hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光刺激による重合からカップリングへの選択的変換を用いた高分子の新合成法

さらに、光重合、光カップリングの特徴を活かすべく、熱に不安定なモノマーである、アクリル酸2-イソシアノエチルの光TERP反応と、それに続くイソシアネートの反応による後修飾法による種々の尿素置換ポリマーの制御合成と、選択的な二官能性有機テルル連鎖移動剤の反応とそれに続く光重合・分子内光カップリング反応による、一段階での環状ポリマーの合成が行えることを明らかにした。これまで開発してきた、光照射による有機テルルを用いたリビングラジカル重合法と、これで合成した重合体の光カップリング反応では、前者が極めて弱い光源を用いてラジカル濃度を押さえる必要があるのに対し、後者ではある程度の強い光源を用いてラジカル濃度を上げる必要があった。これらのことから、有機テルル化合物が極めて高い光活性を持つことが定性的に分かっていたが、その定量化はなされていなかった。そこで、光活性化の定量化を行うと共に、有機テルル化合物の構造と光活性との相関を明らかにした。さらに、光重合反応の合成的有用性も明らかにした。ポリメタクリレートの重合末端モデル化合物である、2ーフェニルテラニルー2ーメチルプロピオン酸エチルエステルの量子収率を求めたところ、0.79と極めて高いことがわかった。さらに、2ーメチルテラニル、および2ーブチルテラニルー2ーメチルプロピオン酸エチルエステル、2ーフェニルテラニルプロピオン酸エチルエステル、フェニルテラニル基を成長末端に持つポリブチルアクリレートの紫外可視吸収について比較したところ、いずれも極大吸収波長は360 nm付近であり、有機テルル化合物の構造にほとんど影響されないことがわかった。一方、テルル上の置換基(フェニル、ブチル、メチル)については、フェニルテラニル体がブチルおよびメチルテラニル体よりも約2倍の吸光係数を持つことがわかった。さらに、光TERPでは活性化に熱が必要ないことから、低温で重合を行える特徴がある。これを活かすことで、アクリレートの高温での重合で問題となる、バックバイティング反応を完全に防ぐことができること、および、高温では不安定なイソシアノ基を持つモノマーの重合の制御にも成功した。光刺激によるリビングラジカル重合から、重合末端ラジカルのカップリング反応への選択的変換による、分子量の制御された対称構造を持つ高分子の合成法の開発を行った。有機テルル化合物の光照射により、対応する炭素ラジカルが高効率で発生することを明らかにすると共に、有機テルル化合物を用いたリビングラジカル重合TERPを用いて合成した分子量の制御された重合体に、ジエン共存下で光を照射すると、ジエンの挿入を伴ってカップリング体が高収率で得られた。これらを利用して、官能基の数と位置とを制御して、分子量の制御されたテレケリック重合体、ブロック共重合体、鎖中央官能基化重合体が合成できることを明らかにした。合成的な応用のみならず、有機テルル化合物の光基礎物性も明らかにすることができると共に、この光活性化がラジカル重具において50年来の問題となっていた、停止機構の解明に極めて有効であることを予備的に明らかにすることができた。これらのことから、予想以上の成果を挙げていると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。
信頼構築のコミュニケーションプロセスにおける「素直さ」のインパクトに関する研究

本研究は、職場における「素直さ」と信頼関係構築にかかるコミュニケーションへの影響についてGrounded Theoryアプローチを用いて実証研究を行ったものである。本研究によって、職場における「素直さ」には複数の構成要素があり、立場(職位)によって期待される「素直さ」の要素が異なっていたことが明らかになった。それぞれの立場で期待される「素直さ」を適切にコミュニケートすることで、信頼の構築を促すことができる。本研究の成果は、職場の「素直さ」や信頼の構築に係るコミュニケーションの改善に寄与するとともに、これらの学術的発展に貢献することが期待される。本研究の目的は、異文化間での信頼関係構築の過程における「素直さ」の役割を明らかにすることである。平成24年度は、「素直さ」の概念について、また、職場における信頼関係構築に対する文化の影響について文献研究を行った。さらに、この文献研究の結果に基づき、質問紙調査、インタビュー調査の内容と項目を決定し、実施した。本年度の成果として、上述した文献研究の結果に基づいて論文を執筆した。論文は平成25年4月に行われる国際学会で発表する。本年度実施した質問紙調査では、職場における上司-部下間で求められる「素直さ」、同僚間で求められる「素直さ」の違いが明らかになった。「素直さ」には複数の構成要素があり、縦の人間関係と横の人間関係で「素直である」ということの意味が異なる。また、職場では、「素直である」ことと「学び」が関連付けられており、それぞれの立場や職務において期待される「学び」が「素直である」ことによって達成できる、あるいはすべきであると考えられていることがわかった。この結果に基づき、インタビュー調査では、これらの「素直さ」に対する期待がどのようにコミュニケーションに影響を与えているかを中心に、信頼関係構築の過程に対する影響を調査した。来年度は、インタビューデータを分析し、さらに詳しく、「素直さ」と「信頼」の関係性を明らかにしたい。さらに、本年度実施したアンケート調査から得たデータ及び成果を含め、研究結果は国際学会及び学術誌において発表する予定である。本研究期間内においては、職場における「素直さ」の概念を明らかにすること、「素直さ」が信頼関係構築のコミュニケーションに与える影響について理解を深めることを目標とした。平成24年度は、日本企業においてアンケート調査及びインタビュー調査を実施した。その結果を踏まえて、平成25年度は、中国の日系多国籍企業においてアンケート調査及びインタビュー調査を行った。さらに同年度は、インタビュー調査で得たデータの書き起こし及び分析、平成24年度に執筆した論文の学会発表を行った。平成24年度に実施したアンケート調査では、職場における上司-部下間で求められる「素直さ」、同僚間で求められる「素直さ」の違いが明らかになった。この結果に基づいて作成したインタビュー項目に沿って行ったインタビュー調査では、さらに深く、これらの違いを追究した。また、インタビュー調査で得たデータの分析過程では、上司ー部下間、同僚間両方に共通して期待される素直さの側面、そして、素直さが発揮しやすい職場環境の要件についても明らかにすることができた。素直さには複数の側面がある。信頼関係構築の過程では、素直さがどのような文脈で、どのようにコミュニケートされているのかを理解する必要がある。特に、上司-部下間、同僚間で期待が異なっている素直さの側面については、解釈される文脈によって相手を信頼できるかどうか、また信頼の度合いに対する評価が異なる。本研究結果は、職場において期待される「素直さ」に関する学術的な理解を深めることに貢献し、「素直さ」と「信頼」の関係性を明らかにすることで、職場の人間関係構築及び有意義なコミュニケーション構築に寄与することが期待される。平成24年度は「素直さ」に関する文献研究を行い、次年度に予定していた質問紙調査及びインタビュー調査の内容と質問項目を決定するよう計画していた。しかし、参加予定企業の都合上、研究調査を平成25年3月末に実施することになった。したがって、平成25年度に予定していた調査の一部を前倒しし、平成24年度中に行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、前年度に実施した質問紙調査及びインタビュー調査を分析し、必要に応じて二回目のインタビュー調査を行ったうえで、研究結果をまとめ、発表する。前年度に実施した調査の分析は、8月頃までに一旦とりまとめ、参加者及び参加企業に「研究結果概要(中間報告)」として報告する。その後、必要に応じてインタビュー調査を行う。本年度末までに、実地調査で得た全てのデータを分析し、最終研究結果として発表する予定である。
経験水温の相違を利用した、ニホンウナギの天然加入個体と放流個体の識別法の開発

ニホンウナギの天然加入個体と放流個体とを識別する手法を開発した。4県20経営体に対する調査により、養殖場における飼育水が一般的に28°Cから30°Cの淡水であることが確認され、天然加入個体と養殖場から購入・放流される個体とでは、耳石の酸素・炭素安定同位体比が異なると予測された。天然加入個体106個体と養殖個体314個体を入手し、耳石安定同位体比を比較した。非線形判別モデルにより判別分析を行ったところ、教師データの判別率は98.6%であった。天然加入が途絶えていると報告されている福井県三方湖で捕獲された20個体に、判別モデルを適用したところ、90%に養殖場の経験がある(放流個体である)と判別された。ニホンウナギの持続的利用と保全に貢献するため、耳石酸素安定同位体比に基づいて天然加入個体と放流個体を識別する方法を開発し、河川で捕獲された個体に応用した。ニホンウナギの天然加入個体と放流個体の相違点を明らかにするために、天然加入個体(2グループ38個体)と養殖個体(5グループ91個体)の酸素安定同位体比を比較した。次に、得られた指標の有効性を確認するために標識再捕個体(1個体)と、天然加入がほとんどないことが確認されている水系で採集された個体(20個体)の耳石酸素安定同位体比を計測し、先の比較で得られた基準を適用することによって、判別を試みた。また、得られた手法を応用するために河口堰を有する岡山県百間川と四番川で捕獲された個体(2グループ34個体)の判別を試みた。耳石酸素安定同位体比の計測にあたっては、各個体の耳石切片を作成し、沿岸域加入後に形成された部分を削りだした。その結果、天然加入個体と養殖個体の耳石δ18Oは-6.19±1.12および-9.54±1.37(平均±SD)で、互いに有意に異なっていた(p < 0.0001)。δ13Cは-10.03±0.26および-10.41±0.50で、有意に異ならなかった(p = 0.3695)。確実な放流個体である標識再捕個体は、δ18Oを利用した判別分析によって放流個体と判別された。また、天然加入がほとんどないことが確認されている水系で採集された個体は、2個体を除いて放流個体と判別された。河口堰を有する2河川で捕獲された34個体は、そのすべてが放流個体と判別された。このことにより、これら2河川に設置されている河口堰は,本種の河川内への侵入を阻害していると考えられる。平成25年度の養殖場調査で明らかにされた養殖個体の成育環境をもとに、天然加入個体と放流個体とでは耳石の酸素・炭素安定同位体比が大きく異なると推測された。このため、平成26年度までに天然加入個体106個体、放流個体314個体、合計420個体を入手し、耳石の酸素・炭素安定同位体比を計測し、その相違を比較した。耳石の処理においては、始めにニホンウナギから取り出した耳石試料を耳石核が表面に露出する直前まで研磨した。その後鏡面になるまで琢磨し、核を露出させ耳石薄層切片を作成した。耳石分析のための粉末試料の削り出しは、円錐のマイクロドリルによって顕微鏡下で行った。耳石の掘削範囲は、河川生活期あるいは養殖場生活期部分(核から長径650μmの範囲内)とした。得られた粉末をアルミ箔上に回収した後に、分析用ガラスバイアルに導入した。同位体比分析は大気海洋研究所に設置された、自動前処理装置(GasBench II、Thermo Fisher Scientific)に接続された安定同位体質量分析装置(Delta V plus、Thermo Fisher Scientific)により行った。養殖個体と天然加入個体の間では、耳石の同位体組成に差違があり、その差異は環境水の温度など、成育環境の違いに由来すると考えられた。非線形判別モデルを利用し、天然加入個体と放流個体の耳石酸素・炭素安定同位体比に対して判別分析を行ったところ、得られた非線形判別モデルは教師データの判別率が98.6%と信頼性が高かった。以上の結果より、ニホンウナギの天然加入個体と放流個体を、耳石酸素・炭素安定同位体比を用いて判別することが可能になったと言える。保全生態学当初の計画では、初年度は環境の相違を明らかにするところまでであったが、すでに耳石酸素安定同位体比を用いた天然加入個体/放流個体の識別法は確立されつつあり、試験的な応用も試みられている。

最終年度は、天然加入個体と養殖個体のサンプル数を増やすことによって、天然加入個体/放流個体を区分する基準値の値を、より信頼性のあるものとする。また、本種の環境水温と耳石酸素安定同位体比の関係を明らかにする。H25年度の出張経費を予定よりも低く抑えることができたため、3万円弱の次年度使用額が生じた。次年度使用額はH26年度請求額の100万円と合わせて、試料採集にかかる経費および試料測定に必要な経費として利用する予定である。特に次年度使用額の3万円は、昨年度に前倒し支払い請求をした20万円の補填として、試料作成のために利用する。
血圧調節ホルモンをモデルとした最適トレーニング頻度の解明

運動中は血液循環が亢進するため、血圧は高くなる。これが限度を越すと心臓に過大な負担がかかったり、血管が破裂するであろう。しかし、実際にはこのようなことは簡単には起こらない。それは血管に作用する心房性ナトリウム利尿ホルモン(ANP)や、アンジオテンシンIIなどの血圧調節ホルモンが循環系を適切にコントロールしているからである。ところが、これらの血圧調節ホルモンの量が減少したり、これらのホルモンの情報を細胞内に伝える受容体の数が減少すると循環系の適切なコントロールが失われる。もし心臓中のANPの量が十分な量存在しないときに激しい運動を行うとすれば、循環系を適切にコントロールすることが難しくなり身体にとって危険な状態になる。そこで、ANPを中心とした血圧調節ホルモンが運動中にどのような速度で減少し、運動後にどのような回復過程を辿るのか、またこれらのホルモン受容体の運動中、運動後の動態を研究し、循環系にとって安全なトレーニング頻度を解明することを目指して研究を行った。その結果以下のようなことが分かった。ラットを長期間トレーニングすると副腎のANP受容体の減少、腎臓のANP二次情報伝達物質合成能の低下がみられた。一過性の運動をラットに負荷するとANPによるアルドステロン放出抑制作用が低下した。これらはいずれも運動中の水分保持に有利でありANPの作用を弱めるものであった。運動中、運動後の心臓ANP含量は右心房において著しい変化がみられたが、本研究で用いた3時間水泳では運動後24時間後に安静レベルまで回復することが分かった。本研究はANPを中心とした血圧調節ホルモンが運動中にどのような速度で減少し、運動後にどのような回復過程を辿るのか、またこれらのホルモン受容体の運動中、運動後の動態を検討し、循環系にとって安全なトレーニング頻度を解明することを目的に行うものである。本年度はその第一段階として、一過性のトレッドミル走行をラットに行わせ、その後の血中ANP濃度、心臓中のANP含量などを測定することを目的として実験を行わせた。8週齢の雄ウイスター系ラットを購入し、2,3回トレッドミル走行に慣らせた。運動群のラットにはその後約10m/minの速度で2時間走行させた後直ちにネンブタールで麻酔し、開腹した。右心室からシリンジにより採血し遠心分離後、血漿を冷凍保存した。また対照群として、2,3回のトレッドミル練習走行だけを行わせたラットを用いた。この際、運動群のラットと同時間絶食とし水もあたえなかった。保存した血漿は一括してラジオインミューノアッセイ法でANP濃度の測定を行った。その結果一過性運動終了後の血中ANP濃度は安静時の血中ANP濃度に比べ統計的に有意に運動後の血中ANP濃度が高いことが分かった。これは今回用いた強度の運動を行うことによって血管拡張作用を持つANPの放出が高まることを示唆するものである。心臓のANP含量はについてはまず右心房,右心室,左心房,左心室に分け冷凍保存した。これらを緩衝液に入れ、煮沸によりANP分解酵素を失活させたあと、ポリトロンでホモジナイズし、その後ラジオイミューノアッセイ法で測定を行う。これについては現在測定中である。本年度は血管調節ホルモンの標的臓器である副腎における作用に一過性の運動がどのような影響を与えるかを中心に研究を行った。特にANPの作用に関して実験を行った。

副腎から粗細胞膜を調整後、ラジオアイソトープでラベルしたANPを用い、受容体数、親和性を測定したところ一過性運動の影響は見られなかった。全副腎を用いアンジオテンシンIIでアルドステロン放出を刺激し、さらにANPを加えアルドステロン放出抑制しようとしたところ、一過性の運動によってこの作用は消失した。ANPの細胞内情報伝達物質はcGMPと考えられているが、このcGMPを合成するグラニレートサイクレース活性に対して一過性の運動が与える影響を粗副腎細胞膜を用いて検討した。ANPでグラニレートサイクレースを刺激し、合成されたcGMPを酵素免疫測定法で測定したところ、その酵素活性は一過性の運動によって高まることが分かった。ANPのアルドステロン放出抑制作用は低下しているにもかかわらず、その細胞内情報伝達物質を作る酵素活性は高まっていることは一見矛盾している。この一つの原因としてアルドステロン分泌の情報伝達にcGMPも関わっており、この過程に一過性の運動が影響を与えたのではないかと考えられた。本研究はANPを中心とした血圧調節ホルモンが運動中にどのような速度で減少し、運動後にどのような回復過程を辿るのか、またこれらのホルモン受容体の運動中、運動後の動態を検討し、循環系にとって安全なトレーニング頻度を解明することを目的に行うものである。本年度は心臓のANP含量の時系列変化を調べることを主たる目的として実験を行った。5度の傾斜をつけた小動物用のトレッドミルを用い8週齢のウィスター系雄ラットに一過性の運動を負荷した。運動時間は30分、60分、90分、120分であった。また走行速度は10m/分であり、この速度がトレーニングを積んでいないラットにとって120分の運動を行うのに限界であった。運動終了後、ネンブタールで麻酔し、心臓を摘出し、左心房、右心房、左心室、右心室(心臓中隔を含む)を切り分け液体窒素で凍結後-80度で保存した。これらをホモジナイズ後、遠心分離し上清のANPを市販の測定キットを用いて測定した。左心房のANP含量に最も運動時間による影響が強く見られたが統計的には有意ではなかった。測定には酵素免疫測定法と放射免疫測定法を用いたが、あまり再現性が思わしくなかった。そこで、検体の精製法を換えて再実験を行っている。また、ANPは血管拡張作用を持っている。運動中のその作用の変化等についてラット尾部の温度測定により検討するため本年度はその予備実験を行った。さらに、昨年度に行った一過性運動後の副腎におけるANPの情報伝達系の酵素活性に関する実験を第27回国際スポーツ医学会で報告した。これまで運動として、トレッドミル走を負荷してきたが、本年度は水圧がかかりよりANPの放出が促進されると考えられる水泳をラットに負荷して実験を行った。8週齢のラットを購入し、水温35度に調整した大型のポリバケツにラットを7匹入れた、1、2時間後にそれぞれ1匹のラットを取り上げて、実験に用いた。3時間後に残りの5匹を取り上げ、3時間水泳直後、回復1時間後、2,4,24時間後に実験に用いた。また水泳をしないラットも実験に用いた。
アジアにおけるヒト胆道がんの発生・進展に関する遺伝子がん生物学的・分子疫学的研究

胆道がんは難治がんであり、世界的に増加する傾向があるといわれている。タイ王国は、寄生虫感染が関連している肝内胆管がんのタイプの胆道がんの世界一多発地域である。この地区の住民について、生活習慣と遺伝的背景について分子疫学調査を行った。その結果、DNA修復酵素遺伝子の多型の一つがこの胆道がんの発症リスクと関連することが分かった。また、寄生虫の抽出物は、培養細胞の増殖を促進する活性があることが分かった。タイ王国国立がん研究所のPetcharin博士との共同で、以前にタイ王国の東北部のナコンパノムより肝内胆管がん患者と性、年齢、居住地を同じくする対照者の血液DNAを用いて胆道がんのリスクとDNAの多型との関連についてGSTT1とGSTM 1を中心とした解析を行った。今回は、同じく東北部のウボンラチャタニにおいて同様の血液サンプルを集めることが出来た。これを用いてこれまでの結果を更に確認する予定である。タイ王国の肝吸虫(Opisthorchis vi verrini)感染が肝内胆管がんの発生に関わっていることがこれまでの疫学調査で確認されている。しかし肝吸虫の感染がどのようにして発がんに結びついているかは不明である。我々は、肝吸虫が分泌する物質に細胞増殖の促進物質があるのではないかとの仮説の元で、マウスNIH-373細胞に肝吸虫の分泌抗原がどのように細胞の遺伝子発現をきたすのか、また、この抽出液が細胞増殖効果を持っていないかを調べた。15,000遺伝子の検索の結果、239個の細胞増殖に関連する遺伝子の発現が2倍以上発現増強していた。そしてepidermal growthfactor (EGF)とtransforming growthfactor-β(TGF-β)の下流遺伝子である.pkC, eps 8,tgfβl i4の発現が有意に上昇していた。この結果は、肝吸虫による細胞増殖促進効果は、TGF-β及びEGFシグナル伝達経路が関連していることを示唆している。タイ王国国立がん研究所のPetcharin博士との共同で、タイ王国の東北部のウボンラチャタニ県において肝内胆管がん患者と性、年齢、居住地を同じくする対照者の血液を採取し胆道がん(肝内胆管がん)のリスクとDNAの多型との関連についての検討を行った。症例と対照の93組のペアについて薬物代謝酵素遺伝子のGSTM1とGSTT1を中心とした解析を行った。ペアを維持した解析で、GSTM1の欠失型変異をもつ場合は、オッズ比1.12(95%信頼区間0.45-1.74)(p=0.73)であり、GSTT1の欠失型変異をもつ場合の肝内胆管がんのリスクは、オッズ比0.83(95%信頼区間0.66-2.22)(p=0.54)であった。この結果は、以前に我々がタイ王国東北部のナコンパノムで行った結果とほぼ同様であり、この多型のみによりリスクは説明できないことが確認された。更に、DNA修復酵素系、薬剤代謝酵素系などに関しても調べ、ナコンパノムのサンプルの結果と比較したい。一方、Opisthorchis viverrini(OV)の寄生虫感染既往を示すと考えられる抗OV抗体価陽性が肝内胆管がんのリスクに与える影響は、オッズ比23.99(95%信頼区間3.24-177.4)と有意な上昇であった。これは、以前の我々のナコンパノムでの結果を確認するものである。この結果、ELISAによる抗体価は、OV感染の単なる既往を示すものかどうかの議論はあるにしても、タイ王国における肝内胆管がんのリスク評価として測定法が普及することが期待される。なお、ハムスターを用いたOV感染関連胆道がんモデルに関して発がんメカニズムを中心体増幅の観点から検討している。インドの胆のうがんに関してのArray CGHによる解析に関しては、サンプルを集めるための準備を進めている。タイ王国の東北部は、胆道がん(特に肝内胆管がん)の世界一の多発地区である。寄生虫感染が重要な要因として知られてきたが、その他の環境要因や遺伝要因の関与が推定されている。本年度はDNA修復酵素の遺伝子多型による胆道がんのリスクを推定した。胆道がん患者と年齢・性・居住地区をマッチさせた対照者を選択して、タイ王国の共同研究者らが、対象者の同意を得て、胆道がんの多発地区であるタイ王国東北部のUbon Ratchathani県より採取した血液サンプルDNAについて調べた。ハムスター実験では、寄生虫感染のみでは発がんせずに、ニトロサミンなどの発がん物質の同時投与が実験胆管がんの発生に必要と報告されている。そこで、ニトロサミンなどによるDNA損傷の修復に関与する可能性のある塩基除去修復に関わるDNA修復酵素遺伝子として、HOGG1,XRCC1を対象とした。HOGG

1遺伝子の326番目のコドンSer/Ser型に対して、Ser/Cys型は、Odds ratio(OR)が、1.16(95%CI:0.54-2.46;p=0.71),Cys/Cys型は、ORが0.94(95%CI:0.41-2.14;p=0.88)と有意差は認められなかった。しかし、XRCC1遺伝子の399番目のコドンArg/Argに対して、Arg/Gln型とGln/Gln型をまとめたものでは、ORは、0.55(95%CI:0.31-0.97;p=0.04)と有意差が認められた。この場合は、予想に反してリスクが低くなるというものであった。これらの結果は、胆道がんのリスクの評価として有用な情報を与えるものと考えられる。
CARS法を中心とした非線形分光法による強い衝撃波背後の分子振動・回転温度計測

大気圏再突入飛翔体への空力加熱問題は宇宙開発の重要な課題である。本研究では、大気圏再突入時の強い輻射衝撃波背後の極超音速流れを地上で実現し、高温の実在気体流れを計測して、空力加熱を正確に解析する数値計算の基本実験データを取得する。実験では高出力レーザーと高速分光装置を用い47km/sを超える高速の極超音速衝撃波背後の空気流れにCARS分光計測法を適用し、得られたスペクトルを解析することで窒素分子の振動・回転温度を求めた。計測された振動・回転温度は、通常の衝撃波関係式により求められる平進温度上昇には追随せず、従来の解析とは異なる温度分布となる。以上の結果は世界で初めてのもので、今後の宇宙航空開発研究に大きく寄与する。平成20年度は申請研究の初年度にあたるので、現有の装置を用いて45 km/sの速度範・囲の極超音速衝撃波背後のCARS分光測定を遂行し、開発されたスペクトル解析結果との比較により窒素分子の振動・回転温度を求めた。実験の結果、この速度範囲のCARS計測スペクトルにおいては非共鳴項の寄与は少なく、振動・回転温度決定の誤差も比較的少ないことが判明したが、ランキンユゴニオ条件により推定される平進温度上昇には追随せず、従来の解析で一般的だった温度分布とは異なることが明らかとなった。本研究ではこれらの結果を学会等で発表するとともに、新しいYAGレーザーを購入して測定系に導入することを試みた。導入したレーザーは出力域が従来より大幅に高いが、すべての遅延時間データが異なる。そのため、出力調整とともに、トリガー系を新規に構築し調整を進めている。また出力の増加に伴い、光学系が損傷を受けることが判明したので、次年度以降の研究費において光学系の一部を再構築する必要がある。また、スペクトル解析法の開発において、誤差評価を精度よく行なうことを可能としたが、まだ500KlOOOKのスベクトルマッチング誤差は避けられない。今後、様々な改良を続けスペクトル比較解析法の精度を上げる必要がある。ただし、窒素分子の振動・回転両温度分布を厳密に測定する実験は、当該研究者のグループ以外に世界的にも存在しないので、より速い速度レンジでのCARS計測データは、間違いなく、再突入問題を含めた世界の宇宙航空開発研究'に寄与すると確信している。平成21年度は、20年度に導入した高出力のYAGレーザーを使用し、現有の分光装置を用いて57km/sに近い高速度範囲の極超音速衝撃波背後のCARS分光測定を遂行し、開発されたスペクトル解析結果との比較により窒素分子の振動・回転温度を求めた。実験の結果、この速度範囲のCARS計測スペクトルでは非共鳴項の寄与が大きくなること、振動・回転温度決定の誤差も増加することが判明したが、ランキンユゴニオ条件により推定される平進温度上昇には昨年度の速度範囲の結果と同様に追随せず、従来の解析による温度分布とは異なることが明らかとなった。また全放射発光やプリカーサー発光の原因を光増幅装置で観測し解明することができた。本研究ではこれらの結果を学会等で発表するとともに、現有旧型画像データ処理装置をPCの進展に併せたものに改良し調整を進めた。またレーザー出力の増加に伴い、光学系が損傷を受けることが判明したので、光学系の一部を改良し再構築した。また、スペクトル解析法の開発において、誤差評価を精度よく行なうことを可能としたが、500K1000Kのスペクトルマッチング誤差は避けられない。窒素分子の振動・回転両温度分布を厳密に測定する実験は、当該研究者のグループ以外に世界的にも存在しないので、本年度の速い速度域でのCARS計測データは再突入問題を含めた世界の宇宙航空開発研究に大きく寄与するものである。平成22年度は、これまでに導入した高出力のYAGレーザーを使用し、現有の分光装置を用いて57km/sを超える高速度範囲の極超音速衝撃波背後のCARS分光測定を遂行し、開発されたスペクトル解析結果との比較により窒素分子の振動・回転温度を求めた。実験の結果、この速度範囲のCARS計測スペクトルでは非共鳴項の寄与が大きくなり、振動・回転温度決定の誤差も増加することが判明したためスペクトル比較範囲を限定した。これらの温度はランキンユゴニオ条件により推定される平進温度上昇には追随せず、従来の解析による温度分布とは異なることが判明した。また全放射発光やプリカーサー発光の原因を光増幅高速度カメラ装置で観測した。本研究ではレーザー出力の増加に伴い光学系が損傷を受けることが判明したので、光学系の一部を改良し再構築した。

また、スペクトル解析法の開発において、誤差評価を精度よく行なうことを可能としたが、500K1000Kのスペクトルマッチング誤差は避けられない。今後、様々な改良を続けスペクトル比較解析法の精度を上げる必要がある。本年度の速い速度域でのCARS計測データは再突入問題を含めた世界の宇宙航空開発研究に大きく寄与するものである。
有機農業商品化のもとでの有機農業の展開に関する研究

JAS有機農産物表示制度が導入された2000年以降、有機食品の輸入は増加したが、国内の有機農産物生産は低迷している。一般の量販店や加工・外食業者などの実需者と、それらの実需者に供給する有機農産物専門卸売業者の取扱量に増加が見られる。国内の有機農業の拡大は、消費地からの遠隔産地や、一般の実需者向けに供給する生産者など限定的である。有機農業推進法により全ての都道府県で推進計画が定められたものの、推進計画に基づく実効性のある施策やそれに対する予算措置の点で課題がある。本研究は、我が国で有機農産物が一般化しつつある現段階における、有機農産物市場の性格と有機農業者の課題及び政策的課題を明らかにすることを目的としている。具体的内容は、第1に、JAS有機農産物表示制度導入後における有機農産物流通の展開状況を明らかにするとともに、表示制度のメリットと課題を生産者、流通業者、消費者の各立場から明らかにすること。第2に、有機農業推進法のもとで各都道府県が策定する推進計画について、先進的事例における計画の内容及び具体的施策並びに課題を明らかにすること。第3に、以上の研究結果をもとに、有機農業推進法に基づく施策がJAS有機農産物表示制度の課題を克服する可能性と、両者の政策体系の整合性等の課題について明らかにすることである。2010年度の研究実績は次の通りである。第1は、多様化している有機農産物流通の各経路における動向の把握である。有機農産物の流通経路・形態としては、産消提携、有機農産物専門流通業者、生協、量販店、百貨店、加工業、外食産業、商社などがあるが、これらのうち、有機農産物専門流通業者を中心に、代表的な事例を対象とする調査を実施した。全体としてJAS有機農産物表示制度の普及は緩やかであるが、量販店や外食業者への仕向けを中心としてJAS有機農産物を専門的に取り扱う卸売業者の伸長が特徴的である。第2は、各都道府県の有機農業推進計画における有機農業の位置付け、具体的な施策、課題などの調査・整理である。2010年度は特に先進的な地域として、北海道、岩手県、福島県、兵庫県、鹿児島県について調査を実施した。有機農業の位置付けや具体的な施策への反映といった点では自治体による差が大きく、自治体独自の財源による施策の実施は容易ではないが、参考となる特徴も見られた。2011年度の研究実績は次の通りである。第1は、多様化している農産物流通の各経路における動向の把握である。有機農産物の多様な流通経路・形態のうち、JAS制度非対応群の代表的なルートである産消提携とJAS制度対応群で注目される加工業者のそれぞれについて、代表的な事例の調査を実施した。これにより、産消提携による有機農産物の流通は停滞しているものの、特定の消費者層の支持を受け、都市近郊農業としての役割を果たしていることが明らかとなった。また、加工業者は、有機農産物生産の不安定性をカバーする役割を果たしつつ、近年伸長していることが明らかとなった。第2は、各都道府県の有機農業推進計画における有機農業の位置付け、具体的な施策、課題については、推進計画の策定が遅れていた秋田県について、調査・検討を実施した。第3は、国際的な有機農業の商品化の動向の把握である。2011年9月に韓国で実施された国際有機農業運動連盟の世界大会に参加し、研究成果の一部を報告するとともに、情報収集を行なった。これにより、海外における有機農産物表示制度の課題に関する情報が得られた。本研究は、我が国で有機農産物が一般化しつつある現段階における、有機農産物市場の性格と有機農業者の課題及び政策的課題を明らかにすることを目的とする。具体的には、第1に、JAS有機農産物表示制度導入後における有機農産物流通の展開状況を明らかにするとともに、表示制度のメリットと課題を明らかにすること。第3に、以上をもとに、JAS有機農産物表示制度と有機農業推進法の政策体系の整合性等の課題を克服する可能性について考察することである。

研究の結果、第1に、JAS有機農産物表示制度導入後、一般の量販店や加工・外食産業における有機農産物の取り扱いが拡大しているものの、その伸張は国内生産ではなく輸入品に偏っている。JAS有機農産物表示制度は1国外の有機食品生産者、2不特定多数の消費者を対象とする一般の量販店、加工・外食業者などの実需者、3それら実需者を利用する消費者、第4に実需者に供給する商社や国内の有機農産物専門卸売業者にメリットをもたらしている。しかし、国内の生産者においては消費地からの遠隔産地や、一般の実需者向けに供給する生産者に限定されている。第2に、各都道府県の有機農業推進計画において、有機農業は環境保全型農業の一部として位置づけられる場合と、環境保全型農業とは区別して位置づけられる場合とに分かれる。推進計画が定められた時期も施策もバラつきが大きく、具体性・実効性や予算措置の点で課題が見られる。第3に、JAS有機農産物表示制度と有機農業推進法の政策体系の整合性に関する課題を克服するためには、有機農業推進法に基づき有機農業を対象とする実効的な施策の充実が求められる。2011年3月に発生した東日本大震災の影響及び対応により、調査対象として想定していた有機農業の産地、生産者、流通業者、地方自治体などに対する本調査及び補足調査が実施できなくなったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、これまで進めて来た文献等の整理、有機農産物流通の動向の把握、都道府県における有機農業推進計画の調査・分析、海外の情報収集の結果を取り纏め、研究分担者や研究協力者とともに分析を行ない、現段階における有機農産物市場の性格と有機農業者の課題及び政策的課題について示す。そのなかで、有機農産物流通の動向を把握する上で分析対象として想定していた流通主体等と有機農業推進計画の分析対象として想定していた都道府県のうち、東日本大震災の影響及び対応により昨年度調査できなかった対象については、これまでに得られた情報に加え、今年度中に可能な範囲で調査を実施し、分析を行なう。
fMRIを用いた咀嚼と脳機能の解明

これまで、咀嚼は痴呆予防や思考・記憶の増進を助けるといわれ、その科学的根拠を求めて、fMRIを用いて咀嚼運動による脳の賦活部位を明らかにした報告は多く見られる。これらの報告を踏まえて、歯科矯正治療を行うことの意義を脳機能という新しい見地から展開する為に、我々は正常咬合を有する者の咬合状態の変化により、脳の賦活部位および領域の違いを比較検討することで、歯列矯正の神経生理学的な意義の一部を明らかにする。本研究の目的である咀嚼と脳の関連性を解明するにあたり、九州大学病院に設置されている3TMRI装置でのデータの採得、その解析を行った。撮影前に実際にMRI装置に入り、実験の再現を行いタスクの決定などを入念に行った。現在男性2名、女性2名の撮影を終了し、解析中である。現在採得しているデータは、個性正常咬合の被験者に、通常の咀嚼運動(タッピング)及び、意図的に偏側で噛めない状態にした咀嚼運動(タッピング)をしたものである。両者の比較検討は現在進行中であるが、その賦活部位に違いが見て取れた。実験での被験者数は最終的に20名(男性10名、女性10名)を予定しているが、各データの採得ごとに解析を行い、問題点の検討・改善を重ねて、可及的速やかにタスクの完成を目指す。現時点でも、ほぼ安定したデータが採得出来てはいるが、タスク時の嚥下による頭部の動揺については、データの精度を上げるという意味で、まだ課題が残っている。嚥下のタイミングを検討し、被験者に周知徹底させる。また、事前にトレーニングを重さねておく必要があると思われる。データの解析は、今後採得数を重ねることでさらに精度の高いものにする。また、その解釈については、賦活部位の正確な特定を行い、その臨床的意味と矯正治療との関連性についての検討を行っていく。本研究の属的は、fMRIを用いて咀嚼と脳機能の関係を明らかにすることである。今回我々は、咀嚼機能の脳への影響、特に不正咬合の脳への影響を調べた。まず、通常咀嚼運動を行う座位とMRI撮影を行う時の抑臥位との間の咀嚼状態に差がないかどうかを確認した。具体的には、両体位においての筋機能、咬合状態を計測し比較した。その結果、両者の間に有意な差がない事がわかった。それを踏まえて、MRI撮影に入った。まず、左側・右側に正中で二分割の可能なバイトプレートを作製した。そのバイトプレートを(1)右側のみ(2)左側のみ(3)両側(4)なしの4パターンにセットした状態で、タッピング運動を行い、MRIの撮影を行った。得られたデータを解析ソフトSPMにて解析した。その結果、(3)両側(4)なしの間に賦活領域面積の差が確認された。これにより、咬合状態の違いにより脳の賦活領域が変化することが示唆された。次に、(1)右側のみ(2)左側のみのバイトプレート装着時の咀嚼運動における、脳賦活領域の状態の比較を行った。このそれぞれの状態では、バイトプレートがない側は上下歯列が接触しない状態となる。その状態での咀嚼の結果、興味深い事に(1)右側では右側の感覚運動野に、(2)左側では左側の感覚運動野に賦活が認められた。このことに関しては、神経の走行などを確認することによって、賦活領域との整合性を加味し、より詳しい咀嚼における神経支配の知見を得ることができると考えている。このように、咬合の変化によって脳の賦活領域に変化が起こる可能性のある事が示唆される結果となった。
ゲージ理論における厳密計算を用いた双対性の研究

素粒子論において、素粒子間の相互作用が系の振る舞いにどのように影響するかを理解することが重要である。特に、相互作用が強い場合には一般的な処方は知られておらず、理論ごとにその特徴に応じた取り扱いが必要となる。超対称性、すなわちボゾンとフェルミオンの間の対称性がある理論においては、強結合であってもいくつかの物理量を厳密に計算する局所化と呼ばれる処方が知られている。本研究課題では3次元や5次元のいくつかの時空において分配関数を厳密に与える公式を導出し、いくつかの理論の間の双対性(見かけが全く異なる理論であっても物理的に等価であるという現象)を確認することなどに成功した。本研究課題の大きな目標は、さまざまな時空上での場の理論に対して分配関数等を厳密に計算することによって、その理論の性質や弦理論、M理論との性質を探ることである。この目標に向けた取り組みの中で、今年度は二つの研究結果を得ることができた。(1)オービフォールド上の超対称理論の分配関数に関する結果:レンズ空間はオービフォールドの一種で、非自明な構造を持つ3次元空間である。この空間上の理論の分配関数はホロノミーと呼ばれる数で区別される寄与をすべて足し挙げることによって得られる。この際、それぞれの寄与の相対的な符号を決める一般的な方法はこれまでに知られていなかった。24年度の私の研究においては場の理論の間の双対性を用いてこの符号を決められる場合があることを示したが、この方法は適用できる理論が限られてしまう。25年度はこの点を克服するため、因子化と呼ばれる分配関数の性質を用いることで相対符号に対する一般公式を与えた。この公式は24年度の結果を再現するだけではなく、一般の3次元超対称理論に適用できるものである。この結果はPhys. Rev. D 89, 085003に出版されている。(2)5次元超対称理論の分配関数に関する結果:最近の進展によって、さまざまな曲がった空間上で超対称性を持つ理論が構成され、その分配関数が計算されているが、分配関数が背景時空のどのような性質に依存するのかを明らかにすることは弦理論やM理論との双対性を調べる上で大変重要である。私は5次元のある超重力理論を用いて、超対称性をその上に定義できる広いクラスの5次元空間の解を与えた。さらに、分配関数はその空間の局所的性質によらないことを示した。これは分配関数が背景時空の大域的性質のみで決まることを示す強い結果である。この結果は現在雑誌に投稿中である。近年の超対称ゲージ理論における大きな進展は、厳密な分配関数が計算可能となったことに負うところが大きい。特に、さまざまな背景時空上に定義されたゲージ理論に関して分配関数を調べることで、ゲージ理論の異なる側面を見ることができるため、いろいろな多様体の上で超対称ゲージ理論を定義し、その分配関数を計算することが重要である。そこで24年度は3次元および5次元のゲージ理論について、これまで分配関数の公式が知られていなかった多様体について、その上のゲージ理論の分配関数を与える公式を導出した。3次元のゲージ理論に関しては、3次元球面のオービフォールドを背景時空とするゲージ理論について詳しく調べた。オービフォールド上のゲージ理論にはホロノミーと呼ばれる量子数によって区別される複数のセクターが存在するが、これまでそれらのセクターの寄与を足し上げる際の相対的な符号についてはどのように決めればよいのか知られていなかった。私は異なるゲージ理論の間の双対性を手掛かりにすることでそれらの位相を決定できることを幾つかのゲージ理論について示した。5次元のゲージ理論については、これまで5次元の球面上の分配関数が知られていたが、球面を変形したときに分配関数がどのように変化するかは知られていなかった。私は3つのパラメータで表わされる球面の特殊な変形について、分配関数のインスタントンの寄与を含まない部分を計算し、三重正弦関数の簡単な表式で与えられることを発見した。このような、分配関数の変形に対する依存性を決めることができると、そのパラメータに対して極限操作を行うことで、それまでに関連が知られていなかったさまざまな状況を統一的に扱うことができる可能性があり、重要な進展であると考える。弦理論やM理論は素粒子の統一理論として有望視されているだけではなく、現実世界のさまざまな現象についての情報を得るための数理科学的なモデルとしても重要であり、それらの性質の理解は現在の素粒子論の重要な課題となっている。特にM理論に含まれる広がりをもった物体であるM2ブレーンやM5ブレーンの性質を調べることは、いまだ知られていない弦理論の構成的定義を得るうえでも不可欠であると考えられる。そのような背景のもと、本研究計画の目的は、M2ブレーンやM5ブレーンの性質を超対称ゲージ理論を用いて調べることにあった。

具体的には、近年大きく発展した局所化と呼ばれる手法を用いて、それらのブレーンと密接な関係にある超対称な場の理論の分配関数をさまざまな曲がった時空上で厳密に計算し、これまでに知られている双対性などの性質を確認、拡張することでより深いM理論の理解を得ようとするものであった。1年目、2年目は3次元及び5次元の超対称ゲージ理論に関していくつかの分配関数の公式を新たに得ることができ、それまでに知られていた双対性などをさらに補強する結果を得ることができた。最終年度は、M5ブレーンと密接に関係する5次元の超対称ゲージ理論の性質の研究を行い、いくつかの仮定の下で、超対称性をその上で定義できる最も一般的な背景時空を構成し、論文として発表した。この解はさまざまな興味深い時空をその特殊な場合として含むため、それらの上でのゲージ理論の性質を調べる上で大変便利である。その後、この結果に基づき、これまでに解析されたことの無い背景時空の上で超対称ゲージ理論の分配関数を計算し、M理論における励起モードに対する情報を得ようと試みたが、残念ながら計算途中の技術的問題のためこの計算の結果を期間内に得ることができなかったことは大変残念であるが、着実に進展してはいるため、今後の研究につなげ、有意義に役立てたい。素粒子論まず、3次元のオービフォールド上の分配関数についての研究に関しては、分配関数の因子化の性質を用いた符号因子の導出ができたという点において昨年度の計画を達成できたと考えている。また、5次元の理論の分配関数に対していくつかの極限を考えるという計画については、まだ具体的極限を調査する段階にはいたっていないが、特定の極限のみならず、超対称性を持つ広いクラスの背景時空を構成できたこと、そしてその背景時空の変形と分配関数の関係をほぼ明らかにできたことは非常に大きな結果であり、今後個別の解を調べていくにあたり見通しが良くなった。これは大きな進展であると考えているが、これらの結果を応用してM理論、特にM5ブレーンの性質に関する研究の遂行は今後の課題となった。本研究の目的は厳密な分配関数の計算を通してゲージ理論のダイナミクス、特にさまざまな理論の間の双対性などを調べることである。24年度はオービフォールド上の理論の双対性の研究において、ホロノミーセクターの足し上げにおける位相因子の重要性を指摘し、その決定方法をいくつかの理論について具体的に与えるといった進展があった。また、5次元球面上の分配関数の計算に関して、当初予定していなかった成果を上げることができた。この結果は次年度以降、さらに進展させられるのではないかと期待している。ただ、当初予定していた非自明なサイクルに巻きついたブレーンのゲージ理論における役割については成果を上げることができなかった。このように、当初予定していなかった成果を上げることができた反面、できなかったこともあるため、区分は(2)とした。26年度は25年度に得られた超対称性を持つ5次元空間を中心として以下のような点を調べたい。(1)分配関数と空間の大域的構造の関係:24年度に行った5次元球面上の分配関数の解析では、変形パラメータのうちの一部だけが分配関数に影響を与えることを示したが、これを一般の5次元空間へ拡張したい。
英語による授業（EMI）実践に必要な諸要素の可視化とFDのための体系化

今年度は、アジア圏大学でのEMI実践と英語圏大学でのEMI教員研修に関する国際教育会議等での聞き取り調査、研究成果の発表、質問紙調査協力者へのフォローアップ、EMI実践に必要な構成要素の抽出と整理作業を各々行なった。アジア圏大学の調査では、東アジア(台湾・韓国等)、東南アジア(インドネシア等)、及び中東(カタール等)の各大学関係者からEMIの実施状況を聞くと共に関連資料を収集した。その結果、紆余曲折を経て現在の英語非母語話者教員主体の安定的なEMI実施体制に至った台湾の大学の経緯など、EMI教員の任用が主要課題として残る日本の大学と比べ、アジア各大学の準備度合の高さが垣間見えた。一方、英語圏大学対象の調査では、州立デラウェア大学(米国)へ視察訪問し、同学集中英語教育課程(ELI)の教員複数名から聞き取りを行ない、外国人留学生TA(ITA)や外国籍大学教員対象の研修の実績について確認ができた。当年度の研究成果については、国内外学会での口頭発表4件、論文記事の執筆2本(1本は投稿中)という形で還元した。具体的には、NAFSAフィラデルフィア大会での英語圏・非英語圏大学間交流におけるEMIの役割に言及したポスター発表、日本比較教育学会での2016年質問紙調査結果を交えての口頭発表、同集計結果を掲載した日本の大学のEMIの課題に関する留学専門雑誌への寄稿、QS-Appleソウル大会でのEMIと教員対象専門研修に関する口頭発表、全国語学教育学会(JALT)でのEMI実践における大学語学教員の役割拡大に関する口頭発表及び関連論文の投稿を各々行った。質問紙調査回答者へのフォローアップとして集計結果を専門雑誌論考への記載により報告した。EMI実践の構成要素については、文献調査や研究交流者等との意見交換を通じて抽出と整理を進め、上述後半の発表機会に体系化に向けての案を提示した。本研究課題は、EMI担当教員の状況およびニーズの把握と、それを踏まえてのEMI実践に必要な構成要素の可視化とFDの為の体系化の2段階からなるが、何れについても、より精緻な分析作業と成果全貌の発信の余地と必要性があると考えている。これまでの研究助成期間中、教員の状況については、2016年度末のEMI実践に関する国内外調査の集計結果を口頭発表等で機会あるごとに伝えてきた。ただデータの掘り下げが十分とは言えず、より精緻な分析による成果報告の必要性を感じ、今回の判断となった。現在までの進捗状況をまとめると、まずEMI教員の現場の状況とニーズの把握のために実施した上述の国内及び欧州EMI関係者対象の質問紙調査の集計結果の概要について、2017年から2018年にかけて中間発表として国内外の関連学会で報告すると共に、それについての学会参加者からのフィードバックを踏まえての論文記事も投稿した。当初予定していた英語圏側のFDの取組み例である英語非母語話者大学教員対象の豪州大学研修プログラムの参与観察は、為替レートの関係で予算の調整が上手く行かなかったため渡航前月に断念し、米国大学の視察調査に留めた。一方、EMI実践に必要と思われる構成要素の可視化と体系化については、国際学会等フィールドでの情報収集やEMI隣接領域を含む関連文献の調査をベースにフレームワークを構築して学会発表や前述の投稿論文で試案として提示を開始し、現在完成に向けて引き続き作業を進めている。高等教育でのEMI実践関連の研究機運が国内外で益々高まり、EMI研究各論の成果発信も活発になってきている昨今、助成延長期間をフル活用して、可能な限りアップデートなものを取り込み、より精緻な内容に仕上げる準備は整っている。延長年度は、学際的な広がりを見せているEMI研究の動向を押さえながら、これまでの調査結果のフォローアップ、EMI実践現場状況・ニーズの整理、EMI実践に必要と思われる構成要素の可視化とFDに向けた体系化、以上の研究成果の論文記事への投稿および口頭発表を各々行なう。EMI実践現場の状況やニーズに関する調査の結果については、単純集計と限定的な分析は終えているので、今後は関係者からの事情聴取や日欧含む非英語圏大学間の比較分析を更に進めて、データを掘り下げることにより、事象の包括的な分析と把握を試みる。EMI実践に必要な構成要素の可視化及び体系化については、試案として当年度に提示したフレームワーク(技能、知識、意欲、アイデンティティ、支援、研究で構成)の中に、EMI実践を担う語学教員と専門科目教員の役割を具体的に盛り込み可視化させることにより、最終的にFDのための体系化を図る。この作業にあたっては、隣接分野(TESOL, CLIL他)での関連研究の成果や国内外学会での関係者とのEMI各論の議論を踏まえて適宜進める。最近は特にTESOL(英語教授法)分野におけるEMIの位置づけの議論と共に、留学生TA(ITA)教育の進展機運も高まりつつある。また、多様化する学生の目標言語習得や内容言語統合学習ニーズに対応する専門科目(コンテンツ)教育の必要性や語学教員とコンテンツ教員の役割の拡大と協働など、EMI各論の裾野が着実に広がっている。最終年度の今回はこれらの動向を踏まえながら、EMI構成要素の体系化を進めていく。助成期間中の研究成果については、引き続き国際学会での口頭発表と論文記事の投稿を中心に還元し、今後益々活発化が期待されるEMI研究各論の深化に役立てていく。初年度は、前年度から当年度初めに既に採択し学内研究予算で開始していた2つの関連先行プロジェクト(NAFSA 2015での研究発表とEMI研究専門書の分担執筆)との同時並行の形で、EMI実践に関するインフォーマルな聞き取り調査と情報収集を行った。

まず、本助成金枠外で参加した5月のNAFSAを活用し、日本留学ブースに出展していた国内総勢62の国公私立大学のうち22校と韓国の国立大学1校に対して聞き取り調査を行い、EMI担当教員のFDニーズや人員構成についての情報収集を行うと共に、本助成金による今後の質問紙等調査への協力を打診し良い感触を得た。また、米国でのEMI研修事例の先行聞き取り調査として、同州立大学が英語非母語話者教員向けに開発した英語での大学教育プログラム関係者とも面談し、次年度以降の参与観察の内諾を得ると共に、11月には同学教員を本学に迎えて教員対象にプログラム説明会を開催した。研究交流者の案内で予定を変更して9月に参加したICLHE(Integrating Contentand Language in Higher Education)2015会議(於ブリュッセル自由大学)では、欧州高等教育における英語等第二言語による教育実践に関する最新の成果報告を聴取し、EMI担当教員の英語運用能力、教授知識、発音・流暢さ等EMI実践上の多くの課題が予想以上に欧州で浮き彫りになっていることが改めて確認できた。国内では、英語による学位プログラムに関する東洋大学TGUセミナーと全国語学教育学会(JALT)で、EMI事例発表を聴取し、東アジア文脈での関連情報を収集した。最後に、メルボルン市でのアジア太平洋国際教育会議(APAIE)に出席し、国内大学EMI関係者に聞き取り調査を行うと共に、中間発表前の関連活動として、EMI研究交流者と地球市民の育成を主題とするグループ発表を行った。初年度は、実績概要でも触れたように、NAFSA国際教育会議年次大会での本助成金枠外での関連研究活動と、4月半ばに採択されたEMI専門書の分担執筆作業が重なった関係で、本研究計画全体の執行を年初から調整する必要が生じた。その結果、当初予定していたフォーマルな質問紙調査と非構造化インタビュー、更にそのデータ分析を次年度以降への後ろ倒しで対応することにしたため、遅れているとの判断となった。それでも、NAFSAについては、国内外大学のEMI関係者の多くが一堂に会する格好の機会なので、EMI実践に関する本調査前の予備聞き取り調査として位置づけ、本研究を開始した。助成金枠内でのNAFSA参加費捻出も検討したが、採択前年度の登録であったため、会計処理上の判断により断念した。この変更に伴い、当初参加予定の欧州国際教育協会(EAIE)のEMI研修プログラムもしくは同協会年次大会EMIワークショップでの参与観察については次年度以降に回し、23年毎の開催という稀有な機会であるILCHE会議(ブリュッセル市)への参加で代替した。同会議では、欧州等のEMI実践現場からの事例発表聴取やEMI教育研究者との接触により、研究課題であるEMI実践に必要と思われる諸要素と英語非母語話者の担当教員が抱える教授上の諸課題について具体的に把握できた上、参加者155名とのネットワークの構築を図ることができた。本研究課題達成の為の根幹となる質問紙調査・非構造化インタビューについては見送ったものの、以上のように先行プロジェクトの積極活用や国内外学会での事例発表聴取や対面でのインフォーマルな聞き取り調査により、関連情報の収集は広範に行えた。進捗上はやや遠回りでも今後の本計画進展のために有用な布石となった。