hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会化された注意-比較文化的および発達的視点からの検証-

この注意の社会化過程について、「文化的な注意方略は、発達の早期、だいたい4-6歳頃に、異なった社会化過程を通して獲得される」こと、また「いったん獲得されたこの注意方略は、極めて安定性の高いものであり、変化しにくいものである」という仮説を検証する。今年度は目的にしたがい、下記の4つの研究を行った。研究1.線・枠課題(FLT課題)を質問紙上で開発し、それぞれ日本、アメリカの大学生と日本人中学生を対象に実施し、注意方略の文化間の変動と文化内の変動を検討した。また、これらに関わる要因をみるために、思いやり、自尊心尺度を同時に実施し、認知的課題との整合性を検討した。研究2:幼児から小学生と成人とに遂行可能なFLT課題の開発を試みた。さらに、来年度のデータ収集に向けての予備調査、協力者の可能性を検討した。研究3:注意方略の文化的要素を検討するために、乳児期における親子間コミュニケーションの予備的データを日米で収集した。研究4:自己モニタリング尺度を用いて、注意方略と性格要因と関係を検討するための質問紙を検討した。日米での予備調査を行いつつある。本研究は、認知、特に注意の社会化・文化化に着目し、発達・文化間比較的実証研究を行い、文化と心の変化と一貫性、継続性と非継続性、多様性と普遍性について、検討することである。本研究で取り上げる注意方略とは、注意の焦点化方略と注意の分散化方略である。「注意の焦点化方略」とは、分析的知覚と対応し、周囲に存在する刺激の中でも最も注意を引くもの(対象)に注目し、そこから得た手がかりをもとにして仮説演繹的に対象の心的表象を構築するプロセスをいう。そこでは対象以外の刺激(コンテクスト)はしばしば無視される。この傾向は、特に欧米において優位であると仮定される。これに対して、「注意の分散化方略」とは、包括的知覚と対応し、対象とともにコンテクストにも広く注意を向け、様々な手がかりを両者からサンプルし、それらの全体的布置と最もよく合致する心的表象を記憶から検索するプロセスをいう。この傾向は、特に東洋において優位であると仮定される。この注意の社会化過程について、「文化的な注意方略は、発達の早期、だいたい4-6歳頃に、異なった社会化過程を通して獲得される」こと、また「いったん獲得されたこの注意方略は、極めて安定性の高いものであり、変化しにくいものである」という仮説を検証することを目的としていたが、実験を進めるうちに、文化内差、文化間差を検討する必要が発生した。そこで、今年度は、文化内・文化間のデータを中心に収集した。今年度は,昨年度の成果を踏まえ、研究1-4までを再検討し、下記の研究を行った。研究1.線・枠課題(FLT課題)を質問紙上で開発に際し、実験刺激の微妙な枠組みによって結果が不安定であることがわかった。刺激の再検討を行い、最終版を完成した。これを日本、アメリカ、さらに共同研究への参加者の増加により、ドイツ、韓国の大学生と日本人中学生を対象に実施し、注意方略の文化間の変動と文化内の変動を検討した。
心筋緻密化障害の病態解明：転写因子TBX5下流経路の重要性に着目して

心筋緻密化障害は、心室壁の過剰な網目状の肉柱形成と深い間隙を特徴とする心筋症である。しかしながら、病態の多くが不明であり、根本的な原因究明が急務である。今回の我々の目的は、TBX5遺伝子の一塩基変異を起点に分化・成熟過程に関連する分子が次々と障害され心筋緻密化障害が起こるという仮定に基づき心筋緻密化障害の病態とTBX5の新たな機能を解明することである。TBX5遺伝子の一塩基変異による機能障害を検証するために、TBX5のレポーターアッセイ、患者由来iPS細胞の発現プロファイル解析によりTBX5の下流経路の障害を検証する。
Cine MRIによる摂食・嚥下機能評価法の確立

我々は、これまで行ってきた研究の中で口腔乾燥感と同時に摂食・嚥下障害を訴える患者にも多く遭遇し、簡便で安全な嚥下機能評価の必要性を痛感してきた。また、近年は、口腔ケア、周術期の口腔機能管理などの観点からも摂食・嚥下障害に対する診断や治療、対応法に関しても注目されている。本研究では、MRIにより安全かつ簡便で嚥下機能を評価出来るような手法を確立することを目的として行った。同時に、これまでとは異なった観点からの嚥下機能障害の診断基準やその治療・対応法の選択基準を確立することを目的として行った。本研究では、まず健常者ボランティアにMRIのT2強調画像(T2WI)の超高速撮像を応用することで、嚥下機能の評価するための撮像法の開発を行った。このMRIの撮像法により、ごく少量の生理食塩水を嚥下してもらうことで、口腔から咽頭、食道へと水が移動していく状態を描出できることを確認した。また、この画像上では、口腔、咽頭、喉頭、気道、食道領域の嚥下時の状態の詳細な評価も可能であることが確認出来た。我々の開発したT2WIを用いた超高速MR撮像法では、非侵襲的で安全かつ容易に嚥下機能を評価出来る可能性があると考えた。現在は、口腔領域の疾患によりMRI撮像を行った患者の一部に対しても、我々の開発した撮像法を応用し、このデータより嚥下機能障害の診断基準やその治療・対応法の選択基準の確立を試みている。これらの結果については、国内外の学会や専門誌を通して発表していく予定である。概ね順調に進行しているが、最終的な結果を得るには至っていない。理由としては本研究は臨床研究で、対象となる症例も限定しているため、症例数を増やすには一定期間は必要と考える。今後は、更に症例数を増やしていくことで、これまで蓄積してきたデータをより正確なものにしていく予定である。それに加えて摂食嚥下障害の患者に対する、様々な臨床所見や従来の検査結果、治療法とCine MRIの所見についての関連性についても検討を行い、摂食嚥下機能障害の病態解明、治療法の確立を更に押し進めていく予定である。そこで、今回の研究では、MRIにより安全かつ簡便で嚥下機能を評価出来るような手法を確立することを目的として行った。本研究では、まず、健常者ボランティアにMRIのT2強調画像(T2WI)の超高速撮像を応用することで、嚥下機能の評価するための撮像法の開発を行った。撮像領域は口腔、咽頭、喉頭、気道、食道領域が十分に含まれ、嚥下機能評価が可能な裁断面とした。他の領域も含めて、病変の存在が確認される、もしくは予想される場合はそれも含めることとした。

このMRIの撮像法により、ごく少量の生理食塩水を嚥下してもらうことで、口腔から咽頭、食道へと水が移動していく状態を描出できることを確認した。また、この画像上では、口腔、咽頭、喉頭、気道、食道領域の嚥下時の状態の詳細な評価も可能であることが確認出来た。我々の開発したT2WIを用いた超高速MR撮像法では、非侵襲的で安全かつ容易に嚥下機能を評価出来る可能性があると考えた。現在は、口腔領域の疾患によりMRI撮像を行った患者の一部に対しても、我々の開発した撮像法を応用し、このデータより嚥下機能障害の診断基準やその治療・対応法の選択基準の確立を試みている。これらの結果については、国内外の学会や専門誌を通して発表していく予定である。概ね順調に進行しているが、最終的な結果を得るには至っていない。理由としては本研究は臨床研究で、対象となる症例も限定しているため、症例数を増やすには一定期間は必要と考える。我々は、これまで行ってきた研究の中で口腔乾燥感と同時に摂食・嚥下障害を訴える患者にも多く遭遇し、簡便で安全な嚥下機能評価の必要性を痛感してきた。また、近年は、口腔ケア、周術期の口腔機能管理などの観点からも摂食・嚥下障害に対する診断や治療、対応法に関しても注目されている。本研究では、MRIにより安全かつ簡便で嚥下機能を評価出来るような手法を確立することを目的として行った。同時に、これまでとは異なった観点からの嚥下機能障害の診断基準やその治療・対応法の選択基準を確立することを目的として行った。本研究では、まず健常者ボランティアにMRIのT2強調画像(T2WI)の超高速撮像を応用することで、嚥下機能の評価するための撮像法の開発を行った。今後は、更に症例数を増やしていくことで、これまで蓄積してきたデータをより正確なものにしていく予定である。それに加えて摂食嚥下障害の患者に対する、様々な臨床所見や従来の検査結果、治療法とCine MRIの所見についての関連性についても検討を行い、摂食嚥下機能障害の病態解明、治療法の確立を更に押し進めていく予定である。
植物におけるＮＡＤＨ代謝調節によるストレス応答制御の包括的解明

植物におけるNADH代謝調節によるストレス応答制御の包括的解明を目指して、NADH加水分解酵素であるシロイヌナズナNudix hydrolase, AtNUDX6および7による生物的および非生物的ストレス応答の制御機構を明らかにすることを試みた。1.レポーター遺伝子を用いたAtNUDX6および7のプロモーター解析AtNUDX6および7のプロモーターとルシフェラーゼ(LUC)遺伝子導入系統を用いて、葉では生物的24時間後までにAtNUDX6と7の両方が、非生物的ストレス24時間後までにAtNUDX7のみが発現誘導されるが、根では非生物的ストレスにより両者の発現が僅かに増加するのみであることを明らかにした。2.発現レベルが細胞内NADHレベル変化と正および負の相関関係を示す遺伝子群の機能解析これまでに同定したNADHに対して発現応答性を示す296遺伝子(NRG)の中で、NAC転写因子の一つ、At1g34180の遺伝子破壊株はストレス下でのダメージの亢進を示すアントシアニンの高蓄積が認められた。また本株では、ストレス下でAtNUDX7やDNA修復因子であるAtRAD51B、AtRAD51Cの発現の亢進が認められた。3. AtNUDX6および7の相互作用因子の同定これまでに、酵母two-hybrid法によりAtNUDX6の相互作用候補因子として低分子量GTPaseタンパク質ファミリーの一つ(RGP1)を同定した。RGP1遺伝子破壊株ではAtNUDX6の発現が、逆にAtNUDX6遺伝子破壊株ではRGP1の発現が抑制されていた。また、RGP1遺伝子破壊株ではAtNUDX6遺伝子破壊株と同様に多くのサリチル酸経路関連遺伝子の発現が抑制されていた。さらに、RGP1遺伝子破壊株ではAtNUDX6遺伝子破壊株と同様にサリチル酸処理下でのそれら遺伝子の発現誘導が抑制されていた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1) AtNUDX6および7の一過的誘導発現のストレス応答への影響:AtNUDX6および7のシロイヌナズナ遺伝子破壊株(KO-nudx6および7)に両酵素の活性型もしくは不活性型を一過的に発現誘導した結果から、PAR反応の制御には細胞内NADH量の調節が重要であること、NPR1依存的な生物的ストレス応答の制御には細胞内NADH量ではなくAtNUDX6および7自身の存在もしくは他の因子との相互作用が重要であることが示唆された。2) AtNUDX6および7の発現解析:GUS遺伝子を用いた発現解析の結果、AtNUDX6はロゼッタ葉とカーリン葉の先端や花芽の苞片全体に、AtNUDX7は、ロゼッタ葉とカーリン葉、基部、花芽、根、長角果など広範囲の組織で発現していることが明らかとなった。3)細胞内NADHレベル変化により発現制御される遺伝子群の機能解析:細胞内NADHレベルと正もしくは負に相関して発現量が変化する遺伝子の中から、12種の遺伝子に対する13株の遺伝子破壊株の発現解析の結果、3株のT2世代において転写が完全に抑制、5株において転写が一部抑制、2株において過剰発現していることを確認した。4) AtNUDX6および7の相互作用因子の同定:AtNUDX6の一過的発現に伴いSAシグナル経路関連遺伝子の発現変動が認められた株から調製したcDNAライブラリーを用いて酵母ツーハイブリッド法を行った。その結果、AtNUDX6の相互作用候補因子として低分子量GTPaseタンパク質ファミリーの一つ(RGP1)を同定した。本研究では植物におけるNADH代謝調節によるストレス応答制御の包括的解明を目指して、1) AtNUDX6および7の一過的誘導発現のストレス応答への影響、2) AtNUDX6および7の発現解析、3)細胞内NADHレベル変化により発現制御される遺伝子群の機能解析、4) AtNUDX6および7の相互作用因子の同定、の4つの項目について並行して解析を進めており、それぞれから得られた成果や確立した実験手法を互いに活かすことで、相乗的に進展させることができた。これらの成果は、ほぼ当初の計画通りであり、事実、本研究により得られた成果により多数の学会発表を行い、複数の査読付き雑誌に掲載されている。1.レポーター遺伝子を用いたAtNUDX6および7のプロモーター解析AtNUDX6および7のプロモーターとルシフェラーゼ(LUC)遺伝子を連結したコンストラクトを導入したシロイヌナズナ株を作出した。また、発現抑制および発現誘導の結果を容易に観察するために、それぞれから低、中、高と段階的に異なるLUC発光量を示す複数の系統を確立した。2.発現レベルが細胞内NADHレベル変化と正および負の相関関係を示す遺伝子群の機能解析昨年度までに同定したNADHに対して発現応答性を示す296遺伝子(NRG)の中で、9個の遺伝子の発現量が変化したシロイヌナズナ株を確立した。

そこで、それらの株のパラコート処理による酸化ストレス応答性およびサリチル酸処理による病原菌感染応答性を解析した結果、野生株よりも酸化ストレス耐性能が増加および低下していた2株を見出した。また、9株においてパラコート処理下でのDNA修復関連遺伝子の発現量に変化が認められた。3. AtNUDX6および7の相互作用因子の同定昨年度、AtNUDX6の相互作用候補因子として低分子量GTPaseタンパク質ファミリーの一つ(RGP1)を同定した。そこで、リコンビナントタンパク質を用いてin vitroプルダウンアッセイを行った結果、RGP1は活性型/不活性型AtNUDX6のいずれとも相互作用することを確認した。さらに、黄色蛍光タンパク質を用いたBiFC解析の結果、AtNUDX6とRGP1はシロイヌナズナ葉細胞の細胞質で相互作用することが明らかになった。本研究では、植物におけるNADH代謝調節によるストレス応答制御の包括的解明を目指して、1)AtNUDX6および7の一過的誘導発現のストレス応答への影響、2)AtNUDX6および7の発現解析、3)細胞内NADHレベル変化により発現制御される遺伝子群の機能解析、4)AtNUDX6および7の相互作用因子の同定、の4つの項目について並行して解析を進めている。現在までに、1)についての解析が終了し、ストレス応答におけるAtNUDX6および7による細胞内NADH量の制御の直接的な影響、およびそれぞれのタンパク質自身の存在の役割を明らかにすることが出来た。また、AtNUDX6および7の発現解析のためのプロモーター:レポーター遺伝子導入株や、細胞内NADH量の変化に対して発現応答性を示す複数の遺伝子に対するT-DNA挿入株を確立しており、1)で得られた結果を基に解析の方向性を絞り、順次結果が得られてきている。さらに、相互作用因子の解析により、AtNUDX6と膜輸送との関係性も示唆され、膜輸送を2)や3)の新たな解析対象とすることを検討している。このように、それぞれから得られた成果や確立した実験手法を互いに活かすことで、それぞれの研究項目を相乗的に進展させることが出来ている。これらの進捗はほぼ当初の計画通りであり、本研究により得られた成果により学会発表や論文投稿を多数行っている。植物におけるNADH代謝調節によるストレス応答制御の包括的解明を目指して、NADH加水分解酵素であるシロイヌナズナNudix hydrolase, AtNUDX6および7による生物的および非生物的ストレス応答の制御機構を明らかにすることを試みた。1.レポーター遺伝子を用いたAtNUDX6および7のプロモーター解析AtNUDX6および7のプロモーターとルシフェラーゼ(LUC)遺伝子導入系統を用いて、葉では生物的24時間後までにAtNUDX6と7の両方が、非生物的ストレス24時間後までにAtNUDX7のみが発現誘導されるが、根では非生物的ストレスにより両者の発現が僅かに増加するのみであることを明らかにした。2.発現レベルが細胞内NADHレベル変化と正および負の相関関係を示す遺伝子群の機能解析
有機金属五員環不飽和分子中の高歪み型sp炭素原子がもつ特異的反応性の検討と応用

一般に、環状のアレン化合物は不安定であることが知られており、その単離・構造決定の例はなかった。近年我々は、遷移金属を含む五員環アレン化合物が安定に存在し得ることを見出し、これまでジルコニウム錯体の構造を報告した。しかしこれらの錯体を用いた炭素ー炭素結合生成反応への応用は、数例の報告があるのみであり、検討の余地を残している。平成30年度は、従来あまり検討されていない2,5-位に置換基を持つ有機金属環状アレン化合物の求核的付加反応により不飽和カルボン酸アミドを合成する反応について検討した。これまでケトン、ニトリルとの反応からアルコール、ケトンを、またエステル、炭酸エステルとの反応によりケトン、エステル類が得られることを見出した。しかしアミドなど含窒素生成物を与える反応は報告がなかった。そこで、2,4-位に置換基を持つ五員環アレン化合物を出発として種々の含窒素不飽和化合物との反応を検討した結果、イソシアン酸との反応によりアルキン部位をもつカルボン酸アミドが得られることを見いだした。加えて、自身が有機金属化合物である五員環アレンと金属ヒドリド化合物との反応を検討した。ビス(シクロペンタジエニル)ジルコニウム(ヒドリド)クロリドCp2Zr(H)ClはSchwartz試薬として知られ、Zr-H種が炭素-炭素不飽和結合に速やかに付加することが知られている。そこで本研究で対象としている五員環アレン化合物とSchwartz試薬との反応を試みた。予想に反して、得られた錯体はZr-Hの付加体ではなく、二原子のHが付加したいわゆる水素添加生成物であった。形式的には共役ジエンが低原子価ジルコノセンと反応した化合物が生成したこととなり、二分子のSchwartz試薬からZr(III)のジルコニウム種が二つ生成しないと勘定が合わない。おそらく2核錯体になったと思われるがそれを検出するには至っていない。これまで五員環アレン分子からのアミド化合物の生成は報告されていなかったが、置換基の位置に依存して異なる構造のアミドを生成物として与えることが明らかとなった。2,5-二置換の五員環アレン化合物から誘導される含酸素化合物への変換反応に適用範囲が広がった。アミドを生成する反応を見いだすことができたが、まだ高い収率で生成したとはいえず、反応には検討の余地が残る。興味深いことに、置換基の位置が異なる2,5-二置換五員環アレンの場合、アルキンでなくジエン部位をもつアミドが得られた。前者の反応は、Zr-Csp3結合へC=O基が挿入する従来の反応と同様に進行したと考えられるが、後者では五員環アレン化合物の原料である共役エンインの三重結合部分のみがC=O結合と反応した結果生成した化合物であった。このように置換基の位置によって反応様式が異なる原因は、5位の嵩高いシリル基のためZr-Cへの直接挿入が立体的に妨げられたためと推察される。これらの生成物は有機ジルコニウム中間体を加水分解することにより得られるが、さらなる炭素ー炭素結合を伴う増炭反応へ展開することを検討した。すなわち銅塩へのトランスメタル化をへてハロゲン化アリル等への求核置換を試みたところ、低収率ながらアリル化された生成物を与えた。これにより原料となる共役エンインの1位と4位でそれぞれ新たな炭素ー炭素結合を生成できたことになる。一方で大きく歪んだアレンの性質を著しく強調する反応性を見いだすには至っておらず、この分子の性質が当初の推測とやや異なることが示されている。環状アレン化合物のカルベン様性質に関する検討では、Zr-H種との反応において電子移動を伴うジルコニウム酸化数の不均化が観測された。Zr(III)の化学種の生成が示唆されたことは、カルベン型配位の可能性を示すが、今後分光学的な検討によってその証左を示す必要がある。アミドの生成反応のついては、生成物の置換基依存性についてその原因を調査する。具体的には置換基の嵩高さを種々変えた原料錯体を合成し、イソシアン酸エステルとの反応を試みる。また反応条件として温度が関係するか検討する。さらに7員環のアレン化合物がカルベン配位錯体を与えるか、あるいはトランスメタル化反応が優先するかを明らかにするため、得られた反応中間体から他金属の錯体・塩などとの反応を検討する。トランスメタル化反応が優位な場合は、その結果として生成する有機金属種と各種の求電子剤との反応を試みることとし、新たな炭素ー炭素生成反応への展開を試みる。ジルコニウムーヒドリド種との反応では、その反応収率を高くする反応条件を探索するとともに副生する3価2核ジルコニウム種の存在を確認する。また生成物としてのジルコノセンージエン錯体の結晶かを試み、その構造を明らかにしたい。さらには他の金属ヒドリドとの反応を検討する。例えば水素化リチウムの様な強い還元剤からスズ化合物のような穏やかな反応性を有するものまで、それぞれ環状アレンとどのような反応を示すか明らかにしたい。低原子価ジルコノセンと反応では、環状アレン化合物の二重結合が切断されることが示されたが、後周期遷移金属錯体との反応において曲がったアレンが配位する例はまだ知られておらず、引き続き検討を行っていく。

近年我々は、遷移金属を含む五員環アレン化合物が安定に存在し得ることを見出し、これまでジルコニウム錯体の構造を報告した。しかしこれらの錯体を用いた炭素ー炭素結合生成反応への応用は、数例の報告があるのみであり、検討の余地を残している。平成29年度は、従来あまり検討されていない2,5-位に置換基を持つ有機金属環状アレン化合物の求核的付加反応について検討した。これまでケトン、ニトリルとの反応でアルコール、ケトンを与えることを報告したが、今回新たにエステル、炭酸エステルとの反応によりケトン、エステル類が得られることを見出した。反応パターンとしては従来と同様だがその適用範囲が広がったことは意義が深い。さらに、有機ジルコニウム錯体を出発とするアミン化合物の合成について検討した。ジアゾアルカン類、アジド化合物などの金属ー炭素結合への挿入反応を行い、さらに得られるヒドラゾン化合物を効率よく還元する手法を検討した。種々の還元剤のうち三塩化チタンが比較的有効であることを見出した。しかしまだアミン化合物の収率は低く、効率的な有機合成手法への応用にはまだ改良する必要がある。同様に、ジルコニウムー炭素結合の直接酸素化反応を試みた。温和な酸化剤として過酸化水素水を用いたところ、目的とするアルコール化合物が得られることがガスクロマトグラフ・質量分析などから明らかになったが、ほぼ同量の加水分解物の生成が確認された。今後は水溶液でなくかつ二重結合を損なわない酸化剤の検討が必要である。さらに5族金属を含む環状アレン化合物の合成を検討した。低原子価ニオブおよびタンタルとアルキニルチオアミドの反応から得られた錯体を分析したところ、従来知られているアルキン錯体と同じ構造を有しており環状アレンとはならないことが分かった。2,5-二置換の五員環アレン化合物から誘導される含酸素化合物への変換反応に適用範囲が広がった。一方でアミン、アルコールへ変換できる直接的な窒素原子・酸素原子の挿入反応を確認できた。しかし反応には検討の余地が残る。すなわちジアゾアルカン類が炭素カルベンとしてでなく窒素供給源として機能し、環状アレン化合物のカルベン性反応の確認には至っていない。反応選択性を向上するために適切な反応試薬、条件を見出す必要がある。さらに、5族金属を用いたアルキニルチオアミドとの反応は期待したようには進行せず、今後出発原料となる低原子価錯体の配位子を種々に検討する必要がある。一般に、環状のアレン化合物は不安定であることが知られており、その単離・構造決定の例はなかった。平成30年度は、従来あまり検討されていない2,5-位に置換基を持つ有機金属環状アレン化合物の求核的付加反応により不飽和カルボン酸アミドを合成する反応について検討した。これまでケトン、ニトリルとの反応からアルコール、ケトンを、またエステル、炭酸エステルとの反応によりケトン、エステル類が得られることを見出した。しかしアミドなど含窒素生成物を与える反応は報告がなかった。そこで、2,4-位に置換基を持つ五員環アレン化合物を出発として種々の含
地域活性化政策に関する分析と評価

地域活性化政策は、地域の基盤整備という、単なる公共投資政策から脱皮し、新しい方向を産業構造の転換の中で模索している。本研究では、そのうち特にリゾート政策と科学技術政策をとりあげた。リゾート法は(昭和62年)民活を主眼にした地域開発立法で、大規模な施設が全国各地で建設され、その経済効果がおおいに期待された。オランダ村・スペイン村・シ-ガイアなど、代表的な例を調査した結果、その波及効果は限定的である。比較的小規模の施設では初期投資を回収するだけの収益をあげているが、大規模リゾートは集客に困難な状況のものも見られる。その地域経済及び財政への効果は地域によって相当差がある。市町村の単位で見れば、一定の効果があったといえるが、広域的には初期の効果が生まれているとは必ずしもいえない。科学技術の地域活性化への活用は、比較的新しい。戦後の地域開発の歴史のなかでは、テクノポリス法にみられるように、地域産業の振興のための科学技術の水準の向上、地域での研究開発機能が地域活性化の戦略的な課題となってきた。従来の産業インフラより、ソフト面での優位性が強調され、高度技術をもった人材や地域の科学技術政策の内容が課題となった。科学技術基本法(平成7年)も地域の科学技術政策の位置付けを規定し、公設試験研究機関の整備・拡充、第三セクターの設立、大学・研究所との連携も各地で行なわれている。研究開発基盤の整備は進んでいるが、地域の差があり、また人材確保など人事面の課題が大きい。1。全国における地域政策動向では、高齢化対策ととならんで、地域活性化、雇用の確保、景気対策のための産業振興をあげる地域が増加している。2。個別事例は、大別すれば四つに分類できる。過疎地の活性化施策、情報化時代に対応した産業政策とその基盤整備、リゾートあるいはテーマパーク開発、科学技術振興政策である。都市地域と後進的な地域で違いはあるものの、政策展開は単純な工業化政策から脱皮しつつある。主として岐阜県、長崎県などにおける政策の進展を追跡調査している。熊本、三重なども、引照事例として取り上げていく。3。事例の収集にあたって地域政策動向に関するデータベース(NIPPON-NET)へのアクセスを行ったが膨大な量であるので、そのまとめには若干の工夫が必要であること、及び詳細な政策分析には不十分であるので索引的な使用にとどまる。4。政策分析に当たっては、その要因の抽出と分析、具体的には、地域の資源、人材、組織の三つを中心に行う。5。代表的事例について関係者への協力要請と意見聴取を行った。地域活性化政策の近年の方向は、明らかに成熟をみせている。地域の基盤整備の促進という、単なる公共投資政策から脱皮し、新しい方向を産業構造の転換の中で模索している。本研究では、特にリゾート政策と科学技術政策をとりあげた。リゾート法は(昭和62年)は民活を主眼にした地域開発立法で、その経済効果がおおいに期待された。大規模な施設は全国各地で建設された。代表的な例を調査した結果、その波及効果は限定的である。比較的小規模の初期投資の施設では回収するだけの収益をあげているが、大規模リゾートは集客に困難な状況のものも見られる。かつ、その地域経済及び財政への効果は地域によって相当差があることがわかった。市町村の単位で見れば、一定の役割を果たしているが、広域的には所期の効果が生まれているとは必ずしも言えない。次に、科学技術を地域活性化に活用することは、比較的新しい。戦後の地域開発の歴史のなかでみれば、テクノポリス法にみられるように、地域産業の振興のための科学技術の水準の向上、地域での研究開発機能が地域活性化の戦略的な課題となってきた。「頭脳立地法」も従来の産業インフラより、ソフト面での優位性を強調した。高度技術をもった人材や地域の科学技術政策の内容が課題となった。

成熟化した産業構造を前提にして「多極分散型国土」を形成する戦略として、成果をおさめつつある。科学技術基本法(平成7年)も地域の科学技術政策の位置付けを規定し、公設試験研究機関の整備、拡充、第三セクターの設立、大学、研究所との連携も各地で行われている。研究開発基盤の整備は進んでいるが、地域の差があり、また人材確保など人事面の課題が大きい。なお、その効果を見極めるには時期尚早である。
多光子励起法による唾液分泌シグナル応答のリアルタイム・モニタリング

多光子励起法の特徴を利用することにより、唾液腺の組織スライス標本や細胞塊(aggregates)で惹起されるCa^<2+>応答の可視化を試みた。さらに、アロガスHiSCAイメージングシステムを使ってCa^<2+>応答を解析し、多光子励起法で得られた結果と比較した。1.唾液腺細胞aggregatesにfura-2を取り込ませ、導管部のCa^<2+>応答をモニターした。0.1μMエピネフリン(Epi)で刺激したところ、一部の導管細胞のみに[Ca^<2+>]_i上昇が見られた。1μM Epi刺激ではほとんどの細胞が反応した。細胞によって反応が始まるタイミングにずれが見られ、ある細胞から隣接する細胞へ広がる細胞間ウエーブが観察された。2.EpiやATPに対する反応性の違いに基づいて、導管細胞を分類した。その結果、Epiに高い感受性を持つ細胞、感受性の低い細胞、ATPにのみ反応する細胞、いずれにも反応しない細胞などに分類できることがわかった。4.fura-2を取り込ませた耳下腺組織スライスのCa^<2+>反応を多光子レーザー顕微鏡で観察した。10μM Epiで刺激すると腺房では全ての細胞でほぼ同時に[Ca^<2+>]_i上昇が起きたが、導管では細胞間で[Ca^<2+>]_i上昇のタイミングに差があり、ある細胞から隣接した細胞にCa^<2+>反応が広がる細胞間ウエーブが観察された。5.アゴニストに対する反応性をラット顎下線の腺房部と導管部とで比較した。腺房部はカルバコールやサブスタンスPに対して高い反応性を持つことが明らかになった。一方、導管部はエピネフリンに対して高い反応性を有していたが、サブスタンスPにはほとんど反応しなかった。6.本研究により、組織レベルでも細胞内Ca^<2+>ウエーブや細胞間Ca^<2+>ウエーブが惹起されることが確認された。また、導管部には反応性の異なる細胞が混在していることが示された。唾液腺における水、イオン輸送は主にカルシウム・シグナル系によって調節を受けている。唾液腺細胞を刺激すると、カルシウム・ウエーブやカルシウム・オシレーションなどの複雑なカルシウム応答が惹起される。本研究では、多光子レーザー顕微鏡を使って、唾液腺の組織スライスやin vivo系でカルシウム応答を観察する。平成15年度は、予備実験としてcell aggregatesを用いてカルシウム応答を解析した。1.アゴニストの段階的濃度増加に伴うカルシウム・ウエーブのイメージング。ラット耳下腺細胞をムスカリン受容体アゴニスト(カルバコール)で刺激した。腺腔膜から基底側へ広がるカルシウム・ウエーブが観察された。カルバコールの濃度を段階的に増加させるとその度に同様のウエーブが観察された。この結果は、唾液腺のカルシウムストアが腺腔側と基底側で連続していること、カルシウムストアは弱い刺激では枯渇しないことを示している。2.低親和性カルシウムプローブであるMag-fura-2を耳下腺細胞のカルシウムストアに取り込ませ、サポニン処理後、IP_3で刺激し、カルシウムストアの蛍光変化を多光子レーザー顕微鏡で観察した。さらに、腺腔側にレーザーを照射し、フォトブリーチングアッセイを行った。その結果、細胞内カルシウムストアは連続していることが確認された。唾液腺導管部におけるイオン分泌や再吸収はカルシウムシグナルによって調節されると考えられる。

ラット耳下腺および顎下腺導管細胞のCa^<2+>応答を調べるため、多光子レーザー顕微鏡を用いて細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)の変化を可視化解析した。1.唾液腺細胞aggregatesにfura-2を取り込ませ、導管を中心にCa^<2+>応答をモニターした。0.1μMエピネフリンで刺激したところ、一部の導管細胞のみに[Ca^<2+>]_i上昇が見られた。1μMエピネフリン刺激ではほとんどの細胞が反応した。細胞によって反応が始まりタイミングにずれが見られ、ある細胞から隣接する細胞へ広がる細胞間ウエーブが観察された。2.エピネフリンやATPに対する反応性の違いに基づいて、導管細胞を分類した。その結果、エピネフリンに高い感受性を持つ細胞、感受性の低い細胞、ATPにのみ反応する細胞、いずれにも反応しない細胞などに分類できることがわかった。3.1μMエピネフリン刺激により腺腔側から基底側へ伝播する細胞内ウエーブが観察された。4.より生体に近い条件でCa^<2+>応答を調べるために、fura-2を取り込ませた耳下腺の組織スライスの蛍光変化を多光子レーザー顕微鏡で観察した。10μMエピネフリンで刺激すると腺房では全ての細胞がほぼ同時に[Ca^<2+>]_i上昇を起こしたが、導管では細胞によって[Ca^<2+>]_i上昇のタイミングに差があり、ある細胞から隣接した細胞にCa^<2+>反応が広がる細胞間ウエーブが観察された。5.以上の結果から、導管にはアゴニストに対する反応性の異なる細胞が混在していることが明らかになった。
公的支援からこぼれ落ちる要支援者の実態調査とキャリア発達への中間的支援モデル作成

本研究は、支援してくれる家族もおり、経済的困窮もないのに学習にむかえない、成績優秀だが精神的に繋がれる相手がいない、といった「見えない生きづらさ」を研究テーマとしている。「見えない生きづらさ」を抱える小学生から社会人までの実態と、彼らを支える私的支援の実態を明らかにすること、そのうえで、公的・私的支援の援用可能な利点を含みこんだ、持続可能な中間的支援モデルを提案することが、本研究の目的である。1年の延長を行った4年目にあたる平成30年度は、研究実施計画に記載のとおり、国内外の調査を精力的に行なった。研究代表者の大塚は、公立小学校でのフィールド調査を、研究分担者の遠藤は、定時制高校や発達障害当事者のための特別校でのフィールド調査を、週に12回の頻度で継続して行っている。また大塚は、震災被災地の港湾地域の小中学校、遠藤は、地方の進路多様校へのフィードワークも新たに始めた。筒井は1年間、デンマークでのフィールド調査を行った。このようにフィールドを広げながら、「見えない生きづらさ」とその支援に関する事例を順調に収集した。こうした継続的なフィールド調査に加えて、研究代表者の大塚は、「見えない生きづらさ」を自覚している若者に対するインタビュー調査や、震災被災地で独居をしながら訪問介護を受けている高齢者へのインタビュー調査を実施した。これらを論文、学会発表、書籍等としてまとめることにより、公的・私的支援の実際や、当事者のニーズを明らかにした。こうした調査結果に基づき、研究代表者と研究分担者はそれぞれ、論文執筆や学会発表を精力的に行なった。論文執筆や学会発表は、調査結果を成果として万人に公開するためだけではなく、研究の進捗状況について識者より意見をもらい、研究をさらに進展させるためでもある。本研究は、「見えない生きづらさ」を抱えている小学生から社会人までの実態と、彼らを支える支援者(保護者・教員・ケアワーカーなど)による「私的支援」の現状を明らかにし、公的・私的支援の援用可能な利点を含みこんだ、持続可能な中間的支援モデルの提案を目指すものである。3年計画の初年度である平成27年度は、研究代表者と研究分担者それぞれが持っている幅広い研究フィールドでの継続的(毎週)なフィールド調査を重点的に行い、中間的モデル作成のためのデータの蓄積に努めた。と同時に、その成果の一部を学会や雑誌等で発表した。具体的には、研究代表者の大塚は、「私的支援」について児童養護施設の職員にインタビュー調査を行い、学会で発表したり、小学校でのフィールド調査に基づき、私的支援の難しさについて考察する論文を執筆した。分担者の遠藤は、保護者や支援者に焦点を当てた論文を執筆したり、フリースクールや定時制高校や大学を研究フィールドとして調査を継続している。分担者の筒井は、定時制高校での継続的なフィールド調査に基づく論文を執筆した。その他、普通科高校をフィールドとしている連携研究者もいる。こうした一連の研究成果とデータの蓄積により、「私的支援」がどのフィールドでも幅広く行われていることや、「私的支援」の具体的内実が明確になった。と同時に、支援者が抱えることになる「生きづらさ」や、「私的支援」を一個人の個人的な支援から、当該の教育現場での一モデルとして確立することの難しさが、改めて浮き彫りになった。そのため2年目にあたる平成28年度には、支援者にさらに焦点をあてた研究を蓄積する必要性が明らかになった。研究実績の概要でも述べたように、研究代表者ならびに研究分担者による継続的なフィールド調査は順調に進展し、データの蓄積も順調に進んでいる。研究代表者、研究分担者ともに、医療分野や定時制高校など、新たな研究調査フィールドも開拓し、研究申請時よりもさらに重厚な調査が期待できる。他方で、1名の研究分担者が所属がなくなったために連携研究者になるなど、予想外の出来事もあった。また、平成28年度に英国での調査を予定していたが、先方の都合もあり延期になるなど、予定していた調査が行えなかった部分もあった。そのため、区分を「おおむね順調に進展している」とした。本研究は、両親もおり、経済的困窮もないのに学習にむかえない、成績優秀だが精神的に繋がれる相手がいない、といった「見えない生きづらさ」を研究テーマとしている。3年計画の2年目にあたる平成28年度は、研究実施計画に記載のとおり、国内外の調査を精力的に行なった。研究代表者の大塚は、公立小学校でのフィールド調査を、研究分担者の遠藤と筒井は、定時制高校でのフィールド調査を、週に12回の頻度で継続して行っており、「見えない生きづらさ」とその支援に関する事例を順調に収集している。こうした継続的なフィールド調査に加えて、医療現場での多職種連携での患者支援について学ぶべく、地方の児童精神病院の精神科医ならびにカウンセラーに座談会形式でインタビュー調査を行ない、多職種連携の具体的な在りようについて情報を収集した。国外調査としては、福祉先進国であるドイツとデンマークにて、幼稚園、小学校、国民学校、発達障害児を対象とした学校、児童養護施設といった多様な教育実践現場におけるフィールド調査とインタビュー調査を実施し、各国における支援形態について事例と情報を収集した。こうした国内外の調査結果に基づき、研究代表者と研究分担者はそれぞれ、論文執筆や学会発表を精力的に行なった。

論文執筆や学会発表は、調査結果を成果として万人に公開するためだけではなく、研究の進捗状況について識者より意見をもらい、研究をさらに進展させるためでもある。研究実績の概要にも記したように、見えない生きづらさを抱えるひとびとが存在する領域(小学校、定時制高校、医療現場)でのフィールド調査やインタビュー調査は、計画時より調査対象を増やす形で実施できている。国外調査に関しても、当初予定していた英国での調査は、諸事情により最終年度である平成29年度にずれ込んだが、その代わりに、福祉先進国であるドイツとデンマークにおいて、多様な教育現場でのフィールド調査とインタビュー調査を行ない、中間的支援モデル作成に際する大いなる示唆を得られた。このように調査がかなり充実していた一方で、調査結果の精査や分析・考察がいささか遅れ気味である。しかし、研究代表者と研究分担者は、ほぼ毎週のように共同で研究会を開催しており、研究推進に関する意思疎通をスムーズにできる環境にある。また、平成29年度に、研究結果を成果として論文、学会発表、著作などとして結実させる計画も順調に進んでいる。以上の理由から、「おおむね順調に進展している」を選択した次第である。本研究は、支援してくれる家族もおり、経済的困窮もないのに学習にむかえない、成績優秀だが精神的に繋がれる相手がいない、といった「見えない生きづらさ」を研究テーマとしている。「見えない生きづらさ」を抱える小学生から社会人までの実態と、彼らを支える私的支援の実態を明らかにすること、そのうえで、公的・私的支援の援用可能な利点を含みこんだ、持続可能な中間的支援モデルを提案することが、本研究の目的である。3年計画の3年目にあたる平成29年度は、研究実施計画に記載のとおり、国内外の調査を精力的に行なった。研究代表者の大塚は、公立小学校でのフィールド調査を、研究分担者の遠藤と筒井は、定時制高校でのフィールド調査を、週に12回の頻度で継続して行っており、「見えない生きづらさ」とその支援に関する事例を順調に収集した。こうした継続的なフィールド調査に加えて、研究代表者の大塚は、専門学校の教職員や、「見えない生きづらさ」を自覚している若者に対するインタビュー調査を実施した。これらの学会発表等としてまとめることにより、公的・私的支援の実際や、当事者のニーズを明らかにした。国外調査としては、移民への公的支援が充実しているイギリスの小学校におけるフィールド調査とインタビュー調査を実施し、支援形態について事例と情報を収集した。こうした国内外の調査結果に基づき、研究代表者と研究分担者はそれぞれ、論文執筆や学会発表を精力的に行なった。イギリスで開催された国際学会で、当該時点までの研究成果の発表も行った。平成29年度は3年計画の3年目であるため、本来ならば、「見えない生きづらさ」の中間的支援モデルを提案すべきところであるが、膨大なフィールド調査データをいまだまとめる段階にあり、提案まで至らなかった。
ヘテロ多重結合での結合生成に基づく新しいラジカルカップリング反応

炭素-炭素多重結合におけるラジカル的な炭素-炭素結合生成反応は極めて有効な炭素骨格構築法であり,広く有機合成に用いられている。それに対し,炭素-ヘテロ多重結合の利用は極めて限られている。本研究では,申請者らが最近見出したシリルテルリドとヘテロ多重結合との反応による炭素ラジカルの新しい発生法の発展をはかることで,炭素-ヘテロ多重結合における新しいラジカルカップリング反応の開発について検討を行った。トリメチルシリルフェニルテルリドとカルボニル化合物とアルキンとの反応について検討を行ったところ、熱的カップリング反応による、E-選択的なビニルテルリド骨格を持つアリルアルコール類の合成法を開発した。さらに、生成物における炭素-テルル結合のラジカル的開裂反応を用いた炭素-炭素結合生成反応や、テルル-リチウム交換反応による変換反応が多置換アルケンの立体選択的合成法としてたいへん優れていることを明らかにした。新規シリルテルリドとして、トリエトキシシリルフェニルテルリドを開発することにより、イミンとイソニトリルとのラジカルカップリング反応に成功した。さらに、生成物の炭素-テルル結合の変換反応を用いることで、種々のアミノ酸誘導体が合成できることを明らかにした。さらに、上記のいずれの反応はいずれもコンビナトリアル合成に適していることを明らかにした。すなわち、基質であるカルボニル化合物、イミン、アルケン、イソニトリルの置換基の組み合わせとともに、カップリング生成物の変換方法とを組み合わせることにより、多様な構造を持つ小分子ライブラリーの効率的な構築法として優れていることを明らかにした。炭素-炭素多重結合におけるラジカル的な炭素-炭素結合生成反応は極めて有効な炭素管格構築法であり,広く有機合成に用いられている。それに対し炭素-ヘテロ多重結合の利用は極めて限られている。本研究では、申請者らが最近見出したシリルテルリドとヘテロ多重結合との反応による炭素ラジカルの新しい発生法の発展をはかることで,炭素-ヘテロ多重結合における新しいラジカルカップリング反応の開発について検討を行った。シリルテルリドを用いたカルボニル化合物とアルキンとの熱的カップリング反応について検討を行ったところ、期待通りにビニルテルリド構造を持つグループ移動型のカップリング生成物が収率良く得られた。生成物のアルケン部位は高度にE-体に制御されており、多くの基質の組み合わせにおいて、ほぼ単一の生成物が得られた。さらに、生成物における炭素-テルル結合のラジカル的開裂反応を用いてアルケンと立体選択的に炭素-炭素結合生成が行えることを明らかにした。このことから、本反応がシリルテルリドとスズヒドリドとを、順次用いたカルボニル化合物、アルキン、アルケンとの逐次カップリング反応による三置換アリルアルコール類の立体選択的合成法となることを明らかにした。カップリングの基質としてカルボニル化合物の代わりにイミンを用いることができると、アミンの合成法と成り得る。そこで、種々のシリルテルリドとイミン、イソニトリルとのカップリング反応について検討を行った。その結果、新しくトリエチルシリルシリルテルリドを開発することで、望むカップリング反応が効率的に進行することを明らかにした。さらに、生成物の炭素-テルル結合の変換反応を用いることで、種々のアミノ酸誘導体のコンビナトリアル合成法として優れていることを明らかにした。なかでも,反応点の官能基を生成物へと移行できるグループ移動型の反応は合成的に有用性が高いことが認められているのにもかかわらず,炭素-ヘテロ多重結合系においては我々の報告を除いて全くない。昨年度までの検討においては、カップリングを行えるヘテロ多重結合基質はカルボニル化合物に限られていた。

基質としてイミンを用いることができれば、生理活性の面でも興味深いアミン類の合成法になるものと考えて検討を行った。まず、昨年度までの検討により、トリメチルシリルフェニルテルリド(Me_3SiTePh)を用いることで、イミンとイソニトリルとのカップリング反応を検討したが、予期に反して反応は全く進行しなかった。そこで、新たな14属金属テルリドの探索を行なった結果、トリエトキシシリルフェニルテルリド[(EtO)_3SiTePh]が優れたプロモーターとなることを見出した。さらに、この新しいシリルテルリドを用いたカップリング反応の一般性を明らかにすると共に、得られたグループ移動型の生成物の誘導化についても検討を行ない、この方法が様々な置換様式を持つα-アミノ酸やα-アミノアルデヒド類のコンビナトリアル合成法としてきわめて優れていることを明らかにした。炭素-炭素多重結合におけるラジカル的な炭素-炭素結合生成反応は極めて有効な炭素骨格構築法であり,広く有機合成に用いられている。それに対し,炭素-ヘテロ多重結合の利用は極めて限られている。本研究では,申請者らが最近見出したシリルテルリドとヘテロ多重結合との反応による炭素ラジカルの新しい発生法の発展をはかることで,炭素-ヘテロ多重結合における新しいラジカルカップリング反応の開発について検討を行った。トリエトキシシリルフェニルテルリドとイミンより生成するα-シリルアミノラジカルの受容体として、イソニトリルとアルケンとを同一分子内に持つ基質を作用させることで、イソニトリルへの付加に続く分子内環化により、インドール誘導体が得られると考えて検討を行った。しかし、予期に反し、分子内環化反応は起こらず、イソニトリルとのみ選択的に反応したイミドイルテルリドが高収率で得られた。これは、中間に生成したイミドイルラジカルに対し、テルル基の分子間移動反応が分子内移動反応に優先して進行したためであると考えている。しかし、得られたイミドイルテルリドに対しスズヒドリドを作用させたところ、テルル基の還元を伴って分子内環化反応が起こり、対応するインドール置換体が高収率で得られた。さらに、スズヒドリドの代わりにアリルスズ化合物を用いると、環化反応に引き続いてアリル化反応が進行することも明らかにした。これらの方法は、炭素置換インドール誘導体の新しい合成手法として興味深いものと考えている。
胞巣状軟部肉腫発症メカニズムの包括的解析

胞巣状軟部肉腫ではASPL-TFE3融合遺伝子が発がんの原因遺伝子として知られており、ASPL-TFE3は標的遺伝子とその下流因子の異常な発現や活性化を引き起こすことで腫瘍発生に導くと考えられている。本研究課題では、ASPL-TFE3にかかわる発がんの分子メカニズムを包括的に解明し、胞巣状軟部肉腫の診断や治療に応用する分子基盤を確立することを計画している。
歯根面齲蝕の病因の疫学と予防指針の立案に関する研究

本プロジェクトは平成5年度より3年間にわたり、歯根面齲蝕の病因に関する疫学的な調査と細菌学的な研究を実施し、新しい歯根面齲蝕の分類と診断基準を提唱した。この診断基準に基づく歯根面齲蝕の疫学的調査として、高齢者の有病状況を老年歯科医学会(杉原1993)に、成人の年齢別ならびに職種別の罹患状況を口腔衛生学会(杉原1993)とBull Tokyo Dent Coll(大川1993)に報告してきた。これらの疫学的調査結果は、歯根面齲蝕の歯冠部齲蝕と異なる特徴、つまり罹患状況にみる性差が逆であること、50歳代をピークにした有病率の低下、さらには職種による有病状況の違いを明かにしてきた。歯根面齲蝕病巣の微生物学的な分析は、平成5年度および6年度と継続して実施し、歯冠部齲蝕との相違、SoftとHard lesionの細菌叢の違いを老年歯科医学会(真木1993)、口腔衛生学会(真木1993、94)、IADR(真木1995)および日本歯科評論(真木1993)誌上に報告してきた。これらの成績は、従来問題にされてきたActinomycecに比較して、Lactobacilliならびにmutans streptococciの歯根面齲蝕への関与を支持するものであった。また、平成6年度および7年度は歯根面齲蝕の要因解析の結果を口腔衛生学会(杉原1994、95)と老年歯科医学会(杉原1995)に、歯根面部欠損に係わる要因として有力視される咬合接触状態に関する分析結果を口腔衛生学会(北村1994、95)と東京歯科大学学会(北村1994、95)に報告した。しかし本疾患の超微構造学的な分析については今後の課題として残された。現在、これらの調査研究から得られた成績を基に歯根面齲蝕の予防指針の立案を考慮中である。本研究は平成5年度より7年度までの3年間にわたるもので、本年度は特に歯根面齲蝕の診断基準、有病の疫学および微生物学的な病因に関する研究に重点をおいた。1.歯根面齲蝕の分類と診断基準については、現在のところ日本のみならず世界的に見ても統一された基準がない。そこで申請者らは病巣の位置、軟性部位の確認および着色の有無などの臨床所見より、歯根面齲蝕をActiveとInactiveの2種類に分類し、それぞれの診断基準を提言した(Quintessence Year Book 1993)。2.次に、上記の診断基準に基づいて、成人および高齢者約1000名を対象とした年齢別、性別、職種別ならびに居住環境の違いによる有病状況の分析を行った。その結果、歯根面齲蝕の有病者率は50歳代でピークを迎え、女性よりも男性に高く、職種および居住環境による違いが明らかとなった(口腔衛生会誌1993,1994,Bull Tokyo Dent Coll 1993)。3.歯根面齲蝕病巣の微生物学的分析については、2年前より開始しており、これまでのところActive lesionにおけるmutans streptococciとLactobacilliの重要性が示唆された(口腔衛生会誌1993、日本歯科評論

1993)今後の研究展開としては、本年度の調査を基にしたリスク要因の分析(保健行動、咬合機能、社会環境など)と病巣の形態・病理学的分析のすすめ、本病変の成立過程を追求するつもりである。本研究は平成5年度より7年度までの3年間にわたるもので、本年度は歯根面齲蝕のリスク要因として咬合接触状態と保健行動に関する分析と、歯根面齲蝕と歯冠部齲蝕の病巣の細菌叢の比較検討を中心に実施した。1.歯根面齲蝕のリスク要因として咬合接触状態との関連を調べた報告は殆ど見当らないが、申請者らは成人の歯頸部に多発するくさび状欠損が咬合圧によって引き起こされるとする仮説や、対咬関係からくる歯垢の付着状態の変化を予想して、平成5年度の本研究費で購入したDental Prescale System(富士写真フィルム)を用い、成人の歯根面齲蝕の有病者と健全者とを比較したところ、咬合面の接触面積の違いについて有意性を認めた(歯科学報1994)。2.成人および老人を対象としたアンケート調査において、歯科保健行動からのリスク要因としては、口腔清掃、受診行動、補助的清掃用具、フッ化物配合歯磨剤などがクローズアップされた(口腔衛生会誌1994)。3.前年度より継続して調査している歯根面齲蝕病巣の細菌叢については、本年度は、歯冠部齲蝕との比較、AbrasionとInactiveとの比較、さらには歯根面齲蝕の有無による唾液中細菌叢の比較を行なった。その結果、歯根面齲蝕病巣には歯冠部に比べてLactobacilliが多く検出され、象牙質齲蝕の特徴を示していると考えられた。AbrasionとInactiveの菌叢には違いが認められず、また、唾液中の菌叢も、Candida albicansの検出率を除いては、歯根面齲蝕の有無によって大きな違いはなかった。(口腔衛生会誌1994、IADR 1995)。本研究は平成5年度より7年度までの3年間にわたるもので、本年度は、最終年度にあたるため、総括的な歯根面齲蝕の疾患の実態および要因の疫学的分析、さらには歯根面齲蝕の発現から進行までのstage別の病巣細菌叢と組織構造の変化をとらえ、この結果をふまえて予防指針の方向性を追究した。1.首都園の企業と公的機関の従業員、20歳から59歳までの749名の成人集団を対象とした調査結果からは、職種による差異の他に、加齢、性差(男性に多い)、現在歯数、歯冠部DMFT、歯齦退縮、フッ化物配合歯磨剤の常用、歯間歯ブラシの使用が歯根面齲蝕の要因として挙げられた(口腔衛生会誌1995)。これに対して、老年者の場合は、歯齦退縮、出血、歯石、口腔清掃時間など主に歯周組織の状態に影響われることが予測された。また、歯根面齲蝕の最大の要因である歯齦退縮の発現には、喫煙と居住環境が影響していることも明かとなった(口腔衛生会誌1995、老年歯科医学1996)。2.咬合接触状態と歯根面齲蝕の関連を追究したところ、歯頸部またへ歯根面部に何等かの欠損が認められる者では、咬合接触面積および咬合力において問題が指摘された。しかしながら、ストレスや咬合異常に基づく根面部の欠損との関連(abfractionまたはcompression)は認められなかった。(口腔衛生会誌1995、CEJの科学と臨床1995)。3.歯根面欠損の種類による細菌叢の違いに対して、歯根面齲蝕のstage別の細菌叢には明確な変化は見出せなかった(J Dent Res 1995)。歯根面病巣の組織構造の相違については現在分析中である。以上の結果から歯根面齲蝕に対する予防指針の立案を考慮している。