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歯胚と軟骨の石灰化に関する分子生物学的研究

(1)メッケル軟骨の運命に関する研究:胎生17日マウスメッケル軟骨の単離細胞培養と器官培養を行い、EGFの効果について検討した。軟骨細胞にEGFを添加すると、細胞増殖に対しては促進的に作用するが、軟骨細胞の分化とそれにともなう基質形成と石灰化には逆に抑制的に作用した。またin vivoの局所投与群では対照群に比較して早期に靭帯形成が起った。これらの結果から、EGFはメッケル軟骨の石灰化を抑制し、靭帯形成を促進することが明らかになった。また、メッケル軟骨の消失の差異にはアポトーシスの出現は極めて少なく、メッケル軟骨の消失とアポトーシスの関連については不明であった。制癌剤、UV-照射、低音ないし加温処理など種々のアポトーシス誘導因子を用いて、メッケル軟骨のアポトーシスについて検討を試みた。その結果、出現頻度は異なるものの、メッケル軟骨にも潜在的にアポトーシス能の存在することが明らかになった。(2)培養歯胚におけるセメント質形成に関する研究:培養下セメント質形成におけるIGF-1の影響について検討した。生後20日マウス下顎臼歯歯胚を摘出し、我々が考案した無血清培地による三次元器官培養法により培養を行い、IGFを添加しながら有細胞セメント質形成量について検討した。その結果、対照群に比較してIGF添加群では有意に有細胞セメント質形成が促進され、IGFがセメント質基質形成に関与していることが確かめられた。上記の結果を、今後は種々の面から検討を続け、硬組織石灰のメカニズムについて明らかにしていきたい。(1)培養軟骨細胞の骨形質発現に関する研究:消失する運命にあるマウス下顎メッケル軟骨を培養すると典型的な軟骨細胞は、小型の球形細胞に転換し、骨基質を形成するようになる。これらの細胞は、培養初期にはtype Icollagen,chondroitin sulfate proteoglycanの発現が著名で軟骨細胞としての特徴が保持されているが、培養後期になるとtype I collagen,osteocalcinなどが発現し骨細胞への転換がみられる。さらに、type X collagenとbone morphogenetic proteinの発現からメッケル軟骨は小型球形細胞に形質転換し、これから骨芽細胞に分化する可能性が示唆された。(2)器官培養による歯根セメント質形成に関する研究:歯根セメント質形成をin vitroで観察可能な器官培養法を確立した。材料はマウス臼歯歯胚を用い、舌側面歯槽骨を除去して根面を露出させ、穴を開けたフイルター上で器官培養を行う。その結果、反対側の非露出面歯根部の三次元構築が良好に維持されて長期間の観察が可能になった。培養28日48日の間に有細胞セメント質の新生が認められた。この培養法は歯根形成メカニズム解明の実験モデルとなるもので、歯根形成と種々の生理活性物質との関連などの点から期待される。(1)軟骨細胞の形質転換に関する研究:石灰化基質を形成しないメッケル軟骨の消失過程を、下顎骨貫通部と軟組織貫通部に分けて検討した.その結果、下顎骨貫通部メッケル軟骨では、内軟骨性骨化と同様に石灰化軟骨部位への血管の侵入と骨芽細胞が認められた.吸収端ではTRA陽性の多核巨細胞とマクロファージによる活発な吸収像が認められた.一方、軟組織貫通部では貪食系細胞の出現は認められず、軟骨細胞がtype IIコラーゲンからtype Iコラーゲンを発現する線維芽細胞へと形質転換することが明らかになった.さらに、培養軟骨細胞の骨細胞への形質転換をosteopontinによる免疫染色とin situ hybridization法によって検討した.OsteopontinのmRNAの発現は培養に伴って軟骨結節の球形細胞に増加し、それとともに周囲石灰化結節にosteopontinの免疫陽性反応が認められた.結節周辺の線維芽細胞様の細胞にはmRNAの発現は認められなかった.この結果から、軟骨結節に由来する軟骨細胞が骨細胞へ転換する可能性が示唆された.

(2) enamel-free areaの発現に関する:齧歯類臼歯咬頭頂にみられるエナメル質の欠如した領域であるenamel-free areaの形成は、内エナメル上皮の分化と機能に依存している。enamel-free areaとその他の領域の内エナメル上皮における微細構造、アルカリホスファターゼ活性さらにアポトーシスについて検討した結果、enamel-free areaの内エナメル上皮は他の領域の内エナメル上皮に比較して発生初期の短期間に分泌型から吸収型の細胞に変化試、一部の細胞は萌出までの間にアポトーシスにより消滅することが判明した。さらに、amelogenin mRNAの発現をin situ hybridization法により検討した結果、enamel-free areaの内エナメル上皮は歯の発生初期にはamelogenin mRNAを転写する細胞に分化するが、その発現期間は極めて短期間であることが判明した.このような内エナメル上皮の機能変化が特有のenamel-free areaの形成に関与していることが明になった.(1)メッケル軟骨の運命に関する研究:胎生17日マウスメッケル軟骨の単離細胞培養と器官培養を行い、EGFの効果について検討した.軟骨細胞にEGFを添加すると、細胞増殖に対しては促進的に作用するが、軟骨細胞の分化とそれにともなう基質形成と石灰化には逆に抑制的に作用した.またin vivoの局所投与群では対照群に比較して、早期に靭帯形成が起った.これらの結果から、EGFはメッケル軟骨の石灰化を抑制し、靭帯形成を促進することが明らかになった.また,メッケル軟骨の消失の際にはアポトーシスの出現は極めて少なく、メッケル軟骨の消失とアポトーシスの関連については不明であった.制癌剤、UV-照射、低温ないし加温処理など種々のアポトーシス誘導因子を用いて、メッケル軟骨のアポトーシスについて検討を試みた.その結果、出現頻度は異なるものの、メッケル軟骨にも潜在的にアポトーシス能の存在することが明らかになった.(2)培養歯胚におけるセメント質形成に関する研究:培養下セメント質形成におけるIGF-1の影響について検討した.生後20日マウス下顎臼歯歯胚を摘出し、我々が考案した無血清培地による三次元器官培養法により培養を行い、IGFを添加しながら有細胞セメント質形成量について検討した.その結果、対照群に比較してIGF添加群では有意に有細胞セメント質形成が促進され、IGFがセメント質基質形成に関与していることが確かめられた.上記の結果を、今後は種々の面から検討を続け、硬組織石灰のメカニズムにつて明らかにしていきたい.
葉層構造と離散群作用の総合的研究

本研究の目的は葉層構造、さらには一般の離散群作用について、その幾何的ないしは力学糸的諸性質を研究することである。1.可解リー群Gが閉多様体Mに局所自由に作用するとき、その軌道は滑らかな葉層構造を定める。いま別の作用が与えられ、それの定める葉層構造が(C^∞-共役の意味で)元々の作用の定める葉層構造に等しいとき、2つの作用は群の自己同型をのぞいてC^∞-共役であるかという問題がある。我々はこの問題を葉層構造のコホモロジー群の言葉で書き換え、さらに上記の問題が肯定的であるような作用の例をいくつか与えた。2.線分の向きを保つ微分同相写像の群のいくつかが完全となることを示した。具体的には、リプシッツ同相の群、両端で恒等写像と無限に接触するC^∞級微分同相群、両端で恒等写像と無限に接触するC^1級微分同相群は一様完全群となる。3.3次元多様体の2つの余次元1葉層構造が横断的に交わるとき、この2つの葉層構造をそれぞれアイソトピーで変形して元と異なる交わりを持つかどうかを論じ、円周上のトーラス束のアノソフ安定葉層、不安定葉層では一意性が成り立つが、双曲曲面の単位接ベクトル束の測地流の安定葉層、不安定葉層では一意性が成立しないことを示した.本研究の目的は葉層構造、さらには一般の離散群作用について、その幾何的ないしは力学糸的諸性質を研究することである。3.3次元多様体の2つの余次元1葉層構造が横断的に交わるとき、この2つの葉層構造をそれぞれアイソトピーで変形して元と異なる交わりを持つかどうかを論じ、円周上のトーラス束のアノソフ安定葉層、不安定葉層では一意性が成り立つが、双曲曲面の単位接ベクトル束の測地流の安定葉層、不安定葉層では一意性が成立しないことを示した.本研究の目的は葉層構造、さらには一般の離散群作用について、その幾何的ないしは力学系的諸性質を研究することである。まず我々は、単連結Lie群Gの閉多様体M上への局所自由作用φを考える。このとき、M上には、φの軌道による葉層構造F_φが定まる。軌道葉層を同じくする他の局所自由なG作用がもともとの作用φと、Gの自己同形をのぞいて、Mの微分可能同相写像によって共役であるとき、φを、パラメータ剛性を持つという。このような性質を持つ、R-作用の例としては、T^2上の線形な流れで、その軌道の傾きがディオファンタス数であるものがある。また、パラメータ剛性を持つ流れは必然的に極小かつ一意エルゴード的でなくてはならない。従って、次の候補は、群PSL(2,R)の等質空間N上のホロサイクル流れであるが、これについて、Nが有理ホモロジー球面でないかぎり、パラメータ剛性を持たないことを示した。有理ホモロジー球面の場合は、今後の研究がまたれる。また、関連して、ある種の可解リー群の局所自由作用はパラメータ剛性を有することが示された。この証明には軌道葉層の1次元葉層コホモロジーの計算が決定的な役割を果たす。一般に葉層コホモロジーを定める複体は、楕円的でなく、従ってそのコホモロジーは必ずしも有限次元とは限らない。むしろ、有限次元になる葉層の例を見いだすことの方が難しい。我々は軌道葉層の葉層コホモロジーの有限次元性を示すことに成功したのである。本研究の目的は葉層構造、さらには一般の離散群作用について、その幾何的ないしは力学系的諸性質を研究することである。我々の平成14年度の研究実績は次の通りである。1.円筒面S^1×R上に同相写像f(x,y)=(x+α,y+ψ(x))を考える。ここにαは無理数とし、ψ:S^1→Rは積分が0である有界変動関数とする。同相写像f_0(x,y)=(x+α,y)と位相共役のとき、fは可積であるという。定理:fは可積であるか、さもなければ極小集合をもたない。2.fを2次元トーラス上の微分可能同相写像で、恒等写像にイソトピックなものとする。μをf不変な確率測度とするときfの1次微分のねじれ具合をはかる量としてルエル不変量R(f;μ)が定義される。定理:R(f:μ)はある不変測度μに対し0となる。3.3次元

コンパクト多様体上の横断的なアフィン構造をもつ流れは、ホモトピー持ち上げの性質を持つとき分類可能である。4.3次元コンパクト多様体上の極小流に対して、そのインダクタンス流が定義され、その不変測度は、ファイバー上の測度の族に分解されるがこれに関して次を得た。定理:ファイバー上の測度は台が1点か、2点かまたは全体である。5.2n+1次元コンパクト多様体上のアノソフ型のR^n-作用はすべてn+1次元トーラス上のZ^n-作用の懸垂として表される。本研究の目的は葉層構造、さらには一般の離散群作用について、その幾何的ないしは力学系的諸性質を研究することである。我々の平成15年度の研究実績は次の通りである。1.可解リー群Gが閉多様体Mに局所自由に作用するとき、その軌道は滑らかな葉層構造を定める。いま別の作用が与えられ、それの定める葉層構造が(C^∞-共役の意味で)元々の作用の定める葉層構造に等しいとき、2つの作用は群の自己同型をのぞいてC^∞-共役であるかという問題がある。我々はこの問題を葉層構造のコホモロジー群の言葉で書き換え、さらに上記の問題が肯定的であるような作用の例をいくつか与えた。2.線分の向きを保つ微分同相写像の群のいくつかが完全となることを示した。具体的には、リプシッツ同相の群、両端で恒等写像と無限に接触するC^∞級微分同相群、両端で恒等写像と無限に接触するC^1級微分同相群は一様完全群となる。3.3次元多様体の2つの余次元1葉層構造が横断的に交わるとき、この2つの葉層構造をそれぞれアイソトピーで変形して元と異なる交わりを持つかどうかを論じ、円周上のトーラス束のアノソフ安定葉層、不安定葉層では一意性が成り立つが、双曲曲面の単位接ベクトル束の測地流の安定葉層、不安定葉層では一意性が成立しないことを示した.
光導波路内に埋め込んだZnO微粒子のレーザー特性とフォトニック結晶への応用

本研究では酸化亜鉛(ZnO)微粒子を光導波路内に埋め込み、微粒子内の励起子分子を用いたレーザー発振の観測とその機構の解明を目指してきた。さらに,光ファイバー等の利用によってフォトニック結晶への応用を模索してきた。最終年度にあたる今年度は光共振器内に埋め込んだZnO微粒子について様々な観点からそのレーザー特性を調べた。試料は2枚の石英板間の狭い隙間にZnO微粒子を含むアルカリハライド(KC1)を埋め込んだもので,ファブリ・ペロー型光共振器構造を有している。高密度光励起下でのフォトルミネッセンスの測定によって、この試料では励起子分子発光帯内の3.33eVのエネルギー位置に単一の鋭い発光線が明瞭に観測された。この発光線は励起光強度の増加とともに約0.5MW/cm^2のしきい値をもって増大し,広がり角が0.06radと極めて狭いなどレーザーとしての顕著な特徴を有することが判明した。また,約100K以下の温度領域でのみ観測され,励起子分子との相関がみられるなど,この発振が励起子-励起子分子状態間で引き起こされる反転分布に伴う誘導放出によるものと結論づけられた。さらにレーザー一般にみられる共振器長と発光波長との関係も明らかにすることもできた。次にフォトニック光ファイバー内にZnO微粒子を埋め込んだ試料を試作した。その光学的性質を調べたところ,特徴的な発光線は観測されるものの明瞭なレーザー発振は観測されなかった。この原因については未だよくわからない点も多いが,ファイバー自身の特性や微粒子サイズの制御が不十分であったためと考えられ,この系については今後の課題も残した。本研究を通して,ZnO微粒子を埋め込んだ光共振器の新たな作製方法の確立を行うとともに,励起子分子に関連したレーザー発振の特性について多くの知見が得られた。本研究ではワイドバンドギャップを有する酸化亜鉛(ZnO)微粒子を光導波路内に埋め込み、その微粒子における励起子-励起子分子系でのレーザー発振の観測とその機構解明を目指すものである。さらに光ファイバー等の利用によってフォトニック結晶への応用を模索する。今年度は研究で用いる試料作製とZnO微粒子の基本的光学特性、及び、ファブリ・ペロー型光共振器を用いたレーザー発振の観測までを行った。試料は2枚の石英板を張り合わせたミクロンオーダーの隙間にZnO微粒子を含むアルカリハライドを融解し、毛細管現象によって浸透・単結晶化させて作製した。この構造はファブリ・ペロー型を有し、金蒸着によるミラーで反射率をあげる試みも行った。高密度光励起下でのフォトルミネッセンスの測定によって、この試料においては3.356eVにピークをもつ励起子分子発光バンドが観測された。2枚の石英板間に形成される光共振器長が発振条件を満たす試料位置においては、励起子分子発光の低エネルギー側に単一モードのレーザー発振が見られた。この発振線の強度は励起強度の増加とともに非線形的に増大し、約0.5MW/cm^2のしきい値と指向性を有する。また、この発振線と励起子分子発光バンドには強い相関を示唆する実験結果も得られ、その発振には励起子分子が深く関与していることが判明した。この発振機構については励起子-励起子分子状態間で引き起こされる反転分布が原因と考えられるが、詳細については継続して検討中である。これまでに試料作製方法の確立とレーザー発振についての一定の成果が得られてきており、今後はレーザー発振の条件探索と機構解明、さらにフォトニック結晶の試作へと発展させていく予定である。上記内容に関する成果の一部についてはJournal of Applied Physicsに掲載された。

本研究を通して,ZnO微粒子を埋め込んだ光共振器の新たな作製方法の確立を行うとともに,励起子分子に関連したレーザー発振の特性について多くの知見が得られた。
歯周病菌による脳梗塞増悪のメカニズム解明

脳脳出血モデル動物に口腔内細菌を投与した。そして24時間後に麻酔下で生理食塩液による灌流を行い、動物を解剖した。そして厚さ1mmの脳切片を作製し、脳出血面積をコンピュータ解析した。一般的なう蝕菌およびコラーゲン結合タンパクを有するう蝕菌を投与し、脳梗塞時の脳出血に影響を与える菌を検討した。その結果、コラーゲン結合能を有する口腔細菌が脳出血を増悪するという結果が得られた。実験には光増感反応を利用したマウス中大脳動脈閉塞モデルを用いた。これはローズベンガルと緑色光を調節することで血管内皮の障害の程度を調節することができるものである。本研究ではローズベンガルと緑色光のコンビネーションにより弱い条件を作ることで、微小な脳梗塞を作製した。【口腔内菌による脳出血および脳梗塞の悪化の評価】上記の脳梗塞モデル動物に歯周病菌およびう蝕菌などの口腔内細菌を投与した。そして24時間後に麻酔下で動物を解剖し、厚さ1mmの脳切片を作製した。未染色の脳切片はデジタル画像を得るために撮影し、出血量を定量化した。また2,3,5-トリフェニルテトラゾリウムクロライドで染色し、デジタル画像を撮影した後、脳梗塞面積をコンピュータ解析した。この実験においてう蝕菌の一つであるTW295が脳出血を引き起こすということが明かとなった(コントロール群の出血量0.37±0.120、TW295 1.73±0.633 mm^2)。口腔内細菌が新内膜炎や動脈硬化などに関与するという報告はこれまでにあるが、致命的な疾患となる脳出血に関わるという報告はこれまでになく、本研究では口腔内細菌が引き起こす脳出血のメカニズムを解明することを第一優先として以降の研究を進めた。様々なう蝕菌を用い探索したところ、う蝕菌の血清型や表層タンパクの違いにより脳出血への影響が違っており、我々は病原性の高いう蝕菌を同定することができた。また人の口腔から得られた唾液を用い、この病原性の高い菌を検出するための診断キットを開発し、特許出願に至った。【口腔内細菌による脳出血の悪化の評価」脳脳出血モデル動物に口腔内細菌を投与した。さまざまな口腔細菌を投与し、脳梗塞時の脳出血に影響を与える菌を検討した。その結果、コラーゲン結合能を有する口腔細菌において脳出血を増悪することがわかった。【脳組織中の口腔内細菌を検出】脳梗塞後の口腔菌の投与により、口腔菌が脳組織から検出することができるのかをみるため、PCR法にて16SrDNA遺伝子を標的としたプライマーを用い口腔病菌の検出を試みた。中大脳動脈に損傷を与えた患側のみにおいて、病原性の高い口腔細菌が検出された。健常側においては口腔細菌を検出することができなかった。脳出血と大きく関わりがあるといわれているMatrix Metalloproteinases 9(MMP9)の検出をゼラチン・ザイモグラフィー法により行う。実験には上に記した脳出血モデル動物を用いる。脳出血に影響をおよぼす口腔細菌の投与によりMMP9の産生は増加した。我々は口腔細菌の中で脳出血を増悪させる菌の存在を見いだし、その特徴どして、高病原性を持つ口腔細菌はコラーゲン結合能を有することそしてMMPの発現に関与することを見いだした。このことから高病原性を持つ口腔細菌が循環動熊内で存在した状態で、脳障害を起こすと脳出血など重篤な疾病を惹起する可能性が示唆された。【コラーゲン結合タンパクを持つう蝕菌による脳出血の悪化の評価】脳脳出血モデル動物に口腔内細菌を投与した。【脳組織中の口腔内細菌を検出】脳梗塞後の口腔菌の投与により、口腔菌が脳組織から検出することを目的として、走査型電子顕微鏡を用いて検討した。傷害を惹起した中大脳動脈に、コラーゲン結合能を持つ口腔細菌を検出することができた。また、細菌が血管のコラーゲン層に付着していることを可視化できた。【口腔細菌の表層を透過型電子顕微鏡を用いて比較】う蝕に関与する一般的な口腔細菌は表層にコラーゲン結合タンパクを有しておらず、スムースな形状をしていた。一方、コラーゲン結合タンパクを有する細菌はグルカン層が綿状であり、明かな形態の相違をみた。これまでう蝕

菌が全身疾患として心内膜炎に関与するという報告がされているが、我々は初めてう蝕菌が脳疾患へ関与するという結果を得た。また、病変部にこの細菌が付着しており、コラーゲン層に付着することで出血傾向を示すことを明らかにした。
災害時在宅ハイリスク療養者のセルフケア能力を高める学習プログラムの開発と評価

本研究の目的は高まる大規模災害発生の危機に適切に対応し、在宅療養者が可能な限り持続的に在宅ケアを受けることができるように、在宅療養者の「セルフケア能力」の向上を図る学習プログラムの開発を行うことにある。2年目にあたる平成30年度は、療養者・家族を対象としたの学習プログラム開発の準備段階として療養者や家族を医療・生活の両面からを支える身近な存在である訪問看護ステーションを対象にして、災害への備えの機能を高めるために展開する訓練の現状分析を行うとともに、先行研究(科研費(基盤(C)):研究課題/領域番号26463300)をもとに構築した「在宅における災害看護実践行動データベース」の充実を図り、これらをもとに実際的で効果的な教育プログラムの開発に着手した。そのため、これまでに行った研究ー日常からのリスクをベースにした災害の備えの枠組みの重要性、災害時の療養者の行動を促進・阻害する要因、療養者・家族のセルフケアやセルフケアサポート上の課題、支援者としての訪問看護ステーションが直面する課題、日常からのステークホルダーを巻き込んだ備えの構築上の課題、効果性の高い訓練を行うための支援者がとらえる安否確認などの意義、備えを実践する上での負担感などーを統合して、災害時を想定した備えのあり方を検討した。療養者・家族の学習プログラムは開発途上にあるが、現実適用性の高い学習プログラムを開発するために、調査研究にとどまらず災害の備えに関心の高い政令市保健所や財団法人が実施する研修への参画機会を通して関係者の学びの度合いなどに配意しながら、理論、実践両面からセルフケア能力の向上を図る学習プログラムに関する災害の備えの研究を行った。被災経験を持つ訪問看護ステーションの管理者がその経験を省察し、そうした経験を実際に災害への備えに活かしている現状を訪問看護師の語りをもとに分析を行った。また、他者の経験を療養者・家族のものに転換するための学習プログラムの在り方について検討を行った。その成果をもとに、まず療養者・家族の身近な存在として日常から療養者・家族の医療・生活の両面から支援の中心を担う訪問看護ステーションを対象にした学習プログラムの開発に着手した。そのため、これまでの研究成果をもとにインストラクショナルデザイン手法を活用して、行動レベルでの備えを効果的に実現するための中核となる学習目標の設定に向けた検討を行った。さらに、療養者の日常生活にあった学習プログラムの開発のために、既に収集した被災経験を持つ療養者・家族の語りをもとにセルフケアモデルを抽出するとともに、学習プログラムの開発を行う上で考慮すべき学習傾向の検討を行った。その上で、在宅での災害の備えに関心の高い政令市保健所や財団法人が実施する研修機会への参画を通して、関係者の学習傾向を把握するとともに、学習プログラムの中核部分への関心や学習の定着度などを確認し、学習プログラムづくりに生かした。なお、こうした成果を在宅医療の専門家と共有し検討を深めるために、多角的な視点から分析を加え、日本在宅看護学会、日本難病看護学会、日本在宅医療学会、日本在宅ケア学会などで報告し貴重な意見を得た。療養者、家族へのヒヤリングの結果からセルフケアの強化につながる学びの傾向を分析することに加えて、平時から療養者、家族のセルフケアをサポートする患者会や家族会などとの関係性を踏まえた有効な支援のあり方について調査・検討を行い、患者・家族を対象にした学習目標の設定や適切な学習方略の検討を行い、学習プログラム(試行版)の作成に生かす。また、こうした検討結果を訪問看護ステーションの支援のための学習プログラムの作成・充実に活用するとともに、災害時に在宅療養者・家族への支援を定着させるための総合的な訓練のあり方についての検討を行う。併せて、療養者・家族、訪問看護ステーションの個別の備えの評価に加えて、療養者・家族とその医療、生活を支えるステークホルダーとの関係性のなかで、災害時のリスクを想定した備えの行動の構築を前提にした総合的な評価のための枠組みの検討を行う。その上で、予定している研究や実践の成果をもとに、備えのハンドブックの作成に着手する予定である。本研究は大規模災害発生の危機に適切に対応し、在宅療養者が可能な限り持続的に在宅ケアを受けることが出来るように、在宅療養者の「セルフケア能力」の向上を図る学習プログラムの開発を行うことを木歴とする。初年度である平成29年度は健康リスクの高い在宅療養者のための災害時セルフケアモデルの確立に向けて、療養者・家族が身につけるべき能力と課題について検討を行った。その際、先行研究(科研費(基盤(C)):研究課題/領域番号26463300)等で収集した被災経験を持つ訪問看護師、在宅療養者、家族等の語りに加えて、熊本地震で被災した訪問看護ステーションを対象に災害時の対処行動やその後の療養者の居所・状況などの語りの収集と内容の充実を図った。また、療養者・家族の備えを支援する訪問看護ステーションのあり方を検討するために、被災地以外でも甚大な被害が想定される地域(南海トラフ地震・首都直下型地震)において、災害への備えを進める訪問看護ステーションを対象に、その訓練の実際を参加観察により把握するとともに、療養者・家族への備えの訓練の定着状況、訪問看護ステーションが備えの支援を行う上での困難さなどの課題についてインタビューを行った。災害時セルフケアモデルの確立に向けて、現実的で実行可能な学習プログラムの開発に活かす貴重な資料を得ることができた。

先行研究も含め得られた豊かな語りをもとに、在宅における災害看護実践行動データベースを構築し、災害時に療養者・家族を取り巻く医療・生活上のリスクを明らかにするとともに、セルフケアの主体である療養者・家族、専門家として支援を行う訪問看護ステーションのそれぞれを対象に、データベースに蓄積した語りから学習ポイントの抽出を図った。現実的で実行可能な学習プログラムの検討を行うため、まず支援者である訪問看護ステーションの学習ニーズを明らかにすることとし、災害の備えの訓練の機会を捉えて、参加した訪問看護師の行動について参加観察を行うとともに、事前に抽出した学修ポイントを訓練後に設定したリフレクションの機会を活用し、その吟味に必要な語りの収集を行った。討議は災害時の対象行動に不可欠な安否確認と、療養者の健康の揺らぎに関する情報共有の意義について焦点を当て、グループインタビューの形式により行い、概ね豊かな語りを得ることができた。また、個別の訪問看護ステーションを対象に備えを進める上での課題についてインタビューを行った。得られた結果は学習ポイントにフィードバックした。こうした成果を在宅医療の専門家と共有し検討を深めるために、多角的な視点から分析を加え、日本在宅看護学会、日本難病看護学会、日本在宅医療学会、日本在宅ケア学会の各学会で報告し貴重な意見を得た。本研究の目的は高まる大規模災害発生の危機に適切に対応し、在宅療養者が可能な限り持続的に在宅ケアを受けることができるように、在宅療養者の「セルフケア能力」の向上を図る学習プログラムの開発を行うことにある。2年目にあたる平成30年度は、療養者・家族を対象としたの学習プログラム開発の準備段階として療養者や家族を医療・生活の両面からを支える身近な存在である訪問看護ステーションを対象にして、災害への備えの機能を高めるために展開する訓練の現状分析を行うとともに、先行研究(科研費(基盤(C)):研究課題/領域番号26463300)をもとに構築した「在宅における災害看護実践行動データベース」の充実を図り、これらをもとに実際的で効果的な教育プログラムの開発に着手した。そのため、これまでに行った研究ー日常からのリスクをベースにした災害の備えの枠組みの重要性、災害時の療養者の行動を促進・阻害する要因、療養者・家族のセルフケアやセルフケアサポート上の課題、支援者としての訪問看護ステーションが直面する課題、日常からのステークホルダーを巻き込んだ備えの構築上の課題、効果性の高い訓練を行うための支援者がとらえる安否確認などの意義、備えを実践する上での負担感などーを統合して、災害時を想定した備えのあり方を検討した。療養者・家族の学習プログラムは開発途上にあるが、現実適用性の高い学習プログラムを開発するために、調査研究にとどまらず災害の備えに関心の高い政令市保健所や財団法人が実施する研修への参画機会を通して関係者の学びの度合いなどに配意しながら、理論、実践両面からセルフケア能力の向上を図る学習プログラムに関する災害の備えの研究を行った。被災経験を持つ訪問看護ステーションの管理者がその経験を省察し、そうした経験を実際に災害への備えに活かしている現状を訪問看護師の語りをもとに分析を行った。また、他者の経験を療養者・家族のものに転換するための学習プログラムの在り方について検討を行った。その成果をもとに、まず療養者・家族の身近な存在として日常から療養者・家族の医療・生活の両面から支援の中心を担う訪問看護ステーションを対象にした学習プログラムの開発に着手した。
西教寺並びに法勝寺関係聖教における訓点資料の基礎的研究

従来より纏まった形ではその全体像を把握し難い天台宗系統の訓点資料の研究を行ない、現在は天台真盛宗総本山西教寺の聖教に注目して、天台宗山門派の聖教を個別に調査して来た。その結果として、西教寺正教蔵に存する訓点資料の全ての抽出とその書誌的データと目録化、および、南北朝以前の訓点資料を含めた古写本全ての撮影とデジタルアーカイブ化が完了した。また、その成果を踏まえて、以下の如きことも明らかになった。(1)西教寺聖教の中の正教蔵とされる聖教が比叡山西塔北谷正教坊を由来とする聖教であること。(2)その実態は天台僧舜興によって集書され、舜興は比叡山葛川の総一和尚となるなど、幅広く活躍する人物として多くの聖教を収集できる立場にあったこと。(3)西教寺正教蔵に存する訓点資料の具体的な把握が可能となった。(4)更に、特に注目される個別の訓点資料(具体的には、『無量義経疏』寛平点・『妙法蓮華経』院政期字音点等)に関する国語学上の意義付け。(5)比叡山における聖教調査における里坊を視野に入れた調査の重要性上記の如く、西教寺正教蔵の解明が比叡山西塔北谷正教坊の解明へと繋がり、更には、天台宗山門派系統の聖教解明として発展できることが明かとなり、目録が公開されることによって、他の研究者にも大きく寄与出来るものと思われる。本年度については、西教寺舜興蔵の聖教の中から主要な訓点資料を抽出することと法勝寺流聖教として重要な『妙法蓮華経』院政期点の調査を行なった。舜興蔵聖教の主要訓点資料は、その殆どが大原来迎院如来蔵伝来のものであることが確認された。現在、大原来迎院如来蔵に所蔵される訓点資料については、築島裕博士の『平安時代訓点本論考』で概要が知られ、また、文化庁による目録が存在するが、西教寺如来蔵の訓点資料は平安・鎌倉時代のものとしてそれらに匹敵するほどの価値を持つことが確認される。また、これらの資料によって大原における訓読活動のあり方を知ることができ、成果として大きなものが存する。これらについては、現在、本年度において大まかな抽出を行なったところであり、次年度以降に詳細な調査に基づく目録を作成する予定である。詳細な調査に基づいた成果については、その一例として、西教寺蔵『無量義経疏』に寛平七年点を発見し、その位置づけを論考として公にした。この成果は、平安時代初期のヲコト点展開史上、重要な示唆を与えるものと考えられる。上記の如く、西教寺舜興蔵聖教の訓点資料については今後更に分析・公開を行なうために現在も準備中である。次に、西教寺に伝来する『妙法蓮華経』院政期点については、本年度、その撮影を終了した。本資料は、院政期の明覚の読誦を伝える資料として貴重であり(本年度韓国日本文化学会発表)また、美術史的にも貴重な装飾経であり、その公開が俟たれる資料である。本資料についても、公開を次年度以降に準備している。最後に、本研究のもう一つの柱となるデジタルデータ化の問題についても論考に纏め、作業を進めている。その中には、デジタル撮影の可能性を求める意味から、今回、特殊光線による白点資料の分析も現在進めており、肉眼では判読不可能な資料の記録に関する検討も行なっている。この成果についても、次年度に公開する予定である。また、データ化については血脈類の調査と共に、そのデータ化を進めているところである。また、前年度の調査を発展させ、西教寺舜興蔵に蔵される訓点資料の全点の抽出が終了した。その結果を受け、次年度で訓点資料の詳細な調査の完了を目指す。さらに、本研究を含めた天台宗関係の訓点資料の分析を目的として、東寺観智院金剛蔵『天台血脈』の影印を公開した。本書は、平安・鎌倉時代の天台宗関係の血脈として非常に重視されていながら、公開の行なわれていなかった資料であり、この度の公開によって研究者に資するところは大であると考える。また、本書には虫損等によって判読が困難な所も存するが、本書に基づく江戸前期の版本が西教寺舜興蔵に存することを発見し、此書を参考することによって、東寺観智院金剛蔵本の欠落部も補うことが可能となり、次年度には翻刻・索引の公表も可能となる。上記の如く、西教寺舜興蔵聖教の訓点資料とその解明については今後更に分析・公開を行なうために現在も準備中である。最後に、本研究のもう一つの柱となるデジタルデータ化の問題については、前年度に論考に纏め、システムの作成(基本システム)とその入力を進めている。その中には、デジタル撮影の可能性を求める意味から、特殊光線による白点資料の分析も現在進めており、肉眼では判読不可能な資料の記録に関する検討も行ない、播州御獄山清水寺蔵『妙法蓮華経』平安初期点に関する論考を公開した。その成果として、白点資料分析の方法の提示と法華経訓読資料の中でも最古の部類に位置する資料として重要であることを指摘した。

また、データ化については血脈類の調査と共に、そのデータ化を進めているところである。従来より纏まった形ではその全体像を把握し難い天台宗系統の訓点資料の研究を行ない、現在は天台真盛宗総本山西教寺の聖教に注目して、天台宗山門派の聖教を個別に調査して来た。その結果として、西教寺正教蔵に存する訓点資料の全ての抽出とその書誌的データと目録化、および、南北朝以前の訓点資料を含めた古写本全ての撮影とデジタルアーカイブ化が完了した。また、その成果を踏まえて、以下の如きことも明らかになった。(1)西教寺聖教の中の正教蔵とされる聖教が比叡山西塔北谷正教坊を由来とする聖教であること。(2)その実態は天台僧舜興によって集書され、舜興は比叡山葛川の総一和尚となるなど、幅広く活躍する人物として多くの聖教を収集できる立場にあったこと。(3)西教寺正教蔵に存する訓点資料の具体的な把握が可能となった。(4)更に、特に注目される個別の訓点資料(具体的には、『無量義経疏』寛平点・『妙法蓮華経』院政期字音点等)に関する国語学上の意義付け。(5)比叡山における聖教調査における里坊を視野に入れた調査の重要性上記の如く、西教寺正教蔵の解明が比叡山西塔北谷正教坊の解明へと繋がり、更には、天台宗山門派系統の聖教解明として発展できることが明かとなり、目録が公開されることによって、他の研究者にも大きく寄与出来るものと思われる。
小麦胚芽蛋白質合成系を活用したレジスチン特異抗体の作成と全自動測定システムの開発

レジスチンはインスリン抵抗性を惹起するアディポサイトカインであり、糖尿病や動脈硬化において重要な役割を演じていると考えられている。また、その血中濃度は遺伝子に強く支配されているため、遺伝因子と疾病の関連を探る絶好の研究対象でもある。本研究は、血中レジスチンを超高感度で測定するために、マウスモノクローナル抗体を樹立した。一般住民検診2000名の血中レジスチンを測定することで、遺伝因子と環境因子の両面から、糖尿病と動脈硬化の発症を解析することが可能となる。ヒトレジスチン全長cDNAを発現ベクターにクローニングし、小麦胚芽を用いて蛋白発現を行った。蛋白合成には、セルフリーサイエンス社の小麦胚芽を用い、医学部コアラボ研究センターの合成装置により自動合成を行った。野生型,GST融合型の2種類で発現を行い、合成・精製条件を種々検討したが、可溶性が低く充分な収量が得られず、また一部蛋白分解も認められた。このため合成方法を当初の計画から変更し、IRESを有したGFPとヒトレジスチンの共発現ベクターをレンチウイルスを用いて、HEK293T細胞へ遺伝子導入した(レジスチンはN末端にシグナルペプチドを有しているため、細胞外に分泌される)。導入細胞株に対して、計4回のFACSを連続して施行し、GFP発現強度の高い細胞集団を得た。培養液DMEM/10%FCS下で拡大培養した後に、無血清培地へ変更し、3日間におよぶ培養後にその上清を回収した。レジスチンは野生型およびC末端ヘキサヒスチジン標識型の2種類を発現させ、それぞれイオン交換クロマトグラフィー・ゲルクロマトグラフィー、His TRAPアフィニティークロマトグラフィーにより精製した。精製レジスチンをマウスに免疫し、腸骨リンパ節からリンパ球を回収、細胞融合後にヒスチジン標識型レジスチンをコーティングした96穴プレート上で、クローニングを施行した。複数の陽性クローンを樹立し、現在各クローンの解析を行っている。平成22年度に得られたクローンのうち、ELISAのサンドイッチ法に使用可能な組み合わせを検討したが、十分な感度が得られなかった。そこで、再度マウス免疫を実施した。モノクローナル抗体のスクリーニングには、前回のGST融合ヒトレジスチンではなく、His標識ヒトレジスチンをコーティングした96穴プレートを用いることとした。現在、クローニングを実施中であり、完了次第、ELISA系の確立を行った後、抗ヒトレジスチン超高感度ELISAを開発する予定である。平成21年度から、東温市で実施している臨床疫学前向き調査「東温スタディ」では、平成23年度までに1500名のサンプル回収が終了し、今夏で合計約2000名の血清サンプルと各種血液生化学、循環器検査、睡眠時無呼吸検査、湾イフコーダによる活動度評価、自律神経検査、栄養調査、生活習慣アンケート結果が揃う予定である。これらのサンプルを用いて、超高感度ELISAによる血中レジスチン測定、およびインスリン抵抗性と環境因子との関連性の解析が可能となる。平成22年度から実施している、愛媛県歯科医師会との共同臨床研究では、県内20施設の歯科医院の協力により、研究が進んでおりこれまでに720名の外来患者の随時血糖値測定を実施した。これらの患者を対象に、指尖部からの濾紙採血、歯肉溝浸出液を回収し、空腹時血糖、空腹時血中インスリン、血中レジスチン、歯肉溝浸出液レジスチンを定量することで、慢性歯周炎進行度とインスリン抵抗性の関連を解析する。前年度までの研究から得られた、抗ヒトレジスチンマウスモノクローナルクローン群を解析した。His標識ヒトレジスチンをプレート上に固相化し、十分な吸光度が得られた0.3μg/mlの固相化濃度で、ELISAスクリーニングを実施したところ、合計13種の陽性クローンを得た。次に、抗体の特異性を確かめるために、競合試験を実施した。競合因子としては、His標識ヒトレジスチンおよび小麦胚芽にて翻訳したGST融合ヒトレジスチンを使用した。競合因子による十分な抑制が認められたクローンは、13クローンのうち1クローン(3E11)だけであったが、市販されている抗ヒトレジスチンマウスモノクローナル抗体に比較すると吸光度は低く、3E11の親和性は優れたものではないことが予想された。今回の免疫では、マウス3匹に免疫を施行したが、第5回免疫後にこのうち2匹が死亡したため、残り1匹はブーストを行うことなく、脾臓細胞を回収し、細胞融合を行った経緯がある。2匹の死亡原因は明らかではないが、抗レジスチン抗体がマウスに対して何らかの糖代謝異常を引き起こした可能性がある。親和性の高い良質なモノクローナル抗体樹立を目指すため、第三回目のマウス免疫を実施した。今回は、コンプリートアジュバントによる初回免疫の後、インコンプリートアジュバントによる2回目の追加免疫、未処理抗原による3回目の追加免疫を行い、その後細胞融合を実施するプロトコルに変更している。

初年度に得られたモノクローナル抗体では、十分な盛度を持つELISA系を確立できず、研究を予定通りに進めることができなかった。このため、スクリーニング方法を変更し、再度クローンの樹立に取り組んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の当初の目的は、ヒトレジスチン自動計測系の確立にあった。しかし、医学研究/臨床検査の観点からは、現在のELISAよりも1001000倍高感度にレジスチンを計測できることが、より重要であると考え、超高感度ELISAの開発に取り組んでいる。歯科医師会とのこれまでの研究により、一般歯科医院には多くの糖尿病患者や耐糖能異常者が、通院していることが明らかになっている。歯科における糖尿病患者のスクリーニングと早期発見のためにも、濾紙採血や歯肉溝浸出液から、各種サイトカインが計測できることは大変意義深く、新しい知見をもたらすことができると考えられる。
計算機シミュレーションによる核融合装置内のプラズマ・壁表面相互作用に関する研究

核融合実験装置内の、プラズマとプラズマ対向壁間の周辺プラズマ中で生じているプラズマ・壁表面相互作用(イオン反射、スパッタリング、電子放出)の情報収集を目的として、2つの計算機シミュレーションを行い、その結果を国際会議、学会、学術雑誌において発表、報告した。1. TEXTORの実験結果と比較し、それを説明するため、対向壁材料候補のB,C(低z材)、W(高Z材)を主なターゲット材料に選び、イオン反射とスパッタリングに関する計算機シミュレーションを行った。今回は従来のプログラムに、非常に低エネルギーで粒子が表面から放出される、昇華や脱離、また、化学スパッタリングをモデル化して考慮した。様々な条件での、放出粒子のプラズマへの侵入状況や表面損耗等の実験結果を、定性的にも、定量的にも、再現する事が可能で、物理的に説明できた。また、実験で観測された特別な現象や表面凹凸等をモデル化して、考慮する必要がある事が分かった。2.未解明な部分が多く、関心が高い、多価イオンの固体表面衝撃によるカイネティック電子放出特性に関して、イオンの原子番号もと非弾性阻止能の関係に注目しながら、計算機シミュレーションを行った。今回は、電子放出比、放出エネルギー分布、励起深さ分布、放出統計分布等の詳細なろ依存性(Z_1振動)について調べ、Z_1依存性が非弾性阻止能に起因している事と、イオンの弾性衝突と電子のカスケード過程が重要な影響を及ぼしている事が分かった。実験結果を定性的に再現したが、更に改良する必要性がある事が分かった。他の研究者からの関心も高く、議論検討しながら計算を進める予定である。磁気閉じ込め型核融合実験装置内におけるプラズマ性能向上と最適な壁材料の選択・開発に必要な、プラズマとプラズマ対向壁間の周辺プラズマ中で生じているプラズマ・壁表面相互作用(イオン反射、スパッタリング、電子放出)の詳細な情報を得るために、2つの計算機シミュレーションを行った。対向壁材料候補のC(低Z材)、W(高Z材)を主にターゲット材料に選んだ。1.周辺プラズマ中での放出粒子の運動とプラズマイオンの対向壁衝撃中の材料の組成変化や表面損耗等を考慮したプラズマ・壁表面相互作用に関する計算機シミュレーションからは、プラズマ粒子衝撃中の対向壁材料の組成変化と、放出粒子の表面への再堆積と表面損耗がプラズマ・壁表面相互作用に非常に大きな影響を及ぼす事や化学的現象(化学スパッタリング、昇華、脱離)が重要な事が分かった。また、TEXTORの実験条件下での計算を行った結果、実験結果を定性的に説明する事が出来た。今後も議論検討しながら共同研究を行う予定である。2.プラズマ中に多数存在する多価イオンの対向壁衝撃によるカイネティック電子放出特性(主に、イオンの原子番号Z_1依存性)について調べるための計算機シミュレーションは、密度汎関数法を用いて電子励起機構をモデル化する新しい方法により計算を進めた。計算による電子放出比、放出エネルギー分布が実験結果のZ_1依存性を定性的に再現し、Z_1振動が現れる原因を説明する事が出来た。他の研究者による計算結果とも一致した。1,2共、計算結果に対する他の研究者からの関心は高く、更にプログラムに改良を加え、計算を行う予定である。
中国における物流産業の高度化と企業のロジスティクスシステム構築

(1)急成長する中国市場における有効なロジスティクス戦略の構成要素を解明した。(2)中国物流産業の高度化の実態を基礎能力の増強、サービスの多様化、モード間競争、3PL業態への転換、グローバルサプライチェーンへの対応など複合的な視点から考察した。本研究では、中国における企業のロジスティクスシステムのあり方を、中国物流産業の進化との関わりのなかで検討し、現状の課題を解明するとともに、新興市場で採るべきロジスティクス戦略を提示したい。とりわけ、現地市場向けの販売拡大を狙う日系企業のロジスティクス取り組みと、物流産業の成長によってもたらされた影響に注目し、企業内部におけるロジスティクス・マネジメント体制の構築、サプライチェーン全体におけるロジスティクス活動の統合、物流専門業者の選定・育成とそれらとの提携、物流専門業者の事業展開と能力獲得などの諸問題について、多角的な実証研究から深く検討し、そのうえで日本企業の中国市場への事業展開に求められるロジスティクス戦略のあり方を探りたい。本年度では、報告者はアンケート調査とフィールドリサーチを行いながら、着実に研究計画の実施を進めてきた。具体的には、(中国)西南交通大学物流学院と東京ロジスティクス研究所からの協力を得て、第二回中国日系企業のロジスティクスシステム構築実態に関するアンケート調査を実施した。合わせて3316社の日系企業に質問票を送付し、そのうち50社から有効回答が得られている。現在、回答の集計結果と初歩的分析をワーキングペーパーにまとめる作業に取り掛かっている。アンケート調査に先立って、報告者は2008年6月から8月にかけて上海、広州、重慶、成都、南京などの地域で、鉄道貨物輸送サービスの高度化、内航水運の発展、内陸部の保税物流拠点、日系小売企業のロジスティクスシステム構築、日系自動車企業のロジスティクス戦略などをテーマに地道なフィールド調査を行った。調査内容の一部はすでに報告者の公刊論文もしくは講演に反映されており、残りの内容も順次、論文にまとめる予定である。中国における鉄道貨物輸送サービスの高度化、内航水運の発展、内陸部の国際物流拠点整備といった問題は環境要因として、中国日系企業のロジスティクス戦略およびロジスティクスシステムの在り方に深く影響するにもかかわらず、日本ではまだ十分に研究されていない。したがって、報告者の実施している一連の調査作業は基盤情報の蓄積という点で重要な意味があると考える。なお、2回目となった今回アンケート調査(1回目は2005年に実施)は前回の結果と比較することによって、日系企業のロジスティクス戦略とロジスティクス体制構築の実態と方向性を的確かつ包括的に把握するためのデータ整備に貢献するものと考える。本年度では、まず前年度の実施した中国日系企業のロジスティクスシステム構築実態に関するアンケート調査の結果を分析し、分析内容をワーキングペーパーと雑誌論文にまとめた。アンケート調査結果を踏まえながら、報告者は2009年8月から2010年3月にかけて、5回にわたって中国の華南地域、華東地域、東北地域、華中地域、西南地域の物流産業と日系企業を対象にフィールドリサーチを実施した。とりわけ中国日系自動車メーカーのロジスティクス戦略トロジスティクス体制構築に焦点をあて、その実態解明を進めてきた。一方で、中国物流産業における水運産業、貨物市場、外資系物流企業を中心に、物流産業の高度化が企業のロジスティクスの在り方に与える影響という視点から洞察を続けてきた。これら一連の調査に基づく研究は報告者の下記の公刊論文・報告書に一部反映されており、残りの内容も執筆中のものを含めて順次論文にまとめるべく鋭意努力している。中国物流産業の急速な高度化は中国日系企業のロジスティクス戦略およびロジスティクスシステムの在り方に大きなインパクトを与えるにもかかわらず、日本ではまだ十分に研究されていない。報告者の実施している一連の調査作業は基盤情報の蓄積という点で重要な意味があると考える。地道な現地調査に裏付けれる濃密な資料は、日系企業のロジスティクス戦略とロジスティクス体制構築の実態と方向性を的確かつ包括的に把握するための知見につながるものと考える。本年度では、前年度に続き、中国物流産業と日系企業についてフィールドリサーチを進めてきた。個別企業の訪問調査に加えて、日系自動車企業の集積している広州市で、調査対象企業の物流担当者を集めワークショップを開催し、グループインタビューを実施した。一連の調査によって発見した事実を踏まえて、急成長の中国市場において、企業のロジスティクスシステム構築のプロセスと、ロジスティクスシステムのあり方を規定する要素の解明を目指している。一方で、物流産業の高度化は荷主企業のロジスティクス要素技術の採用やロジスティクス・オペレーション体制構築にいかなる影響を与えているのかという問題意識の下、中国物流産業のインフラ整備、基礎的能力、水運、陸運を中心に調査研究を進めてきた。本年度では、以上の調査研究から得られた知見を積極的にワーキングペーパーや論文にまとめ、社会に還元するように努力してきた。中国に代表される新興市場におけるロジスティクス戦略に関する蓄積はまだ十分でないため、地道な現地調査に裏付けられる本研究は、新興市場のロジスティクス戦略論の確立に資するものと考える。なお、本年度の当初の計画に盛り込まれた第3回中国日系企業のロジスティクスシステム実態に関するアンケート調査は分析に必要な回収率を確保する見込みが極めて低いうえ、第2回同調査から2年しか経っておらず、システム実態に有意義な変化が見られないものと判断して、アンケート実施を見送った。

アンケート調査に代わり、より踏み込んだフィールドリサーチを行い、信頼性の高いデータの入手と分析に努めてきた。本年度は本研究プロジェクトの最終年度である。本年度では主に平成20年度から平成22年度の3年間に及ぶ調査研究で蓄積したデータの整理・分析を行い、単発的に刊行してきた本研究のテーマに関する論文とワーキングペーパー、論文予稿を丹念に再検討した。これらの作業を踏まえたうえで、本研究の成果を積極的に日本および海外の学会で発表すると同時に、学術誌への投稿を進めた。また、本研究の後続研究に向けての準備作業として、中国以外の新興市場国(例えば、インドやブラジル、ベトナムなど)の物流産業の発展状況とロジスティクス戦略に関する既存研究のサーベイを開始している。今年度に発表した本研究に関する論文の主な内容は以下の通りである。(1)急成長の新興市場である中国におけるロジスティクスシステム構築のメカニズムを中国日系自動車メーカーを事例に解明した。(2)中国の水運体系における中核的な位置を占める長江水運システムの高度化を促す要素と、水運サービスの高度化による荷主企業のロジスティクス戦略構築へのインパクトを解明した。(3)中国における陸運サービス取引の中心的なプラットフォームである「貨運市場」の実態を解明し、その高度化プロセスを取引コスト理論に依拠して分析を試み、また「貨運市場」の高度化が荷主企業のロジスティクス戦略に与える影響を検討した。(5)新興市場におけるロジスティクス戦略の類型に関して探索的な考察を行った。これらの研究課題はいずれも十分な蓄積がなく、実態解明とそれに基づく理論構築を急ぐことが学術的にも実務家への示唆という点においても極めて重要である。本研究の知見は新興市場国のロジスティクス戦略論の構築に向けて、大きな積み重ねになると考える。
低速アルカリイオン散乱による半導体表面超構造の解析

有力な表面構造解析法のひとつである、直衝突低速アルカリイオン散乱法を用いて、Si(111)表面の金属誘起超構造について研究を実施した。概要は以下の通りである。1.実験装置の整備:【Na^+】イオンビーム(エネルギー;5001000eV)の入射角、方位角、散乱角等の操作を計算機制御することにより、測定の迅速化を実現した。これにより、例えば照射角依存を0°90°の範囲で約3分間で測定可能となった。2.Si(111)7×7表面上のpb膜:まづ、Si(111)面上にエピタキシャル成長したpb(111)膜についての実験から、【Na^+】イオンビームがpb原子で散乱される際のシャドーコーンを実験的に決定し、次にこの結果を用いて【√!3】×【√!3】pb構造についての実験結果を解析し、その原子配列モデルを導いた。3.Si(111)7×7表面上のAu膜:Au吸着により誘起される2種類の超構造、【√!3】×【√!3】-Auと6×6-Auについて【Na^+】イオン散乱実験を行った。その結果、両者の近距離の原子配列構造は互いに類似していること、及び、6×6-Auについては6倍長周期に対応する長距離の秩序が存在すること等が見出された。4.新しい実験計画の検討:前述の実験と並行して、新しい形式の装置の設計を行った。これは、散乱された希ガス中性原子のエネルギーを飛行時間法により測定するためのものであり、この方式は原理的に多くのすぐれた特長を有することが予測されるので早急に実現すべく、現在、その概略設計を完了した段階である。