hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造物の減衰定数評価式に関する研究

1.既往の文献調査-建築物の構造減衰に関する既往の文献調査を行った。減衰定数および固有振動数のほか構造種別や実測時の振動種別、振動振幅、減衰評価方法なども文献から抽出した。2.ランダム振動の実測-微小振幅時の基本的な性状を把握するために、実構造物において常時微動の時刻歴波形を記録した。また、大振幅での減衰性状を把握するために、申請者らが強風時等の実測を行っている建築物について時刻歴波形を記録した。3.実測資料の収集-各研究機関などから減衰定数に関する既往の実測資料を収集し、文献調査と同様にして検討整理した。4.RD法による減衰定数の評価-実測された時刻歴波形および収集された時刻歴波形についてRD法により減衰定数を評価した。特に強風時の大振幅時刻歴波形が記録されている場合には、減衰定数および固有振動数の振幅依存性を評価するために、振動振幅によるランク分けを併用するRD法を提案した。この手法は従来の方法と比較してデータの利用効率が高く、高精度な振幅依存性の評価が可能となった。5.資料データベースの解析-収集・解析された減衰定数のデータベースより、諸パラメータが構造減衰に及ぼす影響を解析した。6.減衰評価式の提案-減衰定数のデータベース解析結果に基づき、設計時により精度の良い応答評価が可能となるような減衰評価式を提案した。構造種別、固有振動数などの基本パラメータに加え、振幅依存性の表現に重点を置いた減衰定数評価式を検討した。以上のように本研究では、信頼性の高い実測資料を収集して分類整理することにより、精度の良い減衰定数評価式を提案することができた。また、その過程において、振動特性の振幅依存性を推定する有効な手法としてランク分けを用いたRD法が確立されるなど大きな成果が得られた。1既往の文献調査建築物の構造減衰に関する既往の文献調査を行った。減衰定数および固有振動数のほか建築物の基準階形状、構造種別、基礎形状や実測時の振動種別、振動振幅、減衰評価方法なども文献から抽出した。不明な点が残される場合には可能な限り原著者に遡って確認をとるようにした。2ランダム振動の実測微小振幅時の基本的な減衰性状を把握するために実構造物において常時微動の時刻歴波形を記録した。また、大振幅時の減衰性状を把握するために申請者らが強風時の実測を行っている建築物について長時間にわたる時刻歴波形を記録した。3実測資料の収集各研究機関などから減衰定数に関する既往の実測資料を収集し、文献調査と同様にして検討整理した。特に強風時の時刻歴波形が提供されているものについては、同一の減衰評価方法による比較解析が可能となるため、重点的に収集した。4 RD法による減衰定数の評価実測された時刻歴波形および収集された時刻歴波形についてRD法により減衰定数を評価した。特に強風時の大振幅時刻歴波形が記録されている場合には減衰定数および固有振動数の振幅依存性を評価した。そのために、必ずしも連続した時刻歴波形を必要としないRD法の特徴を生かし、振動振幅によるランク分けを併用するRD法を提案した。この手法は長時間の時刻歴波形をあらかじめ分割して用いる従来の方法と比較してデータの利用効率を高く、高精度な振幅依存性の評価が可能となった。5資料のデータベース化収集および解析された減衰定数を基準階形状、構造種別、基礎形状といった建築物の基本情報にしたがって分類整理し、データベース化する作業を進めている。

1.ランダム振動の実測昨年度に引き続き、実在する構造物の減衰定数に関する基礎的データを充実させるためランダム振動の実測を行った。微小振幅時の基本的な減衰性状を把握するために実構造物において常時微動の時刻歴波形を記録した。また、大振幅時の減衰性状を把握するために申請者らが強風時の実測を行っている建築物について長時間にわたる時刻歴波形を記録した。2.実測資料の収集各研究機関による実測資料についても引き続き収集を行い、減衰定数および固有振動数を中心に検討整理した。また、減衰定数評価式の確立に不可欠な建築物の基準階形状、構造種別、基礎形状や実測時の振動種別、振動振幅、減衰評価方法などについても確認をとるようにした。特に強風時の時刻歴波形が提供されているものについては、同一の減衰評価方法による比較解析が可能となるため、重点的に収集した。3.RD法による減衰定数の評価実測された時刻歴波形および収集された時刻歴波形についてRD法により減衰定数および固有振動数を評価した。特に強風時の大振幅時刻歴波形が記録されている場合には、昨年度の研究により確立された振動振幅によるランク分けを併用するRD法を用いて減衰定数および固有振動数の振幅依存性を評価した。4.資料データベースの解析収集および解析された減衰定数を基準階形状、構造種別、基礎形状といった建築物の基本情報にしたがって分類整理し、昨年度から作成してきたデータベースを拡充した。このデータベースを用いて諸パラメータが構造減衰に及ぼす影響を個別に解析し、減衰定数評価式を提案するための基礎情報を得た。1.実測資料の収集昨年度に引き続き、各研究機関の協力を得て、数多くの建築物について減数定数の実測資料および強風時の時刻歴応答波形を収集した。特に強風時の時刻歴波形が提供されているものに重点を置いた。2.RD法による減衰定数の評価収集された時刻歴波形について、RD法により減数定数および固有振動数を評価した。特に強風時の大振幅時刻歴波形が記録されている場合には、昨年度までの研究により完成された「振動振幅によるランク分けRD法」を用いて減衰定数および固有振動数の振幅依存性を評価した。3.資料データベースの解析収集・解析された減数定数を建築物の形状や構造に関する情報によってデータベース化した。各パラメータが固有振動数および構造減衰に及ぼす影響を統計的に解析し、次の知見を得た。(1)鉄骨造の建物では1次固有振動数と1次減衰定数の間に明瞭な関係が現れない。(2)鉄筋コンクリート造の建物では1次固有振動数と1次減衰定数がほぼ線形関係にあり、1次減衰定数は軒高と無次元振幅を用いて概ね推定する事ができる。4.減衰評価式の提案減衰定数のデータベース解析結果に基づき、設計時により精度の良い応答評価が可能となるような減衰評価式を提案した。構造種別、固有振動数などの基本パラメータに加え、大振幅時における仕上げ材の影響なども考慮して、振幅依存性の表現に重点を置いた減衰定数評価式を検討した。
脱髄関連プロテアーゼの機能解析

本課題ではセリンプロテアーゼであるプロテアーゼM/Klk6の機能をノックアウトマウスを用いて検討し、特に脱髄への関与を詳細に検討した。1.Klk6ノックアウトマウス(Klk6-KO)の行動を観察したところ、野生型マウスと比較して有意な差は認められなかった。2.脳と脊髄より凍結切片を作成し、ニッスル染色を施して顕微鏡課で観察を行ったが、Klk6-KOと野生型の問の組織構築には有意な差は認めなかった。Klk6-KOと野生型マウス脊髄をホモジネートし、ウェスタンブロットを行った。抗ミエリン塩基性タンパク質(MBP)抗体および抗CNPase抗体を用いて解析したが、両遺伝子型間でこれらの発現量の差は認められなかった。また、電子顕微鏡による微細構造の検討を行った。オリゴデンドロサイトの形態とミエリンの形態を比較したが、有意な差は認められなかった。4.脊髄損傷後の変化を観察した。損傷後の麻痺の回復はKlk6-KOマウスの方が良好であった。ウェスタンブロットではKlk6-KOの脊髄においてはMBP量が少なかった。これは、変性したMBPがより速く除去された結果だと考えられるが、今後のさらなる研究が必要である。5.ニューロプシンノックアウトマウスでのKlk6発現は中枢神経系内では野生型との差はなかったが皮膚においては有意に少なかった。これらの結果より、プロテアーゼM/Klk6は中枢神経損傷時の脱髄に関与している事が示唆された。1.プロテアーゼM遺伝子ノックアウトマウスの表現型の解析を行った。(1)行動観察による運動能力等の検討では、野生がと比べて有意な変化は見られていない。(2)組織学的検討では脳および脊髄を一般染色にて光学顕微鏡および電子顕微鏡による観察を行った。現在の解析では野生型と比べて有意な変化は観察されていないが、脊髄の灰白質でのミエリンの存在様式に差異があるようなので、現在定量法を検討中である。(3)生化学的解析ではノックアウト動物と野生型マウスの視神経と脊髄を取り出し、ホモジナイズ後電気泳動後ウエスタンブロット法により解析を行った。抗プロテアーゼM抗体により、ノックアウトが完成している事が確認できた。また、抗ミエリン塩基性タンパク抗体により、ノックアウトマウスでのミエリン量が少ない事もわかった。同様にオリゴデンドロサイト前駆細胞のマーカーであるNG2プロテオグリカンに関してもノックアウト動物で発現量が少なかった。2.プロテアーゼMノックアウトマウスにおいて、脱髄疾患モデルであるexperimental allergic encephalomyelitis(EAE)を作成した。行動学的な差異を検討したところ、ノックアウトマウスでの障害の程度が野生型に比べて有意に大きかった。この事はプロテアーゼMがオリゴデンドロサイト保護的にはたらいている事を示唆する結果であると考えられる。3.ニューロプシンノックアウトマウスでプロテアーゼMの発現を測定したところ皮膚における発現量の低下は観察されたが脳においては有意な差は認められていない。1.ニューロプシンノックアウトマウスからオリゴデンドロサイトの初代培養を行い、その表現型を検討した。形態的特徴と化学的特徴に関しても野生型からのオリゴデンドロサイトと比較して差は認めなかった。Matrix metalloproteinasesであるMMP2とMMP9発現量に関しても通常の状態において野生型とノックアウト動物との間には有意な差は認められなかった。これらの細胞に対し、TNF α、lipopolysaccharide(LPS)を投与したが、細胞の生存率に関する差は認められなかった。2.プロテアーゼM遺伝子ノックアウトマウスにおいて脊髄損傷およびexperimental allergic encephalomyelitis(EAE)を発症させ、これらのマウスでのミエリンの変化の差異を組織学的、生化学的に検討した。KLK6ノックアウトマウスに対してEAEを発症させたところ、行動学的にはKLK6ノックアウト動物において野生型に比べ発症の時期が遅く、程度も軽かった。

MMP2とMMP9の発現量自体にはKLK6ノックアウトによる差はなかったが、ザイモグラフィーによる活性化はノックアウト動物において低下していた。ミエリン塩基性タンパク質(MBP)発現を検討した結果、ノックアウト動物では、野生型よりもミエリン傷害の程度は軽かった。以上の結果より、KLK6がEAE発症に重要な関与をしている事が示唆された。
HCP金属単結晶における疲労き裂伝播機構の解明

金属材料の疲労き裂伝播の素過程明らかにし、疲労き裂伝播抵抗に優れる材料を開発するためには、単結晶におけるき裂伝播機構を明らかにすることが重要である。それにもかかわらず、単結晶を用いた疲労き裂伝播に関する研究は少ない。特に、HCP金属にはチタン、マグネシウムなど構造材料として重要なものが多いにもかかわらず、HCP金属の疲労き裂伝播機構の詳細についてはほとんど知られていない。そこで本研究では、HCP金属結晶の中でも実用構造材料として重要なTi単結晶について疲労き裂伝播試験を行い、そのき裂機構を明らかにすることを目的としている。試料には純チタン圧延板から歪焼鈍法によって作製した単結晶CT試験片を用いた。研究者代表者の以前の研究より、き裂先端で柱面すべりが働く方位では、2つの柱面すべりが交互に活動することで、疲労き裂が伝播することがわかっている。そこで、本研究ではき裂先端で柱面すべりが働かないように、切欠面を底面とし、切欠方位を[1010]および[1210]とした単結晶試験片を準備した。この試験片に対して、室温、大気中で疲労き裂伝播試験を行った。疲労き裂は底面にほぼ平行に進展し、き裂先端近傍あるいは破面には{1012}双晶トレースが認められた。さらに、き裂経路近傍の透過電顕観察を行ったところ、双晶に加えてc+a転位が観察された。これは一次錐面あるいは二次錐面すべりが活動したことを示しており、この方位のき裂進展は、双晶とすべりの両方が深く関わっているものと推測される。研究代表者の以前の研究と本研究の結果より、チタン単結晶における疲労き裂伝播機構を、ほぼ明らかにすることができた。特にHCP金属にはチタン、マグネシウムなど構造材料として重要なものが多いにもかかわらず、HCP金属の疲労き裂伝播機構の詳細についてはほとんど知られていない。そこで本研究では、HCP金属単結晶について疲労き裂伝播機構を総合的に明らかにすることを目的としている。平成11年度においては、チタン単結晶について疲労き裂伝播試験を行い、破面近傍の透過電顕観察を行うとともに、分子動力学シミュレーションを行い、き裂伝播機構について考察した。試験片の方位は、切欠先端で柱面すべりが活動する方位とした。試験後の破面近傍から集束イオンビーム加工機を用いて、透過電顕観察試料を切り出した。透過電顕観察の結果、2つの柱面すべりが活動していることが確認できた。このことは2つの柱面すべりが交互に活動することでき裂伝播が起こることを示唆している。この方位の試験片に対して、分子動力学シミュレーションを行った結果、柱面すべりの交互の活動によって疲労き裂が伝播する過程を観察することができ、この方位に対する疲労き裂伝播機構を明らかにすることができた。

平成11年度においては、き裂先端で柱面すべりが働く方位でき裂伝播試験を行い、2つの柱面すべりが交互に活動することでき裂伝播が起こることを見い出した。そこで、平成12年度においては、き裂先端で柱面すべりが働かないように切欠面を底面とした試験片について疲労き裂伝播試験を行い、き裂伝播機構について考察した。試料には純チタン圧延板から歪焼鈍法によって作製した単結晶CT試験片を用いた。試験片の方位は、切欠面を底面とし、切欠方位を[1010]および[1210]とした。この試験片に対して、室温、大気中で疲労き裂伝播試験を行った。疲労き裂は底面にほぼ平行に進展した。き裂先端近傍あるいは破面には{1012}双晶トレースが認められた。このことは疲労き裂伝播に双晶の活動が関与していることを示唆している。平成11年度と平成12年度の結果より、チタン単結晶における疲労き裂伝播機構をほぼ明らかにすることができた。
学習活動における心理生理的活動の教科教育学的考察

教科教育のあり方を考察する視点は、教科教育の目的・目標に関する視点、教科区分と内容構成に関する視点、学習指導における単元構成・授業構成と教育実践に関する視点、教科教育における評価に関する視点があげられる。これらの視点は、一人の子どもがどのような学習活動を発展連続させ、どのような概念を構成するかという研究から検討されなければならない。すなわち、学校教育の教育課程では、人類が構築してきた文化とその発展、社会の構成者としての資質能力の育成を目標としている。また、具体的な教育活動では、対象についての認識活動を繰り返しながら、子どもの発達成長を図る接点が授業である。本研究では、学習活動を子どもの認識活動とその発展という視点から考察することを目指して、まず、教科目標と子どもの発達の関連、子どもが対象をどのように捉えるかをイメージの役割から考察した。次に、子どもの認識活動をミクロな情報処理活動を考え、そのときの心理生理的活動、特に、脳波における事象関連電位(ERP反応)の変化から、子どもの情報の受容・処理の初期段階の解析を試みた。研究方法:大学生を被験者として、意味情報や画像情報を提示したときのERP反応を分析した。被験者に対して同一又は同種の情報(提示時間:400ms)を30回繰り返し提示した。解析の視点は、(1)清音2音節単語(同一単語)の有意味性に対する注意とERP変化、(2)清音2音節単語(同種単語)の意味関連性に対する注意とERP変化、(3)画像(昆虫の写真)に対する注意とERP変化である。ERP反応の分析の視点は、N200、P300、N400などのERP反応ピークにおける反応時間と反応強度(電位差)である。結果・考察・清音2音節単語の有意味性では、同一単語群(1)の有意味性においては、低意味性単語群と高意味性単語群に反応時間においてはほとんど差異が見られないが、反応強度では高意味単語≧低意味単語の傾向があった。意味関連性(2)についても同様な結果が得られた。また、同一単語群と関連単語群の比較では、反応時間において関連単語≧同一単語、反応強度では実験群が同一単語≧関連単語に対して、統制群では、同一単語≦関連単語の傾向が見られた。画像(3)に対するERP反応は、意味情報の場合よりも反応強度は小さく、意味情報よりも複雑な受容・処理を行っていると考えられることが明らかになった。本研究の目的は、教科の学習における子どもの認識活動と教科教育の背景にある文化内容との関連を明らかにし、教科教育のあり方を再検討することである。これまでの研究では、認識活動の分析として心理生理的活動のうち脳波の周波数帯域による分析を行ってきた。本年度の研究では、おもに認知心理学、実験心理学等の関連文献を収集整理するとともに、脳波の中で事象関連電位(Event-Related Potentials:ERP)について検討を進めた。脳波測定実験では、子どものかわりに大学生12名を被験者とし、下記のような音声刺激に対するERPを測定分析した。脳波の導出部位は前頭部(Fz位)、頭頂部(Cz位)、後頭部(Pz位)とした。

1.周波数の異なる発信音(1音及び2音)に対する注意とERP変化2.清音2音節単語の有意味性に対する注意とERP変化3.清音2音節単語の意味関連性に対する注意とERP変化その結果、周波数の異なる発信音に対して被験者のERP反応のうち、NdおよびP300が注意課題に対して有意な差が見られた。また、2音節単語の有意味性については、Nd及びP300などのピークの特徴から、低意味性(なじみの少ない)単語群と高意味性(よく見慣れた)単語群に差が見られた。同様に意味関連性についても、高意味度単語群については、ピークに特徴が見られた。これらの事象関連電位はこれまで3部位からの測定を行ってきたが、さらに多くの部位について検討する必要がある。今後は、多チャンネルの研究を進めるとともに、視覚刺激や具体的な対象に対する認識について研究を進める計画である。本研究の目的は、教科の学習における子どもの認識活動と教科教育の背景にある文化内容との関連を明らかにし、教科教育のあり方を再検討することである。これまでの研究では、認識活動の分析の一指標として、心理生理的活動、特に脳波の事象関連電位)(Event-Related Potentials:ERP)について検討を進めてきた。本年度の研究では、子どものかわりに大学生を被験者とする脳波測定を行い、下記のような意味情報や画像情報を提示したときのERPを分析した。ERPの分析は1名の被験者に対して同一又は同種の情報を30回繰り返し提示し、それらを加算平均することによって情報(刺激)に対する1秒間の脳波の反応を抽出するようにした。情報提示の方法は,音声(聴覚)による場合と映像(視覚)による場合を行いそれらを比較した。提示時間はいずれも400msとした。なお、脳波の導出部位は前頭部(Fz位)、頭中心部(Cz位)、頭頂部(Pz位)に加え、本年度からデータ処理装置(日本光電社ATAC-3700)のボード増設を行い、後頭部(Oz位)、側頭部(C_3位、C_4位)の6チャンネルとトリガー2チャンネルの8チャンネルの解析を可能とした。(1)清音2音節単語の有意味性に対する注意とERP変化(聴覚、視覚)(2)清音2音節単語の意味関連性に対する注意とERP変化(聴覚、視覚)(3)画像(昆虫の写真)に対する注意とERP変化(視覚)その結果、清音2音節単語の有意味性については、N200及びP300などのピークの特徴(潜時と電位差)から、同一単語群(1)の有意味性において低意味性単語と高意味性単語に差が見られた。意味関連性(2)についても同様な結果が得られた。また、画像(3)に対するERP変化は、被験者に与えた課題(画像の共通性の同定)によって大きく異なることが明らかになった。今後は、さまざまな情報に対するERP反応の分析に発展させたい。目的:教科の学習における子どもの認識活動と教科教育の背景にある文化内容との関連を明らかにし、教科教育における教材に役割と学習指導を再検討することである。
亜臨界及び超臨界流体を用いたリグニンの改質による未利用植物資源有効利用技術の開発

食品性廃棄物・廃材といった植物性廃棄物は農工業の分野で大量に排出されている。これらの植物資源を有効利用することは廃棄物の削減に結びつくだけでなく、二酸化炭素の削減や省資源の観点からも重要な課題である。今回は植物性廃棄物に含まれるリグニンに着目した。リグニンはイ観測植物の細胞壁に含まれる膠着成分であり、木材で20-35%、草本で15-25%含まれる、自然界でセルロースに次いで豊富なバイオポリマーである。本研究は亜臨界・超臨界流体を用いたリグニンの抽出・改質による、廃材や食品加工業の食品製廃棄物有効利用方法の開発を行うことを目的とした。超臨界処理では処理時間が短く、抽出効率がよく、また、水・アルコールなど用いる溶媒が環境に対してやさしいという点が他の方法と大きく異なる。今回はリグニンの食品としての機能性について着目した。リグニンは食物繊維として食事により摂取され、そのほとんどは体外に排出されるが、一部は人体になんらかの影響を与えていると考えられる。実際、ある種のリグニンについて抗腫瘍活性や抗菌性が報告されている(Sakagami et al.,1991;Sakagami et al.,1998)。本研究では腸内細菌に与える影響に着目した。その結果、リグニンは腸内細菌の生育に影響を与える、特にE.coliの生育を抑制することが分かった。また、リグニンについて紫外線に対して劣化しやすいプラスチック(ポリエチレン、ポリプロピレン)におけるUV吸収剤としての効果を検討した結果、屋外暴露による劣化に対して効果があることが分かった。廃材、米ぬか、茶殻、ピーナツ殻といった植物性廃棄物から、亜臨界および超臨界水によるリグニン成分の抽出方法の検討と機能性評価を行った。その結果、200°C、22.1Mpaの亜臨界水処理したのち、エタノール抽出することにより、元のリグニンの特性を生かした、亜臨界水抽出リグニンが得られることがわかった。この方法は、(1)有害な有機溶媒を使わないクリーンな抽出方法である、(2)抽出時間が短縮(従来法であるBjorkman法では数週間を要するのに対し、亜臨界抽出法は半日)、(3)収率の向上(米ぬかでの収率は従来法の0.15%に対し、3%)という利点がある。亜臨界水処理リグニンはゲル濾過クロマトグラフィーで検討した結果、分子量は1000-2000と従来法リグニンのおよそ半分であった。UV吸収波長範囲は、従来法リグニンと同じ、200nmから400nmと幅広く、UV-AからUV-Cをカバーする紫外線吸収剤として有効であると考えられる。現在、紫外線に対して劣化しやすいプラスチックにおけるUV吸収剤としての効果を検討している。酸化防止剤としての機能を調べるために行った、リノール酸の空気酸化実験でも、亜臨界水抽出リグニンでは、ほぼ従来法で得られるリグニンと同等の効果が得られた。ビタミンE、カテキンなどと併用することでさらに高い酸化防止効果が期待される。今後は金属イオンの吸着能の検討、超臨界CO_2によるリグニン-糖結合体の調製とその機能性評価を行う予定である。
テクネチウムおよびレニウム錯体の配位子置換反応速度定数比と置換活性度との関係

テクネチウムおよびレニウム放射性同位体標識医薬品の合成を念頭において,テクネチウムおよびレニウム錯体の配位子置換反応を平衡論的および速度論的に検討した。テクネチウム錯体を用いて研究する際に問題となるテクネチウムの定量を,過テクネチウム酸イオンの還元・配位子置換反応による錯体合成の過程を必要としない過テクネチウム酸イオンをトリス(1,10-フェナントロリン)鉄(II)イオンとのイオン対抽出によってニトロベンゼンに抽出して,そのまま分光光度定量する簡便な方法を確立した。テクネチウム錯体で最近注目されているテクネチウム-ニトリド錯体についで,テトラクロロアルソニウム(TPA)イオンを用いての溶媒抽出法で検討した。テトラクロロニトリドテクネチウム(VI)酸イオンの加水分解反応機構を解明し,加水分解化学種の生成定数を求めた。Tc≡N結合のトランス位の置換活性度について,3,5-ジクロロフェノール(DCP)を用いて検討したが,有機相についてはニトリド基の著しいトランス効果は認められなかった。またDCPはTPAとのイオン対形成の為に,その協同効果も認められず,むしろニトリド錯体の抽出を阻害することがわかった。ビス(アセチルアセトナト)ニトリドテクネチウム(V)の塩基加水分解反応をアセトニトリル溶液中で速度論的に検討し,錯体へのアセトニトリルの置換に伴う水酸化物イオンの攻撃によって,アセチルアセトン錯体は分解するという機構を確立し,それぞれの速度定数を求めることができた。テクネチウム(III)錯体合成の出発物質として注目されているヘキサキス(チオウレア)テクネチウム(III)イオンの過テクネチウム酸イオンからの生成反応機構を,ジメチルチオ尿素,ジエチルチオ尿素など一連の化合物を用いて速度論的に比較検討した。さらにヘキサキス(チオウレア)テクネチウム(III)イオンとジエチレントリアミン五酢酸(DTPA)との反応を速度論的に検討し,テクネチウム(III)-DTPA錯体の生成機構を確立した。ヘキサキス(チオウレア)レニウム(III)錯体の加水分解反応機構を,分光光度法により検討し,テクネチウム(III)錯体のそれと比較した。この結果からヘキサキス(チオウレア)レニウム(III)錯体のレニウム(III)錯体合成の出発物質としての可能性に関して考察した。これらの結果を基にテクネチウムに関する置換反応について,レビューし,「第1回テクネチウムに関する日ロセミナー」において発表した。本年度は、テクネチウムおよびレニウムについての基本となる錯体を選択し、それらの化学的性質についての基本的知見を得ることを目的とした。テクネチウム錯体に関しては、種々のテクネチウム(V)およびテクネチウム(VI)錯体合成の出発物質であるテトラクロロニトリドテクネチウム(VI)酸イオンを、レニウムに関しては、ヘキサキスチオウレアレニウム(III)を選択し、以下の実験を行った。

1.ヘキサキスチオウレアレニウム(III)イオンの加水分解反応機構ヘキサキスチオウレアレニウム(III)イオンは、このテクネチウム錯体ト比べるとかなり安定であるが、水溶液のpHの増加に伴って、加水分解速度は大きくなる。また過剰のチオ尿素が存在しないと、加水分解反応が促進されることを見出し、分解速度の解析より速度定数を求め、加水分解機構を確立した。2.テトラクロロニトリドテクネチウム(VI)酸イオンのテトラフェニルアルソニウムイオンによる溶媒抽出機構テトラクロロニトリドテクネチウム(VI)酸イオンにおけるTc≡Nのトランス位は通常有機溶媒中では空位となっているが、トランス位に配位可能な中性分子が存在したときのテクネチウムの分配比に及ぼす影響について検討した。中性分子として,3,5-ジクロロフェノール(3,5-DCP)に着目し,テトラクロロニトリドテクネチウム(VI)酸イオンをテトラフェニルアルソニウム塩化物(TPAC)によりクロロホルムに抽出したが,期待された分配比の増大は認められず,3,5-DCPのトランス位への影響はなく,むしろTPACと3,5-DCPとの会合体形成によりテクネチウムの分配比が減少することを明らかにした。1.ヘキサキス(チオウレア)テクネチウム(III)イオンを用いるテクネチウム(III)-DTPA錯体の生成反応機構テクネチウム(III)錯体合成のための出発物質として注目されているヘキサキス(チオウレア)テクネチウム(III)(Tc(tu)_6^<3+>を用いて,アミノポリカルボン酸錯体合成の一環として,ジエチレントリアミン五酢酸(DTPA,H_5dtpa)を配位子に選び,テクネチウム(III)-DTPA錯体の生成機構を速度論的に検討した。pH25の領域において,チオ尿素との置換反応によるDTPA錯体生成機構は,Tc(tu)_6^<3+>+H_2dtpa^<3+>およびTc(tu)_6^<3+>+H_3dtpa^<2+>が律速過程であることが認められ,それぞれの速度定数k_2およびk_3が求められた.2.ヘキサキス(チオウレア)レニウム(III)イオンの加水分解反応機構ヘキサキス(チオウレア)レニウム(III)(Re(tu)_6^<3+>)を用いるアミノポリカルボン酸錯体の合成はテクネチウム(III)錯体のように室温で反応が進行させることは困難であった。そこでRe(tu)_6^<3+>の加水分解反応機構について検討した.Re(tu)_6^<3+>は酸性領域では安定に存在するが,pHが2を超えると加水分解反応が起こる.しかしチオ尿素が過剰に存在すると加水分解が抑制されることが認められ,これらの過程を速度論的に解析して,加水分解反応機構を確立することができた.ビス(アセチルアセトナト)テクネチウム(V)の塩基加水分解反応機構ビス(アセチルアセトナト)テクネチウム(V)(TcN(acac)_2)のアセトニトリル-水溶液における塩基加水分解反応機構を分光光度法により検討した.TcN(acac)_2は,水和反応に引き続く水酸化物イオンによる攻撃により分解することが認められ,それぞれの速度定数を求めることができた.テクネチウムおよびレニウム放射性同位体標識医薬品の合成を念頭において,テクネチウムおよびレニウム錯体の配位子置換反応を平衡論的および速度論的に検討した。
神経系および免疫系における2-アラキドノイルグリセロールの生理的役割に関する研究

1.カンナビノイドCB1受容体アンタゴニストSR141716Aをシナプトソームに加えると、脱分極時のグルタミン酸の放出が増大することを見い出した。また、小脳スライスを脱分極刺激すると速やかにカンナビノイド受容体リガンドである2-アラキドノイルグリセロール(2-AG)が産生された。小脳スライスにおける2-AGの産生は、グルタミン酸刺激の場合にも観察された。このことから2-AGは、神経伝達の際に活性化されたシナプスから放出されるグルタミン酸により産生・放出され、CB1受容体を介してグルタミン酸などの神経伝達物質の放出を抑制するという重要な役割を担っていることが明らかになった。2.HL-60細胞に2-AGを添加すると、IL-8やMCP-1などのケモカインの産生が増大した。この作用はCB2受容体アンタゴニストSR144528又は百日咳毒素処理により完全に消失した。更に2-AGが、マクロファージ・単球、ナチュラルキラー細胞の遊走を引き起こすことも分かった。2-AGによる細胞の遊走はCB2受容体を介していた。また、2-AGによる遊走のメカニズムについても検討を行った。その結果、CB2受容体を介して速やかにアクチンの重合が起こること、遊走にはERKやp38MAPキナーゼの活性化が必要であることなどが分かった。3.マウス腹腔にカラゲニンを投与することにより作製した急性炎症モデルにおいて、2-AGの量が大きく増大することを見い出した。2-AGは腹腔洗浄液の細胞画分ではなく、上清中から検出されたことから、炎症局所で生成した2-AGは、産生後速やかに細胞外に放出されると考えられた。炎症部位での2-AG生成の生理的意義については、更に詳しく調べる必要があると思われる1.カンナビノイドCB1受容体アンタゴニストSR141716Aをシナプトソームに加えると、脱分極時のグルタミン酸の放出が増大することを見い出した。炎症部位での2-AG生成の生理的意義については、更に詳しく調べる必要があると思われる1.HL-60細胞に2-アラキドノイルグリセロールを加えて培養すると、IL-8やMCP-1などのケモカインの産生が増大することを見い出した。2-アラキドノイルグリセロールによるケモカイン産生の増大は、細胞をカンナビノイドCB2受容体のアンタゴニストであるSR144528で処理することにより完全に抑制された。LPSを加えたときに観察されるケモカインの産生増大は、2-アラキドノイルグリセロールを共存させることによって大幅に促進された。次に、マクロファージ様の細胞に分化させたHL-60細胞に2-アラキドノイルグリセロールを加えて遊走を引き起こすかどうかを調べた。その結果、2-アラキドノイルグリセロールはマクロファージ様に分化させたHL-60細胞を遊走させることが分かった。同様の結果はヒトのmonocyteや、THP-1U937などのmonocyte系のcell lineについても観察された。2-アラキドノイルグリセロールによる遊走は、細胞をSR144528や百日咳毒素で処理することによって完全に阻害されることが分かった。また、2-アラキドノイルグリセロールによる遊走促進はRhoキナーゼ阻害剤やERKの阻害剤によっても部分的に阻害を受けることも明らかとなった。2.カンナビノイドCB1受容体のアンタゴニストであるSR141716Aをシナプトソームに加えて脱分極させると、脱分極の際にグルタミン酸放出が有意に高まることが明らかとなった。このことは内在性リガンドである2-アラキドノイルグリセロールが、シナプトソームからのグルタミンの放出を抑制的に制御していることを強く示唆するものである。

3.脳における2-アラキドノイルグリセロールの生合成機構を詳しく調べた。その結果、アラキドン酸含有リゾホスファチジルイノシトールやアラキドン酸含有リゾホスファチジン酸が脳に相当量存在していることが明らかとなった。2-アラキドノイルグリセロールの生成に際しては、これまで、アラキドン酸含有ジアシルグリセロールが直接の前駆体となっていると考えられてきたが、ジアシルグリセロールだけでなく、アラキドン酸含有リゾホスファチジルイノシトールやアラキドン酸含有リゾホスファチジン酸からも2-アラキドノイルグリセロールが生成している可能性は充分にあると思われる。1.カンナビノイドCB1受容体が多量に発現している脳組織における2-アラキドノイルグリセロール(2-AG)の産生を、ラット小脳スライスを用いて調べた。脱分極刺激により2-AGの量はコントロールに比べて著しく増大した。一方、アナンダミドの量は非常に低いものでしかなかった。また、グルタミン酸で刺激した場合にも2-AGの産生増大が観察された。CB1受容体アンタゴニストであるSR141716Aにより脱分極の際のグルタミン酸の放出が有意に高まることは昨年度報告したが、今回の研究で、神経伝達の際に活性化したシナプスから放出されたグルタミン酸が2-AGの産生を促進し、シナプス間隙に放出された2-AGが、主に前シナプスに発現しているCB1受容体に作用して、グルタミン酸の放出を抑制的に制御するということが明らかとなった。2.昨年度の研究で、2-AGがCB2受容体を介してマクロファージ系の細胞を遊走させることを見い出した。今年度の研究では遊走の機構を詳しく調べるため、2-AGがアクチンの重合を引き起こすかどうかを調べた。マクロファージ様に分化させたHL-60細胞に2-AGを添加すると、アクチンの重合が速やかに起きることが分かった。アクチンの重合は、CB2受容体アンタゴニストであるSR144528又は百日咳毒素処理により、完全に阻害された。また、2-AGはマクロファージ系の細胞以外にも、CB2受容体が発現しているナチュラルキラー細胞の遊走も引き起こすことが分かった。2-AGによるナチュラルキラー細胞の遊走も、CB2受容体とGi/oを介したものであった。3.マウス腹腔にカラゲニンを投与することにより作製した急性炎症モデルにおいて、2-AGの量が大きく増大することを見い出した。2-AGは腹腔洗浄液の細胞画分ではなく、上清中から検出されたことから、炎症局所で生成した2-AGは、産生後速やかに細胞外に放出されると考えられた。炎症部位での2-AG生成の生理的意義については、更に調べる必要があると思われる。
歯牙喪失要因に関する口腔形態変化の三次元計測研究

歯の喪失につながるリスク要因を把握することは,歯の寿命の延伸のためには重要なことである。そこで歯槽骨形態に着目し、どのような形態の歯列弓・歯槽基底弓が歯の喪失に関連するのか検討した。今回、約15年間で喪失歯が増加した集団・増加群(例数16、平均年齢36.2歳、現在歯数26.2本)と増加していない集団・非増加群(例数22、平均年齢41.3歳、現在歯数24.8本)の口腔内模型を計測し、(1)手用計測器と接触型三次元計測器の比較(2)2集団間の計測項目の比較を行った。使用した計測器は、手用計測器として、デジタルノギス(Mitutoyo Co.LTD)と、大坪式模型計測器、三次元座標測定器(3D)として、多関節型接触式三次元計測器(Microscribe-3DX Immersion Co.)を使用した。模型計測で得られた値を比較し、t検定を行った。計測項目の設定は、歯科矯正学の模型計測法を参考にした。結果として、(1)手用計測器と三次元計測器の平均値に有意差は認められなかった。(2)歯列弓形態では、上顎のCAL4,CAL6と,下顎のCAL4の項目で,喪失歯が増加した群のほうが有意に大きいことが認められた。(3)歯槽基底弓形態では、上顎のすべての計測項目と、下顎のBAL4以外の項目で、喪失歯が増加した群のほうが有意に小さいことが認められた。考察として、歯槽基底弓形態が長径、幅径ともに大きいと、歯が喪失し難いことが分かった。また、歯列弓形態では、前歯部の長径が小さいと、歯が喪失し難い傾向が認められた。これらの結果から、歯槽骨形態を計測することは、歯の喪失を予測できうる可能性があることが示唆された。調査は茨城県下において歯科健診を継続的に受診した成人を対象とした.1985年,1987年,2000年の3回の健診時に石膏模型を作製した。1985年時と1987年時の模型のうち,模型の計測点が明確に把握できるほうを初回計測結果として採用し,2000年時の模型計測値を第2回計測結果とした.この初回計測時から第2回計測時までの間に喪失歯が増加していない集団(非増加群)と増加した集団(増加群)の2つに分け,模型計測で得られた値を比較した.計測には接触型三次元計測器(MicroScribe-3DX Immersion Co LTD)を用い,座標上で得られた計測点について検討を行った。平成14年度の結果より、左右第一大臼歯頬側咬頭頂間の距離に有意差が認められたため、この部位についての細部の計測を行うこととした。仮想咬合平面を基準座標とし、左右第一大臼歯頬側咬頭頂を結ぶ方向をX軸、この軸に対して基準座標上で中切歯に垂直な方向をY軸、更に座標上でZ軸を設定した。頬側歯槽部最大豊隆点と第一大臼歯頬側咬頭頂との実測距離を計測したところ、女性の上顎について、左右ともに非増加群は増加群より、X軸上ではその距離が長く、Z軸上ではその距離が短かった。しかし女性の下顎と男性についての計測結果では、はっきりした差が認められなかった。今後は第一大臼歯の部位のみならず他の計測部位についても考察し、喪失歯増加の有無を予測し得る計測部位の確立について更に検討を加える必要がある。
分子磁性研究に基づいて設計された多重項スピン種のMRI造影剤への展開

水プロトン緩和時間に影響を与える因子として、MRI造影剤分子の回転相関時間(τ_R)があり、τ_Rが大きい程、緩和能は高い。τ_Rは分子サイズ(球状分子の場合、半径の3乗に比例)に影響を受けるので、多数のラジカルを持つ分子量の大きなポリマーは、水プロトンに対する高い緩和能を持つことが期待される。本研究では、分子量増加のために2つの方法を行った。1)DNAオリゴマー鎖に(分子量1万以上)安定ラジカルを組み込む。2)水溶性デンドリマー(第三世代で分子量1万を超す)にイオン交換反応により安定ラジカルを導入する。1)では、ラジカルを持つモノマー、ラジカルを1個持つオリゴマー(一本鎖)、そのオリゴマーと相補塩基対からなるオリゴマーとの二本鎖について合成し、緩和能(r_1及びr_2)の測定を行った。期待通りに分子量が増加するとともに緩和能の増加が観測された。現在、緩和能に及ぼす導入するラジカルの数の効果や用いる核酸塩基の効果などを調べている。2)では、第三世代まで合成を完了し、ラジカルの数の増加による緩和能の増加は観測されたが、分子量の増加の寄与は観測されなかった。原因の一つとして、デンドリマーの分子量の増加が不十分の可能性があり、第四世代及び第五世代の合成を行っている。更に、2)で得られた結果を基に、枝分かれ構造を持つポリマー(HBP)に複数個(2030個)の安定ラジカルを共有結合で導入した。得られたポリマーの緩和能は、現在臨床で使用されているガドリニウム系の造影剤(マグネビスト)を超える値を示した。本研究ではI)純粋有機スピン系とII)ヘテロスピン(常磁性金属イオンと有機ラジカル)系の2つの系について検討を始めた。具体的には高スピン有機分子又は高スピン金属錯体の持つスピン多重度と水プロトンの核スピン緩和との相関について調べることである。ここで最初に問題となるのは、これまで報告されている共役系高スピン化合物や高スピン錯体は水に対しては不溶であるため、如何にしてこれらを水溶性にするかである。今年は、この問題解決に着手した。(1)純粋有機分子高スピン系(麻生)まづ手始めに比較的合成容易で、かつ分子磁性の基礎研究より基底三重項種であることが明らかであるビラジカル体及びその対照化合物となるモノラジカル体より始めることとした。スピン源としては、安定なtert-ブチルニトロキシド及びニトロニルニトロキシドを用いることとした。現在、水溶性置換基の導入方法及び水溶性分子とのカップリング方法などを検討中である。(2)常磁性金属イオンと有機ラジカル分子からなるヘテロスピン系(唐沢)ヘテロスピン系では、現在MRI造影剤として用いられている配位子を、金属イオンに配位可能なラジカル基(不対電子)を持つ共役系配位子で部分的に修飾し、その効果を調べている。上記2つの系の合成と平行して、高スピン有機分子や高スピン錯体の持つスピン多重度と水プロトンの核スピン緩和速度(T_1とT_2)の関係を評価するために、NMRの測定系の確立を準備検討している。分子磁性研究に基づいた新規MRI造影剤の開発研究を行った。そこで(1)純粋有機スピン系と(2)ヘテロスピン(常磁性金属イオンと有機ラジカル)系の2つの系について検討を始めた。具体的には高スピン有機分子又は高スピン金属錯体の系において、それぞれが持つ基底状態でのスピン多重度と水プロトンの核スピン緩和との相関について調べることとした」。

ここで最初に問題となるのは、これまで報告してきた高スピン有機分子や高スピン金属錯体は水に対しては不溶であるため、如何にしてこれらを水溶性にするかである。有機分子高スピン系では、手始めに比較的合成容易で、かつ分子磁性の基礎研究より基底三重項種であることが明らかであるビラジカル体及びその対照化合物となるモノラジカル体より始めた。スピン源としては、安定なtert-ブチルニトロキシド及びニトロニルニトロキシドを用いることとした。水溶性置換基の導入方法及び水溶性分子とのカップリング方法などを検討し、10数種の水溶性ラジカルを合成した。得られた水溶性ラジカルをもちいて、水のプロトンの緩和速度の測定を行った。現在、高スピン分子の持つ共役スピン系と非局在化スピン(孤立スピン)とで水のプロトンの緩和速度に及ぼす影響がどのように異なるのかについて、検討中である。常磁性金属イオンと有機ラジカル分子からなるヘテロスピン系では、現在MRI造影剤として用いられている配位子を、金属イオンに配位可能なラジカル基(不対電子)を持つ共役系配位子で部分的に修飾し、その効果を調べている。分子磁性研究の展開の一つとして、MRI造影剤への利用が考えられる。まず手始めに水溶性有機化合物からなるスピン多重項種の水プロトン緩和時間に及ぼす影響について調べた。その結果を踏まえ今回、有機ラジカルを2種類の方法(DNA修飾型及びデンドリマー型)で集積化し、電子スピンの集積化の効果や分子サイズの増加が水プロトンの緩和速度に及ぼす影響を検討した。常磁性種存在下、水プロトン緩和時間に影響を与える因子として、回転相関時間(τ_R)があり、τ_Rが大きい程、緩和能は高い。τ_Rは分子サイズ(球状分子の場合、半径の3乗に比例)に影響を受ける1)DNA修飾型アミノキシルラジカル集積体ニトロニルニトロキシド(NN)を核酸塩基に持つUNNを1個、または複数個オリゴヌクレオチドへ導入したランダムな一本鎖の緩和能を調べた。更に、π-スタッキング構造を持つ二重鎖形成時での緩和能を一本鎖の値と比較した。その結果、分子量の増加に伴って、緩和能の増加が観測された。2)デンドリマー型アミノキシルラジカル集積体432個のカルボキシル基を持つデンドリマーの合成を行い、NNを持つイオン性液体類似化合物を用いイオン交換反応により432個のNNを導入し、各世代のデンドリマー存在下での水のプロトン緩和速度を測定し、分子量及びラジカル数増加に伴う緩和能の変化について検討する事を計画した。現在までに第二世代のデンドリマーの合成を終了した。第二世代デンドリマーの結果は、分子量の増加に依存した緩和能の増加は観測されず、大きな世代のデンドリマー合成が急がれる。水プロトン緩和時間に影響を与える因子として、MRI造影剤分子の回転相関時間(τ_R)があり、τ_Rが大きい程、緩和能は高い。τ_Rは分子サイズ(球状分子の場合、半径の3乗に比例)に影響を受けるので、多数のラジカルを持つ分子量の大きなポリマーは、水プロトンに対する高い緩和能を持つことが期待される。本年度は、分子量増加のために2つの方法を行った。1)DNAオリゴマー鎖に(分子量1万以上)安定ラジカルを組み込む。2)水溶性デンドリマー(第三世代で分子量1万を超す)にイオン交換反応により安定ラジカルを導入する。1)では、ラジカルを持つモノマー、ラジカルを1個持つオリゴマー(一本鎖)、そのオリゴマーと相補塩基対からなるオリゴマーとの二本鎖について合成し、緩和能(_r_1及びr_2)の測定を行った。
家庭教育に関する国際比較-家庭教育実践プログラムの開発のための基礎的研究

本研究は、アメリカで定評のある「40の発達資産」(子どもの成長・発達の各段階で身につけることが期待される態度や能力など)の概念に着目し、「発達資産プロフイール」調査(58項目)を日本の小中高校生を対象(14,410人)に実施した。その結果、日本の子どもはアメリカの子どもと比較して資産の蓄積得点(4段階評価)は著しく低いこと、日本の子どもの場合、学年が上がるにつれ得点が下がること、また対応策として資産蓄積に向け誰が何をすべきか等の課題を明らかにした。アメリカの先進的な家庭教育研究から三つのプログラム(52の美徳教育、40の発達資産、フルサークル・ラーニング・プログラム)を視察し、理論と実践現場について調査を行なった。その結果、日本の家庭教育に応用できる理論として、「40の発達資産」に注目した。「40の発達資産」は、子どもの健全な発達には内的資産と外的資産をバランスよく育成する必要があり、日々の生活習慣の中で何が欠けているのかに親子が気づくきっかけを提供する自己評価表を用意る。この理論を提唱し、全米において調査を行いデータを収集しているサーチ・インスティチュートと協議を重ね、日本における有効性を検証するため、同種の調査を行なう許可を得た。同時に、著書の中から翻訳可能なものを選択し、交渉を行なった。この理論では、家庭・学校・地域で何に取り組むべきかの示唆もしており、学習習慣、自律した生活スタイル、地域とのきづななどの確立に向けて、文化の違いを超えて参考となる枠組みを示していると考える。本研究二年目にあたる平成20年度には、DAP調査と翻訳を中心に研究を展開する目途を立てたところである。DAP調査については日本語版を作成し、サーチ・インスティチュートと検証を行い、全国10都市程度に向けて調査票の配布準備を整えた。「40の発達資産」理論の一部についてはすでに日本でも紹介されているが、今後、日本の社会や家庭の状況に適する形を模索し、一つのモデルとして提示することを目的として研究を進めることとしている。なお、本研究一年目の成果についてはホームページを作成して広く公開を行うとともに、学会等で報告を行った。研究の目的は次の3つである。1.わが国の家庭教育の特殊性と普遍性を国際比較研究を通して明らかにすること。2.多元的な価値基準が尊重される現代社会にあって、多くの家庭が共有すべき価値基準や行動基準は如何なるものかを検討すること。3.国際比較研究の結果から得られた知見に基づき、わが国の家庭教育の再構築に寄与しうる実践教育プログラム開発の予備的研究に着手すること。目的1については、すでに実施済みの家庭教育に関する日本、韓国、中国のアンケート調査(子どもとその親対象)に、この度スペイン、アメリカのアンケート結果を加え、新たな分析を行った。その成果は「山口県立大学国際文化学部紀要」(第15号、2009年)で報告した。目的2については、アメリカで広範囲に実施されたDAP(Devwlopment Assets Program)のデータを詳細に検討するとともに、それに基づき開発された「40の発達資産」の各項目を子どもに定着させるための方法、手だてを知るため、研究分担者1名をアメリカに派遣した。その成果は、「山口県家庭教育学会」(2009年2月開催)で報告した。また、「40の発達資産」を抽出する基礎となった58項目を日本語に翻訳し、日本の小学生、中学生、高校生を対象に調査(10都道県、14000人)を実施した。ほほデータの整理を終え、6月末に「日本比較教育学会」、7月初めに「日本子ども社会学会」、さらに11月に国際学会(アメリカ)で日米の異同を視点に分析結果を報告する予定である。研究の目的は大きく3つ。1.我が国の家庭教育の特殊性と普遍性を国際比較を通して明らかにすること。3.国際比較研究の結果から得られた知見に基づき、我が国の家庭教育の再構築に寄与し得る実践教育ポログラム開発の研究に着手することである。今年度は、アメリカで定評のある「40の発達資産」を抽出する基礎になったDAP調査「Development Assets Program」(58項目)を日本語に翻訳し、小学生、中学生、高校生を対象(10都道県、14000人)に調査した。集計結果は評価マニュアルに従い得点化し、発達年齢別、性別、また一部はアメリカのデータと比較分析した。分析の結果、日本の子どもはアメリカの子どもと比較して、内的資産及び外的資産ともスコアが低く、発達資産の蓄積状況に問題があることが分かった。日本の子どもの発達資産の蓄積状況を見ると小学生のスコアは相対的に高いが、学年が進むにつれてそれが低下してくることが判明した。なお、性差については、ほとんど違いがみられなかった。

DAPはアメリカで開発された調査ではあるが、1,2項目を除くと、我が国でも活用が可能であることが分かった。本研究は、中間まとめとして、ウィルソン・エイミーと岩野雅子が「日本比較教育学会」(2009年6月29日)で、相原次男とウィルソン・エイミーが「日本子ども社会学会」(2009年7月4日)で発表した。また、研究の成果として、山口県立大学大学院論集(第11号、2009年3月)及び国際文化学研究紀要(第16号、2009年3月)で公表した。
音韻的特徴および語彙知識の影響を考慮したブランドネーム印象評価システムの構築

これまでの研究では、あらゆる任意のブランド名が消費者に喚起する印象を定量的に推定するシステムを開発した。本システムは日本語話者に対して有効であるが、中国語話者に対する推定精度は低いことがわかった。したがって、以下のように研究方針を修正した。まず、日本語・英語・中国語話者を対象とした「触質感と新奇語を対応付ける実験」を実施し、ヒトには触質感と言語音を結び付ける、言語に依存しない普遍的な性質があることを実証した。そこで筆者らは、聴覚(言語音の情報)に加えて、物体の質感認識において重要な視触覚を関連付けた印象値を解析した。その結果を用いて、音象徴語(例:ふわふわ、さらさら)の印象を予測する手法を提案した。この手法を応用して、触覚に関する形容詞と音象徴語を用いた2次元マップを作成し、ヒトの触知覚構造を可視化した。そして、マップ上に触素材を配置することにより、新素材の提案に貢献する手法(以下、本提案手法)を開発した。本提案手法を、触覚に関する国際ジャーナルにて発表した。筆者らは、上記の視触覚に関するデータベースを応用して、物体画像の質感印象と音象徴語の質感印象の関係性を定量化し、音象徴語をクエリとした新規的な画像検索手法を提案した。また、言語表現と感性の結び付きに着目したその他の研究にも携わり、言語表現とその印象の関係性に関する研究成果を発表した。さらに、多目的最適化手法を屋外広告の掲出に応用し、景観を損なうことによる広告や商品の「印象」低下を招くことなく、広告や商品が「注目」され、商品情報が「記憶」されるような屋外広告デザインの提案を検討する研究にも携わった。当該研究の成果を感性工学に関する国際ジャーナルにて発表した。本提案手法は、ブランドや商品開発にも有用であり、上記の研究成果と統合することにより、総合的なブランド開発支援の実現が期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,消費者の購買を促進するブランド名(企業名や商品名)を工学的知見に基づいて推薦するシステムを構築することである.具体的には,ユーザが入力した,企業や商品に付与したい印象に基づいて,その印象を人に喚起するブランド名を自動的に生成・推薦する手法を提案する.本システムが実現することにより,企業における効果的なブランド名の開発支援等に貢献することが期待される.これまでに,あらゆる音韻を網羅する音象徴的言語表現の印象を調査する被験者実験を行い,音韻と意味の結びつきを数値的に示すデータベースを作成した.このデータベースとブランド名の印象を予測するモデル式を用いて,あらゆる任意のブランド名が消費者に喚起する印象を定量的に推定するシステムを開発した.本システムの有効性を検証する被験者実験を行った結果,日本語話者の印象を高い精度で推定できることが示された.さらに,日本語以外の言語を母国語とする被験者に対象とした,本システムの精度評価実験を実施した.英語話者および中国語話者の回答を収集し,日本人被験者と同様の解析を行った結果,日本人話者に比べると外国語話者に対する印象推定の精度は低いということがわかった.現在,精度改善にむけて,解析手法や実験デザインの見直し,文化的背景や語彙知識の影響などについて検討を行っている.またこれと併行して,ユーザの語彙知識の影響を数値化する機構の設計も進めている.外国語話者のシステム評価実験結果が予測に反してあまり芳しくなかったため,精度改善にむけて,解析手法や実験デザインの見直し,文化的背景や語彙知識の影響などについて検討を行っている.そのために,当初投稿予定であった時期に研究成果発表を行うことが難しくなった.これまでの研究では、あらゆる任意のブランド名が消費者に喚起する印象を定量的に推定するシステムを開発した。