hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造血幹細胞移植初期におけるタクロリムス血中濃度測定値への血液学的検査値の影響

タクロリムスは、造血幹細胞移植後の急性拒絶反応の抑制に必要不可欠な薬剤であり、薬物血中濃度モニタリング(TDM)により移植後初期の血中濃度を治療域に維持することが移植成否の鍵を握る。しかしながら、造血幹細胞移植患者における大量の抗がん剤や全身放射線照射による前処置は、骨髄細胞に壊滅的ダメージを与えるため、移植後初期にヘマトクリット値などの血液学的検査値が著しく変動して投与計画にはTDMが重要になってくる。本研究では、タクロリムス測定値に対する血液学的検査値の影響を解明することで、造血幹細胞移植における免疫抑制療法の最適化に寄与することを目的とする。2008/1/1以降に三重大学医学部附属病院で骨髄移植を行い、免疫抑制薬としてタクロリムスを用いた患者20症例以上(2010/3/1時点で小児9例、成人5例:合計14例)を対象として母集団薬物動態解析を行い、造血幹細胞移植初期に変動する血液学的検査値(白血球数、赤血球数、ヘマトリクット値、血小板数、その他肝機能値や腎機能値等)の影響について検討する。現在は対象症例が20症例揃っておらず、14症例について投与スケジュール、血中薬物濃度測定値や血液学的検査値を収集して解析用データを作成した。なお、今後20症例揃い次第血液学的検査値も含めて母集団解析を行い、タクロリムス血中濃度測定値に及ぼす血液学的検査値の影響を評価し、さらに薬物動態パラメータを算出する事を予定している。
次世代波長多重光通信のための集積非線形光学疑似位相整合波長変換デバイスの研究

将来の光通信のための導波型非線形光学波長変換デバイスおよびその超高速光信号処理への応用に関して、理論解析、デバイス作製要素技術の確立、デバイスの試作および実験的評価を行い、多くの成果を得た。主な成果は以下のように要約される。1.要素技術の確立と改善を行った。高圧パルス電圧印加により30×25mm^2程度までの面積の高品質な疑似位相整合用グレーティングを形成する技術を確立した。また電子ビーム直接描画周期電極を用いてサブミクロン周期のグレーティングを形成する可能性を見出した。新たなZn拡散LiNbO_3導波路の作製を検討し低損失な導波路を作製する条件を見出した。2.差周波発生型波長変換デバイスの設計法を確立した。実際に基本形の同デバイスを作製し、324%/Wの規格化変換効率、1.5μm帯内波長変換特性を得た。さらに高効率化を図るために高屈折率層を装荷導波路の利用を検討し、790%/Wまでの高効率化を達成した。3.偏波無依存化のため新たなデバイス構造を提案した。その基礎実験としてZn拡散LiNbO_3導波路でQPMデバイスを作製し波長変換の予備的結果(SHG規格化効率15%/W)を得た。4.光通信用超高速光信号処理への応用について理論的・実験的に検討を行った。第2高調波発生と差周波発生の縦続による光スイッチング、集積干渉計構造の和周波発生型光ゲートスイッチを提案・作製し、ピコ秒領域のスイッチング動作を実証した。5.波長変換デバイス用励起光源としての応用を視野に入れて、集積高出力半導体レーザについて理論的・実験的検討を行った。外部共振器型高出力可変波長レーザの構成を提案・試作し、出力105mW、波長域22nm、回折限界に近い広がりの平行ビーム出力の動作を実証した。次世代光通信のための非線形光学擬似位相整合波長変換デバイスの設計・作製・評価の研究を行った。本年度に得られた成果は以下のように要約される。1.次世代波長多重(WDM)光通信への応用の観点からLiNbO_3導波路擬似位相整合(QPM)差周波発生(DFG)型波長変換デバイスの理論解析を行い、変換効率・信号光波長帯域・励起光波長帯域のデバイスパラメータ依存性に関するデータを収集して設計指針を得るとともに、多波長一括変換時のクロストークなどの動作特性を明らかにした。2.QPM用周期的分極反転構造形成技術の改善を行った。自動制御パルス電圧印加装置と液体周期電極を用いて、DFGデバイス用の周期15-20μmの構造を20×30mm^2以上の大面積にわたって形成する技術を確立した。また高アスペクト比液体電極を用いて周期0.5μmまでの極微細周期構造の形成を初めて可能にした。3.QPM-DFGデバイスの設計・作製を行った。高効率化を目指して設計したデバイス長30mmのデバイスで、波長変換機能を実証するとともに150%/W以上の規格化変換効率を達成した。4.光ファイバ通信系での実用に要求される偏波無依存波長変換デバイスとしてDFGデバイスを2区間に分割してTE-TMモード変換素子を挿入する構成法を提案し、理論特性を明らかにした。5.偏波無依存波長変換デバイスに要求されるTE/TM両モード

導波路としてZn:LiNbO_2導波路を取り上げ、ZnO膜を低圧雰囲気中で拡散する方法、および金属Zn/Crを低圧雰囲気中で拡散する方法の2つの新たな作製法を見出し、損失1dB/cm程度の良好な導波路を作製する方法を開発した。6.上記Zn:LiNbO_3導波路を用いて波長選択TE-TMモード変換素子を形成し、動作を確認した。またZn:LiNbO_3導波路を用いてプロトタイプの波長変換デバイスを作製し、良好な予備的実験結果を得た。将来の光通信のための導波型非線形光学波長変換デバイスおよびその超高速光信号処理への応用に関して、理論解析、デバイス作製要素技術の確立、デバイスの試作および実験的評価を行い、多くの成果を得た。本年度の主な成果は以下のように要約される。1.要素技術の改善を行った。高圧パルス電圧印加により30×25mm^2程度までの面積の高品質な擬似位相整合用グレーティングを形成する技術を確立した。電子ビーム直接描画周期電極を用いたサブミクロン周期のグレーティング形成の改善を行った。さらに金属Znを拡散源とするZn拡散LiNbO_3導波路の作製を検討し低損失導波路作製の条件を見出した。2.差周波発生型波長変換デバイスの基本形デバイスを作製・改善し324%/Wの規格化変換効率、1.5μm帯内波長変換特性を得た。さらに高効率化を図るために高屈折率層を装荷した導波路の利用を検討し、790%/Wまでの高効率化を達成した。3.偏波無依存化のため新たなデバイス構造の基礎実験としてZn拡散LiNbO_3導波路でQPMデバイスを作製し波長変換の予備的結果(SHG規格化効率15%/W)を得た。4.光通信用超高速光信号処理への応用について理論的・実験的に検討を行った。集積干渉計構造の和周波発生型光ゲートスイッチを提案・作製し、ピコ秒領域のスイッチング動作を実証した。5.波長変換デバイス用励起光源としての応用を視野に入れて、集積高出力半導体レーザについて理論的・実験的検討を行った。外部共振器型高出力可変波長レーザの構成を提案・試作・改善し、出力105mW、波長域22nm、回折限界に近い広がりの平行ビーム出力の動作を実証した。
膜電位感受性色素を用いた光学的測定によるショウジョウバエ神経活動のパターン解析

膜電位感受性色素を用いた膜電位の超多領域同時測定法を、ショウジョウバエの神経回路網のニューロン活動の解析に適用するため、従来の測定システムの問題点を検討し改良を加えた。ショウジョウバエの神経系は、神経細胞が小さく、神経線維も細いため、光学的測定システムの二次元空間分解能が問題となる。このため、光学系を改良し、拡大率を増加させるため、高倍率、大開口数の水浸型対物レンズを導入した。これにより、一個のフォトダイオードエレメントが標本上の約3um四方の領域からの光学的シグナルをディテクトすることが可能となり、微小なショウジョウバエ神経系に対しても充分対応可能な空間分解能を得るに至った。光学系の拡大率を上げることにより、一個のフォトダイオードエレメントが受ける光量は低下し、これにより光学的シグナルのS/N比の低下をきたす。これに対処するために、より高効率の膜電位感受性色素が必要となってくる。このため、新たな膜電位感受性色素の開発のためメロシアニンローダニン系膜電位感受性色素が細胞膜とインターラクションすると思われるアルキル鎖の部分を変えた新しい色素をデザイン、合成し、四種類のすぐれた膜電位感受性色素が得られた。これにより、膜電位感受性色素の選択の幅が大きく拡がり、ショウジョウバエの微小な神経系のニューロン活動をディテクトするための染色条件の設定が容易となった。
ナノエマルションを利用する担持金属触媒の構造制御とそれによる熱的安定性の向上

本研究室では、ナノエマルションを利用した新規触媒調整法を提案し、担持貴金属触媒の金属粒子径の独立制御について検討を進めている。ナノエマルション法で調製した触媒では、担持貴金属超微粒子の一部が担体内に埋没するが、このことが金属微粒子のシンタリング(粒子凝集)抑制に有効であることがわかってきた。そこで本研究では、ナノエマルション法を用いて貴金属微粒子の粒子径制御と耐シンタリング性能を向上させることを目的とした。金属触媒としては、自動車排ガス浄化触媒などとして工業的に重要なアルミナ担持白金触媒(Pt/Al_2O_3)を取り上げた。種々の四級アミンを用いてPt錯体微粒子をナノエマrツション溶液中で合成し、この超微粒子をアルミナに固定化して触媒を調製した。このとき、四級アミンのアルキル鎖長が長くなるほどPt粒子径は小さくなることが明らかとなった。Pt粒子径のみ独立に変化させた触媒を用いてNO-CO反応を行い、Pt粒子径依存性を調べたところ、そのNO浄化活性はPt粒子径が小さいほど高活性となった。Pt微粒子のシンタリングを抑制する方法として、Pt微粒子の移動径路と考えられるAl_2O_3の細孔を、加圧処理により縮小させることを検討した。成型圧を0MPa(未圧縮)から312MPaまで変えて圧縮成型した後、耐久処理(700°C、12時間)を行いPt粒子径の変化を調べた。ナノエマルション法で調製した触媒では、耐久処理前後でPt粒子径は5.7nmから8.3nmまでしか凝集せず、著しくシンタリングが抑制できた。本研究では,ナノエマルション(NE)法を用いて金属粒子の担体中への埋没の程度を制御することにより,触媒活性を失うことなく耐シンタリング性能を向上させることを目的とする.触媒金属としては,自動車排ガス浄化触媒などとして工業的に重要なPt/Al_2O_3触媒を取り上げ,本年度は以下の3項目について検討した.NE中で各種白金化合物超微粒子を合成した結果,塩化白金酸と4級アルキルアンモニウム塩との錯体微粒子がNE中で非常に安定で触媒調製に適していることを見出した.この錯体超微粒子を担体に固定化することによって,pt粒子径が小さく,かつ粒子径分布のシャープなPt/Al_2O_3触媒を調製することができた.さらに,4級アンモニウム塩のアルキル鎖長を系統的に変化させることによって,Pt粒子径を320nmの範囲で制御することができた.Pt微粒子固定化過程(アルミニウムイソプロポキシドの加水分解過程)におけるpHと含水率は,Pt微粒子の担体への露出割合にスきく影響することがわかり,pt微粒子の露出割合を50100%の範囲で制御することができた.しかし,Pt/Al_2O_3触媒では,Ptの露出割合は耐シンタリング性能にあまり影響しなかった.c.耐シンタリング性能の向上上記bで得られた知見から,NE法触媒を物理的に圧縮してAl_2O_3粒子を凝結させることを検討した.その結果,従来法触媒よりも極めてシンタリングしにくいPt/Al_2O_3触媒を調製することに成功した.また,圧縮力2MPaまでは圧縮力を上げるほど耐シンタリング性が高くなり,それ以上の圧縮力では大きな相違はなかった.これらの触媒は,700°Cで12時間の焼成後でも焼成前と変わらない触媒活性を示した.なお,従来法触媒の活性は同じ処理によって5分の1程度に減少した.本研究室では、ナノエマルションを利用した新規触媒調整法を提案し、担持貴金属触媒の金属粒子径の独立制御について検討を進めている。本研究室では、ナノエマルションを利用した新規触媒調製法を提案し、担持貴金属触媒の金属粒子径の独立制御について検討を進めてきた。ナノエマルション法で調製した触媒では貴金属超微粒子の一部が担体内に埋没するが、このことが金属微粒子のシンタリング(粒子凝集)抑制に有効であることがわかってきた。

そこで本研究では、ナノエマルション法を用いて貴金属微粒子の粒子径制御と耐シンタリング性能を向上させることを目的とした。金属触媒としては、自動車排ガス浄化触媒などとして工業的に重要なアルミナ担持白金触媒(Pt/Al_2O_3)を取り上げた。種々の四級アミンを用いてPt錯体微粒子をナノエマルション溶液中で合成し、この超微粒子をアルミナに固定化して触媒を調製した。このとき、四級アミンのアルキル鎖長が長くなるほどPt粒子径は小さくなることが明らかとなった。Pt粒子径のみ独立に変化させた触媒を用いてNO-CO反応を行い、Pt粒子径依存性を調べたところ、そのNO浄化活性はPt粒子径が小さいほど高活性となった。Pt微粒子のシンタリングを抑制する方法として、Pt微粒子の移動径路と考えられるAl_2O_3の細孔を、加圧処理により縮小させることを検討した。成型圧を0MPa(未圧縮)から312MPaまで変えて圧縮成型した後、耐久処理(700°C、12時間)を行い、Pt粒子径の変化を調べた。ナノエマルション法で調製した触媒では、耐久処理前後でPt粒子径は5.7nmから8.3nmまでしか凝集せず、著しくシンタリングが抑制できた。
集積回路内電源網の高品質化設計技術に関する研究

本研究では近年の微細化された集積回路で問題となっている電源の品質を確保し回路性能を保証すること目的とした、実用回路への搭載可能な電源電圧の監視回路と回路動作へのフィードバック回路の開発と、電源網の設計指針の確立することを目的としている。まず、回路品質に影響を与えるプロセスパラメータ取得回路の環境依存性を検討した。LSI製造における歩留まりと信頼性の向上は回路設計において重要な位置を占めている。近年、いくつかの適応的手法が提案されているが、それらの技術には環境要因に対してロバストなチップ特性推定手法が必要である。そこで、リングオシレータを用いたチップ特性推定手法の温度依存性について検討し、温度変動に対してロバストな閾値推定手法を提案した。65nm CMOSプロセスのトランジスタモデルを用いたシミュレーションにより、リングオシレータの遅延時間の温度依存性は非線型であるが、-20度から105度までの一般的な実用範囲内では線形近似で精度の高い推定が可能であることが分かった。温度依存性を考慮しない場合と比較して、17.9mV推定精度が改善することができた。次に、回路品質に影響を与えるNBTI測定回路を検討した。NBTI(Negative Bias Temperature Instability)による閾値劣化は回路の長期的な品質を確保するためには重要になっている。閾値ばらつきと、8TI効果による閾値劣化を効果的に測定可能な回路構造を提案した。提案回路はアレイ状に配置された閾値測定ブロックからなる。閾値測定ブロックは測定対象デバイス(DUT)とDUTの各端子の電位を制御するモジュール(バイアス制御モジュール)から構成される。バイアス制御モジュールにより、DUTの各端子と電圧源の接続が変更し、結果としてDUTをストレス、回復、閾値測定状態にすることができる。提案アレイにより1つのDUTの閾値を測定しながら、他のDUTにストレスをかけ続け、または回復させることができる。提案回路は大量のDUTのNBTI効果を測定するのに効果的である。集積回路の微細化により様々な恩恵を受けてきた一方、電力密度の増加や消費電力削減のための低電圧化により、電源・信号品質の劣化などの問題が顕在化し始めている。微細化による性能向上の恩恵を今後も享受するには、これらの問題を回路設計においても解決することが必要である。本研究では電源品質の適応的な確保による回路性能の保証を目的とする。電源網のモデル化のための電源電圧測定回路に関して検討した。電源電圧降下はチップ内の様々な場所で起こるため、デジタル回路に組み込め且つ小面積である必要がある。標準論理セルのみを用いた電圧測定回路として、Time-slicing ring oscillator(TSRO)を提案し、TSROの周期から電圧波形を再現する方法についても提案した。90nm CMOSデバイスモデルを用いたシミュレーションでは、-1dBのバンド幅が15.7GHz、時間分解能は131psであった。チップ試作を行い測定により回路機能を確認した。チップ内に複数のTSROを配置し、チップ内の電圧降下の空間的広がりを測定可能であることを確認した。電源網の品質が問題となる事例の1つとしてLSIテスト時の電圧降下が挙げられる。一般的にテストを効率的に行うためになるべく多くのFlip-Flop(FF)の値を反転させるが、通常動作時よりも多くのFFが反転し多くの電流を流すため、予想以上の電圧降下が起こることがある。また、その時の電源電圧降下量はプロセスばらつきにも依存する。テストの品質を向上させるためにはテスト時の適応的な電源電圧補正が必要となる。プロセスパラメータを取得する回路について検討した。回路内のタイミング余裕のあるパスに付加的な遅延を挿入し、新たなパス遅延とクロック周期との関係からチップ性能を見積もる。シミュレーションにより、150パスに付加遅延を挿入することで、10mVの精度を実現できた。

バイアス制御モジュールにより、DUTの各端子と電圧源の接続が変更し、結果としてDUTをストレス、回復、閾値測定状態にすることができる。提案アレイにより1つのDUTの閾値を測定しながら、他のDUTにストレスをかけ続け、または回復させることができる。提案回路は大量のDUTのNBTI効果を測定するのに効果的である。
糖類の分子包埋・包接機能を用いたタンパク質熱安定化・香気成分徐放手法の開発

シクロデキストリン(CD)からの香気成分や殺菌成分の徐放過程について分子力学法により検討を加えた。香気成分であるリモネンとメントール,殺菌成分であるAITCとヒノキチオールの各々をβ-CDに包接させた場合,AITCとリモネンの徐放速度は湿度の影響を受け,高湿度になるほど徐放速度が大きくなるが,メントールの徐放速度に対する湿度の影響は小さく,ヒノキチオールでは湿度の影響がほとんど見られないことが知られている。分子力学計算によりこれらのゲスト物質とβ-CDとの包接化合物の構造とエネルギーを求め,さらにそれらの包接化合物に水分子が包接される場合の構造とエネルギーを求めた。その結果,各ゲスト物質の包接化合物中に取り込まれる水分子の個数が増すほどエネルギーが安定となること,従って水分子が包接された化合物ができやすいことがわかった。また,各ゲスト物質の徐放の反応座標に対するポテンシャル曲線を求め,徐放に対する活性化エネルギーを求めた。その結果,活性化エネルギーは水分子の個数が変化しても余り変化せず,その大きさは,小さいものからAITC,リモネン,メントール,ヒノキチオールの順になった。この結果は各ゲスト物質の徐放速度の順を説明できるが,湿度により徐放速度が大きくなることは説明できない。そこでポテンシャル曲線の形状に着目すると,どのゲスト物質についても,包接される水分子の個数が増すにつれ,曲率が大きくなり,安定な領域が狭く急峻なポテンシャルとなっている。遷移状態理論に基づいて考察すると,この形状の変化は水分子の個数が多い方が徐放過程におけるエントロピー変化が小さくなり,徐放速度が大きくなる傾向があることを意味する。このため湿度が高い方が徐放速度が増すと考えられる。1.酵素活性保持に対する凍結乾燥条件の影響糖にはトレハロース,スクロースを,タンパク質としてLDHを用いて凍結乾燥実験を行った.凍結温度-196°Cと-30°Cの2種類の糖-LTD試料を作製し,窒素ガス雰囲気で65°Cで保存した場合のLDH活性の径時変化を調べた.その結果トレハロース及びスクロースのいずれを用いた場合でも-196°Cで凍結した試料(TypeA)より-30°Cで凍結した試料(TypeB)の方が活性保持の度合が高かった.XRDを用いて結晶化度を調べたところ,TypeA,Bのいずれもアモルファスであった.しかし動径分布関数はTypeAとBとで異なり,TypeAよりTypeBの方が糖分子の配列がより乱雑であることが示唆された.2.糖の分子配列の分子論的検討上述の「アモルファスであっても糖分子配列の乱雑度が異なる」ということについて,具体的には配列がどう異なるのかを検討するため,分子動力学(MD)シミュレーションを行った.なお,簡単のため糖の単成分系に対して計算を行った.アモルファス構造は(1)結晶配置から始めてシミュレーションにおける系の温度を600°Cまであげて液体状態とし,その後冷却する(2)乱雑配置から始めて系の温度を600°Cまであげ,その後冷却する,という2通りの方法で作成した.得られたアモルファス構造に対し動径分布関数を求めたところ,結晶配置から始めたものより乱雑配置から始めたものの方がより乱雑な配置をとっていることが分かった.両者の分子配列の違いを調べたところ,結晶配置から始めたものは結晶軸のある一方向について規則性が高いことが分かった.以上の結果は,1.で述べた実験により示された動径分布関数の違いが分子配列の乱雑さの違いにより生じているという解釈を支持する.シクロデキストリン(CD)からの香気成分や殺菌成分の徐放過程について分子力学法により検討を加えた。
プロテインキナーゼ-C活性抑制物質を用いた悪性脳腫瘍治療の基礎的研究

研究目的:プロテインキナーゼ-C(PKC)はmalignant transformationに関与し、悪性新生物においてその活性亢進が示唆されている。本研究では、PKC活性抑制物質のヒト悪性神経膠腫細胞に対する抗腫瘍効果を解析し、臨床応用の可能性を探ることを目的とした。またPKC活性抑制物質と、TNFやインターフェロン(IFN)等のサイトカインとの抗膠腫効果における相互作用も調べ、分子生物学的にそのメカニズムを解析した。結果:(1)我々が樹立した悪性神経膠腫細胞6株(クローン細胞1株含む)と、コントロールとして正常脳細胞1株のPKC活性を測定した結果、悪性神経膠腫細胞では正常脳細胞に比し有意に高いPKC活性を持つことがわかった。(2)PKC活性抑制物質としては,すでにその効果が証明されているStaurosporineと、臨床応用の可能性も考え人体への安全性が確認されているTamoxifenを用いた。これら両薬剤を悪性神経膠腫細胞に作用させた結果、6株中5株の細胞増殖能と浸潤能の両方を有意に抑制することを確認した。しかもこれらの薬剤は、正常脳細胞に対しては毒性を持たないことがわかった。(3)さらにTNF及びIFNに対し感受性を持つ悪性神経膠腫細胞株を用い、PKC活性抑制物質との相互作用を解析した結果、PKC活性抑制物質とこれらサイトカインは相乗的抗腫瘍効果を有することが示唆された。これは分子生物学的に、腫瘍細胞のサイトカインReceptorの発現増強によるものであることがわかった。(4)PKC活性抑制物質が、脳腫瘍細胞の各種癌遺伝子の発現に及ぼす効果に関しては現在解析中である。(5)以上の結果は、PKC活性抑制物質単独あるいは他のサイトカインとの併用療法の臨床的有用性の可能性を示唆するものと考えられた。プロテインキナーゼ-C(PKC)は正常細胞のmalignant transformationに関与する酵素であり、悪性新生物においてPKS活性の異常亢進みられることが示唆されている。この事実を基に本研究では,PKC活性抑制物質のヒト悪性神経膠腫細胞に対する抗腫瘍効果を細胞増殖能抑制及び浸潤能抑制効果の2点から評価することを目的とする。(1)まず代表的なPKC活性抑制物質であるタモキシフェンを用い、我々が樹立した種々の悪性度持つ神経膠腫細胞株(glioblastoma 3株,low-grade astrocytoma 3株)に対する抗腫瘍効果を解析した。その結果タモキシフェンは、いずれの細胞の増殖能及び浸潤能を抑制することがわかった。これに対して、同薬剤は正常脳細胞に対しては何の毒性も持たないことを示した(北野紀要に報告)。(2)PKCはTNFやIFN等のサイトカインの伝達機構にも関与していることが示されている。この事実を基に、ヒト悪性神経膠腫細胞に対するPKC活性抑制物質とこれらのサイトカインとの相互作用を調べた。上記の神経膠腫細胞株の中、TNFに特に強い感受性を示す細胞(WITG3)を用い、PKC活性抑制物質とTNFが相乗的な抗腫瘍効果を持つ可能性がることを証明した。さらにその相乗のメカニズムを分子生物学的に解析した結果、PKC活性抑制物質が神経膠腫細胞におけるTNFのシグナル伝達機構に関与することがわかった(Cancer Immunol immunotherapyに報告)。(3)さらにクローンレベルでの実験を目的とし、悪性神経膠腫細胞株に対しクローニングを行った結果1個のクローン(9C)を得ることに成功した。現在このクローンの性質を解析中であるが、グリオーマ特異抗原の発現を始め悪性神経膠腫細胞の性質を持つことの他、非常に高い増殖能や浸潤能を持つことがわかった。このクローンにおける癌遺伝子の発現に関しては現在解析中である。

研究目的:プロテインキナーゼ-C(PKC)はmalignant transformationに関与し、悪性新生物においてその活性亢進が示唆されている。本研究では、PKC活性抑制物質のヒト悪性神経膠腫細胞に対する抗腫瘍効果を解析し、臨床応用の可能性を探ることを目的とした。またPKC活性抑制物質と、TNFやインターフェロン(IFN)等のサイトカインとの抗腫瘍効果における相互作用も調べ、分子生物学的にそのメカニズムを解析した。結果:(1)我々が樹立した悪性神経膠腫細胞6株(クローン細胞1株含む)と、コントロールとして正常脳細胞1株のPKC活性を測定した結果、悪性神経膠腫細胞では正常脳細胞に比して有意に高いPKC活性を持つことがわかった。(2)PKC活性抑制物質としては,すでにその効果が証明されているStaurosporineと、臨床応用の可能性も考え人体への安全性が確認されているTamoxifenを用いた。これら両薬剤を悪性神経膠腫細胞に作用させた結果、6株中5株の細胞増殖能と浸潤能の両方を有意に抑制することを確認した。しかもこれらの薬剤は、正常脳細胞に対しては毒性を持たないことがわかった。(3)さらにTNF及びIFNに対し感受性を持つ悪性神経膠腫細胞株を用い、PKC活性抑制物質との相互作用を解析した結果、PKC活性抑制物質とこれらサイトカインは相乗的抗腫瘍効果を有することが示唆された。これは分子生物学的に、腫瘍細胞のサイトカインReceptorの発現増強によるものであることがわかった。(4)PKC活性抑制物質が、脳腫瘍細胞の各種癌遺伝子の発現に及ぼす効果に関しては現在解析中である。(5)以上の結果は、PKC活性抑制物質単独あるいは他のサイトカインとの併用療法の臨床的有用性の可能性を示唆するものと考えられた。
森林生態系におけるツキノワグマがヤマザクラの繁殖過程で果たす役割に関する研究

森林生態系の保全には生物多様性の維持と共に、その内部に存在する多くの生物間のネットワークが健全な状態で存在することが必要となる。森林の主な構成要素である木本植物に注目した場合、種子散布は森林内の樹木の配置を決定することから、森林の動態に大きな影響を与える。温帯の木本の約半分は被食型種子散布であり、これまで鳥類がその媒介者として注目されていたが、多くの食肉目も果実を利用することが知られる。特にツキノワグマのような行動力のある種では、その散布範囲も広いと予想される。そのため、ツキノワグマの種子散布特性を明らかすることも目的に、ツキノワグマの行動特性および、一糞塊あたりの種子数も多いため、散布後の種子の行方について検討した。1)ツキノワグマの行動を明らかにするために、栃木県足尾山地で5頭のツキノワグマを捕獲し、Activity付GPS受信機を装着し放獣した。そのうち4頭は現在も受信機を装着中であるが、1頭(♀)はデータを回収できた。その結果、activity sensorより調査期間の67月にかけては昼行性の行動を示し、昼間の時間帯の多くを採食行動に費やしていた。また、ヤマザクラが結実する6月から7月は数日で10km以上を移動することがあり、十分に長距離散布者としての可能性が示唆された。今後はさらに例数を増やす必要がある。2)糞虫による種子を含んだツキノワグマの糞の分解実験を行ったところ、ツキノワグマの糞に飛来するフン虫のうち、オオセンチコガネ、センチコガネの2種が他の種よりも分解能力が大きいことが判明した。さらに、この2種の糞の分解過程での種子の移動について、複数種の植物種の種子を用いて実験を行ったところ、種子を移動させていることが判明した。そのため、ツキノワグマの種子散布特性を明らかにするためには、ツキノワグマの行動特性とともに、一糞塊あたりの種子数も多いため、散布後の種子の行方について検討する必要がある。(1)ツキノワグマの行動を明らかにするために、栃木県足尾山地で10頭のツキノワグマを捕獲し、Activity付GPS受信機を装着し放獣した。そのうち9頭は現在も受信機を装着中であるが、1頭(♀)はデータを回収できた。また、季節によっては数日で10km以上を移動することがあり、十分に長距離散布者としての可能性が示唆された。今後、残りの追跡個体のデータを回収することで、より正確なツキノワグマの種子散布特性が明らかになると思われる。(2)糞虫による種子を含んだツキノワグマの糞の分解実験を行ったところ、ツキノワグマの糞に飛来するフン虫のうち、オオセンチニガネ、センチコガネの2種が他の種よりも分解能力が大きいことが判明した。今後は、この2種の糞の分解過程での種子の移動について、複数種の植物種の種子を用いて実験を行う予定である。
卵巣癌におけるリソフォスファチジン酸の診断的意義と治療標的への応用に関する研究

卵巣癌等に対する強力な増殖因子であるリソフォスファチジン酸は、同時に細胞に対する生存(抗アポトーシス)因子である可能性が示唆してきた。そこで維芽細胞株を用い無血清状態で誘導されたアポトーシスをLPAがこれを用量依存性に抑制することを示した。同時にこの抗アポトーシス効果とLPAによる増殖効果が共に百日咳毒素(PTX)によって強力に抑制されることを示しG蛋白共有受容体を介する反応である可能性を示した。具体的には、アポトーシスの定量には、[^3H]Thymidineによって標識した細胞から抽出した断片化したDNAの放射活性を測定した(DNA fragmentation assay)。増殖活性の測定は、[^3H]Thymidineの取り込みにより測定した。これらの実験系で、PTXがDNA fragmentationとDNA合成において、LPAの作用をほぼ完全に抑制した。この抗アポトーシス効果はAKTの燐酸化による活性化によるPI3Kを介することを、ウエスタンブロッティングとDNA fragmentation assayを用い、PI3K inhibitorであるLY294002を添加する事によって示した。さらに同様の実験系を用い、この抗アポトーシス作用には、LPAの細胞増殖効果に必要なMAPK/ERKのリン酸化による亢進も必要で、この経路にはPI3Kが関与していないことも同時に示した。更に、卵巣癌の増殖抑制因子の可能性を指摘されているGnRHaがLPAの分解を亢進する事を示し、GnRHaの抗腫瘍効果がLPAの効果を抑制する事によるものである可能性を指摘するとともに、卵巣癌において形質膜上の2型PTPase(phosphotyrosine phosphatase)がLPA分解の主要な役割を担う事を突き止めた。また、免疫組織学的手法によりGnRHaがPTPaseを細胞質から膜上に移動させる可能性を示した。卵巣癌等に対する強力な増殖因子であるリソフォスファチジン酸は、同時に細胞に対する生存(抗アポトーシス)因子である可能性が示唆されてきた。そこで、マウス、ラット線維芽細胞株を用いを無血清状態で培養することで飢餓状態により誘導されたアポトーシスに対し、LPAがこれを用量依存性に抑制することを示した(最高40μMで5070%の抑制)。同時にこの抗アポトーシス効果とLPAによる増殖効果が共に百日咳毒素(PTX)によって強力に抑制されることを示しLPAのG蛋白共有受容体を介する反応である可能性を示した。具体的には、アポトーシスの定量には、細胞のDNAを予め[^3H]Thymidineによって標識し、アッセイ後の細胞よりDNAを抽出し、遠心分離により断片化したDNAを非断片化DNAより分離しその放射活性測定した(DNA fragmentation assay)。増殖活性の測定は、[^3H]Thymidineの取り込みにより測定し、LPAが用量依存性に[^3H]・チミジンの取込みを亢進し、45μMのLPAがコントロールに比べ、約400%の亢進を認めた。この抗アポトーシス効果はAKT/PKBの燐酸化による活性化によるPhosphatidyl inositol 3 kinase(PI3K)を介することを、ウエスタンブロッティングとDNA fragmentation assayを用い、PI3K inhibitorであるLY294002を添加する事によって示した。さらに同様の実験系を用い、この抗アポトーシス作用には、LPAの細胞増殖効果に必要なMAPkinase(MAPK/ERK)のリン酸化による亢進も必要で、この経路にはPI3Kが関与していないことも同時に示した。
産褥後うつ病のリスク因子に関する疫学研究

研究目的は産褥後うつ病の発症と産褥後うつ病に関するリスク因子を最近の社会状況下のストレス、生活習慣などの要因に関する影響を明らかにすることである。調査対象者は、大阪府内大学病院の産婦人科外来を受診し、妊娠が確定した女性で、分娩を希望した人、調査期間は、2003年6月2005年7月、調査方法は、1回目が妊娠確定した時、2回目は分娩前、3回目は分娩1ヶ月以内とした。結果、1回目の生活習慣に関する自記式調査票は337名、産褥期うつ病の調査票であるBeck Depression Inventory(BDI)とEdinburgh Postnatal Depression Scale(EPDS)で334名、2回目のストレス調査は151名、産褥期うつ病の調査票は150名、3回目の産褥期うつ病の調査票は127名であった。このデータを基に、ロジスティックモデルにより、オッズ比(OR)および95%頼区間(95%CI)を求めた。結果、産褥後うつ病の発症はBeck Depression Inventory(BDI)の結果では、産褥後で「うつ症状あり」と判断されたのは9.4%、Edinburgh Postnatal Depression Scale(EPDS)の結果では8.2%であった。また産褥後うつ病の発症に影響する要因としては、喫煙者との同居がある群とない群を比較したとき同居している群は、OR=5.42,95%CL:1.09-27.1(P=0.04)、また3項目以上のストレスイベントを経験した群がOR=8.61,95%CL:1.41-52.6(P=0.02)で「うつ症状あり」と有意に関連した。また食生活、生活パターンなどについては、妊娠と診断された時期において関連がみられた。本研究で明らかになった結果は、今後、妊娠した母親が心身共に健康な状態を目指すための保健指導の基礎資料として活用できると考える。2003年6月2004年7月の間に大阪市内の医療機関産婦人科を受診し、妊娠が確定した女性で、分娩を希望し質問票に回答が得られた152名の調査対象をもとに解析し、疫学学会で「妊娠初期におけるうつ状態に関連する要因」のテーマで発表した。その研究に関する情報収集方法は生活習慣に関する自記式調査票とBeck Depression Inventory(BDI)質問票の2種類である。解析対象者はそれらの情報が得られた者のうち、採用基準に合致しないものを除外した144名(平均年齢31.9歳、範囲;22.5-48歳、解析にはSAS Ver.8.2を使用し、解析方法として目的変数はBDIとし、調査法で11点以上をうつ症状あり(46名)とした。また説明変数は単変量解析と年齢調整解析の結果、および医学・生物学的観点から、年齢、睡眠時間、喫煙、婚姻状況、妊娠中の食生活、今後の食生活、外食の利用、料理済み食品の利用、コーヒー摂取とした。統計学的解析は、ロジスティックモデルによりオッズ比(OR)および95%頼区間(95%CI)を求めた。結果、単変量解析で有意差、または境界域の有意差を認めたのは、年齢、喫煙習慣、コーヒー摂取。年齢調整後に有意差、または境界域の有意差を認めたのは、喫煙習慣、婚姻状況。そして最終モデルで境界域の有意差を認めたのは、年齢(0.41;015-1.15)であった。

まとめとして年齢が妊娠初期のうつ症状と負にお関連を有することが示唆された。その後も調査を継続し1回目(妊娠7-12週)の調査対象は341人となり、平成17年2月末でベースライン調査は終了した。2回目(妊娠36週-分娩)、3回目(分娩後1ケ月以内)についての調査は継続中である。今後は調査結果を解析し、まとめ発表する予定である。産褥後うつ病の発症と最近の社会状況下でのストレス、生活習慣、生活環境との関連をみることでリスク因子を明らかにすることを目的に研究を行っている。方法として調査期間は、2003年6月2005年7月で終了した。調査対象者は、大阪市内の医療機関産婦人科を受診し、妊娠が確定した女性で、分娩を希望し質問票に回答が得られたもので3回の縦断研究を行った。調査票の集計結果は、1回目(妊娠7-12週)の生活習慣に関する自記式調査票は337名、産褥期うつ病の調査票は、Beck Depression Inventory (BDI)とEdinburgh Postnatal Depression Scale (EPDS)で334名、2回目(妊娠36週-分娩)のストレスについて調査は151名、産褥期うつ病の調査票は150名、3回目(分娩後1ケ月以内)の産褥期うつ病の調査票は127名のデータであった。このデータを基に、ロジスティックモデルにより、オッズ比(OR)および95%頼区間(95%CI)を求めている。解析には、SAS Ver.8.2を使用する。結果、現在は調査対象の背景について集計が終わった段階である。調査対象者の背景は初産婦147名(46.8%)、経産婦167名(53.2%)、平均結婚年数は4.06±2.83年、就業状況では就業している204名(65.0%)、就業していない108名(34.4%)、里帰り分娩をする79名(25.2%)、里帰り分娩をしない202名(64.3%)、年収500万以上が138名(43.9%)、学歴は高校までの人は83名(26.5%)、短大等まで144名(46.0%)、大学卒業84名(26.8%)であった。このように就業している人が多く、高学歴で高収入の人が多い集団であることがわかった。これからは目的変数をBDIまたはEPDSとし、説明変数は単変量解析と年齢調整解析の結果、および医学・生物学的観点からの変数を選択し、解析し論文としてまとめ発表する予定である。
下垂体で機能する甲状腺ホルモントランスポーターの同定と機能解析

甲状腺ホルモン(TH)トランスポーターMCT8の機能低下に起因するAllan-Herndon-Dudley症候群(AHDS)では、THによる甲状腺刺激ホルモン(TSH)に対するネガティブフィードバックは、下垂体レベルにおいて保持されている。下垂体前葉でネガティブフィードバックを担うTHトランスポーターを網羅的に探索したところ、甲状腺ホルモンと親和性が高いことが報告されているOatp3a1の発現量が多いことが明らかになった。一方、MCT8の発現量は極めて少なかった。甲状腺ホルモン(TH)トランスポーターmct8欠損マウスでは、視床下部の甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)は過剰発現しており、THを大量投与しなければ抑制されない。一方、MCT8異常症患児に生理量のTHを投与すると甲状腺刺激ホルモン(TSH)値は低下する。したがって下垂体では生理量のTHによるnegative feedbackが機能していると考えられる。しかし、下垂体のTHトランスポーターの詳細は未だに不明である。そこで本研究では、下垂体においてnegative feedbackを担うTHトランスポーターの同定を目指す。1)下垂体前葉におけるTHトランスポーター発現の網羅的検討2)マウス下垂体由来TSH産生細胞におけるTHトランスポーターの発現解析甲状腺ホルモン(TH)トランスポーターMct8欠損マウスでは、視床下部の甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)は過剰発現しており、THを大量投与しなければ抑制されない。したがって、下垂体では生理量のTHによるnegative feedbackが機能していると考えられる。そこで本研究では、下垂体においてTHのnegative feedbackを担うTHトランスポーターの同定を目指している。1)下垂体前葉TSH産生細胞におけるTHトランスポーターの局在検討2) TSH産生細胞における甲状腺ホルモントランスポーターの発現解析甲状腺ホルモン(TH)トランスポーターMct8欠損マウスでは、視床下部の甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)は過剰発現しており、THを大量投与しなければ抑制されない。そこで本研究では、下垂体におけるTHのnegative feedbackを担うTHトランスポーターの同定を目指した。1)マウス下垂体前葉におけるTHトランスポーターの発現解析:57BL/6マウス下垂体前葉よりcDNAを作成し、RT-PCR法で既知のTHトランスポーターを網羅的にスクリーニング後、検出されたトランスポーターを定量的RT-PCR法により定量したところ、Lat1, Lat2, Oatp3a1の発現が最も高かった。さらにin situ hybridizationと免疫染色を併用し、TSH産生細胞と各THトランスポーターの共局在を証明しようと試みたが、切片へのダメージが大きく、組織レベルでは十分な証明はできなかった。3) TSH産生細胞におけるTHトランスポーターの機能解析:TαT1においてTH細胞内取り込みを測定するためのnon-RIの系を立ち上げた。共局在を証明するため、マウス下垂体の凍結組織切片を用い、in situ hybridization法でTHトランスポーター、抗TSH抗体(Parlow AF, National Hormone and Peptide Program, NIDDKより供与)のTSHの二重染色像を得るべく、種々の方法を試したが、切片へのダメージが大きく、この方法で共局在を証明することは困難であった。そのため、方法としては劣るが、連続切片を用いて再試行している。また、それぞれのTHトランスポーターのin situ hybridization法の最適化に時間がかかっており、その分遅れが出ている。医歯薬学上述のように、下垂体前葉のTSH産生細胞におけるTHトランスポーターの発現および局在を示すことができなければ、解析実験を行う意義は大きく低下する。in situ hybridization法により、それぞれのTHトランスポーターの良好な染色標本を得ることが必須であり、プローブの最適化、hybridization条件の最適化、発色の最適化を行い、安定した結果が得られる条件の検討を進めていく。マウス下垂体前葉組織におけるTHトランスポーターmRNA発現の網羅的解析は順調に進めることができた。しかしながら、同定したTHトランスポーターの下垂体前葉組織内における局在、およびTSH産生細胞における局在を示すための実験が手技的に難しく、予定通りに進められていない。すなわち、lat1, oatp3a1が下垂体前葉のTSH産生細胞に発現していることを証明するため、in situ hybridization法施行後に抗TSH抗体(Dr. A. F. Parlow, National Hormone and Peptide Program, NIDDKより供与)との二重染色を行うと、洗浄過程が多くなりすぎ、組織片がスライドグラスからはがれ落ちてしまい、現在までに良好な染色標本が得られていない。

上述したように、下垂体前葉のTSH産生細胞においてTHトランスポーターの発現および局在を証明することが、本研究を進める上で最重要である。したがって、現行の1) 1枚のマウス下垂体前葉の凍結組織切片スライドにおいてin situ hybridization法を行った後、抗TSH抗体で免疫染色する方法のさらなる最適化、2) 2枚の連続切片スライドを用いてin situ hybridization法、抗TSH抗体による免疫染色を別々に行う方法を平行して試みている。ただし、2)の方法では両者の共局在の証明がやや難しくなる。このステップで確定的なデータが得られてはじめて、次のステップである機能解析実験を行うだけの意義が出てくると考えられるため、引き続き実験を重ねている。
四次元情報proxyを用いた任意時空間画像生成手法の開発

本研究課題では、実シーンを撮影した映像からの三次元復元に基づいて実環境イベントの時空間仮想化を行うことで、当該シーンに対する任意の時間・視点からの高品位な映像再現を行う任意時空間映像生成を実現することを目標に、映像処理・映像提示に関する新たな基盤技術を創出する。従来研究においては、三次元復元処理が難しい運動物体領域、復元の曖昧性が生じるtexture less領域、複雑な形状を有する領域、死角領域などにおいて、復元性能が低下することから、これらに対応する自由視点画像上の領域に歪み、欠損やアーティファクトが生じる問題がある。このような問題に対して、今年度は、収集される実シーンの欠損情報を自動補完することを目的とした技術開発を行った。また、自由視点映像をproxyとして用いることで、実シーンから仮想シーンへの遷移をシームレスに実現する新たな情報提示手法を開発した。個別の研究要素に関する研究は順調に推移している。個別要素について開発した技術内容を活かし、高品位な仮想化現実空間を構築する手法を開発し、実験により手法の評価を行うことで、本研究の有効性を明らかにする計画である。(理由)当初計画していた国際集会への参加を見送ったため。(使用計画)次年度以降の情報収集、成果報告に充てる。
確率過程の統計学に関する研究

非整数ブラウン運動で駆動される確率微分方程式の解のドリフトパラメータ推定の問題に取り組んだ.この問題について,パラメータがドリフトに線形に依存する場合の研究は行われていたが,一般の場合(パラメータがドリフト係数に非線形に依存する場合)には未知であり,例えば一般の場合において一致推定量などは知られておらず,最尤推定量の一致性なども証明されていなかった.最尤推定量は最も基本的な推定量のひとつである.報告者は一般の場合に最尤推定量の漸近的な性質を調べるため,完全長期観測における尤度比確率場の漸近挙動を解析した(最尤推定量の漸近的な性質は尤度比確率場の漸近的な性質より導かれる).非整数ブラウン運動のハースト指数が1/2より大きい場合における尤度比確率場の局所漸近正規性は最近証明されたが,ハースト指数が1/2より小さい場合には未解決のまま残っていた.報告者はハースト指数Hが1/4< H <1/2なる場合に尤度比確率場の局所漸近正規性を証明した.さらに,この結果に基づいて,適当な識別可能性条件の下で最尤推定量の一致性と可能な収束レートを導出した.しかし研究の結果,パラメータが多次元の場合にフィッシャー情報行列が退化するケースがあり,最尤推定量に関しては一致性以上の良い漸近的性質(漸近正規性など)が一般の場合には見込めないことが判明した.上述の研究は理論的に扱いやすい完全観測を仮定しているが,現実的には観測されるデータは離散的であり,観測が十分に高頻度であるという仮定の下で完全観測との対応をつける必要がある.局所ガウス近似に基づいたコントラスト確率場を考案し,このコントラスト確率場の漸近的な挙動を考察した.他方,相関のある比整数ブラウン運動で駆動される確率過程間のリード・ラグモデルを考案し,リード・ラグパラメータの一致推定量を構成する研究も行った.ハースト指数Hが1/4< H <1/2という制限はつくものの,本年度の目標であった尤度比確率場の局所漸近正規性を導出することができた.さらに,適当な識別可能性条件の下で最尤推定量の一致性と可能な収束レートを導出することができた.しかし研究の結果,パラメータが多次元の場合にフィッシャー情報行列が退化するケースがあり,最尤推定量に関しては一致性以上の良い漸近的性質(漸近正規性など)が一般の場合には見込めないことが判明したが,これは予期していない現象であった.本年度に得られた最尤推定量の一致性を適宜用いて,漸近的に良い性質を持つ推定量を考案する必要がある.以上が理由である.パラメータが多次元の場合にフィッシャー情報行列が退化するケースがあり,最尤推定量に関しては一致性以上の良い漸近的性質(漸近正規性など)が一般の場合には見込めないことが判明した.本年度に得られた最尤推定量の一致性を適宜用いて漸近的に良い性質を持つ推定量を考案する.このために,ハースト指数Hが1/2より大きい場合にドリフトパラメータ推定の問題を考察するなどして,起こっている現象の理解に努め,新たな推定量を考案するのに役立てる.同時に,未解決のまま残されているハースト指数が1/4より小さい場合についての考察も引き続き行う.他方,現実的には観測されるデータは離散的であり,観測が十分に高頻度であるという仮定の下で完全観測との対応をつける必要がある.本年度に考案した局所ガウス近似に基づいたコントラスト確率場の漸近的な挙動の考察を進める.非整数ブラウン運動で駆動される確率微分方程式の解のドリフトパラメータ推定の問題に取り組んだ.この問題について,パラメータがドリフトに線形に依存する場合の研究は行われていたが,一般の場合(パラメータがドリフト係数に非線形に依存する場合)には未知であり,例えば一般の場合において一致推定量などは知られておらず,最尤推定量の一致性なども証明されていなかった.最尤推定量は最も基本的な推定量のひとつである.報告者は一般の場合に最尤推定量の漸近的な性質を調べるため,完全長期観測における尤度比確率場の漸近挙動を解析した(最尤推定量の漸近的な性質は尤度比確率場の漸近的な性質より導かれる).非整数ブラウン運動のハースト指数が1/2より大きい場合における尤度比確率場の局所漸近正規性は最近証明されたが,ハースト指数が1/2より小さい場合には未解決のまま残っていた.報告者はハースト指数Hが1/4< H <1/2なる場合に尤度比確率場の局所漸近正規性を証明した.さらに,この結果に基づいて,適当な識別可能性条件の下で最尤推定量の一致性と可能な収束レートを導出した.しかし研究の結果,パラメータが多次元の場合にフィッシャー情報行列が退化するケースがあり,最尤推定量に関しては一致性以上の良い漸近的性質(漸近正規性など)が一般の場合には見込めないことが判明した.上述の研究は理論的に扱いやすい完全観測を仮定しているが,現実的には観測されるデータは離散的であり,観測が十分に高頻度であるという仮定の下で完全観測との対応をつける必要がある.局所ガウス近似に基づいたコントラスト確率場を考案し,このコントラスト確率場の漸近的な挙動を考察した.他方,相関のある比整数ブラウン運動で駆動される確率過程間のリード・ラグモデルを考案し,リード・ラグパラメータの一致推定量を構成する研究も行った.

ハースト指数Hが1/4< H <1/2という制限はつくものの,本年度の目標であった尤度比確率場の局所漸近正規性を導出することができた.さらに,適当な識別可能性条件の下で最尤推定量の一致性と可能な収束レートを導出することができた.しかし研究の結果,パラメータが多次元の場合にフィッシャー情報行列が退化するケースがあり,最尤推定量に関しては一致性以上の良い漸近的性質(漸近正規性など)が一般の場合には見込めないことが判明したが,これは予期していない現象であった.本年度に得られた最尤推定量の一致性を適宜用いて,漸近的に良い性質を持つ推定量を考案する必要がある.以上が理由である.パラメータが多次元の場合にフィッシャー情報行列が退化するケースがあり,最尤推定量に関しては一致性以上の良い漸近的性質(漸近正規性など)が一般の場合には見込めないことが判明した.本年度に得られた最尤推定量の一致性を適宜用いて漸近的に良い性質を持つ推定量を考案する.このために,ハースト指数Hが1/2より大きい場合にドリフトパラメータ推定の問題を考察するなどして,起こっている現象の理解に努め,新たな推定量を考案するのに役立てる.同時に,未解決のまま残されているハースト指数が1/4より小さい場合についての考察も引き続き行う.他方,現実的には観測されるデータは離散的であり,観測が十分に高頻度であるという仮定の下で完全観測との対応をつける必要がある.本年度に考案した局所ガウス近似に基づいたコントラスト確率場の漸近的な挙動の考察を進める.発表プレプリント