hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
弱い摂動が誘発する有機半導体の電子機能：有機デバイス関連界面のミステリーの解明

高感度・非破壊光電子分光装置の感度が世界最高に達し,有機半導体バンドギャップ中のこれまで測定できなかった電子準位の測定を可能にした。この結果,有機薄膜の界面およびバロク中のバンドギャップ状態の分布を定量的に測定できるようになり,有機薄膜中への不活性気体の進入による分子集合の僅かな乱れがギャップ状態の原因になることが分かった。これによって従来の界面エネルギー準位接続モデルを提案した。さらに電荷移動度に関連して単結晶中のバンド分散などを研究した。これらの研究を発展させ,DIPテンプレート膜を用いてC60薄膜の構造制御を実現し,C60トランジスタの電子トラップを減少させ電子移動度を大幅に改善した。光電子分光法は、物質中の電子エネルギー分布を直接測定できる最も有力な手法であるが、有機材料の測定ではイオン化に使用する光による照射損傷のため高感度測定は不可能と言われていた。昨年度までの研究でUPS装置の改良によって歴史的に初めてとなる5E16states/cm3eVの電子状態検出を実現した。これによって、特に弱い相互作用で形成される有機デバイス関連界面で生じる様々な現象の実験結果に基づいた電子論的解明を実現し、有機結晶に共通する界面電子準位接続機構を正しく論ずることが可能になった。H25年度の研究において、ペンタセン薄膜中のホールトラップ(バンドギャップ中の占有電子準位)のエネルギー分布の測定結果を確定し、この主要な原因がいわゆる不純物によるものではなく分子集合構造の乱れによるものであり、膜の1気圧の窒素ガスへの暴露によって出現することを突き止めた。同様の結果がArガス暴露によって得られ、さらにペンタセン薄膜の結晶グレインサイズが大きい場合には窒素ガスに暴露しても変化しないことが分かった。すなわち、薄膜中の微結晶境界の構造乱れからガス分子/原子が結晶中に拡散し構造不完全性が増加することが分かった。この結果、フェルミ準位の変動によって界面エネルギー準位接続が変化し,同時に電荷トラップが増加する。関連して、非占有準位の研究も行った。一方、この結果は、高機能の有機薄膜デバイスの製造には、窒素ガス中でのデバイスの製造過程そのものを見直す必要があることを指摘している。超高感度UPSによって多様な有機半導体薄膜・単結晶の本来の電子状態の研究が可能となった。上記の研究に関連して、X線散乱による精密な構造解析も実施することによって、有機/有機pn接合界面においても分子集合構造の不完全性と界面電子準位接続に顕著な相関があることを見出し、これがバンドギャップ状態間の電子移動に起因することを定量的に測定しつつある。有機半導体は室温の数倍のエネルギー(約0.1eV)で分子が凝集し,異種物質との接触により室温環境で最大の機能を発現し得る。その一例は生体機能に現れている。近年,高秩序界面の作製とその測定技術の革新によってその機能の根源が,分子間相互作用・分子振動・自発的無秩序化による界面準位がすべて0.1 eV程度のエネルギー領域にあり,これらが互いに相関・競合する現象に起因することが分かってきた。特に自発的構造乱れはバンドギャップ中に未知の準位を出現させ,無機半導体とは異なる界面機能が見出されつつある。本研究では,超高感度での電子状態測定により,分子の大きさと低い対称性等に起因する「自発的集合構造の乱れ」とその電子機能への影響を研究し,有機デバイス関連界面に普遍的な新しいエネルギー準位接続モデルを提案する。本年度は,第一にUPSの超高感度化を目指した。一層の高感度化にはバックグラウンド電子を下げる必要がある。本研究では二次元検出器の活用に加え,低エネルギー光によるイオン化確率の増大現象と分子の光照射損傷の低減効果を利用して電気的測定に比肩できる世界最高の超高感度化を実現し,1016states/eV・cm3のバンドギャップ準位の検出に成功した。また,このバンドギャップ状態が膜の不活性ガス暴露によって分子の集合構造に乱れが入ることによって増加し,フェルミ準位がHOMOに近接することを突き止めた。一方,既に技術を確立したルブレン単結晶のバンド分散の測定を精密化し,結晶の保持法を研究して低温での分子集合構造のひずみの発生を克服し温度依存性測定を試み,バンド分散へのポーラロン効果を捉えることに成功した。上記に加え,多くの実験に成功し当初計画で予想した以上の成果を上げている。近年の有機材料の高秩序界面の作製とその測定技術の革新によって,分子間相互作用・分子振動・自発的無秩序化による界面準位がすべて0.1 eV程度のエネルギー領域にあり,有機半導体機能の根源が,これらが互いに相関・競合する現象に起因することが分かってきた。特に弱い外的摂動によっても生ずる集合構造の乱れは禁制帯中に新たな準位を出現させ,無機半導体にはない界面機能を提供しうる。

本研究では,超高感度での電子状態測定を実現し,分子の大きさと低い対称性等に起因する「自発的集合構造の乱れ」とその電子機能への影響を研究し,有機デバイス関連界面に普遍的な新しいエネルギー準位接続モデルを提案することを目指した。改良した超高感度・非破壊UPSの感度のダイナミックレンジが5E5に達し,エネルギー分解能30meVにおいて電子状態密度1E16/cm3eVの測定を分子に損傷を与えること無く実現した。同時にバロク中の禁制帯中の電子状態や埋もれた界面を直接検出できることになった。有機/有機界面(C60, DIP,ペンタセン,フッ化ペンタセンなど)で電子あるいはホールを注入し,完全に緩和した電子状態を測定した。また,気体暴露による分子集合構造の乱の誘発現象を発見,さらに単結晶を用いて禁制帯中の電子状態への分子集合の乱れによる影響を研究した。これらの結果,バンドギャップ状態は主として集合構造の乱れに起因し,弱相互作用界面(金属/有機、有機/有機界面)での電子準位接続と有機半導体膜中のフェルミ準位のギャップ中での位置がこのわずかな構造の乱れによって発生するバンドギャップ準位によることを実験的に突き止め,これまでのエネルギー準位接続モデルを修正した。これらの研究を発展させ,DIPテンプレート膜を用いてC60薄膜の構造制御を実現し,C60トランジスタの電子移動度と大気中での安定性を大幅に改善することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機薄膜物性、有機半導体電子論26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定の計画を概ね完了し,さらに発展的な研究を行うことができた。またこの過程で本研究の目的に関連して新しい課題や可能性を見出しその研究の第一歩となる実験に着手できた。また、バンドギャップ中の電子準位制御を、海外の研究グループと協力して実デバイス作製に応用し、デバイス性能が飛躍的に改善される見通しも得た。これらの結果、最終年度で実施すべき計画も明確になった。予定よりも短期間でUPSの非破壊且つ超高感度化に成功したことが関連する当初の研究計画を予定よりも短期間で実現できたことにつながった。H25年度までの研究成果を踏まえ研究を進展させる。第一に、有機/有機ヘテロ接合界面における分子集合構造の不完全性、界面電子準位接続とバンドギャップ状態間の電子移動の関連性を直接的に測定する。第二に、より弱い分子間相互作用が、分子集合構造や電子状態に及ぼす影響を研究する。平面構造を持つ分子の端に存在する>C-Hを介した分子間水素結合、C-Hσ結合による影響も無視できないことが浮上しているため、二種類の異なる分子を不活性基板表面上に平らに二次元的に配列させた系(DIPとフッ化ペンタセンなど)を活用してその影響についても探査する。第三に、昨年度までの研究から、電子-格子相互作用の影響を精密に測定できるようになったため、有機単結晶(ルブレン)のスモールポーラロン(ホール伝導に大きく関わる准粒子)のバンド分散への効果を測定する。以上から、弱い分子間相互作用などを特徴とする有機半導体に普遍的な性質について総合的に考察し、特に多様な有機デバイスの性能に影響を及ぼす界面エネルギー準位接合機構の原因を解明して、新しい接合モデルを提案する。
先天性消化管閉塞性疾患における好酸球性炎症の検討

ヒルシュスプルング病、先天性食道閉鎖・狭窄における好酸球性消化管疾患(組織好酸球浸潤)について検討し、好酸球性消化管疾患合併例(組織好酸球増多症例)の存在を確認し、その病理像、臨床像、治療との関連を検討し報告した。またこれらの症例の検討をもとに好酸球性消化管疾患の病態解明、病勢評価のための手法や新規の食事療法の開発を行った。ヒルシュスプルング病(H氏病)とその類縁疾患に関する病理所見の好酸球に関する再評価を継続した。H氏病及びその類縁疾患とその疑い102検体(標本)(実際は1枚のスライドガラス上に同一患者の複数の組織があり数百検体)の再評価をすすめている。本年度は組織好酸球数の測定を標準化することに主眼をおいた。5名の臨床検査技師が病理医の指導のもと組織好酸球数が既存の検体を利用し、組織好酸球数測定を習得し、本検体の組織好酸球数測定を開始した。少なくとも3名以上の検査技師で同一の検体を独立的に測定している。さらにH氏病類縁疾患患者において消化管アレルギーを疑う症例が複数存在していることがわかり、組織好酸球浸潤が確認できた症例において、ごく最近、好酸球性胃腸炎での治療効果を報告した多種抗原除去療法を用いて治療を開始しており、治療後にも採取し、治療前後で病理および発現アレイでの検討を行うことを予定している。また先天性食道閉鎖・狭窄に関しては昨年論文発表したこれまでの研究から、本疾患患者での食道好酸球増多に対してプロトンポンプ阻害薬(PPI)が効果を示していた症例が複数あり、発表以降の症例も含めて検討を進めている。合計9例の先天性食道閉鎖・狭窄での食道好酸球増多患者を確認し、3例についてはPPI投与の前後で臨床症状での評価に加え組織好酸球数の評価ができている。また現在、観察中の症例について今後の評価を予定している。病勢指標となる細胞表面分子の検討は群馬大学村上博和博士との共同研究において、昨年度、適切なTh1、Th2マーカーとして同定した分子を用いて実際の患者検体、特に小児での測定を可能にするため、より少量で、短時間で測定するための検討を行った。群馬県立小児医療センターでの2005年から2012年までのヒルシュスプルング病(H氏病)とその類縁疾患に関する病理所見を好酸球浸潤に関して後方視的に検討した。H氏病61検体、疑い32検体、類縁疾患8検体、類縁疾患疑い1検体が存在し、好酸球浸潤が確認されていたのはH氏病5例、類縁疾患1例であった。これらを中心に全ての症例の病理所見の好酸球に関する再評価をすすめている。また先天性食道閉鎖・狭窄に関しては2005年以降の群馬県立小児医療センターの先天性食道閉鎖・狭窄症例において好酸球浸潤がみられた症例に関して再評価し論文発表した(研究発表欄参照)。免疫染色はeotaxin-3、肥満細胞トリプターゼ(MCT)、高親和性MBP抗体、高親和性EDN抗体での染色に向けて検討を行った。eotaxin-3、MCTについては研究分担者の平戸を中心に系を確立した。また抗MBP抗体、抗EDN抗体での検討については、米国メイヨークリニックHirohito Kita博士の教室から実際の染色方法を入手し、これまで同染色を施行したことのある研究分担者の加藤とともに準備を整えた。病勢指標となる細胞表面分子としては群馬大学村上博和博士との共同研究として、Th1、Th2マーカーとして最適な分子を探るため健常成人ボランティア血にて検討を行い、CD4陽性リンパ球でのケモカイン受容体等の発現をフローサイトメーターで検討し、Th17細胞や制御性T細胞と重複のあるケモカイン受容体等はTh1/2疾患の指標として適していない可能性が考えられた。マイクロアレイによる検討としては疾患コントロールとなると考えられる好酸球性消化管疾患患者(疑いを含む)の消化管の生検組織を数例採取した。研究協力者の松本健治らが検討中である。またこれらの検討はいずれも群馬県立小児医療センター倫理委員会で承認を得ている。ヒルシュスプルング病(H氏病)とその類縁疾患患者病理標本を好酸球性炎症に関し再評価した。スライド数102枚(数百検体)のうち、まずは2005年から2008年の検体を病理医の指導のもと組織好酸球数測定を習得した3人の臨床検査技師が本検体の組織好酸球数をH氏病と疑いに終わった検体で比較した。それぞれのグループ内において好酸球数のバラつきが大きく、特に疑い群で大きい傾向にあった。現時点では有意ではないが中央値の比較ではH氏病群で好酸球数が多い傾向にあった。さらに多数の検体の測定が可能であることから今後につながる所見であると考えた。またH氏病類縁疾患に合併した好酸球性胃腸炎症例で我々が報告した多種抗原除去療法を施行し、改善が確認できた。

また再導入の過程で原因食物が特定できた。食物再導入ごとの便、またマイクロアレイ用の生検検体を採取した。さらに関連分子を絞り込むため実験モデルを確立した。PHK26染色上皮細胞株(Caco-2)と末梢血好酸球を共培養しAnnexin-V-FITCを用いて傷害上皮細胞を測定する方法を温度制御で細胞を剥がすことの出来るUpCell上で行うことで、より生理的なモデルを確立した。またこれまで行なってきたTh1、Th2マーカーの検討ではTh17のケモカイン受容体とTh2マーカーとされているCRTH2の発現をさらに詳細に解析した。多くのケモカイン受容体ではこれまでの制御性T細胞の検討と類似であり、やはりTh17と重複の大きいケモカイン受容体はTh1/Th2マーカーとして適していない可能性が考えられた。またさらに既報にあるTh2とTh17の両方の性質を持つリンパ球のCRTH2陽性リンパ球中での存在が判明した。本細胞群もTh2代用分子の測定での注意点の一つと考えられた。小児科学、アレルギー免疫学ヒルシュスプルング病(H氏病)とその類縁疾患に関する病理所見の好酸球に関する再評価は組織好酸球数測定にはかなりの労力を要すること、また少なくとも病理学や消化管の基本的な知識が必要であること、また客観的に測定する必要性などがあり、検討に予想以上の時間がかかっている。しかしマイクロアレイでの検討のための生検検体の集積がすすみ、先天性食道閉鎖・狭窄に関連した食道好酸球増多でのプロトンポンプ阻害薬(PPI)の効果について新たに検討を開始し、論文発表以後の症例についても検討を進めており、これらの部分では順調な進展があった。免疫染色、フローサイトメーターを用いた研究の基礎的な実験を行い、準備が進んだ。また検討するに十分な数のヒルシュスプルング病患者の生検検体の存在が確認できた。その中で実際に好酸球が関連している症例も存在していた。さらには先天性食道閉鎖・狭窄に関してはすでに論文発表を行った。また数例のマイクロアレイの検討用の検体も採取することができた。以上のことからおおむね順調な進展と考えている。ヒルシュスプルング病(H氏病)関連の102検体の病理所見に関する再評価を終了後、同意が得られたものに関しては免疫染色を行い検討する。また一定の傾向がみられた場合には同様の検討をさらに多施設で行う。さらにH氏病および類縁疾患とアレルギーの観点での臨床的な検討、また本研究で挙げている指標を用いた評価を行う予定である。先天性食道閉鎖・狭窄に関連した食道好酸球増多に関してはプロトンポンプ阻害薬(PPI)の効果に関連した評価を中心にすすめる。ヒルシュスプルング病(H氏病)関連の102検体のH&E染色に関する再評価と同意が得られたものに関しては免疫染色を行う。また新規の検体についても同様に行う。単一施設の検討で一定の傾向が認められた場合には多施設でも同様に検討する。H氏病疑いの検体も多く存在したので、実際にH氏病と診断された検体と疑いの検体での差異を検討する。また食道閉鎖・狭窄症例については新規検体で病理と並行して白血球表面抗原、血清、尿、便、マイクロアレイの検討をすすめる。ヒルシュスプルング病(H氏病)関連検体の病理所見に関する再評価が終了していないため、免疫染色など、それを踏まえた検討があまりすすめられていないことが理由と考える。臨床情報の把握のため検体のリスト等の作成・アップデートを行う。
古代における骨角製品の動物考古学的研究

本研究は、骨角製品と伴出する動物遺存体を同時に分析することで、古代から近世の骨角製品の生産体制や生産者(職人)の社会的立場の変遷の解明を目的としている。本研究では、骨角製品の製作に関連する資料を集成したことにより、用途別に器種を分類することが可能となり、さらに骨角製品の素材と器種に時代的な変化が生じることが明らかとなった。また、実際に中世遺跡で出土する笄をモデルとして製作実験を行い、遺跡出土資料の加工痕と対照することで、製作工程や技術について明らかにできた。平成24年度は、昨年度に引き続き、畿内で出土している骨角製品および関連遺物の集成を行った。当初の研究計画に目標として掲げた畿内およびその周辺の集成作業が終了した。また、遺跡から出土する骨角製品の製作工程の復元および加工具の推定を目的として、実際に現生のニホンジカの骨を素材として実験的に笄を製作した。その具体的内容は、兵庫県大物遺跡から出土した笄の完成品、未成品、製作途上で排出された廃材を観察し、製作手順と加工具を推測し、それに従って笄を製作した。その結果、骨の加工痕と加工具の対応がある程度は可能であるとの確信に至った。また、遺物の観察だけでなく、実験によって素材の詳細な同定が可能になることも明らかになった。このような、遺物の観察と復元製作の実践によって、骨角製品の製作方法について、より詳細を明らかにすることができるという点で本研究の重要性が示される。大阪市高松藩蔵屋敷跡から出土した象牙製と報告されていた角筆(かくひつ:墨を使用せず、他者には見えにくいように、筆圧で紙面に文字を書く道具)の材質調査を大阪文化財研究所に依頼して行った。実体顕微鏡による遺物の表面の観察では、鹿角あるいは牛馬骨製であることを明らかにできた。また、熊本市下江中島遺跡から出土した古墳時代の鹿角製の刀子柄、卜骨、骨鏃を観察し、その報告を行った。動物考古学研究集会において、大阪市大坂城下町跡で出土した骨角製品の廃材をもとに、骨角製品の製作効率について発表した。骨角製品の素材となる動物は、古代からその死に対する穢れの意識が生じ、動物解体を担う人々への賤視は、中世近世にかけて強化される。本研究は、このような時代背景に注目し、骨角製品と供出する動物遺存体を同時に分析することで、古代から近世の骨角製品の生産体制や生産者(職人)の社会的立場の変遷の解明を目的としている。研究初年度の平成23年度は、畿内を中心に古代以降の骨角製品、未成品、その製作過程で生じる廃材について、発掘調査報告書から集成を行った。2年目の平成24年度には、実際にシカの骨や角を、現代のノコギリやノミなどの工具を使用して、実験的に加工することで骨角製品の製作に使用した工具の推定を行ってきた。最終年度の平成25年度は、集成した畿内の骨角製品および関連する動物遺存体をコンピュータに入力し、簡易に遺跡および出土物を検索できるようにした。また、昨年度行った現代の工具を使用した製作実験で得た加工痕の観察により、遺物に残る加工痕から工具を推定を試みた。また、大阪市の大坂城下町跡から出土した江戸時代の双六の駒製作に関連する資料の分析を行い、製作規模や作業工程の復元を行い、その成果を動物考古学会において発表した。また、古代から近世の骨角製品の集成および尼崎市大物遺跡、福岡市博多遺跡、大阪市大坂城下町跡から出土した中世から近世の骨角製品およびその製作に関連する動物遺存体の分析をもとに、韓国忠北大学における国際ワークショップにおいて口頭発表し、その後、論文として成果を発表した。その他、兵庫津遺跡第57次調査において出土した江戸時代のバイゴマ(バイガイ製)、櫛(牛馬骨製)、擬餌針(鹿角製漁具)などの骨角貝製品の実測、分析を行い、その成果を神戸市教育委員会発行の発掘調査報告書において報告した。骨角製品の素材となる動物は、古代からその死に対する穢れの意識が生じ、動物解体を担う人々への賤視は中世から近世にかけて強化される。本研究は、このような時代背景に注目し、骨角製品と伴出する動物遺存体を同時に分析することで、古代から近世の骨角製品の生産体制や生産者(職人)の社会的立場の変遷の解明を目的としている。平成23年度は、畿内を中心に古代以降の骨角製品や未成品、その製作過程で生じる廃材について、発掘調査報告書から集成を行った。大阪府、奈良県、京都府で出土している骨角製品などの集成が終了した。古代以降の遺跡から出土する骨角製品などの多くは、古代、中世にそれほど多くないが、近世になると増加し、大阪や京都の市街地の近世遺跡に集中していることが明らかになった。

このことは発掘調査の実施状況を反映しているように思われるが、近世都市内部における盛んな骨角製品の製作を示していると考えられる。このような集成作業は、畿内における骨角製品の体系的な分類を行うための基礎資料となり、生産体制や職人の社会的立場を明らかにする上で基盤を成す。また、大阪府大阪市佐賀藩蔵屋敷跡および兵庫県神戸市兵庫津遺跡から出土した骨角製品の実測を行い、資料化したことは、今後の研究資料の蓄積となる有意義なものである。骨角製品の素材として多用されるニホンジカの角や中手骨・中足骨を素材とした製作実験を平成24年度に行うにあたり、鋸で骨を切断するなどの予備的な実験を行った。この結果、現代の工具によって製作実験を行うことができることを確認し、平成24年度の研究準備を整えることができた。平成24年度の研究状況は、昨年度から続けて、畿内で出土している骨角製品および関連遺物の集成を行い、当初の研究計画に目標として掲げた畿内およびその周辺の集成作業が終了した。さらに、研究計画に従い、今年度は骨角製品の製作実験を行い、出土遺物に残る加工痕と実際の製作痕の対比を行うなど、検討作業は充実したものであった。また、実験前は詳細な骨の部位・部分が不明であったものが、実際に骨角製品の製作によって明らかになった成果は大きい。従来の骨格標本との対比による材質同定と比較して、実際に同じ器種を模倣して製作することで、材質同定の精度が高まる可能性があることが判明し、研究計画時の予想以上の成果を得ることができた。以上のように、今年度は当初の計画通りに研究が伸展し、十分な成果が得られたと言える。平成23年度の研究状況は、畿内で出土している骨角製品、未成品、製作時に排出される廃材の集成を行う計画を立てていた。実際の作業では、畿内の中心的地域である大阪府(摂津・河内・和泉)、奈良県(大和)、京都府(山城)の集成が終了した。また、未報告の資料として、兵庫県神戸市兵庫津遺跡、大阪府大阪市佐賀藩蔵屋敷跡から出土した骨角製品の実測を行い、新たな資料を追加することができた。集成作業は、畿内の摂津を含む兵庫県の集成作業が途中までとなっているが、平成24年度に継続して作業を行う目途をたてた。集成が終了した京都の近世遺跡で、骨角製品の素材となる牛馬骨、鹿角が、それぞれ異なる時期の遺構から出土したことから、骨製品、角製品の製作に関して区別されていたであろうことが判明しつつあり、論文執筆の準備をしている。また、平成24年度に計画している骨角製品の製作実験にむけての準備も行っており、ほぼ当初の計画通りに研究は進展していると言える。平成25年度は、これまでに行った骨角製品に関連する遺物の集成表の整理、および今年度の骨角製品の製作実験の記録を整理する。また、今年度の製作実験を行い、加工痕の記録は、実体顕微鏡を使用した画像が必要であり、実験記録として顕微鏡写真を追加で撮影する。最終的に、骨角製品の集成結果に基づき、器種、時期・地域性などを体系的に分類・検討し、製作実験の結果に基づき、骨角製品の製作工程、製作に使用した工具について検討する。これらをまとめ、報告書を作成する。平成24年度の研究は研究計画に従い、骨角製品の製作実験を行う。これまで遺跡から出土した骨角製品、未成品、廃材から推定されている製作工程について、実際に素材となるニホンジカの角、中手骨・中足骨を用いて、現代の工具によって実験的に製作を行い、画像による記録をとる。このことによって、遺物に残された道具の使用痕跡の工具や製作の手順を明らかにする。
骨の力学的再構築による機能的適応に関するバイオメカニクス的研究

生体組織である骨が,絶えず自らを成長・吸収させることにより,機能を維持・回復し,力学的環境の変化に対して機能的に適応する能力を有していることは広く認められている.しかしながら,そのメカニズムについては未知な点が多く残されており,その詳細を解明し理解することは医学臨床分野のみならず工学分野への応用が期待されている.本研究では,まず組織の局所での挙動を駆動する組織間の相互作用や相対的力学因子を考慮し,組織内に分布する応力やひずみと骨の力学的再構築を関係付ける巨視的数理モデルの提案を行った.次に,骨梁構造やハバース管などの骨の微視構造レベルにおける骨芽細胞・破骨細胞等の活動に影響を及ぼす力学的因子として,微視構造内部あるいは表面における応力やひずみを取りあげ,微視構造レベルでの力学的再構築の微視的数理モデルの提案を行った.さらに,微視構造,階層構造を有する骨構造の力学のための連続体的取扱いの各種手法の検討により,微視的構造と巨視的構造とを関係付け,巨視的な力学的境界条件と微視構造レベルでの力学状態を対応づけることが可能なモデルの検討を行った.また,それを用いたシミュレーションにより再構築による微視構造変化と骨全体構造としての再構築との関連について検討を行った.得られた結果を実験・観察結果と比較することにより,提案した骨の力学的再構築モデルの妥当性が確認された.さらに,変動する力学的環境に対して時間的・空間的な最適性をもたらす自然状態分布を積極的に利用する最適残留応力配置決定問題や,物質の出入りをともなう物体の最適質量分布決定問題としての構造最適設計への応用について検討を行いその有効性を確認した.生体組織である骨が,絶えず自らを成長・吸収させることにより,機能を維持・回復し,力学的環境の変化に対して機能的に適応する能力を有していることは広く認められている.しかしながら,そのメカニズムについては未知な点が多く残されており,その詳細を解明し理解することは医学臨床分野のみならず工学分野への応用が期待されている.本研究では,まず組織の局所での挙動を駆動する組織間の相互作用や相対的力学因子を考慮し,組織内に分布する応力やひずみと骨の力学的再構築を関係付ける巨視的数理モデルの提案を行った.次に,骨梁構造やハバース管などの骨の微視構造レベルにおける骨芽細胞・破骨細胞等の活動に影響を及ぼす力学的因子として,微視構造内部あるいは表面における応力やひずみを取りあげ,微視構造レベルでの力学的再構築の微視的数理モデルの提案を行った.さらに,微視構造,階層構造を有する骨構造の力学のための連続体的取扱いの各種手法の検討により,微視的構造と巨視的構造とを関係付け,巨視的な力学的境界条件と微視構造レベルでの力学状態を対応づけることが可能なモデルの検討を行った.また,それを用いたシミュレーションにより再構築による微視構造変化と骨全体構造としての再構築との関連について検討を行った.得られた結果を実験・観察結果と比較することにより,提案した骨の力学的再構築モデルの妥当性が確認された.さらに,変動する力学的環境に対して時間的・空間的な最適性をもたらす自然状態分布を積極的に利用する最適残留応力配置決定問題や,物質の出入りをともなう物体の最適質量分布決定問題としての構造最適設計への応用について検討を行いその有効性を確認した.
ポリマーブラシ修飾固体表面からの超分子重合による垂直配向一次元ナノ構造体の構築

当研究室ではベンゼン環が7つ縮環した化合物、HBCの自己集合挙動について研究を進めており、側鎖のデザインによるチューブ状集積化に成功している。しかしながら、実用的なエレクトロニクスデバイスとなるとナノレベルでの機能だけでなく、ナノチューブ自体の集合構造をコントロールし巨視的なレベルまで機能を引き上げることが必須である。申請者はこれまでの研究過程において、周辺官能基として水酸基をもつHBCナノチューブが、ピリジンを有するポリマーブラシと相互作用することにより基板に対して垂直に配向することを見いだしている。これは導電パスを電極表面に対して垂直に配置できることを意味しており、有機エレクトロニクスで解決すべき問題に対して一つの回答を提示した。本申請研究ではこの方法論がどこまでの一般性を持たせることが出来るのかという事に対して検討を行い、太陽電池デバイス等への応用の筋道をつける事を目的とする。本申請課題最終年である本年は、ナノチューブが垂直配向出来る基板の一般性を追求した。その結果、ポリマーブラシを担持した多様な表面でナノチューブの垂直配向を実現することができた。例えば、シリカナノチューブ上、MOF-5上、MWCNT上、ZnOナノワイアー上といった、それぞれ全く性質の異なる表面上にHBCナノチューブの垂直配向を実現することが出来た。本年はさらなるπ共役系分子への展開を図り、グラフェンをターゲットとした研究も行った、グラフェンはまず一枚いちまいをグラファイトから剥離することが重要であるが、それに関してイミダゾリウム塩を用いる方法を見いだしており、さらなる進展が期待できる。この成功を皮切りに、数々の応用展開を行っており、中でもHBCの広いπ共役系を積極的に利用した研究は、過去に類をみない導電性ナノチューブや、ドナー-アクセプターナノ同軸ケーブルの開発につながっており、近年盛んに行われている有機エレクトロニクスの新展開として注目を集めている。しかしながら、実用的なデバイスとなるとナノレベルでの機能だけでなく、ナノケーブル自体の集合構造をコントロールし巨視的なレベルまで機能を引き上げることが必須である。初年度は、ポリマーブラシの配向やその役割について、詳細な検討を行った。その結果、HBCナノチューブが基板に対して垂直に配向する過程を明かにすることができた。まずはポリマーブラシを担持したシリコン基板上にHBC分子をスピンコートした基板を溶媒蒸気にさらしたところ、HBC分子がポリマーブラシ内部に拡散し、ナノチューブの核を形成する様子が観測された。その後、HBC分子溶液に浸すことによりその核からHBCナノチューブの成長が開始され、ナノチューブを形成することが明らかとなった。このメカニズムの解明は、今後一般性を持たせる上で必要であると考えられる。研究開始当初、ナノチューブが基板に対して垂直配向するメカニズムに関してはブラックボックスになると考えられていたが、それを明らかにすることができたことは、今後の発展に大きく寄与できると考えられる。ナノチューブの配向メカニズムが明らかとなったことから、手当たり次第に試す必要はなくなり、今後はそのメカニズムをベースに多様な展開を図っていく。
周期ゼミの進化史とそのメカニズム

本課題では、理論研究と実証研究を同時に進めたが、とくに周期ゼミ全7種のほぼ全ブルード(発生年の異なる集団)の系統解析を実施、アレキサンダーらが提唱していたdecim, cassini, deculaの3系統で17年と13年が独立に進化したという仮説が正しいことを明らかにした。さらに、理論研究では、decim系統で13年が2種確認された問題で、新種記載されたM. neotredecimが17年の個体群に13年のM. tredecimが少数飛来して混入することにより13年周期にシフトする可能性をシミュレーションで示した。さらに人間の経済活動を含む様々な事例で環境変化・変動への適応研究を展開した。初年度は、6月に米国ポートランドで開催されたEvolution2010会議に参加・講演すると共に、会場にて、相手国である米国の共同研究者ら、John R.Cooley博士及びChris Simon教授と研究打合せを実施した。さらに、一部、収集したサンプルにより、分子系統解析を分担者曽田が着手した。9月末から、John R.Cooley博士が約2ヶ月半来日して、共同研究を発展させるとともに、次年度の発生における学術調査の準備を行なった。John R.Cooley博士との共同研究においては、数理モデルによる17年周期と13年周期の個体群の交雑を解析した。この結果から、17年個体群に13年個体が一時的に少数移入するという遺伝子導入(広い意味では遺伝子浸透)において、13年が遺伝的に優性と仮定したとき、17年個体群は、周期以外の特徴を保持したまま、13年周期にスイッチすることを見出した。この現象は、適応度の優劣よりも遺伝的な優性・劣性の違いにより起こることを明らかにした。この成果は、学術雑誌PLoS ONEで掲載決定している。現在、さらに、配偶者選択が関与する場合を検証中である。そのほか、応用として、熱帯雨林の共生過程、陸棲貝類の寄生ダニの存続性、トンボ類の多型の存続機構(成果に記載)、アユの採餌行動における個体群増減の履歴効果(成果に記載)など生活史の最適性、進化におけるメカニズムに関して、様々な展開を試みた。次年度は、4月下旬から6月下旬に米国ミズーリ州セントルイスに入国、中西部から南部・東部まで、13年ゼミの調査と標本サンプルの採集を実施した。相手国である米国の共同研究者ら、John R.Cooley博士及びChris Simon教授とイリノイ州南部で落ちあい、研究打合せを実施した。さらに、分担者曽田は昨年度開始した分子系統解析を続行した。適応度の優劣よりも遺伝的な優性・劣性の違いにより起こることを明らかにしたこの成果は、学術雑誌PLoS ONEで掲載された。現在、周期異性遺伝子が、非周期性遺伝子から進化するかを、コンピュータ実験で検証する予備実験をした。周期性が進化して固定する状況が見出されている。現在投稿準備中である。そのほか、応用として、熱帯雨林の共生過程のモデリングを実行して現在投稿準備をしている。また、陸棲貝類の寄生ダニの存続性(投稿準備中)、周期植物といわれる沖縄のスズムシシソウの検証についての論文(PLoS ONE掲載)を発表、また、イースト菌の個体群動態における細胞死(アポトーシス)の発見(PLoS ONE掲載)、病原菌の蔓延防止のための予防・検疫の効果(成果に記載)など生活史の最適性、進化におけるメカニズムに関して、様々な展開を試みた。2013年は、5月上旬から6月中旬まで米国の東海岸沿いの諸州(ノースカロライナ州からニューヨーク州、コネチカット州にかけて)を南から17年ゼミの学術調査・標本サンプルの採集を実施した。相手国の共同研究者Chris Simon教授、John R. Cooley博士らと現地で落ち合い、研究打合せ、その後、彼らの研究室を訪問した。そのほか、周期植物の学術調査を台湾・フィリッピン・沖縄で実施した。これらの調査と同時にこれらの地域のセミ類の調査をした。前年度3月下旬にPNASに掲載された分子系統解析の論文が、4月5日のScience誌のEditors Choiceに、さらに紹介された5月30日のNature誌のNews Infocusで紹介された。雌雄の翅の形態差や、decim, cassini, deculaの3系統の発生順序に関する調査から、同一場所においてはdecimとdeculaが最初に発生、その後に、cassiniが発生することがわかった。次年度以降にさらにデータを収集する予定である。

分子系統解析は、ゲノミクスの準備を進めると同時に、集団地理解析を検討した。また、周期性の進化仮説の検証のためのプロトタイプモデルを作成した。これは、成虫発生の温度依存(サイズ依存)から時間依存への進化を検証するモデルである。そのほか、絶滅回避の展開として、シロアリの血縁選択による性比適応をNature Communicationsに発表、また、多胚寄生蜂の宿主免疫の強化とオスの攻撃性の確認、マリモの球形になる適応理由、早春に発生する訪花昆虫と花の相互適応、植物プランクトンの富栄養化のパラドックスなど9編の論文を発表した。昨年度は、5月下旬から6月上旬に米国ノースカロライナ州に入国、バージニア州・ウェストバージニア州を中心に、17年ゼミの調査と標本サンプルの採集を実施した。相手国である米国の共同研究者John R. Cooley博士らと落ちあい、研究打合せを実施した。さらに、分担者曽田は3系統のブルードの全体像に分子系統解析を完了、3月にPNASに発表した。この論文はPNAS誌の「Weekly Paper」に選ばれ、日経・毎日新聞などで報道、さらに4月5日のScience誌のEditor's Choiceにおいて紹介された。理論研究では、数理モデルにより、17年周期と13年周期の個体群の幼虫間の共食いを仮定した競争排除の可能性を解析するためのモデルを構築した。さらに、周期性進化のモデル化を始めた。つまり、周期異性遺伝子が、非周期性遺伝子から進化するかを、コンピュータ実験で検証する実験をして、その結果の収集をしている。結果から周期性が進化して固定する状況が見出されている。現在投稿準備中である。そのほか、応用として、異形配偶子の進化におけるモデル化では、配偶子の分割回数からみた繁殖戦略による最適化においての精子・卵子の進化のモデルをPNASに発表した。さらに、行動ダイナミクスの長期的最適化が現時点での状態(動物におけるエネルギー量や人間における現資産)に依存することを見出し、J. Ethologyに2通の招待論文として発表した。その他、変動環境におけるメタ個体群の動態の解析や、変動環境における採餌行動の最適化など数編の論文を発表した。現在、熱帯雨林の持続性、植物プランクトンの富栄養化のパラドックスなど数編の論文を投稿準備中である。生物科学学術調査は発生域全域をカバーして十分に調査できた。さらに、13年と17年の交雑モデルが掲載された。また、沖縄のコダチスズムシソウという6年周期で開花する植物の論文など計6通の論文が掲載された。他に2通の論文が受理されたが、そのひとつは、性比の最適性を絶滅可能性・確率から検証すると、幼児死亡率の高い性に性比が偏ることを明らかにした。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、最初の分子系統の成果として、周期ゼミ3系統のほぼ全ブルードを網羅する分子系統樹の成果がPNASに掲載された。この論文はPNASのselected paperに選定、日経新聞、毎日新聞、ヤフージャパンのトップページに報道、さらに、Science誌のEditor's Choiceに紹介されるなど世界的に注目を集めた。
EFLライティング・ルーブリックの検証と運用

当研究グループが開発したライティング評価のためのルーブリックに関して信頼性・妥当性の検証を行った。その結果、信頼性は確かめられたが評価項目によっては妥当性に欠けていたため、修正を行った。そして、どのような被験者に対しても適切な評価ができるように、ルーブリックはレベル別の記述をやめ、評価項目のみ記述し、レベルは評価者が設定できる様式に変更した。また、そのルーブリックを教室において書き直しツールとして使用し、使用者の認識調査と英作文の改善を調査した。使用した学生は、「内容・展開」、「構成」においてその使用が有効であると感じており、実際に彼らの英作文は書き直しツールとしてのルーブリックの使用後、総合評価および各dimensionの評価において向上した。私たちは、日本の大学・短大に於けるライティング評価のためのルーブリックを開発し、教室での有用な運用法を探ることを目的として一連の研究を行ってきた。それらの研究の積み重ねの中からルーブリック2008が生まれた。そして、2009年度には、それを使って5名の研究者が30篇の英作文を評価し、ルーブリック2008における問題点を探った。その結果、descriptorに規定されている表現に基づく絶対的な評価ができることに加えて、特定の学習者グループ内での相対的な評価をできるようにする必要があること、実際に与える評価の幅が狭くなりすぎる傾向があること、評価にdimensionの下位項目と思われるものの影響があることがわかった。これらの問題点を解決するために、各dimensionにおいて、下位項目を特定しなおし、descriptorにおいては、レベル分けをせず、下位項目毎に望ましいスタンダードを示すこととした。このようにしてできたのが、ルーブリック2009である。このルーブリック2009の信頼性を検証するために、ルーブリック2008とルーブリック2009の比較を試みた。学生の英作文30篇を研究者5名が、両ルーブリックを用いて評価し、評価の根拠を回顧的に記録した。その後、一般化可能性理論を用いて両ルーブリックの信頼性を検討した。その結果、ルーブリック2009はルーブリック2008よりも、より明確に作文能力の異なる側面の測定に成功したこと、さらに評者間の評価項目に対する解釈にぶれが少なくなったことが確認された。このことは、ルーブリック2009においてレベル分けを廃し、評価項目の下位項目のスタンダードを記述するという変更を行った結果であると考えられる。まず、当研究グループが開発したルーブリック2009の信頼性と妥当性の検証を行った。30名の学生のパラグラフライティングを、日本人教員5名がルーブリック2009を使って4段階で評価した。次に同一のパラグラフライティングをネイティブ教員が総合的に評価した。この両者の相関分析を行った結果、「構成」「綴り・句読点」を除いて高い相関が見られた。これらのことから、「綴り・句読点」は見直しが求められる項目であると判断された。一方、「構成」に関しては日本人教員の項目-全体相関は高かったことから、ネイティブ教員と日本人教員とでは「構成」の認識に差異がある可能性が示唆された。なお、日本人教員、ネイティブ教員共、どのように評価を行ったかに関する回顧的コメントを記述しており、それらをKJ法を用いて分析することで、量的分析と併せて質的な分析も行った。この研究の結果、「綴り・句読点など」を除くdimensionsではまずまずの信頼性が確認された一方、「構成」の部分の妥当性には検討の余地がみられた。この後、ルーブリック2009の、教室における有効な使用法を探る研究を行った。3つの大学でパラグラフライティングの書き直しの際にルーブリック2009を使用させ、その書き直しに関する学生の認識をリカートスケールと自由記述とで得た。そして4名の日本人教員に学生のプレライティングとポストライティングに対してルーブリックを用いた分析的評価と総合的評価を行ってもらった。これらのデータからルーブリックを用いた書き直しが評価にどのような影響を与えたかを探った。この研究の成果は平成23年度に発表する予定である。なお、2009年度に行った、ルーブリック2009の開発過程及びそのルーブリック2008に対する優位性を検証した研究を研究ノートとしてまとめ、『LET関西支部研究集録』に発表した。平成22年度に、大学のライティングの授業で、計98名の学生にルーブリックを書き直しツールとして使わせ、それに対する学生の認識と英作文の向上に関する研究を行った。平成23年度は、その研究結果を分析・考察し、2つの学会においてそれぞれ発表を行った。一つは、台北で開かれたSymposium on Second Language Writingにおいて「EFL Learners' Perceptions of a Rubric

as a Writing Guideline: A Pilot Study」と題して、書き直しツールとしてのルーブリックに対する学生の認識調査の結果に関する発表である。リカートスケールによる質問紙調査の結果、Content/Idea developmentとOrganizationに関しては、ルーブリックが役にたったとする学生の割合が大きかったが、GrammarとVocabularyに関しては評価が分かれた。Mechanicsに関しては役にたったと答えた学生が多かったが、分散もまた大きかった。もう一つは、山形で開かれた第37回全国英語教育学会山形研究大会において「EFL教室における書き直しツールとしてのライティング・ルーブリックの使用-学生の認識調査と教員の評価結果をもとに-」と題して行ったものである。前述の23年度の研究において、教室でルーブリックを書き直しツールとして使用した前後の英作文に対して、日本人教員4名にルーブリックを使った分析評価と総合評価をしてもらった。その結果、ポスト・エッセイの方がルーブリックのすべてのdimensionと総合評価において向上していることがわかった。
先天性腎尿路異常の新規原因遺伝子CBWD1の細胞内での役割

平成30年度は細胞内でのCBWD1の役割についてin vitro解析を行った。CBWD1と同様に尿管芽の細胞核内に発現し、KOマウスが同じような表現型(CAKUT:水腎症、重複尿管)を呈する遺伝子であるGATA3に注目し、両者の相互作用を解析した。1CBWD1とGATA3の共局在:マウス胎仔腎切片を用いて免疫染色を行い、両者が尿管芽細胞核内に共局在することを確認した。2CBWD1とGATA3の結合:HEK293T細胞を用いて両者を強制発現し、免疫沈降法により両者の結合を確認した。次にGST-CBWD1タンパクを作成・精製し、GATA3との結合をGSTプルダウン法にて証明した。3CBWD1のGATA3機能への影響:GATA3は転写因子であるため、その活性にCBWD1が影響を与える可能性を考えルシフェラーゼアッセイを行ったところ、CBWD1を用いることでGATA3活性が増加することが分かった。以上よりCBWD1はGATA3の機能を修飾する作用があることが明らかとなった。CBWD1の細胞内での役割について、蛋白の発現、結合、活性への影響とメカニズムが明らかとなったため。平成31年度はこれまでの結果を論文化することを目指す。
WWW情報を利用する日本語学習者のための日本語学習支援システムに関する研究

インターネットのWWW(いわゆるホームページ)は、日本語の最も新しい情報発信である。特に、表・写真・グラフ等の部分と文字の部分のレイアウトや、文字の色を指定して表示するなど、ページレイアウトが行えることが大きな特徴であり、日本語学習者にとっても重要不可欠な情報源である。しかし、漢字や語彙の難しさから、充分に活用できないことが多いのが実情である。本研究では、ページレイアウトをできるだけ変形せずに、漢字の読みと語彙の意味を支援するシステムを開発した。漢字支援には、日本語能力試験級別漢字よみ変換プロキシー・サーバを作成した。学習者が日本語能力試験14級の任意の級を指定すると、当該級以下の漢字は漢字表記のままとし、上の級の漢字はひらがなに変換して表示する。漢字の上にカーソルを合わせれば、読み方がひらがなでポップアップする。いわゆる交ぜ書きの言葉も、読み方を示すように工夫した。語彙支援は、オンラインの和英辞書と国語辞書を利用できるようにした。語彙の上にカーソルを合わせてマウスを右クリックし辞書を選択すれば、意味や用法が別ウィンドウに示される。固有名詞の場合は辞書に掲載されていないことに配慮し、検索エンジンを利用するようにした。また、各学習者が閲覧したページの漢字を記録・集積し、学習者の希望するときに再学習ができるドリルやテストを自動生成するシステムを作成した。添付資料1:四家昭寛(1997)「プロキシサーバにおけるWWW閲覧者管理とその応用」2:長南誠(2003)「WWW情報を利用した漢字学習支援に関する研究」インターネットのWWW(いわゆるホームページ)は、日本語の最も新しい情報発信である。添付資料1:四家昭寛(1997)「プロキシサーバにおけるWWW閲覧者管理とその応用」2:長南誠(2003)「WWW情報を利用した漢字学習支援に関する研究」インターネットのWWW(いわゆるホームページ)上に日本語で発信される情報を、日本語学習者に対してより理解しやすくするため、WWWページの写真、グラフ、レイアウト、配色などをできるだけ変形せずに、漢字の読みを支援するシステムを開発した。研究分担者の河合和久らがすでに開発していた小学校学年配当別漢字よみ変換プロキシー・サーバを応用し、日本語能力試験級別漢字よみ変換プロキシー・サーバを作成した。また、各学習者が閲費したページの漢字を記録・集積し、学習者の希望するときに再学習ができるドリルやテストを自動生成するシステムを作成した。コンピュータに詳しくない日本語学習者や日本語教師でも利用しやすいシステムの開発をめざして、試用した感想・意見を留学生や日本語教師から収集分析した。しかし、データが充分ではなかったため、次年度にさらに調査をすすめる計画である。なお、システムに関する研究発表を国際大会(日本語教育学会・国際交流基金・国立国語研究所主催オーストラリア日本研究学会、中国日語教育研究会、香港日本語教育研究会、韓国日本学会、台湾日本語教育学会等協力「日本語教育国際研究大会」2003年8月8日9日開催)に応募し採択されたが、別紙のようにSARS流行のために開催が1年延期となった。同一テーマで事前に発表する場合は、2004年大会での発表権を失うという条件である。2年間の研究期間になるべく多くの機会をとらえて発表する計画であったが、この日本語教育国際研究大会は中国、韓国、オーストラリア、アメリカ合衆国からの参加者も多いため本研究成果を発表する場に最もふさわしいと判断し、事前の発表機会を見送ることとした。

漢字の上にカーソルを合わせれば、読み方がひらがなでポップアップする。いわゆる交ぜ書きの言葉も、読み方を示すように工夫した。語彙支援は、オンラインの和英辞書と国語辞書を利用できるようにした。語彙の上にカーソルを合わせてマウスを右クリックし辞書を選択すれば、意味や用法が別ウィンドウに示される。固有名詞の場合は辞書に掲載されていないことに配慮し、検索エンジンを利用するようにした。また、各学習者が閲覧したページの漢字を記録・集積し、学習者の希望するときに再学習ができるドリルやテストを自動生成するシステムを作成した。
太平洋戦争後の〈戦後文学〉に描かれたタイ表象の分析研究

本研究において、日本近代文学において描かれてきたタイ文化表象について分析するために、日本とタイの図書館において資料収集を行った。調査結果を基盤として、日タイ関係の歴史を通時的にたどり、太平洋戦争期、1960年代以後の高度経済成長期、1980年代以降のツーリズムの時代の中で、太平洋戦争後の〈戦後文学〉の作品に描かれたタイ表象について、構築と流通の過程を明らかにした。研究成果を日本・タイの国際シンポジウム・学会・共編著・学術雑誌を通して発表した。平成27年の研究実績の概要は、以下の通りである。1、国会図書館などを調査し、タイの人と社会を描いた昭和10年代から現在に至るまでの日本文学テクストや同時代資料を調査・収集した。この研究資料調査に基づき、共著書の刊行、論文の執筆及び国内・国際学会発表等に役立てることができた。2、タイに関連する日本近代文学に関するテクストについての分析・考察を行った。特に三島由紀夫については、アジア地域(タイ・ラオス・カンボジア)を舞台とした小説やエッセイを執筆しているが、従来の研究において、あまり言及されることはなかった。調査結果をふまえ、新たな視点から三島研究を行うことができた。その他に、アジア地域を描いた日本近代文学に関するテキストについて考察した。3、1・2の研究成果として、共著の刊行1件、学術論文1件、学会発表5件(国際学会1件、国内学会・研究会2件、講演会2件)を行い、研究成果の報告・公表を国内外において行うことができた。研究成果発表として、学術的学会以外にも、市民や日本文学について海外で学ぶ学生も対象にした講演会を実施した。本研究の成果を広く日本国内外の社会に向けて公表することができた。平成27年度の当初の研究実施計画通り、「国際三島由紀夫シンポジウム2015」を開催(2015年11月14・15日、東京大学駒場キャンパス、11月22日、青山学院大学アスタジオ)を開催した。国内からは、日本文学研究者の他、文芸評論家が参加し、文学・文化研究の研究者以外にも、舞台演出家、写真家、音楽関係研究者、ラカンの研究者なども参加して多角的視点から三島由紀夫の文学についての議論を行い、意見交換を行った。シンポジウムの成果は共著書として2016年に刊行予定である。また海外(アメリカ、ドイツ、フランス(出席を予定していたが、当日欠席)、韓国)の研究者も参加し、海外における日本文学研究の現況について、意見交換を行い、複数の研究領域における国際交流を行うことができた。さらに平成27年度は、本研究の研究成果発表としての当初の研究実施計画以外にも、共編著(有元伸子・久保田裕子編)『21世紀の三島由紀夫』(翰林書房、2015・11)を刊行することができた。本書は本研究の研究課題に関わる「戦後文学」を代表する三島由紀夫について多角的視点から論じた学術研究書であり、三島研究以外のさまざまな専門分野の日本文学研究者も含めて執筆して頂いた。また舞台演出家、歌舞伎俳優、編集者などの研究以外の領域の専門家にもエッセイを依頼することで、総合的芸術という視点から三島の文学を見直し、本研究の課題である「戦後文学」という問題について再考する上で成果を残すことができた。1、国会図書館や日本国内の大学図書館等を調査し、タイの人と社会を描いた昭和10年代から現在に至るまでの日本文学テクストを収集し、書誌情報を確認した。この研究資料調査の成果に基づき、論文の執筆や学会発表を行った。2、1の資料に基づき、太平洋戦争戦後の〈戦後文学〉に描かれたタイの文化表象について分析した。タイの人と土地を描いた日本近代文学テクストの調査・収集を継続して行った。日本文学に描かれたタイ表象が、同時代言説をどのように反映し、独自のイメージが構築され、流布されたかという経緯について考察し、ツーリズムなどの視点を通してタイ文化表象のさまざまな位相について明らかにする論文を発表した。3、三島由紀夫のテキストについて、海外で翻訳された資料を収集し、翻訳目録の作成を行った。三島のテキストの海外翻訳は太平洋戦争後に始まったが、翻訳状況を見ることによって、三島文学の受容と国際的研究について考察する上での基礎的資料になると考えられる。この件は当初の計画には記載されていないが、戦後文学について考察する上で、国際的な受容状況や、海外の読者について考察するときに、基礎的資料として、三島由紀夫の翻訳テキストについて調査・分析をすることが必要と考え、本研究の中に組み込むことが適切と判断した。なおこの調査分析は継続して行う予定である。4、1・2の研究成果として、国際三島由紀夫シンポジウムの成果を共著としてまとめた図書の刊行1件、学術論文3、学会発表1件、講演1件を行い、研究成果を公表した。現在までの進捗状況としては、おおむね順調に進展しているが、理由は以下の通りである。1、『抵抗と抗戦ー三島由紀夫と日本、そして世界』(水声社、2016年刊)を編著者として刊行した。平成27年度に本研究の一環として、「国際三島由紀夫シンポジウム2015」を実施したが、三島に関する国際シンポジウムは日本初の試みであり、さまざまな三島論が提出される場所となった。本書はその成果を書籍化した内容であり、英米独や韓国など国内外から三十人余りの著者による論文、対談等が含まれ、三島研究の国際的な受容状況が明らかになった。2、日本近代文学テクストと同時代資料との照合・分析と考察を行った。平成28年度に調査で収集した資料に基づいた分析・考察を行い、論文として公表した。