hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮内膜症の骨盤内慢性炎症が卵巣予備能を低下させる分子病理学的機序に関する研究

サイトカイン・ケモカイン発現に及ぼす影響の意義を検討する目的に,子宮内膜症由来の卵胞液中物質の解析を行った.体外受精時に得られた卵胞液中の免疫複合体の網羅的解析をイムノコンプレキソーム解析法を用いて行った.子宮内膜症に特異的な複数の免疫複合体の発現上昇あるいは減少が認められたが,プロゲスチンの作用に直接的に影響を及ぼす候補蛋白は同定されなかった.今後,得られた結果の解析を追加して行い,卵胞液から腹水中に放出される子宮内膜症特異的な炎症惹起性蛋白と子宮内膜症の増殖・進展との関連を検討していく予定である.卵巣皮質に存在する原始卵胞周囲の間質組織の形態学的変化を解析した.連続切片を作成して原始卵胞から一次卵胞へ形態的に変化している卵胞を同定したうえで周囲間質組織の変化を検討した.子宮内膜症由来の正常卵巣組織を用いた連続切片の作成が困難で,内膜症以外の症例から得られた卵巣組織を主に用いて実験を行った。条件などの設定が十分でなかったためか,一定の結果が得られるまでには達していないが,今後,細胞外基質を構成するコラーゲン繊維の変化に焦点をあてて,追加して検討を行っていきたい.卵巣チョコレート嚢胞に対する2期的手術後の卵巣予備能の推移と妊娠の有無を追加観察期間をおいて解析した結果を国内外の学会で発表した.また,これまでの研究結果をまとめていくつかの学術誌に発表した.卵巣チョコレート嚢胞への手術により,卵巣予備能のマーカーである血中AMH濃度は,術直後に一過性に低下したのち再上昇し,続いて再下降して術後約1年で定常値となる例が多く,手術処置の卵巣への作用をAMHで評価する場合は測定時期が重要であることが示唆された.プロゲスチンを併用した2期的チョコレート嚢胞手術では,1期的手術に比較して術後の卵巣予備能の低下が緩徐であり,妊孕性温存手術に有用である可能性がある.腹水中の向炎症性サイトカインであるIL-6、IL-8およびIP-10はプロゲスチンにより半数の症例で50%以上低下した。とくにIP-10はプロゲスチンの抗炎症作用のマーカーとなりうる可能性がある.腹腔鏡手術を施行する子宮内膜症症例において,末梢血,腹水,腹膜,卵巣組織の収集に努め,検体数の増加を図る.比較的採取が容易でインフォームドコンセントが取得しやすい腹水での炎症性サイトカインあるいは酸化ストレス関連物質の変化の検討を優先して行っていく.また,組織での検証は組織アーカイブでの検討を行うことができる免疫組織化学的検討を優先して行う.研究計画に沿って,マウスモデルの作出・検討を試みる.腹腔鏡手術を行う症例において、末梢血、腹水、腹膜、卵巣組織の収集に努めるが、比較的インフォームドコンセントが取得しやすい腹水検体での検討を優先して行っていく。腹水中の炎症惹起性サイトカインおよびケモカイン濃度を、子宮内膜症の有無や術前薬物療法の有無で変化を検討する。子宮内膜症から得られた卵巣組織に加えて、子宮内膜症以外の症例から得られた卵巣組織アーカイブを使用して卵巣間質に発現する蛋白の組織学的検討を行う。研究計画に沿って、マウスモデルにおける検討を行う。生殖内分泌収集した検体数が予想を下回り,本研究で使用する組織処理用薬品,各腫1次抗体,ELISAキットあるいはガラス・プラスチック消耗品等の使用量が当初の予想を下回ったためである.収集した臨床およびマウス実験での検体数が予想を下回り、本研究で使用する組織処理用薬品、各種一次抗体あるいはガラス・プラスチック消耗品等の使用量が予想を下回ったためである。
磁気センサを用いた周波数探査による非破壊材質評価システムの構築

本研究では、電磁気的手法を用いて非破壊的な鉄鋼材の材質評価システムを開発し、その実用化に対する検討を行った。炭素鋼焼入れ材に対して、用いる周波数成分によって得られる磁気特性が異なることを示し、材質評価を非破壊的に可能とするために、周波数掃引励磁スペクトログラム法を開発した。同法が鋼材焼入れ条件を定性的に評価可能であることを明らかにし、実製品である車のシートフレーム部品の降伏応力を定量的に評価するため、降伏応力が既知である母材試料を用いて、測定結果から得られる磁気特性と降伏応力に相関関係を得た。母材試料から取得したデータより、車のシートフレーム部品の降伏応力を定量的に評価可能とした。本申請研究は、これまでX線分析装置、電子顕微鏡等、高額な分析機器を必要とする組織観察に頼っていた鉄鋼材の材質評価を、磁気センサを用いることによって、非破壊的に評価可能とする材質評価システムの構築を目的とする。具体的には、研究代表者らが考案してきた多重周波数励磁下の磁気特性を測定する「周波数掃引励磁スペクトログラム法」を中心として、これまで研究代表者らが研究成果を挙げてきた磁気センサを高感度化・複合化することによって、高額分析機器を必要とし、試料を破壊する必要があるミクロスコピックな組織観察に基づく材質評価を、非破壊的な計測システムにて実現する。【平成26年度の研究計画・方法】1磁気センサの高感度化・複合化21を導入した非破壊材質評価システムによる材質評価試験これまで研究代表者が開発してきた計測システムをベースとして材機械強度変化を検出できる材質評価システムを構築する。構築する計測システムは周波数探査が可能な周波数掃引励磁スペクトログラム法を中心として、様々な磁気センサを使用できる汎用性あるシステムとする。僅少な材質変化を検出するには、まず、磁気センサの高感度・複合化が必要である。これまでと同様に独自に磁気センサを作製することによって高感度化を図っていく。初年度の早期に非破壊材質評価システムを構築し、異なる機械強度に起因する材質変化を検出するための評価試験を実施する。更に、材質評価試験とセンサ・計測システム改良のサイクルにより、随時システム高感度化を図る。研究期間内における具体的な研究計画・方法を箇条書きにすると、以下となる。1磁気センサの高感度化・複合化、21を導入した非破壊材質評価システムによる材質評価試験、32における計測結果と組織評価との相関、42における計測結果と機械強度特性との相関、5非破壊材質評価システムの検証と改良、6非破壊材質評価システムによる材質評価データベースの構築【平成27年度の研究計画・方法】32における計測結果と組織評価との相関、42における計測結果と機械強度特性との相関初年度の測定データを実用的な材質評価へと結び付けていくのが次年度の目的である。そのためには、走査電子顕微鏡や振動試料型磁力計を用いた組織評価、引張試験・疲労試験による機械強度特性評価と初年度測定データとの相関を明らかにし、製作した非破壊材質評価システムの磁気的な測定結果が機械特性とどのように結び付いているのか明白にする。また、構築した非破壊材質評価システムは随時高感度化を図っていく。昨年度に引き続き、これまでに開発してきた周波数探査による材質評価システムを用いて材質変化の検出、また、その測定結果の考察・検討を行ってきた。昨年度、磁気特性(BーHループ)の内、最大磁界強度を用いる事によって、これまでに検出不可能であった材質変化を可能としたが、今年度は、新たに、最大磁界強度を用いると局所的な材質変化の評価が可能である事を明らかにした。更に、今年度、引張試験片、疲労試験片の評価を行い、両試験による微弱な材質変化に起因する磁気信号の変化を確認した。炭素鋼の焼入れ評価を対象として開発した周波数掃引励磁スペクトログラム法の計測システムがある。本計測システムによって、炭素鋼の焼入れ評価が可能であることを企業との共同研究にて明らかにした。その過程で、安価な機械構造部材(自動車用薄板)に、温度と時間を適切に制御した高周波誘導加熱を施すことによって、同一鋼板において機械強度(引張強さ)と伸びを自由に調整出来ることを明らかにした。その際の材質変化は僅少であり、これまでに開発してきた、ひずみ・疲労評価システム、焼入れ評価システム、クリープ劣化損傷評価システムを更に高感度化・高精度化する必要があることが分かっている。したがって、当該企業から同一鋼板で異なる複数の機械強度を有する試験片を調達し、以下のように研究を実施していく。1磁気センサの高感度化・複合化、21を導入した非破壊材質評価システムによる材質評価試験、32における計測結果と組織評価との相関、42における計測結果と機械強度特性との相関、5非破壊材質評価システムの検証と改良、6非破壊材質評価システムによる材質評価データベースの構築【平成28年度以降の研究計画・方法】5非破壊材質評価システムの検証と改良6非破壊材質評価システムによる材質評価データベースの構築

初年度、次年度の研究成果から、最終年度は非破壊材質評価システムの検証を行った。システムの問題点を明白にし、システムの改良・修正を行った。また、最終年度後半以降は、非破壊材質評価システムによる材質評価データベースの構築を実施した。最終報告としては、材質評価データベースの有用性を明確にし、研究終了後に産業界にアピールできるまとめを行った。本研究終了後、企業化に近い研究プロジェクトに応募し、本研究の発展形の応用研究を進めていき、産業界への応用に取り組んでいく体制を整えた。本研究では、電磁気的手法を用いて非破壊的な鉄鋼材の材質評価システムを開発し、その実用化に対する検討を行った。炭素鋼焼入れ材に対して、用いる周波数成分によって得られる磁気特性が異なることを示し、材質評価を非破壊的に可能とするために、周波数掃引励磁スペクトログラム法を開発した。同法が鋼材焼入れ条件を定性的に評価可能であることを明らかにし、実製品である車のシートフレーム部品の降伏応力を定量的に評価するため、降伏応力が既知である母材試料を用いて、測定結果から得られる磁気特性と降伏応力に相関関係を得た。母材試料から取得したデータより、車のシートフレーム部品の降伏応力を定量的に評価可能とした。これまでに、磁気特性は励磁周波数によって異なり、複数の周波数下における磁気特性変化は材質変化検出に対して有益な情報であること、つまり、複数周波数励磁下の磁気特性測定による周波数探査は材質評価に対して効果的であることが分かっている。今年度は、これまでに開発してきた周波数探査による材質評価システムを焼入れ鉄鋼材に適用し、磁気特性(BーHループ)の内、最大磁界強度を用いることによって、これまで検出不可能であった材質変化を検出可能とした。今年度、新たに引張試験片、疲労試験片の評価を行い、両試験による微弱な材質変化に起因する磁気信号の変化を確認した。しかしながら、磁気信号変化の要因について、詳細に検討する必要がある。これらについては、これまで協力関係になる機械・材料分野の専門家の知見も参考にしていく予定である。また、昨年度、今年度に引き続き、構築した非破壊材質評価システムの高感度化を図って行く。磁気工学これまでの検討結果をベースとし、異なる機械強度に起因する材質変化を検出するための評価試験を実施する。更に、材質評価試験とセンサ・計測システム改良のサイクルにより、随時システム高感度化を図る。今後は、初年度の測定データを実用的な材質評価へと結び付けていくのが目的である。そのためには、走査電子顕微鏡や振動試料型磁力計を用いた組織評価、引張試験・疲労試験による機械強度特性評価と初年度測定データとの相関を明らかにし、製作した非破壊材質評価システムの磁気的な測定結果が機械特性とどのように結び付いているのか明白にする。また、構築した非破壊材質評価システムは随時高感度化を図っていく。3月出張時に旅費の減額があったため(大分-仙台出張時に安価なパック料金が使用可能だったため)。3月出張時に旅費の減額があったため。少額であり、他の費目に組み入れて使用する。
マウス実験的ポルフィリン症における薬剤の影響

1.目的:isonicotinic acid hydrozid(INH)とacetaminophen(ACM)の晩発性皮膚ポルフィリン症(PCT)発症に及ぼす影響の解明。2.方法:6週齢、C57BL/10系マウスに0.05%INH,0.4%ACMをそれぞれ単独で、あるいは0.02%hexachrolobenzen(HCB)および鉄(Fe)12.5mgと併用投与し、尿中のポルフィリン体の変化を経時的に観察した。また、8週および14週後の肝臓および糞便中のポルフィリン体値を測定した。3.結果(1)INHあるいはACM単独投与群;投与14週後の尿中ウロポルフィリン(UP)、コプロポルフィリン(CP)はともに有意に増加(投与前の2.3から3.1倍)していた。INH投与群では8週後に糞便中のCPの有意な増加がみられたが14週後には正常化した。また14週後に糞便中のプロトポルフィリン(PP)の有意な増加が認められた。(2)HCB+Fe投与群;尿中ポルフィリン体はUP、CPともに投与4週後より有意に増加し8週後には各々投与前の約40倍、10倍と著明に上昇していた。糞便中のCP、PPはともに有意に増加していた。(3)INHとHCB+Fe併用投与群;尿中UPは投与4週後より軽度の上昇傾向を示したがCPは8週まで変化を認めなかった。糞便中のポルフィリン体の増加は認められなかった。(4)ACMとHCB+Fe併用投与群;尿中UPは投与4週後より軽度の上昇傾向を示し、6、8週後にはHCB+Fe投与群より高値を示した。CPは8週まで変化を認めなかった。4.結論(1)今回の検討によりINHおよびACMは単独で尿中UP、CP排泄の増加を来すことが明らかになった。しかしそれらの増加はほぼ同程度で、PCTにみられるUP優位の増加パターンは示さなかった。(2)HCB+FeによるPCT様変化に対するINHとACMの影響は、ACMではこれを増強させる傾向が認められたのに対し、INHでは明かに抑制的に働いていた。
鼻ポリープの分子機構-水チャネル遺伝子との関連-

1.鼻ポリープ・正常鼻粘膜に発現する水チャネル遺伝子・蛋白の同定内視鏡下鼻内手術中に採取した鼻ポリープ、下鼻甲介粘膜よりmRNAを抽出し、5種類の水チャネルAQP1AQP5に対応するプライマーを用いたRT-PCR法により水チャネル遺伝子の発現を検討した。鼻ポリープ、下鼻甲介粘膜内に水チャネルAQP1AQP5のmRNAの発現が確認され、特に、鼻ポリープ、下鼻甲介粘膜内ともに、AQP5mRNAの強い発現が観察された。鼻ポリープ、下鼻甲介粘膜内に強い発現が認められた水チャネルAQP5に関して、同分子のC末端ペプチドに対する特異的抗体を作成し、同組織内における局在部位を免疫組織化学法により検討した。鼻ポリープ、下鼻甲介粘膜内ともに、呼吸上皮細胞および鼻腺上皮細胞内にAQP5蛋白の局在が観察された。2.鼻ポリープにおける水チャネル遺伝子・蛋白発現量の変化鼻ポリープ・下鼻甲介鼻粘膜よりmRNAを抽出し、現在最も定量性に優れているreal-time PCR法を用いて、鼻ポリープと下鼻甲介鼻粘膜におけるAQP5mRNAを比較検討した。その結果、鼻ポリープ内でのAQP5mRNAの発現量は、下鼻甲介粘膜と比較して有意に(p<0.05)低下していることが確認された。AQP5特異的抗体を用いて、鼻ポリープと下鼻甲介鼻粘膜における同水チャネルの蛋白量を比較検討した。免疫組織化学法による観察から、鼻ポリープ内でのAQP5の蛋白発現量は、下鼻甲介粘膜と比較して明らかに低下していることが示唆された。Wester n blot法による定量化でも、鼻ポリープ内でのAQP5の蛋白発現量は有意に(p<0.05)低下していることが確認された。
マラリアと貧困の社会疫学的研究ー地球気候変動とパンデミックの関係性の観点からー

本研究は、感染症パンデミックと途上国の絶対貧困に関する社会疫学的研究である。特に2005年のインドネシア東ロンボク島でのマラリア・アウトブレイクを事例に、血液検査と質問紙調査による感染拡大と貧困との社会学的関係を実証、1マラリア社会疫学調査手法確立2マラリア診断キット現地生産3健康普及員によるマラリア制圧の社会的解決(コミュニティ・エンパワメント)を試み、マラリア死者をゼロに導く成果を上げた。さらに、持続可能な小学生参加型の教育に基づく「マラリア知識と行動に関する社会疫学調査」を実施。「マラリア見守り隊」を創設し、家庭・学校・地域等でヘルス・メッセンジャーとしてマラリア制圧活動に参画した。2012年度の科学研究費の助成を受けた、マタラム大学医学部との国際共同研究「マラリア制圧プログラム」は、マラリア教育メソッドの開発を目指す新たな段階に入り、順調な成果を上げることができた。特に、西ヌサティンガラ州政府の全面的な協力を得ることができ、各地区のプスケスマス(地域健康センター)からの専門家の小学校への派遣によって、新しい「マラリア教育システム」構築の推進が可能となった。12012年度は、2006ー2008年度に実施した世帯主(家の代表)を対象とした「マラリア社会疫学調査(SBDESS)」の改定版である小学生を対象とする「マラリアに関する知識と行動の社会疫学調査(ESMKB AESCEL)」を実施した(東ロンボク島のマラリア感染地域にある5小学校56年生398名を対象。2012年6月4日から28日の54日間)。その研究成果は、『佛教大学社会学部論集』56号、2013/3で発表。22013年2月には、同一対象小学校で「持続可能なマラリア教育システム構築(SBMI ESC)」プロジェクトを実施した。今回の新たなプロジェクト研究では、持続可能なマラリア教育システムを目指した。「熟議型調査法」を援用し、マタラム大学医学生40名が小学校を訪問。「マラリアの語り部」として、昨夏の調査結果(ESMKB AESCEL)をアニメ化したパンフ(「マラリア見守り隊」が活躍するストーリー)を使い、3マラリアの医学知識を解説、4マラリアに関するゲームをしたのち、5同一のマラリア社会疫学再調査を行い、新しいメソッドの教育効果を検証した。その中間報告は、『佛教大学社会学部論集』57号、2013/9で発表予定。マタラム大学医学部との国際共同研究「マラリア・コントロール・プログラム」における「新しいマラリア教育メソッドの開発」は、2005年にマラリア・アウトブレイクが発生したインドネシア西ヌサテンガラ州の東ロンボク島のベランディンおよびオベルオベル地区周辺で実地調査において順調な成果を上げることができた。特に、マタラム大学と西ヌサティンガラ州政府の全面協力のもと、ベランディンおよびオベルオベル地区周辺のプスケスマス(地域健康センター)の医療スタッフ・看護師・助産婦などの全面協力をえて、小学生高学年を対象とする「持続可能なマラリア教育システム」構築を試行し、改良を加えた。具体的には、12012年度から実施してきた【小学校を基盤とする持続可能なマラリア教育メソッド(Mataram University Method for Sustainable Malaria Education: MUM/SME)】の開発と改良、22013年1-2月に当該地区8小学校で400名を対象とした予備調査[マラリア知識と行動に関する社会疫学調査]を実施(後掲『社会学部論集』第56号、57号参照)、3同年6-8月に16小学校の800名を対象とする同教育メソッドの本格的な実践をスタートした。【MUM/SMEモデル】では、小学生がマラリアの医学知識を自主学習できる教育メソッドを開発し、かれらが“ヘルスメッセンジャー"として学校や家庭、コミュニティにおいて、マラリア予防のために活躍できる「マラリア見守り隊(Malaria School Scout=MASCOT)」の創設に取り組む。【MUM/SMEモデル】は実用化段階に至っている。私たちが構築した小学生参加型の「マラリア持続的教育メソッド」(Mataram University Method for Malaria Sustainable Education: MUM/MSE)では、マラリア教育の達成度を測る目安としている「マラリアに関する8つの基本項目」の正解率が、昨夏のプレ調査では全問正解者はほぼ皆無であったにもかかわらず、2月の同メソッドを援用した後のポスト調査の正解率は55%へとアップし、対象者のマラリア撲滅への関心や意欲も格段に高まり、全項目で想定以上の結果がでた。これは、従来の学校配布の官製資料や医者による指導に変え、子供が親しみやすいアニメ作成とマラリアの語り部、ゲーム(マラリア知識のコンペ)の導入の効果と考えている。

MUM/MSEの有効性を検証するには、より多くの検証が求められるが、当初想定していた成果以上の結果を得たと考えている。【1】インドネシア・ロンボク島でのマラリア社会疫学調査は、過去5年間の共同研究の実績があり、マタラム大学医学部との協力体制も確立しており、順調に進展した。とくに、調査対象地域の地方政府と小学校の全面協力がえられ、当該小学校での社会疫学調査と血液調査はほぼ完了し、質的データ収集も行った。今後はデータ統計的解析と面接調査データの質的分析を予定している。【2】本科学研究費による研究成果報告として、10月にInternational Forum on Agricultural and Rural Developmentにおいて、論文発表(中間報告)と討議をおこなった。【3】ヌサ・チェンダナ大学とのマラリア制圧国際共同研究であるWetar島での社会疫学予備調査を3月に実施予定であったが、地方政府の調査許可が遅延し、一部の村での血液調査のみを実施した。そのマラリア診断キットによる血液検査結果、対象地域のマラリア感染率が想定を超える40%の高率であり、感染予防策を厳重にする必要が出てきた。また地方政府の全面協力が不可欠であるが、同島が首都アンボン市から隔絶され、交通機関がないために調査員(マラリア専門員)の確保が極めて困難であることが判明した。今後の予定として、同島の24集落のうちで、マラリア感染率が比較的安全な集落(村)に対象を選択限定するか、調査対象をより感染リスクの少ない地域に再設定するかの判断が必要となる。そのために、ヌサ・チェンダナ大学との情報交流を頻繁に行い、基礎データの収集を急いでいる。マタラム大学医学部との国際共同研究「マラリア制圧プログラム(2006-)」の主要なプロジェクトとして、「マラリア持続的教育メソッド」(Mataram University Method for Malaria Sustainable Education: MUM/MSE)が組み込むことができたので、対象地域・小学校を拡大し、ロンボク島で最もマラリア感染率が高い東ロンボクのBelantingで大規模なマラリア疫学調査を実施する予定である。(なお、Belantingのマラリア現況は、Annual Parasite Index of Malaria (API)が, 7.29で最悪。1377名の罹患者。2011年現在)。【1】マラリア制圧のためのプログラムに沿って、8月9月にインドネシア・ロンボク島とティモール島とWetar島において、マラリア社会疫学調査を実施する。ロンボク島では追跡調査によって、データ処理の結果を追証する。本年度は、2006年にマラリア社会疫学調査を実施したクロワル地区スコトン村において、観光による経済開発がマラリア制圧に及ぼす効果について追証調査を実施する。【2】ティモール島周辺のマラリア感染地域として、Rote島でのマラリアに関する基礎データの収集と社会経済調査を実施する。Wetar島については、マラリア対策を慎重に検討することで、可能な限りマラリア社会疫学に関する本調査を実施する。その際、マタラム大学とヌサ・チェンダナ大学医学部との間で、マラリア専門員の募集と研修体制について、学術交流協定の締結を目指す。
特殊な患者集団に対する添付文書の記載と情報に関する研究

肝機能障害、腎機能障害、高齢者、小児、妊婦授乳婦、肥満者といった特殊患者集団や薬物間相互作用の臨床薬理試験における薬物体内動態変化の違い、添付文書上での注意喚起されるレベルの違いについて調査した。2013年から2015年度までに承認された新有効成分含有医薬品61品目のなかから申請資料概要の添付文書案における情報を抽出した。肝機能、腎機能障害患者について、「禁忌」もしくは「慎重投与」の注意喚起のあったのはそれぞれ40、29品目であった。薬物間相互作用について禁忌は12品目、併用注意は11品目に記載があった。特殊患者での薬物体内動態の変化について定量的な記載のあったのはそれぞれ26、25品目であった。肝機能障害は、Child-Pugh分類別に記載され、品目によってBC群が統合されていた。腎機能障害は推定クレアチニンクリアランス別に軽度、中等度、重度の3群で分類され記載されていたが。これらの肝または腎の機能障害の程度と、薬物体内動態の変化が関連してなかったものは、肝障害では16品目中3品目、腎障害では19品目中2品目であった。また、肝腎機能障害と薬物間相互作用をみると、いずれにも記載のある品目は少なかったが、おおむね、薬物動態変化と注意喚起の程度は関連していた。次に、市販後の添付文書に着目し、比較的新しい同種同効薬群であるDPP4阻害剤、SGLT2阻害剤、新規経口抗凝固薬(NOAC)について、発売から2016年度までの医薬品副作用データベース(JADER)の高齢者データを用いて副作用報告数の推移と添付文書改訂の関係をみた。副作用報告数の推移は、同種同効薬のうちの先発であるか強く影響される傾向がみられた。市販後の添付文書改訂については、市販前のコントロールされた臨床薬理試験とは異なり、発生した副作用自体や薬物動態に加え、同種同効薬や副作用報告行動も考慮する必要があると考える。肝機能障害者、腎機能障害者、高齢者、小児、妊婦授乳婦、肥満者といった特殊患者集団や薬物間相互作用の臨床薬理試験における薬物体内動態変化の違いおよび添付文書上で注意喚起されるレベルについて調査する研究である。H27年度は、2013年以降に承認された新有効成分含有医薬品に関し、申請資料概要の添付文書案における情報を抽出してデータベースを構築した。肝機能障害、腎機能障害患者について「禁忌」や「慎重投与」の注意喚起のあったのはそれぞれ32、24品目あり、そのうち、薬物体内動態の変化(AUCもしくはクリアランス)について定量的な記載のあったのはそれぞれ21、16品目であった。肝機能障害は、Child-PughのA、B、C群別に記載されていた。腎機能障害は、推定クレアチニンクリアランス別に軽度、中等度、重度、の3区分で分類され記載されていたが、その境界値については、品目ごとに若干ゆらぎはあった。この3区分以外にも末期腎不全や血液透析患者への情報の記載のある品目もあった。同一薬剤内で、肝機能障害と腎機能障害の両方について薬物体内動態の変化の記載のある15品目について、11品目では、添付文書上の注意喚起レベルと体内動態変動の情報とが肝機能障害と陣機能障害とで矛盾のない結果となった。一方で、肝機能障害者、腎機能障害者という特殊患者集団別にみると、「禁忌」や「慎重投与」の判断基準となる薬物体内動態変化には明確な閾値があるともいえず、薬物動態の推定値の利用や、疾患領域や薬理作用等の考慮が示唆された。今後は例数を追加していきたい。また、医薬品の情報と市販後の扱われ方を把握するため、全国の病院を対象に医薬品の採用と適正使用に関するアンケート調査を行ったところ、医療機関での医薬品の採用や評価にあたり、特殊患者集団についての言及は無かった。本研究申請当初には予期してなかったこととして、研究代表者がH27より2年間、国立研究開発法人日本医療研究開発機構に在籍出向している。したがって、申請時の予定よりエフォート率は大幅に低下し、進捗は遅れている。27年度に予定していた医薬品データベースの構築については、上記理由により、標準手順整備に時間がかかったため、2013年以降に承認された品目でしか完成させることはでなかった。データ収集に関する標準手順をほぼ確定できたので、H28年度は共同研究者・協力者を増やし、場合によっては一部外注することで加速させ、ダブルチェックも含めて完了させたい。また、H29年度の予定を一部前倒しして開始したい。H29年度以降は出向元より戻るため、エフォート率を上げ、遅延分を取り戻すべく努力したい。肝機能障害、腎機能障害、高齢者、小児、妊婦授乳婦、肥満者といった特殊患者集団や薬物間相互作用の臨床薬理試験における薬物体内動態変化の違い、添付文書上での注意喚起されるレベルの違いについて調査する研究である。H28年度は、2015年度に承認された新有効成分含有医薬品を昨年度までの情報に加え61品目にデータベースを拡充した。申請資料概要の添付文書案における情報を抽出し、データベースを構築した。肝機能、腎機能障害患者について「禁忌」もしくは「慎重投与」の注意喚起のあったのはそれぞれ40、29品目であった。特殊患者での薬物体内動態の変化(AUCもしくはクリアランス)について定量的な記載のあったのはそれぞれ26、25品目であった。

腎機能障害は推定クレアチニンクリアランス別に軽度、中等度、重度の3区分で分類され記載されていた。これらの肝または腎の機能障害の程度と、薬物体内動態が変化が関連してなかったものは、肝障害では16品目中3品目(タファミジスメグルミン、ブレンツキシマブベドチン(遺伝子組換え)ルキソリチニブ)、腎障害では19品目中2品目(リオシグアト、ボノプラザン)であった。また、肝腎機能障害と薬物間相互作用をみると、記載のあるデータは少なかったが、おおむね、薬物動態変化と注意喚起の程度は関連していた。引き続き、特殊患者集団別にみると「禁忌」や「慎重投与」の判断基準となる薬物体内動態変化について明確な閾値があるともいえず、薬物動態の推定値の利用や、疾患領域や薬理作用等のを検討していきたい。本研究申請当初に予期してなかったこととして、研究代表者がH27年度より、国立研究開発法人日本医療研究開発機構に出向している。したがって、申請時の予定よりもエフォート率は大幅に低下し、進捗はおくれている。肝機能障害、腎機能障害、高齢者、小児、妊婦授乳婦、肥満者といった特殊患者集団や薬物間相互作用の臨床薬理試験における薬物体内動態変化の違い、添付文書上での注意喚起されるレベルの違いについて調査した。2013年から2015年度までに承認された新有効成分含有医薬品61品目のなかから申請資料概要の添付文書案における情報を抽出した。肝機能、腎機能障害患者について、「禁忌」もしくは「慎重投与」の注意喚起のあったのはそれぞれ40、29品目であった。薬物間相互作用について禁忌は12品目、併用注意は11品目に記載があった。特殊患者での薬物体内動態の変化について定量的な記載のあったのはそれぞれ26、25品目であった。肝機能障害は、Child-Pugh分類別に記載され、品目によってBC群が統合されていた。腎機能障害は推定クレアチニンクリアランス別に軽度、中等度、重度の3群で分類され記載されていたが。これらの肝または腎の機能障害の程度と、薬物体内動態の変化が関連してなかったものは、肝障害では16品目中3品目、腎障害では19品目中2品目であった。また、肝腎機能障害と薬物間相互作用をみると、いずれにも記載のある品目は少なかったが、おおむね、薬物動態変化と注意喚起の程度は関連していた。次に、市販後の添付文書に着目し、比較的新しい同種同効薬群であるDPP4阻害剤、SGLT2阻害剤、新規経口抗凝固薬(NOAC)について、発売から2016年度までの医薬品副作用データベース(JADER)の高齢者データを用いて副作用報告数の推移と添付文書改訂の関係をみた。副作用報告数の推移は、同種同効薬のうちの先発であるか強く影響される傾向がみられた。市販後の添付文書改訂については、市販前のコントロールされた臨床薬理試験とは異なり、発生した副作用自体や薬物動態に加え、同種同効薬や副作用報告行動も考慮する必要があると考える。課題1)「特殊な患者集団」の臨床エビデンスと添付文書記載内容の分析本研究の根幹となるデータベース策定のための標準手順をほぼ整備できたので、一部の作業の外注も検討しながら、2012年以前に承認されたものに対してもデータベース構築を加速する。日本データを完成させてから米国の情報も追記していきたい。課題
昆虫の飛行を規範とした超小型飛翔体の開発

昆虫の飛行法を規範として、超小型の羽ばたき飛翔体(MAV)の研究開発を行った。初めに、自動制御技術を駆使し、風洞内で超小型の羽ばたき飛翔体が自由飛行(無支持で飛行すること)出来る「風洞内飛行実験システム」の開発研究を行い、その試作に成功し風洞内で羽ばたきMAVを安定に飛行させることに成功した。このような風洞装置はおそらく他に類を見ないものであり、本研究の大きな成果である。これを用いて羽ばたき飛翔体の飛行の研究を進め、研究開始当初は4枚翼の疑似的な羽ばたきMAVの飛行のみが可能であったが、最終的にはより昆虫や鳥の形状に近い2枚翼の羽ばたきMAVの飛行に成功した。実施計画「風洞内で飛行状態を模擬するために、様々な迎角と羽ばたき周波数の実験条件の下で風洞内の風速を調整することに.より、機体に作用する抗力と羽ばたき翼が発生する推力を釣り合わせ、模擬的な飛行状態を実現させる。飛行状態では羽ばたき運動による重心位置の上下運動や、ピッチング運動も僅かではあるが存在し、これらについては拘束せず、束縛のない自由飛に近い状態が模擬的に実現でき、その場観測により、揚力の実時間計測や流線の可視化が可能であるため、NAV開発の第一段階とて風洞内飛行試験装置を用いる。この装置でより自然な飛行を実現するため、研究代表者が磁力支持天秤装置の研究を通して得た位置制御及び外力測定の技術を用い、支持棒を用いないで風洞内で羽ばたき機を磁力的に支持し、機体に作用する外力を位置制御に要する制御力から測定する方式を用いる。」について、以下のことを実施した。(1)低速風洞の試作とふう速分布の測定。左右方向には1%以内の均一性、上下方向には5%以内の風速分布の均一性が得られた。(2)飛行制御システムの開発。機体のヨー角、飛行方向と直角方向の水平位置座標を計測するためのシステムの開発を行なった。このとき、制御のサンプリング速度が80msと遅いために、種々その原因を探り、USBのデータ通信に原因があることをつきとめ、通信方法の改善を行なった。また、機体の姿勢・位置の観測時間と制御の間に時間遅れがあっても、その遅れを補正するアルゴリズムを開発し,より安定な飛行を実現した。(3)今年度は、羽ばたき飛行ではなく、準位実験として固定翼のMAVを用いた実験を行なっている。実施計画(1)風洞内飛行実験、(2)計算機流体力学、(3)昆虫の飛行法、の3点について研究を実施する。研究実績の概要(1)について風洞内飛行する飛行体の位置情報をCCDカメラと画像解析により測定するシステムに、当初予想していた値(20ms)より大きな時間遅れ(80ms)があることが分かったので、その原因について実験的検討を行なった。その結果をもとに種々の改良を加えることにより60ms程度まで早めることが出来た。そのうちもっとも効果があたのは、データ処理を既存のパソコンにUSB通信によりデーターを送り、一般的なAD変換ボードでデータ処理を行なっていたのを、画像解析装置と同じ会社の高速データ処理ボードに変えたことである。(2)について薄膜翼の羽ばたき運動に適用できるCFDコード(日本文理大学磯貝教授の開発による)の使用法を学習した。計算プログラムはフォートランで書かれていたので、フォートランに対応するようにプログラムを改良した。スパン長15cmの羽ばたき翼の運動を独自に開発した翼膜運動測定装置により得られた翼膜の3DデーターにこのCFDコードを適用し、空力分力の計算値と別途実施した実験値との間でよい一致が見られた。実験結果の詳細については、本年度も引き続き解析を続ける。(3)について磁場制御によるウィンドミルを開発し、ケンブリッジ大学動物学科のエリントン教授(2010年4月より名誉教授としなるが研究活動を続けている)の研究室に持ち込み、マルハナ蜂を対象にその飛行特性の研究を開始した(8月中旬から9月中旬にかけて実施)。本学の大学院生も1名この研究に参加し、ドーニングカレッジの学寮に宿泊し研究活動を行なった。本年度は、風洞内飛行実験装置の開発に関しては、固定翼機による飛行性能の改良のための実験を行った。画像処理装置の改良等による姿勢制御の応答時間の改善により、飛行の安定性を実現した。さらに風洞の風速の調整と、機体の羽ばたき周波数の調整により、機体の上下及び、前後方向の位置制御にも成功し、飛行位置の安定と飛行時間の延長を実現した。

風洞の風速の制御は応答時間が1秒程度、羽ばたき周波数の制御の応答時間は0.5秒程度と遅いが、飛行位置の左右又は上下方向の動きは、左右方向の動きと比較して、ゆっくりしているため、問題はなかった。これまでの4枚翼の羽ばたき飛翔体に代わり、より鳥や昆虫に近い2枚翼(全スパン18cm)の羽ばたき機の開発を行いその自由飛行に成功した。翅の羽ばたき運動を駆動するための小型モーターの動作点を、最大パワーの位置にするために、数種類の組み合わせの減速ギヤを用意し、これらのギヤに対するモーターの回転数と消費電流を測定し、モーターのトルク対回転数、トルク対モーター電流の特性を明らかにし、これを基に最大パワーになる動作点を探した。さらに、この機体を風洞内で安定制御飛行することにも成功した。機体製作においては、全スパン長10cmの4枚翼の機体[3g]の製作に成功した。遠隔操縦による自由飛行では、上昇はしなかったものの、やや下降気味の安定した水平飛行に成功した。ラダーによる制御機能を外し機体の重量を減らすことにより、上昇飛行にも成功した。風洞内飛行においては、電池[1g]を必要としないので、かなり余裕のある水平飛行が来年度に向け期待できる。機体の改良に関しては、昨年までの羽ばたき機の研究に使用していた機体の仕様を基に,2枚翼羽ばたき飛行機の製作を行った。機体のギアボックスにはギア比1:16のギアを用いており,機体全体の骨組みとしてカーボンロッドを使用した.この機体は翼幅240[mm]の2枚翼羽ばたき飛行機として製作し,余剰推力は3.06[g]となっているため問題なく上昇できる.またラダーを用いた左右の方向転換を行うこともできる.今回の機体は昨年度の機体と同様の仕様で製作されている.上昇と旋回が可能であり,墜落による破損もなく飛行に再現性のある機体を製作できていたが,左右の羽ばたき周期にわずかなズレが発生するという問題があった.この問題を解決するためクランク機構の形を変更し,左右の羽ばたき周期が同期するように改良した.機体の揚力の計測にはロードセルを使用した.このロードセルは定格容量3[kg]の1分力ロードセルを2つ組み合わせて使用した2分力ロードセルとなっている.このロードセルから揚力を計測した.風洞内で35°に固定して飛行させた羽ばたき飛行機の推力と風による抗力の拮抗する状態の揚力を計測した.この実験では使用している機体のバッテリーの電圧と同じ3.7[V]の場合に余剰揚力が3.06[g]だということが分かった.風洞内飛行実験装置の改良については、これまで使用してきたCCDカメラのレンズでは撮影範囲が狭かったので,より撮影範囲が広いレンズを使用した.また昨年までの風洞内実験装置ではそれぞれの装置間のつながりが把握しにくい問題があったため,使い易すく見やすい構造に変更した.まず同時に使用する有線制御装置とシーケンサ,画像処理装置を1つにまとめることで風洞制御システムとしての完成度を高めた.羽ばたき飛翔体の風洞内制御飛行に成功し、超小型羽ばたき飛翔体(スパン長10cm)の製作にも成功したため24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究方針(1)ナノMAV(スパン長が10cm以下の羽ばたき飛翔体)の試作(2)上記飛翔体の風洞内制御飛行実験(3)前縁渦の観測(4)ガスト安定性(突風に対する飛行の安定性)の検証以上の4点を次年度(最終年度)の研究課題とする。24年度が最終年度であるため、記入しない。
落葉広葉樹林生態系における種多様性-生産性仮説の検証

本研究では草本群集で実験的に検証されてきた、多様性が高い群集ほど生産性が高いという仮説を落葉広葉樹林群集において検証した。森林群集は室内実験がほぼ不可能なことと、自然条件では多様性以外の条件が一定である場所が極端に限られるため、多様性と生産性の関係を明らかにすることが非常に困難である。しかし本研究が対象とする苫小牧演習林の二次林は自然条件下にありながら、気候や土壌などの環境条件や遷移段階など履歴が一定であり、対立仮説の検証が可能な条件が満たされる極めて稀な条件にあると言える。この苫小牧演習林の二次林にそれぞれ0.2ha程度の調査区を38箇所設定し、これらの林分で8年間の生産量の算出、キャノピーアナライザによる葉群構造の測定、土壌中の栄養塩の測定を行った。また各林分に計190個の1m^2のサブコドラートを設け、すべての林床植物を刈り取り種毎に乾重量を測定した。2001年度は多変量解析(DCCA)を適用して、大規模攪乱跡地に成立した温帯二次林の植物種(高木種と林床植物)の組成を解析した。稀な種を解析から除外した場合でさえ、DCCAは高木種の優占度と環境要因の間に曖昧な関係しか示さなかった。林床植物の最優占種の場合は、林冠種の種数と対応すると考えられる一軸のスコアが減少した。この結果は、高木種のフェノロジーの違いや葉の質の違いを通して、高木種の組成が優占林床植物の生活史に影響を与えていることを示していると考えられた。攪乱が大規模に起こった場合の森林の発達途上では競争-侵入が重要なプロセスであり、景観スケールでの種の組成はローカルな種プールにより決定されているだろうことをこの研究は示している。森林群集は室内実験がほぼ不可能なこと、自然条件では多様性以外の条件が一定である場所が極端に限られるため、多様性と生産性の関係を明らかにすることが非常に困難である。しかし本研究が対象とする苫小牧演習林の二次林は約2000haの平坦地に成立しており地形や潜在植物相の差がない。また約330年前の樽前山の大噴火によって堆積した火山性降下物が林内一面に約2mの深さで存在し、かつ約50年前の洞爺丸台風によって壊滅した後に成立した林である。これらの林分は自然条件下にありながら、気候や土壌などの環境条件や遷移段階など履歴が一定であり、対立仮説の検証が可能な条件が満たされるきわめて稀な条件にあると言える。この苫小牧の二次林にそれぞれ0.2ha程度の調査区を40箇所設定し、これらの林分で8年間の生産量の算出、キャノピーアナライザによる葉群構造の測定、土壌中の栄養塩の測定を行った。また各林分に計200個の1m^2のサブコドラートを設け、すべての林床植物を刈り取り種ごとに乾重量を測定した。これらにより、落葉広葉樹林の生産性は構成樹木種数と胸高断面積合計の2変量で表されることが明らかとなり、樹木種数が多いほど生産性は高かった。一方で樹木の種多様性は垂直的な葉群構造の発達をもたらし、林床の光資源を低下させることで草本群集の多様性を低下させていた。また栄養塩の少ない林分でも草本群集の多様性は低かった。機能群ごとに対応の仕方は異なっていたが、結果的に草本群集全体の多様性は、樹木の多様性勾配の中程度でもっとも高くなるというパタンを示した。

攪乱が大規模に起こった場合の森林の発達途上では競争-侵入が重要なプロセスであり、景観スケールでの種の組成はローカルな種プールにより決定されているだろうことをこの研究は示している。
中世阿弥陀信仰の建築造形とその思想的背景についての研究

浄土教中心史観のもと、「浄土教建築」として密教建築と対置されてきた阿弥陀堂を主たる研究対象とし、その空間構成やそこでの法会などから「浄土教」概念の問題点を明確化するとともに、顕密仏教なかでの阿弥陀信仰の位置づけの方向性を示した。さらに阿弥陀信仰の造形は、両界曼荼羅や弥勒信仰など顕密の多様な信仰との関わりのなかで、阿弥陀堂という個別の建築の枠をこえて、伽藍や都市、自然環境へと展開していたことを明らかにした。平安時代後期を中心に、阿弥陀信仰の建築造形と空間構成の理念、そこから浮かび上がってくる阿弥陀信仰の実態、およびその基盤となる中世仏教について検討した。主たる内容・成果は以下のとおりである。1中世阿弥陀信仰の造形の在り方に関する調査研究として、岩手県の松川二十五菩薩像の調査をおこない、阿弥陀聖衆来迎の空間造形の検討をおこなった。また、平泉の無量光院・毛越寺の発掘現場における調査を継続し、庭園をふくめた阿弥陀浄土の建築造形の復元的検討をおこなった。そして、これら平泉における個別調査研究の成果に、京都を中心としたこれまでの阿弥陀信仰の建築空間についての研究成果をあわせ、岩手県教育委員会・平泉町ほかの依頼による「「平泉」拡張に係る国内専門家会議」基調報告をおこない(冨島義幸「平泉における「浄土世界」の可能性と課題」)、平泉における世界遺産拡張にむけての学術的な基盤づくりに貢献した。2阿弥陀信仰を中世仏教のなかで位置付けなおすべく、より広い視野から中世仏教の在り方について考察し、1.冨島義幸「建築と景観の統合ー中世顕密主義のコスモロジーと両界曼荼羅ー」(末木文美士他編『岩波講座日本の思想』、脱稿済み、岩波書店より2014年刊行予定)、2.冨島義幸「塔・曼荼羅・王権ー法勝寺八角九重塔と相国寺七重塔の意義をめぐってー」(長岡龍作他編『仏教美術論集』、脱稿済み、竹林舎より近日刊行予定)、3.冨島義幸「日本中世における灌頂・修法空間の展開」(森雅秀編、脱稿済み、法蔵館より近日刊行予定)を執筆した。以上の学術論文において、阿弥陀信仰をふくめた中世顕密仏教の思想的基盤としての密教の両界曼荼羅の意義を具体的に明らかにした。中世阿弥陀浄土信仰の造形の在り方に関する調査・研究として、平泉の無量光院の発掘現場における調査を継続し、阿弥陀の浄土をあらわす建築造形の復元的考察をおこなった。新たな研究対象として、浄土寺浄土堂および重源の阿弥陀信仰について、文献史料を中心に検討をおこなった。また、観音堂や経塚など、阿弥陀信仰と関わりの深い仏教建築・遺構にも研究対象を広げて調査・研究を展開した。さらに、これら個別研究の成果をもとに、平泉や四天王寺を対象として、浄土信仰の造形を都市史的な視点から、周辺の自然をふくめた環境造形としてとらえなおすべく検討した。その成果は、学術講演である、1冨島義幸「都市平泉と浄土信仰」、平成25年度「平泉」の拡張に係る研究集会2冨島義幸「阿弥陀堂と密教ー浄土教中心史観への疑問ー」、科学研究費補助金基盤研究(A)「中世宗教テクスト体系の綜合的研究ー寺院経蔵聖教と儀礼図像の統合ー」研究会「密教空間の諸問題」3冨島義幸「阿弥陀浄土信仰の造形と環境ー平等院鳳凰堂と浄土寺浄土堂の宗教的意味を中心にー」、九州大学大学院芸術工学研究院環境デザイン部門建築史学・文化財学講座ミニシンポジウム「環境と宗教」として発表した。平安時代以降、中世において日本で広く信仰された阿弥陀に関わる建築造形について、建築もちろん美術・仏教・文学をも視野に入れて検討をおこなった。主な内容と成果は以下のとおりである。(1)現存唯一の九体阿弥陀堂を擁する浄瑠璃寺について、その伽藍の再検討をおこなった。結果、これまでは園池を中心に、その西に阿弥陀如来像を安置する本堂(九体阿弥陀堂)、東に薬師如来像を安置する三重塔が、西方極楽浄土・東方浄瑠璃世界という仏教的世界観の方位にもとづいて配置される構成とされてきたが、三重塔が建立された当初、安置仏は釈迦であったことを明らかにした。薬師如来像は明治までは九体阿弥陀堂の中尊脇に安置されていた。また、これまで三重塔の壁画の主題は法華経曼陀羅とするのが通説であったが、じつは釈迦八相図で、この三重塔は釈迦・法華信仰にもとづく塔であったことを明らかにした。(2)浄瑠璃寺に残る平安時代後期の大日如来像が安置された仏堂について検討し、真言堂(秘密荘厳院)の本尊であった可能性の高いことを示した。その空間構成は、両界曼荼羅と大日如来を併置するもので、中川寺成身院をはじめ、浄瑠璃寺のある小田原地域の寺院に広がりのあるもので、いわゆる「浄土教伽藍」とされる伽藍における、顕密仏教の理念のあり方の一端が明らかになった。

(3)錐点をもつ仏像の造像手法についての調査研究のなかで、三重・妙福寺の2体の金剛界大日如来像について検討し、それらのうちの一号像が平等院鳳凰堂阿弥陀如来像と同じ型にもとづいていることを指摘した。平安時代の阿弥陀堂の重要な空間構成要素である阿弥陀如来像の造形的特質や手法の一端を推定した。なお、(1)(2)については該当年度に冨島義幸「浄瑠璃寺伽藍再考」、(3)については冨島義幸「錐点から見た平安時代後期の造像修法の一側面」として公表している中世前期を中心に、阿弥陀浄土信仰の建築造形と、そこから浮かび上がってくる阿弥陀信仰の実態、およびその基盤となる中世仏教について検討した。主たる内容・成果は以下のとおりである。1重源の浄土寺浄土堂の造形と、重源の阿弥陀信仰を中心とする仏教思想との関係について検討した。これまで中国の宋の仏教との関係が注目されてきた重源であるが、日本中世の顕密仏教の影響の重要性を指摘した。本研究の内容の一部は、冨島義幸「重源・栄西の建築ー革新と伝統ー」(狭山池シンポジウム、2014年)として口頭発表した。2平泉の無量光院跡の調査を継続的におこない、遺構の分析をつうじて阿弥陀浄土の造形の具体的な表現の一端を明らかにした。とくに今年度は、無量光院阿弥陀堂の前池舞台をふくめた復元CGの作成することにより、平成25年度に冨島義幸「都市平泉と浄土信仰」(「平泉の文化遺産」の世界遺産追加登録に係る国内専門家会議、2013年)として口頭発表した内容、すなわち阿弥陀堂とそれを取り巻く周辺の景観との関係から読み解かれる、阿弥陀信仰の建築造形の思想的な意味についてより具体的に検証した。現在、この研究成果を公表するための学術論文を執筆中である。3阿弥陀信仰にもとづく建築についての新たな造形論の基礎を築くべく、研究の総括をおこなうとともに、浄土教中心史観の問題点、中世の密教と阿弥陀信仰の関係、中世仏教における浄土教の位置づけについて検討し、その成果を冨島義幸「阿弥陀信仰の造形と顕密仏教ー「浄土教」概念の再検討ー」(第3期第5回日本宗教史懇話会サマーセミナー、2014年)として口頭発表した。日本建築史該当年度は、震災の影響で遅れていた東北地方の阿弥陀信仰に関わる建築・美術・庭園造形の調査をすすめるべく、平泉において調査研究を集中的におこなった結果、調査研究はおおむね研究計画どおりの進捗状況となった。また、阿弥陀浄土信仰を中世仏教における位置付けなおし、その造形の意味を検討する基盤を築くべく、中世仏教の在り方の検討を進め、浄土信仰の位置付けとその造形の意味についてふれた学術論文を3編執筆することで、申請課題の枠をこえて、研究を補強する基盤を構築しつつある。該当年度は、平泉における調査研究くわえ、浄土寺浄土堂などの阿弥陀堂や、阿弥陀信仰と関わりの深い中世四天王寺について文献史料からの検討をおこなった。さらに研究対象に観音堂や経塚などを加えるなどして、研究を次の段階へと発展させる手がかりを得た。また、阿弥陀浄土信仰をふくむ中世仏教を再検討した学術論文である冨島義幸「建築と景観の統合ー中世顕密主義のコスモロジーと両界曼荼羅ー」が刊行されたことで、次年度に研究のとりまとめをおこなうための基盤が整えられた。このように、おおむね研究計画どおりの進捗状況といえる。該当年度の成果が示すように、阿弥陀浄土信仰の重要な伽藍である浄瑠璃寺について、新たな知見が得られ、阿弥陀堂の思想において、もっとも重要な阿弥陀如来像の造形の特質の一端を明らかにすることができた。
汽水産巻貝に神奈川現象陽性腸炎ビブリオが定着する機序に関する実験疫学的研究

鳥取県の橋津川汽水域の泥土とイシマキガイから夏期を中心に高濃度の腸炎ビブリオが検出された。菌数の最高値はイシマキガイで2.3×【10^5】cfu/g、泥土で9.3×【10^4】cfu/gであった。イシマキガイ由来株の約20%,泥土由来株の約12%が神奈川溶血毒産生菌であった。次に橋津川汽水域で毎月1回20個体づつのイシマキガイを採取して腸炎ビブリオの菌数を個体別に測定した結果、個体当りの菌数値は水温の高い夏期でも【10^3】cfuレベルからゼロまで連続的に分布していた。イシマキガイの餌になる橋津川の付着性藻類からも夏期を中心に最高1.4×【10^5】cfu/gの腸炎ビブリオが検出された。神奈川溶血毒産生性腸炎ビブリオD-3株,非産生菌R-13株及び大腸菌YS-2株を投与したイシマキガイを塩分濃度の異なる人工海水を含む紫外線照射装置付環流式水槽内で25°Cで飼育し、貝の体内菌数の経時的変動を測定した。その結果、D-3株を投与して15%。及び20%。の人工海水中で飼育する貝からは投与後21日目まで【10^3】【10^5】cfu/gの投与菌が検出された。8.8%。人工海水飼育群から検出される菌数は投与後7日目に検出限界以下に減少した。R-13株を投与した貝でも同様の傾向が見られた。D-3株とR-13株を投与した貝を15%。人工海水中で飼育した結果、両菌株とも単独投与群と同じレベルで貝の体内に定着し、貝の体内での両菌株間の拮抗や溶血毒産生能の変化は見られなかった。また、いずれの投与群においても腸炎ビブリオの投与にともなう貝の病理組織学的変化は認められなかった。大腸菌YS-2株を投与した貝の体内における投与菌の菌数はいずれの塩分濃度の飼育群においても投与後2日目に【10^3】cfu/g程度まで減少したが、その後21日目までは菌数が安定していた。これらの成績から腸炎ビブリオはイシマキガイの体内に定着しうること、本菌の定着量は飼育水の塩分濃度に依存していることが明らかになった。及び20%。8.8%。