hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全光無線通信による大規模計算機ネットワーク進化

本研究では、不均一な通信パターンにあわせた論理トポロジを検出したうえで、全光無線リンクを用いたデータセンターシステムにおける物理トポロジの動的構成法を探求する。具体的には、各アプリケーション通信の論理トポロジに基づいて、光無線リンクを用いて計算ノード間を直結することで最適な物理トポロジを構築する方式を探求する。そして、光無線リンクを用いてデータセンター内のトポロジを動的に変えることで、アプリケーション毎に計算ノードを柔軟に分配するスケジューリング手法を開発する。
化学療法による皮膚障害に対する高濃度水素水の有用性に関する研究

最初にヒト角化皮膚正常細胞株Ha-Cat培養細胞に対してafatinib, lapatinib, 5-fuによる増殖抑制をWST-8 assayで確認した。そして、この増殖抑制が細胞周期停止ではなく、アポトーシスである可能性がFACSによって示唆された。これらはカスパーゼ非依存的なメカニズムによって起こっていることが、pan-caspase inibitorであるzVADの添加によって確認された。さらに、pan-ROS indicator及びpan-ROS scavengerを用いたassayによりこの細胞死のメカニズムにROSの関与が示唆されたが、特定のものは同定できず他の関与が示唆された。本研究では、まず化学療法剤によりROSを誘導するin vitroの系をつくるため表皮角化上皮培養細胞を使った系の確立を目指した。ヒト角化表皮細胞由来のHaCaTcell lineをもちい、ドキソルビシン(DOC)、5FU等の化学療法剤の様々な濃度(0から10μM)とともに培養可能な条件を確認する実験をおこなった。その結果DOCでは1μM以上だと50%以上の培養細胞が生存できないことが分かった。現在、これらのデータをもとに指摘条件を調整決定中である。化学療法による皮膚異常は表皮におこる障害であるため、そこに多く発現しているEGFRに影響する抗EGFR作用をもつ分子標的薬を利用して水素水の皮膚障害抑制効果をin vitroで検討することとした。そのためにまず、ヒト角化表皮細胞由来のHaCaTcell lineのEGFRの測定を行い、EGFRが豊富に存在することを確認した。次にHaCaT細胞に対して分子標的薬afatinibを添加し、細胞障害が起こる濃度を確認した。しかし、人に対する実臨床下における血中濃度等から判断して、必ずしも妥当な組織中濃度ではないため、さらに検討を積み重ねている。ヒト角化表皮細胞由来の培養細胞の継代維持が困難であることが研究の遅れに繋がっている。活性酸素が表皮細胞障害に確実に関係していると報告されている中で抗EGFR作用があり、抗HER2薬でもある低分子化合物はlapatinibだけである。しかし、現在乳癌症例に対しても治験が進行中であり、実臨床において皮膚障害を高頻度で起こし、より入手しやすい同じ抗EGFR+抗HER2作用を有する分子標的薬afatinibを使った実験を追加することとしたため、研究計画がやや遅れてきている。ヒト角化上皮培養細胞の化学療法剤添加における培養条件を決めることが予想以上に難しく時間を要したため。供給が容易なafatinibを使った実験の条件、つまり、細胞障害を起こす妥当な濃度を見いだし、そこでの活性酸素種の存在を同定、測定し、高いようならそれに対する水素水投与による細胞障害抑制効果を確認する予定である。癌化学療法と副作用対策さらに培養条件を整え、化学療法剤の種類も増やし、添加培養時の細胞障害性とその時の活性酸素種(ROS)の測定を行い、安定した実験系を確立する予定である。その上で水素水添加による細胞傷害阻止効果を確認する。そして、そのデータをもとに臨床試験のプロトコール作成へと進めて行く予定である。実験の若干の遅れにより、予定より支出が少なかったため。当初、実験には新たなインキュベータの購入が必要と思われていたが、既存のインキュベータと培養細胞ならびに試薬が使用できたことと実験の進捗が予定より遅れたことにより、使用額が当初より少なくなったためである。研究材料費として次年度にて使用予定である。細胞培養を拡張しin vitroの実験を促進させるため、新しいインキュベータの購入を予定している。
高齢者を支える地域福祉構造の比較研究

高齢化の研究では、高齢者の所得、健康、職業、定年退職などが主な分野として焦点を受けてきた。加えて、日常生活におけるQOL(生活の質)の重要性とコミュニケーション能力の荒廃についての解決策が問題になる。ミクロ社会学に強く志向してきた高齢化研究に、私たちはマクロ社会学のパラダイムを導入する時期だと考えて、それを実践した。現代日本には6種類の「高齢者神話恐怖症」があるように思われる。すなわちそれらは、(1)65歳以上はすべて老人である。(2)大部分の高齢者は健康を損ねている。(3)高齢者は若い人々に比べると理解がのろい。(4)高齢者は非生産的な存在である。(5)高齢者は魅力に欠け、性的な関係に乏しい。(6)すべての高齢者はほぼ同じである。しかしながら、これらの「神話」は私たちの具体的な調査結果では否定されている。ライフコース理論の観点からは、縮小する活動や相対的な責任の喪失に伴って高齢者の役割が僅かなものになることは否定されるわけではない。私たちの調査研究の諸データによれば、高齢者の主観的な生きがい満足感は、ほとんどが高齢者自身の集団選択に依存している。要するに、高齢者が友人、知り合い、諸集団への関係をもてばもつほど、60歳以降に惚けることはほとんどないのである。換言すれば、人間関係面への先行投資や社会システムそのものに参加することは、高齢者にとって健康という利息を確かなものにする。適切な関係を保つことは当然に重要であり、高齢者の健康を促進するためにも、毎日の生活において、ラジオ体操をしたり、ウオーキングやジョギングやカラオケで歌ったりしつつ、社会システムとの多方面での関連をもつように努力することが重要なのである。研究分担者3名と緊密な協力のなかで、札幌市、東京都、長野市、松本市、久留米市、鹿児島市、那覇市などで「高齢者の生きがいと社会参加」をテーマにした予備調査を実施した。いずれも、市役所、社会福祉協議会、長寿社会振興財団などの熱心な「生きがい対策事業」がみられ、そこへの高齢者の参加も進んでいるが、特定層に局限されている。しかし、高齢者の社会参加が進めば、同時に趣味娯楽、友人交際、家族交流なとの「生きがい」要因も豊かになっているので、今後ともこの方面への資源動員の必要性が指摘できる。地域福祉の3本柱はボランティア活動、町内会活動、緊急通報システムへの協力員活動であるが、少しずつ浸透している。ただ、緊急通報システムに関しては、社会学理論における「強い絆の弱さ、弱い絆の強さ」が該当する場合もない場合も見られ、次年度に検証すべき課題となった。専門家が支える在宅福祉の3本柱はホームヘルプサービス、デイサ.ービス、ショートステイであり、高齢者に高く評価されていた。市役所、社会福祉協議会、長寿社会振興財団が熱心に推進してきた老人大学やシニアリーダー講座などは10年が経過して、その成果の点検時期に来ていることが分かった。講座受講生が地元に帰って、どのようなリーダーシップを発揮しているかの追跡調査がなされておらず、具体的な成果が見えてこない。とりわけ、リーダーシップのPM理論に基づく点検をすると、M機能(統合力)は十分あるが、P機能(実行力)に欠けるシニアリーダーの存在が目立った。国際高齢者年の本年度は、同一テーマの詳細な研究とともに、高齢社会のもう一つの姿である少子化現象を合わせて追求することにより、地域福祉構造の解明に迫りたい。1.本年は具体的に日本一の長寿県の都市で高齢者福祉の調査を行った。男性日本一の長野県からは諏訪市、女性日本一の沖縄県からは宜野湾市、それに比較対照として北海道の千歳市を選択した。

沖縄県は日本一離婚率が高く、北海道は第2位というように社会的現象の段面を表わす離婚率は酷似しているが、高齢者のライフスタイルはかなり異なる。さらに北海道の老人医療費は日本一高く、長野県は96年までは一人当たり老人医療費が日本で一番低い県であり、その原因究明が可能という判断から比較研究を実施した。2.方法論的にはほぼ500人の高齢者を対象に同一の調査票を使用した。分析結果の一部からみても、高齢者の集合的特性は都市の社会構造によって非常に違うことがわかった。しかし最大公約数的には、長寿を促進する社会的要因には、住民十万人当たりの保健婦が多いこと、保健婦の活動が活発であること、高齢者が生活習慣病の予防に熱心であること、健康診断の受診率が高いこと、高齢者の社会参加が活発であること、近隣関係などの社会的ネットワークが豊かであることなどが指摘できる。3.最終年度には、調査票データの計量的分析に加え、細かなインテンシブ調査を行い、質的な資料を揃えて、量的質的な総合分析を進めたい。最終年度は「生きる喜び」としての生きがい要因を、3都市高齢者調査の分析結果とインタビューデータを総合化させて研究した。そこから高齢者の生きがいは、(1)有給の職業を通しての社会参加か有償無償を問わないボランティア活動による社会参加、(2)家族だんらん、(3)友人交際、(4)趣味娯楽に分類できるが、沖縄高齢者ではこれらがタコツボ的に並立しておらず、融合が顕著であった。家族だんらんに近所の友人が入ってくるし、学校の同窓生や元の同僚などを含む友人と一緒の趣味娯楽の仲間が模合(もあい)を作り、親睦を強める作用を持っていた。このような対面的なコミュニケーション関係を沖縄の高齢者は大切にして暮らしていた。北海道の高齢者の特徴は生きがいがタコツボ的に並立していて、対面的なコミュニケーション関係も徐々に弱まっているところにある。これは支え合いを弱くする。長野県では老人大学在学生と卒業生を調査したが、定年後に新しく関わった老人大学の果たす役割が大きかった。研究から引き出された成果は、この人為的な出会いの機会が対面的なコミュニケーション関係を増幅させることの発見にあった。この対面接触への意欲はまた、予防をかねた各種の健康診断への受診に結びついている。北海道と比べて沖縄での高齢者ライフスタイルの特徴は、「人間関係」への強い意欲にあった。「若い人との触れ合い」、「素敵な人との出会い」、「友だちの多さ」というライフスタイル項目に支持が集まった。加えて、沖縄では「いくつになっても働きたい」、「同情されたくない」から構成される「自立志向」も目立った。「自立志向」を持ちつつ、「人間関係」を求める生き方は、21世紀の超高齢社会に生きる在宅健康高齢者のモデルといえるであろう。
日本人の乳癌薬物治療における内臓型肥満とインスリン耐性、慢性炎症の影響

今回の研究は内臓型肥満が引き起こすとされるインスリン抵抗性、慢性炎症が日本人の乳癌患者において薬物療法の効果に影響するのかを確かめる目的で行った。研究の結果、日本人乳癌患者において内臓型肥満はインスリン抵抗性を通して乳癌術前化学療法後の再発予後を低下させる事が新たに判明した。また、CT検査で評価した内臓脂肪の質はインスリン抵抗性と関係することが判明し、今後は内臓量に加えて質も評価する事の重要性が示唆された。当初予定した初年度の研究計画に沿って研究を施行する事が出来ているため。術前化学療法を受けた271例の乳癌患者の解析の結果、内臓脂肪量は有意にBMI(Body Mass Index)と相関していた。内臓脂肪量が多い群は有意に遠隔転移再発期間が短縮しており、多変量解析においても内臓脂肪量は独立した予後因子であった。さらに内臓脂肪のCTが低下している群は有意に遠隔転移再発期間が低下していた。次に、背景因子を用いてpair-matchさせた早期乳癌患者106例に対して、Insulin-like growthfactor(IGF)familyと炎症と肥満との関係を検討した。その結果、BMIのnormal群とoverweight/obese群との比較において、IGF-1とIGFBP3は各群間で有意差は認めなかった。その一方で、overweight/obese群はnormal群と比較して有意にHOMA-Rが高かった。さらに、IL-6, CRPはoverweight/obese群はnormal群と比較して高い傾向にあった。現在免疫染色によるIGF-1RとIL-6Rの発現状況を上記の結果と併せて検討中である。以上の結果を米国臨床腫瘍学会とSan Antonio乳癌学会にてposter発表し、現在論文投稿準備中である。今回の研究から、内臓型肥満に起因するインスリン抵抗性は早期乳癌患者において予後因子となる可能性が高い事が示唆された。BMIだけでは評価できない内臓型肥満と内臓脂肪の質がインスリン抵抗性を通して乳癌術前化学療法後の予後に影響する事は新しい知見であり、我々の過去の研究結果から日本人女性は肥満による影響を欧米人よりも多く受ける可能性があるため、今後さらに研究を発展させていく必要がある。今後の展望として、内臓型肥満型乳癌患者に対して術後補助療法後の栄養指導、運動療法を含めた積極的な介入が予後を改善するかを前向き臨床試験で評価することを計画している。今後は次年度の計画に従い、免疫染色を中心に病理学的に局所での炎症とIGF Familyの発現を確認し、初年度の研究で得られた新たな知見の裏付けを行う予定である。
糸球体疾患症例におけるT細胞膜上のステロイド薬排出トランスポーターに関する検討

対象症例よりヘパリン加静脈血を採取、重層遠心法にてリンパ球を分離し、RPMI1640+10%FCS培地に懸濁した後、Rhodamine123(Rh123)を培地に加え、15分間培養。洗浄後、Rh123非含有の同培地にて、上記条件下で120分間培養した。この際、トランスポーター遮断作用を有するverapamil添加と非添加のもので培養した。Phycoerythrin標識mouse-IgG抗ヒトCD3抗体にて染色し、FlowcytometerにてRh123含有細胞率を計測した。同一症例において、ステロイド薬投与量が高値である程、CD3^+細胞中のRhodamine123^+細胞の割合は低値を示していた。そのため、本研究はステロイド投与量をほぼ同程度として検討する必要があることが示唆された。特発性ネブローゼ症候群(微小変化型ネフローゼ症候群・巣状糸球体硬化症)における末梢血リンパ球数およびCD3^+細胞の割合は、ステロイド依存性群:ステロイド薬減量中に再発した症例とステロイド非依存性群:ステロイド薬中止後1年以降に再発した症例の2群間に有意差を認めなかった。京た、Rh123のCD^3+細胞内への取り込み(verapamil添加)は、2群間に有意差を認めなかった。Rh123細胞外排泄試験の検討(verapamil非添加)においては、ステロイド依存性症例では、CD3^+細胞中のRh123^+細胞の割合は有意な低値を認めた。すなわち、CD3^+細胞中、Rh123が細胞外へ流出した細胞の割合が有意に高値であった。他の糸球体疾患における検討では、ANCA関連腎炎においては検討例5例、再発例1例のため統計学的な評価は困難であった。また、IgA腎症においては、臨床的に寛解・再発の区分、すなわちステロイド反応性の区分が困難首あり、他の臨床学的指標が必要であると思われた。腎生検にて微小変化型ネフローゼ症候群、もしくは、巣状糸球体硬化症と診断した、ステロイド薬等の治療を受けていない症例を対象症例とした。対象症例よりヘパリン加静脈血を採取、重層遠心法にてリンパ球を分離し、Rhodamine123(Rh123)を培地に加え、15分間培養。洗浄後、Rh123非含有の同培地にて、verapamil添加と非添加のものとで120分間培養した。洗浄後、Phycoerythrin標識mouse-IgG抗ヒトCD3抗体にて染色し、Flow cytometerにてRh123含有細胞率を計測した。治療前(ステロイド薬未使用)と初期治療後(ステロイド薬投与中)を比較した場合、末梢血リンパ球数は初期治療後で有意な低値(P<0.01)を示していたが、末梢血リンパ球中のCD3^+細胞の割合、およびRh123のCD3^+細胞内への取り込み(verapamil添加培養下)は、両群間に有意差を認めなかった。Rh123細胞外排泄試験の検討(verapamil非添加培養下)においては、初期治療後でCD3^+細胞中のRh123^+細胞の割合は有意な低値(P<0.05)を認めた。一方、維持治療中に再発した症例(ステロイド依存性群)と再発しなかった症例(ステロイド非依存性群)とにおけるCD3^+細胞中のRh123^+細胞の割合はステロイド依存性群で有意な低値(P<0.05)を認めた。

以上より、T細胞における多剤耐性蛋白質などの薬物トランスポーターの発現はステロイド薬投与の有無またはその投与量が影響する可能性が示唆された。また、ステロイド依存性は、この薬物トランスポーターの発現が増強し、ステロイド薬が細胞内に取り込まれて薬理効果を示す前に細胞外に排泄されることによりもたらされている可能性が示唆された。対象症例よりヘパリン加静脈血を採取、重層遠心法にてリンパ球を分離し、RPMI 1640+ 10%FCS培地に懸濁した後、Rhodamine 123(Rh123)を培地に加え、15分間培養。洗浄後、Rh123非含有の同培地にて、上記条件下で120分間培養した。この際、トランスポーター遮断作用を有するverapamil添加と非添加のもので培養した。Phycoerythrin標識mouse-IgG抗ヒトCD3抗体にて染色し、Flow cytometerにてRh123含有細胞率を計測した。同一症例において、ステロイド薬投与量が高値である程、CD3^+細胞中のRhodamine 123^+細胞の割合は低値を示していた。そのため、本研究はステロイド投与量をほぼ同程度として検討する必要があることが示唆された。特発性ネフローゼ症候群(微小変化型ネフローゼ症候群・巣状糸球体硬化症)における末梢血リンパ球数およびCD3^+細胞の割合は、ステロイド依存性群:ステロイド薬減量中に再発した症例とステロイド非依存性群:ステロイド薬中止後1年以降に再発した症例の2群間に有意差を認めなかった。また、Rh123のCD3^+細胞内への取り込み(verapamil添加)は、2群間に有意差を認めなかった。Rh123細胞外排泄試験の検討(verapamil非添加)においては、ステロイド依存性症例では、CD3^+細胞中のRh123^+細胞の割合は有意な低値を認めた。すなわち、CD3^+細胞中、Rh123が細胞外へ流出した細胞の割合が有意に高値であった。他の糸球体疾患における検討では、ANCA関連腎炎においては検討例5例、再発例1例のため統計学的な評価は困難であった。また、IgA腎症においては、臨床的に寛解・再発の区分、すなわちステロイド反応性の区分が困難であり、他の臨床学的指標が必要であると思われた。
化学発癌における活性中間体の動態と標的臓器DNA傷害-臓器および種特異性との関連

本研究は癌原物質の活性中間体の生成、安定性、不活性化、細胞内外および臓器間移行、DNA付加体の生成の難易度とその構造特異性、傷害DNAの修復などを総合的に研究し、発癌における臓器特異性、種差、系統差、性差の機構を分子レベルで解明することを目的とした。[研究成果および考察]1)N-ヒドロキシアリルアミンの代謝的活性化に関与するO-アセチル化酵素の遺伝的多型性の原因としてハムスターでは一塩基置換によるストップコドンが現われる。2)P450誘導剤による代謝的活性化能の誘導とDNA付加体の間には正の相関があった。3)肝における化学発癌過程において、P450含量は低下するにもかかわらず、DNA付加体が増加するので、DNA修復能の低下が考えられた。4)各種ヒドロキシメチルアレンはO-硫酸化によりDNAで付加体を作る(グアニン残基の環外アミノ基と結合)が、肝では残存率が高く修復除去を受けにくい。5)ニトロピレンのDNA付加体量と腫瘍発現との間には必ずしも相関性が認められず、付加体の性質、修復能や細胞傷害作用などを併せて考えねばならない。6)N-ニトロソアルキルアミンのメチル体によるDNA修復はエチル、プロピル体などの修復とは異なる機構により行なわれる。7)4-アミノアゾベンゼンの誘導体による変異誘発能はDNA付加体の生成量のみでの説明では不十分であり、その付加体はSOS反応を誘導できるかどうかが重大である。8)xpのモデルマウス(XPAC遺伝子-1-)では癌原物質に対してきわめて感受性が高く、早期に多量の癌が発生した。以上、化学発癌においては癌原物質とそれを活性化する酵素が多様であり、今後、ヒトでの発癌リスクを正しく評価するためには特にDNA付加体の解明とその修復能の解明が特に必要と考えられた。
分子軌道および電子軌道の二重配向制御に基づく反応制御

配向準安定希ガス原子線源およびその検出のための不均一磁場装置を新たに試作した。グロー放電で生成した準安定希ガス原子線の配向状態を制御するため均一磁場中で円偏光を照射するための照射室を試作した。またその特性評価のための不均一磁場とその測定室を試作した。不均一磁場は、大電流による加熱をさけるためにパルス仕様とし、検出用二次電子増倍管は1mmのスリットを通して1cmの範囲で可動とした。上記装置の性能評価に先駆けて、グロー放電の際に少量(5%)のエチレンをアルゴンに添加することで、準安定希ガス原子のスピン-軌道状態(J=0及び2)の占有比を大幅に変化できることを見い出した。つまりスピン-軌道状態の占有比は放電の際のグリッド電圧に大きく依存し、グリッド電圧を下げることでJ=0の占有比を大幅に増加できることが分かった。これを用いた配向実験よりCF_3Hと準安定アルゴン原子の反応で知られている3つの反応部位(F端、H端、側端)の内、F端、H端はJ=2より生成し、側端のものはJ=0より生成することを見い出した。この原子線源を上記の装置で配向させることでスピン-軌道状態の副準位の反応性に及ぼす効果の研究が可能となりその性能評価がほぼ終了し当初の性能がえられていることが分かった。現在、原子軌道と分子軌道の相対的配向が反応に及ぼす効果の研究を行うため配向用均一磁場の製作が終了し、その予備的研究が進行中である。
Mechanical Stressに伴う顎関節症の病変部の血管新生に関する研究

1.顎関節症における関節内の炎症性病態の分析関節疼痛の程度と円板後部組織の造影効果との間には高い相関性(r=0.72)がみられ、さらにアスピリン(抗炎症鎮痛剤)で治療を施行した3患者では、造影効果の低下が認められた。NOは関節疼痛発現の原因物質として知られているが、NO濃度は疼痛の程度や円板後部組織の造影効果と強い相関性を示していた。MR画像による円板後部組織の高い造影効果は、血管拡張からの病巣部の血流増加あるいは血管新生によるものと考えられた。2.滑膜細胞からのサイトカインおよびNO産生におけるエストロゲンの効果リウマチ性関節炎の大腿関節部から摘出された滑膜組織(線維芽細胞)を用いて、炎症性サイトカイン、NO産生およびiNOS mRNA発現におけるエストロゲンの分子生物学的効果について検討した。エストラジオール(10^<-5>M濃度)は、滑膜細胞からの培養液中のサイトカイン(GM-CSF)、Nitrite産生を有意に抑制した。IL-6、IL-8ではその効果は認められなかった。RT-PCR法によるiNOS mRNA発現の検索結果では、エストラジオールで処理した細胞は、Positive controlに比較してその発現がやや抑制されていた。以上の研究から、エストロゲンは関節内炎症性病態に対して抑制効果を有することが示唆された。臨床症例の検討において、顎関節症患者の顎関節疼痛をVisual Analog Scale(VAS)にて評価した。臨床症例の検討で、VAS法にて評価したが、この分類法は顎関節症疼痛の分類法として充分に適していた。顎関節症患者のなかでMRI画像所見で上関節腔にJoint Effusionを認めた患者の関節液を収集し、関節液中のVEGF量をELISA法にて、またNO濃度をグリース反応を用いて硝酸塩(NO2/NO3)の型で測定し、定量的評価を行なった。臨床症例での顎関節腔からの関節液の採取はその量が極めて少量であるため、手技的に困難であり、またVEGF/VPF量やNO量の測定では値の変動が大きく、定量的評価が困難であった。そこで少量の関節液からの測定を可能にするため、希釈法による測定を検討している。細胞培養を応用した検討では、関節リウマチ患者の滑膜から分離した細胞を培養増殖しエストロゲンによる刺激によるNO産生量の定量評価を行なった。また、性関節炎モデルとして家兎10羽を使用し、起炎物質による顎関節炎モデルを作成した。これらの動物モデルの顎関節滑膜からの細胞の分離培養の確立を試みている。関節リウマチ患者の滑膜から分離培養した細胞を使用してNO量の定量的測定を行なったが、測定値の変動が大きく、安定した値が得られなかった。動物モデルから採取した滑膜細胞の分離培養ではほぼ充分な増殖が見らた。そこでこれらの細胞を利用し、NO量の測定を試みている。さらに採取した組織よりマクロファージを分離し、これを利用したNO産生量の定量をも試みている。2.滑膜細胞からのサイトカインおよびNO産生におけるエストロゲンの効果リウマチ性関節炎の大腿関節部から摘出された滑膜組繊(線維芽細胞)を用いて、炎症性サイトカイン、NO産生およびiNOS mRNA発現におけるエストロゲンの分子生物学的効果について検討した。RT-PCR法によるiNOS mRNA

発現の検索結果では、エストラジオールで処理した細胞は、Positive controlに比較してその発現がやや抑制されていた。以上の研究から、エストロゲンは関節内炎症性病態に対して抑制的効果を有することが示唆された。
光非線形性薄膜の作成とその物理・化学的評価および電気物性に関する研究

分子線エピタキシ-(MBE)法による光非線形性薄膜の作製手法の確立を達成し,薄膜の配向,配列制御技術の知見を得た。さらに,薄膜の電気特性から,薄膜の形態解析へ電気特性が適用できることを示した。(1)プレスVOPc板に比し基板温度(Ts):室温,蒸着時間(Tt):60分で作製されたVOPc薄膜の01ピークが高束縛エンエルギー側へシフトするのは,基板が室温であることから,基板表面上の残存する吸着酸素の影響が考えられる。Ts:室温,Tt:60分と基板予備加熱温度(Tp):200°C,Tt:190分の各条件で作製された薄膜を比較すると,Tp:200°Cで作製された薄膜の束縛エネルギーが低下する。これは基板を200°Cで予備加熱することにより,雲母基板表面上に残存する吸着酸素が減少したことが考えられる。さらに,束縛エネルギー低下の要因として,雲母基板表面に存在する水素との相互作用の影響が大きいことが考えられる。(2)X線回折装置により,プレスVOPc板,MBE法(Ts:200°C,Ts:200°C,Tt:190分)で作製されたVOPc薄膜の配向を検討した。プレスVOPc板のX線回折結果から,回折角の変化に対し多数のピークが存在し,ランダム配向していることが示された。MBE法で雲母基板上に作製されたVOPc薄膜には,雲母基板に存在しない二個の顕著なピークが出現する。二個のピークから,分子の面間隔が3A,3.8Aであることが解析された。バナジルフタロシアニン分子は三角形の形をもつ平面分子である。三角形の底面の平面分子長が14A,頂点から底面までの分子長が3.2Aである。測定された面間隔から,分子が基板に大して平行に配向していることが示唆された。この結果はESCAで検討されたVOPc薄膜/雲母界面の相互作用を支持する。しかしながら,基板に対し2種類の平行配向が存在することは今後の課題である。(3)光学非線形薄膜の配列および配向と電気特性の関係を検討し,光学非線形特性の評価を電気特性から評価が可能であることを指摘した。蒸着試料として,非線形光学材料として注目をされているバナジルフタロシアニン(VOPc)を用いた。蒸着時の真空度が10^<-8>Pa(高真空)で,試料を基板面に蒸着した。蒸着基板として,石英,雲母を採用した。蒸発源温度は400と300°Cを用いた。VOPc粉体を1(t/cm^2)でプレスした板と異なる基板温度,基板材料の条件で作製されたVOPc薄膜のX線光電子分光(ESCA)のスペクトルを比較した。マイカ基板上に蒸発源温度300°Cで作製されたVOPc薄膜のESCAスペクトルのO1sがプレス板のスペクトルとよく一致した。

マイカ基板上に蒸発源温度300°Cで作製されたVOPc薄膜のESCAのO1sスペクトルは3個のピークをしめす。各ピークは低束縛エネルギー側から530.5,532.0,533.1eVに存在し、その組成はV-O-V,V-O=V,Oであると考えられる。溶融石英上に蒸発源温度300°Cで作製されたVOPc薄膜のESCAのO1sスペクトルがプレス板のスペクトルと相違する。これはVOPc薄膜のESCAのO1sスペクトルのOの束縛エネルギーが化学シフトを起こし,534.7eVにシフトした。さらに,ピーク強度はマイカ基板上に蒸発源温度300°Cで作製されたVOPc薄膜に比し約3.0倍増加したことを示す。これは溶融石英基板/VOPc薄膜界面の強い相互作用に関係していることが考えられる。溶融石英上に蒸発源温度400°Cで作製されたVOPc薄膜のESCAのスペクトルの分析から,蒸着されたVOPc分子が一部破壊されていることを明らかにした。以上のことから,異なる基板材料上に作製されたVOPc薄膜のESCAスペクトルが相違することは基板/VOPc薄膜界面の強い相互作用に関係し,基板上の配向に強い関連があることを示唆する。分子線エピタキシ-(MBE)法による光非線形性薄膜の作製手法の確立を達成し,薄膜の配向,配列制御技術の知見を得た。さらに,薄膜の電気特性から,薄膜の形態解析へ電気特性が適用できることを示した。(1)プレスVOPc板に比し基板温度(Ts):室温,蒸着時間(Tt):60分で作製されたVOPc薄膜の01ピークが高束縛エンエルギー側へシフトするのは,基板が室温であることから,基板表面上に残存する吸着酸素の影響が考えられる。Ts:室温,Tt: 60分と基板予備加熱温度(Tp):200°C,Tt:190分の各条件で作製された薄膜を比較すると,Tp:200°Cで作製された薄膜の束縛エネルギーが低下する。これは基板を200°Cで予備加熱することにより,雲母基板表面上に残存する吸着酸素が減少したことが考えられる。さらに,束縛エネルギー低下の要因として,雲母基板表面に存在する水素との相互作用の影響が大きいことが考えられる。(2)X線回折装置により,プレスVOPc板,MBE法(Ts:200°C,Ts:200°C,Tt:190分)で作製されたVOPc薄膜の配向を検討した。プレスVOPc板のX線回折結果から,回折角の変化に対し多数のピークが存在し,ランダム配向していることが示された。MBE法で雲母基板上に作製されたVOPc薄膜には,雲母基板に存在しない二個の顕著なピークが出現する。二個のピークから,分子の面間隔が3A,3.8Aであることが解析された。バナジルフタロシアニン分子は三角形の形をもつ平面分子である。三角形の底面の平面分子長が14A,頂点から底面までの分子長が3.2Aである。測定された面間隔から,分子が基板に対して平行に配向していることが示唆された。この結果はESCAで検討されたVOPc薄膜/雲母界面の相互作用を支持する。しかしながら,基板に対し2種類の平行配向が存在することは今後の課題である。(3)光学非線形薄膜の配向および配列と電気特性の関係を検討し,光学非線形特性の評価を電気特性から評価が可能であることを指摘した。
急激な海氷面積減少が起こっている北半球の海氷厚の解明

北半球の海氷は、急激に減少しており、今後特に薄い海氷域はさらに融解が進行すると予想される。そこでマイクロ波放射計から海氷の厚さを推定するために、観測と海氷の放射過程を計算した。観測の結果から厚さを推定するためには、18GHz水平偏波が有効であり、海氷上の雪も重要であることが明らかになった。この結果を基に海氷のモデルを改良し比較した結果、厚さの異なる海氷のマイクロ波放射を精度良く推定することが可能となった。本年度は、海氷観測を実施し、海氷のマイクロ波輝度温度特性を測定した。また衛星搭載型マイクロ波放射計AMSR-Eによって観測された輝度温度から海氷の厚さを分類した。海氷の厚さに対する輝度温度特性は、18GHzマイクロ波放射計(MMRS2)を購入し、平成21年度冬季に北海道サロマ湖において実験用プールを作成し、海水の状態からマイクロ波観測を行い海氷が成長するにしたがい変化する輝度温度を観測した。また、同時に海氷表面温度及び海氷表面サンプルを採取し塩分濃度を測定した。その結果、海氷の厚さと塩分濃度の関係は、これまでに得られている関係と良い一致を示した。また、成長に伴い輝度温度が上昇するという結果を得ることができだ。この結果を基に今後考察を進めていく計画である。AMSR-Eからの厚さ分類は、18GHz水平偏波の輝度温度を用いて行った。厚さは、2003年に実施した海氷観測結果を基に分類した。その後、推定結果の検証を行った。検証のための厚さデータは、海氷上から直接測定する方法、船に設置した可視カメラから測定する方法、電磁誘導法によって測定する方法などがある。しかし、広域にわたりまた薄い海氷の厚さを測定するためにほ問題点が多い。そこで、AMSR-Eと同じ衛星に搭載されている可視画像との比較によって検証を進めた。一般的に可視域では海氷が成長するに従い反射率が高くなる。検証の結果、輝度温度180、210、240K領域では、反射率はそれそれ約0.2、0.4、0.7となった。また、両者は正の線形関係があった。このことから、それぞれ異なる過程によって観測されている両デーダを用いることで、厚さの検証精度を同上することができた。今後は、全球において比較を進めていく計画である。本年度は、昨年度末に実施した海氷観測から得られた海氷の輝度温度の解析を行った。また冬季には再度海氷観測を実施し再現性を観測した。次に衛星搭載型マイクロ波放射計から観測された輝度温度から推定した海氷厚分類結果を光学センサとの比較によって検証した。本研究では、18GHz帯の輝度温度に注目している。これは、厚さに対する変化量が大きく長期データへの適用が可能であるためである。昨年度末に北海道サロマ湖で実施した海氷観測において、裸氷と比較したとき海氷上に積雪が存在すると海氷の輝度温度が上昇することが観測された。一般的に乾雪の輝度温度は、積雪によってマイクロ波が散乱し輝度温度が減少する。また18GHz帯は波長が長く積雪の影響を受けにくい。しかし観測結果は逆の結果となった。そこで、海氷及び積雪の放射伝達を計算し考察を行った。その結果、積雪の密度が海氷のマイクロ波放射に強い影響を与えることが分かった。このことから海氷の輝度温度から厚さを抽出するためには積雪の有無も重要な情報であることが分かった。また、海氷の厚さに対する18GHz帯の輝度温度特性の観測では、これまで同様に海氷が厚くなるに従い輝度温度が上昇するという観測結果が得られた。特に垂直偏波は約15mmの厚さで239Kという非常に高い値となった。このことから海氷の厚さ推定には水平偏波の輝度温度が有効であるというこれまでの結果を支持する結果が得られた。AMSR-Eの輝度温度からの厚さ分類は、18GHz水平偏波の輝度温度を用いて行っている。推定結果の検証はMODISの高分解能データを用いて行った。検証のために輝度温度と反射率の比較を行った結果、両者は正の相関関係があった。このことからMODISの反射率から厚さ分類の検証が可能であることが分かった。
高齢者居住施設におけるプレイス・アタッチメントと環境行動

高齢者居住施設に関して多くの知見が積み重ねられ、施設デザインに反映されている。今後、施設居住におけるQOLを高めるためには、これら施設の利用者自身が施設に与える評価を知り、考察する必要がある。新たな住まいに愛着を持てるかどうかはその後のQOLに大きな影響を与えると考え、研究ではプレイス・アタッチメント(PA)の概念を手掛かりとして評価指標を作成、高齢者居住施設利用者に対して実施した。結果、指標の有効性を確認すると共に、結果から施設に対して愛着を持つための具体的工夫についての示唆を得た。また、PA評価の傾向と施設利用者の所有物や居室に対する第三者の印象評価について関係を考察した。本研究は、高齢者居住施設居住者がその環境に対して抱くプレイス・アタッチメント(場所への愛着)に着目した住環境評価を提案し、これをもとに、個人のプレイス・アタッチメントの様相と生活の質について、環境行動との関連から考察を行う。本年は、(1)プレイス・アタッチメントに関連した住環境評価手法に関する検討、(2)評価方法開発に関わる検討を行った。また、(3)研究成果の一部を、海外学会(2008IAPSconference)で発表し、意見交換をするための論文作成を行った。(2)に関しては、「愛着」の根源となる因子を探るため、場所や場面の印象に着目した実験を計画した。居住施設での「食事場面」を第三者がどのような印象で捉えるか、学生を被験者に実施した。被験者には日韓の類似した規模、条件の3施設における食事時間のビデオ画像を示した。日韓交えた3施設の印象評価実験の回答の分散傾向は、学生は異なる文化的な背景を持った資料に対しても一定の体験をしていると理解され、実験の妥当性を示している。主な結果として以下のことがあげられる。(a)食事場面の印象評価、場所の印象評価双方で、日韓の国の違いによる評価傾向の差は認められず、「伝統性」の有無等が施設間の評価傾向の類似性に寄与していた。即ち、人々がある場面に対して抱く印象に、伝統性が深く関わるということを示している。(b)場面の印象から得る「楽しさ」は、必ずしも「清潔さ」や「整理」「広さ」といった物理的な条件を必要としない。これは、環境を「評価」する場合、人が利用する場面に着目させることの意味を示すものと考えられる。(c)印象評価実験の結果は、など、示唆に富むものであった。また、ビデオ画像の提示方法を個別繰り返し視聴と一斉一回視聴で同様の実験を行い、実験方法についての検討を行った。双方には体験に差は存在するが、実験自体は同様に成立することが示唆された。1.場所の印象評価実験手法に関する検討プレイス・アタッチメントに影響を与える要素として「場所の印象」について、昨年に引き続き、食事の場所の印象評価に関する検討を行った。(1)前年度、高齢者居住施設における食事場所の印象評価の第三者による評価と検討・分析を行った。この結果を環境行動研究の国際会議(IAPS・ローマ)で発表し、意見を交換した。(2)発表時の議論をもとに、評価対象である場面のビデオの提示方法を、個別自由操作によるビデオ視聴と、一斉に一度だけのビデオ視聴とした場合の印象評価傾向に本質的な違いが見られないことを検証し、データの信頼性を実証した(教育シンポジウムで発表)。2.居住年数と環境行動住みなれた地域にいることが環境行動やプレイス・アタッチメントとどのような関係を持つのかを考察した。古くからの街の区画と新しい区画とが隣接混在している前橋の上佐鳥地区で、地域に古くから住む高齢者群と、新規移住者群を対象に、地域内における環境行動(施設利用、近所づきあい等)についてインタビュー調査を行った。古くからの居住者は未整理地区を中心に面的な環境行動の広がりがあるのに対し、新規移住者は整理済区内の目的の場所での「点的」環境行動が中心であった。居住年数によって愛着のある場所の分布が異なることが予測された。3.プレイス・アタッチメント評価シートの作成高齢者居住施設で用いるプレイス・アタッチメント評価シートを作成、試用・検討を行い確定版とした。4.施設の種別とプレイス・アタッチメントに関する検討居住、または滞在する施設の種類(介護老人福祉施設、ショートスティ、特殊なコンセプトを持った病院(たとえばホテル仕様)など)と利用者の抱くプレイス・アタッチメントの関連の考察のため、施設選定の予備調査を行った。(2月実施).本研究は、まず、高齢者居住施設居住者がその環境に対して抱くプレイス・アタッチメント(場所への愛着)に着目した住環境評価を提案する。次に、個人のプレイス・アタッチメントの様相と生活の質を示すと考えるいくつかの環境行動との関連について考察を行う。これにより、施設環境に対する居住者の「住まい」としての愛着の向上と、QOLの維持向上という目標が相関しているのかどうかを検討するものである。

研究では高齢期における施設等に移り住んだ場所が、当事者に「住まい」としての安定した意味をもたらすかどうかという考察をすることが、それぞれの人生を尊重する上で極めて重要と考え、住まいとしての安定度を「プレイスアタッチメント」の視点から捉え、調査分析を行ってきた。21年度は、以下の3つの調査実験を実施した。(1)完成したプレイスアタッチメントの評価のための質問紙を用いて、a)高齢者居住施設居住者、b)地域で健康に暮らす高齢者を対象にヒアリング調査を行った。比較対象としてc)学生に同一内容のプレイスアタッチメント調査を行った。(2)居住施設でのプレイスアタッチメントが環境行動とどのような関係を持つかを考察するために、環境行動を映す対象として「もの」に着目し「もの環境の調査」を実施した。(3)「もの環境」が第三者にもたらす印象と居住者自身のプレイスアタッチメント評価の関係を考察するための実験も実施した。施設居住の高齢者と地域居住の高齢者、学生が現在の居住場所や地域に対して持つプレイスアタッチメントの傾向にそれぞれ異なる傾向が認められた。また、施設居住者は居室内の「もの」が多い人の方が、「住み慣れた」「住み続けたい」といった評価が高い傾向が認められるなどの結果を得た。これら平成21年度の成果は日本建築学会大会及び前橋工科大学研究紀要において速報している。また、研究成果として日本建築学会論文集への投稿を現在準備中である。
Chimerism発現と免疫寛容の誘導維持による新しい移植治療の開発

我々はchimerismの発現と免疫寛容の獲得維持に着目してそのメカニズムを解明し、新しい移植治療法の開発を目的に本研究を計画し研究を行ってきた。研究内容は、脾の免疫学的作用に注目して脾摘を加えた脾移植モデルを考案し、さらに生体部分移植を考慮して母子間牌移植モデルも作成した。また、2次移植として小腸移植モデルにより、脾移植の効果を評価を行った。移植片の生着の評価、chimerismの動態および免疫寛容獲得の指標として免疫組織学的分析とともに、腸管の生理運動機能に関しても検討を加えた。我々の研究結果から、脾摘と部分脾の移植の有効性が明らかとなり、ドーナーからレシピエントへの脾の部分移植、特に母より子への脾移植により免疫の寛容が獲得され、二次移植または同時臓器移植での拒絶反応が抑制ざれる可能性が示唆された。この現象に関してはStarzlらも肝移植において、ドーナーの肝細胞がレシピエント全身にchimerismとなり、免疫の寛容が獲得され免疫抑制剤の投与も必要なくなると報告しており、極めて興味深いと考えている。我々の研究からは、脾の部分移植においてもStarzlが報告したドーナー細胞のchimerismがレシピエントに発現しうることが推測された。さらに、特に生体臓器移植における場合を考慮に入れた我々の母子間での脾移植モデルから、母から子への移植時には母の脾の移植により免疫の寛容が獲得されやすいことが示唆された。さらにその際にはレシピエントの脾摘が有用であることも明らかとなった。脾移植(ドナー特異的抗原投与)による持続的な抗原提示と、脾摘によるドナーT細胞の分化の抑制から拒絶反応やGVHDが制御されることより、chimerismの発現と免疫寛容が獲得維持が可能と考えている。我々の研究をさらに推進することにより、臓器移植に極めて有効な新しい治療法の開発が臨床的に応用しうると確信している。さらに細胞レベルでの研究を進め、これらのメカニズムを明らかにしていきたい。近年の、種々の強力な免疫抑制剤の開発により、臓器移植治療の進歩はめざましく、すべに幾つかの臓器の機能不全においては移植治療が第一選択に成ってきている。しかし、一方で移植後の慢性虚拒絶反応により、移植臓器の摘出や移植治療が遂行し得ない症例も少なくない。そこで、さらに臓器移植の成績を改善するためには、免疫抑制ではない、新しいideaによる治療の開発が重要と考えられた。そこで、chimerismの発現と免疫寛容の獲得維持のメカニズムを解明し、新しい移植治療法の開発を目的に本研究を計画した。研究内容は、脾の免疫学的作用に注目して脾摘を加えた脾移植モデルを考案し、さらに生体部分移植を考慮して母子間脾移植モデルも作成し検討している。また、2次移植として小腸移植モデルにより、脾移植の効果を評価を予定している。移植片の生着の評価、chimerismの動態および免疫寛容獲得の指標として免疫組織学的分析とともに、腸管の生理運動機能に関しても検討を加える。さらに小動物を用いた異種移植モデルにおいても免疫抑制剤、モノクロナール抗体投与、脾移植の効果を評価する。

現在、研究はメデルの開発により脾摘と部分脾の移植の有効性が明らかとなり、日本移植学会・日本小児外科学会総会で発表した。さらに研究を進め、持続的免疫寛容獲得に関する新しい知見が得られ、臓器移植に有効な治療法が開発しうると確信している。新しく開発された種々の免疫抑制でも臨床的にはその効果が期待できない症例もあり、特に小腸移植においてはさらにその成績を改善するためには、新しいideaによる治療の開発が重要と考えられた。そこで、chimerismの発現と免疫寛容の獲得維持のメカニズムに着目して研究を進めて、新しい移植治療法の開発を目的に本研究を計画した。研究内容は、脾の免疫学的作用に注目して脾摘を加えた脾移植モデルを考案し、さらに生体部分移植を考慮して母子間脾移植モデルも作成し、脾移植片の生着の評価、chimerismの動態および免疫寛容獲得の指標として免疫組織学的分析し、興味ある結果が得られ、第5回世界小腸移植シンポジウム(ケンブリッジ、英国)で発表し、論文としてTransplantation Proceedingに掲載予定である。さらに研究を進め、2次移植としてラットを用いて小腸移植モデルを作成し、脾移植の効果を評価を計画している。移植片の生着の評価、chimerismの動態および免疫寛容獲得の指標として免疫組織学的分析とともに、分子生物学的にも解析を進め、脾移植の効果のメカニズムの解明を行い新しい観点からの移植治療の開発を促進する。さらに小腸移植における、移植腸管の種々の病態での生理運動機能に関しても研究を行い、その生理運動と変化に関しても明らかにしていく。近年の、種々の強力な免疫抑制剤の開発により、臓器移植治療の進歩はめざましく、すでに幾つかの臓器の機能不全においては移植治療が第一選択に成ってきている。本邦においても、脳死者の臓器を用いた移植が行われ、移植治療が広く受け入れられる時代へと突入してきた。しかし、一方で小腸移植のように強い拒絶反応のため移植し難い臓器移植に対して、また移植後の慢性拒絶反応発生の問題を解決するためには、従来の免疫抑制ではない、新しいideaによる治療法の開発が重要である。そこで、我々はchimerismの発現と免疫寛容の獲得維持に着目してそのメカニズムを解明し、新しい移植治療法の開発を目的に本研究を計画し、研究を行ってきた。研究内容は、脾の免疫学的作用に注目して脾摘を加えた脾移植モデルを考案し、さらに生体部分移植を考慮して母子間脾移植モデルも作成した。また、2次移植として小腸移植モデルにより、脾移植の効果を評価を行った。移植片の生着の評価、chimerismの動態および免疫寛容獲得の指標として免疫組織学的分析とともに、腸管の生理運動機能に関しても検討を加えた。脾移植(ドナー特異的抗原投与)による持続的な抗原提示と、脾摘によるドナーT細胞の分化の抑制から拒絶反応やGVHDが制御されることより、chimerismの発現と免疫寛容が獲得維持が可能と考えている。実験研究から、脾摘と部分脾の移植の有効性が明らかとなり、日本移植学会・日本小児外科学会総会で発表した。さらに研究を進め、持続的免疫寛容獲得に関する新しい知見が得られ、興味ある結果が得られ、第5回世界小腸移植シンポジウム(ケンブリッジ、英国)で発表し、論文としてTransplantaion Proceedingに掲載予定である。我々の研究をさらに推進することにより、臓器移植に極めて有効な新しい治療法の開発が臨床的に応用しうると確信された。
ポスト震災社会における科学・技術政策分野のローカル・ガバナンス構築とジェンダー

われわれのこれまでの研究で、地域住民の考え、意識は震災と福島第一原発事故を境にして大きく変化したこと、中でも女性たちの意識が男性以上に大きく変化し、脱原発市民運動でも女性たちのグループが先導的役割を果たしていることが明らかになった。今回、2018年11月に原子力規制委員会が東海第二原発の20年間運転延長を認可したこと、東海第二原発の再稼働に関する「地元」自治体の「事前了解」に関する問題が喫緊の政治的争点となったことを踏まえて、2018年12月9日に行われた茨城県議会議員選挙に合わせて、「地域社会と原子力に関するアンケート2018」をわれわれは企画した。この調査では、自治体側が「事前了解」に関する意思決定をするにあたって、住民意思をどのように確認し、その意思決定過程に反映させるか問われる状況で、地域住民自身が東海第二原発をはじめとした原子力施設と今後どのように向き合っていこうとしているのか、住民意思の確認の手段、住民意思の反映手段としてどのようなことを求めているのか、を明らかにすることを目指した。その結果、自治体の「事前了解」の意思決定にあたって、回答者の6割以上が「住民投票」、「県民投票」などの直接的意思表示機会が必要だと考えていること、そのような住民意識の背景には、震災後に原子力の専門家をはじめとした科学・技術の専門家に対する信頼が大きく低下したこと、国レベルの原子力政策が専門家中心で国民不在であるという認識が大きく拡大したこと、そしてこのような原子力をめぐる専門家不信、専門家中心主義に対する批判意識を裏付けるような体験を地域社会で住民自身が震災後に重ねてくるなかで、東海第二原発再稼働問題を中心とした科学・技術政策に対する意思表明機会を求める機運が高まってきたことが、明らかになってきた。そして、このような機運醸成の中心に女性市民の活動があることも、重要な事実である。アメリカにおける核開発の歴史をスリーマイル島原発事故直後の状況までたどりながら、言語、言説、話法という点に焦点を当てて批判的に総括した作業として、ステフン・ヒルガートナーらの研究がある。彼らは、核兵器をも含めた原子力関係者に特徴的な語法を「ニュークスピーク」(Nukespeak)と命名した(Hilgartner and OConnor1982=1983)。このような、米国を中心とした核開発の歴史の中で科学者、技術者ら科学の「専門家」が展開してきた言説を「原子力話法」として位置づけ、この「原子力話法」が1986年のチェルノブイリ原発事故の影響に関する科学者や専門家たちや各国政府関係者や国際機関の関係者の言説にも見られたものであり、そして今また福島第一原発事故後の現実を説明、解説する言説としても大きな社会的、政治的影響力を持って流通していることを、米国における先行研究を整理する中で明らかにし、2011年3月11日の東日本大震災直後に発生した福島第一原発の事故が私たちにつきつけた問題の本質がこの「原子力話法」と深く関連していること、この話法が福島第一原発事故後の政策的対応と、茨城県内の原発立地・周辺地域におけるポスト震災・原発事故社会の地域政策過程をも規定し続けている中心的要因であることを明確にした。この考察は論文「原子力事故問題の不確実性と「原子力話法」:科学的専門知と市民的生活知の相克について」『茨城大学人文学部紀要.社会科学論集』第61号(2016)としてまとめている。この論文の理論的枠組みに基づいて2016年度のアンケート調査を設計し、調査を実施する予定である。当初予定していたつくば市一般市民を対象とした科学技術に関するアンケート調査を実施できなかった。科学技術についての社会学的研究について、アメリカの原子力関係研究施設をめぐる社会的論争を中心に文献研究を進めた。アンケート調査を実施できなかった主な理由は、本研究テーマと関連する他の研究プロジェクトで類似のアンケートを実施し、その作業で時間がとられたためであるが、そこで得られたデータは本研究でも活用できるものであり、今後本研究で実施する予定のアンケート調査の設計に活かすことができるものでもある。2010年度から2016年度まで東日本大震災と福島第一原発事故を挟んで継続してきた、本研究と関連する他の科研プロジェクトの一環である原子力世論調査のデータを活用しつつ、米国および日本における原子力世論調査の現状と政策主体による世論調査の活用について、ローカル・ガバナンスという観点から批判的考察を行った。具体的には、原子力問題の本質が原子力利用のリスクを過小評価ないしは否認する独特の「言説」、「思考パタン」、「世界観」(それらをここでは「原子力話法」と言う)にあるとする観点から、これまでの原子力に関する世論調査が原子力利用に対して受容的態度を広げていくための広報・宣伝活動の一環として実施され、「原子力話法」の重要な構成要素として機能してきたことを、米国および日本で実施されてきた世論調査を事例的にとりあげて確認する。そして、福島第一原発事故を経験した現在でも「世論」と「政策」の乖離が是正されていないこと、さらに、東海第二原発が立地する地域のレベルで見てもこのギャップはむしろ拡大する傾向にあることを、われわれが実施してきた住民意識調査結果をふまえて指摘する。結論として、世論調査が安全神話を構築するためのレトリックから、住民意思を原子力政策に反映させる民主主義の手段に転換されねばならないと主張した(渋谷敦司著「震災後の原子力世論の変化と地域社会:原子力話法としての世論調査を超えて」茨城大学人文学部『茨城大学人文学部紀要「社会科学論集」』第63号、2017年2月)。2016年度に予定していたつくば市民を対象にしたアンケート調査を実施することができなかった。