hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境物質誘発性自己免疫疾患における免疫細胞分化機構の解析

珪肺症患者では、呼吸器病変に加え、高頻度で自己免疫疾患を発症することが知られている。珪肺症例全員が自己免疫疾患を併発するわけではなく、その全容は明らかではない。本課題は、1)健常人由来末梢血単核球への珪酸曝露による、遺伝子発現、サイトカイン分泌の変動を解析し、それに伴う2)Thバランス、樹状細胞、マクロファージへの影響を細胞膜表面分子の発現変化により同定する。3)実際の珪肺症例由来末梢血単核球と比較検討する。近年、細菌やウィルス感染が自己免疫疾患発症と関わっていることが報告されていることから4)珪酸とToll Like Receptor (TLR)リガンドの混合培養による免疫動態への相関影響も検討する。本課題では、免疫動態の変遷過程を明らかにすることで、多様な「自己免疫疾患」発症、自己寛容破綻のメカニズムの解明を目的としている。平成30年度には、珪酸曝露下でTLR刺激がサイトカイン産生を規定しているかを探索した。その結果、ある種(2種類)のTLRリガンドは樹状細胞とCD4+ T細胞の混合培養で、IL-6、IFN-g、G-CSFを増やし、また異なるTLRリガンドはIL-6、G-CSF、IL-1bを増やすという異なる反応を示した。また、別のTLRリガンドは珪酸があることにより、様々なサイトカイン産生が抑えていることが示された。この結果は、珪酸曝露下で異なるTLR刺激が入ると、その応答も変わることを示しており、感染の原因によっては珪肺症における自己免疫疾患発症へのきっかけになりうるという本研究の仮定を裏付けるものと考えている。樹状細胞に加え、マクロファージを使った実験を行えていないため最終年度は、樹状細胞のみならず、マクロファージを使った実験でもどうようの結果が得られるか検討する。珪肺症のみならず、謙譲な人たちにも起こりうる自己免疫疾患発症の大波区の端緒をつかめると考える。本課題は、1)健常人由来末梢血単核球への珪酸曝露による、遺伝子発現、サイトカイン分泌の変動を解析し、それに伴うThバランス、樹状細胞、マクロファージへの影響を細胞膜表面分子の発現変化により同定する。初年度である平成29年度には、健常人末梢血由来T細胞および樹状細胞への珪酸曝露、TLRリガンド添加により変化するmRNA、サイトカインの同定を行った。その結果、珪酸曝露下、ある種のTLRを加えると数種類の炎症性サイトカインの増減が検出された。この増減は珪酸とTLRリガンドの組み合わせで変わることも明らかとなった。この結果は、珪酸曝露下で異なるTLR刺激が入ると、その応答も変わることを示したもので、外来の異物の侵入(感染)が珪肺症における自己免疫疾患発症へのきっかけになりうるという本研究の仮定を裏付けるものと考えている。今後、引き続き計画しているマクロファージとの関連を調べ、その培養上清を使って誘導される免疫細胞のポピュレーションを明らかにしたい。平成29年度には、樹状細胞とマクロファージと2種類の細胞を用いた実験を計画していたが、樹状細胞の実験条件検討に時間がかかりマクロファージの実験まで出来なかったため。

樹状細胞に加え、マクロファージを使った実験を行えていないため健常人末梢血由来T細胞とマクロファージへの珪酸曝露およびTLRリガンド添加により変化するmRNA、サイトカインを同定する。遺伝子発現の変化はリアルタイムPCR法で解析する。また、サイトカイン分泌は培養上清を回収しCBA、ELISA、Luminexなどで測定する。さらに、珪酸およびTLRリガンド添加培地で健常人T細胞とマクロファージ、あるいは樹状細胞を混合培養した時の培養上清でT細胞を培養した時のT細胞サブセット構成をフローサイトメトリー(FACSCANTO)で解析する。本実験により珪酸によるT細胞サブセット誘導能の有無を検討する。最終年度は、樹状細胞のみならず、マクロファージを使った実験でもどうようの結果が得られるか検討する。珪肺症のみならず、謙譲な人たちにも起こりうる自己免疫疾患発症の大波区の端緒をつかめると考える。計画していた実験が滞り、使用予定の薬品、実験キットを当該年度中に使用しなかったため。次年度に使用する予定。消耗品が思いのほか安く納品され、最終段階で余剰金が出た。当方の計画では全て使い切っている予定であった。最終年度にすべて使う予定。
統計的手法による少数多体系のダイナミックスの研究

本研究は少数多体系の反応ダイナミックスを統一的に扱える統計理論の構築を最終的な目的とし、本年度は以下の研究を行なった。1)化学反応の遷移領域とフラクタル・リペラ-:力学的な構造を考慮した遷移状態理論では反応系と生成系を分ける不安定周期軌道を横切るフラックスを統計的に評価して反応率が計算される。他方、開いたカオス系では不安定周期軌道の総体が形成するフラクタル集合(フラクタル・リペラ-)からの逃散過程が輸送現象をコントロールしていることが見い出されている。同様の関係が開放的カオス系と見なせる化学反応系においても存在するか否かを、Elskensらによって提案されたパイこね変換型の反応モデルを用いて調べた。Flux-over-Populationの計算で用いられる境界条件を満たす定常状態を構成し、遷移領域にフラクタル・リペラ-が形成され、この結果定常状態の記述にフラクタル分布が必要なこと及びフラックスが反応系の密度に比例することが見い出された。2)1/f型揺動力による反応ダイナミックス:凝縮相での反応において環境の効果は「環境=Gauss型揺らぎ源」として考慮されているが、水や少数クラスターでは分子運動に無限に長い相関時間を持つ1/f型揺らぎが存在することが指摘されている。そこで、1/f型揺動力に駆動される準安定状態からの逃散過程をシミュレーションによって調べた。この結果、準安定領域に留まる確率が、短時間領域を除いて、Stretched Exponential型緩和P(t)=P_0exp(-(κt)^z)で良く記述でき、緩和の速度を特徴付けるパラメータκがノイズのパワー・スペクトルが1/f^α型(α>0)になると急速に大きくなり、指数緩和からのずれを特徴付けるパラメータzがパワー・スペクトルが1/f型に近づくと1より小さくなることが分かった。この結果は、1/f型ノイズでは一方向への力がある時間にわたって連続的に生成され、両方向の力がほぼ交互に生成される白色ノイズに比べ準安定状態から逃散し易くなるためと考えられるが、定量的な説明を行うにはより詳しい理論が必要である。
日本版顧客満足度指数をベースにしたサービスマーケティングの理論開発と応用研究

本研究プロジェクトでは、米国版顧客満足度指数(ACSI)の理論モデルを参考に、日本版(JCSI)を完成させた。JCSIの開発完了後、日本の30業種約300社のサービス業に適用されている(2010年から商用開始)。蓄積データを用いて、研究メンバーは、各自の関心に従い理論・応用研究を推進してきた。研究成果としては、顧客感動・失望指数の開発、推定法の工夫、スイッチング・バリアへの影響、CS優良企業の事例研究等を挙げることができる。1サービス・マーケティングの理論構築ACSI(米国版CSI)を基準に、日本版顧客指数のモデル(JCSI)を開発した。初年度は流通・サービス業29業種約300社からデータを収集した。ネット調査の手法と基本モデルの有効性が確認できた(小川主査のSPRING委員会)。モデル推定法は、階層ベイズが最も有効であることが実証された(照井)。ただしJCSIの分析では、データを精査した上で、簡便な最尤推定法が用いられている。2JCSIのデータ活用JCSIの枠組みは、業界内競争状況と異業種間での各社の強み・弱みを把握する診断手法として利用できる。JCSIデータを個別企業の市場環境分析やマーケティング、サービス業務の管理に応用する研究が行なわれた(小野)。小野が中心となり、JCSIのシステムの中に、新たな満足度指標「CDI」(顧客感動・失望指数)の提案が行われた。また、JCSIデータをもとに、スイッチング・バリアの影響の検討がなされた(酒井)。3適用分野の拡張と事例研究(国内と海外)JCSIを「BtoBサービス領域」に拡張する研究が進められた。消費財とビジネス財の購買プロセスを顧客満足の視点から識別する際に、顧客の集中度と製品のカスタマイズ(適応)水準による整理が有効であることがわかった(余田)。同時に、サービス・ドミナント・ロジック、特に価値共創に焦点をあてたサービス・イノベーションの事例研究が行われた(藤川)。また、顧客満足の源泉となる価値を、企業がサービスとモノを組み合わせながら、どのように企画・実現しうるかという課題について、定性的なフィールドスタディが行われた(小野)。リテール・マーケテイングにおけるサービスの革新については、ZARAやイオンリテール等の事例研究が進められた(南)。また、JCSIの枠組みが、エコブランドの分析に適用可能であることが示されている(頼・小川)。1サービス・マーケティングの理論構築米国版CSIを基準に開発した日本版CSIモデルの理論化を進めた(小川)。モデル構造の非線形性、評価対象者の異質性を考慮したモデリングを研究した。JCSIの構造方程式で、期待と知覚品質及び満足に非線形な関係を発見し、モデル化がなされた(照井)。また、日本版顧客満足度指数(JCSI)のモデル開発の背景と、理論的な基礎について整理した(南)。個別企業の市場環境分析やサービス業務の管理への応用研究が行なわれた(小野)。また、JCSIの消費者による企業評価データを用い、顧客満足とロイヤルティ指標を用いて「スイッチング・バリア」の影響の検討を進めた。スイッチング・バリア項目の尺度化と実際のスイッチ行動の捕捉を目的として、前年度JCSI調査対象者の一部に追跡調査を行った(酒井)。3適用分野の拡張と事例研究(国内と海外)JCSIモデルをベースに、中小企業向けのサービス評価システム(SES)を開発した(小川)。JCSIを「BtoBサービス領域」に拡張する研究を進めた。事例研究の結果、JCSIのBtoB領域への拡大には、知覚価値とロコミの具体的な操作化について検討が必要であることがわかった(余田)。JCSIのデータを用い、顧客満足の先行変数と結果変数の因果モデルの構築と実証を行った。30業界300社の分析から、顧客満足に関わる業界別の課題や企業間の強みや弱みを考察した(小野)。「サービス・ドミナント・ロジック」の応用研究としてのサービス・グローバリゼーション、製造業のサービス化の定性調査(藤川)や、顧客満足度を主眼にサービスのオペレーション設計をしている企業の事例研究を行った(IKEAやベイシア等)(南)。1サービス・マーケティングの理論モデル構築ブランド使用による飽きの動的変化を選択データから推測するモデルの開発と実証研究が進められ、飽きを誘発する製品成分の特定がなされた(照井)。また、顧客との価値共創による事後創発的ダイナミックモデルが構築された(藤川)。2JCSIのデータ活用日本版顧客満足度指数(JCSI)の累積データを活用した応用研究として、カスタマーディライトに関する理論的な研究が進められた。際立った感情記憶が、顧客の累積的満足や後続行動への意図に与える影響について、仮説構築と実証研究がなされた(小野)。

また、追跡調査データを用い「サービス品質」に焦点を当て、複数業種におけるスイッチング・バリアの形成要因の探索を行った(酒井)。3適用分野の拡張と事例研究顧客満足度研究のBtoBサービス領域への応用可能性が検討された。BtoB取引では、企業規模と購買タスクを考慮した上で、構造モデルの検討が必要であることがわかった(余田)。事例研究としては、小売業に関して、ICT利用による店舗運営への影響、顧客関係管理に関する研究が行われた(IKEAやエディオン等)(南)。さらに、ビジネスの現場へのフィードバックとして、サービス・ドミナント・ロジックに基づく価値共創の取り組みへの実務的示唆が提示された(藤川)ほか、スターフライヤー、劇団四季等JCSI優良企業の事例紹介にも取り組んだ(小川)。
スピン完全測定から探る原子核中でのパイ中間子の振舞い

スピン双極子共鳴(SDR)は軌道角運動量L=1(通常の空間での振動)とスピンS=1(スピン空間での振動)が結合した状態で、そのスピン・パリティは0^-,1^-,2^-の3つの状態がある。近年、核力の重要な性質の1つであるテンソル力(主にパイ中間子交換力に起因)が、SDRのスピン・パリティ構造に強く影響することが理論的に示唆されている。このテンソル力成分の定量的理解のため、各スピン双極子状態の分離が強く望まれているが、通常の断面積の測定ではこれら3つの状態の分離は非常に難しい。そこで、我々はスピン・パリティに敏感な全偏極移行量(スピン完全セット)を用いてスピン双極子状態を分離することを目指した。今年度は、実験を行った^<12>C^(p,n)反応のデータの解析を行い、データを確定させた。全偏極移行量を用いてスピン・パリティ分離を行った結果、1、励起エネルギーE_x=7MeV付近のSDRは低励起側は2-状態、高励起側は1-状態が主に支配している、2、E_x=8.5MeV付近に0^-状態、E_x=12MeV付近に1^-状態を初めて同定、という知見を新たに得た。得られた分布はテンソル力を考慮に入れた殻模型計算の結果と一致しており、これにより、SDRにおけるテンソル相関の重要性を初めて実験的に明らかにしたといえる。スピン双極子共鳴は軌道角運動量L=1(通常の空間での振動)とスピンS=1(スピン空間での振動)が結合した状態で、そのスピン・パリティは0^-,1^-,2^-の3つの状態がある。近年、核力の重要な性質の一つであるテンソルカ成分(主にパイ中間子交換力に起因)の寄与が、この3つの状態に強く依存する事が理論的に示唆されている。このテンソルカ成分の定量的理解のため、各スピン双極子状態の分離が強く望まれているが、通常の断面積の測定ではこれら3つの状態の分離は非常に難しい。今年度は、前年度に測定した^12C(p,n)反応のデータに対し、スピン完全セットを用いた多重極展開法(スピン多重極展開法)を、新方法として適用し、^12Cのスピン双極子状態の分離を試みた。その結果、励起エネルギーE_x=7MeV付近のスピン双極子共鳴は低励起側が2^-状態、高励起側が1^-状態から成る・E_x=8.5MeV付近に0^-状態があるとの知見を得た。これらの結果は過去に測定されているアナログ反応の結果とも一致していることから、スピン多重極展開法が正しく機能していることを示しており、この方法により、スピン双極子状態に関する定量的情報が得られると考える。今後、スピン多重極展開法の精緻化により最終的な結果を得て、理論計算と比較することにより、テンソルカに関する定量的知見を得る予定である。
高クヌッセン数マイクロ流れの多次元多変量複合同時計測

高クヌッセン数流れとなるマイクロ流れに適用可能な多次元多変量複合同時計測手法の開発を,同じ高クヌッセン数となる希薄気体流れの知見も有効に活用しながら試みた.まず,レーザー誘起蛍光法と分子タギングを組み合わせた速度計測手法の開発を行い,希薄気体流れ及びミニチャネル内部流れへの適用に成功し,その知見を基にマイクロ流れへの適用を試みた.また,壁面における圧力・温度・濃度計測を可能とする高秩序分子膜センサの開発を行い,マイクロ流れでの計測に成功した.高クヌッセン数流れとなるマイクロ流れに適用可能な多次元多変量複合同時計測手法の開発を,同じ高クヌッセン数となる希薄気体流れの知見も有効に活用しながら試みた.まず,レーザー誘起蛍光法と分子タギングを組み合わせた速度計測手法の開発を行い,希薄気体流れ及びミニチャネル内部流れへの適用に成功し,その知見を基にマイクロ流れへの適用を試みた.また,壁面における圧力・温度・濃度計測を可能とする高秩序分子膜センサの開発を行い,マイクロ流れでの計測に成功した.高クヌッセン数流れとなるマイクロ流れに適用可能な多次元多変量複合同時計測手法の開発を行い,流れ場の総合的解明を実施することを目的とする.具体的には,レーザー誘起蛍光法と分子タギングを組み合わせた空間での速度・温度同時計測手法の開発を行い,壁面における圧力・温度・濃度計測を可能とする高秩序分子膜センサと組み合わせることにより実現する.また,同じ高クヌッセン数となる希薄気体流れの知見も流れの相似性を利用して有効に活用する.まず,希薄気体流におけるレーザー誘起蛍光法による計測装置の構築を実施した.既に多くの知見が得られている超音速自由噴流を対象とし,一酸化窒素に対するレーザー誘起蛍光法によって可視化を行った.その結果,SN比の大きい明瞭な画像の取得に成功した.分子タギング計測法を適用するにあたり,よりノイズが少ない計測が求められることから,二酸化窒素の解離を利用した実験系を設計し,解離及び可視化のためのレーザーの選定を行い,実験系の構築を行った.高秩序分子膜センサの開発においては,感圧分子膜をマイクロ気体流に適用することで様々な特性評価を実施し,色素分子や膜形成のための高分子のみならず,分子膜の形成手法などに対しても最適化を実施し,より高精度に圧力測定が可能な分子膜センサの開発を行った.また,本研究は感圧塗料の濃度センサとしての利用を目指し,酸素濃度計測に対する解析についての検討を行った.そして,酸素濃度の異なる流れの混合場に適用した測定を実施し,解析手法を検証した.高クヌッセン数流れとなるマイクロ流れに適用可能な多次元多変量複合同時計測手法の開発を行い,流れ場の総合的解明を実施することを目的とする.具体的には,レーザー誘起蛍光法と分子タギングを組み合わせた空間での速度・温度同時計測手法の開発を行い,壁面における圧力・温度・濃度計測を可能とする高秩序分子膜センサと組み合わせることにより実現する.また,同じ高クヌッセン数となる希薄気体流れの知見も流れの相似性を利用して有効に活用する.まず,高クヌッセン数気体流れに対する速度計測は,前年度に実施した希薄気体流れの代表例である超音速自由噴流の知見を応用し,気体の内部流れに対する適用を行った.二酸化窒素を光解離させることにより生成する一酸化窒素をタグ付けされた分子とし,一定時間後にレーザー誘起蛍光法によって生成した一酸化窒素を可視化して撮像した.まず,生成した一酸化窒素の振動準位に着目し,異なる波長を用いて基底状態及び第一励起振動準位の一酸化窒素を可視化計測し,SN比について検討した.その結果,信号強度が高い基底状態の一酸化窒素を利用した方が良いことを明らかにした.また,内部流れに適用した際に重要となる流路と光学系の調整をするために,実験系の改良を行い,より精度よく計測できるよう工夫を行った.高秩序分子膜センサの開発においては,感圧分子膜を流路内に障害物を有する複雑なマイクロ気体流れ場に適用し,その実用性の検証を実施した.また,液体に対して感圧塗料を利用する際の特性や,非定常計測に対する詳しい検証を実施して,その基礎特性の把握を進めた.高クヌッセン数流れとなるマイクロ流れに適用可能な多次元多変量複合同時計測手法の開発を行い,流れ場の総合的解明を実施することを目的とする.具体的には,レーザー誘起蛍光法と分子タギングを組み合わせた空間での速度・温度同時計測手法の開発を行い,壁面における圧力・温度・濃度計測を可能とする高秩序分子膜センサと組み合わせることにより実現する.また,同じ高クヌッセン数となる希薄気体流れの知見も流れの相似性を利用して有効に活用する.まず,高クヌッセン数気体流れに対する速度計測は,mmスケールの矩形流路における内部気体流れへの適用を行った.二酸化窒素を光解離させることにより生成する一酸化窒素をタグ付けされた分子とし,一定時間後にレーザー誘起蛍光法によって生成した一酸化窒素を可視化して撮像した.取得した画像よりタグ付けされた分子群の移動量を計測し,画像間の時間より速度を算出した.その結果,速度分布が放物線状であり,中心軸上で理論的な速度と良く一致することを示した.また,内部流れにおいても光解離によって生成した一酸化窒素は長時間安定して存在し,壁面近傍でも計測が可能であることを明らかにした.

さらに,マイクロスケール内部流れにおいて想定される問題点を洗い出し,感圧分子膜により圧力分布の計測が実施されたマイクロ流路に対して速度計測が行える計測システムを構築し,計測を行ったその結果,タグ付けされた分子の検出に成功した.高秩序分子膜センサの開発においては,感圧分子膜を障害物を有する複雑なマイクロ気体流れに適用し,その実用性の検証を実施した.また,感温塗料として利用可能な様々な色素に対して広範な基礎特性の調査を実施した.さらに,感温塗料を利用して感圧塗料の温度による誤差を解消するための手法に関しても詳細に検討を実施した.
高等学校のロシア語教員に関する縦断的研究: 教師養成のための支援体制の確立

本研究では、ロシア語の授業がある日本の4つの高校においてフィールドワークを約2年間実施し、ロシア語教育政策過程を縦断的に調査した。外国語教育政策的に周縁化されたロシア語教育の現場では、個別の文脈に従って学校単位で局所的に「実質的な」政策が多様に展開されていた。それは、ロシア語教師達が日々自分の授業を振り返りながら、気づきと学びを経て改善していこうとする、教師主体の言語教育政策の最適化過程であった。本研究は、高校のロシア語教員への支援体制の構築と、高校教員と大学研究者による実践的な共同研究の土壌を育成するために、以下の活動を実施することとした:1)高等学校におけるロシア語の授業の取り組みを縦断的に調査する(実証研究)、2)高等学校教員のためのワークショップを計画、実施する、3)高等学校教員との共同研究を通じて、日本の高校におけるロシア語教育に関する実践的知識を構築する初年度にあたる2013年度は、1)の実証研究に協力してくれる学校と教師の募集、2)ワークショップの準備、を進めた。1)については、日本で働いておられる2人ロシア人のALTと、彼らが派遣されている高校から協力を得て、フィールドワークのための継続的な訪問を開始した。言語教育政策的に英語教育とは全く異なる文脈の中で、ロシア人のALTの先生方が、必ずしもロシア語を知っているという訳ではないけれどもロシア語の授業を担当されている日本人の先生方と協力しながら、どのように高校のロシア語教育政策を理解,解釈し、日々の授業に取り組んでおられるのか、ローカルな視点で縦断的に調査している。2)についても、現在5人の高校の先生方から協力を頂いて、本プロジェクトのウェブサイト等を通じて、意見交換を重ねながら、具体的なロシア語の授業のユニットと教材の開発に取り組んでいる。また、2014年6月には、北海道で高校のロシア語の先生方向けにワークショップ開催する予定で、そのための準備にも協力して頂いている。本研究は、日本の高校におけるロシア語教員への支援体制を構築し、さらに高校教員と大学研究者による実践的な共同研究の土壌を育成することを目的として、主に以下の活動を実施することとしている:1)高校におけるロシア語の授業の取り組みについての縦断的調査2)高校のロシア語教員のためのワークショップの実施3)高校の教員との共同研究の実施1)については、2014年2月から2つの高校でフィールドワークを実施している。また、2014年9月、11月からは、新たに2つの高校でのフィールドワークを開始しており、現在計4つの高校において、継続してフィールドワークを行っている。また、2)については、2014年6月、9月に北海道でカリキュラム開発と指導に関するワークショップを実施した。3)については、現在、高校のロシア語教員一人と共同研究を進めている。現在、データ分析中である。本研究では、日本の高校のロシア語教員への支援体制の構築と高校教員と大学研究者による実践的な共同研究の土壌育成を目的として、以下の活動を実施した:1)高校におけるロシア語授業の取り組みについての縦断的調査2)高校のロシア語教員のためのワークショップの実施3)高校教員との共同研究の実施1)については、2014年2月から2015年12月まで、主に4つの高校で継続的にフィールドワークを実施した。フィールドワーク等で収集したデータを分析し、日本の高校におけるロシア語教育の現状を言語教育政策、教師教育の視点から検討した。その成果については、国際学会、学術雑誌等で発表中である。2)については、2015年8月に日本の高校のロシア語教師とロシアの初等、中等学校の日本語教師を招待して、日露教師合同ワークショップを実施した。ワークショップでは、日露教師が共同で1つの単元案を作成し、それを各自自分の授業で実際に実施した。さらに、2016年3月には上記のワークショップで使用したカリキュラム開発と指導法についての冊子を日露両言語で刊行した。3)については、上記の日露教師合同プロジェクトでの単元案作成と授業での実施過程について、報告しあい、報告書を作成した。今年度はデータ収集と分析、ワークショップの実施について、全て計画通り進んだ。外国語教育最終年度はこれまでの成果を国内外の学会や雑誌で勢力的に発表する予定である。加えて、公益財団法人国際文化フォーラムと共同で、カリキュラム開発と指導に関する冊子のロシア語での発行、日露交流を中心に据えた外国語教育プロジェクトを立ち上げて活動しており、日露の高校教師を対象としたワークショップの実施、ワークショップ後の各学校への支援、今年度末の成果発表会の開催を予定している。実証研究のためのフィールドワークを、当初は秋に開始する予定であったのが、2月にずれこんでしまった以外は、概ね計画通りに進めることができた。物品費が予定より抑えられたためと思われる。2013年度に引き続き、2つの高校においてフィールドワークを行う。また、高校の先生方向けのワークショップを継続的に開催すると共に、ユニットや教材の開発と実施を進めながら、その実施経過をロシア語教育研究会等で共同発表していきたいと思っている。
Evidence based chemotherapyの確立に関する研究

1-(1)in vitroで培養した場合の、尿中細菌数定量測定装置を用いた。樹立細菌株の菌数の変化の定量測定には、12時間以上培養を行うことが理想である。1-(2)in vitroで培養した場合の、尿中細菌数定量測定装置を用いた、樹立細菌株の菌数の変化の定量測定は、最短4時間でも、細菌数の変化(10^4/mlから10^5/ml)は検出可能である。以上の結果から、尿中細菌数定量測定装置を用いた尿中細菌の薬剤感受性試験を行う場合の、培養時間は4時間とすることに決定した。この時間設定は、中央検査施設を保有する中等以上の規模の病院で、外来患者が午前中に尿検体を提出し、薬剤感受性試験を行い。この結果を元に治療薬を決定し治療開始するために、待つことのできる妥当な時間設定であると考えられた。2-(1)樹立細菌株の、尿中細菌数定量測定装置を用いた抗菌剤感受性試験結果と従来法(微量液体希釈法)による感受性結果を比較した結果、一致率は約90%と良好であった。2-(2)尿路感染症患者(急性単純性膀胱炎)から分離された細菌を検体として、抗菌剤感受性試験を、尿中細菌数定量測定装置を用いた結果と従来法(微量液体希釈法)を用いた結果を比較検討すると、両者の一致率は約85%であり、良好であった。以上の結果から、尿中細菌数定量測定装置を用いた迅速(4時間)な抗菌剤感受性試験は、臨床応用可能と考えられた。Evidence Based Chemotherapy実現へ向けて、今後は複数菌感染症や増殖時間の遅い菌種の取り扱いに関する検討が必要であると考えられた。尿中有形成分を分析可能なフローサイトメトリーを用いた測定装置UF-100について,直径5μm、8μm、25μmから、ならびに13μmのquality control sumpleをそれぞれ赤血球(RBL)、白血球(WBC)、尿路上皮細胞ならびに細菌のかわりに用いて、尿中に様々な濃度で浮遊させて、尿中濃度を測定した。この結果をKovaスライド法を用いて測定したものと比較検討した。その結果、UF-100を用いた測定結果は、CV値がRBC、WBC、尿路上皮細胞、細菌でそれぞれ3.1%、2.0%、4.4%、9.3%と良好であった。同時再現性の検討では、RBC、WBC、尿路上皮、細菌で、UF100で測定した場合のCV値は19.8-1.2%、12.7-3.4%、76.8-18.9%、5.0-4.1%、これに対してKovaスライド法では、12.0-96%、12.4-94.3%、95.0-210.8%、15.5-135.5%と、いずれもUF-100による測定の方が再現性が高かった。UF-100は、各尿中有形成分測定に際して、高い直線性を示していた。特に、細菌数の定量測定においては、10^3/ml10^6/mlまで高い直線性を有していた事からフローサイトメトリーを用いた細菌数測定により10^3/ml10^4/mlまたは10^4/ml10^5/mlへの菌数の変化を検出できる可能性が示された。次に、この装置を用いて、菌数の増加を判定できる最適時間を、種々の継代菌株を用いて検討を行った。その結果、10^3/ml10^4/mlの菌数の変化を検出するのには、分裂速度の遅い細菌も存在するため、4時間に設定するのが最適であるとの麟論に達した。以前からあるフローサイトメトリーを用いて尿中細菌数定量測定装置を改良し、レーザーをアルゴンレーザーからダイオードレーザーに変更した。

この新しい装置による、尿中細菌数の定量測定の精度を検討した。inter-assayおよびintra-assay CVは10^3-10^8/mlで1%以下を示した。このことから、非常に再現性の高い定量測定が可能であると考えられた。さらに、樹立菌株を対象として、新しい装置を用いた細菌の抗菌剤感受性結果と微量液体釈放法による従来法による感受性結果を比較検討した(結果)従来法の感受性試験結果とフローサイトメトリーを用いた感受性結果の一致率は、24時間培養で90.5%、4時間培養で85.7%であった。(結論)フローサイトメトリーを用いた感受性試験は、尿中分離菌の迅速感受性試験に応用可能であると考えられた。昨年までに樹立菌株を対象として、フローサイトメトリーを応用した迅速細菌感受性測定を用いた抗菌剤感受性結果と微量液体釈放法による従来法による感受性結果が良好であったため、尿路感染症患者からの分離株を用いて、新しい装置と微量液体釈放法による従来法による感受性結果の比較検討をおこなった。(方法)15名の急性単純性膀胱炎患者から分離された菌株E.coli, S.epidermidis, E.aerugenes, Flavimonas oryzihabitansを対象として、その薬剤感受性をマイクロスキャンPos MIC Type 3JならびにマイクロスキャンNeg MIC Type 6Jを用いて測定した。対象薬剤はABPC,PIPC,CEZ,CAZ,MINO,AMK,GM,LVFXの8種類とした。同時に、対象薬剤を各種濃度で添加した液体培地中で上記菌株を4時間培養し、その細菌数の増加をフローサイトメトリーで測定することにより、各細菌の薬剤感受性を測定し上記の結果と比較した。(結果)従来法の感受性試験結果とフローサイトメトリーを用いた感受性結果の一致率は、86.7%であった。(結論)急性単純性膀胱炎患者からの臨床検体を対象としたフローサイトメトリーを用いた迅速感受性試験は、従来法と高い一致率を示し臨床応用可能であると考えられた。前年度までに、フローサイトメトリーを用いた細菌数定量測定法を確立した。この方法を用いて、急性単純性膀胱炎患者尿検体から分離された菌株を対象として、迅速感受性試験の可能性を検討した。各種濃度の抗菌剤を加えた培養液中で、菌株を培養し細菌数の変化を経時的に測定することにより、薬剤感受性評価を行い、この結果を従来法のMIC測定による感受性試験結果と比較したところ、4時間培養で両者は良好な一致をみた。そこで、培養時間を4時間とする迅速薬剤感受性試験を複雑性尿路感染症患者尿から分離された菌を対象に行った。この結果も急性単純性膀胱炎起炎菌の場合と同様に、従来法のMIC測定による感受性試験結果と良好な相関をみとめた。しかし、急性単純性膀胱炎の原因菌である大腸菌のみでなく、複雑性尿路感染症の場合には腸球菌・セラチア属・緑膿菌の占める割合が増加するために、感受性調査対象の薬剤の組み合わせを変える必要があった。すなわち、予め臨床所見から単純性・複雑性尿路感染症を区別して、検査を開始することが重要であることが判明した。さらに、複雑性尿路感染症の大半を占める複数菌感染症に対する、本方法の有用性を検討した。2種類の複数菌感染症を対象に、薬剤感受性試験を行った結果、双方の菌種に有効な薬剤を判定することは可能であったが、1菌種にのみ有効な薬剤の判定を行うことはできなかった。今後、実施の臨床現場で本法による薬剤感受性試験結果を基にした、抗菌化学療法を行い、その臨床効果を検討することが今後の課題であると考えられた。
精神障害者の生活再構築を目指した自然災害支援プログラムの開発

本研究は、様々な自然災害に被災した精神障害者の支援のために、災害ごとの特性に基づいた精神障害者の支援のための試案を作成し、災害時に派遣された看護師が、中・長期的な視点で支援を行うことができる災害支援プログラムの開発を目的とした。また、中・長期的な視点から支援を行うことのできる、精神障害者を対象とした災害支援プログラムの開発を目的として、試案作成を行った。その結果、入院中から防災や減災の意識づけを図っていくことが課題と考えられ、生活の再構築を目指した支援を行うために、障害特性にこだわらず、被災者それぞれの生活背景を踏まえた支援が課題であると考えられた。本研究は、様々な自然災害に被災した精神障害者の支援のために、災害ごとの特性に基づいた精神障害者の支援のための試案を作成し、災害時に派遣された看護師が、精神障害者に対して中・長期的な視点で支援を行うことができる災害支援プログラムの開発を目的としている。また、中長期的な支援を見据えた支援のあり方といった観点から、被災初期の避難所での生活の段階から、仮設住宅での生活の援助といった中・長期的な支援体制を見据え、様々な自然災害時に派遣された看護職が、各災害特性に応じ、精神障害者に対して、生活の再構築に向けた自立支援を行うことのできる一提言となることを目指している。平成24年度においては、平成23年度に引き続いて、被災後の精神障害者への支援体制を調査し、課題を明らかにすることと同時に、今後の自然災害発生時において、精神障害者の被災後の生活再構築のサポートのために有益と考えられる、中・長期的な支援を見据えた、精神障害者のサポートについての支援プログラム案を作成することを目的としていた。これまでの被災者への支援に派遣された医療従事者(看護師、保健師、精神保健福祉士)への聞き取り調査によって得られた、書類の煩雑さや、情報収集が重複してしまうという問題点、さらに、求められる支援の優先順位つけ方や、派遣された支援者に対する支援の必要性といった課題に加え、生活支援としての食料調達手段や交通・通信手段の確保、日頃の備えといったことが挙げられた。日頃の備えとして、病院に入院中から治療プログラムに組み入れる必要性が明らかになった。また、中長期的な支援を見据えた支援のあり方といった観点から、被災初期の避難所での生活の段階から、仮設住宅での生活の援助といった中・長期的な支援体制を見据えて、様々な自然災害時に派遣された看護職が、各災害特性に応じ、精神障害者に対して、生活の再構築に向けた自立支援を行うことのできる一提言となることを目指しているものである。平成25年度は、平成24年度に引き続いて、支援プログラム案が実施可能かどうかを検証し、修正を行うことを目指していた。また、平成24年度の調査により明らかになった、病院に入院中から日頃の備えを退院支援に組み入れる必要性について、引き続き精神科病院において、その実態を調査した。災害に被災した場合、その障害の特性から、自分の状況を伝えられず、結果的に症状悪化をもたらす可能性があることや、備蓄の必要性は分かるが、その程度が分かりづらいといった意見が出た。また、実際に退院支援にあたる部署では、外来通院の患者の安否確認に困難が生じるといった例や、避難する際に、誰に何を伝えるのかをあらかじめ伝えておくこと、さらに、日頃から災害へのイメージを持っておき、気持ちの面や具体的なことを十分に備えておくことが必要といった意見が出た。本年度は、様々な自然災害が発生した場合に、精神障害者のサポートのための災害ごとの問題点と、その課題の抽出を行うことを目的とした。自治体等での精神障害者に対する支援体制および医療・看護ニーズの比較を行うことにより、要援護者への直接的な支援に関し応援派遣された保健師、看護師等の支援における問題点および課題を抽出する方策であった。主な調査項目は、精神障害者に対して直接行った支援内容、被災状況や避難指示の情報源、ニーズの集約で得た内容、移動手段、避難所等での問題点、身体あるいは精神症状の状況、その後の精神症状、今後の対策などである。尚、今年度実施した被災地に派遣された看護師等への調査に関しては、先に発生した東日本大震災での実際の支援活動についても含めている。

東日本大震災の被災者への支援に派遣された医療従事者(看護師、保健師、精神保健福祉士)への聞き取り調査の結果、災害時の情報収集の困難さや、活動する上での指示系統の不明瞭さなどが挙げられた。また、実際の支援活動において、記入しなければならない書類が煩雑で、実際にケアする時間のロスが生じてしまったという意見や、情報収集が重複してしまうという問題点もあった。時間的経過の中で、求められる支援も変わってくるが、優先順位をどうつけていくかといった点や、派遣された支援者に対する支援の必要性が生じていたといった課題も明らかになった。本研究は、様々な自然災害に被災した精神障害者の支援のために、災害ごとの特性に基づいた精神障害者の支援のための試案を作成し、災害時に派遣された看護師が、精神障害者に対して、中・長期的な視点から支援を行うことのできる、災害支援プログラムの開発を目的としている。また、中・長期的な支援を見据えた支援のあり方といった観点から、被災初期の避難所等での生活の段階から、仮設住宅での生活の援助といった、中・長期的な支援体制を見据えて、様々な自然災害時に派遣された看護職が、各災害特性に応じて、精神障害者に対して、生活の再構築に向けた自立支援を行うことのできる一提言となることを目指しているものである。研究期間の最終年度である平成26年度は、研究に遅れを生じたため、研究期間の延長を行った。引き続き被災者支援を継続的に行っている支援者への聞き取り調査を実施した。その結果、生活の再構築を目指した支援に関わるために、長期にわたる支援の必要性や多様性について、障害特性にこだわるばかりでなく、被災者それぞれの生活背景を踏まえた支援が必要といった意見などのデータを得た。また、前年度から引き続き、病院に入院中から、災害に対しての日頃の備えを行うことや、病棟での防災や減災の意識づけの日頃の看護実践についての調査を行った。その結果、得られたデータの一部を、第34回日本看護科学学会学術集会において、「看護師による精神障害者の自然災害時準備プログラムの開発」として報告を行った。精神看護学自然災害時の精神障害者サポートのためのガイドラインの試案を作成し、それに沿ってカテゴリー分類を実施し、構造化をはかることを計画していた。しかし、当初計画では、研究対象となる諸機関が東日本大震災の被災地となることを想定しておらず、研究協力の依頼や研究の遂行に支障をきたしていた。そのため、災害支援者への聞き取り調査について、十分なデータが得られていなかったと考えられる。自然災害時の精神障害者サポートのためのガイドラインの試案を作成し、それに沿ってカテゴリー分類を実施し、構造化をはかることを計画していた。当初想定していた調査対象が、東日本大震災への対応等のため、調査に困難を来たしている。そのため、援護者への直接的な支援に関し応援派遣された看護師等への聞き取り調査について、十分なデータが得られていないと考えられる。それに伴う旅費相当額、ならびにデータ収集のための物品費等が次年度への繰越金として発生した。
留学生のコミュニケーションメディア使用と異文化適応に関する研究

本研究の目的は,対面とともに,留学生のメディア使用,つまりケータイ(スマートフォン以外の携帯電話端末),スマートフォンおよびPCによる音声通話・インスタントメッセンジャー(IM)・e-mailを介した親密な社会的ネットワークが,異文化適応とどのような因果関係が存在するのか,また,性別と語学力によってどのような相違点があるのかを究明することである。前年度で実施したパネル調査で得られたデータを用いて交差遅れ効果モデルによる分析を行った。その結果,以下の3点を明らかにした。(1)日本人学生を含む異言語話者との親密な社会的ネットワークが異文化適応の向上に有効なのは女性留学生のみであり,男性留学生には同様の効果が見られなかった。(2)女性留学生のe-mail使用以外に,コミュニケーションメディアの使用が彼女らの異文化適応を阻害するようなことは示されていない。(3)異文化適応がよくできていても,男性留学生はIMとe-mailを介して異性同言語話者,女性留学生は音声通話とe-mailを介して同性同言語話者と親密な社会的ネットワークを形成した。以上の結果から,男女とも,異文化適応が向上するだけでは,コミュニケーションメディアを用いて異言語話者と親密な対人関係を形成することが難しいと示された。また,日本人学生を含む異言語話者との親密な社会的ネットワークが異文化適応への向上効果についても更なる検討が必要であることが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,留学生のコミュニケーションメディア,つまりケータイ(スマートフォン以外の携帯電話端末),スマートフォンおよびPCの使用が,いかに異文化適応に影響を及ぼすのかを究明することである。今年度は, 2014年7月を1時点目, 2014年12月を2時点目とし,留学生を対象に縦断調査(パネル調査)を実施した。1時点調査の際は193名に調査票を送付し,有効回答は138名であった。2時点調査に回答したのは103名であったが,不備のあったものを除き, 99名分が本研究の分析対象になった。現在までの分析結果は次の点が明らかになっている。1. 1時点・2時点の各社会的ネットワークの構成(同言語話者と異言語話者の割合)はほぼ同様であった。2.対面とEmailによる社会的ネットワークには,異言語話者が多く含まれたが,音声通話とLINE等のメッセンジャーによる社会的ネットワークには母語話者が多く含まれた。また,留学生のケータイ・スマートフォン・PC使用の影響をより総括的に検討するため,それぞれの使用に対する認識について, 2012年に実施した調査結果を再分析した。その結果,ケータイ使用者に比べてスマートフォン使用者は「情報検索」に対する認識が有意に高かった。そして,インターネットは,スマートフォンは「情報検索」に, PCは「情報閲覧」に主に利用されていることが明らかになった。これらの成果は2014年6月にフィンランドで開催された国際会議および2015年3月に東京工業大学開催された日本計画行政学会・社会情報学会共催第9回若手研究交流会にて発表を行った。1.本研究は縦断調査(パネル調査)を計画通りに実施し,分析も計画通り順調に進めている。本研究の計画していた縦断調査(パネル調査)はすでに2時点ともに終了している。来年度は詳細な分析を行い,留学生の個人特性,および対面・音声通話・CMC(メッセンジャーによるメッセージとEmail)による親密な社会的ネットワークが,いかに異文化適応に影響を及ぼすのかを詳しく分析する。その研究成果を『社会情報学』やJournal of Social and Personal Relationshipsなど,国内外の学会誌に投稿する予定である。また,一般社団法人社会情報学会や異文化コミュニケーション学会などの全国大会,関連研究会等においても研究成果を口頭発表などを行う予定である。
蛋白質結晶化の分子整形による効率化

蛋白質の理解に三次元構造情報が本質的な役割を果たしており、更に多くの独立な三次元構造情報を私達は必要としている。蛋白質X線結晶解析の場合、律速段階である結晶化条件の確立の過程を加速することによりこの要請に答えることが出来る。そこでこの研究では,分子整形を迅速に系統的に行うことにより、結晶化条件の探索課程を加速することを目的とした。実際には,9種の蛋白質(F1-ATPase,α3β3複合体,DNAポリメラーゼβ,EnvZ蛋白,phoB蛋白,Band3,CamR蛋白,ラセマーゼ,フラジェリン)を対象にし、以下(1),(2)の実験を行なった。(1)整形された分子を準備する。:蛋白質分解酵素を用いて、適当な分子整形のおきる条件を見つける。整形された分子を精製する。(2)整形された分子を用いて結晶化実験を行う。その結果、1.ラットDNAポリメラーゼβについては,整形条件の検討の後,C末側の大きなドメイン(分子量31,000)が非常に良い結晶になることを確かめた。この結晶についてはデータ収集を行ない,現在2.5Å分解能の良質の回折パタンを記緑できている。また重原子置換体の深索も進行中である。これにより,整形分子も良質の結晶化を作りうることを示すことができた。2.サルモネラ菌フラジェリンの場合には分子量41,000の断片(41k断片)を使うことにより、フラジェリンでは得られなかった結晶を得ることができた。3.CamR蛋白、PhoB蛋白については、整形条件の検討の後,安定したドメイン構造が得られることがわかり、その精製について更に検討した。以上により、分子整形を日常的結晶実験のパラメータに組み込むことの有効性を示すことができた。研究の目的:三次元構造情報が蛋白質の機能の理解に本質的な役割を果たしており、更に多くの独立な三次元構造情報を私達は必要としている。蛋白質X線結晶解析の場合、律速段階である結晶化条件の確立の過程を加速することによりこの要請に答えることが出来る.そこで、この研究では蛋白質分解酵素で分子整形を目的の蛋白質に行うことにより迅速に結晶化に至ろうとする。分子整形を迅速に系統的に行うことにより、分子整形を結晶化実験のル-チンのひとつとして確立し、これにより結晶化条件の確立の過程を加速することを達成したい。研究の成果申請者が結晶化実験を行っている蛋白質(FlーATPase,α3β3複合体,DNAポリメラ-ゼβ,EnvZ蛋白,phoB蛋白,Band3,CamR蛋白,ラセマ-ゼ)を対象にし、以下(1),(2)の実験を行なった.(1)整形された分子を準備する。:特異性の高い蛋白質分解酵素を用いて、適当な分子整形のおきる条件を見つける。8種の蛋白質(FlーATPase,α3β3複合体,DNAポリメラ-ゼβ,EnvZ蛋白,phoB蛋白,Band3,CamR蛋白,ラセマ-ゼ)についてまず球状ドメインへの分割,比較的大きい末端ペプチドの除去を試みた.DNAポリメラ-ゼβについては,球状ドメインへの分割が見られた.

phoB蛋白,CamR蛋白については,大きい末端ペプチドの除去が見られた.DNAポリメラ-ゼβの各ドメインについては,(1)C末側の大きなドメインが非常に良い結晶になることを見いだした.3Å分解能を超える反射を記録した,また(2)一方N末側の小さなドメインも結晶化可能であることを見いだした.末端ペプチドの除去されたphoB蛋白,CamR蛋白については,これから精製,結晶化実験を行なう予定である.近年のDNA塩基配列からの蛋白質の一次構造情報量の増加に比べて、蛋白質の立体構造情報の量の増加は残念ながら極めて少ない。もっと多くの三次元構造情報という要請に答えるため、本研究では、分子整形を日常的結晶化実験のパラメータに組み込むことにより結晶化実験の効率を飛躍的に上げること目指した。研究を開始した1991年度は、研究のためのセットアップをするとともに、8種類の蛋白質の蛋白分解酸素による整形条件の探索を行ない、いくつかの候補を得た。本年度は更にその研究を推し進め以下の結果を得た。1.ラットDNAポリメラーゼβについては、整形条件の検討の後、C末側の大きなドメイン(分子量31,000)が非常に良い結晶になることを確かめた。実際、この結晶についてはデータ収集を行ない、現在2.5A分解能の良質の回折パタンを記録できている。また重原子置換体の探索も進行中である。これにより、整形分子も良質の結晶を作りうることを示すことができた。2.サルモネラ菌フラジェリンの場合には分子量41,000の断片(41 k断片)を使うことにより、フラジェリンでは得られなかった結晶を得ることができた。3.CamR蛋白、PhoB蛋白については、整形条件の検討の後、安定したドメイン構造が得られることがわかり、その精製について更に検討した。以上により、分子整形を日常的結晶化実験のパラメータに組み込むことの有効性を示すことができた。
血小板に新規同定されたシグナル分子の生理的意義の解明

血小板機能制御の分子レベルの理解が深まることは,新規抗血小板薬の開発にも大変有用であることが期待される.最近,これまで血小板で報告されてこなかった分子が次々に同定されている.これらの分子は単に基礎的に興味深いばかりではなく,将来の抗血小板薬のターゲット候補となりうる.17年度においては,血小板の関与するアクチン重合に関連するWAVEタンパクのアイソフォームの全て(WAVE1-3)が存在し,さらにこのWAVEと結合するSra-1,Nap-1,Abi-1などが血小板にあることを初めて報告した(Blood, 2005).18年度では,主として培養細胞を用いてIRSp53とWAVEさらにSra-1, Nap-1の関連性に関して検討を加えた(J Cell Biol, 2006).この報告で,IRSp53が改めて低分子量Gタンパクracの下流でWAVEの機能に重要な役割を果たしていることを確認した.血小板にもIRSp53が存在することは確認しており,血小板アクチン重合にもracの下流でIRSp53・WAVE系が重要な役割を果たしていることが想定される.実際、東京大学医科学研究所江藤浩之博士らとの共同研究においてマウスの巨核球レベルでは,この想定を支持するデータが得られ,2006年度の日本血液学会総会などで,共同発表した.さらに,血小板にも存在することが全く報告の無いWAVE2結合タンパクのHEM-1に関して特異抗体を作製し,これが血小板に存在することを確認した.以上のように,血小板で新規にタンパクを次々に同定し,かつ必要に応じて特異抗体を作製,また核の無い血小板では容易に出来ない実験に関しては細胞株やマウス巨核球を用いてその分子の生理的意義を検討した.以上のように,将に当初の研究計画書どおりの幅広い手技を駆使して,予想通りの成果を挙げえた.血小板機能制御の分子レベルの理解が深まることは,新規抗血小板薬の開発にも大変有用であることが期待される.最近,これまで血小板で報告されてこなかった分子が次々に同定されている.これらの分子は単に基礎的に興味深いばかりではなく,将来の抗血小板薬のターゲット候補となりうる.17年度においては,血小板の関与するアクチン重合に関連するWAVEタンパクのアイソフォームの全て(WAVE1-3)が存在し,さらにこのWAVEと結合するSra-1,Nap-1,Abi-1などが血小板にあることを初めて報告した(Blood, 2005).18年度では,主として培養細胞を用いてIRSp53とWAVEさらにSra-1, Nap-1の関連性に関して検討を加えた(J Cell Biol, 2006).この報告で,IRSp53が改めて低分子量Gタンパクracの下流でWAVEの機能に重要な役割を果たしていることを確認した.血小板にもIRSp53が存在することは確認しており,血小板アクチン重合にもracの下流でIRSp53・WAVE系が重要な役割を果たしていることが想定される.実際、東京大学医科学研究所江藤浩之博士らとの共同研究においてマウスの巨核球レベルでは,この想定を支持するデータが得られ,2006年度の日本血液学会総会などで,共同発表した.さらに,血小板にも存在することが全く報告の無いWAVE2結合タンパクのHEM-1に関して特異抗体を作製し,これが血小板に存在することを確認した.以上のように,血小板で新規にタンパクを次々に同定し,かつ必要に応じて特異抗体を作製,また核の無い血小板では容易に出来ない実験に関しては細胞株やマウス巨核球を用いてその分子の生理的意義を検討した.以上のように,将に当初の研究計画書どおりの幅広い手技を駆使して,予想通りの成果を挙げえた.血小板機能制御の分子レベルの理解が深まることは,新規抗血小板薬の開発にも大変有用であろう.最近、質量分析などの手法が一般化したこともあって、次々に,これまで血小板で報告されてこなかった分子が次々に同定されている.これらの分子は単に基礎的に興味深いばかりではなく,将来の抗血小板薬のターゲット候補となりうる.17年度においては,血小板の形態変化や伸展に深く関与するアクチン重合に関連するWAVEタンパクのアイソフォームの全て(WAVE1-3)が存在し,さらにこのWAVEと結合するSra-1,Nap-1などが血小板にあることを初めて報告したが(Blood,2005),Sra-1,Nap-1に対する特異抗体を作製し,また,主として培養細胞を用いてIRSp53とWAVEさらにSra-1,Nap-1の関連性に関して検討を加えた(J Cell Biol,印刷中2006).この報告で,IRSp53が改めて低分子量Gタンパクracの下流でWAVEの機能に重要な役割を果たしていることを確認し,さらに知見を重ねた.血小板にもIRSp53が存在することは確認しており,血小板アクチン重合にもracの下流でIRSp53・WAVE系が重要な役割を果たしていることもありえよう.

さらに,血小板にも存在するが全く報告の無いチロシンリン酸化酵素Argの様々な変異ミュータントを培養細胞などで発現させ,アクチン細胞骨格改変に重要なドメインなどを決定した.以上のように,血小板で新規にタンパクを次々に同定し,かつ必要に応じて特異抗体を作製,また核の無い血小板では容易に出来ない実験に関しては細胞株を用いてその分子の生理的意義を検討した.血小板機能制御の分子レベルの理解が深まることは,新規抗血小板薬の開発にも大変有用であることが期待される.最近,これまで血小板で報告されてこなかった分子が次々に同定されている.これらの分子は単に基礎的に興味深いばかりではなく,将来の抗血小板薬のターゲット候補となりうる.18年度においては,血小板の関与するアクチン重合に関連するWAVEタンパクのアイソフォームの全て(WAVE1-3)が存在し,さらにこのWAVEと結合するSra-1,Nap-1,Abi-1などが血小板にあることを初めて報告したことを受け(Blood,2005),主として培養細胞を用いてIRSp53とWAVEさらにSra-1,Nap-1の関連性に関して検討を加えた(J Cell Biol,2006).この報告で,IRSp53が改めて低分子量Gタンパクracの下流でWAVEの機能に重要な役割を果たしていることを確認した.血小板にもIRSp53が存在することは確認しており,血小板アクチン重合にもracの下流でIRSp53・WAVE系が重要な役割を果たしていることが想定される.実際、東京大学医科学研究所江藤浩之博士らとの共同研究においてマウスの巨核球レベルでは,この想定を支持するデータが得られ,2006年度の日本血液学会総会などで,共同発表した.さらに,血小板にも存在することが全く報告の無いWAVE2結合タンパクのHEM-1に関して特異抗体を作製し,これが血小板に存在することを確認した.以上のように,血小板で新規にタンパクを次々に同定し,かつ必要に応じて特異抗体を作製,また核の無い血小板では容易に出来ない実験に関しては細胞株やマウス巨核球を用いてその分子の生理的意義を検討した.以上のように,将に当初の研究計画書どおりの幅広い手技を駆使して,予想通りの成果を挙げえた.