hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
没入ドライビングシミュレータによる高齢ドライバ向け運転行動観察システムの研究

また、計測時の観察者頭部位置付近に計測原点を設置したほうが計測誤差が少なくなる可能性が高いとの考えから、キャリブレーション時に特別な台を設置してその上にキャリブレーションスクエアを設置することとした。これらの作業の結果、既存の没入ディスプレイで観測者からの距離が1m程度の近い仮想物体を表示する際、表示位置誤差が見かけ数十cm程度に感じられるほど非常に大きかったが、数cm程度に収まった。また、VR酔い軽減策の実験に着手した。映像パターンの中をウォークスルーする環境を作成し、体感してみた。その結果、表示コンテンツとウォークスルー速度によっては、仮現運動すら生起されず、視覚誘導性自己運動知覚が生成されないことがわかった。VR酔い軽減策の一つとして、擬似的なモーションベースの効果を期待し、ブレーキをかける際、映像全体を傾ける手法を考案し、実験してみた。複数の被験者で実験したところ、酔いの軽減は確認できなかった。VR酔いの軽減手法の検討について、今のところ再現性の確保ができていないものの、実験環境は整いつつある。光学式位置計測装置の導入については作業が完了した。コンテンツ作りの工夫についても、磁気式使用時には自車の屋根やルームミラー等、観測者に近い物体の除去によってVR酔い低減を試みていたが、光学式位置計測装置の導入によって、酔いは大幅に低減されたように感じた。高齢者のVR酔い対策であるが、こちらは予想以上の困難を感じている。2名の高齢者による運転観察実験を行い、一名の時には磁気式、もう一名の時は光学式を用いた。磁気式の際にはVR酔いが発生し、即座に実験中断せざるを得なかったが、光学式の時にはVR酔いが見られなかった。個人差もあると思われるが、「VR酔いが発生したら、その軽減策をとる」という方針では実験はうまくいかないことがわかった。よって、VR酔いが起きにくい、狭い視野角、単眼映像提示等の条件から実験を進めたほうが良いのだが、実験時間が長くなるのも被験者の疲労の影響が出て良くないことが想定される。次年度からは、まずは酔いの起きにくいシステム構築の方を優先させることにして、酔いやすい方への映像提示方式の工夫についても引き続き検討していく。いくつかの予備実験によって、没入ドライビングシミュレータの運転操作について、特にハンドル操作について、慣れが必要であることがわかった。始めに計測記録を行わない回を設けているものの、使用している本番コースは非常に難しいコース(狭路右折)となっていて、いきなり実際のコースでの操作チュートリアルは難しい事がわかった。そこで、より易しいチュートリアルコースを用意することを計画している。また、目眩効果の生起について、検討を行う。プロジェクタの更新頻度85Hzに対して車両速度が速すぎて仮現運動が生起できていない可能性がある。
医療・介護・特定健診情報の匿名化接合データを用いた保健政策の効果分析

研究班では、福井県全域をカバーするデータの利点を活かし、適切な自然実験を複数個、構成して、政策効果を分析する研究を進めた。典型的な分析では、処置群・対照群の2群の比較であるが、福井県内17市町の間の施策の差異をとらえることで、多数の自然実験の事例を構成することが可能となると同時に、自然実験として適切なものを選択することが可能になる。今年度の研究対象は児童の医療費に対する助成制度であり、この制度が児童の医療利用に与える影響を検証した。2011年から2014年にかけて福井県下の医療費助成制度は、児童(小・中学生)について導入時期、給付内容やその他の制限が市町ごとに異なるため、その地域的・時間的な差異を自然実験環境とみなして、線形確率モデルによって制度の因果効果を推定した。制度適用者の入院外医療と調剤の一部の利用(医療費・受診率・診療実日数)は、非適用者のそれらに比べて有意に高かったがいずれも非弾力的であったという結果を得た。また、医療費助成とともに設けられている自己負担の存在は、入院外医療費を有意に減少させることが確認されたが、その需要も非弾力的であったという結果を得た。また、介護サービス提供体制の効果分析について、要介護状態への影響についての分析を進め、前年度執筆途中の研究論文を改訂した。なお、研究代表者が平成30年度より国立国会図書館に出向することになり、当研究課題を継続することができなくなった。このため、新規のデータ整備事業は中止し、今年度の研究は既存データの範囲での研究にとどめた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
発達初期コミュニケーションの定量的研究

研究目的発達初期の母子間の非言語的コミュニケーションが後の言語によるコミュニケーションの基礎として重要であることは近年の乳児研究によって部分的に解明されつつあるが、本方面の研究は未だ緒についたばかりである。我々の研究班は従来行って来た研究を深める形で研究を進め、先ず第一に健常母子間の非言語的コミュニケーションモダリティ(ジェスチャー、表情、表面皮膚温変化)によるコミュニケーションの定量的測定法の改良、開発を行い、次にその方法論を用いて非言語的コミュニケーションの成立に係わる児側、母側の行動要因を明らかにし、健常な母子における発達初期コミュニケーションの正常像を明らかにすることを目的とする。また、その解明を通してコミュニケーション障害の原因論、予防へのインプリケーションを目指す。本年度の研究実績1)ジェスチャー、表情、顔面皮膚温等の変化を画像解析するためのソフトを開発した。2)生後半年迄の乳児とその母親を対象として、実験的に設定した母子相互作用場面・ストレンジャ場面等における母子あるいはストレンジャ・子の非言語的コミュニケーション行動(ジェスチャー、表情、表面皮膚温変化)をVTR、サーモグラフで記録し、例数を増やした。3)VTR記録、サーモグラムの一部を既に既存の解析法・解析ソフトで解析し、解析結果は以下のようであった。イ)乳児期初期からの乳児の、特に人に係わる情報の受信に関しての鋭敏なコミュニケーション能力が示唆された。ロ)受信能力と行動発現能力の発達初期段階におけるギャップが重要であることが示唆された。
太平洋島嶼部から来た日本漁船出稼ぎ者における異文化環境下の順応過程に関する研究

日本のカツオ一本釣り漁船に出稼ぎに来ているキリバス人乗組員は、言葉さえ通じ難い異文化環境下において、時間感覚や所有観念の差異に根ざした人間関係の悪化、飲酒に起因する問題行動により、頻繁に解雇されてきた。雇用されるにあたり、キリバス人にとって、船上の労働における技能や専門知識の習得以前に、文化的・認識論的な差異が大きな問題である。そしてこの差異は、ホスト社会の人々と太平洋島嶼部から来た出稼ぎ者との間に、容易には越え難い深い溝として存在している。本研究の対象は、中部太平洋キリバス共和国から日本へ出稼ぎに来て、カツオ漁船乗組員として雇用されているキリバス人である。故郷の島とは全く異なる言葉さえ通じない環境下におかれた出稼ぎ者の身体的所作の変化過程、さらには漁船および港での生活・労働に対する順応過程に関する予備的考察を行うことが目的である。研究実施に当たり、1)労働および身体と文化に関連する文献資料の収集を行い、2)キリバス人出稼ぎ者が多数働く静岡県焼津漁港において予備的調査を行った。聞き取り調査を行ったカツオ漁船では、日本人21人、キリバス人10人が乗組員として労働に従事していた。調査から、航海中の密室化した船上での生活において過度の精神的ストレスがかかり、複雑な対人関係について乗組員が順応せざるを得ない状況が浮かび上がった。日本人どうしであっても、他乗組員との衝突を回避するため、アイコンタクトを避けるようにしている。キリバス人乗組員に関しては、殊に日本人に対して、温和で従順な態度をとる傾向がある。例えば、船上の仕事が比較的少ないとき、日本人乗組員が休憩していても、キリバス人乗組員は率先して作業を行っている。そうした行動をとりながらも、所有観念等の違いにより些細な問題が起こっているのが現状である。加えて、焼津港に寄航中、船上でのストレスから解放されるべく過度に飲酒し、ときに問題行動を起こして、周辺住民からの苦情が発せられることもある。一方、キリバス人の雇用が始まって20年以上経過し、1)日本人船員や雇用主がキリバス人に対する文化的差異を考慮し始めている、2)同一船で働くキリバス人の乗組員数を増やしている、3)出身地域の近いキリバス人乗組員を同一船で雇用する等の変化が見られ、過去との比較において順応が容易になってきたことが明らかになった。故郷の島とは全く異なる言葉さえ通じない環境下におかれた出稼ぎ者の身体的所作の変化過程、さらには漁船および港での生活・労働に対する順応過程に関する考察を行うことが本研究の目的である。キリバス人出稼ぎ者が多数働く静岡県焼津漁港において、1)漁業関連の統計資料を収集し、2)キリバス人出稼ぎ者およびかつお漁船関係者に面談調査を行った。平成18年度において特徴的だった事象として、原油価格の高騰により、燃料費のコストが急上昇したことがあげられる。とくに年度前半には、魚価低迷も相俟って、多くのカツオ1本釣り魚船が廃業に追い込まれた。廃業の結果、キリバス人出稼ぎ乗組員は解雇され、キリバスに戻ることになった。ただし、「よく働き、従順である」と見なされたキリバス人出稼ぎ者は、帰国させられずに他の漁船に乗り換えることが可能であった。逆に、廃業にならずとも「働きが悪い」と見なされた者が、乗り換えた者の代わりに解雇された。すなわち、異文化環境下における順応の程度による、雇用者側の出稼ぎ者選別が高度に進行したといえる。一方、年度後半においては、減船による漁獲高の減少により魚価が上昇し、優秀な船頭を擁する漁船では、効率よく漁を行って市場で売りさばくことに成功し、前年比1億円以上も多くの売り上げを達成していた。そうした漁船に乗り込んだ出稼ぎ者は、通常の給料に加えて臨時の上乗せ金を受け取っていた。世界経済にかかわる原油価格の変動や、グローバルなレベルにおける水産資源の獲得競争に日本のカツオ漁船は巻き込まれており、そこでの労働力の調整弁の役割をキリバス人出稼ぎ者が担わされ、またマクロな状況変化に翻弄されている実態が明らかになった。キリバスにおいて鹿児島のカツオ漁船で働いていた元乗組員に面談したところ、コミュニケーションの困難さや物の所有観念の差異から、些細な軋轢が日本人漁船員との間に、日常的に生じていたとの知見を得た。

また、焼津漁港における調査において、休暇日に日本の港湾でキリバス人が飲酒による問題をしばしば引き起こし、数多くの解雇者が出ていること、その結果、キリバス首都の漁船乗組員養成学校から日本人教員が撤退していることが明らかになった。現在、日本漁船に乗り組むキリバス人の数は減少し、多くがイスラーム教徒で飲酒慣行のないインドネシア人に置換される過程にある。キリバス人の異文化への順応の失敗が積み重なり、キリバス国家にとって重要であった、日本漁船という重要な出稼ぎ先を失いつつあることが明らかになった。本研究の対象は、中部太平洋キリバス共粕国から日本へ出稼ぎに来て、カツオ漁船乗組員として用されているキリバス人である。故郷の島とは全く異なり、言葉さえ通じない環境下におかれた出稼ぎ者の身体的所作の変化過程、さらには漁船および港での生活・労働に対する順応過程に関する考察を行うことが本研究の目的である。キリバスでは国策として海外へ出稼ぎ者を送り込み、その送金を外貨獲得の重要な手段にしてきた。しかし、コミュニケーションの困難さや所有観念、時間観念の差異から、些細な軋轢が雇用者やホスト国住民と出稼ぎ者との問に日常的に生じている。日本の港湾ではキリバス人漁船乗組員が飲酒による問題を引き起こし、数多くの解雇者が出ている。日本漁船のみならずニュージーランドの農場でも、2008年8月にキリバス人の研修生が農場主とトラブルを起こし、賃金未払いのまま、集団で本国に送還されるという事態が生じている。キリバス人出稼ぎ者においては、近代的な労働に必要なエピステモロジーが十全に身体化しておらず、何とか海外で職を見つけた場合でも、順応に失敗する事例が広く見られる。キリバスの人々は国家主導の下、新たな出稼ぎ先を開拓する必要に迫られているが、仮に雇用関係を結んだとしても、それを持続させるのは容易ではない。日本漁船出稼ぎ者において、10年以上にわたり労働に従事する者も確かにいるが、雇用者や日本人同僚との相互関係のなかで、順応に成功するのはむしろ例外的でさえある。逆に、海外で働くための技術や知識の習得以前に、近代的なエピステモロジーとキリバス人のそれとの乖離は大きいことが本研究において明らかになった。
思春期心身症に対する不登校予防としての教育・医学連携の学校健診システム構築

思春期は心身の成長期にあり、いじめ、進路や家庭の問題などが心に影響し、腹痛・頭痛・立ちくらみなどの身体症状(心身症)を呈しやすいが、すべての子どもが生物的-心理的-社会的な存在として見守られているとは言い難い。本研究の目的は、子どもが抱える心理社会的問題と身体症状を包括的に、子どもの健康を守るための教育と医療が連携した学校健診システムを構築することである。研究目標は、1)学校健診において、小学5年生中学3年生を対象に、子どもが抱えている心理社会的問題と身体症状を総合的に検出できる問診票を検証する。2)心身症の子どもを学校医から地域の医療機関につなぐ連携システムを構築する。3)心身症に早期介入することでの治療効果を検証することである。今年度は、和歌山地区の白浜町および上富田町在住の小学6年生151人、中学3年生281人、計432人を対象に学校健診を実施した。返却および有効回答数は、各380人、292人であり、返却率および有効回答率は、各87.9%,76.8%であった。学校健診に使用した子どもの健康調査票(QTA30)は、カットオフ値37点で、37点以上は心理的ストレス状態にあるとされている。無作為の思春期において、37点以上は約10%と報告されている。今年度健診において、37点以下は247人、37点以上は45人であった。小学6年生は、9人で全体の5%、中学3年生は、36人で全体の12,8%であり、平均10%の検出率であった。平成30年度の健診におけるQTA30の検証結果、学校健診に使用する信頼性が担保された。今年度の解析結果は、現在は登校していてもQTA37点以上の子どもは、学校に行きたくないと考えていることが判明し、就寝時間が遅く生活リズムが乱れ、孤独感を感じるなど心身相関を認めた。QTA30による早期心身症の検出は、不登校の予防に有効である可能性が示唆された。2018年度の実施目標は、学校健診において、小学5年生中学3年生を対象に、子どもが抱えている心理社会的問題と身体症状を総合的に検出できる問診票を検証することであった。各分担研究者地区において、研究実施のために倫理委員会の承認を得た後、学校健診実施のための準備を行った。まず、和歌山地区の白浜町および上富田町在住の小学6年生151人、中学3年生281人、計432人を対象に学校健診を実施した。返却および有効回答は、380人、292人であった。返却率および有効回答率は、各87.9%,76.8%であった。学校健診に使用した子どもの健康調査票(QTA30)は、カットオフ値37点とし、37点以上で心理的ストレス状態にあるとされ、無作為の思春期群において、37点以上は約10%と報告されている。次に、心身症の子どもを学校医から地域の医療機関の連携システムを構築するために、和歌山地区医師会と連携し、南和歌山医療センターに「学校健診相談外来」を設立した。今年度に実施した学校健診の結果を保護者に報告し、“要医療機関支援群"の児童生徒へ外来の受診を促している。健診結果を返却した際に、保護者へのアンケート調査を実施した結果、思春期に、子どもと同様の症状を認めていたが、医療機関への受診がされていなかったことが判明した。自身の症状に、病識が薄弱な保護者に対して、子どもの受診を促す対策を検討中である。以上、今年度の進捗状況であり、おおむね順調に進捗していると考えている。平成30年度に、実施した白浜町および上富田町在住の小学6年生および中学3年生約500名のうちQTA37点以上の45名に対して、「学校健診相談外来」への受診依頼書を返却しており、本年度は医療機関への受診予定である。学校健診実施時の保護者へのアンケート調査の結果、保護者が思春期に、子どもと同様の症状を認めていたが、医療機関への受診がされていなかったことが判明しており、自身の症状に、病識が薄弱な保護者に対して、子どもの受診を促すために、受診日時の設定を夏休みの長期休暇中に設定し、外来体制を整え、より受診しやすい環境を整える。令和元年度の研究方策は、和歌山県田辺市・上富田町・白浜町在住の小学5,6年生および中学1,2,3年生約3000名を対象に、QTA30を使用した学校健診を実施する予定である。加えて、大阪地区・九州地区で、心身症外来に通院中の心身症をもつ患児に対して、治療介入前後でQTA30の調査を行い、治療経過中におけるQTA30の推移調査を行う。対象心身症は、不登校、起立性調節障害、過敏性腸症候群および摂食障害などを予定している。

さらに、アレルギー疾患などの器質的疾患に併発した心身症の子どもに対して、心身症に対する治療介入前後でQTA30の調査を行い、慢性疾患が子どもに与える心身相関を検討し、学校健診検出群との治療経過の比較検討を行う予定である。令和2年度は、3か年研究の総括として、研究成果を教育機関や家庭へのフィードバックのために、パンフレットを作成し、配布する予定である。思春期は心身の成長期にあり、いじめ、進路や家庭の問題などが心に影響し、腹痛・頭痛・立ちくらみなどの身体症状(心身症)を呈しやすいが、すべての子どもが生物的-心理的-社会的な存在として見守られているとは言い難い。本研究の目的は、子どもが抱える心理社会的問題と身体症状を包括的に、子どもの健康を守るための教育と医療が連携した学校健診システムを構築することである。研究目標は、1)学校健診において、小学5年生中学3年生を対象に、子どもが抱えている心理社会的問題と身体症状を総合的に検出できる問診票を検証する。2)心身症の子どもを学校医から地域の医療機関につなぐ連携システムを構築する。3)心身症に早期介入することでの治療効果を検証することである。今年度は、和歌山地区の白浜町および上富田町在住の小学6年生151人、中学3年生281人、計432人を対象に学校健診を実施した。返却および有効回答数は、各380人、292人であり、返却率および有効回答率は、各87.9%,76.8%であった。学校健診に使用した子どもの健康調査票(QTA30)は、カットオフ値37点で、37点以上は心理的ストレス状態にあるとされている。無作為の思春期において、37点以上は約10%と報告されている。今年度健診において、37点以下は247人、37点以上は45人であった。小学6年生は、9人で全体の5%、中学3年生は、36人で全体の12,8%であり、平均10%の検出率であった。平成30年度の健診におけるQTA30の検証結果、学校健診に使用する信頼性が担保された。今年度の解析結果は、現在は登校していてもQTA37点以上の子どもは、学校に行きたくないと考えていることが判明し、就寝時間が遅く生活リズムが乱れ、孤独感を感じるなど心身相関を認めた。QTA30による早期心身症の検出は、不登校の予防に有効である可能性が示唆された。2018年度の実施目標は、学校健診において、小学5年生中学3年生を対象に、子どもが抱えている心理社会的問題と身体症状を総合的に検出できる問診票を検証することであった。各分担研究者地区において、研究実施のために倫理委員会の承認を得た後、学校健診実施のための準備を行った。まず、和歌山地区の白浜町および上富田町在住の小学6年生151人、中学3年生281人、計432人を対象に学校健診を実施した。返却および有効回答は、380人、292人であった。返却率および有効回答率は、各87.9%,76.8%であった。学校健診に使用した子どもの健康調査票(QTA30)は、カットオフ値37点とし、37点以上で心理的ストレス状態にあるとされ、無作為の思春期群において、37点以上は約10%と報告されている。次に、心身症の子どもを学校医から地域の医療機関の連携システムを構築するために、和歌山地区医師会と連携し、南和歌山医療センターに「学校健診相談外来」を設立した。今年度に実施した学校健診の結果を保護者に報告し、“要医療機関支援群"の児童生徒へ外来の受診を促している。健診結果を返却した際に、保護者へのアンケート調査を実施した結果、思春期に、子どもと同様の症状を認めていたが、医療機関への受診がされていなかったことが判明した。
情報の不完全性を前提としたネットワーク推定・診断技術とその応用

本研究では不完全な部分情報からネットワーク状態を高精度に推定するための系統的な方法論を確立し,種々のネットワーク管理技術への応用を展開した.具体的には, 1)一定周期で計測されたトラフィック情報から損失トラフィック量を推定する技術, 2)ポリシングパラメタ等により知られるトラフィック量の上限値からネットワーク遅延分布を推定する技術,3)サンプリング測定に基づきヘビーユーザを検出する技術,4)空間定常に配置された多数のセンサを用いて侵入物体の軌跡・形状・大きさ推定する技術,5)非構造型P2Pにおいて各ピアが自律分散的かつ効率的にネットワークブロードキャストを行う技術等を提案した本研究では不完全な部分情報からネットワーク状態を高精度に推定するための系統的な方法論を確立し,種々のネットワーク管理技術への応用を展開した.具体的には, 1)一定周期で計測されたトラフィック情報から損失トラフィック量を推定する技術, 2)ポリシングパラメタ等により知られるトラフィック量の上限値からネットワーク遅延分布を推定する技術, 3)サンプリング測定に基づきヘビーユーザを検出する技術,4)空間定常に配置された多数のセンサを用いて侵入物体の軌跡・形状・大きさ推定する技術,5)非構造型P2Pにおいて各ピアが自律分散的かつ効率的にネットワークブロードキャストを行う技術等を提案した1サンプリング測定を利用したネットワーク管理法(1)単位時間あたりのトラフィック量からルータ内部で発生するロスを評価する手法を提案し,精度を検証した.(2)トラフィック量に測定負荷が依存しない「定周期サンプリング」の概念を提案した.また,定周期サンプリングによりフローレイトー(フロー単位の利用帯域)を推定する手法を提案し,その精度を実データで検証した.(国際会議発表2件(内1件は2008年度発表予定),学会発表3件,論文2件(投稿中))2ボトルネックリンク帯域推定ツールの実装と評価(1)通信経路の両端ホストの協調動作で,試験パケットを用いてボトルネックリンク帯域を推定する(クライアント-サーバ型)ツールを実装し,学内LAN上で精度検証実験を行った.(2)ボトルネックリンクの可用帯域を推定する原理を考案し,シミュレーションで精度を検証した.3部分トラフィック情報を用いたネットワーク異常イベント検出交流トラフィック推定法を考案し,シミュレーションにより精度を検証した.また,DCUカウンタのアラーム発生パタンから異常原因を効率的に絞り込む手法について検討した.(論文1件,学会発表:1件)4オーバレイネットワーク,アドホックネットワークの自律分散制御各ノードが局所情報に基づき自律的に動作しながら,フラッディングの際の余剰パケットを効率的に減らす手法を提案した(論文1件,国際会議発表2件(内1件は2008年度発表予定))5その他(1)各ルータが自分のIPアドレスの部分情報を書き込むことで,DDoS攻撃の攻撃元を推定する手法の効率性を評価した.(2)ユーザの移動を考慮した携帯電話網の品質評価モデルを考案し,Erlang B式の有用性を示した.(論文2件(内1件投稿中),国際会議発表2件,学会発表1件)1.サンプリング測定を利用したネットワーク管理法(1)単位時間あたりのトラフィック量からルータ内部で発生するロスを評価する手法を提案し,論文を投稿中.(2)トラフィック量に測定負荷が非依存な「定周期サンプリング」の概念と,同概念に基づくフローレイト(フロー単位の利用帯域)推定手法を国際会議,学術論文で発表した.(雑誌論文3件(内1件投稿中),国際学会発表1件)2.オーバレイネットワークの自律分散制御各ノードが自分を頂点とする部分最短配信木を自律分散構築し,部分最短配信木に沿ってメッセージを配信することで,効率的にネットワークブロードキャストを行う手法を提案した。(雑誌論文2件)3.センサネットワークの被覆特性(1)センサがランダム配置されたセンサネットワークによる侵入物体の検出特性を評価した.(2)上記センサネットワークにより,侵入物体の大きさ・形状を推定する手法を考案した。(雑誌論文2件(内1件2008年)4.その他(1)IPトレースバックの検出効率性を統一的に評価できる手法を考案した。(雑誌論文2件)(2)ユーザの移動を考慮した携帯電話網の品質評価モデルの性能評価法を国際会議,学術論文で発表した。(雑誌論文2件)(3)部分的に与えられたトラフィック情報からネットワークの性能を評価する手法を提案した。(雑誌論文1件,国内学会発表1件)1.オーバレイネットワークの自律分散制御(1)各ノードが自分を頂点とする部分最短配信木を自律分散構築し,部分最短配信木に沿ってメッセージを配信することで,効率的にネットワークブロードキャストを行う手法を提案した.(2)上記の手法を拡張することにより,非構造型P2Pにおいて経路制御を導入する仕組みを提案した.(雑誌論文1件,学会発表1件)2.センサネットワークの被覆特性(1)多数のセンサが空間定常に配置されたセンサネットワークによる侵入物体の検出特性を評価した.(2)上記センサネットワークにより,侵入物体の大きさ・形状を推定する手法を考案した.(雑誌論文2件(内1件は2009年度の掲載予定),学会発表4件)3.一定周期で計測された入力量に基づく待ち行列性能推定一定周期で計測された入力トラフィック量の時系列データに基づき,有限容量単一サーバ待ち行列システムの性能を評価する手法を提案した.(雑誌論文1件)4.その他インターネット性能解析手法の最近の研究動向に関する解説記事を執筆した.記事において,本研究課題の成果についても一部解説している.(雑誌論文1件)
経口抗がん薬服用による手足症候群発現の要因分析

【目的】カペシタビン(Cape)で高頻度に発現する副作用に手足症候群(HFS)がある。HFS予防や悪化防止目的に保湿剤の使用等が推奨されているが、HFS発現リスクの高い患者を予め把握できれば、HFS重篤化の回避が期待できる。本研究では、Cape使用患者のHFS発現や重篤度、関与する因子を統計学的手法を用いて後方視的に調査した。【方法】2012年1月2017年7月に東北大学病院においてCape処方患者について、年齢、性別等の基本情報、がん種、血液検査値、HFSの有無、及び処方薬(保湿剤等)の情報を収集した。HFS発現と関連する因子を明らかにするため、HFS発現の有無で多変量ロジスティック回帰分析を行った。【結果】対象患者337名(乳がん202名、大腸がん102名、胃がん30名、その他3名)のうち、HFS発現患者は158名(46.9%)であり、他のがん種よりも乳がん患者の発現率(106名: 52.5%)が高い傾向が認められた。次に、乳がん患者について、HFS発現なしとGrade 2(G2)以上(重症)の2群で多変量解析を行った結果、「BMI25kg/m2未満(肥満なし)」、「保湿剤の予防投与あり」で有意にHFS G2以上の割合が高かった。さらに、乳がんかつ保湿剤の処方ありの患者において多変量解析を行った結果、「肥満なし」、「低アルブミン血症(低Alb)なし」で有意にHFS G2以上の割合が高かった。【考察】体表面積が一定以上になるとCapeが固定量となるため、肥満患者では分布容積の増大に伴いCapeの血中濃度が低下する一方、逆に肥満なしの患者では相対的に血中濃度が高いがゆえにHFSの発現が高くなった可能性がある。また、低Albは低栄養や悪液質等の指標であり、こうした患者では全身状態を考慮して減量される可能性もあり、逆に低Albなしで相対的にHFSの発現が高くなったことも考えられた。
侵略的外来生物管理制度における「迅速な対応」成立の社会的条件に関する国際比較研究

本研究は、侵略的外来生物管理における「迅速な対応」成立の社会条件(促進要因・阻害要因)について、具体的な二つの種による侵入に対する対応の比較によって検討を行う。具体的な種としては、2000年代半ば、つまり先進国における管理制度が整備され始めた時期以降に、日本及び日仏英で対策が取られるようになり、かつ今日その顕著な侵略性が認識されているオオバナミズキンバイ(Ludwigia grandiflora)及びツマアカスズメバチ(Vespa velutina)を対象とする。同じ旧北区に位置し自然条件が比較的類似し、社会的にも主要先進国である日仏英を対象とする。
バイオテクノロジー・ガバナンスにおける専門知の学際化に関する国際比較研究

本研究は、遺伝子組換え作物・食品(GMO)をはじめとする農業科学技術の研究開発とリスク分析を対象に、主に欧州諸国を事例にしながら、倫理的・法的・社会経済的側面(ELSA)を含む、当該技術領域における学際的アプローチの意義と課題を明らかにするとともに、そうした「専門知の学際化」の試みと到達点が、バイオテクノロジー・ガバナンスに関わる国際諸組織でいかに共有され、実践に移されようとしているのかを明らかにした。本研究は、遺伝子組換え作物・食品(GMO)をめぐる「科学技術と社会」の問題に、教育研究、科学技術政策、市民社会運動の各レベルで先進的に取り組んでいる欧州諸国を中心に、とくに「学際的な専門知」の制度化という視点からの事例調査を行うことを目的としている。第1年度にあたる平成18年度は、英国とオランダを中心に、GMOを含む植物ゲノミクスの倫理的・法的・社会経済的側面(ELSA)の研究に取り組んでいる研究機関・グループへのインタビューを実施し、あわせて欧州農業食料倫理学会(EurSafe 2006)大会に参加することを通じて、当該領域の研究動向ならびに政策動向を把握することに重点を置いた。その一環として、教育研究プログラムに「自然科学と社会科学の統合」を掲げるオランダ・ワーヘニンゲン大学の討議資料を英語に翻訳する事業を含めていたが、諸般の事情から資料入手と翻訳作業が延期となり、一部助成金を繰越せざるをえなかった。平成19年8月に国際学会参加のためワーヘニンゲン大学を訪問する機会があったので、関連資料を入手するとともに、当該問題に関連するテーマで論文発表した研究者と意見交換を行った。また、オランダ人研究者に関連資料を英訳してもらうことができた。バイオテクノロジーをはじめとする科学技術は、それ自体が社会的選択過程の産物であり、したがって、その評価も生化学的な安全性や生態学的な環境影響だけでなく、社会経済的・倫理的・法的な諸側面からも同時になされなければならない。今日の農業・食料・農村をとりまく社会経済的・政治的な環境を踏まえ、公正と公平と持続性にも配慮したバイオテクノロジーの再構成可能性を展望し、そうした研究開発を促すためにも、ELSAへの問題意識を獲得するための教育研究活動が不可欠である。ワーヘニンゲン大学で実践されている学際的な教育研究プログラムは、最近いくつかの修正を余儀なくされているが、科学技術の社会的合理性を豊かにするためには、なお有効なアプローチであると思われる。本研究は、遺伝子組換え作物・食品(GMO)をはじめとする農業科学技術の研究開発とリスク分析を対象に、その一連の過程に関わる科学者・専門家・為政者の社会的・倫理的省察の必要性が広く認識されるようになってきた欧州諸国における科学技術政策の動向、とくにGMOに関連する各種研究プロジェクトの実施状況を考察しながら、当該技術領域における学際的アプローチの意義と課題を明らかにするとともに、そうした「専門知の学際化」の試みと到達点が、経済協力開発機構OECDや国連機関FAOなどバイオテクノロジー・ガバナンスに関わる国際諸組織でいかに共有され、実践に移されようとしているのかを明らかにすることを課題としている。第2年度にあたる平成19年度は、当初予定では(1)英国経済社会研究機関ESRCの「ゲノミクス・ネットワーク」に参加するエジンバラ大学Innogen関係者、(2)欧州委員会の科学技術政策担当者、(3)OECDの政策担当者、(4)国連FAOの担当者へのヒアリング調査を実施する予定だったが、(1)については前年度に前倒し実施し、(2)(4)については11月に開催した国際研究集会を優先したため、本年度は文献資料の収集整理にとどめ、ヒアリング調査の実施は次年度に先延ばしすることにした。また、8月に渡仏の折に、フランス農業研究所INRAの研究者と意見交換をすることができた。研究代表者がホストとなって11月に京都大学で開催した国際研究集会「Reconstructing Agro-biotechnologies for Development?」には、本研究課題であるバイオテクノロジー・ガバナンスに関する専門家(本助成金で招聘)を含め、13ヵ国32名の研究者・大学院生が参加し、GMOをはじめとする農業バイオテクノロジーをめぐる「科学技術と社会の関係性」について、理論的・実証的・実践的な観点から総合的な討論を行った。前年度及び本年度の本研究課題の成果を一部踏まえた研究代表者による報告を含め、国際研究集会の成果は編著書として、オランダの出版社から近刊予定である。本研究は、遺伝子組換え作物・食品(GMO)をはじめとする農業科学技術の研究開発とリスク分析を対象に、その一連の過程に関わる科学者・専門家・為政者の社会的・倫理的省察の必要性が広く認識されるようになってきた欧州諸国における科学技術政策の動向、とくにGMOに関連する各種研究プロジェクトの実施状況を考察しながら、当該技術領域における学際的アプローチの意義と課題を明らかにするとともに、そうした「専門知の学際化」の試みと到達点が、バイオテクノロジー・ガバナンスに関わる国際諸組織でいかに共有され、実践に移されようとしているのかを明らかにすることを課題としてきた。

最終年度にあたる平成20年度は、第1に、4月にオランダ・ユトレヒト大学で開催されたカンファレンス「Changing Relations between Science and Society」およびアムステルダムで開催された国際カンファレンス「Genomics and Society」に自らの研究発表を兼ねて参加し、バイオテクノロジーやゲノミクス分野での「科学技術と社会の関係性」に関する研究と政策形成の到達点を学ぶことができた。第2に、当初の研究計画では、さらにOECD、UNESCO、FAO等の国際機関で「科学技術と社会」や「ELSA」に関する取り組み状況を調査する予定だったが、折からの食糧危機と金融危機によって農業・食料分野を取り巻く環境が激変し、それに関する調査研究に時間を割かれたため、実施できなかった。第3に、持続可能な大豆生産・流通のための利害関係者によるプラットフォーム「Roundtable for Responsible Soy」や、12月にアムステルダムで開催された「GM Soy Debate」などで中心的な役割を果たしているオランダ市民社会組織へのインタビューを実施し、政府組織・国際機関によるガバナンスとは異なった、多国籍企業と市民社会組織の共同による農業科学技術および農業・食料システムのガバナンスの到達点と課題を明らかにした。
アルキンとアルケンの選択的環化付加

我々は最近、遷移金属錯体触媒を用いるジインの環化付加共重合という新しい高分子合成反応を開発した。この方法を用いる炭素環を有するポリマーの合成は興味がある。前年度の重点研究で、このポリマー合成の素反応であるゼロ価ニッケル錯体触媒を用いるアルキン2分子とアルケン2分子の効率の高い選択的な環化付加反応を開発した。本年度は、この成果にもとずきゼロ価ニッケル錯体触媒を用いるジイン/マレイミド環化付加共重合によるポリ(ビシクロ[2.2.2]-7-オクテン)の合成を行った。5-10モル%のNi(CO)_2(PPh_3)_2およびNi(COD)_2-2PPH_3触媒が芳香族ジインである1、4-ジエチニルベンゼンとN-n-オクチルマレイミドの環化付加共重合をひきおこし分子量35000のポリ(ビシクロ[2.2.2]-7-オクテン)を生成した。これに対し1、4-ジエチニルベンゼンとN-フェニルおよびエチルマレイミドの環化付加共重合は不溶性共重合体を与えた。従って長鎖アルキル基であるn-オクチル基の導入は可溶性ポリ(ビシクロ[2.2.2]-7-オクテン)合成にとり極めて重要であることがわかる。長鎖メチレン鎖を持つ脂肪族ジインである1、11-ドデカジインを用いてN-フェニルおよびエチルマレイミドとの環化付加共重合を行うと分子量5000-16000の可溶性共重合体が得られた。一方1、11-ドデカジインとN-n-オクチルマレイミドの環化付加共重合は分子量12000のポリ(ビシクロ[2.2.2]-7-オクテン)を生成した。N-n-オクチルマレイミドを用いて得られた環化付加共重合体は、長鎖アルキル基であるn-オクチル基がポリマーの繰り返し単位に二つ側鎖として導入されており、例の極めて少ない柵状ポリマーとなる。特に1、4-ジエチニルベンゼンとN-n-オクチルマレイミドからの環化付加共重合体は剛直性柵状ポリマーとして興味がある。
失語症に対する経頭蓋磁気刺激と経頭蓋直流電気刺激の解明

本研究では、失語症患者に対する言語機能改善を目的とした経頭蓋磁気刺激と経頭蓋直流電気刺激の方法を検討した。非流暢性失語患者の右Broca相同領域への抑制性磁気刺激は、呼称速度を有意に早め、非流暢性失語患者の補足運動野への興奮性磁気刺激は、発語反応時間を有意に遅らせた。右Broca相同領域への抑制性刺激は、言語機能に有意な改善を生じさせた。経頭蓋直流電気刺激も経頭蓋磁気刺激と同様の効果を示した。研究代表者は、脳卒中片麻痺患者や失語症患者に対してTMSを行った経験があり、失語症患者に対してのTMSでは、右Broca相同領域と補足運動野を刺激した場合の効果を示した。今までの研究結果を元に、本研究では、TMSと同様に皮質興奮性を変化させることが可能である経頭蓋直流電気刺激(transcranial direct current stimulation:以下tDCS)を用いて、脳機能に与える影響を明らかにすることを目的とした。平成22年度は、被験者のエントリー基準、tDCSの刺激方法、検査方法についての検討を行った。被験者は発症後3ヶ月以上経過した脳血管障害後の患者とし、tDCSや研究の趣旨について十分に理解する必要性があるため、認知障害がないことを条件にした。頭蓋中に金属の埋込みをしている者、てんかんの既往のある者、心臓ペースメーカーを有する者は除外とした。tDCSの刺激方法は、健側の運動野直上の頭皮上にパッド電極の陰極を置き、患側の眼窩上に陽極を置いて1mAの直流電流を10分間通電することにした。この方法により、健側を抑制させ、相対的に患側を賦活させる効果を期待する。tDCSの前後に行う検査は上肢の運動機能の評価としてStroke Impairment Assessment Set(SIAS)とした。また、刺激前後に表面筋電図を測定し、振幅の増減を調べることとした。tDCSに関するこれらの研究計画を、東北大学倫理委員会に提出し承認を得た。検査方法とtDCSの刺激方法について平成22年度に検討した結果を元に、平成23年度は被験者のエントリーを開始しtDCSを行う。その検査結果に基づいてtDCSが脳卒中患者の脳機能に与える影響を検討する。非流暢性失語患者3名がエントリーした。TMSとtDCSについて十分な説明を行い、東北大学倫理委員会に基づいたインフォームドコンセントが得られ、頭部MRIを撮影し失語症の原因となる病変以外に異常所見がないことを確認した。撮影した頭部MRI画像を用いて3次元イメージビューを作製し、刺激部位を正確に同定しTMSを行った。刺激部位は補足運動野と右Broca相同領域に分け、TMSとsham刺激をそれぞれに行った。補足運動野には40%、5Hz、200発の興奮性磁気刺激を、右Broca相同領域には40%、1Hz、200発の抑制性磁気刺激を行った。刺激の前後に呼称課題を行い、呼称課題の写真を提示してから発声開始までの反応時間を測定し、同一被験者内でTMS刺激前後での呼称課題反応時間差とsham刺激前後での呼称課題反応時間差の比較を行った。また、被験者の主観的得点として反応時間の改善をVASを用いて測定した。tDCSの刺激方法は、補足運動野に陽極を左眼窩上に陰極を置き、補足運動野を興奮させる方法、右Broca相同領域に陰極を左眼窩上に陽極を置き、右Broca相同領域を抑制させる方法とした。tDCSの評価方法はTMSと同様に行った。TMSとtDCSの両方を受けた患者については、同一被験者でTMSとtDCSの効果を比較検討した。結果としては、非流暢性失語患者の右Broca相同領域への抑制性刺激は、呼称速度を有意に早め、非流暢性失語患者の補足運動野への興奮性磁気刺激は、発語反応時間を有意に遅らせた。右Broca相同領域への抑制性刺激は、言語機能に有意な改善を生じさせることが分かった。
関数解析学の理論と応用

ヒルベルト空間上の有界線形作用素のつくる作用素環の理論は,数学,数理物理学の諸方向と関連して,近時,ますますその重要生を高めつつある.特に,近年は非可換微分幾何として,幾何学方面への応用が注目されている.本研究における主要な点は,以下の通りである.(1)II1型von Neumann因子の部分因子に対するJonesの指数,ならびにPimsner-Popaの相対エントロピーの研究,これらは,相互的に深い関係をもっており,それはまた, von Neumann因子の構送とも密接な関係にある.それらの諸関係をしらべ,とくに, von Neumann因子に対して外部自己同型の群として作用する有限群があるとき,それによってできる接合類ともとの因子との間の相対エントロピーについて,詳しく調べた.(2)C^*環の完全正写像の研究, C^*環の間では,準同型写像をある観点で一般化した完全正写像が,重要生をもっている. C^*環の間の有界線形写像の全体がつくるバナッハ空間の間にもその概念は拡張できるが,単に正写像ということからは,完全正写像であることが導かれるものかどうかに興味がある.このことの成立には,環がアーベル的であることが関係していることが示された.(3)C^*力学系の研究. C^*力学系も応用と関連していろいろな観点からとりあげた.不変部分環について調べること.既約表現全体のつくる空間,すなわちスペクトルについて調べること. C^*の状態を,力学系からつくられる接合積上に拡張すること,などである.(4)C^*環の有界表現の*表現との同値性に関する問題,このことには,この環の上に微分,完全有界写像のノルムが互いに関係してくるが,有限次元の場合のこのノルムを精密に定め,それの一般的な場合における応用を考察した.ヒルベルト空間上の有界線形作用素のつくる作用素環の理論は,数学,数理物理学の諸方向と関連して,近時,ますますその重要生を高めつつある.特に,近年は非可換微分幾何として,幾何学方面への応用が注目されている.本研究における主要な点は,以下の通りである.(1)II1型von Neumann因子の部分因子に対するJonesの指数,ならびにPimsner-Popaの相対エントロピーの研究,これらは,相互的に深い関係をもっており,それはまた, von Neumann因子の構送とも密接な関係にある.それらの諸関係をしらべ,とくに, von Neumann因子に対して外部自己同型の群として作用する有限群があるとき,それによってできる接合類ともとの因子との間の相対エントロピーについて,詳しく調べた.(2)C^*環の完全正写像の研究, C^*環の間では,準同型写像をある観点で一般化した完全正写像が,重要生をもっている. C^*環の間の有界線形写像の全体がつくるバナッハ空間の間にもその概念は拡張できるが,単に正写像ということからは,完全正写像であることが導かれるものかどうかに興味がある.このことの成立には,環がアーベル的であることが関係していることが示された.(3)C^*力学系の研究. C^*力学系も応用と関連していろいろな観点からとりあげた.不変部分環について調べること.既約表現全体のつくる空間,すなわちスペクトルについて調べること. C^*の状態を,力学系からつくられる接合積上に拡張すること,などである.(4)C^*環の有界表現の*表現との同値性に関する問題,このことには,この環の上に微分,完全有界写像のノルムが互いに関係してくるが,有限次元の場合のこのノルムを精密に定め,それの一般的な場合における応用を考察した.本研究では、関数解析学における諸理論のうち、特に作用素環の理論を扱い、また応用的研究としては、OR方面を中心に取りあげた。作用素環の理論では、次の諸問題を中心の課題とした。(1)【C^*】環の表現の同等問題【C^*】環の表現が*表現と同等になるのは、それが完全有界写像のときであるが、このとき完全有界ノルムと表現のノルムの間にはどのような関係があるか、いくつかの場合について試算的な研究を進めている。(2)【C^*】環Aのヒルベルト空間H上の作用素全体B(H)への完全有界写像の研究、この写像は、トレース族の作用素全体をT(H)とし、(A【〇!×】T(H))^*の要素と見られるが、ここで完全有界ノルムが、この共役空間のノルムときちんと対広するようなノルムをA×T(H)に定めることができた。(3)群の作用する【C^*】環上の不変状態の存在に関する問題、物理系を記述する【C^*】環では、時間発展、並進運動など群の作用があるのが通常であり、そのような群の作用に関して不変な状態、KMS状態等の存在は、重要な課題であるので、これらに関する問題・および、群の作用があるとき、それによって生ずる【C^*】接合積の構造との相互の関連について考察を行っている。(4)【C^*】環のK群の計算、【C^*】環は、位相空間と、それに作用する群とから、群測度構成の形でつくられるのが一つの代表的な例であるが、このような【C^*】環のK群を計算することを試みている。特に作用する群が古典群の場合の計算を行っている。(5)【II】型因子環の部分因子のindexを、関連する種々の部分環の間の相対エントロピーの計算を通じて計算を行った。
口唇口蓋裂児の親のレジリエンスの解明と育児困難への前向き育児プログラムによる介入

本研究では、口唇裂口蓋裂児の両親235組に、育児における認識、医療者の支援の受け止め、レジリエンスの質問紙調査を行った。両親は、医療者の支援が期待以上と認識していた。母親は自責の念と子どもの将来に対する不安を感じていた。レジリエンスでは、父親が母親よりも高かった。両親の相互作用を視点においた支援が必要であると考える。就学前児の母親に前向き育児プログラムを試行し、療養と育児で活用できると考える。平成26年度の研究実施計画は、1口唇裂口蓋裂の子どもの親を対象とした質問紙を作成し、口唇・口蓋裂友の会(口友会)と大阪大学歯学部附属病院での質問紙調査を実施する2研究メンバーのトリプルPの未受講者のファシリテーター資格の取得および既取得者の資格レベルアップのための研修であった。1質問紙調査平成26年度の計画に基づき、研究代表者、研究分担者、研究協力者によって、口唇裂口蓋裂、レジリエンス、トリプルPに関する文献を収集し抄読会によって、研究メンバーの研究概念に対する理解を深めた。質問紙調査は、口唇裂口蓋裂の子どもをもつ母親を対象にした質問内容を検討し、質問紙の作成まで行ったが、口唇・口蓋裂友の会(口友会)との協力依頼において、口友会自身が現在実施している調査と内容が類似するために、口友会での質問紙調査は実施できないことになった。そこで、大阪大学歯学部附属病院での調査のみを実施することに、計画を変更し、調査対象を母親に加えて父親にも拡大し、調査内容を歯学部附属病院の研究協力者とともに再検討し、質問紙は作成できた。病院の倫理委員会の組織と次年度4月から申請内容の変更になることから、倫理審査申請を次年度の4月に延期することになった。2トリプルPの受講トリプルPのファシリテーターの資格取得は、研究協力者3名が受講し、指導資格を得ることができた。また、既受講者の研究分担者は、子ども対象のファンフレンズを受講し、資格取得を行った。本年度の研究は、口唇裂・口蓋裂の子どもをもつ父親と母親を対象とした質問紙調査を、大阪大学歯学部附属病院の外来に受診されている両親に質問紙を配布する方法で行い、その結果を分析し、学会報告を行うことを目標にしていた。調査の実施に先立ち病院の倫理審査委員会に申請する予定であったが、倫理審査委員会の組織再編の時期と重なり、申請受付時期が予定より2カ月遅くなり、承認された後調査を開始できたのが10月末であった。調査は、2015年11月から2016年2月末の毎週水曜日に口唇裂・口蓋裂児の専門外来を受診された両親235組に質問紙を配布し、外来で記載して回収BOXに入れてもらう方法と郵便によって返送する方法で、回収を行った。その結果、父親105名(回収率44.7%)、母親177名(回収率75.3%)から回収できた。調査データは、入力を行い、学会発表に向けて研究メンバーで分析を行っている段階である。本年度は、口唇裂口蓋裂の子どもをもつ両親に質問紙調査を行い、分析し、結果を学会発表する段階までを目標にしていたが、倫理審査委員会の組織編成の時期と重なり、申請受付時期が予定より遅れて、調査は実施できたが、学会発表には間に合わなかった。本年度の研究の目標は,第一に口唇裂・口蓋裂の子どもをもつ父親と母親を対象とした質問紙調査に関して,調査結果を学会発表および論文投稿することと調査結果の一部を対象の両親向けの冊子を作成することであった。第二の目標は,口唇裂・口蓋裂の子どもをもつ母親を対象とした前向き育児プログラム講習会を企画し,患者が受診している病院の倫理委員会および研究代表者が所属する大学の倫理委員会に申請し,実施することであった。第一の目標である質問紙調査の結果は,日本看護学会ーヘルスプロモーションに2題,日本看護科学学会に3題の計5題の学会発表を行い,現在日本看護学会論文集に1題掲載許可をもらい,日本口蓋裂学会,日本看護科学学会の英文誌に論文を投稿中である。また,平成29年5月に東京都で開催予定の日本口蓋裂学会に演題登録し,口演2題,ポスター3題が採択され,発表予定である。患者家族向けの調査結果の配付冊子は,原稿を整えて,印刷依頼できる段階まで準備ができている。第二の目標である母親を対象とした前向き育児プログラム講習会は,病院の倫理委員会の承認後,所属大学の倫理委員会に申請したが,予定よりも時間がかかり,平成29年1月30日に承認を得ることができた。講習会は,週1回を4回連続で実施することから,冬場の参加者は少なく,予定数をリクルートするためには,暖かくなった時期の開催に変更する必要が生じたため,研究期間の延長を申請し,次年度の実施に計画変更した。第一の目標である質問紙調査の調査結果は,結果の半分は学会で発表し,論文投稿を行い,進めてきた。調査結果の残り半分については、演題登録が2017年2月になったため、その影響で対象者への還元策としての冊子の作成予定が予定よりも遅れている。2017年2月に結果の残りの部分について学会への演題登録を終了した後に、配付予定の冊子の原稿の作成を行ったが、印刷まで至らなかった。

第二の目標である平成28年度に実施する予定であった母親を対象とした前向き育児プログラム講習会が,病院と大学の2箇所の倫理審査委員会の承認を得るのが予定よりも遅くなったため,開催可能な時期が冬場の時期になり,小さいお子さんを持っている母親が連続した講習会に参加しにくい状況で,平成28年度中の開催が難しくなった。そのため,参加しやすい春に開催するような研究計画の見直しが必要となったため,研究期間の延長を申請した。本年度の研究目標は、1昨年度実施した口唇裂口蓋裂児の両親を対象とした調査結果をわかりやすい内容の冊子を作成し、相談会や受診時に親に配付すること2日常生活で子どもとの関わりが深い母親に対して、育児上の困難を感じやすい就学前の口唇裂口蓋裂児の母親に対する具体的な支援方法を検討するために、実際に育児プログラムとして活用されているトリプルPを行い、口唇口蓋裂児の母親の育児に対する活用の可能性を検討することの2点である。冊子は、相談会に参加した親や受診時に配付出来た。トリプルPとは、子どもの行動や情緒の問題を抱える親に対する前向きで温かい親子関係の促進に効果的なトレーニング方法である前向き育児プログラムの指導講座であり、17カ国で導入され、日本でも有効な結果が報告されている。対象のリクルートは、看護師の研究協力者(熊谷由加里)が、育児上の問題を抱えかつ8回のセッションに参加可能な母親に依頼し、研究への参加承諾を得て実施する方法で行った。トリプルPは、対象者が参加しやすい大学病院の会議室で、毎週日曜日の午後1時から3時までに開催した。ファシリテーターは、有資格者である研究分担者2名(北尾美香・植木慎悟)が交代で講義を担当し、電話相談は2名で担当を決めて行った。有資格者の研究代表者(藤原千惠子)は講座の進行や運営業務と講義中の観察を担当し、看護師の研究協力者(熊谷由加里)は参加者の会場までの誘導と医療面での対応を担当した。子ども同伴の場合は、研究代表者(藤原千惠子)が保育担当した。トリプルPの受講前後の調査と実施時の観察は、対象者には同意書を得た後、講座開始前と最終日のまとめの実施後に、親意識やQOLなどの質問紙調査を行った。また、観察項目は、講座の出席、参加者の講座での発言・表情の観察および課題の実施状況とした。効果判定は、受講前後の調査内容および観察内容の分析を行った。本研究では、口唇裂口蓋裂児の両親235組に、育児における認識、医療者の支援の受け止め、レジリエンスの質問紙調査を行った。両親は、医療者の支援が期待以上と認識していた。母親は自責の念と子どもの将来に対する不安を感じていた。レジリエンスでは、父親が母親よりも高かった。両親の相互作用を視点においた支援が必要であると考える。就学前児の母親に前向き育児プログラムを試行し、療養と育児で活用できると考える。平成26年度に実施する予定であった質問紙調査は、口唇裂口蓋裂の子どもをもつ母親を対象にした質問内容を検討し、質問紙の作成まで行ったが、口唇・口蓋裂友の会(口友会)との協力依頼において、口友会自身が現在実施している調査と内容が類似していたために、口友会での質問紙調査は実施できないことになった。そのために、研究計画の見直しを行った。質問紙調査の対象や内容の再検討を行い、質問紙の再作成と倫理申請の準備は整えたが、歯学部附属病院の倫理委員会の組織編成と申請内容の変更が行われる時期に重なったために、申請時期の延期とそれに伴う調査時期の延期が影響している。4月初旬に調査データの入力が完了し、研究メンバーで現在分析作業を行っており、学会への演題登録に間に合うように作業している。