hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不可逆性ＥＧＦＲ－ＴＫⅠとＥＧＦＲ抗体を用いたＥＧＦＲ－ＴＫⅠ耐性の克服

本年度はEGFR-TKIと抗EGFR抗体であるCetuximabを併用し治療効果を検討した。昨年度構築した細胞株のうちGefitinib耐性かつAfatinib部分感受性の株であるK56-EGFR-T790M変異体系に対して両者を併用した。その結果、Afatinib+Cetuximabが相乗効果を示した。細胞死を検討したところ、Proapoptotic分子であるBimが誘導されており、PARPおよびCaspas3の切断が起こっていた。Afatinib投与後の細胞表面EGFRをFACS法により検討したところ、細胞表面へのリサイクルが増強していた。この作用はリサイクリング関連分子Rab11によって起こることが判明した。したがって、Afatinibによって細胞表面に増加したEGFRをCetuximabが効果的に認識し抗体依存性のEGFR分解を誘導することがわかった。以上の研究成果は新たなT790M変異陽性の非小細胞肺癌に有効であると考えられ、今後の実臨床への応用が期待される。呼吸器内科学薬剤の効果が実臨床と一致する結果であるなど、有力な評価系の構築に成功した。予定通り順調である。EGFR発現株の樹立を行い、同受容体の時空間的解析を行っている。既に、成果が出つつあり当初計画通りの進捗である。当初予定通りに薬剤相乗効果、細胞死のメカニズムなどを継続して解析する予定である。研究計画通り、分子標的薬を複合的に利用し薬剤耐性機序を解析する予定である。薬剤評価系が予想以上に順調に樹立できたため。試薬、抗体等に充当し当初目的の完遂に利用する。当初予定通り、試薬消耗品に使用するほか、成果発表のための旅費等に使用する予定である。
クエン酸による味応答の相乗効果に関する研究

1)ラット軟口蓋に与えた味覚刺激に対する大錐体神経積分応答における、甘味抑制蛋白質gurmarinの抑制効果を調べた結果、6種の糖およびサッカリンの応答が40%程度にまで有意に抑制された。また、D-アミノ酸はL-体とは異なり顕著なgurmarinの抑制効果を認めた。これらの結果から、D-アミノ酸の多くはラットにおいても甘味受容メカニズムによって味覚応答を生じさせていることが示唆された。また、塩基性および中性アミノ酸のpHを酸によって低下させるとラット鼓索神経応答が顕著に増大し、それはα位のアミノ基のチャージによる事が示唆された。これらの結果から、クエン酸の味覚刺激効果はジカルボン酸としてのそれ自体の刺激効果のみならず、pH低下によるアミノ酸の味覚刺激増強効果も有する可能性が示唆された。2)ヒトにおいて、可溶性澱粉は蔗糖の甘味を増強する作用を持つことがわかった。しかし、可溶性澱粉によるクエン酸の味覚増強あるいは変容作用は認められなかった。さらに、クエン酸ソーダがMSGのうま味を有意に増強することが分かった。3)ラットを用いた二瓶選択法によりクエン酸ソーダの嗜好性を調べた結果、0.001MではDWとほとんど差がなく、0.003Mには強い嗜好性を示すが0.01Mでは逆に忌避する傾向が認められた。しかし、グルタミン酸ソーダ+クエン酸ソーダの混合物をグルタミン酸ソーダ単体より好む傾向が認められた。また、グルタミン酸ソーダ+IMPよりもグルタミン酸ソーダ+IMP+クエン酸ソーダをより好む傾向を示した。これらの結果から、ヒトおよびラットにおいてクエン酸にはうま味増強作用があることが示唆された。ラット軟口蓋味覚刺激に対する大錐体神経積分応答を調べた結果、甘味を有するD-アミノ酸に対して、L-アミノ酸よりもより大きな応答性を示した。さらに、齧歯類で甘味応答を特異的に長時間抑制する蛋白質gurmarinによる、大錐体神経味覚応答の抑制効果を調べた。その結果、蔗糖、塩酸、塩酸キニーネ、食塩、および塩基性L-アミノ酸塩酸塩(ArgHCl,LysHCl)に対しては顕著な抑制効果は認められなかった。しかし、6種の糖(蔗糖、果糖、ラクトース、マルトース、ガラクトース、ブドウ糖)およびサッカリンに対しては、応答が40%程度にまで有意に抑制された。さらに、5種のD-アミノ酸(Asn,Phe,Gln,Trp,AlaおよびHisfree base)の大錐体神経応答に対しては、Trpを除く全てのアミノ酸において有意なgurmarinの抑制効果を認めた。一方、L-体では、L-AlaとL-AsnおよびGlnに対する応答のみgurmarin処理によって有意に抑制された。また、大錐体神経の単一ユニット応答を調べた結果、アミノ酸に対して感受性を示す線維は蔗糖に対しても刺激効果を持つものが多いが、アミノ酸に特異的に応答するユニットも少数ながら観察された。これらの結果から、例外はあるもののD-アミノ酸の多くはラットにおいても甘味受容メカニズムによって味覚応答を生じさせていることが示唆された。また、ラット鼓索神経において、塩基性および中性アミノ酸のpHを酸によって低下させると応答が顕著に増大し、それはα位のアミノ基のチャージによる事が示唆された。また、クエン酸に対する鼓索神経応答パターンは塩酸のそれよりも100-200msec遅れた経過をたどる事が分かった。本年度はヒト官能検査を主体に研究を進めた。まず、可溶性澱粉の甘味増強作用について調べた。

135人の被験者に、試験液の内容は教えずに、数種類の試験液20mlを順不同に提示し、甘味の強い順に並べさせ、基準液に対する試験液の甘さの程度を+3(強い甘味)0(同じ甘さ)-3(甘さを感じない)のスケールに書き込ませて甘味増強あるいは抑制効果の尺度とした。可溶性澱粉溶液自体には甘味は感じられなかった。0.125から4.0%までの各濃度の可溶性澱粉を含む1M蔗糖の甘味を1M蔗糖蒸留水溶液(基準液)と比較すると、全ての濃度において可溶性澱粉を含む溶液の方がより甘く感じられ、特に0.25および4.0%可溶性澱粉で基準液との間に有意差が認められた。6種の可溶性澱粉溶液について調べた結果、3種の可溶性澱粉を含む1M蔗糖基準液で甘味が有意に増強された。さらに、6種の甘味物質(果糖、ブドウ糖、ソルボース、アスパルテーム、サッカリン、サイクラメート)について可溶性澱粉の甘味増強効果を調べた結果、蔗糖以外の甘味物質に対しても甘味が増強される傾向があるものの有意差はなかった。0.0003-0.01Mクエン酸の0.25および4.0%可溶性澱粉に対する味覚修飾作用を調べた結果、味覚増強あるいは変容作用は認められなかった。さらに、グルタミン酸ソーダ(MSG)とクエン酸ソーダの混合溶液を用いてクエン酸ソーダのうまみ修飾作用を調べた結果、0.02および0.08M MSGのうま味は,0.001,0.003,0.01Mクエン酸2Naおよび同等のNaを含むNaCl溶液を用いて、クエン酸の味覚修飾作用を調べた。その結果、クエン酸によってうまみが増強される傾向があることが明らかになった。さらにラット大錐体神経味覚応答についてクエン酸の作用を調べる予定である。本年度はヒト官能検査およびラットにおける二瓶選択試験を行った。I.ヒトにおける官能試験:実験は、被験者に内容を教えずに、基準液と数種の試験液を20mlずつ順不同に味あわせて、基準液と同じ味の強い順に並べさせ、味の強さの程度を+3(強い味)0(同じ)-3(味を感じない)のスケールで答えさせた。基準液として一定濃度(0.005,0.02,0.08M)のグルタミン酸Na(MSG)、試験液として基準液のMSGに1)クエン酸2Na(Cit)(0.001,0.003,0.01M)を加えたもの、および2)NaCl(0.002,0.006,0.02M)を加えたものを用いた。実験結果から、42人中28人で、Citを加えるとMSGのうま味が有意に増強された。II.ラットにおける二瓶選択試験:ラットで二瓶選択法によりCitの嗜好性を調べた結果、0.001MではDWとほとんど差がなく、0.003Mには強い嗜好性を示すが0.01Mでは逆に忌避する傾向が認められた。しかし、MSGとMSG+Citの間では、0.08M MSG+0.01M Cit以外は全てMSG+Citの混合物をMSGより好む傾向が認められた。また、MSG+IMPよりもMSG+IMPに0.003M Citを加えたものを好む傾向を示した。これらの結果から、ヒトおよびラットにおいてクエン酸にはうま味増強作用があることが示唆された。さらに、今後、神経生理学的にMSGおよびIMPに対する味覚応答がクエン酸によってどのように変化するかを定量的に調べる必要がある。
最高性能平面型超伝導送信用フィルタの開発

これまで超伝導送信フィルタはマイクロストリップライン(MSL)構造と呼ばれる平面構造を用いて研究が行われてきた.しかし,MSL構造を用いた共振器はサイズが大変大きく,作製できる超伝導薄膜のサイズには限界があることからフィルタの小型化が求められている.そこで,ストリップライン構造を用いることで共振器間の結合を弱めて共振器間距離を狭めることでフィルタ全体の大幅な小型化を実現した.従来,超伝導送信フィルタはマイクロストリップライン(MSL)構造が用いられてきた.しかし,MSL構造を用いたデュアルモードフィルタは大きな耐電力特性を実現できるが,不要な飛び越し結合が強く小型化が困難であった.また,超伝導送信フィルタは,段数が増加すると共振器端部に集中する電流密度が増加し,耐電力特性が劣化する.そのため,できるだけ段数を少なくし急峻な遮断特性を実現することが求められる.しかし,MSL構造を用いたデュアルモードフィルタでは急峻な遮断特性を実現する楕円関数型フィルタを小型に設計することが困難であり,MSL構造を用いた超伝導送信フィルタの研究は限界に近づきつつあった.これに対し,本研究ではストリップライン(SL)構造を超伝導送信フィルタに用いることを提案し,これまで困難であったデュアルモードフィルタの小型化を実現し,急峻な遮断特性を得られる楕円関数型フィルタを容易に実現したことによって,これまでで,最も小型で高い耐電力特性を有し,さらに,急峻な遮断特性を有する超伝導送信フィルタの実現可能性を実験的に明らかにした.しかし,SL構造は実装が大変困難であり,わずかでも対称性が崩れると不要なスプリアス共振が発生してしまい,帯域外遮断特性が著しく劣化する問題が表面化した.この問題に対し,本研究者は本研究テーマよりさらに耐電力特性が増加し,なおかつ不要なスプリアス共振を低減できる新たなフィルタ構造を提案した.これにより,当初計画していた超伝導送信用フィルタよりさらに高性能な送信用フィルタの実現にいたった.今後,新規提案構造を用いた超伝導送信用フィルタについてより深い検討を行い,これまでで最も小型で高耐電力を有する超伝導送信用フィルタの実現を目指す.これまで超伝導送信フィルタはマイクロストリップライン(MSL)構造と呼ばれる平面構造を用いて研究が行われてきた.しかし,MSL構造を用いた共振器はサイズが大変大きく,作製できる超伝導薄膜のサイズには限界があることからフィルタの小型化が求められている.そこで,ストリップライン構造を用いることで共振器間の結合を弱めて共振器間距離を狭めることでフィルタ全体の大幅な小型化を実現した.従来,超伝導送信フィルタはマイクロストリップライン(MSL)構造を用いられてきた.しかし,MSL構造を用いたデュアルモードフィルタは大きな耐電力特性を実現できるが,不要な飛び越し結合が強く小型化が困難であった.また,超伝導送信フィルタは,段数が増加すると共振器端部に集中する電流密度が増加し,耐電力特性が劣化する.そのため,できるだけ段数を少なくし急峻な遮断特性を実現することが求められる.しかし,MSL構造を用いたデュアルモードフィルタでは急峻な遮断特性を実現する楕円関数型フィルタを小型に設計することが困難であり,MSL構造を用いた超伝導送信フィルタの研究は限界に近づきつつあった.本研究では,ストリップライン(SL)構造を超伝導送信フィルタに用いることを提案し,MSL構造では困難であった,デュアルモードフィルタの小型化と楕円関数型フィルタの設計方法の検討を行ってきた.SL構造はMSL構造と比較して共振器間の結合が大変弱いことを見出し,デュアルモードフィルタの不要な飛び越し越し結合を大幅に減少させることに成功した.それによって,従来のMSL構造を用いたデュアルモードフィルタと比較して,SL構造を用いたフィルタを約40%小型化できることを実験的に明らかにした.また,SL構造を用いたデュアルモードフィルタは共振器の摂動部の位置を変えることで容易に楕円関数型フィルタを実現できることを実験的に明らかにした.以上のことから,本研究ではこれまで困難であったデュアルモードフィルタの小型化を実現し,急峻な遮断特性を得られる楕円関数型フィルタを容易に実現したことによって,これまでで,最も小型で高い耐電力特性を有し,さらに,急峻な遮断特性を有する超伝導送信フィルタの実現可能性を実験的に明らかにした.我々は,超伝導体を用いる前段階として,常電体(銅,アルミニウム)を用いた市販の高周波基板を使用し,フィルタの設計方法や作製方法について予備実験を行うことで,超伝導体を使用する場合の指針を得ていた.そのため,平成23年度の研究目的および研究計画はおおむね順調に進展している.本申請者はストリップライン(SL)構造を用いることで低段数におけるデュアルモードフィルタの小型化を実現し,急峻な遮断特性を得るための楕円関数型フィルタの設計方法も確立した.平成24年度は提案するSL構造を用いたデュアルモードフィルタの耐電力特性を測定し,従来のMSL構造を用いたフィルタと比較してどの程度耐電力特性が優れているか考察を行う.また,デュアルモードフィルタを小型に設計できることを明らかにしたことから,さらに多段化を行い,8段デュアルモードフィルタの設計方法を確立する.その後,設計したフィルタを作製し,これまでで,最も小型で急峻な遮断特性を有し,高い耐電力を有することを実験的に明らかにする予定である.23年度予算で購入予定であった耐電力測定系に必要な高周波信号発生器を当初予定していた信号発生器(仕様:アジレント製,1 KHz6 GHz)をリファービッシュト(再生品)

信号発生器(仕様:アンリツ製,0.1Hz20 GHz)に変更した.リファービッシュト信号発生器は計測器販売大手のアンリツ(株)が全学出資会社であるアンリツ興産によって修理・校正が行われており,アフターサービスも充実していることから,新品と同様に使用することがでる.また,リファービッシュトであることから,申請していた信号発生器よりスペックの優れた製品を申請価格より安く購入できる.安く購入したことによって発生した残りの予算は,24年度の予算と合わせて本研究を遂行する上で必要な高利得の信号増幅器の購入に使用する予定である.現在所有する信号増幅器は20 W程度までしか測ることができない.本申請者のこれまでの予備実験では,SL構造を用いたデュアルモードフィルタはすでに19 Wの耐電力を得ており,薄膜の品質などを変えることでさらに高い耐電力が得られると考えられる.よって,限られた予算で従来申請していた以上の性能の信号発生器を購入することができ,なおかつ,高利得の信号発生器を追加で購入できることから,本研究のさらなる発展が期待できます.
ナトリウム利尿ペプチドは魚類の広塩性を支配するか:トランスジェニック法による解析

本研究は、トランスジェニック法を用いて海水適応の鍵を握ると考えている心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)の作用を確定することを目的としている。すなわち、淡水でしか生きられない魚種にANP遺伝子を導入して、海水魚にしようという試みである。対象魚として、アジアに固有種で、淡水から海水に至るさまざまな浸透圧環境に生息する近縁種があり、遺伝子導入技術が確立されているメダカ属を用いることにした。メダカ属の数種で塩分耐性を比較したところ、50%海水に適応できない種、ゆっくりと塩分濃度を上げると海水にも適応できる種、直接海水に移しても生存できる種、などさまざまであった。そこで、塩分耐性の弱い種にANP遺伝子を導入すべく、メダカANP遺伝子のクローニングに取りかかった。しかし、メダカANPのcDNAをどうしてもクローン化することができず、現在でもまだANPトランスジェニックメダカは作成されていない。いっぽう、メダカで4種類のC型NP(CNP1-4)と、これまで陸上動物のNPと考えられていたB型NP(BNP)を同定した。さらに、最も原始的な脊椎動物であるメクラウナギやヤツメウナギでCNP-4型に属するNPを同定することができた。したがって、祖先型であるCNP-4からどのような経路でNPファミリーの多様化が起こったかについて、独自の考え方を提出することができた。NPファミリーのほかに、私たちのグループは海水適応に必須である新しいホルモンを探求している。その目的は、陸上動物である哺乳類にとってのバソプレシンのように、それがなければ海水で生存できないホルモンを同定することにある。その候補として、グアニリンとアドレノメデュリンに注目をして研究を続けている。異なるメダカ(Oryzias)属魚種における浸透圧調節能の違いニホンメダカ(O.latipes)、ジャワメダカ(O.javanicus),マルモラタス(O.marmoratus)の塩分耐性を比較したところ、汽水域に生息するジャワメダカは淡水から直接海水に移しても生存したが、ニホンメダカとマルモラタスは死んでしまった。しかし、ニホンメダカは24時間希釈海水で馴致するとその後海水に移しても生存した。したがって、ジャワメダカは優れた海水適応能をもつが、ニホンメダカには緊急の海水適応能のみが欠けていることがわかった。また、マルモラタスはすべての海水適応能を欠いている2.ナトリウム利尿ペプチド(NP)のクローニングNPは緊急対応型の海水適応ホルモンであり、コルチゾルは長期対応型の海水適応ホルモンである。NPはコルチゾルの分泌を促進することにより、海水適応能を統合している。したがって、ニホンメダカにはNP系の機能が不十分である可能性がある。そこで、ニホンメダカのNP系のcDNAクローニングを行った。しかし、CNPが取れただけでANPとVNPはまだ取れていない。塩基配列の参考にするため、ニジマス、ティラピア、killifishを材料にcDNAクローニングを行ったが、これらの魚種からはさまざまなNPをクローン化することができた。この結果は、ニホンメダカでは海水適応ホルモンであるANPやVNPの発現が少ないのかもしれない。現在ゲノムからANP遺伝子を取っている。3.遺伝子導入装置の完成メダカの卵に遺伝子を導入する技術を持つ井上を中心にして、遺伝子導入に必要な装置を完成した。また、京都大学の豊原との共同研究により、発現ベクターを開発した。メダガANP遺伝子が取れたなら、ニホンメダカに導入して短期の海水適応能の変化を調べる予定である。本研究では、2つの異なるアプローチを用いてナトリウム利尿ペプチド(NP)の浸透圧調節作用を明らかにする。第1のアプローチは、系統発生学上異なる動物を用いて、NPの分子進化と浸透圧調節機能の相関を明らかにする方法である。

そのため、海水と同じ血漿組成をもつ円口類のメクラウナギ、血液中に尿素を蓄え海水レベルに血漿浸透圧を上げている全頭類のギンザメ、淡水と海水双方で血漿浸透圧を海水の1/3程度に保つ能力を持つ軟質類のチョウザメ、などの種からNPのcDNAを単離して、優れた浸透圧調節能をもつ種ではNPが多様化していることを明らかにした。さらに、チョウザメでこれまで四肢動物のNPと考えられていたBNPが見つかったため、真骨類のNPと考えられていたVNPが四肢動物にも存在する可能性を示唆した。現在、哺乳類でVNPを探している。第2のアプローチは、トランスジェニックメダカを作成して、NP遺伝子の作用を個体レベルで調べる方法である。昨年度の研究により、メダカ(ニホンメダカ)はゆっくりと浸透圧を上げてゆくと海水によく適応するが、海水に直接移すと適応できないことを明らかにした。これまでの研究により、ANPは急激な環境変化に対応して海水適応を促進するホルモンであることを明らかにした。そこで、メダカにANP遺伝子を導入して、直接海水に移しても生存できるようにすることを考えている。まず、メダカのANP遺伝子のクローニングを試みたが、BNPとCNP4種をメダカで見つけたのだが、ANPだけが取れてこない。ティラピア、キリフィッシュ、ニジマスなどではたやすくANP遺伝子が取れるため、メダカではANP遺伝子の発現が極めて少ないのかもしれない。そこで、海水適応能の優れたメダカ(ジャワメダカ)からANP遺伝子を取り、それをメダカに導入することを考えている。本年度は、ナトリウム利尿ペプチド(NP)ファミリーの分子進化と、新しい浸透圧調節ホルモンである可能性を持つアドレノメデュリンファミリーの発見で大きな発展があった。1)NPファミリーは、これまで魚類ではANP, VNP, CNPの3種がファミリーを形成していると考えられてきたが、私たちはチョウザメでANP, BNP, VNP, CNPが共存することを明らかにした。その結果、ほ乳類で知られていたBNPと硬骨魚類の真骨類で知られていたVNPが別物であることがわかった。そこで真骨類でBNPを探したところ、ティラピア、メダカ、フグ、キリフィッシユ、ヒラメなどでBNPを見つけることができた。また、真骨類には4種のCNPが存在し、ほ乳類のCNPはCNP-4であり、CNP-3からANPとBNPがタンデムに遺伝子重複により作られたことを明らかにした。いっぽう、もつとも原始的な脊椎動物である円口類に属するヤツメウナギには、CNP-4のみが存在することが明らかになった。したがって、NPファミリーの祖先分子はCNP-4であり、硬骨魚類へと進化する過程で大規模な多様化が起こった可能性が高い。2)ほ乳類で多機能ホルモンとして知られているアドレノメデュリン(AM)が、フグでは5つのパラログからなるAMファミリーを作っていることを明らかにした。5種のうち、フグAM-1がほ乳類AMのオルソログであることがリンケージ解析により明らかになった。
コーポレート・アポロジアの有効性を探究するー不祥事から復活する方法論の構築ー

本研究の目的は、企業の危機管理として、コーポレート・アポロジアの有効性を探究することである。先行研究では、不祥事への批判から企業イメージを防御しつつも、企業犯罪と倫理的問題にどのように対処していくかが考察されていた。筆者は、コーポレート・アポロジアを危機管理コミュニケーション戦略の一つととらえ、実践診断理論を構築した。優良日本企業による不祥事を調べ、コーポレート・アポロジアの有効性は、次の要因によることが判明した。当該企業の重役達が「状況」に対するリアリティーを適切に構築できているか。さらに、公での話し方・振る舞い方がアリストテレスの提唱する倫理学・修辞学の原則に則しているかである。企業の不祥事に対する従来の取り組みは、危機管理システム・コンプライアンス・CSRという予防策とディフェンスが中心である。しかし、本研究の研究対象であるコーポレート・アポロジアは、「不祥事はどの企業にも起こりえるもので、予防策とディフェンスにも限界がある。予防策・ディフェンスよりも、復活の手法に主眼をおくべきだ」との発想からアメリカで生まれた新たな危機対応のあり方である。本研究では、1企業不祥事のケース・スタディー、2マス・メディア情報の収集・分析、3企業インタビューにより、コーポレート・アポロジアの有効性を考察する。さらに、その理論的発展の貢献を目指す。平成24年度は、日本企業のアメリカでの不祥事に関するアメリカのメディア報道の収集と分析を行った。アメリカのメディア・データを分析するにあたり、解釈における言語・文化のずれを修正するため、カリフォルニア州立大学で教鞭をとる企業危機管理の専門家にチェックしてもらった。研究成果として、6月に立命館大学で開催された組織学会研究発表大会で発表した。さらに、11月にシンガポールで開催されたEuro-Asia Management Studies学会の査読制審査に論文を投稿し、発表した。また、本研究の要旨をDiamondハーバード・ビジネス・レビュー11月号ならびにワイエムビジネスレポート7/8月号、9月号に掲載した。しかし、本研究の研究対象であるコーポレート・アポロジアは、「不祥事はどの企業にも起こりえるもので、予防策とディフェンスには限界がある。本研究では、1企業不祥事のケース・スタディー、2マス・メディア情報の分析、3当事者のナラティブ分析により、コーポレート・アポロジアの有効性を考察した。さらに、企業危機管理における理論的発展を目指した。平成25年度は、日本企業の不祥事に焦点を当て、主に、トヨタ自動車によるリコール問題(2010年)に関するケース・スタディーを行った。当事者の発言に着目し、企業不祥事の「リアリティー」がどのように構築されていたかも分析した。判明したことは、次のとおりである。1企業危機は、当該企業の当事者が誤ったリアリティーを構築し、世間一般のリアリティーとギャップが生じることにより、起こった。2企業の当事者が、この事実に気づき、自らのリアリティーを再構築することから、適切な危機対応が始まった。3それを公に「発言」する必要があった。4その結果、世間一般のリアリティーとのギャップを修復することが可能になった。5このコミュニケーションによるリアリティー修復を「アポロジア」と呼び、この手法により、企業危機を終息した。成果として、2013年9月18日-10日に、Aarhus (Denmark)で開催されたCSR Communication Conference 2013で学会発表した。さらに、2014年3月19日-22日にNapa (U.S.A.)で開催されたWestern Academy of Management (WAM) Conference 2014でも学会発表(共同)した。この学会で発表した論文は、WAM 2014 Past Presidents Best Paper Nomineeにもなった。本研究では、(1)企業不祥事のケース・スタディー、(2)マス・メディア情報の分析、(3)企業インタビューにより、コーポレート・アポロジアの有効性を考察する。平成23年度は、コーポレート・アポロジアに関する文献のクリティカル・レビューを行った。コーポレート・アポロジアとは複合領域であり、学際的にレビューする必要があった。まず、コーポレート・コミュニケーションズの分野で、コーポレート・アポロジアに関する英文の学術論文のクリティカル・レビューを行った。英文の学術論文を検索、収集するために、オンライン・データベースを利用した。国立国会図書館に出向いた。さらに、春期休暇中にアメリカの大学図書館で文献検索・収集、図書の閲覧を行った。

なお、平成23年6月に慶応大学湘南・藤沢キャンパスで開催される2011年度組織学会研究発表プログラムで報告を行った。さらに、企業の危機管理、コーポレート・コミュニケーションズの専門誌であるCorporate Communications: An International Journal (Emerald出版)が主催するCSR Communication Conferenceが平成23年10月にオランダのアムステルダムで開催され、そこでも報告を行った。今年度は、企業不祥事のメディア・データの収集と分析が中心的活動であった。日本国内では入手が困難な日本企業のアメリカでの不祥事に関するメディア・データを収集し、アメリカの企業危機管理の専門家とともにその分析を行った。組織学会ならびにEuro Asia Management StudiesAssociationで研究発表を行うことができた。今年度は、文献のクリティカル・レビューが中心的な活動である。ただ、文献を集め、読みこなすだけでなく、その中から得られた知見をまとめることができた。さらに、組織学会で報告し、さらにCSR Communication Conferenceでも報告することができた。平成23年度に収集した学術文献ならびに平成24年度に収集し、分析したメディア・データをもとに論文を完成させる。さらに、コーポレート・アポロジアに関連する企業とのインタビューを試みる。CSR Communication Conference等の国際学会で発表すべく、査読制審査にも投稿する。また、国際レフェリー・ジャーナルへも投稿する。平成23年度に収集した文献・資料をもとに、コーポレート・アポロジアに関するケース・スタディー論文を完成させる。ここでは、単なるケース分析ではなく、Yin (2009)のCase Study Research等にもとづき、メディア情報をアーカイバル化することで、理論と融合させる。さらに、Euro-Asia Management Studies等の国際学会で発表すべく、査読制審査に投稿する準備をする。平成23年の春に収集した企業不祥事のケースに関するアメリカのメディア報道を分析する。なお、Euro-Asia Management Studies学会で査読制を通過した場合、学会報告を行う。データの集計・分析・解釈を受け、結果を論文にまとめ、論文化を行う。さらに、国際レフェリー・ジャーナルへも投稿する。論文査読制の国際学会で発表する場合、旅費として計上する。
メタラジカルコゲノレン環を反応場とする反応性中間体の捕捉と脱離

メタラジカルコゲノレン錯体[CpM(E_2C_2X,Y)]中のメタラジカルコゲノレン環は相反する反応特性,すなわち不飽和性と芳香族性が微妙なバランスの上に共存している興味ある環系である。不飽和性に基づく反応例としてはジアゾ化合物やアジド化合物が金属-カルコゲン結合へ付加し、アルキリデン付加体やイミド付加体を生成する。前年度は、アルキリデン付加体のメタラチイラン環やイミド付加体のメタラチアジリジン環のプロトン酸、ルイス塩基およびハロゲンによる結合開裂(金属-硫黄結合か金属-炭素結合)に伴う構造変化(三元付加体の生成)を検討した。本年度は、下記のように三元付加体の性質を特に熱および電気科学的挙動(CV,電解可視吸収スペクトル、電解ESRなどによる)の面から総合的に検討し、メタラジチオレン環がカルベンやナイトレンのような反応性中間体の捕捉と脱離に対し特異なj反応場であることを明らかにした。1、アルキリデン付加体は電解酸化、還元いずれによってもアルキリデン架橋部位を解離することがわかった。2、アルキリデン付加体とルイス塩基(PR_3, P(OR)_3)との反応ではアルキリデン部分の置換基の種類によって、結合開裂部位が異なり2種類の生成物(イリド構造及び6員環構造)が得られることを明らかにした。6員環構造を有する錯体は、酸化、還元いずれも不可逆で、原料のアルキリデン付加体を生成した。一方、イリド構造を有する錯体は、CVにおいて可逆な還元波を示した。2個のエステル基を持ったアルキリデン付加体は、溶液中において、イリド構造との平衡関係にあることがわかた。3、アルキリデン付加体とプロトン酸(HX)およびハロゲン(X_2)との反応で生成した3元付加体(Co-C結合が開裂し、XがCoに配位した錯体)の電気化学挙動を比較検討した結果、1電子還元により、ハロゲン化物イオンを、1電子酸化によりハロゲンラジカルを解離することがわかった。X=1などでは、ハロゲン化物イオンの解離平衡が観測された。4、イミド付加体(トシルイミド、メシルイミド)とルイス塩基(PPh_3)とを加熱すると、イミド基がシクロペタジニエル環のC-H結合へ挿入されることがわかった。この反応が分子内反応か分子間反応かをcross over実験から検討した結果、イミド付加体からナイトレンが発生して転位する分子間反応の可能性が示唆された。ジチオレン錯体に種々のジアゾ化合物(N_2CR^1R^2)を作用させたところ、窒素が脱離し、アルキリデンがコバルト-硫黄間に架橋したアルキリデン付加体が生成する。これらアルキリデン架橋付加体は、用いる試剤(ルイス塩基、プロトン酸、単体ハロゲンなど)との反応により様々な構造変化を示すことが明らかとなった。

ルイス塩基であるホスフィンやホスファイトとの反応では、2種類の生成物(ジチオレン錯体、アルキリデン部位、ルイス塩基からなる三元付加体)を得た。一方は、ルイス塩基のコバルト付加によりコバルト-硫黄間の結合開裂した6員環化合物である。他方は、ルイス塩基のコバルト付加によりコバルト-炭素間の結合開裂した硫黄イリド構造を有する化合物である。これらルイス塩基の配位した付加体は、いずれも付加体は高圧水銀灯光の照射により、定量的にルイス塩基が解離し原料であるアルキリデン架橋型付加体(二元付加体)に戻る。また、プロトン酸(HX)を作用させたところ、ハロゲンイオンがコバルトに配位し、硫黄がアルキル化した三元付加体が得られた。これら三元付加体には、ハロゲンとアルキル基との向きにより、2種類の立体異性体が存在することが、スペクトル的観測から明らかとなった。これらアルキリデン付加体は、プロトン酸のみならず、ハロゲン単体とも反応し、プロトン酸との反応と類似の三元付加体を生成することが明らかとなった。さらに、ジチオレン錯体(CpCo(S_2C_2Y_2),Y=Ph,COOMe)にテトラシアノエチレンオキシド(TCNEO)を作用させても、ジシアノメチレンの配位した架橋型付加体が生成する。ジチオレン錯体に等量のトシルアジド(TsN_3:Ts=-SO_2-C_6H_4-Me)を作用させ加熱還流することにより、イミド部位のCo-S結合に架橋したイミド架橋二元付加体を得ることができる。この付加体はプロトン酸と反応し、Co-N結合が開裂し、先のアルキリデン付加体と類似のCo-XとS-NHSO_2C_6H_4-Me結合を有する三元付加体を生成する。この三元付加体はピリジンなどの塩基との反応により元のイミド架橋二元付加体にもどる点が特徴である。さらに、イミド架橋二元付加体をトルエン中でPPh_3存在下加熱還流することにより、p-トルエンスルホニルイミド部位がCp環のC-H結合に挿入した新規置換CpCo錯体が生成した。本反応は形式的にはイミド部位がナイトレンとしてCp環へ分子内転位した反応とも考えられ、その機構が注目される。メタラジカルコゲノレン錯体[CpM(E_2C_2X,Y)]中のメタラジカルコゲノレン環は相反する反応特性,すなわち不飽和性と芳香族性が微妙なバランスの上に共存している興味ある環系てある。不飽和性に基づく反応例としてはジアゾ化合物やアジド化合物が金属-カルコゲン結合へ付加し、アルキリデン付加体やイミド付加体を生成する。前年度は、アルキリデン付加体のメタラチイラン環やイミド付加体のメタラチアジリジン環のプロトン酸、ルイス塩基およびハロゲンによる結合開裂(金属-硫黄結合か金属-炭素結合)に件う構造変化(三元付加体の生成)を検討した。本年度は、下記のように三元付加体の性質を特に熱および電気化学的挙動(CV,電解可視吸収スペクトル、電解ESRなどによる)の面から総合的に検討し、メタラジチオレン環がカルベンやナイトレンのような反応性中間体の捕捉と脱離に対し特異な反応場であることを明かにした。1、アルキリデン付加体は電解酸化、還元いずれによってもアルキリデン架橋部位を解離することがわかった。2、アルキリデン付加体とルイス塩基(PR_3,P(OR)_3)との反応ではアルキリデン部分の置換基の種類によって、結合開裂部位が異なり2種類の生成物(イリド構造および6員環構造)が得られることを明らかにした。6員環構造を有する錯体は、酸化、還元いずれも不可逆で、原料のアルキリデン付加体を生成した。一方、イリド構造を有する錯体は、CVにおいて可逆な還元波を示した。
変形性関節症治療への応用を目指したS100A1、S100Bの機能解析

先行研究で我々はS100A1・S100Bはin vitroで肥大分化・石灰化を抑制する作用を持つ事を見出していた(EMBO Rep. 2007;8:504-9.)。これを踏まえ、本研究では、S100A1・S100Bのダブルノックアウトマウスを作出し、骨格系の発生の詳細な解析を行った。軟骨原基の形成される胎生12.5日から性成熟に達する8週齢に至るまで、骨格標本の作製・X線による骨格の撮影、組織切片の作製によって骨格系を解析したが、S100A1・S100Bダブルノックアウトマウスの骨格系の発生には野生型と比して明らかな差が無かった。S100A1・S100Bのダブルノックアウトマウスの骨格系の発生に関して表現型が無かった原因として、他のS100ファミリー遺伝子が代償性に発現亢進している可能性を考えた。野生型、及びS100A1・S100Bのシングル及びダブルノックアウトマウスの肋軟骨を採取し、遺伝子発現解析を行った。しかし予想に反し、ノックアウトマウスで発現亢進しているS100ファミリー遺伝子は見いだせなかった。しかし、S100A2,A4,A11等、S100A1・S100Bのノックアウトの有無に関わらず、軟骨組織で強く発現しているS100ファミリータンパクが存在していた。これらの遺伝子を軟骨系細胞株ATDC5で強制発現させたところ、肥大分化・石灰化を抑制する作用を示した。以上の事から、S100A1・S100B以外にも肥大分化・石灰化を抑制する作用をもつS100ファミリータンパクが軟骨細胞には存在しており、それらがS100A1やS100Bのノックアウト時にも作用を発揮している可能性が示唆された。病的状態でのS100A1・S100Bの作用については、OAモデルを用いたin vivo実験が未だ終了していない。今後の研究でより詳細に解析しようと考えている。S100A1, S100Bのシングルおよびダブルノックアウトマウスのdevelopmentについて、軟骨形成の始まるE12.5から性成熟に至る8週齢に至るまで、解析を行った。具体的には、胎生期から新生仔に至るまでの時期に関してはアルシアンブルー・アリザリンレッドを用いた骨格二重染色により軟骨内骨化の状態を評価し、8週齢の時期には軟X線撮影によって骨格形成の異常の有無を評価した。また、各発達段階毎に組織切片を作製し、ヘマトキシリン・エオジン、アルシアンブルー、von Kossa等各種染色を用いて、軟骨形成や軟骨内骨化、関節軟骨形成等に異常が無いか詳細に評価した。また、ノックアウトマウスとWTマウスの軟骨組織からRNAを抽出し、遺伝子発現の差を検討した。S100A1,S100Bの過剰発現による軟骨代謝の影響については、基礎検討として、S100A1やS100Bのリコンビナントタンパクを初代軟骨細胞や軟骨系細胞株に投与し、遺伝子発現や肥大分化・石灰化に与える影響を評価した。S100A1,S100Bのシングルおよびダブルノックアウトマウスについて、骨格系の発生と病的状態での影響についておおむね順調に評価を行うことができたため。S100A1, S100Bのノックアウトの影響の解析はおおむね順調に行うことができた。今後は、過剰発現による影響を、トランスジェニックマウスやリコンビナントタンパクを用いて解析していく。おおむね計画が順調に進んだため次年度研究の経費とした。
イギリス法におけるコンスピラシー概念の動向

本研究では、日本における共謀罪創設の議論に対する1つの比較法的検討の素材を提示することを目的として、イギリスの法律委員会による『諮問書183号』および『報告書318号』の中で示された諸議論と諸提案を調査・分析することを通じて、1990年代以降、現在に至るまで常に変容し続けてきたコンスピラシーの現在の姿と、イギリス法が抱える実体法・手続法上の諸問題を明らかにした。本年度はイギリス法におけるコンスピラシー概念の動向を調査するための前提作業として、法律委員会の検討作業・改正提案(CP183, LC318)に大きな影響を与えたSaik事件貴族院判決(Rv.Saik, [2007] 1A.C.18)に焦点を当てて、これに関連する議論状況について、研究を行った。Saik事件では、「他人の犯罪収益であるとの『疑念』を有しながら資金洗浄に合意した」との内容を基礎とする被告人の有罪答弁に基づく資金洗浄の共謀罪の成否が争われた。資金洗浄罪は、「財産の違法性」とその「認識」又は「疑念を抱くに足りる合理的理由」(1988年刑事司法法93C条2項)を、共謀罪は、既遂犯の「事実又は状況」に関する「意図又は認識」(1977年刑事法1条2項)をそれぞれ要件とするところ、貴族院は、(1)犯罪収益性に関する「疑念」を有する者に資金洗浄の共謀罪が成立するか、(2)資金洗浄罪の「疑念を抱くに足りる合理的理由」要件と「所定目的」要件とは整合するかという2点につき、(1)を否定し、(2)を肯定し、(i)「犯罪収益性」に関する「認識」が必要であり、(ii)この「認識」に「疑念」、は含まれないとの解釈を示したうえで、(iii)共謀罪の有罪判決を破棄した。この検討作業を通じて、共謀罪の主観的要件に係る1977年法1条2項の立法趣旨、適用範囲、各文言の意義に関する議論状況、裁判例の動向、新たな問題状況をそれぞれ確認するとともに、資金洗浄という重要事案への「共謀罪による対応」という訴追手法に内在する諸課題の一端をも看取することができ、次年度のCP183およびLC318の本格的な調査・研究へとつながる基礎を形成することできた。本研究は、2000年以降、我が国でもきわめて重大な議論を喚起した「共謀罪」の原型である「イギリス法におけるコンスピラシー概念の動向」について、2007年から2009年にかけて法律委員会(Law Commission)によって実施された共謀罪(1977年刑事法(Criminal Act 1977)の検討作業から最終提案に至る議論の過程を調査・研究することによって、常に変容し続けるイギリスの共謀罪の解明を目指した。中間報告である『諮問書183号』(Consultation Paper No 183)については、合意(agreement)の対象が行為の開始および結果の惹起にあること、共謀関与者が行為を開始し、結果を惹起する「意図」を有しているべきこと、共謀罪の最低限の主観的要件を無謀とすることなどの「実体法的側面」、共謀の人的範囲に基づく免責を廃止すること、合意形成の場所に関わらず、共謀者の認識を前提として、イギリスの管轄を認めるべきことなどの「手続法的側面」の2点に関する暫定的提案に至る議論状況を整理・確認した。最終報告である『報告書318号』(Law CommissionNo318)については、中間報告における「実体法」と「手続法」の2点に暫定的提案に対する反応、これを受けての法律委員会の最終提案に至る検討状況を整理・確認した。当初の計画の一部であった「法執行の状況」には進展できなかったが、以上の研究を通じて、近時の多数の刑事立法とその内容の多様さを受けつつ変容するイギリスの共謀罪の現状と課題の一部が明らかとなった。
カイコガ純系系統P50 を用いたRNAi の確立、及び鱗翅目昆虫全般への応用

チョウ目(鱗翅目)昆虫でのRNA干渉(RNAi)法の確立を目指し、カイコガ純系系統P50を用いてRNAi効果の検証を行った。その結果、性フェロモン産生器官であるフェロモン腺で発現する遺伝子に対して、RNAiは効果的に作用することが確認できた。カイコガ性フェロモン(ボンビコール)産生メカニズムに関与する機能分子の機能解析にRNAiを利用した結果、lipase、Perilipin、FATPを含む新規8遺伝子がボンビコール産生に関与することが示された。RNA干渉(RNAi)法は昆虫においても、キイロショウジョウバエ、コクヌストモドキではその手法が確立しており、RNAiによる機能抑制から表現形の違いが観察できる。近年、コウチュウ目、バッタ目、ゴキブリ目においてもその効果は実証され、発生、分化のメカニズム解明に利用されている。しかしながら現在まで、チョウ目昆虫ではその成功例がほとんど報告されていない。脱皮、変態、休眠といった昆虫特有の生理現象、それを制御するホルモンの解明には、多種のチョウ目昆虫が利用されており、生化学、分子生物学的な知見が数多く得られている。日本では古くからカイコガが研究に用いられており、その知見や実験技法の蓄積から昆虫生理学においてモデル生物の地位を確立している。また現在はカイコガゲノム、ESTデータベースから目的遺伝子の塩基配列を簡単に知ることができる。このように多種多様な知見、ツールが揃っているカイコガへRNAiの導入方法の確立は急務である。カイコガへのRNAi法の確立、さらには鱗翅目昆虫全般への応用を目的とし研究を進めていく。カイコガ性フェロモン(ボンピコール)生合成メカニズムに関与する遺伝子の機能解析にRNAi法が利用できることは我々がすでに実証済みである。新規のボンピコール生合成関与遺伝子を探索するためにRNAiを遺伝子スクリーニング方法に用いた。その結果、ボンピコール生合成に関与する遺伝子が7個見っかり、その中のfatty acid transport protein(FATP)とtriacylglycerol lipase(TG lipase)については、RNAiによる発現抑制から機能解析を行った。機能解析から、FATPは脂肪酸の細胞内への取り込みに、TG lipaseはTGから脂肪酸の遊離に関与することが示された。RNA干渉(RNAi)法はハエ目、コウチュウ目、バッタ目を含む様々な昆虫においてその手法が確立しており、RNAiによる発現抑制から表現形の違いが観察でき機能解析に利用されている。またカイコガでは遺伝子データベースが充実しており、簡単に目的遺伝子の塩基配列を知ることができる。このように多種多様な知見、ツールが揃っているカイコガへのRNAi法の確立は急務である。カイコガへのRNAi法の確立、さらにはチョウ目昆虫全般への応用を目的とし研究を進めた。カイコガフェロモン腺で発現する遺伝子に対してRNAi法は有効に利用でき、これまでにカイコガ性フェロモン(ボンビコール)産生に関与する不飽和化酵素(pgdesat1)、還元酵素(pgFAR)などについて機能解析を行ってきた。今回ボンビコール産生に関与する新規機能分子の探索にRNAiをスクリーニング方法として用いた結果、カイコガfatty acid transport protein(BmFATP)を含む8遺伝子の関与が明らかになった。さらにBmFATPについてはRNAiによる発現抑制からその機能解析を行った結果、BmFATPは細胞外脂肪酸のフェロモン腺細胞内への取り込み、脂肪酸のアシルCoAへの変換に働き、ボンビコール前駆体の貯蔵体である脂肪滴の形成を促進することにより、ボンビコールの産生を調節することが示唆された。
読解教育支援を目的とする文章難易度判別システムの開発

本研究は,日本語研究におけるリーダビリティ研究を発展させ,日本語教育のためのリーダビリティの構築を目指すものである。具体的には,日本語教科書コーパスを利用し,6スケールの難易度判別のための公式を開発した。日本語教育のリーダビリティ公式として「X={平均文長*-0.056}+{漢語率*-0.126}+{和語率*-0.042}+{動詞率*-0.145}+{助詞率*-0.044}+11.724」(R2=.896)を提案する。そして,このリーダビリティ公式を実際の日本語テキストにあてはめ,有効性を検証した。さらに,リーダビリティ公式を実装したウェブシステムを構築した。本研究は、日本語教育の読解教育に特化した文章難易度の自動判定システムを開発する。本研究の難易度判定システムには、文章の様々な構成要素(文字種や文の長さや語彙項目の難しさ)の出現頻度を統計的に処理した計算式が実装され、三つの機能を提供する。1)新規入力されたテキストの日本語教育の該当レベルを判別する、2)文章全体の難易度に対して相対的に難しい単文・複文を提示する、3)辞書システムとリンクし、自立学習を支援する。1)、2)は教師支援、3)は学習者支援を目的とする。こうしたシステムを活用することで、ウェブ普及やコーパス開発によって得られた大量の生テキストをコピー&ペーストで日本語教育の教室活動に活用できるため、コミュニケーション能力を重視した真正性のある日本語教育が実現できる。今年度、基準テキストに相当する1000個のレベル付きテキストデータを作成し、そこから文章難易度を推定する回帰分析を行った。それにより、文章の難易度を判定するための線形回帰式を作成した。この回帰式を搭載したウェブシステムんもプロトタイプ版を開発し、http://jreadability.net/にて公開を開始した。本システムを利用することで、自然テキストに対して、日本語教育の視点から見た習熟度が自動判定できる。また、習熟度の判定に加え、文章に含まれる語彙項目の自動抽出も行ってくれるため、読解教育での活用が期待される。本研究は日本語教育の読解教育に特化した文章難易度の自動判定システムを開発することを目的とする。上記の1)と3)の機能を実装したシステムである「日本語文章難易度判別システム」(http://jreadability.net/)を一般公開した。今年度は,システムの広報とチューニング作業を中心に研究活動を実施した。システムの広報として,ヨーロッパ日本語教育シンポジウム(スロベニア・リュブリャナ)や第27回日本語教育連絡会議(ハンガリー)でシステム紹介を行った。広報の際に利用者から得たフィードバックをもとにチューニングを行った。具体的には1)専用の掲示板を設置した。2)フィードバックフォームの項目を工夫し,より分かりやすいシステムにした。本研究では、日本語教育の読解教育に特化した文章難易度の自動判定システムを開発した。システムは、「http://jreadability.net/」において公開している。このシステムでは、文章の様々な構成要素(文字種や文の長さや語彙項目の難しさ)の出現頻度を統計的に処理した計算式を実装しており、3つの機能を提供する。1)新規入力されたテキストの日本語教育の該当レベルを推定する、2)文章が含む様々な量的属性(品詞分布や語種分布)をグラフ描画し、可視化する、3)日本語教育語彙表とリンクし、構成要素の記述的情報を確認できる。2013年10月にβ版を公開してから、世界中からアクセスがあり、3月31日時点で24万の累積ページビューを記録した。また、「文章を科学する」というタイトルで、ドイツ(2014年8月)、京都(2015年12月)、東京(2016年2月)で本システムの使い方などをワークショップ形式で説明し、研究成果の活用促進のための活動を行ってきた。今後もウェブシステムとして継続運用していく予定である。こうしたシステムを活用することで、ウェブ普及やコーパス開発によって得られた大量の生テキスト素材をコピー&ペーストで日本語教育の教室活動に応用できるため、コミュニケーション能力を重視した真正性のある日本語教育が実現できる。日本語教育のリーダビリティ公式として「X={平均文長*-0.056}+{漢語率*-0.126}+{和語率*-0.042}+{動詞率*-0.145}+{助詞率*-0.044}

+11.724」(R2=.896)を提案する。そして,このリーダビリティ公式を実際の日本語テキストにあてはめ,有効性を検証した。さらに,リーダビリティ公式を実装したウェブシステムを構築した。上記の目的1)および目的3)はhttp://jreadability.net/において100%達成した。目的2)は平成27年にアルゴリズムの作成のための調査を行い,実装する予定である。科研費による最終成果物。日本語教育目的2)の文章全体の難易度に対して相対的に難しい単文・複文を提示する機能を実装するため,文単位で難易度を決定するアルゴリズムを検討する。具体的には,基準コーパスを電子的に解析した上,テキスト統計量をもとに文単位の難易度を特定する。当初、計画していたシステムが完成し、プロトタイプ版が公開できている。当初予定していた学会発表に関して,システム改良を優先したため,先送りになった。プロトタイプ版の公開を踏まえ、利用者による評価を行っている。評価の結果として得られた電子データをさらに解析し、リーダビリティ公式を改良する。これにより、高精度の解析を目指す。これと併用して、システムの広報も行っていく。平成27年度,広報活動の活性化を行うため,日本語教育とコンピュータの国際会議(CASTEL/J 2015)で発表予定であり,未使用額はその旅費に充てる予定である。システムを搭載するサーバを専用ではなく、レンタルにしたため、物品費が削減できた。物品費として削減できた分についてはシステムの広報に力を入れるべきと判断し、そのための旅費にあてる。
微生物製剤、酵素製剤を用いたダイオキシン、環境ホルモン、焼却灰の浄化法の開発研究

ダイオキシン分解菌及びその菌の粗酵素からの微生物製剤、酵素製剤を用いたダイオキシン、環境ホルモン、焼却灰の浄化法の開発について検討した。また、製剤処理による土着微生物や植物(作物)栽培への影響も調べ、以下の結果を得た。1.製剤添加量、処理期間等を検討し、微生物製剤を用いる環境ホルモン、ダイオキシン汚染土壌の浄化法を開発した。その方法により、環境ホルモン(DDT)汚染土壌が浄化(84%)できた(5%製剤添加,30日間処理)。また、ダイオキシン(2,8-DCDD、2,4,8-TCDF)汚染土壌も浄化できた(25%製剤添加、浄化率3566%)。さらに、微生物製剤中の菌の成育を促進する方法も見出した。2.製剤添加量、処理期間等を検討し、酵素製剤を用いる環境ホルモン、ダイオキシン汚染土壌や汚染水の浄化法を各々開発した。その方法により、環境ホルモン(DDT)汚染土壌、ダイオキシン(TCB)汚染土壌を各々15%,27%浄化できた(15日処理)。また、環境ホルモン(DDT)汚染水、ダイオキシン(TCB))汚染水を短期間で浄化(各々35%,26%、3日処理)できた。さらに、酵素製剤中の酵素の安定化因子を解明し、酵素を安定化するとともに、酵素製剤の分解能を評価できる方法を開発した。また、汚染水浄化時には酵素製剤は少なくとも2回は再使用できることも見出した。3.pH緩衝能を持つ土壌と一種の界面活性剤を微生物製剤処理時に添加する焼却灰浄化法を開発した。この方法により、焼却灰を浄化(38%,TEQ換算)できた(30日間処理)。しかし、焼却灰の高pHにより酵素が失活するため、酵素製剤を用いた焼却灰の浄化法は開発できなかった。4.微生物製剤や酵素製剤を用いた土壌浄化法は、土着微生物や土壌中の微生物の活性に関与するといわれているデヒドロゲナーゼ活性に影響を与えなかった。また、これらの製剤処理による植物(作物)栽培への影響も認められなかった。本研究では、ダイオキシン分解菌(一種の白色腐朽菌)及びその菌からの粗酵素により調製した微生物製剤及び酵素製剤を用いて、ダイオキシン類、環境ホルモンに汚染された土壌、焼却灰の浄化法の開発ついて検討した。また、分解菌を用いる効率的な浄化法についても検討した。1.微生物製剤の調製:数種の担体(ゼオライトなど3種)に分解菌を担持させた微生物製剤及び製剤を固定化した固定化微生物製剤を調製した。これら製剤を用いるダイオキシン類(2,4,8-TCDF,2,8-DCDD)汚染土壌の浄化法を開発した(浄化率2565%、3045日処理)。また、浄化に及ぼす製剤の添加量、施用方法、菌糸蔓延速度、栄養源の添加量、包括の有無等の影響も明らかにした。2.酵奉製剤の調製:粗酵素及び酵素賦活化剤等を各々ゲル包括固定化した酵素製剤を調製した。また、酵素の安定化に及ぼす賦活化剤等の影響を明らかにした。3.製剤を用いる浄化法:酵素製剤を分解剤とするバイオリアクター浄化法を開発し、ダイオキシン汚染土壌(TCB)を短時間で浄化した(72時間処理、27%分解)。また、粗酵素を分解剤として用いる浄化法も開発し、ダイオキシン汚染土壌(2,4,8-TCDF)を浄化した(72時間処理、約20%分解)。