hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重度精神障害者を対象とした精神科デイケアおよび訪問支援統合化プログラムの効果評価

本研究の目的は、重い精神障害のある人が孤立することなく、地域生活を継続するために精神科デイケア(以下、デイケア)と訪問支援を組み合わせたモデル(以下、効果モデル)を構築し、その効果を検証することである。そしてそれを基に「精神科デイケアおよび訪問支援統合化プログラム評価実施・普及ガイドライン」を作成することである。最終年度である2018年度は、2016年度から2017年度にかけて実施した調査の分析を行った。調査は、デイケアと訪問支援を組み合わせて提供することで得られる効果を明らかにするフィデリティ尺度、デイケアと訪問支援を統合的に利用している対象者に対するWHOQOLによる主観的調査と、従事者が記入するLASMI、GAFの客観的調査である。分析の結果、フィデリティ得点が高いとLASMIの得点も高くなり、フィデリティに準じた取り組みによる効果が明らかとなった。一方、フィデリティの得点が低いと、LASMIの日常生活領域の得点は低くなることから、活動が増加することによる生活への影響を、活動と生活の双方からアセスメントすることの重要性が示唆された。またWHOQOLの分析の結果、フィデリティの得点に関係なく、効果モデルの実施によって、仲間や従事者など社会的の支えの大きさを感じられるようになることが明らかとなった。この結果を本調査に協力いただいた機関を訪問し、個別のフィードバックした後、全機関の研究協力者に集まっていただき、実際に効果モデルに取り組んでみて困難だった点、その困難の解決方法、効果モデルを普及させるために必要な要素について共有した。そしてそれらを2017度に作成した「精神科デイケア及び訪問支援統合化プログラム評価実施・普及ガイドライン(案)」にどのように位置づけることができるか検討し、改訂への示唆をいただいた。本研究の目的は、重い精神障害のある人が孤立することなく地域生活を継続するための精神科デイケア(以下、デイケア)と訪問支援を統合したプログラムモデル効果的援助要素が、どの程度実践の中で実施可能であり、効果を上げるのかを検証し、実施可能な効果モデルを提案するこでである。なお本研究は博士課程の研究の継続研究として実施している。平成27年度はこれまでの研究に協力をいただいた機関とともに、次年度以降の介入研究の準備のためのワークショップ形式の研修会を2回を行った。具体的には、介入研究の際に用いる、フィデリティ尺度の追記、修正、アウトカム指標の作成などである。また併せて、デイケアと訪問支援を組み合わせた特徴的な取り組みを実施している医療機関に伺い、組織体制や運営の方法などアウトカム指標となりうるものについて検討するインタビューを実施した。平成27年度は、次年度以降の介入研究の準備として、実践家の方々を交えてワークショップ形式の研修会を2回実施した。その中で介入研究を実施するためのフィデリティ尺度の確定、アウトカム指標の検討を行うことができた。本研究の目的は、重い精神障害のある人が孤立することなく、地域生活を継続するために精神科デイケア(以下、デイケア)と訪問支援を組み合わせたモデル(以下、効果モデル)を構築し、その効果モデルがどの程度、実践の中で実施可能であり、効果を上げるのかを検証することである。そしてこれらの検証を通して、現場において実施可能なデイケアと訪問支援を統合した効果モデルを提案することである。なお本研究は、博士課程の研究の継続研究として実施している。平成28年度は、これまでの研究に協力いただいた機関を中心に計6機関に対して観察研究を開始した。この観察研究は平成28年度から平成29年度にかけて12カ月を通して行われる予定であり、28年度は初回のベースライン評価を実施した。ベースライン調査は、デイケアと訪問支援を統合的に利用している対象者に対し、WHOのQOL評価尺度を用いて研究開始時のQOLを明らかにした。また従事者に対しては、研究開始時のデイケアと訪問支援を統合した支援のプログラムへの関心度や両サービスを統合して提供することで得られると思われる効果などについて質問紙を用いたアンケート調査を実施した。併せて機関を対象とした調査として、平成27年度に構築したデイケアと訪問支援統合化プログラムにどのくらい準拠しているかの程度を把握する尺度(フィデリティ評価)およびデイケアと訪問支援を統合的に提供した際の効果(アウトカム)評価を依頼した。当初は、平成28年11月から平成29年10月を観察研究の期間として予定をしていた。しかし、調査票の作成に時間を要した結果、倫理審査の提出が遅れ、個々の機関への説明等が12月になった。そのため観察研究の開始が1月となり、終了予定が平成29年12月となっている。本研究の目的は、重い精神障害のある人が孤立することなく、地域生活を継続するために精神科デイケア(以下、デイケア)と訪問支援を組み合わせたモデル(以下、効果モデル)を構築し、その効果モデルの効果を検証することである。平成29年度は、平成28年度から継続している観察研究計3回のうち、6か月経過後と1年経過後の2回の調査を行った。調査は、デイケアと訪問支援を統合的に利用している対象者に対するWHOQOL評価尺度による主観的調査である。従事者には、本効果モデルへの関心度や取り組みの工夫や困難点などについてアンケート調査を実施した。併せて機関を対象とした調査として、平成27年度に構築したデイケアと訪問支援統合化プログラムにどの程度準拠しているかの程度を把握する尺度(フィデリティ評価)およびデイケアと訪問支援を統合的に提供した際の効果(アウトカム)評価を依頼した。

この観察研究と並行して、平成29年8月に本研究に協力をいただいている医療機関を訪問し、インタビューを実施した。そして本モデルに取り組む際の困難やその困難の解決方法、工夫している点等を伺った。このインタビューを通して、効果モデルに取り組む際に1院内関係者への説明方法は、段階を追って行うこと2院長や事務長など上層部への働きかけは研究者が行うことが望ましいこと3院内担当者もスキル習得の時間が必要であることが明らかとなった。そしてこれらの調査を通して、効果モデルの、導入に向けた活動をまとめた「精神科デイケア及び訪問支援統合化プログラム評価実施・普及ガイドライン案<総論・導入編>」を作成した。今後は、このガイドラインの精緻化と協力機関同士の相互訪問による評価方法の再検討等を行っていく予定である。併せて協力いただいた各機関にフィードバックの場を設定し、本モデルのさらなる精緻化に取り組みたいと考える。当初は、平成28年11月から平成29年10月を観察研究の期間として予定をしていた。しかし、調査票の作成に時間を要した結果、倫理審査の提出が遅れ、個々の機関への説明等が12月になった。そのため観察研究の開始が平成29年1月となり、終了が平成29年12月となった。また観察研究開始後に、中心的役割を担っていた職員が退職した機関があり、調査が滞ったため、当該機関への第3回目の調査票の発送が平成30年5月となった。このような状況により、当初の予定より遅れている。本研究の目的は、重い精神障害のある人が孤立することなく、地域生活を継続するために精神科デイケア(以下、デイケア)と訪問支援を組み合わせたモデル(以下、効果モデル)を構築し、その効果を検証することである。そしてそれを基に「精神科デイケアおよび訪問支援統合化プログラム評価実施・普及ガイドライン」を作成することである。最終年度である2018年度は、2016年度から2017年度にかけて実施した調査の分析を行った。調査は、デイケアと訪問支援を組み合わせて提供することで得られる効果を明らかにするフィデリティ尺度、デイケアと訪問支援を統合的に利用している対象者に対するWHOQOLによる主観的調査と、従事者が記入するLASMI、GAFの客観的調査である。分析の結果、フィデリティ得点が高いとLASMIの得点も高くなり、フィデリティに準じた取り組みによる効果が明らかとなった。一方、フィデリティの得点が低いと、LASMIの日常生活領域の得点は低くなることから、活動が増加することによる生活への影響を、活動と生活の双方からアセスメントすることの重要性が示唆された。またWHOQOLの分析の結果、フィデリティの得点に関係なく、効果モデルの実施によって、仲間や従事者など社会的の支えの大きさを感じられるようになることが明らかとなった。この結果を本調査に協力いただいた機関を訪問し、個別のフィードバックした後、全機関の研究協力者に集まっていただき、実際に効果モデルに取り組んでみて困難だった点、その困難の解決方法、効果モデルを普及させるために必要な要素について共有した。
介護職員のコーピングとエンパワーメント支援

本研究は、老人福祉施設で働く介護職員のストレスとコーピングの状況を2種類の調査から把握し、ストレスに影響する要因を明らかにした。分析の結果、介護職員のストレスに有意な影響を与えていたのは「年齢」「健康状態」「職場での対人関係」「働きやすさ評価」「介護能力向上のための研修」であった。介護職員が頻繁に行っているコーピングは、「心理的調整」であり、介護者のストレスに有意な影響を与えているコーピングは「問題の再認識」「回避・諦め」であった。さらに、介護職員のエンパワーメント支援を目的としたコンテンツを開発し、実用化を目指している。高齢者を施設で介護している介護職員の介護ストレスや負担感などの職場ストレスについて、その影響要因とコーピングの様態についてストレス理論を適用して解明し、介護職員のエンパワーメント支援に関するメカニズムを析出することを目的にしている。初年度は介護職員の介護ストレスや負担感に関する内外の研究成果のレビューをし、介護職員のコーピングスタイルを問題解決型、認知変容型、回避情動型に区分するとともに、インターネットの各種サイトの内容を整理した。24年度は介護職員へのインタビュー調査を行い、この結果を基にして、職場環境整備によってストレスやバーンアウトがどの程度軽減できるかという問題意識のもと、ストレスやバーンアウトを引き起こす要因を明らかにすることを目的として、介護職員686名を対象とした配票調査を実施した。有効回答数は514である。データ入力が終わり、分析に着手している。ストレス理論で重要な概念である「コーピング」に関しては、概念の混乱と把握方法の難しさのために実証研究が遅れているが、インターネットの相談サイト、介護職員へのインタビュー、介護職員への配票調査の結果を総合して捉えている。配票調査の分析では、コーピングに関する自由記述の分析も行っている。高齢者を施設で介護している介護職員の介護ストレスや負担感などの職場ストレスについて、その影響要因とコーピングの様態をストレス理論を適用して解明し、介護職員のエンパワーメント支援に関するメカニズムを析出することを目的にしている。本年度は、職場環境整備によってストレスやバーンアウトがどの程度軽減できるかという問題意識のもと、ストレスやバーンアウトを引き起こす要因を明らかにすることを目的として、介護職員686名を対象として昨年度末に実施した配票調査結果を分析した。その結果、介護職員のストレスを低減し、バーンアウトに陥らないような職場環境整備のポイントとして、職員の健康状態を良好に保つこと、職場での同僚や上司との対人関係に不満を感じないこと、介護能力を向上させる取り組みがあること等が重要であることが明らかになった。また、若年者ほどバーンアウトしやすいことにも注意が必要である。さらに、バーンアウトとコーピングの関係を探るために、介護職員375名を対象とする配票調査を実施すると共に、インタビュー調査も実施した。これらの調査から、介護者のコーピング類型を導きだした。コーピング頻度が高いのは「心理的調整」、低いのは「回避・諦め」「相談」であった。コーピング効果が高いのは「睡眠」「気晴らし」「相談」、低いのは「回避・諦め」であった。さらに、コーピングの頻度と効果の関係を明らかにした。バーンアウト得点に有意な影響を与えているコーピング類型は「問題の再確認」と「回避・諦め」であることが明らかになった。これらの結果を基に、介護者のエンパワーメント支援のためのコンテンツを開発し、iPadに搭載して介護職員数名に使用を依頼した。使い勝手などを評価してもらい、改良を加えてWebシステムの基礎をつくった。今後、さらに内容を洗練して実用化を目指す。初年度である本年度は、介護職員の介護ストレスや負担感に関する内外の研究成果をレビューし、介護職員の介護ストレスや職場ストレスの影響要因を探ると共に、コーピングの類型やコーピングの効果を検討した。ストレス理論で重要な概念である「コーピング」に関しては、概念の混乱と把握方法の難しさのために実証研究は遅れているが、介護職員のコーピングスタイルは問題解決型、認知変容型、回避情動型、といった類型が導き出されている。また、インターネットの各種サイトにおける相談内容とその回答を収集し、具体的な内容に関して研究知見との突き合わせを行った。インターネットを媒介とした介護職員支援の事例としては、介護職員向け及び介護問題全般に関する相談がホームページ等で行われているが、それらは介護職員の立場から状況を一方的に説明し、専門家や経験者がその情報を基にアドバイスを与えるというものであり、実際に行われている高齢者と介護職員のやり取りの状況が正確に伝達されているとはいえない等の問題点も明らかになった。以上の結果を基に、介護職員へのインタビュー調査(1ケースにつき、12時間程度)を実施中である。この調査は24年度前半まで継続して行う予定である。

この調査結果を基にして、介護職員を対象にした配票調査(約700名)を予定している。研究目的は、高齢者を施設で介護している介護職員の介護ストレスや負担感などの職場ストレスについて、その影響要因とコーピングの様態についてストレス理論を適用して解明し、介護職員のエンパワーメント支援移管するメカニズムを析出することであり、その結果を基に介護職員支援のためのWebシステムを開発するものである。これまでに、研究成果のレビュー、インターネットの介護職員向けサイトの相談内容の収集と検討、介護職員のインタビュー調査、介護職員への配票調査を実施した。当初の計画では、介護職員へのインタビュー調査を24年度中に終了させる予定であったが、配票調査分析後に分析に必要とされるインテンシブな情報を収集するために実施するように変更した。研究目的は、高齢者を施設で介護している介護職員の介護ストレスや負担感などの職場ストレスについて、その影響要因とコーピングの様態をストレス理論を適用して解明し、介護職員のエンパワーメント支援に関するメカニズムを析出することであり、その結果を基に、実践的な介護職員支援のためのWebシステムを開発するものである。23年度は、研究成果のレビュー、インターネットの介護職員向けサイトにおける相談内容の収集と検討、24年度に計画していた介護職員へのインタビュー調査にも着手しており、実施計画に沿って、おおむね順調に進展している。インターネットの介護職員向けサイトにおける相談やアドバイスの内容収集に関しては、予想以上にサイト数が多いため、24年度も引き続き実施して行く予定である。おおむね当初の研究計画に沿って実施する予定である。25年度前半は24年度末に実施した配票調査のデータ分析を中心に進めるが、10月頃に介護職員へのインタビュー調査(1ケースにつき、12時間程度)を計画しているので、対象者選定のための資料収集にも力を入れる。長野県内の複数の社会福祉法人の協力を得ており、介護職員の選定は順調にいくものと思われる。12月には、配票調査とインタビュー調査の解析を終了し、介護職員のストレス回避のための資源要因の有効性、コーピングパターンに注目して具体的な行動のバリエーションを抽出する。介護職員のエンパワーメント支援のためのWebシステムの開発に着手し、年度末までに希望する数名の介護職員に使用してもらう。さらに、次年度には対象者の評価を得ながら改善していく予定である。当初の研究計画に沿って実施する予定である。24年度前半は介護職員を対象としたインタビュー調査を中心に研究を進めるが、後半の配票調査の設計のために、インターネットの介護職員向けサイトにおける相談やアドバイスの内容収集を続けることにする。また、24年度後半に予定している配票調査への協力施設の選定を早めに始めることにする。県内の福祉法人からの問い合わせもあり、協力施設を選定できるものと考えている。
亜鉛による虚血性神経細胞障害の増悪機序の解明と新規治療薬の開発

本研究では、亜鉛曝露により生じる神経細胞死にアポトーシス促進因子のBH3-onlyタンパク質(PUMA、Bim)が関与しているかどうかを検討した。その結果、(1)PUMAの発現が亜鉛により著しく亢進すること、(2)この発現にがん抑制遺伝子p53が関与すること、(3)Bimアイソフォームの中で最もアポトーシス活性の強い分子の発現が亜鉛により亢進することなどが明らかとなった。以上の結果から、亜鉛による神経細胞死はアポトーシス経路を介して制御されている可能性が示唆された。脳梗塞により惹起される虚血性神経細胞障害の分子機構には未だ不明な点が多い。しかし、虚血時に亜鉛が神経終末から放出されること、高濃度の亜鉛が神経細胞死を惹起することから、脳虚血による神経細胞障害に亜鉛が深く関与していると考えられている。それゆえ、亜鉛による神経細胞死の分子機構を明らかにすることは、上記疾患の新規治療薬の開発につながる。本研究では、ヒト神経芽細胞腫SH-SY5Y細胞におけるアポトーシス関連遺伝子のBcl-2ファミリーの発現に対する亜鉛の作用ついて検討した。亜鉛の暴露によるBcl-2ファミリーの発現変動についてRT-PCR法を用いて検討したところ、アポトーシス促進因子であるBH3-onlyタンパク質PUMAの発現が時間および亜鉛濃度依存的に著しく亢進した。PUMAプロモーター活性も亜鉛濃度依存的に亢進したことから、亜鉛よるPUMAの発現誘導は転写レベルで起きていると考えられた。PUMAの発現はがん抑制遺伝子p53により制御されていることが明らかになっている。そこで、p53結合部位の変異PUMAプロモーターを作製し、その変異プロモーターに対する亜鉛の影響について検討したところ、亜鉛によるPUMAプロモーターの活性化がp53結合部位の変異により抑制された。また、亜鉛によりp53タンパク質の細胞内の分解も抑制された。さらに、MAPキナーゼ阻害剤を用いた実験から、ERK経路も亜鉛によるPUMA発現に関与していることが明らかとなった。以上の結果から、p53経路とERK経路が亜鉛によるPUMA発現誘導を制御している可能性が示唆された。本研究により、亜鉛による神経細胞死の新たな分子機構が明となった。中高年で発症頻度が増す脳梗塞などの虚血性脳血管障害は、日本における死因の上位を占めている。また、一命を取り留めたとしても後遺症を伴うことが多く、高齢化社会を迎えた現代において、患者のQOLの観点から治療薬の開発は急務な課題である。しかし、脳梗塞により惹起される虚血性神経障害の分子機構は未だ明らかとなっておらず、また、本疾患に対する有効な治療薬もない。近年、必須微量金属である亜鉛が脳虚血により惹起される神経細胞障害に関与していることが示唆されており、虚血性脳血管障害の発症・進展における亜鉛の役割が注目されている。一方で、虚血性脳血管障害の病巣では活性化ミクログリアが認められることから、ミクログリアが上記疾患の神経細胞障害に関与していることも示唆されている。しかし、亜鉛とミクログリアの機能に及ぼす影響については不明な点が多い。本研究では、亜鉛の曝露によりミクリグリアの細胞株HAPI細胞を用いた実験から、インターフェロンβ(IFN-β)の発現が亢進することが明らかとなった。他のサイトカイン類(IL-1β、TNF-α、IL-6)についても検討したが、ほとんどその発現に亜鉛の影響は認められなかった。亜鉛によるIFN-βの発現は、アクチノマイシンD存在下で阻害されることから、転写レベルで制御されていると考えられた。亜鉛は、3種類のMAKキナーゼ(ERK、JNK、p38)のリン酸化を亢進したことから、亜鉛によるIFN-βの発現誘導に対するMAPキナーゼの関与について各種阻害剤を用いて検討した。その結果、JNKの阻害剤により亜鉛によるIFN-βの発現がほぼ抑制された。これより、亜鉛によるIFN-βの発現誘導においてJNKが重要な役割を担っていることが明らかとなった。近年、必須微量元素である亜鉛が脳虚血により惹起される神経細胞障害に関与していることが報告されており、虚血性脳血管障害の発症・進展における亜鉛の役割が注目されている。申請者は、亜鉛を神経細胞に曝露することにより、アポトーシス促進因子のBH3-onlyタンパク質のPUMAの発現が亢進することを明らかにしている。本年度は、BH3-onlyタンパク質に属するBimの発現に対する亜鉛の影響を検討した。Bimには、主要な3種類のスプライスバリアント(BimEL、BimL、BimS)が存在していることが報告されている。通常、3種類のバリアントのうちBimEL mRNAが最も多く存在していが、申請者は、亜鉛暴露によりBimELが減少し、BimSが増加する選択的スプライシングのパターン変化が生じることを明らかにした。この現象は、亜鉛以外の2価の金属(Cd, Mn, Cu)には認めらなかった。

また、酸化ストレス、小胞体ストレス、抗がん剤などによってもBimのスプライシングパターンに変化は認められなかった。これらの結果から、BimSのスプライシングパターンの変化は、亜鉛に特異的な現象であること考えられた。BimSはアポトーシス活性がBimのバリアントの中で最も強いことから、亜鉛によるアポトーシスの亢進にBimのスプライスングパターンの変化が関与している可能性が示唆される。また、Bimのミニ遺伝子を作製し、この遺伝子が亜鉛によるスプライシングパターン変化を再現することを確認した。それゆえ、Bimミニ遺伝子は亜鉛によるBimのスプライシングパターン変化の分子機構を解明するための強力なツールになると考えられた。
歯髄幹細胞由来エクソソームを用いたビスホスホネート関連顎骨壊死の治療法の開発

ビスホスホネート製剤関連顎骨壊死(BRONJ)の発症はビスホスホネート製剤(BPs)投与後に行った抜歯等の侵襲的歯科治療を契機とする疾患である.2003年に報告されて久しいが,未だ発症機序は不明であり,その予防法や治療法が確立されていない.本研究の目的は,ヒト歯髄幹細胞(DPSCs)由来エクソソームを用いて,その発症機序を解明し,治療法を確立することである.BPsの作用は破骨細胞の骨吸収を阻害することにあるが,BRONJでは破骨細胞以外の細胞(骨芽細胞や血管内皮細胞等)にも影響が及んでいると考えられる現象に,しばしば遭遇する.本研究では,まず骨髄由来間葉系幹細胞(MSCs)に注目したところ,BPsはMSCsの細胞増殖能や細胞遊走能を低下させ,アポトーシスを促進した.エクソソームはDPSCsの培養上清から超遠心法により分離した.粒径は約100nmであり,ウエスタンブロット法で特異的表面抗原であるCD63,CD81,CD9を確認した.また定量RT-PCR法でアポトーシス抑制や血管新生,抗炎症作用に関与する関連遺伝子を同定した.そこでBPsで処理したMSCsのエクソソームとの共培養による多分化能,細胞増殖能,細胞遊走能,関連遺伝子の発現量の変化について評価を開始した.またBPsおよびデキサメタゾンの投与後に抜歯し,臨床応用を想定したラットBRONJモデルを作製した.現在はBRONJに対するエクソソームの有用性について,その投与時期や投与量を含めて,形態学および組織学的,放射線学的に評価している.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ビスホスホネート製剤関連顎骨壊死(BRONJ)の発症はビスホスホネート製剤(BPs)投与後に行った抜歯等の侵襲的歯科治療を契機とする疾患である.2003年に報告されて久しいが,未だ発症機序は不明であり,その予防法や治療法が確立されていない.本研究の目的は,ヒト歯髄幹細胞(DPSCs)由来エクソソームを用いて,その発症機序を解明し,治療法を確立することである.BPsの作用は破骨細胞の骨吸収を阻害することにあるが,BRONJでは破骨細胞以外の細胞(骨芽細胞や血管内皮細胞等)にも影響が及んでいると考えられる現象に,しばしば遭遇する.本研究では,まず骨髄由来間葉系幹細胞(MSCs)に注目したところ,BPsはMSCsの細胞増殖能や細胞遊走能を低下させ,アポトーシスを促進した.エクソソームはDPSCsの培養上清から超遠心法により分離した.粒径は約100nmであり,ウエスタンブロット法で特異的表面抗原であるCD63,CD81,CD9を確認した.また定量RT-PCR法でアポトーシス抑制や血管新生,抗炎症作用に関与する関連遺伝子を同定した.そこでBPsで処理したMSCsのエクソソームとの共培養による多分化能,細胞増殖能,細胞遊走能,関連遺伝子の発現量の変化について評価を開始した.またBPsおよびデキサメタゾンの投与後に抜歯し,臨床応用を想定したラットBRONJモデルを作製した.現在はBRONJに対するエクソソームの有用性について,その投与時期や投与量を含めて,形態学および組織学的,放射線学的に評価している.ラットBRONJモデルの統一された作製方法が確立されていない.しかしながら,過去の報告された複数の作製方法を検討し,本研究に最適なモデルを比較的早期の段階で確立できた.ビスホスホネート製剤関連顎骨壊死(BRONJ)の発症はビスホスホネート製剤(BPs)投与後に行った抜歯等の侵襲的歯科治療を契機とする疾患である.2003年に報告されて久しいが,未だ発症機序は不明であり,その予防法や治療法が確立されていない.本研究の目的は,ヒト歯髄幹細胞(DPSCs)由来エクソソームを用いて,その発症機序を解明し,治療法を確立することである.BPsの作用は破骨細胞の骨吸収を阻害することにあるが,BRONJでは破骨細胞以外の細胞(骨芽細胞や血管内皮細胞等)にも影響が及んでいると考えられる現象に,しばしば遭遇する.本研究では,まず骨髄由来間葉系幹細胞(MSCs)に注目したところ,BPsはMSCsの細胞増殖能や細胞遊走能を低下させ,アポトーシスを促進した.エクソソームはDPSCsの培養上清から超遠心法により分離した.粒径は約100nmであり,ウエスタンブロット法で特異的表面抗原であるCD63,CD81,CD9を確認した.また定量RT-PCR法でアポトーシス抑制や血管新生,抗炎症作用に関与する関連遺伝子を同定した.そこでBPsで処理したMSCsのエクソソームとの共培養による多分化能,細胞増殖能,細胞遊走能,関連遺伝子の発現量の変化について評価を開始した.またBPsおよびデキサメタゾンの投与後に抜歯し,臨床応用を想定したラットBRONJモデルを作製した.現在はBRONJに対するエクソソームの有用性について,その投与時期や投与量を含めて,形態学および組織学的,放射線学的に評価している.現状の研究を継続すること第一方策とする.

さらにエクソソームの網羅的な解析の実施することで,BRONJ発症に関連する遺伝子の同定を試みる.またBRONJに対するエクソソームの有効性についてMSCsの解析だけでなく,血管内皮細胞や骨芽細胞,破骨細胞等の細胞も検討する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
神経伝達物質放出の同期性を担うシナプトタグミン1とSNARE複合体の結合の役割

シナプス小胞の開口放出は、カルシウムセンサーの最有力候補シナプトタグミン1と、膜融合装置SNAREによって引き起こされると考えられているが、「どのようにしてシナプトタグミン1がSNAREによる膜融合を引き起こすのか」は不明である。シナプトタグミン1とSNAREの一つであるシンタキシン1の結合の生理的意義を明らかにする目的で、本年度は両者の結合の生化学的性状を調べシンタキシン1のシナプトタグミン1結合部位を同定し、その部位の変異が伝達物質放出に及ぼす影響を検討した。ラット脳から可溶化したタンパク質を免疫沈降したところ、シナプトタグミン1とSNAREとの結合が観察され、その結合量はカルシウムイオン(Ca^<2+>)の有無で差がなかった。組替えタンパク質同士での結合実験においても、脳から可溶化した場合と同様にCa^<2+>非依存性の結合が観察された。これらの結果は、Ca^<2+>流入前の神経終末においてシナプトタグミン1がSNAREに直接結合する可能性を示しており、我々の仮説を支持する。次に、シナプトタグミン1との結合に関わるシンタキシン1の領域を明らかにするために、カルボキシル末端に点在するグルタミン酸(E)あるいはアスパラギン酸(D)に着目し、それぞれをグルタミン(Q)あるいはアスパラギン(N)に置換した。E224Q/E228Qの二重変異を導入したシンタキシン1ではシナプトタグミン1への結合が消失した。このことから、シナプトタグミン1への結合にはシンタキシン1の224番目と228番目のグルタミン酸が重要であることが明らかとなった。E224Q/E228Q変異シンタキシン1を初代培養神経細胞に発現させ、神経伝達物質放出に対する影響を電気生理学的に解析した。SNARE結合に重要なアミノ酸残基を変異させたシナプトタグミン1遺伝子を、シナプトタグミン1ノックアウト(KO)マウスから培養した神経細胞に発現させ、伝達物質放出に対する影響を調べる計画を本年度は立てた。シナプトタグミン1KOマウスを米国の前研究室から輸入し、十分な大きさの実験用コロニーを確立した。KOマウスの脳から初代培養した自己シナプス形成単一海馬神経細胞におけるシナプス後電流を、前研究室においてと同様の質でホールセルパッチクランプ法により記録できるようにした。哺乳動物細胞用発現ベクターにサブクローニングした変異シナプトタグミン1遺伝子をHEK293細胞にトランスフェクションし、変異タンパク質の発現を確認した。これらの遺伝子を、市販のリポフェクション試薬を用い神経細胞に導入しようと試みた。しかし、前研究室で用いていた同じプロトコールに従い現研究室で行ったところ、トランスフェクション効率は以前の10分の1以下と低く、実際に電気生理学実験に用いる自己シナプス形成細胞に目的遺伝子を発現させようとした場合、トランスフェクタントが全く得られなかった。この試薬は米国のライフサイエンス研究用試薬会社のもので、前研究室におけるトランスフェクション効率は約2%であった。このように、同じ試薬の効果が米国と日本で違うことについて、販売代理店からは有用な回答は得られていない。本年度は着任した研究室での研究環境を整えることに集中した。その結果、研究に用いるすべての実験材料は準備が整い、測定方法も確立できた。しかしながら、神経細胞への遺伝子導入ができないという全く予想外のトラブルが原因で計画実施に遅れが生じ、新たな知見を得るには至らなかった。現在この問題を早急に解決するために、トランスフェクション条件を再最適化しようとすると同時に、ウィルスベクターの使用を含めて別の遺伝子導入法を検討している。
神経細胞賦活化物質に関する化学的研究

1.沖縄産アオヒトデ由来の神経突起伸長誘導物質沖縄産アオヒトデ(Linckia laevigata)から5種の新規ステロイド配糖体linckoside AEおよび1種の既知の類縁配糖体を単離した。スペクトルデータと分解反応を用いてlinckoside AとBの絶体立体構造を決定し、linckoside C, DおよびEについてはスペクトルデータを用いて相対配置を決定した。Linckoside類と既知類縁物質はそれぞれステロイドアグリコンに2つの単糖を持つ。また、これらステロイド配糖体とNGFには顕著な相乗効果が見られ、微量のNGF(2ng/ml)を添加した場合には、投与3日目においてPC12細胞の8590%に突起伸長を誘導された。この活性はNGFを無添加時の310倍であった。なお2ng/mlのNGFはPC12細胞にほとんど突起伸長を誘導しない。これら神経突起伸長誘導性のステロイド配糖体の構造活性相関から次のことがわかった。1)ステロイドアグリコン4位の二重結合を持たない既知類縁体は最も相乗効果が高かった(約10倍の活性上昇)。2)2つのxyloseを有するlinckoside B, C, D(5673%の突起伸長)の方が、arabinoseとxyloseを1つづつ有するlinckoside A, Eと既知物質類縁体(833%の突起伸長)よりも突起伸長の活性が高かった。以上の結果からlinkosideの1つの糖とステロイドアグリコン4位の二重結合が活性に重要であることがわかった。2.活性発現機構の解析また成果は得られていないが、現在(1)上記化合物をPC12細胞に投与した場合にPC12細胞で発現する細胞内シグナル伝達物質の解析(2)正常な神経細胞の初代培養系を用いた突起伸長誘導活性の測定などを進めている。
熱帯地域における手腕系振動障害に係る病態機序の解明

熱帯地方における振動障害は、その病態は必ずしも明らかではない。そこで、熱帯地域のマレーシアにおいて、熱帯林の伐木、建設業、自動車組み立て工を対象に振動障害の健康調査を行った。その結果、熱帯地方における振動障害は、神経障害が優勢な症状として認められ、手指の知覚神経機能の悪化が先行しておこることが認められた。熱帯地方における振動工具取り扱い者の知覚神経機能障害の程度は、温帯地域における障害と同程度であると考えられた。循環障害は熱帯地方でも当然起こっていると考えられるが、臨床的にははっきりと現れなかった。量・反応関係においても振動ばく露指標と末梢神経障害の症状、所見との間に関連が認められた。マレーシアで各種職場において振動障害に関する健康調査を行い、日本の林業従事者の特殊健診データと比較を行うことによって、熱帯地域における振動障害の特徴について検証した。具体的な調査期間と対象者は、日本側調査2011年1112月に特殊健診を受診した和歌山県下の林業従事者380人であり、マレーシア調査は2012年48月に健康調査を受診した建設労働者30人、林業従事者31人及び自動車工場労働者111人の計172人であった。両国ともに、統一したアンケート調査票、検査項目に基づいて調査を行い、ストックホルムスケールを用いて症状を同定した。振動障害の有症状者数の比較では、日本、マレーシアの順に、白指9人(2.3%)vs 0人(0.0%)、しびれ78人(20.3%) vs 33人(19.1%)(p=0.74)、疼痛62人(16.2%) vs 50人(28.9%)(p=0.005)であった。しびれを有する者のデータを両国で比較すると(日本、マレーシアの順)、全指平均皮膚温27.6°Cvs 27.7°C(p=0.87)、振動感覚閾値(VPT) 5.7dB vs 7.4dB(p=0.31),振動工具総取扱時間(TOT) 15616hr vs 8149hr (p<0.01)であり、疼痛に関しては同様に、全指平均皮膚温28.1°Cvs 27.4°C(p=0.35)、VPT 5.1dB vs 4.8dB(p=0.87),TOT 17780hr vs 6203hr(p<0.01)であった。振動障害の成立には寒冷環境は重要な因子であり、元来熱帯地域に振動障害は少ないとされてきた。本調査では、疼痛を訴える者はマレーシアで有意に多く、しかも半分程度の振動曝露時間で症状が出現していることが判明した。今後、工具振動値を考慮に入れながら、詳細な検証を行う予定である。本年度は、熱帯地域(マレーシア)における振動工具取扱い者の症状および検査成績と手持ち振動工具の振動曝露量による量・反応関係(Dose-response relationship)を検討した。対象者は、マレーシアで振動工具を取り扱う171名の労働者で、症状として、手指のしびれ、指の冷え、手指の痛み、上肢の痛み、検査所見として、手指皮膚温、指先振動覚、ピンチ力、握力それぞれと振動曝露量について、量・反応関係を検討した。曝露量として、ln LVD(log lifetime vibration dose)、ln TOT(log total operating time)、ln CEI(log cumulative exposure index)の3つの指標を用いた。LVDは、Griffinらの方法で、各工具ごとの周波数補正3軸合成振動加速度実効値に、1日曝露時間、1年工具使用日数、使用年数をかけ合せて、工具数を合算したもの、TOTは、1日使用時間、1年工具使用日数、使用年数の3者をかけ合せたもの、CEIは、A(8)日振動曝露量の2乗に1年の使用日数、使用年数をかけ合せたものである。ln LVDを指標とした場合、指のしびれの有症率が曝露量が増大すると有意に高い値を示した。ln CEIも同様の傾向を示したが、ln TOTは有意差を示さなかった。検査項目では振動覚とln LVDとln CEIとの間で関連が認められた。以上の結果から、熱帯地域における振動障害の症状ごとにDose-responseの特徴が認められた。この結果が、熱帯地域における振動曝露量の許容基準を考える上での重要な基礎資料を与えることになると考えられる。和歌山県立医科大学と連携研究者の前田節雄教授(近畿大学)、研究協力者Anselm Su Ting講師が所属するマレーシア・マラヤ大学との合同チームを結成し、2011年8月にマレーシア・サラワク州にある林業会社のキャンプにて、手腕振動障害に関する調査を行った。参加者は現地の林業従事者33名とコントロール15名である。

調査では、全ての調査対象者に振動感覚閾値をはじめとする基礎的データ、5°C1分法による冷水負荷試験、マレーシア人医師による診察を行った。これらのマレーシアの林業従事者のデータと、当教室が毎年実施している和歌山県の林業従事者特殊健診の400名のデータを比較することによって、熱帯地域と温暖地域における手腕振動障害の特徴に関して比較検討を行った。(1)マレーシアの林業従事者は日本の労働者と比較して、しびれや感覚鈍麻を有意により多く訴え(36.4% vs. 20.3%, P値0.032)、疼痛を有意に近い割合で多く訴えていた(30.3% vs. 16.9%, P値0.055)。一方、冷えは有意に近い割合でより少なく訴えていた(12.1% vs. 27.7%, P値0.052)。(2)手腕振動障害を訴える者の比較では、マレーシアの労働者は日本の労働者と比較して、一貫して有意に大きな振動感覚閾値(VPT)と、しびれ(13.7 vs. 6.1),疼痛(18.4 vs. 7.3)、および冷え(20.5 vs. 4.5)の症状を有していた(各P値<0.001)。(3)これらの結果から、熱帯地域における手腕振動障害の診断には、しびれ症状を有し、VPTが上昇している場合が、ともに有力な手掛かりになることが示唆された。(4)熱帯地域における手腕振動障害について、これまでほとんど報告がなかった。本研究はその疫学的分布や成因について、有用な情報を提供するものと期待できる。マレーシア・マラヤ大学との共同研究により、現地での調査フィールドの確保、対象者の調査への参加に関して、極めてスムーズに実施されている。また、本学スタッフと現地スタッフによる調査協力が確実に行なわれ、かつマレーシア人医師による診察も行なわれ、正確で的確な調査が実践されている。マレーシア・マラヤ大学との共同研究により、現地での調査フィールドの確保、調査対象者の募集に関して、極めてスムーズに実施されている。また、現地スタッフによる調査協力やマレーシア人医師による診察も行われ、正確で的確な調査遂行が可能となっている。マレーシアの林業従事者、工場労働者、日本の林業従事者の3群の2年分のデータをまとめ、熱帯地域と寒冷地域における振動障害の共通点、相違点について解析する。成果は国内外の学会、論文等で発表し、最終報告書に取りまとめを行う。最終的に、熱帯地域と寒冷地域での振動障害の病態の特徴を明らかにするとともに、これらをふまえた国際的な振動障害の健康管理、とりわけ診断法および予防対策について標準化を行う予定である。2012年7月に、本研究で2度目となる熱帯地域における手腕振動障害の現地調査を和歌山県立医科大学、近畿大学、マレーシア・マラヤ大学の3大学合同で行なう。クアラルンプール近郊の自動車工場において振動量の測定を実施し、同工場の労働者を対象に、手腕振動障害に関するデータ測定と診断をマラヤ大学において行なう予定である。また、当教室が保有する30年余の和歌山県の林業従事者のデーターベースが完成するため、熱帯地域と温暖地域における手腕振動障害の成因について、より詳細な検討が可能になるものと思われる。過去2年間のマレーシアでの調査結果、対照とする日本の林業従事者の調査結果のデータの入力、データクリーニング等の謝金に主として使用する。また、データをまとめる際、連携研究者を招へいしての結果の検討のための旅費、学会発表旅費等に使用する。2012年7月に、昨年と同様の手腕振動障害の現地調査を3大学合同で、クアラルンプール近郊の自動車工場において実施する。
舞踊における「引きこみ」現象

従来の舞踊美学の殆どは「主体-客体モデル」に基づき、観客が舞踊を見ることを、観客が踊り手の身体または運動に関しなにがしかの認知、判断をすることであるかのように語ってきた。しかし舞踊体験とはむしろ観客と踊り手との身体的同調に基づく身体的体験ではないだろうか。これがわれわれの研究の出発点である。身体的同調についての古典的な実験はコンドンによって行われた。彼は対話者間に微細な身体の同調が見られることを発見し、このような身体同期現象を「引き込み」と名付けた。われわれはこれを踏まえて音楽的リズムにおける「引き込み」の実験を行い、いくつかの知見を得た。たとえば「引き込み」が行われるリズムにはメトロノ-ムのように機械的に時間を分節するものと、音楽家が強弱緩急を加えて表情をつけたものとがあり(詩における音に基づく韻律単位の知覚と意味に基づくフレーズ単位の知覚のように)、「引き込み」の力は後者の方が大きい。これは「引き込み」という現象には複数の層があるけれども、意味の有無(ないし意味レベルの高低)がその力の強弱に影響しているということを示唆している。ここからわれわれは次のような仮説を提出した。人間にとって時間とは「認識される時間」と「生きられる時間」とがあり、後者はフレーズを単位として量子化されていること、さらにその時間フレーズは個人においてというより、自他を含む「場」の全体に生じていること(尼ヶ崎)。劇場という場に生じている現象は、舞台と観客とをひとつの生命システムとみなし、散逸構造によって新たなレベルの秩序が生成(自己組織化)するとみなす「生命モデル」で説明できること(貫)。本年度はまずコンドンのやり方舞踊に適用して追試することにした。彼は数秒の映画フィルム(毎秒24コマ)を何度も上映し観察して、発話者と聞き手の間に引込み現象があることを確認した。われわれは現在の技術水準におけるより簡便な方法として、踊り手と観客を同時にビデオカメラで撮影し、これを画像圧縮ボードを通じてフルスクリーン・フルフレーム(640×480ドット,毎秒30コマ)でコンピュータに取込み、1フレーム単位で比較することとした。踊り手には、日本のダンサーとして批評家の評価が最も高い(『ダンスマガジン臨時増刊-バレエ年鑑1994』における批評家アンケートによる)白河直子を起用し、観客には女子学生(舞踊経験のある者とない者)を選び、ダンス画像と観客の画像とを対照して、肉眼により検討した。しかし現在の時点では、まだ有意な現象を確認できていない。コンドンの方法が容易に結果を得られるものではないことは予想されていた。コンドン自身、フィルムが何本も擦り切れるまで観察しなればならなかったし、追試者の報告からは、引込みの微細な動きを発見するノウハウを身につけるには、職人芸的な熟練を必要とすることが示唆されている。また高性能を期待された新型マッキントッシュ用ボードの発売が遅れ、旧型を使用せざるをえなかったこと、しかもそのビデオボードとアプリケーション・ソフトとの間に不適合があって所期の性能が実現できなかったことなどの不運もあった(これらの問題は平成8年度には新型ボードの発売、OS及びアプリケーションのバ-ジョンアップによって解決予定)。コンドンの引込み実験を舞踊に適用する作業を前年度に続いて行った。舞踊家による実演は観察者が代わるたびに同じことを繰り返すのが難しいので今年はビデオ映像を被験者に見せることを中心とした。映像は舞踊にこだわらず、動きを知覚しやすい対象として相撲、サッカーなどのスポーツ映像を加えた。被験者の身体には各部にマ-キングをほどこし、その動きを見せられているビデオ映像と同時に収録して両者の相関を調べた。コンドンの方法、即ち撮影画像の観察から被験者の動きの特徴を取り出すことが容易ではないことは始めから予測されていたが、実際には予想以上に困難であり、今のところ有意義な成果をあげていない。

これに対し身体の同調現象の研究はほぼ確実に成果をあげつつある。今年は音楽に対する同期を調べるために、まず拍に対する同期反応の違いを析出することを試みた。生体計測器(ゴニオメーター)を用いて裏拍と表拍とに対し同期のパターンに違いがみられるかどうかを調べた。メトロノ-ムの刻むリズムに対し、複数の被験者が裏拍と表拍とを打ち、指につけた計測器の反応をパソコンのディスプレイに映し出してみたところ、表拍と裏拍とでははっきりと反応の波形に違いがみられた。これは拍子音に対しての同調が機械的な反応ではなく、身構えによって異なる志向的行動であることを示してしると考えられる。「引き込み」とは単に二つの身体の動作が同調することではない。たとえば「一、二、三」とかけ声をかけて動作を同期させるのは「引き込み」ではない。異なる固有周期をもって運動している二つの個体が接近すると、意図せずして(外部リズムの認知とその意識的反復ではなく)一方が他方の周期に同調してしまうことである。被験者に固有リズムを作らせ(指によるタッピングをさせる)そこに外部から別のリズムを与えると同調が起きることは容易に確認できるが、それが認知と反復ではないことを証明するためには実験に工夫が要る。われわれは(1)他のリズムが接近すると不本意にも(努力に反して)固有リズムを維持できなくなるケース、(2)音楽的訓練がないため課題のリズムを自力では維持できない者が専門家により外部からリズムを与えられるとこれに同調することはできるケースなどの実験を行い、いくつかの知見を得た。たとえば(1)に関して、はじめから違うリズムが外部にある場合は意識的努力によって無視できる者も、はじめ同調していた外部リズムが突然変化するときは影響を受けやすい(フェイント効果)とか、(2)に関しては、課題リズムが機械的な時間分節として認識される場合よりも強弱遅速のゲシュタルト(フレーズ)として直観されるほうが同調しやすいといったことである。これに基づき尼ヶ崎は、人間にとっての時間を認識される時間と生きられる時間に分け、後者の時間がフレーズを単位として量子化されていること、そのフレーズの構造が芸術において経験される時間の質を決定していることなどを論じた。また譲原は「リズム・コミュニケーション」を主題に従来の「リズム共調」論を批判的に検討し、さらにリズムの伝達においてリズムが意味を媒介するのではなくリズム構造こそが意味そのものであることを論じた。
冷戦期トランスパシフィック・アメリカ文学研究―制度形成と美的形態の動態的交渉（国際共同研究強化）

本研究ではカリフォルニア大学バークレー校(以下UC Berkeley)にて同校修辞学、女性学・ジェンダー学研究科教授のTrinh T. Minh-ha氏の受入れのもと、トランスパシフィックな文学研究を映画・映像研究と接合するための基礎的研究および、そのための国際的な研究者ネットワーク形成に努めた。この基礎的研究においては主に英語圏の詩的文学表現が1920年代以降の映画に顕著な表現・形式的要素に影響を受けており、また映画と権力をめぐる「映画装置」論が詩的イメージとフィギュア(形象)の流動性をめぐる思考に大きく影響を受けていることを明らかにした。この研究は上記のTrinh氏のほかに、Bertrand Augst氏(UC Berkeley名誉教授)、Susette Min氏(UC Davis准教授)などを含む複数の研究者との協力を通して行われた。またこの研究から派生して、1970年代以降のアメリカと東アジア(特に韓国)を横断して詩的テクストと映画作品の制作を行った芸術家テレサ・ハッキョン・チャの映画・映像理論に関する国際的研究ネットワークの形成に着手することとなった。また1945年以降の東アジアとアメリカをめぐるネーション間の権力の循環と、それぞれの地におけるネーション形成を介したグローバルな軍事と資本の運動に批判的視座を与える芸術のあり方をめぐって、英語論文集Beyond Imperial Aesthetics: Theories of Art and Politics in East Asiaを研究代表者とSteve Choe氏(San Francisco State University准教授)の共同のもとに編集し、2019年にHong Kong University Pressからの刊行が決定している。また、20世紀以降のグローバルな空間における映画理論の進展にも焦点をあてる研究書シリーズCritical Asian CinemasをAmsterdam University Pressより刊行するにあたり、同シリーズの編集委員に就任した。内定年度:2015本年度は来年度(2017年)からのカリフォルニア大学バークレー校での研究実施のための準備作業を行った。主に共同研究を予定している米国の研究者たちと、カリフォルニア大学バークレー校、南カリフォルニア大学、コネチカット大学ストアーズ校、サンフランシスコ州立大学、ノーザン・アリゾナ大学、ニューヨーク市立大学などにて打合せを行った。(また本課題の基課題(「冷戦期トランスパシフィック・アメリカ文学研究ー制度形成と美的形態の動態的交渉」)に起因する研究実績についてはそちらの報告書を参照のこと。)現在のところ来年度(2017年)8月から開始予定の海外大学(UCバークレー)での研究計画の準備、打合せ、事前調査などを行っている段階であり、それぞれおおむね順調に進展している。H29年度は8月15日よりUCバークレー校修辞学(rhetoric)研究科にてトリンTミンハ教授を受入教員とする国際共同研究を実質的にスタートさせた。本研究課題の大きな根幹を成す、アメリカと東アジアを横断する映像研究に関しては、韓国系アメリカ人映像作家であったテレサ・ハッキョン・チャに関する領域横断的な資料調査及び本人を知る方たちへの聞取り調査を進めた。チャと実際に交流のあった研究者やアーティスト、さらには現在活動するキュレーターなどとの聞取りから、映画、映像、パフォーマンス、オブジェクト・ポエトリー、陶芸、写真等を横断するチャの活動に関する総合的な知見を得ることができた。こうした知見を国際共同研究としてまとめることが今後の課題となる。また本研究課題の第二の研究領域である国際的なアメリカ/沖縄研究に関しても、着実な成果を挙げている。米軍統治下かつベトナム戦争が進行していた1960年代沖縄におけるシュルレアリスムとマルクス主義が文学にもたらした影響に関しては、アメリカ比較文学会年次大会にて論文発表を行い、ラテンアメリカ、ロシア、アメリカにて社会運動と詩との連関を研究する学者たちと共同議論の場を行った。また同トピックではCity College of New YorkでH31年度の招へい講演が決定しており、さらに国際学会誌Inter-Asia Cultural Studiesの特集号"Bodily Memories and Aesthetic Mediations: Remnants of Colonial-Empire in East Asia"への寄稿招待を受けることとなった。在米研究者たちとの学際的ネットワーク構築を進めており、当初の計画以上の進展がその面ではあるとも言えるが、その成果を論文集や学会共同パネルとして結実させる作業は、今後H30年8月14日の滞在期間終了までに出来るだけ道筋を明確化することを目標としている。よって「おおむね順調」との評価が適切であると考える。

また1945年以降の東アジアとアメリカをめぐるネーション間の権力の循環と、それぞれの地におけるネーション形成を介したグローバルな軍事と資本の運動に批判的視座を与える芸術のあり方をめぐって、英語論文集Beyond Imperial Aesthetics: Theories of Art and Politics in East Asiaを研究代表者とSteve Choe氏(San Francisco State University准教授)の共同のもとに編集し、2019年にHong Kong University Pressからの刊行が決定している。また、20世紀以降のグローバルな空間における映画理論の進展にも焦点をあてる研究書シリーズCritical Asian CinemasをAmsterdam University Pressより刊行するにあたり、同シリーズの編集委員に就任した。H29-30両年度をまたいでUCバークレーでの研究を行う予定である。その際にはアメリカ合衆国と東アジア(特に沖縄、日本)との地政学的交渉関係における映画、映像、写真、絵画等の視覚的作品が提示する政治・倫理的意義に関する国際的研究ネットワークの形成に務める。すでに今年度にその準備のための打合せ等を行っているため、それらを基にしたシンポジウム、研究会の実施等を計画している。アメリカと東アジアを横断する映像研究に関しては、近年米国の映画研究分野にて進展の著しいメディア・エコロジー研究と一定の接点を模索することが有益かと考えられるため、同分野研究者たちとバークレーを拠点として討論を行う場を設ける。このことで上記テレサ・ハッキョン・チャ等、トランスナショナルかつ複数媒体での活動を行った作家たちに関する共同研究プロジェクトの成果発表の方法がより明確化できると考える。チャに関してはアメリカ西海岸以外に在住の関係者の方からの聞取りを可能な範囲で進めることも予定している。アメリカと沖縄とを横断する文学、芸術研究に関しては、映画作家、芸術家などのアメリカ招へいと関連させた共同シンポジウムの開催に向けて、現在準備を進めている。また本研究者個人の研究成果に活かすために、前段落で触れたメディア・エコロジー分野の理論的枠組を一部受容した執筆等を今後行う。