hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農業投資主体に関する分析フレームの構築とその適用

農業経営の収益性低下と高齢化による農業投資環境の悪化、急激な経営規模拡大、一般企業の農業参入といった傾向がみられるなかで、本研究では、新たな投資主体の形成という視点から地域農業の担い手のあり方を検討した。家族経営に代わる集落営農、農業法人経営等の経営体による農業投資が期待されるとともに、現状では萌芽的な動きにとどまるものの、経営体と分離した投資主体の形成を展望すべきことを明らかにした。1.研究組織本研究を遂行するための研究組織は上記の研究代表者と5名の研究分担者によって構成されるが、当初から研究協力者として平石学(北海道立中央農業試験場生産研究部経営科・研究員)が参加を予定していた。また、平成18年度途中から小山良太(福島大学経済学部・助教授)が研究協力者として参加した。2.概ね全員が参加した会議、調査(1)研究打ち合わせ会議と研究会(6月24日、北海道大学農学部)研究代表者が研究の進め方について説明した後、調査研究および計量分析の課題、分担、スケジュールについて検討した。打ち合わせ会議の後、「北海道農業の投資主体をめぐる諸問題」をテーマとする研究会の開催し、以下の4報告をめぐって議論を行った。(1)平石学:投資主体の視点と地帯構成による相違、(2)日向貴久(北海道立根釧農試):酪農地帯における投資行動、(3)平石学:畑作地帯における投資行動、(4)小池晴伴:水田作地帯における投資行動-長沼町を事例として-(2)農協の投資行動に関する調査(2月21日23日、青森県津軽地方)つがる農協、つがる弘前農協岩木支店、津軽尾上農協において、地域農業の概況およびカントリーエレベーターを中心とする農協の固定資本投資について聞き取り調査を行った。6名が参加した。3.その他の研究活動地域農業の観念が希薄と思われる米国でも農業政策において地域政策の要素がないわけではない。本研究課題の枠組みを相対的な視点から検討するために米国農政におけるローカルサポートに関する調査を実施した。調査は、アイオワ州立大学エクステンションセンター、コロラドアグリカルチャーサービス社の山本英明氏、斎藤潔・宇都宮大学農学部教授とともに8月に実施した。また、本研究課題に関わる関連情報の収集のため、研究代表者と研究分担者1名(紺屋直樹)が日本農業経済学会に参加した。1.概ね全員が参加した調査-宮城県角田市枝野地区の実態調査-宮城県角田市枝野地区の農業再編の過程に関する実態調査を数回にわたって実施した。平成19年9月に数名の研究者が参加して関係機関の聞き取り調査と経営調査、資料収集を行った。また、角田市と比較する目的から、宮城県下で最も先進的な集落営農活動を展開している名取市の有限会社・耕谷アグリサービスにおける聞き取り調査を行った。角田市枝野地区の調査は平成20年3月にも実施し、集落営農の中核をなす受託作業集団「夢の里えだの」のメンバー7戸の聞き取りを行った。2.その他の研究活動(2)宮城県・伊豆沼農産、千葉ファーム、山形県・月山パイロットファーム等、積極的な経営展開を示す農業経営のケーススタディを実施した。1.宮城県角田市枝野地区および福島県新地町における農業構造変動に関する実態調査宮城県角田市枝野地区の農業基盤整備事業から換地、一括利用権設定にいたる農地集積過程とそれに並行する営農組織再編に関する実態調査を数回にわたって実施した。また、同地区の農業者と住民に対してアンケート調査を実施した。さらに、比較対照のために、同様の農地集積過程を示す福島県新地町の調査を実施した。2.北海道・余湖農園のABL(農産物担保融資)に関する実態調査近年、都市銀行や地方銀行等の一般金融機関による農業経営への融資が行われるようになったが、その一例として、北洋銀行と商工中金による余湖農園に対する農産物担保融資について調査を行った。また、JA北海道信連がこれらの動きをどのように認識し対応しようとしているのかについても調査を行った。
リスク等数量情報を含むコミュニケーションで関与度や情動が態度変容に与える影響

リスクコミュニケーションの効果に、情動や数量的情報に関するリテラシーであるニューメラシーが及ぼす影響を明らかにすることを目的としてウェブ調査を行った。Lipkusら(2001)のニューメラシーの質問項目を用い、2012年2月にまず関東圏の回答者(n=5553)に回答してもらい、そこから年齢層、教育水準、ニューメラシーレベルで層別抽出し(n=960)、5つのよく知られた意思決定や判断課題、および地震の確率的な長期予測に関する意見・態度を尋ねる質問項目に回答してもらった。結果は、ニューメラシーに関しては、中央値が10と米国での結果より高く、また、教育水準、年齢層による有意差が見られ、特に20代が低いのが目立った。意思決定問題ではリンダ問題など2問では有意差があったが、それ以外ではニューメラシーでの差はみられず、教育でバイアスが修正できるものとそうでないものがあることが明らかになった。一方、地震の確率的長期予測に関して、予測への態度や予測による不安感に差はなかったが、修正予報ではニューメラシーの高い集団は不安が低下するが、低い集団では不安が却って高まるという有意な違いが見られた。本年度は主に確率を中心とした数量的情報の伝達について、確率の計算根拠によるさまざまな種類を明らかにした時に受け手の判断や意思決定に生じる影響に関して実証研究として大学生による評価実験の結果を分析し、その結果を日本心理学会大会、環境科学会で発表した。また一方応用的な側面として、工学や環境科学の領域では技術が伴う不確実性を確率で評価していることが多いが、ここにどのような種類が存在しているのかを文献研究や工学者との議論を通して検討、これらの現実に利用されている確率をリスクコミュニケーションで伝達できる可能性について考察し日本リスク研究学会、日本環境心理学会で発表した。また現在確率を用いたリスクコミュニケーションについては先行研究として海外で、主に情報の聞き手の数的能力(numeracy)の影響が指摘されているが、これらについてPsychonomic societyや米国意思決定学会の大会への参加と文献収集を通して検討を行い、今後利用する数的能力の測定手法の質問項目などについての知見を得た。以上のような活動に基づいた成果をまとめ、工学・環境科学などでの確率のリスク情報としての確率の使用状況、確率の哲学的解釈、確率に関する意思決定研究での議論とその解釈(Gigerezerらによる、ヒューリスティック研究の批判)を考察・レビューして、確率の種類(頻度説、傾向説、認識論的確率)による影響の可能性を指摘し、さらにそれらの種類の違い別にリスクに関するコミュニケーションで必要となるサポートとなる可能性のある変数(確率の種類、送り手の性質や数に関する情報、計算根拠となる頻度の情報など)をレビューとしてまとめ投稿した(現在審査中)。なお、平成23年度に実施する実験の準備として情緒を実験的に制御するための手法について情報収集し、写真による方法、POMS TESTの利用可能性についての検討を行った。平成23年度は、ニューメラシーの測定及び感情を実験的に制御した実験研究をインターネット実験で行った。ニューメラシーの測定尺度は複数あるが、既往研究でもっともよく用いられているLipkus(2001)を採用、これを邦訳して用いた。感情誘導の手法は、既往研究から1)写真の使用(International Affective Picture System,1997など)、2)POMSTESTなどの感情測定尺度の使用、3)感情を喚起する過去の出来事の想起、がよく用いられていることが明らかになった。が、2)については測定尺度が長くまた積極的に感情を制御できないこと、3)についてはインターネット実験で十分に制御できるか効果が未確認であったことから1)の手法を用いた。ただ、海外ではIAPSが効果を確認し各写真について評価値が得られている写真セットが利用可能であるが、日本ではそのようなものがなく文化差の影響が大きい可能性が考えられたため、Web上の著作権フリーの写真から災害を連想させ恐怖・不安感を高めると考えられたもの(震災後の崩壊した建物の写真、およびアジア人の不安感の高い表情の写真を2枚選び、これを用いた。一方、課題は、1)アジアの疾病問題(Tversky & Kahneman,1981),2)マンモグラフィー検査の効果に関する複数の表記での伝達、3)因果関係の認知、4)ランダムネスの認知の課題、加えて5)地震発生の確率予測の公表に関する態度や意見など、を用いた。

インターネット実験ではまずニューメラシーに関する課題を実施し、その結果に基づいて回答者をニューメラシーの高低、教育水準でスクリーニングを行い、本実験を行った。ネット実験の実施は2月中下旬、回答者はスクリーニングテストが5553人、本実験は960人となった。平成23年度末に実施したウェブ調査の結果を分析した。具体的にはニューメラシーや写真による感情操作が複数の意思決定課題のバイアスにどのように影響するかを検討した。その結果、写真による感情操作は特に差が見られなかった。一方、Lipkusらの尺度を使ったニューメラシーレベルの測定とレベルによるバイアスの違いの検討では、1)ニューメラシーレベルは教育水準、年齢層、性別で差が見られ、教育水準では大卒とそれ以外で違いが、また年齢層では20代は他の年代より低いことが目立つ、2)意思決定課題ではいわゆる枠組み効果(Tversky & Kahneman,1981)などではニューメラシーによる差が見られず全体にバイアスが見られるものの、リンダ問題や分子効果、特に後者では有意差が見られた、3)さらに現実場面での確率情報に対する判断としての地震の長期確率の公表とその判断でも差が見られ、ニューメラシー低群では確率予測に対して不安がやや高い(p<.05)だけでなく、公表値が低く修正されると高群では安心感が増すが、低群ではかえって不安が増す(p<.01)ことが明らかになった。また、ニューメラシーによる違いではないが、因果関係の判断につながると思われる共変関係の判断課題では全体として確認事例の重視というバイアスが見られたが、特に女性や教育水準が短大以下の場合に有意に多く見られることが明らかになった。ニューメラシーによって現実の地震予測に対する判断が異なっていることから、このような能力が現実社会でのリスクコミュニケーションの際の基礎として重要であることは明らかである。またニューメラシーの得点が教育水準によって異なることから見ると、ニューメラシーは教育によってある程度涵養されることも推測される。これらからみて本研究は、リスコミの社会的ベースとしてのニューメラシーの教育の重要性を明らかにしたと考えられる。インターネット調査が予定通り平成23年度に実施でき、現在分析中であるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は得られたデータに基づき、データの分析、発表、報告書の執筆を行う。
骨格筋虚血と再潅流後の腎障害

本研究は少量骨格筋を用いた筋細胞viabilityの定量的判定法の開発を目的とした。tetrazolium塩はミトコンドリア内膜の脱水素酵素により,有色のformazanを形成するが、筋細胞で生じたこのformazanを溶解し,比色定量する方法を検討した。以下,現在までの実験結果を含めた研究の過程と今後の見込みを述べる。1.研究過程と実験結果1.当初,tetrazolium塩としてNTBを使用したが,極めて難溶性であったので使用を断念し,MTTに変更した。2.MTT-formazanはDMSOに易溶性であり,MTT含有反応液のpH:7.58.0,反応液/DMSO比:1/91/4,冷暗所保存で安定した測光値を示した。3.筋細胞を分離し,MTT-formazanの溶解を速くする目的でcollagenaseを使用してみたが,formazan生成に影響を与えるので使用を放棄した。4.0.1mgまで測定可能な電子天秤を購入し,0.55.0mgのマウス骨格筋を定量して使用した。5.マウス骨格筋の乾燥防止のため,研究室の湿度を上げる目的で加湿器を購入した。6.少量骨格筋で反応5分,formazan溶解約10分,遠沈5分,MTT-formazan測光の測定系で,筋重量と測光値は比較的良好な相関を示した。2.今後の見込み最終結論には到っていないが,現在のところ,MTT assayによる筋細胞viabilityの定量的判定法の確立は有望であり,本法が確立されれば,少量の骨格筋採取から測定結果を得るまで約30分と短いので,臨床でも,急性動脈閉塞による骨格筋虚血の虚血程度の判定に使用しうる。
認知スタイルと達成動機を考慮した矯正患者指導プログラムの開発・検討

目的:歯科矯正治療を順調に進めるには、患者自身の十分な理解と協力が必須である。しかし、日常臨床では、患者によるセルフケアが不十分なことも少なくない。本研究では,矯正患者のセルフケア行動の達成度に影響を及ぼす要因を解明し、患者の行動変容をもたらすための指導プログラムを構築することを目的とした。対象と方法:対象は、高校生以上の歯科矯正患者のうち、研究の主旨・内容を文書と口頭で説明して承諾を得られた60名。受療行動に関わる要因として、治療への動機と期待、治療の重要性の認知、一般性セルフ・エフィカシー尺度(GSES)、自己充実的達成動機、矯正治療の目標行動に対する理解度と自己効力感、不安(STAI)、抑うつ(BDI-II)、生活の質(WHO QOL26)を用いて調査を行い、目標行動の達成度との関連を調べた。また、これらの結果に基づく認知行動療法を実施し、患者の認知と行動に変容をもたらすための指導プログラムを構築し、その効果を調べた。結果:目標行動の達成度は、GSES、自己充実的達成動機、治療への自己効力感、治療への理解度、およびQOLの心理的領域と有意な正の相関を示した。そこで、患者の問題点の種類とパターンに応じて、治療的面接および患者同士の自助グループにより認知行動療法を行ったところ、目標行動の達成度、達成動機、治療への理解度、治療への自己効力感、一般性セルフ・エフィカシー、QOLの心理的領域が有意に向上した。結論:歯科矯正患者において、一般性および矯正治療のセルフ・エフィカシーと、自己充実的達成動機、ならびに心理的領域におけるQOLは、目標行動の達成度に影響を及ぼすことが示された。また、これらの特性に基づく認知行動療法により、患者に行動変容をもたらすことが示唆された。本年度は、まずアンケート調査に要する時間や環境設定を調査し、実施を効率化するために、矯正歯科で治療・管理中の矯正患者5名を対象に,本学学生を対象に、予備的調査を行った。いずれも本研究の主旨・内容を,文書と口頭で説明し,承諾を得て予備的調査を行った.1)認知スタイルと達成動機の評価通院,矯正装置の使用,口腔衛生管理,生活習慣など具体的な管理項目についての質問紙調査の他,自尊感情尺度,セルフエフィカシー尺度,達成動機測定尺度の検査,およびこれらに基づく半構造化面接を行い,認知スタイルと達成動機の様相を調査した.2)患者の性格特性,心理社会的特徴,および社会環境の評価MINI-124性格検査,POMS, SCI,内田クレペリン精神検査,情動的・行動的サポート評価を実施して,患者の性格特性,ストレスへの反応とコーピング,意欲の出し方のパターン,および社会的環境の様相を調査した.3)担当医師との関係性の評価治療の説明のわかりやすさ,コミュニケーション,接客態度,信頼関係などについて,患者評価と担当医による自己評価を行った.4)セルフケアの自立性と達成度の客観的評価セルフケアの自立性と達成度について,担当医師による評価を行なった.以上の調査結果からアンケート調査の項目を整理・統合し、本実施用のアンケート用紙を改良した。また、患者さんを対象とした本実験開始に当たり、鹿児島大学病院臨床研究倫理委員会に対し、平成16年8月に診査を申請し、承認を得た。現在、中学生以上の矯正患者のうち,研究の主旨・内容を,文書と口頭で説明(未成年者は保護者にも説明)し,承諾を得られた者を対象とし、データ収集と解析を進めている。

本研究では,矯正患者のセルフケア行動の達成度に影響を及ぼす要因を解明し、患者の認知・動機づけの変容をもたらすための指導プログラムを構築することを目的とした。対象と方法:対象は、中学生以上の歯科矯正患者のうち、研究の主旨・内容を文書と口頭で説明して承諾を得られた者60名。咀嚼、発音、審美および心理社会的障害と、矯正治療の必要性の認知度について、質問紙調査を行った。また、それぞれの客観的評価として、顎運動、筋電図、構音、心理社会的特性の調査を行った。また、一般性セルフエフィカシー尺度を用いて達成動機を評価し、患者の性格特性や気分、ストレスコーピングのパターンおよび実際のセルフケア行動との対比を行った。これらの分析から、患者の認知・動機づけの変容をもたらすための指導プログラムを構築し、その効果を調べた。結果:患者の咀嚼および発音に対する認知は咬合接触や咬合圧、咀嚼能率などの客観的評価と一致していたが、審美においては、客観的評価より心理社会的特性との関連が強かった。心理社会的障害の認知は不安や抑鬱と関連した。障害と矯正治療の必要性に対する認知が、セルフエフィカシーの高さと強く関連していた。矯正治療の効果の認知は、セルフエフィカシーを向上させた。また、セルフエフィカシーはストレスコーピングの積極性(問題志向)と有意な正の相関を示し、消極性(情動志向)と有意な負の相関を示した。セルフケアの達成度は、矯正治療に対する認知、セルフエフィカシー、ストレスコーピング、および心理社会的特性と有意な関連を示した。これらをふまえた指導プログラムを構築し、再指導を行ったところ、セルフエフィカシーとセルフケアの達成度は有意に向上した。
マイクロ超音波モータのトライボロジー特性

超音波モータのマイクロ化を達成するためには,それに適した摩擦面の接触機構とトライボマテリアルの開発が必要である.本研究では,超音波モータの駆動状態をモデル化した装置を用いて,接触面における楕円運動の軌跡や摩擦面の表面形状の変化が,摩擦力の大きさに及ぼす影響を見いだすことにより,安定した摩擦力を発生させる接触機構や耐摩耗性の高いトライボマテリアルを提案することを目的とした.また,マイクロ化することにより接触機構への寄与率が高くなる湿度の影響についても併せて解明した.接触面における楕円運動は,二つの積層型アクチュエータにより構成し,楕円形状はアクチュエータの振動振幅を変化させて任意の形に設定た.また,湿度を一定に保たれた環境漕の中に試験機を置くことにより相対湿度を制御した.これらの実験から,以下の結論が得られた.(1)楕円形状が横に長くなるほど、高い摩擦力が得られた.また,楕円率が同じ場合,振幅が大きくなるほど高い摩擦力が得られた.(2)試験材料の表面形状を変えても,定常状態の摩擦係数にはほとんど変化が見られないが,表面粗さが大きいほど初期に低い値が続いた.(3)試験雰囲気の相対湿度を変えた場合,相対湿度の増加にともなって摩擦係数は緩やかに増加し,相対湿度80%前後で急激に増加した.これは,摩擦面に吸着した水分のメニスカス力による垂直荷重の増加や吸着水分自身のせん断抵抗の増加によると考えられる.超音波モータのマイクロ化を達成するためには,それに適した摩擦面の接触機構とトライボマテリアルの開発が必要である.本研究では,超音波モータの駆動状態をモデル化した装置を用いて,接触面における楕円運動の軌跡や摩擦面の表面形状の変化が,摩擦力の大きさに及ぼす影響を見いだすことにより,安定した摩擦力を発生させる接触機構や耐摩耗性の高いトライボマテリアルを提案することを目的とした.また,マイクロ化することにより接触機構への寄与率が高くなる湿度の影響についても併せて解明した.接触面における楕円運動は,二つの積層型アクチュエータにより構成し,楕円形状はアクチュエータの振動振幅を変化させて任意の形に設定た.また,湿度を一定に保たれた環境漕の中に試験機を置くことにより相対湿度を制御した.これらの実験から,以下の結論が得られた.(1)楕円形状が横に長くなるほど、高い摩擦力が得られた.また,楕円率が同じ場合,振幅が大きくなるほど高い摩擦力が得られた.(2)試験材料の表面形状を変えても,定常状態の摩擦係数にはほとんど変化が見られないが,表面粗さが大きいほど初期に低い値が続いた.(3)試験雰囲気の相対湿度を変えた場合,相対湿度の増加にともなって摩擦係数は緩やかに増加し,相対湿度80%前後で急激に増加した.これは,摩擦面に吸着した水分のメニスカス力による垂直荷重の増加や吸着水分自身のせん断抵抗の増加によると考えられる.
免疫的な胸腺摘出による重症筋無力症の治療法開発

重症筋無力症における胸腺の免疫異常および胸腺摘除術前後での末梢血Tリンパ球の免疫機能を比較検討した.1.一連の免疫系ケモカインシグナルを解析し,BhelperT細胞のマーカー分子でありB細胞と特定のT細胞の胚中心局在に必須のCXCR5シグナル変調を見出した.すなわちMG患者の末梢血CD4 T cellでのCXCR5発現頻度は有意に上昇していた.MG胸腺と正常胸腺との間でCXCR5およびCXCR5リガンドの発現頻度に差は無かったことから,末梢におけるCXCR5シグナルの変調が示唆された.2.PD-1を介する免疫抑制系について検討した.CD8T細胞におけるPD-1陽性細胞比率はMG患者群で健常者に比して有意に低下していた.CD4 T cellについては有意差を認めなかった.過形成MG胸腺ではPD-1mRNAレベルは正常胸腺の数倍に達していたが胸腺腫症例では変化を認めなかった.3.胸腺から末梢血へのTリンパ球移行を制御するシグナルを解析した.過形成MG胸腺ではCCR7リガンドであるCCL21の発現が有意に増加しており,過形成胸腺由来リンパ球でのCCL21反応性(遊走能)充進も観察された.胸腺腫におけるCCL21発現レベルや遊走能は正常胸腺と差が無かった.つぎに胸腺と末梢血との間のリンパ球移動を制御するsphingosine-1-phosphate(slp)シグナルを解析した.過形成胸腺におけるslp濃度は正常胸腺に比して上昇しており,slp受容体1の発現レベルは過形成胸腺において有意に増加していた.本研究の結果,重症筋無力症とくに過形成胸腺合併例ではリンパ球移動に関連する免疫シグナルが著明に変調していることが明らかになった.過形成胸腺症例では胸腺摘除術の有効例が多いことが知られており,本研究の知見はその理論的根拠ともなると考える.今後,CCR7およびslpシグナル制御による難治性MG症例の病態解析および治療法開発が期待される.本研究では末梢血リンパ球および胸腺組織を材料として,MGの免疫機能を治療前と後で比較検討し以下の知見を得た.(1)ケモカイン受容体CXCR5シグナルがB helperT細胞(TFH)とB細胞がリンパ組織のB細胞領域に局在する際に重要な役割を果たしている.MG患者の末梢血CD4Tリンパ球のCXCR5発現頻度が有意に上昇している事を明らかにした.(2)PD-1(Programmed cell death 1)を介する抑制系について検討した.CD4T細胞におけるPD-1陽性細胞比率はMG群と対照群との間で差が無かった.CD8T細胞におけるPD-1陽性細胞比率は,MG群において有意に低下していた.過形成胸腺合併MG群と胸腺腫合併MG群との間でPD-1陽性細胞比率に差はなかった.MG過形成胸腺(N=5)においてPD-1 mRNAレベルは正常胸腺の35倍に増加していた.胸腺腫でのPD-1発現は一定の傾向を示さなかった.(3)Th1型Tリンパ球の機能を制御するCXCR3の発現を検討し,未治療MGでは末梢血CD4リンパ球でのCXCR3発現率が有意に低下している事,治療後徐々に正常化することを見いだした.MGは臓器特異的自己免疫疾患の典型と考えられてきたが,関節リウマチなど他の自己免疫疾患を合併する率は高い.本研究の知見はMGが全身の免疫機能異常をバックグラウンドに持つことを示唆している.AIDSではCD8リンパ球におけるPD-1発現が著明に増加しているが,治療による免疫機能の改善とともにPD-1発現率が正常化することが報告された.MG患者末梢血CD8Tリンパ球におけるPD-1発現変化は,MGが単純な臓器特異的自己免疫疾患では無いことを示すと思われる.免疫機能を調節するシグナル分子の制御系解明が今後の課題である.重症筋無力症における胸腺の免疫異常および胸腺摘除術前後での末梢血Tリンパ球の免疫機能を比較検討した.1.一連の免疫系ケモカインシグナルを解析し,BhelperT細胞のマーカー分子でありB細胞と特定のT細胞の胚中心局在に必須のCXCR5シグナル変調を見出した.すなわちMG患者の末梢血CD4 T cellでのCXCR5発現頻度は有意に上昇していた.MG胸腺と正常胸腺との間でCXCR5およびCXCR5リガンドの発現頻度に差は無かったことから,末梢におけるCXCR5シグナルの変調が示唆された.2.PD-1を介する免疫抑制系について検討した.CD8T細胞におけるPD-1陽性細胞比率はMG患者群で健常者に比して有意に低下していた.CD4 T cellについては有意差を認めなかった.過形成MG胸腺ではPD-1mRNAレベルは正常胸腺の数倍に達していたが胸腺腫症例では変化を認めなかった.3.胸腺から末梢血へのTリンパ球移行を制御するシグナルを解析した.過形成MG胸腺ではCCR7リガンドであるCCL21の発現が有意に増加しており,過形成胸腺由来リンパ球でのCCL21反応性(遊走能)充進も観察された.胸腺腫におけるCCL21発現レベルや遊走能は正常胸腺と差が無かった.つぎに胸腺と末梢血との間のリンパ球移動を制御するsphingosine-1-phosphate(slp)シグナルを解析した.過形成胸腺におけるslp濃度は正常胸腺に比して上昇しており,slp受容体1の発現レベルは過形成胸腺において有意に増加していた.

本研究の結果,重症筋無力症とくに過形成胸腺合併例ではリンパ球移動に関連する免疫シグナルが著明に変調していることが明らかになった.過形成胸腺症例では胸腺摘除術の有効例が多いことが知られており,本研究の知見はその理論的根拠ともなると考える.今後,CCR7およびslpシグナル制御による難治性MG症例の病態解析および治療法開発が期待される.
生分解性ポリマーハウジングを利用した口腔軟組織増生法

本年度は、既存の移植材料として用いられている、コラーゲン製品との生体内での比較をマウス頭部皮下で検討している。埋植したコラーゲン製品は短期的に形態の維持・安定が良いことが確認され、その内部へは埋植1週後の病理標本において、移植材料の深部まで著明に炎症性細胞が浸潤していること、移植片の周囲とその直下骨膜上には薄い肉芽組織と新生血管組織が多く認められる。局所的に移植材料と宿主組織の密着が得られていない部分では浮腫様の膨化を呈しており、細胞成分および血管組織に乏しいといった所見が得られた。埋植2週後では深部の炎症性細胞が減少していること、埋植材料が辺縁から吸収を開始していること、埋植材料直下の線維性結合組織の減少ならびに偽関節様組織の形成とそれに伴う頭蓋骨骨梁間への肉芽組織の浸潤が認められた症例もあるため、埋植1週後に形成された移植材料直下の組織は反応性に形成されたものと推定されることから、例数の増加やさらなる長期的な観察を検討している。しかしながら、移植片周囲に形成された肉芽組織とリンパ球浸潤、血管形成に富む部分では、豊富な膠原繊維の形成が認められた。したがって今後の観察において、安定した組織となり、形成された組織量が維持されるかの検討が必要であることが明らかとなった。また、埋植手術直後より、移植材料直上の皮膚を擦過する行動があり、これによる脱毛ならびに皮膚組織の菲薄化・埋植材料の露出が確認された。これらの症例では、瀰漫性のフィブリンの析出とそれに続く滲出性炎が認められ、移植材料に誘導された、あるいは関連する肉芽組織ではない不良肉芽が形成されることが明らかとなった。現在はポリ乳酸製品の埋植標本を追って作製しているが、同様の症状を呈する群が生じているため、移植材料の大きさに関して検討が必要であることが明らかになった。組織切片を作製する際に、ポリ乳酸製品のスライドガラスへの定着が著しく悪く、定着条件、手法において検討を行っている。ポリ乳酸製品の組織切片作製手法が確立次第、既知の結果との差異を検討していく予定である。また、長期的観察において、現在確認されている埋植材料の露出により、材料の脱落が生じた場合には、実験条件を再検討する必要がある。埋植材料の機械的強度、主に圧縮強さに差があるため、同等の強度がある製品も併せて検討する予定である。直線孔を付与した多孔性poly-DL-lacticacid(PDLLA)による軟組織増生のためのスペースメイキングについて、ラット頭蓋部骨膜上における各種ポリ乳酸材料の組織内変化の観察をおこなった。材料および方法:多孔性PDLLAディスク(直径5mm×高さ2mm、気孔率70%、気孔径40-400μm)を用いた。2種類の試験群として、同材料に上底から下底へ至る直径0.5mm、または1.0mmの直線孔をそれぞれ7箇所空けたものを用意した。8週齢のWistar系雄性ラット36頭の頭蓋部骨膜上に、各材料をナイロン糸で固定し、上皮で完全閉創した。4、8週で検体を採取し、デジタルノギスによる材料高さの測定をおこなった後、パラフィン包埋、HE染色をおこない、組織学的評価として結合組織と血管腔の面積の測定をおこなった。さらに、一部の検体でゲル浸透クロマトグラフィーによる分子量測定をおこなった。統計解析は、平均値とSD値を算出し、Turkey検定を用いた。(P<0.05)結果:材料高さの測定では、どの材料でも経時的な低下が有意に認められたが、同じ観察期間では有意差は認められなかった。組織学的評価において、結合組織および新生血管腔面積は、コントロール群の8週では4週と比較して、有意に減少していた。異なる孔径の比較において、4週の結果では、孔の直径が大きいほど、結合組織と血管腔の面積は有意に増大した。これは、8週の結果でも同様であった。考察および結論:直線孔を付与したPDLLAによるスペースメイキング部位は組織液や血液で満たされ、細胞にとって最適な環境につながり、結合組織と血管の新生が促されたと考えられる。これを用いることで、理想的な形態を維持したまま軟組織をおこなえる可能性が示唆された。尚、本年度得られた結果についてはに論文として作成済みで、現在投稿中である。初年度におこなった実験結果より、ポリ乳酸ハウジングに改良の必要性が生じたため、材料の見直しをおこなっているところである。現在、改良品については作成準備をおこなっているところであるが、そのため当初実施予定の実験の開始時期がやや遅れる可能性が高く、改良品が準備でき次第、当初の予定通り計画を実施する予定である。前年度、多孔性poly-DL-lacticacid(PDLLA)による軟組織増生のためのスペースメーキングの可能性を検討した結果より、今年度は材料の改良について更なる検討をおこなった。これまでの研究結果より、理想的な軟組織増生材として、多孔性PDLLA内の結合組織および血管新生は認められたが、I型・III型コラーゲン添加によりPDLLAの親水性向上を図ることにより、本材の更なる細胞浸潤・増殖の促進化が期待されるため、検討をおこなうこととした。多孔性PDLLAディスク(直径5mm×高さ2mm、気孔率70%、気孔径40400μm)を使用し、上底から下底へ至る直径1.0mmの直線孔を7箇所空けたものを用意した。

2種類の試験群として、実験群(HA/PDLLA+TypeI・IIIcollagen)および対照群(HA/PDLLA)を用意した。8週齢のWistar系雄性ラット36頭の頭蓋部骨膜上に各材料をナイロン糸で固定し、上皮で完全閉創した。4、8週で検体を採取し、デジタルノギスによる材料高さの測定をおこなった後、パラフィン包埋をおこなった。次年度以降、HE染色をおこない、組織学的評価として結合組織と血管腔の面積の測定をおこなう予定である。さらに、一部の検体でゲル浸透クロマトグラフィーによる分子量測定をおこない、結果について統計解析をおこなう予定である。初年度におこなった実験結果より、ポリ乳酸ハウジングに改良の必要性が生じたため、材料の見直しをおこなった。本年度得られた結果より改良品の見通しが立ったため、改良品を用いて、引き続き当初の予定とおり計画を実施する予定である。初年度におこなった実験結果より、ポリ乳酸ハウジングに改良の必要性が生じたため、材料の見直しを行い、本年度得られた結果より改良品の見通しが立ったため、ハニカムスポンジの改良品を用いて、引き続き当初の予定とおり計画を実施する予定であったが、吸収が早く,良い結果が出なかったため、更なる材料の改良を検討している。同時に、軟組織との良好な親和性を示す表面処理仕様を探索するため、表面処理を行ったポリ乳酸ディスク上で組織培養による検討を行った。材料の埋植環境に近似した評価系として、ラットの口腔粘膜より採取し、培養した細胞をサンプル表面に播種し、初期の細胞接着数とその後の細胞増殖速度の評価を行ったが、本条件下において細胞を安定的に増殖させることは困難であり、採取した細胞に適した培養条件を確立するためには更なる検討が必要であることが明らかになった。また、表面処理の違いによる口腔粘膜細胞の初期接着数と増殖速度を検討するため、口腔粘膜細胞と同じ上皮系細胞であるNIH-3T3細胞を、超親水化処理を行ったポリ乳酸ディスク表面(高度処理/中度処理/未処理群)に播種し、NIH-3T3細胞の初期接着性および増殖速度の評価を行った結果、初期接着細胞数は高度>中度>未処理の順となり、細胞増殖速度は、培養3日目の細胞数において、未処理品が高度処理品を上回った。本比較結果において、表面処理の有無による材料表面における細胞の挙動の差異は確認出来たが、表面処理の違いによる軟組織への親和性について明確に結論づけることは出来ず、軟組織の親和性に優れた表面処理仕様を絞り込むことは出来なかったため、今後の臨床応用に際して更なる検討が必要であることが明らかになった。これまでにおこなった実験結果より、材料改良の必要性が生じたため、材料の見直しを行っている。改良品を用いて、引き続き当初の予定とおり計画を実施する予定である。本年度は、既存の移植材料として用いられている、コラーゲン製品との生体内での比較をマウス頭部皮下で検討している。埋植したコラーゲン製品は短期的に形態の維持・安定が良いことが確認され、その内部へは埋植1週後の病理標本において、移植材料の深部まで著明に炎症性細胞が浸潤していること、移植片の周囲とその直下骨膜上には薄い肉芽組織と新生血管組織が多く認められる。局所的に移植材料と宿主組織の密着が得られていない部分では浮腫様の膨化を呈しており、細胞成分および血管組織に乏しいといった所見が得られた。
子宮頸部異形成患者の看護実践モデルの構築にむけて

子宮頸がん検診で異形成と診断された女性に対する看護実践モデル構築に向けて、外来看護者への質問紙調査及び異形成と診断された女性へのインタビュー調査を実施した。外来看護者は気にかけている態度をとるが看護が不十分と認識していた。異形成と診断された女性は看護者からの積極的な声掛けやタッチング、うなずき、ベテランスタッフをポジティブ因子として受け止めていた。外来での看護者の役割として診療の補助だけにとどまらず、積極的な介入が求められていることが明らかとなった。子宮頸がんの増加に伴い、子宮頚部異形成と診断される女性も増加している。特に中度/高度異形成と診断された女性は、診断と同時に新たな検査や手術が必要となり短期間での意思決定が求められる。しかし、癌と診断された患者とは異なり看護者からのサポートがいまだ十分であるとは言えない状況である。また、中度/高度異形成と診断された女性は診断時には無症状のことが多く、突然の診断を受けるために情報不足や間違った病気に対する認識によって混乱に陥ったり、過度の不安を抱き日常生活に支障を起こすなど適切な対処行動ができないことがあり本研究を計画した。平成24年度に実施した子宮頚部異形成患者への看護者からのサポートの実態解明に向けての看護者に対する質問紙調査(有効回答率約4割)の結果を分析した。その結果約9割の看護者が中度/高度異形成と診断された女性への看護の必要性を感じていた。実際の援助は不安や動揺・不明点の確認、表情や態度で見守っていることを示していた。中度/高度異形成と診断された女性からの看護者への質問としては、将来の妊娠・結婚への不安、癌への不安、子宮摘出への不安、治療費の不安、死への不安、不眠や食思不振の訴え等が寄せられたことが明らかとなった。しかし、看護者による個別指導の実施は1割に満たなかった。今後は、中度/高度異形成と診断された女性自身がどのように感じ、どのような看護を求めているのか質的研究を行って調査する必要がある。平成25年度は質問紙の入力・分析を行い、中度/高度異形成と診断された女性への質的研究の準備を行い倫理委員会の承認を得た。特に中度/高度異形成と診断された女性は、新たな検査や手術が必要となり短期間での意思決定が求められる。しかし、癌と診断された患者とは異なり、看護者からのサポートがいまだ不十分である。また、無症状のことが多く突然の診断を受ける状況の中、情報不足や間違った病気に対する認識により混乱や不安など不適切な対処行動が問題止まっている。そこで、平成24年度は子宮頸部異形成患者への看護者からのサポートの実態解明にむけて、看護者に質問紙調査を行った。1)対象:静岡県、愛知県、三重県、岐阜県、神奈川県の医院、病院に勤務し子宮頸がん検診に携わる看護師・助産師。2)データ収集方法:調査依頼書を同封した質問紙を各施設の長へ送付し、調査研究への同意の有無を調査した。同意の得られた施設に質問紙を送付し、各施設長から対象者へ配布を依頼した。無記名自記式質問紙調査を実施し郵送にて回収した。質問紙の返送をもって同意が得ることを表記し同意を得た。質問紙は1000部配布し421名から回答を得た。3)調査内容:属性(経験年数、年齢、子宮頸がん検診受診経験)、子宮頸がん検診受診者への対応の実態、子宮がん検診受診者が利用できる院内環境、子宮頸がん検診受診者からの看護者へのニーズの実態、看護師・助産師のコミュニケーションスキル等を調査した。現在質問紙の入力・分析を行っている。特に、中等度・高度異形成と診断された女性は、新たな検査や手術が必要となり短期間での意思決定が求められる。また、診断時には無症状のことが多く突然の診断を受ける状況の中、情報不足や間違った病気に対する認識により混乱や不安など不適切な対処行動が問題となっている。本研究では平成24年度に子宮頚部異形成患者への看護者からのサポートの実態解明に向けて看護者に質問紙調査を行った。平成25年度26年度にかけて分析を行った結果、中等度・高度異形成と診断された女性への看護の必要性は「必要がある・かなり必要がある」と87.4%が回答した。個別指導は「行われていない」が89.2%で、理由は「医師が実施」74.1%、「時間がない」16.1%だった。看護者は「表情や態度で見守っていることを示した」55.6%、「強い不安や気持ちの動揺がないか確認した」52.5%、「結果の内容について分からないことがないか確認した」53.0%などの実践を行っていた。また看護者の課題としては「異形成の知識がない」55.1%、「悪い知らせを告知された患者心理に関する知識がない」69.4%、「患者が悪い知らせを受けた後、声のかけ方が難しい」52.3%であった。

平成26年度は実際に中等度・高度異形成と診断された女性に対する質的調査の準備を行い、プレテストとして2名から診断時の様子の把握を行った上で1名の面接を行った。現在対象者の募集を続け、分析を進めている。子宮頸がんの増加に伴い、子宮頚部異形成と診断される女性も増加している。特に中等度/高度異形成と診断された女性は、新たな検査や手術が必要となり短期間での意思決定が求められる。しかし、癌と診断された患者とは異なり、看護者からのサポートがいまだ不十分な現状がある。また、無症状のことが多く突然の診断を受ける状況の中、情報不足や間違った病気に対する認識により混乱や不安をきたす等不適切な対処行動が問題となっている。本研究では平成24年度26年度に看護者のサポート実態解明に向けて看護者に対して質問紙調査を行った。その結果、87.4%の看護者が中等度/高度異形成と診断された女性への看護の必要性があると回答したが「実際には表情や態度で見守っていることを示した」看護者が多く、直接個別指導が行われていない現状が明らかとなった。平成27年度にはその結果を受けて、実際に子宮がん検診にて異常を指摘されたことがある女性を対象にして半構成的面接調査を開始した。現在分析中である。調査対象者の応募が想定よりも少なく、医療機関に対して募集チラシを配布して調査対象者を募ったため。子宮頸がん健診で要精査と診断された女性の不安軽減に向けた支援方法構築のための基礎資料を得ることを目的とした。子宮頸がん検診で要精査と診断された女性14名にインタビュー調査を実施した。倫理委員会の承認を得て実施した。研究参加者の年齢は2656歳、要精査と診断された時期は2448歳であった。その内、円錐切除術を受けたのは4名、子宮全摘手術を受けたのは1名であった。分析対象は13名とした。インタビュー内容を逐語化しIBM SPSS Analytics for Surveysを用いて分析した。看護師の対応のポジティブなイメージは「手を握る」「ベテランスタッフ」「声をかける」等が検出された。ベテランスタッフには、母親のような年配のスタッフによる居心地の良さを感じる心理面の印象が含まれる。逆に看護師の対応に対するネガティブなイメージは「いたかいないか」存在を認識していない、「声をかけづらい」などの語句が含まれていた。平成26年度に実施した看護師に対する看護の実態調査では87.4%の看護師は看護の必要性があると答えながらも声のかけ方が難しいと感じていた。ケアをする時間はないが「表情や態度で見守る」との回答が最も多く55.6%だった。タッチングの実施は35.6%と低かった。これらのことから、子宮頸がん検診で要精査と診断された女性は、看護師が実施している「表情や態度で見守る」態度をとるケアだけではなく、声をかけたり手を握ったりする直接的ケアと看護師から受ける安心感を求めていることが明らかとなった。子宮頸がん検診で異形成と診断された女性に対する看護実践モデル構築に向けて、外来看護者への質問紙調査及び異形成と診断された女性へのインタビュー調査を実施した。外来看護者は気にかけている態度をとるが看護が不十分と認識していた。異形成と診断された女性は看護者からの積極的な声掛けやタッチング、うなずき、ベテランスタッフをポジティブ因子として受け止めていた。外来での看護者の役割として診療の補助だけにとどまらず、積極的な介入が求められていることが明らかとなった。質的調査の対象者の応募が想定よりも少なかったため遅れている。面接調査を実施し、データ分析を行う。
ポリリン酸の歯周病原細菌に対する抗菌活性とその影響

ポリリン酸は全ての(細菌、真菌、植物、動物)細胞に存在する数十から数百のリン酸ポリマーである。本研究では歯周病細菌に対するポリリン酸の抗菌効果について調べた。Porphyromonas gingivalisに対するポリリン酸の鎖長(120、60、35)の違いによる最小発育阻止濃度を測定した結果、120鎖長が最も抑制効果が高いことと判明した。口腔細菌17菌種に対するポリリン酸を添加した口腔保湿ジェルの効果を検討したところ、ここ最近院内感染菌として有名なAcinetobacter bamaniiが最も抑制効果が高いことが判明した。歯周病関連菌Porphyromonas gingivalisはポリリン酸キナーゼ(PPK)を有することが明らかになっている。他の細菌のppk変異株では、ストレスへの感受性が高くなり、増殖能や病原性が減弱すると報告されている。P. gingivalisにおける変異株は、バイオフィルム形成能が低下することも報告されている。その他にも本遺伝子の生理学的役割が推測されるため、親株ppkエリスロマイシンカセットを挿入した変異株を作成した。親株とPPK遺伝子変異株を用いて、増殖能や様々なストレス感受性について比較した結果、ppk変異株は親株より定常期での生菌数が減少することが判明した(学会発表: Porphyromonas gingivalisのPPK遺伝子挿入変異株の作製.第82回日本細菌学会総会)。合成されたポリリン酸の鎖長(短鎖、中鎖、長鎖)を用いて、口腔内グラム陽性菌に対しその抗菌性の差(最小発育阻止濃度)について調べた。その結果、ポリリン酸の鎖長に比例し、抗菌性を発揮することが確認できた。ポリリン酸ナトリウム(以下、ポリリン酸)は、リン酸が直鎖状に重合したリン酸ポリマーのナトリウム塩である。合成されたポリリン酸は鎖長の違いにより短鎖(35鎖長前後)、中鎖(60鎖長前後)、長鎖(120鎖長前後)に分類できる。主な歯周病原細菌であるPorphyromonas gingivalisを用い、ポリリン酸各種における最小発育阻止濃度を測定し、これら鎖長の違いによる抗菌効果について検討した。その結果、鎖長が長いほど抗菌効果が高いと判明した。またP.gingivalisの長鎖ポリリン酸に対する最小発育阻止濃度は6μMであった。現時点で、ポリリン酸の細菌に対する抗菌効果に関する論文は発表されていないため、速やかにこの結果について論文投稿する予定である。ポリリン酸に抗菌効果を有することが判明したため、口腔保湿ジェルにポリリン酸を添加しその抗菌効果について調べた。口腔内常在菌(う蝕または歯周病原細菌を含む)や、日和見感染の原因菌など17細菌を対象とした。その結果、Staphylococcus2菌種、Streptococcus5菌種、Pseudomonas、Porphyromonas、Tannerella、Acinetobacterでは、添加したポリリン酸濃度と比例し抗菌効果が高くなることが判明した。この件についてはH22年度に引き続き研究を行う予定である。これらポリリン酸の鎖長の違いによる抗菌効果について最小発育阻止濃度(MIC)を測定したところ、鎖長が長いほどMIC値が小さいことが判明した。次に口腔感染症の原因となる口腔常在菌や日和見感染原因菌について同様にMIC値を測定したところ、これら細菌に対しても抗菌効果があると分かった。ポリリン酸に抗菌効果を有することが判明したため、口腔乾燥症の治療に用いられる口腔保湿ジェルにポリリン酸を添加し、ポリリン酸の臨床応用について検討を始めた。口腔内常在菌や、日和見感染の原因菌など17細菌を対象とした。その結果、Staphylococcus2菌種、Streptococcus5菌種、Pseudomonas aeruginosa、Porphyromonas gingivalis、Tannerilla forsythusでは、添加したポリリン酸濃度と比例し抗菌効果が高くなることが判明した。またここ数年、院内感染や日和見感染症の原因として多剤耐性化するAcinetobacter bamaniiについても調べたところ、長鎖ポリリン酸1%添加で抗菌効果を有することが分かった。この結果はポリリン酸の有効濃度が他の細菌よりも低く、Acinetobacterに対しポリリン酸は非常に有効な抗菌効果を示すことが判明した。
生物発光検出法を用いる超高感度多成分同時検出酵素イムノアッセイの開発

本申請ではアセテートキナーゼ(AK)とピルベートフォスフェートジキナーゼ(PPDK)が同一反応条件下で異なった基質からATPを生成する性質を利用した両酵素の高感度同時生物発光測定法の検討を行った.本法によるAK活性の測定は共存するPPDKの影響はみられず最小検出感度1.03x10^<-20>mol/assay(bland+3SD)であり単独測定と同等の感度が得られた.また,その同時再現性は4.15.2%(CV%,n=8)であった.一方PPDK活性の測定において,ADP-HK及びグルコースの添加により測定中の過剰なAKの基質であるADPを消去し,PPDK測定時のAKによる影響を排除できた.本法によるPPDK活性の最小検出感度は2.05x10^<-20>mol/assay(blank+3SD)であり単独測定と同等の感度が得られた.また,その同時再現性は1.65.7%(CV%,n=8)と良好であった.さらに血圧調節関連ペプタイドである,アンギオテンシンIとエンドセリン-1の同時測定法を試みた.アンギオテンシンI,エンドセリン-1の検量域は各々7.811000pg/mL,15.631000pg/mLであり,日内,日間再現性は両測定対象物ともそれぞれ11%,15%以内であった.本法を用い,高血圧自然発症ラット(SHR),脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHRSP)およびそのコントロールラット(WKY)の血中レベルを測定した.SHRSPの血中アンギオテンシンIレベルはWKYに比較して高値を示した.しかし,SHRのそれはWKYに比較して有意の差は認められなかった.また,エンドセリン-1のレベルはいずれのラットでも測定検出限界以下であった.本申請ではアセテートキナーゼ(AK)とピルベートフォスフェートジキナーゼ(PPDK)が同一反応条件下で異なった基質からATPを生成する性質を利用した両酵素の高感度同時生物発光測定法の検討を行った.本法によるAK活性の測定は共存するPPDKの影響はみられず最小検出感度1.03x10^<-20>mol/assay(bland+3SD)であり単独測定と同等の感度が得られた.また,その同時再現性は4.15.2%(CV%,n=8)であった.一方PPDK活性の測定において,ADP-HK及びグルコースの添加により測定中の過剰なAKの基質であるADPを消去し,PPDK測定時のAKによる影響を排除できた.本法によるPPDK活性の最小検出感度は2.05x10^<-20>mol/assay(blank+3SD)であり単独測定と同等の感度が得られた.また,その同時再現性は1.65.7%(CV%,n=8)と良好であった.さらに血圧調節関連ペプタイドである,アンギオテンシンIとエンドセリン-1の同時測定法を試みた.アンギオテンシンI,エンドセリン-1の検量域は各々7.811000pg/mL,15.631000pg/mLであり,日内,日間再現性は両測定対象物ともそれぞれ11%,15%以内であった.本法を用い,高血圧自然発症ラット(SHR),脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHRSP)およびそのコントロールラット(WKY)の血中レベルを測定した.SHRSPの血中アンギオテンシンIレベルはWKYに比較して高値を示した.しかし,SHRのそれはWKYに比較して有意の差は認められなかった.また,エンドセリン-1のレベルはいずれのラットでも測定検出限界以下であった.本申請ではアセテートキナーゼ(AK)とピルベートフォスフェートジキナーゼ(PPDK)が同一反応条件下で異なった基質からATPを生成する性質を利用した両酵素の高感度同時生物発光測定法の検討を行った.今年度は以下の成果を得た.本法は第1段階でAKによりADPから生じたATPをルシフェリン-ルシフェラーゼ反応により発光検出しAKの測定を行い,第2段階でADP依存性ヘキソキナーゼ(ADP-HK)とグルコースによりADPをAMPに変換することでAKによるATP産生を抑制させ,同時にPPDKによりAMPからATPを産生させ,それを発光検出することでPPDKの測定を行うことを原理としている.次年度は本検出法を高感度2成分同時検出生物発光イムノアッセイに応用を行う.本申請ではアセテートキナーゼ(AK)とピルベートフォスフェートジキナーゼ(PPDK)が同一反応条件下で異なった基質からATPを生成する性質を利用した両酵素の高感度同時生物発光測定法の検討を行った.本法によるAK活性の測定は共存するPPDKの影響はみられず最小検出感度1.03x10^<-20>mol/assay(blank+3SD)であり単独測定と同等の感度が得られた.また,その同時再現性は4.15.2%(CV%,N=8)であった.一方PPDK活性の測定において,ADP-HK及びグルコースの添加により測定中の過剰なAKの基質であるADPを消去し,PPDK測定時のAKによる影響を排除できた.本法によるPPDK活性の最小検出感度は2.05x10^<-20>mol/assay(blank+3SD)であり単独測定と同等の感度が得られた.また,その同時再現性は1.65.7%(CV%,n=8)と良好であった.今年度は以下の成果を得た.C-

peptideとInsulinをモデル化合物とし,双方ともサンドイッチ法による2成分同時BL-EIAを行った.C-peptideは最小検出感度2.98x10^<-16>mol/assayで同時再現性は6.7%以下(n=8),Insulinは最小検出感度9.93x10^<-17>mol/assay,同時再現性5.7%以下(n=8)と良好な結果を得た.また昭和大学病院中央検査部より恵与された検体を本法により測定した.得られた値の相関係数はC-peptide; r=0.922(n=42),Insulin ; r=0.947(n=28)と日常分析法とそれぞれ良好な相関が見られた.次年度は本検出方を競合方とサンドイッチ法を組み合わせた高感度2成分同時検出生物発光イムノアッセイに応用を行う.本申請ではアセテートキナーゼ(AK)とピルベートフォスフェートジキナーゼ(PPDK)が同一反応条件下で異なった基質からATPを生成する性質を利用した両酵素の高感度同時生物発光測定法の検討を行った.本法によるAK活性の測定は共存するPPDKの影響はみられず最小検出感度1.03x10^<-20>mol/assayであり単独測定と同等の感度が得られた.また,その同時再現性は4.15.2%(CV%, n=8)であった.一方PPDK活性の測定において,ADP-HK及びグルコースの添加により測定中の過剰なAKの基質であるADPを消去し,PPDK測定時のAKによる影響を排除できた.本法によるPPDK活性の最小検出感度は2.05x10^<-20>mol/assay (blank+3SD)であり単独測定と同等の感度が得られた.また,その同時再現性は1.65.7%(CV%, n=8)と良好であった.昨年度はC-peptideとInsulinをモデル化合物とし,2成分同時BL-EIAを行った.本法により得られた測定値は日常分析法と良好な相関が見られた.今年度は血圧調節関連ペプタイドである,アンギオテンシンIとエンドセリン-1の同時測定法を試みた.アンギオテンシンI,エンドセリン-1の検量域は各々7.811000pg/mL,15.631000pg/mLであり,日内,日間再現性は両測定対象物ともそれぞれ11%,15%以内であった.本法を用い,高血圧自然発症ラット(SHR),脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHRSP)およびそのコントロールラット(WKY)の血中レベルを測定した.SHRSPの血中アンギオテンシンIレベルはWKYに比較して高値を示した.しかし,SHRのそれはWKYに比較して有意の差は認められなかった.また,エンドセリン1のレベルはいずれのラットでも測定検出限界以下であった.