA特異的CTLが腫瘍の増殖を抑制できるかどうか,について動物モデルを用いて検討し,今後の腫瘍免疫療法について考案を行った.1.CTLのin vivoでの腫瘍拒絶CEA産生でHLA-A24を有する腫瘍細胞であるHT29のマウス経脾肝転移モデルを作製し,ここへHLA-A24特異的CEA CTL clone 1×10^8個を尾静脈より注入したところ,肝転移巣に集積することがラベルされたCTLで確認され,肝転移を有意に抑制することができた.これは低濃度のIL-2を併用することにより増強された.2.Tetramerを用いたimmunomonitoringワクチン投与によりCTLの誘導能が増強された症例やELISPOTでCTL前駆体頻度が増強された症例に対して,検討したところ症例によっては,検出可能であることが判明した.3.研究統括本年度までの3年間の研究は,消化器癌に高率に発現するCEAをモデル抗原として,日本人に多いHLA-A24由来のペプチドをDCにパルスしたものを投与する臨床応用における免疫反応を多角的に解析した.一定の免疫応答は検出されたが腫瘍拒絶にまでは至っていない.腫瘍特異的能動免疫療法に関しても動物モデルを用いて検討し,一定の効果は示された.
多様化するインド人ディアスポラのグローバルネットワークと場所の再構築

インド人移民の新たな集住地である東京都江戸川区において、新しいコミュニケーションツールであるインターネットを媒介にして、対面接触によるコミュニケーションを前提とした古くからの定住地(神戸市)とは異なる「自分達の場所」が再構築されている過程を調査した。この新しいコミュニティにおいて、インド人学校(東京都江戸川区・江東区・横浜市)・インド料理店・食材店・寺院(江戸川区)を新しく設立することによりアイデンティティがナショナルなものに回収されつつあることを検証した。以上をギデンズの近代性に関する理論を援用しながら、脱領域化と再領域化の概念を用いてまとめ、移民社会と空間に関する理論の再構築を行った。エスニック集団が「自分たちの場所」を再構築する過程に関し、近代性に関する理論を援用して、在日インド人社会の空間がグローバル化のもとで再編成される過程を脱領域化と再領域化の概念を用いながら考察する。日本におけるインド人移民社会に関して、その位置付けと特色を明らかにした。東京では現在言語集団ごとにいくつかのインド人コミュニティが立ち上がりつつある。その設立総会に参加したカルナータカ州出身者の行事などに引き続き参加(参与観察)するとともに、個人への詳細なライフヒストリーおよびメンタルマップの聞き取りを行う。また、以前より聞き取り調査を行っているインド人に対し、引き続き追跡調査を行った。横浜では、インド資本の誘致が強力に行われ、その一環としてインド人学校が決定し、開校した。ここで行政主導によりどのようにインド人集住地が形成されるのか、あるいは形成されないのかに関し、集住地を成立させる条件について考察を行うとともに、コミュニティ成立の追跡調査を行った。神戸では、伝統的な宗教行事が行われ、あたかも出身地でのインド社会そのものの再現の感がある。しかし神戸生まれのインド人が多くなるにつれて、エスニシティの持つ意味はそのまま継承されるのではなく、常に新しい意味を再生産されながら現在意味のあるものは残り、そうでないものは消えてゆく。その創造的破壊のプロセスを歴史的に見てゆくことにより、インド社会から定住地でのインド社会へどのように発展・変化してゆくのかを分析した。全国レベルでみた在日外国人の国籍別居住地・就業地分布,就業構造およびその変化に関して,法務省資料・国勢調査結果・集住地(東京都・神奈川県・千葉県・愛知県・大阪府・兵庫県)での自治体独自の統計を用いて,統計的分析を行うとともに、日本政府の在日外国人政策の変遷とその血統主義的特色を示した。ここで行政主導によりどのようにインド人集住地が形成されるのか、あるいは形成されないのかに関し、集住地を成立させる条件について考察を行うとともに、コミュニティ成立の追跡調査を開始した。エスニック集団が「自分たちの場所」を再構築する過程において、A.Giddensの近代性(modernity)に関する理論を援用して、在日インド人社会が再編成されている現状を分析した。グローバルシティとして、東京におけるインド人はIT技術者とその家族を中心に増加し、日本最大のインド人集住地である東京都江戸川区西葛西を中心に、インド人学校・インドの寺院の建設や日本人によるインド人街の設立への模索など新たな動きが認められた。一方、従来からの伝統的なインド人集住地である神戸市の北野においては、インド人商人とインド料理店経営者とその家族が中心となっているが、ここでも近年ネパール人によるインド料理店の増加が認められる。インド人料理人経営者のインド料理店とネパール人経営のインド料理店とは、料理の質(何を持ってインド料理とするのか)の大きな違いがあり、またお互いが競争相手でもあり、軋轢を生みつつある。二つの国の料理店経営の方針は大きく異なり、それぞれ母国との関連性の差異が大きく関わっていることがわかる。これらを調査分析した結果、次の成果が得られた。澤宗則(2015)「グローバル化にともなう空間の再編成ー脱領域化と再領域化の両義性」岡橋・友澤編『現代インド4台頭する新経済空間』東京大学出版会、澤宗則(2015)「インド系移民」『世界民族百科事典』丸善出版の2冊が刊行され、また南埜・澤「リーマンショック後のインド系移民の動向」(2014年度地理科学学会春季学術大会)の学会発表を行うことができた。エスニック集団が「自分たちの場所」を再構築する過程において、Giddensの近代性に関する理論を援用して、在日インド人社会が再編成されている現状を分析した。

グローバルシティ・東京におけるインド人はIT技術者とその家族を中心に増加し、日本最大のインド人集住地である江戸川区西葛西を中心に、インド人学校・インドの寺院の建設や日本人によるインド人街の設立など新たな動きが認められた。一方、伝統的なインド人集住地である神戸市北野においては、インド人商人とインド料理店経営者とその家族が中心となっているが、ここでも近年ネパール人によるインド料理店の増加が認められる。インド人料理人経営者のインド料理店とネパール人経営のインド料理店とは、料理の質(何を持ってインド料理とするのか)の大きな違いがあり、お互いが競争相手でもあり、軋轢を生みつつある。二つの国の料理店経営の方針は大きく異なり、それぞれ母国との関連性の差異が大きく関わっている。これらを調査分析した結果、次の成果が得られた。澤(2015)「グローバル化にともなう空間の再編成ー脱領域化と再領域化の両義性」岡橋・友澤編『現代インド4台頭する新経済空間』東京大学出版会、澤(2015)「外国人労働者」上野和彦他『地理学概論第2版』朝倉書店,澤(2014)「インド系移民」「世界民族百科事典』丸善出版、澤・南埜(2012)「日本のインド人」立川他偏『南アジア(朝倉世界地理講座ー大地と人間の物語』朝倉書店、澤(2011)「グローバル化とインド系移民社会ー脱領域化と再領域化の概念の提唱」山下編現代のエスニック社会を探るー理論からフィールドへ』学文社が刊行された。SAWA (2013): Spatial Reorganisation of the Indian Community Crossing Border :A Case Study of the Global City Tokyo. Japanese Journal of Human Geography, 65-6.(査読付き)の論文が刊行された。インド人移民の新たな集住地である東京都江戸川区において、新しいコミュニケーションツールであるインターネットを媒介にして、対面接触によるコミュニケーションを前提とした古くからの定住地(神戸市)とは異なる「自分達の場所」が再構築されている過程を調査した。この新しいコミュニティにおいて、インド人学校(東京都江戸川区・江東区・横浜市)・インド料理店・食材店・寺院(江戸川区)を新しく設立することによりアイデンティティがナショナルなものに回収されつつあることを検証した。以上をギデンズの近代性に関する理論を援用しながら、脱領域化と再領域化の概念を用いてまとめ、移民社会と空間に関する理論の再構築を行った。澤宗則(2015)「グローバル化にともなう空間の再編成ー脱領域化と再領域化の両義性」岡橋・友澤編『現代インド4台頭する新経済空間』東京大学出版会、澤宗則(2015)「インド系移民」『世界民族百科事典』丸善出版の2冊が刊行され、また南埜・澤「リーマンショック後のインド系移民の動向」(2014年度地理科学学会春季学術大会)の学会発表を行うことができた。
難易度に応じた義歯治療時間予測のためのバーチャルタイムスタディの確立

歯科治療に要する時間を明らかにすることは,医療経済において重要である.しかし,治療の難易度,術者の熟練度,治療環境などによる影響を明らかにするために,実際のタイムスタディを様々な条件下で行うことには限界がある.そこで,まず総義歯治療における治療時間を明らかにするために,歯科医師が必要と意識している治療時間について患者の難易度ごとに調査を行った.今回はさらに,実際に患者資料を見たうえでの歯科医師の治療時間に関する意識を調査し,実際の治療時間との関係を明らかにし,模擬患者を用いたタイムスタディの確立を行うことを目的とした.歯科治療に要する時間を明らかにすることは,医療経済において重要である.しかし,治療の難易度,術者の熟練度,治療環境などによる影響を明らかにするために,実際のタイムスタディを様々な条件下で行うことには限界がある.そこで,まず総義歯治療における治療時間を明らかにするために,歯科医師が必要と意識している治療時間について患者の難易度ごとに調査を行った.今回はさらに,実際に患者資料を見たうえでの歯科医師の治療時間に関する意識を調査し,実際の治療時間との関係を明らかにし,模擬患者を用いたタイムスタディの確立を行うことを目的とした.研究概要補綴治療の対象である欠損歯,とくに無歯顎に対する模擬患者(ペーパーペイシェント)を用いた総義歯治療時間に関する歯科医師の意識調査を行ってきた.その結果,症型分類のLevelが上がるにつれて,必要な時間はかなり長くなり,資格取得者は全体に時間は短いものの,やはり症型分類の高いレベルには長時間を要することが示された.しかしながら,この研究では,実際の治療時間は測定されておらず,模擬患者も単に文字情報だけであったため,結果の信頼性が十分とは言えない.そこで,実際の治療のタイムスタディを行うと同時に,その視覚データ,検査情報を元にした模擬患者に対する多くの術者の治療時間に関する意識調査を行うことで,少ない労力で信頼性のあるデータが得られるのではないかと考えた.本研究は,症例の難易度や歯科医師の熟練が総義歯治療に及ぼす影響を明らかにするために,実際の具体的資料に基づいた模擬患者に対する治療時間の意識と実際の治療時間を比較した。さらに,このようないわゆる「バーチェルタイムスタディ」とも呼ぶべき手法を確立することで,他の補綴診療を始め,広範囲の歯科診療の詳細なタイムスタディの可能性を明らかにしようとしている.歯科治療に要する時間を明らかにすることは,医療経済において重要であり,治療の難易度,術者の熟練度,治療環境などによる影響を明らかにするために,実際のタイムスタディを様々な条件下で行うことには限界がある.そこで,まず総義歯治療における治療時間を明らかにするために,歯科医師が必要と意識している治療時間について患者の難易度ごとに調査を行った.今回はさらに,実際に患者資料を見たうえでの歯科医師の治療時間に関する意識を調査し,実際の治療時間との関係を明らかにし,模擬患者を用いたタイムスタディの確立を行うこととした.当教室では補綴治療の対象である欠損歯,とくに無歯顎に対する模擬患者(ペーパーペイシェント)を用いた総義歯治療時間に関する歯科医師の意識調査を行ってきた).その結果,症型分類のLevelが上がるにつれて,必要な時間はかなり長くなり,資格取得者は全体に時間は短いものの,やはり症型分類の高いレベルには長時間を要することが示された.しかし,この研究では,実際の治療時間は測定されておらず,模擬患者も単に文字情報だけであったため,結果の信頼性が十分とは言えない.そこで,実際の治療のタイムスタディを行うと同時に,その視覚データ,検査情報を元にした模擬患者に対する多くの術者の治療時間に関する意識調査を行うことで,少ない労力で信頼性のあるデータが得られるのではないかと考えた.本研究は,症例の難易度や歯科医師の熟練が総義歯治療に及ぼす影響を明らかにするために,実際の具体的資料に基づいた模擬患者に対する治療時間の意識と実際の治療時間を比較した.さらに,このようないわゆる「バーチェルタイムスタディ」とも呼ぶべき手法を確立することで,他の補綴診療を始め,広範囲の歯科診療の詳細なタイムスタディの可能性を明らかにしようとした.歯科治療に要する時間を明らかにすることは,医療経済において重要である.歯科治療時間の予測ができれば,難症例は専門医に依頼するなどの適切な対処が可能となり,医療の質や効率性は大いに高まるものと思われる.(社)日本補綴歯科学会では,補綴歯科治療の治療対象となる疾病,障害の病態を評価するために症型分類を策定してきた.この症型分類は,補綴歯科治療を行う際の症例の難易度を評価するには都合がよいが,実際にどれだけ治療時間が掛かるかを予測するのは難しい.歯科治療に要する時間については,今までもいわゆるタイムスタディとして行われてきた。しかし,補綴治療に関する報告は比較的少ない.実際の症例の診療時の資料から,治療に必要な時間を回答する,「バーチャルタイムスタディ」の手法を確立し,難易度に応じた義歯治療時間の予測を可能にする.診療の初期に患者の口腔内を検査することによって,治療時間を予測できる.またこの研究で得られた治療時間についてのデータは本研究において必須のものである.そこで,実際の症例の診療時の資料から,治療に必要な時間を回答する,いわゆる「バーチャルタイムスタディ」を企画した。ここでは,実際に必要であった治療時間と比較することで,妥当性の検証も可能になる.

本研究の意義は,「難症例は専門医に依頼する」などの適切な対処を可能とし,医療の質や効率性を大いに高め,それによって診療報酬などの保険導入や点数配分の指標を作れることであり,またそれが行えることを確信した.成果としては日補綴会誌において,「総義歯治療期間に関する歯科医師の意識と実際」という原著論文を投稿し,難易度に応じた義歯治療時間の「バーチャルタイムスタディ」の開発はほぼ終了した.当初の計画どうり、歯科医師の治療時間に関する基礎的データの収集は終了した。それにより総義歯治療における治療時間の概要と臨床経験による歯科医師の治療時間に対する意識の違いを明らかに知ることが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、研究データの数と研究内容の精度を充実させるために他大学の補綴臨床講座に研究協力をする予定である。また、診療の項目についても今回の総義歯治療のみならず他の補綴治療の診療時間についても検討していく。今回の研究期間で達成するのは難しいかもしれないが、最終的には多くの診療項目におけるタイムスタディの確立をめざす予定である。