hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己移入環と正則環

1.H.L.Claasen and R.W.Goldbachは有限環上のcyclotomic schemesの研究において,admissible ringという有限環を定義し,"left admissible ringはright admissible ringか?"という疑問を提起した.それを自己移入有限環の問題として,捉えることにより,それらを解決した.つまり,left admissible ringは有限Frobenius ringであり,従って,right admissible ringであることを示した.2.H.BassはRがleft perfect ringであれば,Rは直交べき等元の無限集合を含まず,ゼロでない左加群が極大部分加群を持つことを示し,逆に,この性質がleft perfect ringを特徴付けないかどうかを問うた.その後,この問題には反例があげられたが,最近,W.Xue,H.-P.Yuなどにより,Bass' conjectureが成立するような可換環のクラスを含む,より大きな環のクラスが見つけられた.そこで,さらに一般に,任意の原始剰余環がアルチン的である環のクラスに対してBass' conjectureが成立するかどうかを研究し,素根基による剰余環が有界冪零元指数を持つ場合には肯定的であることがわかった.また,任意のゼロでない左加群が極大部分加群を持つ環のいくつかの一般的性質を明らかにした.3.Rは有限環で,Jacobson根基J(R)が可換であるものとする.Rがdefinable principalcongruencesをもつある環のvarietyに含まれるとき,Rの構造を明らかにした.4.q元体上の2次元射影空間PG(2,29)内のk点集合において,どの3点も同一直線上に無いとき,この集合をkアークと呼ぶ.二次曲線に含まれない最大長のアークを,q=29の場合に自己同型群がPSL(2,7)となるように構成した.これは,クラインの4次曲線の変曲点よりなる24点集合に他ならない.1.H.L.Claasen and R.W.Goldbachは有限環上のcyclotomic schemesの研究において,admissible ringという有限環を定義し,"left admissible ringはright admissible ringか?"という疑問を提起した.それを自己移入有限環の問題として,捉えることにより,それらを解決した.つまり,left admissible ringは有限Frobenius ringであり,従って,right admissible ringであることを示した.2.H.BassはRがleft perfect ringであれば,Rは直交べき等元の無限集合を含まず,ゼロでない左加群が極大部分加群を持つことを示し,逆に,この性質がleft perfect ringを特徴付けないかどうかを問うた.その後,この問題には反例があげられたが,最近,W.Xue,H.-P.Yuなどにより,Bass' conjectureが成立するような可換環のクラスを含む,より大きな環のクラスが見つけられた.そこで,さらに一般に,任意の原始剰余環がアルチン的である環のクラスに対してBass' conjectureが成立するかどうかを研究し,素根基による剰余環が有界冪零元指数を持つ場合には肯定的であることがわかった.また,任意のゼロでない左加群が極大部分加群を持つ環のいくつかの一般的性質を明らかにした.3.Rは有限環で,Jacobson根基J(R)が可換であるものとする.Rがdefinable principalcongruencesをもつある環のvarietyに含まれるとき,Rの構造を明らかにした.4.q元体上の2次元射影空間PG(2,29)内のk点集合において,どの3点も同一直線上に無いとき,この集合をkアークと呼ぶ.二次曲線に含まれない最大長のアークを,q=29の場合に自己同型群がPSL(2,7)となるように構成した.これは,クラインの4次曲線の変曲点よりなる24点集合に他ならない.
運動関連脳電位による咀嚼系加齢変化の検討

高齢者においては,摂食・咀嚼の観点からも咀嚼運動調節機構の中枢機序の加齢変化の解明が望まれる.本研究では,新しい義歯を装着された患者の咀嚼運動の習熟から成立までの順応過程について運動関連脳電位の変化を観察し,安定した咀嚼運動リズムの成立機序を中枢レベルで神経生理学的に明らかにしたいと考えた.しかし,咀嚼系の脳電位観察には顎・顔面領域からの筋電位混入が避けられなかったことから,まず,成人有歯顎者を対象として(1)咀嚼運動前後の脳波にどのような変化が生じるのか,(2)食品差は脳波にどのよう影響するのかを明らかにすることを目的に咀嚼運動前後の脳波を観察し,その変動因子を詳細に検討して評価パラメータを確立することを試みた.脳波は,国際10-20方式に従って通法どうり導出・記録した.結果として,硬軟の食品差や左右の咀嚼側差はあるものの概して,咀嚼後にα波およびβ波の平均電位が増強し,各周波数帯域の含有率の速波成分(%αと%β)が増加,徐波成分(%δと%θ)が減少したことなどが傾向として観察できた.すなわち,咀嚼後にα波のパワーが増加した事実,軟性食品と,硬性食品咀嚼では左または右の噛んだ側で徐波成分と速波成分のパワーの増減が逆の消長を示し,咀嚼運動の円滑性の評価として周波数帯域の各波の含有率を観察することは咀嚼運動を中枢レベルで評価する指標として有用と考えられ,とくにα波のパワーの増加がひとつの指標になることは明らかであった.今後は,各高齢年代の被検者について事象関連電位による検討を加え,加齢との関連を追究し評価パラメータの信頼性を高めるとともに,義歯(総義歯および局部床義歯)装着など咬合治療を行った患者の臨床例について経時的に観察するなど,円滑な咀嚼運動の習熟過程と大脳の活動との機能関連を明らかにし,あわせて,咀嚼運動の大脳に対する刺激源としての寄与を明らかにしたい咀嚼運動はcentral pattern generatorで形成され、末梢および中枢性に制御されて円滑に営まれるが、歯の欠損を伴う咀嚼系の老化については未解決なことが多い。加齢変化(Aging)に関して、四肢における随意運動や脳神経系を運動関連脳電位、脳波と誘発電位、事象関連電位を用いた研究は多いが、咀嚼運動と脳の関係は十分明らかにされていない。そこで本研究では、随意運動に先行して出現する陰性緩電位である運動関連脳電位(Movement-related cortical potentials:MRCPs)の準備電位(Bereitschftspotentiale:BP)やnegative slope(NS')や背景脳波の観察から咀嚼運動調節機構の中枢機序とその加齢変化を検索することを試みることっとし、一般脳波解析に加えてMRCPs,BPなどを指標として評価できれば咀嚼運動調節の中枢機序も明らかにできると考え本研究を着想するに至った。しかし、咀嚼系の脳波解析では、大脳に近い咀嚼筋のアーチフェクトの混入が避けがたいという問題がある。そこで、初年度にはまず種々の分析パラメータを確立することとした。正常有歯顎者を被検者とし、テクスチャーの異なる各種食品咀嚼時(開始から嚥下まで)の前後、嚥下動作の前後などさまざまな条件下で脳波を国際10-20方式にて記録、トポグラフィーや周波数分析などを行うと共に脳波リズムや背景脳波(Reactivity)もあわせて観察し、顎運動と筋電図所見と対比して分析パラメータの妥当性を検証した。その結果、(1)咀嚼運動の開始直前と嚥下動作終了の直後の脳波においては、α波とβ波の分布が変化し、咀嚼運動後にはα波が増大する傾向を認め、このことは食品の種類によって異なることが分かった。次年度は、意識的な咀嚼運動開始時のMRCPS,BP,NS'の記録・分析を、(1)若年から高齢までの各年代層別に行う、(2)無菌顎者(総義歯)における咀嚼運動の中枢機序を考察し、加齢の影響を検討する。高齢者においては,摂食・咀嚼の観点からも咀嚼運動調節機構の中枢機序の加齢変化の解明が望まれる.本研究では,新しい義歯を装着された患者の咀嚼運動の習熟から成立までの順応過程について運動関連脳電位の変化を観察し,安定した咀嚼運動リズムの成立機序を中枢レベルで神経生理学的に明らかにしたいと考えた.しかし,咀嚼系の脳電位観察には顎・顔面領域からの筋電位混入が避けられなかったことから,まず,成人有歯顎者を対象として(1)咀嚼運動前後の脳波にどのような変化が生じるのか,(2)食品差は脳波にどのよう影響するのかを明らかにすることを目的に咀嚼運動前後の脳波を観察し,その変動因子を詳細に検討して評価パラメータを確立することを試みた.

脳波は,国際10-20方式に従って通法どうり導出・記録した.結果として,硬軟の食品差や左右の咀嚼側差はあるものの概して,咀嚼後にα波およびβ波の平均電位が増強し,各周波数帯域の含有率の速波成分(%αと%β)が増加,徐波成分(%δと%θ)が減少したことなどが傾向として観察できた.すなわち,咀嚼後にα波のパワーが増加した事実,軟性食品と,硬性食品咀嚼では左または右の噛んだ側で徐波成分と速波成分のパワーの増減が逆の消長を示し,咀嚼運動の円滑性の評価として周波数帯域の各波の含有率を観察することは咀嚼運動を中枢レベルで評価する指標として有用と考えられ,とくにα波のパワーの増加がひとつの指標になることは明らかであった.今後は,各高齢年代の被検者について事象関連電位による検討を加え,加齢との関連を追究し評価パラメータの信頼性を高めるとともに,義歯(総義歯および局部床義歯)装着など咬合治療を行った患者の臨床例について経時的に観察するなど,円滑な咀嚼運動の習熟過程と大脳の活動との機能関連を明らかにし,あわせて,咀嚼運動の大脳に対する刺激源としての寄与を明らかにしたい
原始惑星系円盤の詳細構造から探る物理過程と惑星形成

本研究では、原始惑星系円盤に観測される様々な構造が、円盤や惑星形成についてどのようなことを示唆するのかを、観測のモデリングや理論計算を通じて明らかにすることを目指した。まず、HD 142527周囲の原始惑星系円盤のアルマ望遠鏡観測に基づく、ガス・ダスト分布の詳細なモデル計算では、この円盤内にダストが強く濃集されている領域があることが分かった。次に、惑星が作るギャップ構造に関するモデルを、アルマ望遠鏡によるHL Tauの高解像度観測にいち早く適用した。また、差動回転円盤における流体力学的不安定性の詳細な計算から、長年の問題であった、ロスビー波不安定性の中立安定条件の問題の一部を解決に導いた。本研究の目的は、最新の観測データに基づき、原始惑星系円盤の典型的な描像を探ることである。平成26年度の主な実績として、次の2つの研究を挙げたい。まず第一に、チリにあるESO (European Southern Observatory)の8メートル望遠鏡VLT (Very Large Telescope)による、HD 100546周囲の原始惑星系円盤の観測に関する成果を挙げる。本観測によって、この星にある10木星質量程度の低質量伴星候補天体の存在を確認し、また原始惑星系円盤にはスパイラル状の構造が存在することが初めて明らかになった。このスパイラル状の構造について、密度波理論を用いたモデルフィットを行った結果、この円盤が比較的温度が高く、またスパイラル構造の起源は、上記の伴星候補天体とは異なっている可能性があることが示唆された。このことは、円盤が力学的に活発な状態にあり、今回直接撮像によって受けられたもの以外に、他の惑星も出来ている可能性を示唆しているかもしれない。本研究の成果は、雑誌The Astrophysical JournalLettersに掲載された。第二に、HD 142527周囲の原始惑星系円盤について、ALMA望遠鏡Cycle 0観測の結果をもとに、円盤のガス・ダスト分布に関する詳細なモデルを作成した。その結果、この系では、ダストの量が多い場所でのガス・ダスト比は1に近く、全体としてもガスの量が減っているという可能性が示唆された。この結果は、現在Publications of Astronomical Society Japan誌に投稿中である。他にも、円盤内のギャップ生成メカニズムと、そのHL TauのALMA長基線観測への応用や、すばる望遠鏡で得られた観測結果の解釈などを、共同研究で行った。平成27年度は、特に原始惑星系円盤の電波観測とその解釈について、大きな進展があった。まず、平成26年度の間に投稿中であった、HD 142527のALMA Cycle 0観測に基づく、ガスとダストのモデルに関する論文が出版された。また、2015年2月に公開されたHL TauのALMAによる高解像度観測のデータの検討を行った。この円盤には、ダスト連続波において、多重のギャップ状構造があることが観測によって分かったが、そのギャップの定量的な解析をいち早く行い、我々がこれまでに共同研究で取り組んでいた円盤・惑星相互作用によるギャップ生成の理論と組み合わせ、この円盤に存在する可能性のある惑星の質量を推定した。また、HD 142527のALMA Cycle 0観測のモデル化を行う段階で、原始惑星系円盤内に存在する成長したダスト粒子によるミリ波散乱というアイディアが生まれた。そこで、散乱によって生じる偏光について共同研究を行い、論文を出版した。本研究は、ミリ波・サブミリ波における偏光について、これまでとは全く異なるメカニズムを提唱するものである。本研究の成果に基づいてALMA Cycle 3の観測提案を提出した。この観測提案は最も高い評価を得て、現在観測が実行されているところである。さらに、我々の近傍に存在するTW Hyaの周囲に存在する原始惑星系円盤についても、いくつかの観測が行われた。近赤外線では、この原始惑星系円盤からの散乱光を観測し、その動径プロファイルを解析することで、単純な円盤構造では説明が難しい、何らかの構造があるということが示唆された。その後、ALMAによる観測が実行され、この円盤についてもギャップ構造がありそうだという示唆が得られた。さらに、現在はより高解像度のALMAのデータを取得することができ、その解析を進めて早期の論文投稿を目指している。平成27年度は、観測の解釈に関する論文や、原始惑星系円盤における円盤と惑星の重力相互作用などについて、計9編の論文を出版した。また、他にも掲載決定となっている論文や、間もなく投稿できる論文もあり、これまでの研究はおおむね順調に進んでいるといえる。平成28年度は、観測・理論の両面から、研究に進展があった。観測面では、ALMAによる大きな成果を二点挙げたい。一点目は、TW Hya周囲の原始惑星系円盤の詳細構造の観測に関する研究(Tsukahoshi et al. 2016)である。TW Hyaは、太陽系に最も近い原始惑星系円盤系である。この天体のALMA望遠鏡によるニ波長の高解像度観測が実行され、いずれの波長においても円盤内に細いギャップ状構造が見出された。さらに、二つの波長の明るさの比を調べたところ、ギャップ状構造の部分と周囲の部分で異なることがわかった。この結果は、ギャップ状構造の部分では塵粒子の大きさが小さいということを示唆しており、原始惑星系円盤内における塵粒子とガスの分布の進化について、新たな観測的知見を得ることができた。第二の成果として、ALMAを用いた、HD 142527周囲の原始惑星系円盤の偏光観測が実行され、偏光した電波放射を検出した(Kataoka et al. 2016)。

その放射パターンを分析したところ、従来から考えられているような、磁場による塵粒子の整列として解釈するには不自然な点があり、昨年度に我々の研究グループによって提案がされた、成長した塵粒子による電波の散乱によるものと解釈した方がより自然であろう、との結論に至った。いずれも、ALMA望遠鏡によって新たに可能になった性能を十分に生かした観測であり、原始惑星系円盤についての知見を深めるきっかけとなった。理論的な研究においては、昨年度より進めていたロスビー波不安定性の詳細な線型解析の論文(Ono et al. 2016)が出版され、これまで明らかになっていなかった不安定の条件について、定量的に予測することが可能になった。これは、この分野において、20年以上問題となってきたことについて、一つの答えを与える成果である。平成28年度は、「研究実績の概要」に述べたとおり、観測・理論の両面において研究が進展し、合計で8本の共同研究論文が出版された。また、ALMA Cycle 4において、主著者として提出した観測提案2件がいずれも採択され、今後の研究へのつながりも残すことができた。以上により、研究はおおむね順調に進展していると言える。平成29年度も、理論・観測の両面から、原始惑星系円盤の描像を探っていく研究を継続して行った。まず、観測的な研究の成果として、ALMA望遠鏡による高解像度観測の解析が進展したことを挙げたい。まず、V1247Oriの周囲の円盤にリング状の構造と三日月状の構造が存在していることが見出された。これらは、これまでの観測では全く見えていなかった構造である。この構造は、円盤における力学過程が関係していることを強く示唆する構造であり、例えば、円盤中に存在する惑星が作るギャップや渦の構造に関連している可能性がある。また、AB Aurの周囲の円盤には、中心星のすぐ近くに、ガスで明るい点とスパイラル状の構造が見いだされた。これらも、円盤中に存在する惑星の影響を伺わせるものであり、また、衛星系のもとになる周惑星系円盤との関係という点からも興味深い観測である。他にも、HL Tau周囲の円盤の偏光観測や、HD 142527周囲のダスト分布に関するより詳細なモデル作成などの研究に関わった。また、理論的な研究としては、ダスト・ガスの二流体の効果に関する研究が進んだ。原始惑星系円盤の粘性進化において、ダストからガスへの反作用の効果を考えると、ダストがガスを「せき止める」領域が現れ、ダスト優勢となるような領域が現れる可能性があるということがわかった。これは、原始惑星系円盤の長時間進化において考慮されていなかった効果である。観測的にも、ダストの構造から原始惑星系円盤の状態を探る際に考慮すべき効果を提示したという点で意義のある成果である。本研究では、原始惑星系円盤に観測される様々な構造が、円盤や惑星形成についてどのようなことを示唆するのかを、観測のモデリングや理論計算を通じて明らかにすることを目指した。
新しい大気の窓に対応したテラヘルツ帯分光の推進

本年度は二年計画の最終年度である。1.1-1.7THzの領域に存在する大気の窓を全てカバーするテラヘルツ帯用三程倍器の整備が前年度までに完了したことを受け、平成19年度はその特性評価と分光応用を行った。本研究で最終的に目指している窒素原子イオンの微細構造遷移の存在する1.46THzを含む、1.3-1.5THzの領域で三程倍器の出力を調べたところ、1.5mの光路長の吸収セルを通過させたあとの検出器段階での出力で、およそ最大1μWであった。この値を基にすると、検出限界としては吸収係数に換算しておよそ1×10-7cm-1程度は期待できる。ただ、周波数帯によってはこのレベルの検出感度を期待できない領域もあるため、今後これらの諸条件について詳細を調査していく予定である。テラヘルツ帯に存在する大気の窓領域をカバーする分光計がひとまず完成したので、そのデモとしてアセトニトリルの回転スペクトル測定を行った。本研究により構築した分光計は、源振であるマイクロは領域のシンセサイザーを操作するだけでテラヘルツ帯の発振周波数を掃引することができる。非常に簡便に九州スペクトルの測定ができ、しかもその周波数信頼性は十分高いものであることがわかった。また、得られたアセトニトリルのスペクトルの信号雑音比から少なくとも10^<-6>cm^<-1>のレベルの感度を有していることが明らかになった。以上を踏まえ、現在水素付加水イオンやメチレンラジカルのテラヘルツ帯測定を進めており、これらの結果は構築した分光システムの紹介を兼ねて論文雑誌に投稿準備中である。窒素原子イオンについても効率的な生成を模索すると共に、その微細構造準位間の遷移測定に挑戦している。本年は二年計画の初年度であり、まずテラヘルツ分光システムの整備と分光計の到達感度の評価を中心に行った。最外層が真空引きされている三重構造のガラスセルを製作し、真空排気系および試料導入系と組み合わせた。セル内部に放電用電極を留置し、窒素ガスをはじめとする試料ガスの放電が安定に行われることを確認した。光源系は合衆国バージニアダイオード社製の周波数逓倍器で、増幅されたFバンド出力を2段の三逓倍器で1.4THz帯の出力を得る。つまり分光計の感度評価を160GHz前後、480GHz前後、そして1.4THz前後で行えることになる。本年度は実験の容易さの観点から160GHzおよび480GHzでの評価を優先的に実施した。到達感度の評価には硫化カルボニル同位体を用い、得られた吸収スペクトルの信号雑音比から見積もった。本システムでは測定周波数の掃引は標準信号源(周波数シンセサイザー)の発振周波数を変えることにより実現している。周波数の変更はステップ的に行うため、掃引時間と検出系の時定数等の設定の最適条件を探った。その結果160GHz帯および480GHz帯でのシステム到達感度として、それぞれ吸収係数換算で、8×10^<-8>cm^<-1>および3×10^<-8>cm^<-1>を得た(スペクトル掃引に30秒かけたものにっいての値)。検出器としてテラヘルツ帯に最大感度を持つものを使っているので、これらの値はおおよそ妥当なものと考えられた。テラヘルツ帯出力は480GHz帯出力と比べると大幅に小さくかつ大気の吸収量も多いため、伝播に伴う減衰を抑えるための効率の良い伝送系の設計と伝送経路中の大気を排除する仕組みの製作を進めている。
異細胞認識における情報伝達機構

ウニ卵ゼリー層を構成している物質には精子活性化ペプチド(SAP)と精子先体反応誘起の主物質であるフコース硫酸タンパク質複合体(FSG)及びシアロ糖タンパク質の3種類がある。SAP-I前駆体cDNAのクローニング、塩基配列の決定の結果、SAP-I及びその類似体は前駆体タンパク質中でリジンを挟んでタンデムに並んでいることが明らかになった。FSGに対する抗体と発達段階の異なるバフンウニ卵巣を用いた免疫組織化学的研究の結果、FSGは卵成熟の過程で卵巣中の栄養細胞中に見られる特殊な顆粒で合成され、成熟卵の表面に付加されることが明らかになった。SAP-I前駆体cDNAから逆転写酵素によって合成したRNAをprobeとしたin situ hybridizationの結果、SAP-Iも卵成熟の過程で卵巣内の栄養細胞で合成され、卵成熟に伴って成熟卵の表面に付加されることが明らかになった。SAP-Iはウニ精子の細胞膜上のFSGとは異なる2種の特異的受容体(高親和性、低親和性)に結合し、精子の、1)Na^+/H^+およびCa^<2+>/H^+交換系の活性化、2)細胞内pH(pH_i)の上昇、3)cAMP,cGMPレベルの上昇、4)リン酸化体の膜結合型グアニル酸シクラーゼ(21残基のシグナルペプチドを含む1125残基のアミノ酸で構成されており、分子の中央に一つの膜貫通領域があり、22残基のホスフォセリンを持つ)の一過的な活性化及びそれに続いて脱リン酸化され(20残基のホスフォセリンが脱リン酸化される)、不活性化を引き起こす。SAPによる精子のpH_iの上昇、呼吸促進及びcGMP濃度上昇に対する濃度-効果曲線から得られるEC_<50>値と放射性ヨウ素標識SAP-Iの精子、精子細胞膜分画に対する結合実験から得られるKd値を比較すると、高親和性受容体はpH_iの上昇及び呼吸促進に、低親和性受容体はcGMP濃度の上昇すなわち膜結合型グアニル酸シクラーゼの活性化に関係していると考えられる。71kDa SAP-I結合タンパク質(C-末端に膜貫通領域がある)は220kDa WGA-結合タンパク質と会合しているものと考えられる結果を得た。バフンウニ精子をビオチン化すると、膜表面に局在することが明らかな数種のタンパク質(220kDa WGA-結合タンパク質、128kDa膜結合型グアニル酸シクラーゼ、71kDa SAP-I-架橋タンパク質、63kDaタンパク質)に加えて、50kDaタンパク質がビオチン化される。このビオチン化50kDaタンパク質はバフンウニFSGと種特異的な相互作用した。バフンウニ卵ゼリ-中の精子先体反応誘起の主物質であるフコ-ス硫酸タンパク質複合体(FSG)を2ーメルカプトエタノ-ル処理した後,TSKーG6000PWとTSKーG4000

SWを直列につないだダブルカラム系を用いてゲル濾過することによって,糖鎖を含むコアタンパク質分画,258kDaと237kDaのタンパク質を含む分画,120kDaタンパク質を含む分画の3分画に分離し,精子に対する効果を検討した。有意な先体反応誘起活性はコアタンパク質分画にのみ認められたが,cAMP上昇活性は認められなかった。一方,3種の分画で前処理した精子にFSGを加えると,コアタンパク質分画で前処理した精子だけがFSG添加によっても先体反応率が上昇しなかった。このことはコアタンパク質部分に精子と結合する部位が存在することを示唆している。FSGをCNBrーアガロ-スにカップリングさせて調製したFSGーアガロ-スを担体としたアフィニティ-クロマトグラフィ-によって,1%CHAPSを含むバッファ-で可溶化される精子頭部のタンパク質を分画したところ,160kDaのタンパク質を主成分とする分画が7M尿素を含むバッファ-で溶出された。この分画をニトロセルロ-ス膜にスポットし, ^<125>I標識したFSGとインキュベ-トし,よく洗浄した後オ-トラジオグラフィ-を行なった結果, ^<125>I標識FSGの結合が認められた。他の分画には^<125>I標識FSGの結合能は認められなかったことから,この分画中にFSG結合タンパク質が存在するものと考え現在結合タンパク質の精製と持異的抗体(モノクロ-ナル)の作製を進めている。また,バフンウニ精子よりWGAレクチン結合タンパク質の精製とその全構造決定を行なうための実験も進行中である。バフンウニ精巣よりチオシアン酸グアニジン法により全RNAを抽出しオリゴ(dT)セルロ-スを用いてpoly(A)^+RNAを調製し,cDNAを合成,ファ-ジベクタ-としてλgt10およびλgt11を用いてcDNAライブラリ-を作製した。λgt10を用いて作製したライブラリ-は独立クロ-ン60万,λgt11を用いて作製したライブラリ-は独立クロ-ン200万のもので1kb・p7kb・pのインサ-トを含むよいものであった。このライブラリ-を用いて(1)膜結合グアニレ-トシクラ-ゼ,(2)精子活性仕ペプチドI,(3)cGMPホスホジエスラ-ゼ,(4)WGAレクチン結合タンパク質に対するオリゴヌクレオチドプロ-ブを合成し,cDNAのスクリ-ニングを行なった。(1)(3)のタンパク質に関してはホモロジ-検索により,(4)のタンパク質については精製したタンパク質のプロテア-ゼ分解によって得られたペプチド断片のアミノ酸配列からプロ-ブを作製した。(1)のタンパク質についてはfull lengthのcDNAも単離,(2)については約50のクロ-ンを(3)については20のクロ-ンを,(4)については50のクロ-ンを得ており,現在cDNAの塩基配列の決定を進めている。バフンウニ精子およびタコノマクラ精子について,それぞれ特異的に作用する精子活性化ペプチドをヨ-ド化し,結合実験,架橋実験を行ないそれぞれ,少なくとも2種類の受容体タンパク質が存在することを明らかにした。タコノマクラ精子については高親和性,低親和性受容体が存在し,高親和性受容体は精子の呼吸,運動性の促進に関与していること低親和性受容体はcGMPの産生を促進する情報伝達機構の活性化に関与していることを示唆する結果を得ている。バフンウニ精子よりリン酸化型,脱リン酸化型グアニレ-トシクラ-ゼを精製した。
植物システインプロテアーゼ : 多段階翻訳後プロセシングと細胞内輸送

(1)システイン・エンドペプチターゼ(SH-EP)のC端末プロセシング:ケツルアズキ発芽子葉で活性を表す酵素SH-EPのKDEL配列を含むC末端プロペプチドの機能を明らかにするために、SH-EP(KDEL_<+,->)タンパク質を各々別個に昆虫培養細胞Sf9中で発現させ、それらのタンパク質の細胞内輸送とプロセシング機構を解析した。その結果、SH-EPプロペプチド中のC末端KDEL配列はSH-EPを前駆体の形で小胞体内腔に一時的に残留させる機能をもち、さらに、小胞体内腔においてその配列が切除されると、SH-EPはリソソームへ輸送されることが分かった。これによって、小胞体内腔内にKDELプロセシング酵素が存在することが推定された。(2)KV小胞を介するSH-EPの液胞への輸送:透過型電子顕微鏡での構造観察および免疫電子顕微鏡法により、発芽種子子葉細胞中のタンパク質分解酵素には異なる2つの液胞輸送経路、すなわちゴルジ体を経由しないKV小胞(KDEL-tailed cycteine proteinase-accumulating vesicle)によるSH-EPの輸送経路及びゴルジ体を経由するVmPE1(SH-EPのプロセシング酵素)の輸送経路があることを証明した。KV小胞を介したSH-EPの大量輸送によってタンパク質貯蔵型液胞中の貯蔵タンパク質を急速に分解を行うことにより、貯蔵型液胞は貯蔵タンパク質を含まない分解型液胞に急激に変換すると考えられる。システイン・エンドペプチダーゼSH-EPのプロセシング酵素(VmPE-1)を吸水3日目のケツルアズキ子葉より精製した。VmPE-1はアスパラギン残基のC末端側を特異的に切断するアスパラギニルエンドペプチダーゼであることが示された。ケツルアズキ発芽子葉からcDNAライブラリーを作製し、VmPE-1 cDNAを単離した。その際、VmPE-1と約70%の相同性をもつ別のプロテアーゼ(VmPE-1A)も単離された。VmPE-1 cDNAをプローブとしてケツルアズキの各器官におけるmRNA発現の様式を調べた。2.SH-EPのC末端プロセシング:C末端KDEL配列の機能解析SH-EPは翻訳後に多段階のプロセシングを受けて成熟酵素になることがこれまでの研究により分かっているが、このプロセシングの過程で、KDEL配列を含む10アミノ酸からなるC末端プロペプチドが切除されることが示された。KDEL配列を特異的に認識する抗体を用いた解析およびショ糖密度勾配遠心法により、KDEL配列を含むC末端プロペプチドは小胞体内で切除され、その結果、SH-EPが小胞体から液胞へと輸送され始めることが示唆された。これらの結果より、SH-EPのC末端KDEL配列はSH-EPを小胞体内腔に一時的中間体として保持する機能を持つことが推定された。(1)システイン・エンドペプチダーゼ(SH-EP)のC末端プロセシング:ケツルアズキ発芽子葉で活性を表す酵素SH-EPのKDEL配列を含むC末端プロペプチドの機能を明らかにするために、SH-EP(KDEL+,-)タンパク質を各々別個に昆虫培養細胞Sf9中で発現させ、それらのタンパク質の細胞内輸送とプロセシング機構を解析した。その結果、SH-EPプロぺプチド中のC末端KDEL配列はSH-EPを前駆体の形で小胞体内腔に一時的に残留させる機能をもち、さらに、小胞体内腔においてその配列が切除されると、SH-EPはリソソームへ輸送されることが分かった。(2)イネのアスパラギニル・エンドペプチダーゼ(REP-2)の分子クローニングと役割:イネ発芽種子の抽出液から各種クロマトグラフィーを用いて2種のシステイン・エンドペプチターゼ、REP-1とREP-2を単離した。

このうちREP-1はイネの貯蔵タンパク質分解に主要な役割を果たすことが分かった。また、REP-2はクローニングされたcDNAの塩基配列をもとに推定したアミノ酸配列から、アスパラギニル・エンドペプチダーゼに属することが判明した。REP-1は長いプロ配列をもつ前駆体として合成されるが、SH-EPからの類推により、このREP-1前駆体のプロセシングにREP-2が作用している可能性が示唆された。二次元ゲル電気泳動等の分析結果から、REP-2は分子量と等電点の異なる少なくとも3つのイソフォームからなることも分かった。ケツルアズキ(Vigna mungo)発芽子葉において発現するシステインプロテイナーゼ(SH-EP)はタンパク質貯蔵型液胞中の貯蔵タンパク質分解に主要な役割を担っている。SH-EPは液胞に局在するにもかかわらず、そのC末端にタンパク質の小胞体残留シグナルLys-Asp-Glu-Leu(KDEL)配列をもつプロテアーゼである。また、SH-EPは膜結合リボソーム上で45-kDaプレプロ型として合成され、約2kDaのシグナルペプチドの切断を伴って43kDaのプロ型ポリペプチドとして小胞体内腔に局在し、小胞体から液胞への輸送途中または液胞内で翻訳後プロセシングを受けて成熟型33-kDaSH-EPになる。本年度の研究は、発芽種子子葉細胞の構造観察および免疫電子顕微鏡観察により、SH-EPの輸送経路を明らかにすることを目的として行った。その結果、発芽種子子葉細胞中のタンパク質分解酵素には異なる2つの液胞輸送経路があることを証明した。ゴルジ体を経由しない小胞体由来のKV小胞(KDEL-tailed cysteine proteinase-accumulating vesicle)を介したSH-EPの大量輸送によってタンパク質貯蔵型液胞中の貯蔵タンパク質を急速に分解を行うことにより、タンパク質貯蔵型液胞が貯蔵タンパク質を含まない分解型液胞に急激に変換すると考えられる。
制御入力・振幅に制約のあるアクチュエータによる構造系の非線形振動制御(非線形アクチュエータのモデリングとゲインスケジュールド振動制御)

アクチュエータ自身の有する出力限界,振幅制約等を考慮した上で構造系の振動制御を行うための制御系設計手法を確立し,その有効性をシミュレーションと実験により示すことを目的として,2年間にわたり研究を行った結果,以下の成果を得た.まず,制御入力と振幅に制約のあるアクチュエータに関するモデリングとして,制御入力制約については,出力限界で飽和する現象を双曲線正接関数で表現し,アクチュエータの振幅制約については仮想的にハードニングスプリングが並列配置されていることを仮定して,この制約問題を連続関数により表現した.一方,減衰係数の切り替えで制御を行ういわゆるセミアクティブ制御に関しては,ダンパの粘性流体の流量を調節するバルブ開度に制約を持たせ,これを双曲線正接関数表現を適用して定式化した.これらの非線形特性を有するアクチュエータのモデリングに基づき,構造系全体を時変系状態方程式として表現し,線形行列不等式に基づくゲインスケジュール手法を用いて構造系に対するアクティブ動吸振器およびセミアクティブ振動絶縁装置の制御系設計を行った.アクティブ動吸振器に関して制御実験を行った.実験モデルとしては4自由度構造物とし,アクティブ動吸振器のストローク制約,制御入力制約を満たすよう実験装置を設計,製作した.製作された実験装置に,アクチュエータとしてボイスコイル型リニアモータ,センサには差動トランスを実装した.そして,制御入力の大きさとストロークに対応したゲインスケジュールド制御器をコンピュータに実装し,構造物基礎部からの外乱の大きさによって,スケジューリングされた制御器が適切に動作することを確認した.実験結果から,ゲインスケジュールド制御器が従来の固定制御器に比べ,優れた制振性能を有することを様々な地震波形に対して確認し,アクチュエータの振幅,制御入力に飽和が生じてもシステム全体の安定性を損なうことなく,入カ外乱の大きさに常に適応して制御系が変動することで,優れた制振性能を示すことを実験により確認した.ストローク制約,制御入力制約のあるアクティブ動吸振器およびセミアクティブ免震装置に対してアクチュエータ制約を含めた構造系全体のモデリングを行った.当該研究で対象とする構造系は実構造物を想定した高層ビルとするが,シミュレーションによる当該研究の妥当性を検証するため,まず,アクティブ動吸振器に関しては最も単純な1自由度振動系に対して,セミアクティブ免震装置に関しては3自由度構造物に対する設計を試みた.また,実験モデルとしては4自由度構造物を採用した.まず,アクティブ動吸振器に関しては,アクチュエータの制約を考慮することで,時変系としてモデリングされた制御対象に対して,制御入力の大きさとストロークに対応したゲインスケジュールド制御系を線形行列不等式による最適化手法に基づき設計した.そして,アクチュエータの振幅,制御入力に飽和が生じてもシステム全体の安定性を損なうことなく,入力外乱の大きさに常に適応して制御系が変動することで,アクチュエータの飽和が生じる領域で優れた制御性能を有することをシミュレーションにより検証した.セミアクティブ免震装置に関しては,可変ダンパ機構のモデリングを仮定し,減衰力調整用バルブの開閉を制御するゲインスケジュールド制御系設計を行い,シミュレーションによりその有効性を検証した.次に,アクティブ動吸振器のストローク制約,制御入力制約を満たす実験装置の設計・製作を行った.アクチュエータにはボイスコイル型リニアモータを用い,センサには差動トランスを配した.また,制御対象の4自由度構造物に対しては最下層部に加速度センサを配置し,直流増幅器を介して加速度信号を検出することとした.そして,製作された実験モデルに対して,実験モード解析を施すことにより,モデリングの妥当性を検証した.また制御実験を行うためのゲインスケジュールド制御プログラムを実装した.来年度以降,大規模地震波による加振実験により制御制約を考慮したアクティブ動吸振器に関する制御実験を行うとともに,セミアクティブ免震の制御実験を行う予定である.アクチュエータ自身の有する出力限界,振幅制約等を考慮した上で構造系の振動制御を行うための制御系設計手法を確立し,その有効性をシミュレーションと実験により示すことを目的として,2年間にわたり研究を行った結果,以下の成果を得た.まず,制御入力と振幅に制約のあるアクチュエータに関するモデリングとして,制御入力制約については,出力限界で飽和する現象を双曲線正接関数で表現し,アクチュエータの振幅制約については仮想的にハードニングスプリングが並列配置されていることを仮定して,この制約問題を連続関数により表現した.一方,減衰係数の切り替えで制御を行ういわゆるセミアクティブ制御に関しては,ダンパの粘性流体の流量を調節するバルブ開度に制約を持たせ,これを双曲線正接関数表現を適用して定式化した.これらの非線形特性を有するアクチュエータのモデリングに基づき,構造系全体を時変系状態方程式として表現し,線形行列不等式に基づくゲインスケジュール手法を用いて構造系に対するアクティブ動吸振器およびセミアクティブ振動絶縁装置の制御系設計を行った.アクティブ動吸振器に関して制御実験を行った.実験モデルとしては4自由度構造物とし,アクティブ動吸振器のストローク制約,制御入力制約を満たすよう実験装置を設計,製作した.製作された実験装置に,アクチュエータとしてボイスコイル型リニアモータ,センサには差動トランスを実装した.そして,制御入力の大きさとストロークに対応したゲインスケジュールド制御器をコンピュータに実装し,構造物基礎部からの外乱の大きさによって,スケジューリングされた制御器が適切に動作することを確認した.実験結果から,ゲインスケジュールド制御器が従来の固定制御器に比べ,優れた制振性能を有することを様々な地震波形に対して確認し,アクチュエータの振幅,制御入力に飽和が生じてもシステム全体の安定性を損なうことなく,入カ外乱の大きさに常に適応して制御系が変動することで,優れた制振性能を示すことを実験により確認した.
宋金元代中国の文物をめぐる政治と士人

本研究は、宋末元初の士人たちの文化活動によって生み出された文物とそれを巡る資料を、江南地域で活躍した士人の牟ケンを中心として体系的に調査することにより、その基盤となった当該時期の士人ネットワークの具体的様相と、その政治的機能がいかなるものであったのかを明らかにする。文物は単なる美術作品ではなく、多分に政治性を含むものであった。そこで士人ネットワークの総体的動向の上に牟ケンという個別具体的な事例を置き、当時の文物をめぐる政治と士人を考察する。歴史学と美術史のディシプリンに関する問題を踏まえた上で、文物を政治・文化・地域の凝集物として位置づけ、当該時期の文化と政治のあり方を考察する。
小学生を対象としたリン酸エステル系難燃剤の暴露調査と低減方策に関する基礎的検討

佐賀市内小学校の児童における有機リン系難燃剤(PFRs)の摂取量削減の方策を提案するため、小学校教室から採取したダスト中PFRsを定性定量し、その摂取量の推定に取り組んだ。本調査では、まずダスト中PFRsの化学分析法を確立した。また佐賀市教育委員会と協力し、佐賀市内小学校の教室内試料(製品部材・大気・ダスト)を採取した。個人暴露試料の採取には佐賀大学附属小学校をモデルフィールドとして活用し、大気試料やダスト試料、手拭き取り試料を採取した。それら採取試料を化学分析に供試したところ全てのダスト試料からPFRsが検出され、分析対象とした19種類のPFRsの中から14種類の物質が検出された。検出されたPFRsの中ではリン酸トリスブトキシエチル[T(BxEt)P]が最も高濃度で検出され、その濃度範囲は36001900000ng/g乾重であった。ダスト試料中のPFRs濃度を小学校教室と一般家庭の間で比較したところ、小学校で採取されたダスト試料中のPFRsが有意に高濃度であった。小学校の普通教室と特別教室の間でPFRs濃度を比較したところ、有意な濃度差は見られなかった。一方で小学校Aの普通教室では特異的に高濃度のPFRsが検出された。その要因を特定するために総PFRs濃度に対する各PFRs濃度の割合を参照したところ、T(BxEt)Pが総濃度の99%を占めていた。T(BxEt)Pはフロアワックスに多く利用されることが知られている。A小学校では特にT(BxEt)Pの割合が高い(>90%)ことから、フロアワックスの影響をうけていることが考えられる。次にPFRsの毒性影響を推察するため、ホコリ試料を介したPFRs子供のPFRs取り込み量を一日耐用摂取量(TDI)と比較した。その結果、T(BxEt)Pの取り込み量はTDIを最高で19倍超過していることが明らかとなった。今後の取り込み量の低減技術の開発が望まれる。初年度(平成21年度)実施した研究の成果は以下の通りである。ダスト中有機リン系難燃剤(PFRs)の化学分析法を確立した。それら採取試料を化学分析に供し、環境中PFRs濃度を測定した。化学分析の結果、分析に供したすべてのホコリ試料からPFRsが検出され、分析対象とした19種類のPFRsの中から14種類の物質が検出された。検出されたPFRsの中ではリン酸トリスブトキシエチル:T(BxEt)Pが最も高濃度で検出され、その濃度範囲は36001900000ng/g乾重であった。その要因を特定する為、総PFRs濃度に対する各PFRs濃度の割合を参照したところ、どの教室においてもT(BxEt)Pが5099%と高い割合で検出された。

A小学校では特にT(BxEt)Pの割合が高い(>90%)ことから、フロアワックスの影響をうけていることが考えられる。PFRsの毒性影響を推察するため、ホコリ試料を介したPFRs子供のPFRs取り込み量を一日耐用摂取量(TDI)と比較した。その結果、T(BxEt)Pの取り込み量はTDIを最高で19倍超過していることが明らかとなった。最終年度(平成22年度)に実施した研究の成果は以下の通りである。初年度にダスト中有機リン系難燃剤(PFRs)の化学分析法を確立した。また佐賀市教育委員会と協力し、佐賀市内小学校の教室内試料(製品部材・大気・ダスト)を採取した。個人暴露試料の採取には佐賀大学附属小学校をモデルフィールドとして活用し、大気試料やダスト試料および手試き取り試料を採取した。それら採取試料を化学分析に供し環境中PFRs濃度を測定したところ、分析に供したすべてのホコリ試料からPFRsが検出され、分析対象とした19種類のPFRsの中から14種類の物質が出された。検出されたPFRsの中ではリン酸トリスブトキシエチル:T(BxEt)Pが最も高濃度で検出され、その濃度範囲は36001900000ng/g乾重であった。小学校の普通教室と特別教室の間でPFRs濃度を比較したところ、有意な濃度差は見られなかった。一方で小学校Aの普通教室では特異的に高濃度のPFRsが検出された。その要因を特定する為、総PFRs濃度に対する各PFRs濃度の割合を参照したところ、どの教室においてもT(BxEt)Pが総濃度の5099%と高い割合で検出された。T(BxEt)Pはフロアワックスに多く利用されることが知られている。その結果、T(BxEt)Pの取り込み量はTD1を最高で19倍超過していることが明らかとなった。
顎変形症の手術シミュレーションシステムの開発

手術シミュレーションプログラムは、画像処理ワークステーション(GWS)Silicon Graphics IRIS Indigo^2XL上のVNIXでC言語を用いて開発した。当初AVSシステムなどでの開発も検討したが、動作速度の問題や切断処理の際のオブジェクトの問題から、直接C言語を使用してSGIのGLプログラミングで開発した。現在のバ-ジョンは、Aーバージョンであり操作方法にやや難点があるが、現在考えられる術式には全て対応が可能なモジュールの組み合わせとなっている。さらに硬組織と軟組織を統合した顔面形態のシミュレーションと計測に関しては、AVSシステムへのデータの転送を行うモジュールを開発した。また、顎顔面のCT volume dataを我々が開発したシステムを用いて3次元画像処理を行い、HVCTよりのVolume dataをCADSTV dataに変換し、三次元光硬化性樹脂モデル作成システムのSOUPに連携することが可能となった。画像処理ワークステーション“IRIS Indigo2"と3次元画像作成ソフトウエア“医療診断システムMEIPR"を導入した。顎変形症患者の頭蓋顎顔面骨の3次元画像をCTscan(HITACHI W2000)のスパイラルスキャンを用いて2mm幅で撮影し、3次元再構成に必要なデジタル画像データを日立メディカル(株)の画像データフォーマットの公開協力により、8インチ磁気ディスク(102スライス画像で8インチFD51枚/患者)経由で画像処理システムへ転送することが可能となった。この際にCTscanより転送したVOXCELデータを“MEIPRシステム"の画像へ変換するフィルタープログラムは新規に開発した。顎顔面手術シミュレーションソフトウエアの開発にあたり、複雑な骨切り手術を画像上でシミュレートする上で必要となる手術パターンの解析を行うために、CTscanのVOXCELデータを3次元CADデータ(STL)で光硬化性樹脂による3次元立体モデル作成システムSOUPに1/4"カートリッジテープを介して転送を行い、画像での手術シミュレーションの模擬を行うため、実物大の光硬化性樹脂3次元モデルを作成した。(平成7年6月浜松第5回顎変形症学会総会へ演題提出済み)医療画像のデータフォーマットが標準化されておらず、8インチ磁気ディスクの標準画像データから5.25インチ光磁気ディスクの画像データフォーマットと圧縮技術を解析する手法をとらねばならず、データ転送システムの開発ステップが2段階となった。さらに、物理的データフォーマットの制限のため、当初より計画のIRIS Indigo2での5.25インチ光磁気ディスクを使用した画像データ転送が直接できず、やむなくPCをブリッジにしてデータをワークステーションにIRIS Indigo2転送した。そのためネットワークを拡張する必要が生じた。連続断層CT(HITACHI W2000)の画像データ(Raw data)を用いて、SiliconGraphics社のGWS"IRIS Indigo^2"上で"医療診断システムMEIPR"を核とした医療診断システムの構築とCT画像データから再構成した3次元画像を用いて、顎顔面手術(外科的矯正手術)の3次元シミュレーションソフトウエアの開発を行った。さらに、複雑な手術シミュレーションの精度を検討するために、光硬化性樹脂による3次元立体モデルの作成システムにデータ転送を行って実体の3次元モデルを作成した。また、3次元シミュレーションソフトウエアは、αバ-ジョンであるが、現在考えられる術式には対応が可能なモジュールの組み合わせとなっている。CT画像データの転送は、開発予定の5.25インチ光磁気ディスクのドライバーソフトが完成せず、8インチ磁気ディスク(51枚/患者)を使用したデータ転送で行った。5.25インチ光磁気ディスクのドライバーの開発が予定通りに進行しなかった理由には、企業のデータフォーマット非公開やディスクのソフトフォーマットの解析が不備であったためと思われた。また、現有設備とのコンピュータ・ネットワーク接続によりMachintoshによるVTR撮影システムへの連携を一部行い、GWS上の画像データのVTR撮影が可能になった。
鼻性NK/T細胞リンパ腫のEBウイルスを標的とした新たな診断法・治療法の開発

1)EBウイルス学的特性の解析cDNAマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行いIL-9がEBウイルス陽性鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞株に特異的に発現していることをみいだした。そして発現したIL-9はautocrineの機序にて本疾患の細胞増殖能に影響している可能性を示した。7例の鼻性NK/T細胞リンパ腫組織よりDNAを抽出し、EBウイルス遺伝子であるLMP1遺伝子の変異を解析したところ、全てにおいて上咽頭癌での報告と類似するLMP1遺伝子C末端30塩基の欠失を認めた。LMP2A遺伝子変異の解析では、LMP2Aのアミノ酸配列において細胞障害性T細胞の抗原認識部位であるcodon348番の多型に関して、本邦例では全例threonineとなっており、発癌性と関連している可能性を示した。ケモカイン抗体アレイを用いて鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞株において発現が亢進しているケモカインとしてIP-10をみいだし、鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞において自らのCXCR3に結合させ、autocrineの機序によって浸潤能を亢進させている可能性を示した。2)新たな診断法の開発新たな診断法の開発としては、real time PCR法を用いた、血清EBV DNA量測定の本疾患における治療前診断、再発徴候さらに予後因子としての有用性を証明した。3)新たな治療法の開発新たな治療法として、浅側頭動脈動注・放射線同時併用療法の臨床的有用性を示した。LHP1のpromiscuousepitopeを検索し、このepitopeを有するペプチドを合成し、HLA class IIに拘束されたLMP1 promiscuousepitopeを認識するヘルパーT細胞を誘導し、解析した。これらのヘルパーT細胞はHLA-DR9、HLA-DR53またはHLA-DR15に拘束され、ペプチドLMP1(159-175)を認識し、しかもEBV陽性のNK/T細胞リンパ腫細胞株を直接認識し、しかも細胞傷害能を示した。EBウイルス学的特性の解析として、鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞株SNK6、SNT8とEBV陰性のリンパ腫細胞株を用いて、cDNAマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行いIL-9がEBウイルス陽性鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞株に特異的に発現していることをみいだした。そして発現したIL-9はautocrineの機序にて本疾患の細胞増殖能に影響していることを報告した(Clin Cancer Res 2005,11:8250-7)。また、EBウイルス陽性鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞株においてNKレセプターの構成分子であるDAP12の発現が低下しており、それは本疾患の組織浸潤破壊性という病理組織学的な特徴と関連がある可能性を報告した(第24回耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会2006、鳥羽)。新たな診断法の開発としては、血清EBV DNA量測定の本疾患における治療前診断、再発兆候さらに予後因子としての有用性を証明した(雑誌投稿中)。また、組織上のEBV再活性化遺伝子産物であるZEBRA蛋白の発現を免疫染色にて検討し、患者の不良な臨床経過と相関することをみいだした。新たな治療法として、浅側頭動脈動注・放射線同時併用療法の臨床的有用性を検討した。MDR非関連性薬剤であるifosfamide、carboplatin、methotrexate、peplomycinとetoposideを組み合わせたMPVIC-P療法を開発した。

7症例に本治療法を適用し、従来の放射線化学療法同時併用療法と比較して、より有用でありその毒性には差がないことが確認された。EBウイルス学的特性の解析として、7例の鼻性NK/T細胞リンパ腫組織よりDNAを抽出し、EBウイルス遺伝子であるLMP1遺伝子の変異を解析したところ、全てにおいて上咽頭癌での報告と類似するLMP1遺伝子C末端30塩基の欠失を認めた。その欠失が本疾患の発症に寄与している可能性を示した。また、LMP1の抗原エピトープと考えられている部分にも点変異を認め、宿主の免疫系からの回避に寄与している可能性を示した。鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞株SNK6、SNT8とEBV陰性のリンパ腫細胞株を用いて、cDNAマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行った。結果、CD70とmetalloelastaseが鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞株において発現上昇していることを示した。(第25回耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会2007、甲府)。これらの発現亢進した分子が本疾患の特性にどのように影響しているか検討中である。新たな診断法の開発としては、血清EBV DNA量測定の本疾患における治療前診断、再発徴候さらに予後因子としての有用性を証明した。測定法としてBamHI W fragmentとLMP1に対するプライマーの2種を用いることで、より臨床上有用な情報が得られることを示した。また、組織上のEBV再活性化遺伝子産物であるZEBRA蛋白の発現を免疫染色にて検討し、患者の不良な臨床経過と相関することをみいだした。ケモカイン抗体アレイを用いて鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞株において発現が亢進しているケモカインとしてIP-10をみいだした。IP-10はEBV陽性NK/T細胞リンパ腫で発現が亢進し、そのリガンドであるCXCR3の発現も確認された。IP-10はCXCR3陽性T、NK細胞の走化性を亢進させることが知られている。鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞においてはIP-10を産生し、自らのCXCR3に結合させ、autocrineの機序によって浸潤能を亢進させている可能性が示唆された。また、IP-10は免疫染色にて鼻性NK/T細胞リンパ腫細胞に、ELISA法にて患者血清中に確認され、治療によって血清IP-10濃度は低下することが確認された。これらの結果は、IP-10を対象とした新たな診断法、治療法の開発への基礎となるものと考える。EBV関連悪性腫瘍細胞の多くに発現が認められるLMP1のCTLに認識されるepitope解析は多数報告されているが、ヘルパーT細胞に認識されるepitopeの解析は皆無である。HLA class II結合ペプチドアルゴリズムを用いて、多くのclass II分子に結合することが予測されるLMP1のpromiscuous epitopeを検索し、このepitopeを有するペプチドを合成し、HLA class IIに拘束されたLMP1 promiscuous epitopeを認識するヘルパーT細胞を誘導した。誘導されたヘルパーT細胞はHLA-DR9、HLA-DR53またはHLA-DR15に拘束され、ペプチドLMP1(159-175)を認識した。