hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
確率論および関連した解析学の諸問題の研究

今年度の主な成果はウイナー媒質の中のブラウン運動の局在性の問題に対し従来のものより精密な形での解答を与えた。またドリフトをもつウイナー媒質の中のブラウン運動の極限的挙動についての新しい結果を得た。自己相似系の確率論的研究のひとつとして自己相似過程の研究が行われた。とくに前島はオペレーター安定過程の基本的性質、例、その極限定理との関係について新しい結果を得た。2.エルゴード理論の研究において、伊藤は有限不変測度をもたないエルゴード的変換に特有な性質を種々の観点から調べ、とくに付随するコサイクルの性質を通して変換の分類問題に対する新しい知見を得た。3.非線型偏微分方程式の研究においては、菊地により調和写像型の滑らかなモース・フローの構成がなされた。それはある変分汎関数列を考えるもので、その汎関係列に対応するオイラー・ラグランジュ方程式の解析に基づいている。4.前田は、無限次元ILH-Lie環に自然に定められるポアソン構造について、その代数的構造の変形可能性を証明した。これは有限次元Lie環に対するポアンカレ・バーコフ・ウイットの定理の無限次元への拡張である。
心不全におけるマクロファージニッチの変容とその制御機序の解明

心臓においてマクロファージは、恒常性の維持から心不全まで、多彩な機能で心臓の応答を制御する。マクロファージ機能の変化は、心不全の進展に寄与すると考えられる。本研究では、心筋微小環境(ニッチ)とマクロファージの相互作用が、心臓マクロファージの機能変化を制御すると考え、その機序を解析した。心臓負荷がマクロファージエピゲノムを大きく変容させることを見いだした。また、その変化を司るcis制御エレメントを同定した。心臓微小環境が作用する転写制御領域を同定し、シグナルならびに転写制御機序をバイオインフォマティクス的に解析した。マクロファージは心血管疾患の病態プロセスで多彩な機能を示し、炎症による組織破壊から線維化・リモデリングまで一貫して主要なエフェクター細胞として働く。心臓においては、マクロファージは、恒常性の維持から心不全まで、多彩な機能で心臓の細胞応答をリードすることが分かってきた。一方、マクロファージの機能活性は、定常状態では組織保護的なM2型を示すが、心不全では、炎症促進性のM1型へとシフトする。このようなマクロファージ活性の変化が心不全進展の鍵となっていると考えられる。本研究では、心不全におけるマクロファージ機能変化の分子機序を、心筋微小環境(ニッチ)の変容が心臓マクロファージの機能変調をもたらすと考え、その機序の解明を目標とした。心臓マクロファージのトランスクリプトームとエピゲノムをRNA-seq、ATAC-seqにより解析し、心臓負荷がマクロファージエピゲノムを大きく変容させることを見いだした。また、心筋細胞とマクロファージの共培養により、心筋細胞がマクロファージエピゲノムの変容を誘導することを見いだした。ATAC-seq解析により、影響される転写制御領域を同定し、シグナルならびに転写制御機序をバイオインフォマティクス的に解析した。この制御領域への遺伝子的な介入法を開発した。これらの解析から、心筋細胞と心臓マクロファージ相互作用を司る候補シグナルと候補分子を複数同定した。循環器内科学
代謝と消化の内分泌性制御における内分泌型FGFの統合的役割

FGF19サブファミリーはFGFファミリーの中で特に内分泌型FGFと呼ばれ、Klothoファミリー分子を必須の受容体構成因子として分泌臓器から遠く離れた臓器に作用して代謝制御を担っている。FGF19サブファミリーのうち、FGF23は主に骨に発現しカルシウム・リン恒常性の維持に必要である。一方、栄養代謝に重要な臓器に発現して臓器間情報伝達を担うFGF19とFGF21は、いずれもエネルギー恒常性の維持に重要と考えられてきた。本研究では、FGF19に着目し、膵消化液分泌と肝臓の代謝制御における意義について解析を行い栄養物質の消化吸収におけるFGFの統合的役割の解明を目指してきた。平成30年度には、特に肝臓に関する研究を行った。これまでのbetaKlothoノックアウトマウスの肝臓におけるトランスクリプトームデータに加えヒト肝臓ガン細胞株HepG2の培養系へのFGF19の添加実験、FGF15(マウスFGF15はヒトFGF19のオルソログ)ノックアウトマウスや市販ヒト肝臓組織のRNA解析を通して、FGF19-beta Klothoシステムが担う代謝制御の全貌と肝・膵疾患における意義が明らかとなった。内分泌型FGFであるFGF19、FGF21、FGF23のうちFGF19とFGF21は視床下部、肝臓、膵臓、脂肪組織などの栄養代謝に重要な臓器群に発現、ないし作用することでほ乳類個体のエネルギー恒常性制御に必須の役割を果たす。本研究では特にFGF19に着目し、膵消化液分泌と肝臓の代謝制御における意義を解析し、栄養物質の消化吸収におけるFGFの統合的役割を解明することを目指した。平成28年度には、充分量の膵液を得るためにラットモデルが必要であったことから、FGF19の受容体であるbeta Klothoを全身で欠失するbeta Klothoノックアウトラット系統をCRISPR/Cas9システムを用いて新たに樹立し、シークエンスのチェックによる遺伝子欠損の確認と、それによる既知の肝標的遺伝子発現プロファイルの変化を確認した。樹立したラットの繁殖に努め、解析に用いる交配のための親となる一群のホモノックアウトラット個体を得ることができた。一方、beta Klothoノックアウトマウスを用いて肝臓での脂質代謝に関する網羅的解析を行い、胆汁酸代謝のみならずこれまで知られていないあたらしいFGF19/beta Klothoシグナルの標的遺伝子群を同定した。beta Klothoノックアウトマウスでは高炭水化物食摂餌下で肝臓の脂肪含量の増加や肝細胞障害を示す所見が認められた。これら成果に基づき、今後は経口投与した脂質が消化・吸収・体内分布を受ける際にbeta Klotho欠損により如何なる影響を受けるかについて詳細を検討する予定である。CRISPR/Cas9システムによるノックアウトラットの作製は順調に実施でき、タンパク質レベルでのbeta Klotho発現の消失がウエスタン法により確認できた。マウスでの実績から予測できたようにノックアウトマウスの出生率はメンデル則よりも少ないが、後輩の努力により樹立した系統の維持、解析に向けた繁殖についてはうまくゆきつつある。一方、膵液の回収実験は手術技法が必要であり、安定した採取に向けた努力を続けている。マウス肝臓の網羅的遺伝子発現解析は問題なく実施でき、その結果の解析についても実施が可能であった。今後その結果を踏まえた標的遺伝子の絞り込み作業を実施する予定である。内分泌型FGFであるFGF19、FGF21、FGF23のうちFGF23は主に骨に発現しカルシウム・リン恒常性の維持に必要である。一方、栄養代謝に重要な臓器に発現して臓器間情報伝達を担うFGF19とFGF21は、いずれもエネルギー恒常性の維持に重要と考えられてきたが、その機能的差異や作用の分子機序における同異がこれまで必ずしも明確ではなかった。たとえば、FGF19の作用とFGF21の作用には一部が共通していること、またいずれもがbeta Klothoを共受容体として必要とすること、などからある種Redundantである可能性も考えられつつある。本研究では、これまで、特にFGF19に着目し、膵消化液分泌と肝臓の代謝制御における意義を解析し、栄養物質の消化吸収におけるFGFの統合的役割を解明することを目指してきた。平成29年度には、これまでの遺伝子改変動物作製の成果を踏まえて、beta Klothoノックアウトマウスの肝臓におけるトランスクリプトームデータに加えて、FGF15(マウスFGF15はヒトFGF19のオルソログ)やFGF21遺伝子改変マウスの肝臓に関する解析をも加えた。このことにより、beta Klothoシグナルの標的遺伝子群を、FGF15ないしFGF21の標的遺伝子群と比較することにより、Metabolic FGFと呼ばれるこれら2つのFGFの作用の共通点と相違点を理解し、代謝と消化の内分泌性制御における内分泌型FGFの共通作用と使い分けに関する知見を得ることが出来た。ただし、遺伝子改変動物、特にFGF21ノックアウトマウスの繁殖と実験に十分な頭数の確保に予想以上の時間を要したため、一部の網羅的遺伝子発現解析が年度内には実施できなかった。遺伝子改変マウスの繁殖に予想以上の時間がかかったため、必要な組織サンプリングがずれ込んだ。しかし、培養細胞実験は順調に進んだことから、当初予定していたRNA-Seqによる網羅的遺伝子発現解析については多くを年度内に終えることが出来た。年度内の解析に間に合わなかった試料については、本研究課題の最終年度である平成30年度中の可及的早期に完了し、その結果を踏まえ、代謝と消化の内分泌性制御における内分泌型FGFの統合的役割の全貌解明に繋げたい。

FGF19サブファミリーはFGFファミリーの中で特に内分泌型FGFと呼ばれ、Klothoファミリー分子を必須の受容体構成因子として分泌臓器から遠く離れた臓器に作用して代謝制御を担っている。FGF19サブファミリーのうち、FGF23は主に骨に発現しカルシウム・リン恒常性の維持に必要である。一方、栄養代謝に重要な臓器に発現して臓器間情報伝達を担うFGF19とFGF21は、いずれもエネルギー恒常性の維持に重要と考えられてきた。本研究では、FGF19に着目し、膵消化液分泌と肝臓の代謝制御における意義について解析を行い栄養物質の消化吸収におけるFGFの統合的役割の解明を目指してきた。平成30年度には、特に肝臓に関する研究を行った。これまでのbetaKlothoノックアウトマウスの肝臓におけるトランスクリプトームデータに加えヒト肝臓ガン細胞株HepG2の培養系へのFGF19の添加実験、FGF15(マウスFGF15はヒトFGF19のオルソログ)ノックアウトマウスや市販ヒト肝臓組織のRNA解析を通して、FGF19-beta Klothoシステムが担う代謝制御の全貌と肝・膵疾患における意義が明らかとなった。beta Klothoノックアウトラットを解析に必要な頭数にまで引き続き繁殖させ、これを用いて、FGF19依存性の膵液分泌促進作用がFGF19の受容体であるbeta Klothoの欠損により消失するかどうかを明らかにする。一方、マウス肝臓の遺伝子発現解析からはこれまでに既に確立している胆汁酸や脂質代謝関連遺伝子群だけでなく、全く未知の遺伝子群がFGF19/beta Klothoシグナルシステムの下流で駆動されていることが明らかとなりつつある。これらのネットワーク解析などのin silico研究に加え、今後は培養細胞を用いたメカニズム研究を実施することにより、標的遺伝子の絞り込みと栄養代謝における位置づけを解明してゆく計画である。追加のRNA-Seq解析の結果が得られれば直ちに、哺乳類の消化と代謝機能においてそれぞれ中心的役割を果たす臓器である膵臓と肝臓における、FGF19とFGF21作用の比較トランスクリプトーム解析結果とFGF19、FGF21の共通の共受容体であるbeta Klotho機能のトランスクリプトーム解析結果を照合することにより、分子のレベルの作動原理に基づいたFGF作用の機序とコンテクストを理解し、代謝と消化の内分泌性制御における内分泌型FGFの統合的役割を解明する。beta Klothoノックアウトラットの作製に予定以上に時間がかかったため、その繁殖のための平成28年度中には予定していた飼育維持費用や飼料費等が不要となったため。また、おそらく遺伝子欠損に伴う発生過程の障害のためbeta Klothoノックアウトマウスが予定していた頭数は出生しなかったため、計画していた肝臓の病理組織学的解析、生化学的解析に遅延が生じ、これらの一部解析を平成29年度に行うこととせざるを得なかった。
ヨモギ属植物の薬用的価値に関する再評価

1.各産地におけるArtemisia annua及びArtemisia apiaceaに含まれるアルテミシニンの含有率について,さらに評価を続けた.昨年開発を行った固層抽出法とGC-MSを組み合わせた分析法により,台湾産(高雄市場品)について分析を行った結果,黒竜江省で採集したA.annuaに匹敵する含量を認めた.今年度はさらにHPLCによる分析を行い,著者が開発したアルテミシニンの分析法を評価した.すなわち,昨年分析を行った大阪市場品,北京市場品,陜西省市場品,黒竜江省採集品,雲南省採集品の各石油エーテルエキスを作製し,それらをHPLCで分析したところ,GC-MSを用いた結果とほぼ一致することがわかった.さらに感度はGC-MSの方が数万倍上回ることから本方法の有用性が明らかにされた.2.ヨモギ属植物の評価をさらに国内産のヨモギについても行った.今年度はヨモギ,ワタヨモギ,リュウキュウヨモギなど国内に自生するヨモギ属植物13種について栽培し、その生物活性成分を検討した.その結果,日本において絶滅危惧とされているワタヨモギのアルコール抽出エキスに強い抗MRSA活性のあることが判明した.そこで,本エキスについて種々のカラムクロマトグラフィーを用いて分離精製を行い活性成分を単離した.本化合物については現在その構造を解析中である.抗MRSA活性を有するヨモギ属植物はワタヨモギ以外にも確認されており,今後さらに検討を続ける予定である.今年度は,ヨモギ属-(Artemisia)植物の中でも特に抗マラリア活性を有する化合物アルテミシニンが単離されているArtemisia annuaの分析を中心に行った.A.annuaはアルテミシニンの製造原料として重要で,また「青蒿」と称して中国では生薬市場において販売されている生薬である.したがって,薬用資源の品質の維持や経済的な観点からアルテミシニンの含有率を把握することは大変重要になってくる.ところが,植物に含有されるアルテミシニンの量は個体によって差があるらしいという報告が多く見受けられるため,今回申請者は日本・中国市場で販売されている「青蒿」を数種類入手し,それらに含有されるアルテミシニンの量を分析した.微量のアルテミシニンを簡単に分析することはこれまで困難とされていたが,申請者が考案した個体抽出を用いる方法で容易にGC-MS分析を行うことが可能となった.この方法を用いて,北京市場品,陝西省市場品,大阪市場品について分析を行った.その結果,大阪市場品でアルテミシニン含有量がもっとも多く,北京市場品の5倍近く含有されていた.一方,陝西省市場品にはアルテミシニンがほとんど含有されず,市場品によって大きく差のあることが判明した.さらに,野生のA.annuaを採集してそこに含まれるアルテミシニンの含有量を測定した結果,やはり陜西省で採集された植物にはほとんどアルテミシニンが含有されておらず,北京採集品には相当量含有されていた.また,広東省の西双版納で採集された植物についても分析を行ったが,これには北京採集品の5倍以上のアルテミシニンが含有されていた.これらのことから,個体によりA.annuaに含有されるアルテミシニンの含有量が著しく変化していることが判明した.今後は,本植物を含め本邦に自生するヨモギ属植物の機構,土壌,季節などによる成分変動を中心に分析を行っていく.1.各産地におけるArtemisia annua及びArtemisia apiaceaに含まれるアルテミシニンの含有率について,さらに評価を続けた.昨年開発を行った固層抽出法とGC-MSを組み合わせた分析法により,台湾産(高雄市場品)について分析を行った結果,黒竜江省で採集したA.annuaに匹敵する含量を認めた.今年度はさらにHPLCによる分析を行い,著者が開発したアルテミシニンの分析法を評価した.すなわち,昨年分析を行った大阪市場品,北京市場品,陜西省市場品,黒竜江省採集品,雲南省採集品の各石油エーテルエキスを作製し,それらをHPLCで分析したところ,GC-MSを用いた結果とほぼ一致することがわかった.さらに感度はGC-MSの方が数万倍上回ることから本方法の有用性が明らかにされた.2.ヨモギ属植物の評価をさらに国内産のヨモギについても行った.今年度はヨモギ,ワタヨモギ,リュウキュウヨモギなど国内に自生するヨモギ属植物13種について栽培し、その生物活性成分を検討した.その結果,日本において絶滅危惧とされているワタヨモギのアルコール抽出エキスに強い抗MRSA活性のあることが判明した.そこで,本エキスについて種々のカラムクロマトグラフィーを用いて分離精製を行い活性成分を単離した.本化合物については現在その構造を解析中である.抗MRSA活性を有するヨモギ属植物はワタヨモギ以外にも確認されており,今後さらに検討を続ける予定である.
beta位にヘテロ原子を有する不飽和エステル類のalpha及びgamma選択的不斉アルキル化反応の開発

1.alpha位の不斉アルキル化法:二環性ベンゾシクロアルカンカルボン酸(R)-2,2′-ビナフチルエステルのメチル化反応を用いてalpha位の四級不斉炭素の構築法を開発した。この基湿にもcomplex inducedproximity効果が観察され、収率は満足のいくものではなかったが92:8の高立体選択性が発現した。得られた主成績体の立体配置をRと決定すると共に、これを応用して3-benzaxepineアルカロイド(-)-Aphanorphineおよび麻薬拮抗性鎮痛薬(-)-Eptazocineの形式不斉全合成を完成した。この反応がHipposponginの部分構造である二環性フロシクロヘキサンカルボン酸にも適応できるものと期待し、その基質の合成法を確立した。この反応については今後の検討課題である。gamma位の不斉アルキル化法:alpha-アルキル置換テトロン酸のgamma位不斉アルキル化法については、alpha位にアルキル置換基を導入すればbeta位に合成困難なC_2対称ピロリジン不斉補助基を用いなくてもconformerを1つに固定できることを低温NMRによって明らかにした。この知見をもとに次の(1),(2)の不斉合成を検討した。(1)(+)-Blastmycinone:beta位に入手容易な不斉補助基(S)-2-メトキシメチルピロリジンを導入しn-ブチルリチウムでアニオンを発生させてメチル化することにより91%収率、91:9の立体選択性で反応が進行し、主生成物をカラムクロマトグラフィーで容易に単離することができた(77%)。この成績体の立体選択的な化学変換を行なうことによりテトロン酸関連光学活性gamma-ラクトン類の代表である(+)-Blastmycinoneの短段階不斉全合成を達成した。(2)(+)-(3R,4R,5R)-4-Acetoxy-5-methyl-3-tetradecyltetrahydro-2(5H)-furanone:Great Barrier ReefのPlexaura flavaから単離された標記化合物は脂質代謝物質であるためalpha位にC_<14>の炭素鎖を有する。pi-Allylpalladium錯体を用いてテトロン酸alpha位にC_<14>ユニットを導入し、R体を用いる上記の手法を活用して標記化合物の初めての不斉全合成を達成した。以上、alpha位およびgamma位の新規不斉アルキル化法の開発と4種類の天然物や医薬品の不斉合成を完成した。
ビスマス層状強誘電体化合物の合成と評価

チタン酸ビスマス(Bi_4Ti_3O_<12>)はビスマス層状強誘電体を代表する材料であり、その自発分極(P_s)は、単結晶試料の強誘電性評価から50μC/cm^2であることが報告されているが、同時に多くの欠陥を含む材料であることも知られている。そこで、サイトエンジニアリングBi_4Ti_3O_<12>[(Bi_<4-x>Ln_x)Ti_3O_<12>]のエピタキシャル成長薄膜をMOCVD法により作成し、薄膜の強誘電性から見積もられたP_s、と、そのキュリー点(T_c)の関係を欠陥制御の観点から調査した。ランタノイド(Ln)でペロブスカイトAサイトのBiを置換することによりBi_4Ti_3O_<12>のT_cは減少した。一般に、変位型強誘電体の自発分極は、正負イオンの変移によって発生しており、T_cが高い材料ほど室温での結晶の歪が大きいことから、同じ結晶構造の材料中では、T_cが高い材料ほど大きな自発分極を持つと考えられる。しかし、見積もられたP_sは、最もT_cの高いBi_4Ti_3O_<12>で最大とならず、置換量の増加とともに一旦増加した後に減少を始めた。ネオジウムでペロブスカイトAサイトを25%置換した際にP_sは最大となり、その時の値(58μC/cm^2)は、これまでにビスマス層状強誘電体で報告された値の中で最大であった。置換によってP_sが一旦増加した後に減少を始める傾向は、元素置換によって結晶中の複合欠陥が減少し、ピニングされたドメインの反転がスムーズになると同時に、T_cの減少によって結晶の歪が減少し、P_s自身が低下しているために観察された現象であると考察された。この結果は、Bi_4Ti_3O_<12>の本質的なP_sはさらに大きいものの、内因的な欠陥により分極の反転が妨げられている可能性があることを示しており、さらなる置換元素の検討で、より大きな分極量を得られる可能性が示された。MOCVD法を用いて800°C前後の析出温度でチタン酸ビスマスのビスマスサイトをLaで置換したエピタキシャル成長薄膜を作成し、その自発分極値をLaを加えないチタン酸ビスマス薄膜の自発分極値と比較することによって、La置換が強誘電性に及ぼす影響を評価した。Laを加えない場合(Bi_4Ti_3O^<12>)の自発分極値はバルク単結晶での報告例と等しい50μC/cm^2であるのに対し、Laを加えることによって[(Bi_<3.25>La_<0.75>)Ti_3O_<12>]自発分極値は38μC/cm^2と減少し、膜厚に依存した強誘電性の変化は観察されなかった。多結晶薄膜の場合、Laを加えることによって、より大きな分極量が観察されることが広く報告されている。しかし本研究の結果より、この原因はLa置換によって自発分極量は低下しているものの、結晶中の欠陥がLa置換によって低減し、ピニングされていたドメインの反転がスムーズに行われるようになった為であるとの結論に達した。次に結晶欠陥を低減させつつ結晶中のイオンの変位を増大させることのできる置換元素が、より大きな分極量を得るために有効であると考えた。Laよりもイオン半径の小さなNdで置換した薄膜[(Bi_<3.5>Nd_<0.5>)Ti_3O_<12>]を同様に作成し、自発分極値を評価したところ、上述の薄膜を上回る58μC/cm^2もの自発分極値を有することを明らかにした。Nd置換によって、一般に材料の分極量と強い相関のあるキュリー点はBi_4Ti_3O_<12>と比較して低下していることから、以下のような有力な仮説が導かれた。チタン酸ビスマスはバルク単結晶といえども欠陥の少ない完全な単結晶の育成はきわめて困難であり、多量の欠陥のため反転が容易ではないピニングされたドメインが多く存在しており、全てのドメインが反転した場合の自発分極値は70-90μC/cm^2程度の巨大な特性であることである。

一般に、変位型強誘電体の自発分極は、正負イオンの変移によって発生しており、T_cが高い材料ほど室温での結晶の歪が大きいことから、同じ結晶構造の材料中では、T_cが高い材料ほど大きな自発分極を持つと考えられる。しかし、見積もられたP_sは、最もT_cの高いBi_4Ti_3O_<12>で最大とならず、置換量の増加とともに一旦増加した後に減少を始めた。ネオジウムでペロブスカイトAサイトを25%置換した際にP_sは最大となり、その時の値(58μC/cm^2)は、これまでにビスマス層状強誘電体で報告された値の中で最大であった。置換によってP_sが一旦増加した後に減少を始める傾向は、元素置換によって結晶中の複合欠陥が減少し、ピニングされたドメインの反転がスムーズになると同時に、T_cの減少によって結晶の歪が減少し、P_s自身が低下しているために観察された現象であると考察された。この結果は、Bi_4Ti_3O_<12>の本質的なP_sはさらに大きいものの、内因的な欠陥により分極の反転が妨げられている可能性があることを示しており、さらなる置換元素の検討で、より大きな分極量を得られる可能性が示された。
1907年来日のアメリカ人女性教師の経験から、日本における音楽教育の黎明期を探る

本研究では、1907年に来日し40年にわたり日本において音楽教育を施したDr.ケイト・I・ハンセンが、どのような手法で当時5音階しか知らなかった日本人に対し、7音階をもちいた西洋音楽の指導の礎を築いたかをアメリカ人女性の視点で浮き彫りにすることを目的とした。研究方法としては、宮城学院資料室において既に受けていた米国カンザス大学所蔵の「ハンセン資料」のコピー(マイクロフィルム60巻)、国内未発表のこれらの資料の一部をデジタル化し、本研究を進める環境を整えた。調査の中からハンセン直筆の「修士論文」、「エッセイ」及び楽譜を見出し、これらをタイプにおこした。翻訳等については本学同窓生英文コース会有志、および木村春美准教授の指導を受けた。あわせて、1941年ハンセンに直接指導を受けた、秋田県在住の卒業生(現在94歳)に聞き取り調査し研究を進めた。その成果は「宮城学院資料室年報-信望愛-第23号」に発表した。ハンセンの修士論文から、国内の学校では戦後に初めて導入されたソルフェージュの授業を、すでに明治・大正期に自作テキストを用いて指導していることが分かった。この独自の指導方法だけでなく、当時の社会の中で日本人女性が抱えている音楽のつまずきを解明していることも分かった。最先端の音楽教育を日本人の国民性に合わせて施したハンセンに教えを受けた卒業生たちは、全国の学校へ音楽教師として赴任したことが分かり、日本全体の西洋音楽の普及において重要な役割を果たしたことが明らかになった。更にまた、ハンセンの教育の成果や日本の音楽についてだけでなく、当時の日本に於ける教育差別や、西洋音楽普及の様子など、社会的・歴史的な状況も具体的に明らかになった。
遅発型アレルギ-におけるヒスタミン放出に関与する新規サイトカインの同定と役割解析

ラットのアレルギ-性空気嚢型炎症モデルでは抗原惹起後30分以内にIgE抗体を介した肥満細胞の脱顆粒反応によるヒスタミンの放出が生じたのち、その24時間後を最大として持続的なヒスタミン放出が生じる。この持続的なヒスタミン放出反応は炎症局所でのヒスタミン産生が亢進した結果であることを明らかにし、これを誘発するサイトカインについて解析した。その結果、炎症滲出液中には骨髄細胞のヒスタミン産生を増加させる活性として測定されるヒスタミン産生増大因子が少なくとも2種類存在することを明らかにし、それぞれhistamineーproductionーincreasing factor(HPIF)ーIおよびHPIFーIIと命名した。単独で骨髄細胞のヒスタミン産生を増大させる活性を持つHPIFーIについては以下のことが明らかになった。(1)粗精製品を空気嚢内に注射するとヒスタミン産生が誘導される。(2)滲出液中の活性は滲出液中のヒスタミン量の増加とよく一致して変動する。(3)この時期血清中のHPIFーI活性も増加し、骨髄細胞のヒスタミン産生も亢進している。(4)分子量は、2540kDである。一方、HPIFーIIは単独では骨髄細胞のヒスタミン産生を誘導しないが、HPIFーIによるヒスタミン産生増大作用を強く増大させる活性を持ち、(1)アレルギ-性炎症慢性期に産生され、分子量は約100kDである。(2)HPIFーIが産生されているアレルギ-性炎症急性期に、HPIFーIIを含む滲出液を空気嚢内に注射するとヒスタミン産生が増大することが明らかになった。以上の結果から、遅発型アレルギ-性炎症反応においてみられるヒスタミンの持続的な産生・放出は、少なくとも2種のサントカインHPIFーIおよびHPIFーIIにより誘発されていることが明らかになった。さらに、HPIFーIは炎症局所から血中に移行して骨髄にいたり、骨髄細胞のヒスタミン産生を亢進して血液細胞の分化増殖にも関与していることが示唆された。
ストレスタンパク質からみた身体運動の評価(その3)―運動が引き起こす体内の機械的・物理的刺激との関係、構成的発現と身体運動、強制発現の影響―

本研究においては、ストレスタンパク質を適応のマーカータンパク質として身体運動を評価するモデルを作成し、以下3つの実験結果を得た。1)ストレスタンパク質(αB-クリスタリン)を発見したラット後肢懸垂モデル(重力解除モデル:負荷量としてはきわめて大きい)において、αB-クリスタリンの基質と考えられるtubulinも不随して減少することを示した。筋の短縮はαB-クリスタリンの発現を抑制し、その基質であるtubulinの変性を促進するのかもしれない。2)筋の萎縮で減少するスαB-クリスタリンの発現を細胞で変化させると、αB-クリスタリンの減少により細胞の接着が減少するとともに細胞の動態が不安定になることをタイムラプス撮影から明らかにした。αB-クリスタリンの発現の高い細胞は、接着が強く力学的に動的であるが拮抗して緊張性収縮をしている。αB-クリスタリンはこの拮抗した張力発揮に必須であることが明らかとなった。3)走運動のような日常生活レベルの運動では、ラットでは個体差が大きいので遺伝的背景の均一なinbredマウスを用いて研究を行うシステムを作成した。VO_2-VCO_2プロットにおいて無酸素性作業閾値(AT)に相当する運動強度であるVO_2を決定することに成功した。この点は乳酸性閾値LTと一致した。これによりLTを同定したC57B6マウスを対象にLTの前後の運動強度で30分のトレッドミル走後のストレスタンパク質の発現を比較したところ、低強度の運動後に副腎でHsp72の発現の増加が観察された。高強度の運動では発現が抑制された。これはストレスタンパク質の研究で観察されるマイルドなストレスに対してはストレスタンパク質が増加してその後のストレスにはストレストレランスが得られるというこれまでの結果を支持するデータとなった。これまでの本タイトルでのラットを用いた研究により、(1)トレッドミル走により運動後肝臓・腎臓・骨格筋にHSP70のmRNAが発現すること、(2)高強度の運動後に肝臓由来の逸脱酵素GPTの上昇および肝臓でのHSP72タンパク質の発現の上昇がみられること、(3)後肢懸垂により低分子量ストレスタンパク質の減少とともに細胞骨格・微小管の特異的減少が見られることなどを報告してきた。これらのラットを用いた研究は後肢懸垂など適応による骨格筋特異的な顕著な変化の検出には適しているが、一過性の走運動の効果の検出には問題があることが判明した。安静時のHSPレベルには非常に大きな個体差が観察され、運動刺激への適応機構を探る上ではより再現性の高い実験条件の検討が必要であることがわかった。そのため本年度は抜本的なモデルの再検討を行った。従来よく使われているクローズドコロニーのラットを対象にした実験動物系に替え、遺伝的に均質な近交系実験動物(マウス)を用いた運動動物実験系の開発を行った。高感度のガスセンサーを用いてトレッドミル走を行っているマウスの酸素摂取量および二酸化炭素排出量を測定し、特定の近交系マウスの運動負荷にともなうエネルギー代謝の変化を詳細に検討し、ストレス応答の評価に必要な最大酸素摂取量と乳酸性作業閾値LT(または換気性作業閾値VET)の測定方法の確立を目指した。小動物では換気量の測定が困難なため酸素摂取量と二酸化炭素量の比から呼吸交換率比作業域値VCO2Tを求め、LTとの対応を評価した。その結果LTよりも低い強度の運動では、たとえ遺伝的に均質な動物であってもエネルギー代謝の尺度となる指標は大きく環境条件に依存することがわかった。来年度は、これらの知見をもとに運動負荷を決定し、運動負荷にともなう各臓器・組織でのHSPレベルの変化を検討する予定である。

通常運動実験はラットを用いて行われている。ラット後肢懸垂モデルは簡便で再現性があり大変良いモデルであった。しかしAerobicsのような日常レベルで行われる運動への効果をHSP72の発現から検討した結果、対照となる安静初期状態で大きな変動がみられ、かつ運動適性が個体ごとに異なり、実験系として不適切であることが明らかとなった。個体差のうち遺伝的ばらつきを減らすために遺伝子背景の均一なC57B6に対する運動実験系を立ち上げ、VO2maxとLT(Lactate Threshold)の測定を可能にした。とくにLTは全身のストレス応答系、筋線維タイプ、代謝系の変曲点でもある。本年度は個体のストレスとの関係を知るためにHPA軸(視床下部-交感神経-副腎系)副腎でのHsp70を中心とした発現をVo2-VCo2関係から決定したLT前後の両強度の30分の運動後の変化により検討した。その結果、LT上で走らせたマウスの副腎においては、いずれのHSPsも対照と比較し大きな変化がなかったが、LT以下強度で走らせた群においては誘導型のHSP72の量が運動後3、6時間で有意に増加した。先行研究では、拘束ストレスを与えた場合にはACTHが上昇し副腎皮質でHSP70の遺伝子発現の増大が報告されている。これらの結果から、(1)LT以上の運動では、副腎においてACTHがHSP70を誘導する過程のいずれかに阻害的に働く因子が存在する、(2)低強度運動においては、ACTH以外のHSP70を誘導する因子が存在することが示唆された。運動は、副腎に対してその強度に依存した異なった効果を持つが、いずれの場合にも副腎機能を調節しうる可能性が示唆された。このことから、運動が代謝に対してのみならず、機械刺激のようなロコモーションに関わる他の因子へも影響を及ぼすことを分子レベルで示すものと考えられる。
低酸素負荷時の、熱ショック蛋白質(HSP)の誘導

熱ショック蛋白質(HSP)は、名前の由来の熱ショックのみならず、様々なストレスに応答して誘導される事が知られている。その一つに、虚血時での誘導がある。本研究では、我々が従来から用いている5%酸素吸入10分間の低酸素負荷をマイルドな負荷(PaO_2=26-28mHg)とし、ベンチレーターの2分間停止をハードな負荷(20-24mHg)とし、低酸素時でのHSPの誘導について、その局在を調べまた定量化した。また、比較のため、砂ネズミ(gerbil)とラットの虚血モデルについても調べた。結果は、gerbilの虚血モデルでは、HSPは強く発現したが、ラットでは低酸素のモデルでも、虚血のモデルでさえHSPの誘導はgerbilに比べ少なかった。これには、2つの理由が考えられる。従来から、ラットは比較的低酸素に強い動物種であるとのWood(1968)らの報告があり、HSPの誘導が少ないのも、その為かも知れない。また、我々の低酸素の実験モデルは脳虚血モデルと異なり、心搏数の低下を伴うので、全身に影響を与える。このように不完全な虚血状態の時は、消化器系統主として小腸が最初に傷害を受けまた致命傷となる。これはAcker(1983)らの報告にあるように、血流量が低下した場合、血流は優先的に脳や心臓にまわり、保護されると考える事で理解出来る。低酸素負荷では、負荷の程度が強いとHSPの誘導は増え、そのピークは負荷後1-2日目で見られた。虚血の分野では、前以て弱い虚血を負荷しておくと耐性を獲得する現象が知られている。本実験でも、マイルドな負荷の場合と、ハードな負荷の双方において、1日後と2日後に2回目の負荷をかけてみたが、HSPが誘導されているにもかかわらず、傷害はむしろ累積的で耐性の獲得は見られなかった。小腸、盲腸には充血や出血が見られたが、このような場合でも、腸に分布する神経末端の神経細胞には特に変化は無かった。HSPの細胞耐性の獲得は、神経細胞に限るものかも知れない。1.方法Wistar系雄ラット(約300g)に、気管内挿管し、1%ハロセンを含む、笑気(70%)ー酸素(バランス)で麻酔した。その後、ハロセンのみ継続し、5%酸素吸入の低酸素を、3分間と10分間の2群に分けて負荷した。負荷後3時間、6時間、12時間、24時間後に各々断頭し脳を正中線で2分し、液体窒素で凍結し、組織学用の試料と電気泳動用の試料とした。形態的観察は、HSP70のモノクロ-ナル抗体を用い、ABC法による特異的な免疫染色を行なった。また、生化学的観察はO'Farrellの2次元電気泳動にて試料を展開し、Western blottingにてHSPのスポットを同定した。2.結果と考察形態的観察では、3分間の低酸素負荷後3時間で、海馬CA3や歯状回で呈色が見られ経時的に呈色が増強したが、24時間後には、減少傾向が見られた。10分間の低酸素負荷群では、より強い呈色が見られ24時間後も維持されていた。また、大脳皮質や線条体でも早期に呈色が見られたが、減少傾向も早かった。

一方、電気泳動による観察では負荷後3時間では、3部位のどれにも、スポットの出現は見られなかったが、6時間後に海馬で見え始め、経時的に増加した。大脳皮質や線条体では、海馬よりHSP含量は低かった。電気泳動による観察では、量が少ないためか、低酸素負荷後の早期にはHSPの誘導は検出されなかったが、6時間後からのHSPの誘導の増加を、定量的に確認する事ができた。3.まとめ低酸素負荷により、脳の脆弱な部位にHSP70の誘導が見られた。生き残る細胞は、早期にHSPを誘導し24時間後には既に減少傾向にあった。しかし、死に至る細胞では、HSPの発現は遅いが24時間後も合成は維持されていた。虚血時には、脳や心臓が傷害を受け易いと、従来から言われてきた。確かに、心停止などのように血流が完全に止まり、どの臓器も同じ条件下におかれた場合は、そのような結果になるかも知れない。しかし、我々の実験系では、負荷時間が短い場合(5%酸素、10分間)は酸素分圧のみの低下であり、また低酸素負荷の時間を延長した場合(5%酸素、30分間)は心拍数が半減し、これは不完全な虚血に相当する。このように不完全な虚血状態の時は、消化器系統主として小腸が最初に傷害を受けまた致命傷となる。これにはAcker H(1983)らの報告があり、血流が低下した場合、血流は優先的に脳や心臓にまわり、他の臓器はより厳しい虚血状態になり傷害を受けると考える事で理解出来る。5%低酸素では時間を延長しても神経細胞の脱落が見られる程の負荷が得られないので、筋弛緩薬の投与下で、ベンチレーターを3分間停止するハードな負荷をかけた。この系では、心拍数が正常時の半分に低下し、PaO_2=20-23mmHgにまで低下する。また、この負荷後生存し得るのは負荷後3-5日目までで、消化器系の障害が死因となる。このハードな負荷では、マイルドな負荷の場合と比べて、HSPの誘導量は増加した。また、HSPの誘導はいずれの負荷でも、脳のみならず、肝,腎,腸,の各種の臓器で見られた。マイルドな負荷の場合と、ハードな負荷の双方において、1日後と2日後に2回目の負荷をかけてみたが、HSPが誘導されているにもかかわらず、傷害はむしろ累積的で耐性の獲得は見られなかった。小腸、盲腸には充血や出血が見られたが、このような場合でも、腸に分布する神経末端の神経細胞には特に変化は無かった。HSPによる細胞耐性の獲得は、神経細胞に限るものかも知れない。
癌に対する線量増加放射線治療の理論確立:FMISO-PETを用いた再酸素化の証明

計20例の頭頚部癌患者に対して予定の検査プロトコール(放射線照射前・照射中・照射後のFMISO-PET撮像)を完遂することができた。得られたFMISO-PET画像データからは、治療前に19例で頭頸部癌原発巣に低酸素が存在すると判断された。治療中のFMISO-PETでは全例でFMISOの集積が治療前より低下し、19例中10例は治療中のFMISO-PETで低酸素が消失していた。治療後のFMISO-PETでは7例で低酸素が消失していたが、残りの2例では低酸素が残存していた。現在まで解析してきた研究結果により、放射線治療早期に再酸素化の存在を示すことができると考えている。申請時に記載した研究計画につき、北海道大学病院審査委員会の承認を得た上で、研究を開始した。現在までに17例の未治療頭頚部癌患者を対象にFMISO-PETおよびFDG-PETを施行し、これらの症例を対象に解析を行った。申請時に記載した研究計画・方法に従い、放射線治療前と治療開始後(治療中,約30Gy程度)、治療終了後にFMISO-PET及びFDG-PETを行った。治療開始前と治療開始後の比較では、低酸素状態を示唆する所見が、治療開始後のFMISO-PETで有意に低下しており、腫瘍の低酸素部分が治療開始後早期に再酸素化されている事が示唆された。一方、FDG-PETでの集積変化(抗腫瘍効果)は、治療前・中・後を通して持続的に集の減弱として見られており、再酸素化よりも後期まで効果が続いていることが示唆された。平成26年度終了時点までに、計20例の頭頚部癌患者に対して、予定の検査プロトコール(放射線照射前・照射中・照射後のFMISO-PET撮像)を完遂することができた。当該研究の目的は、放射線照射開始後の再酸素化の有無を確認する事である。現在まで解析してきた研究結果により、完全ではないものの放射線治療早期に再酸素化の存在を示すことができると考えている。そして、今後腫瘍の低酸素領域に対してより強い放射線治療(Dose escalation)が有効である事の根拠の重要な1つとなると考えている。上記研究成果は、2014年4月の日本医学放射線学会総会(横浜)、2014年6月の米国核医学会(SNMMI、カナダ)、2014年10月の日本核医学会総会(大阪)で発表した。現在は論文の作成を開始しており、今後英文雑誌に投稿する予定である。将来的には、治療終了後も経過観察を継続し、再酸素化が治療後の再発との関連も検討する事により、dose escalationを含む新たな治療への応用の基盤となる根拠を築いていく予定である。平成26年度までに予定の症例数に対してFMISO-PET及びFDGーPETを終了し、解析も終了していた。結果は放射線照射開始後早期にFMISO-PETでの病変への集積が著明に低下していた。一方FDG-PETでの病変への集積は、治療終了時まで徐々に低下していた。FMISO-PETの集積がFDGよりも早期に認められた事で、治療開始後早期のFMISO-PETの集積低下は治療効果によるものではなく、再酸素化が治療効果に先立って起こっている事が示唆された。この結果から、再酸素化された病変への放射線感受性が改善する事を考慮すると、将来的にFMISO-PETで集積が見られた低酸素領域への線量増量放射線治療(Dose escalationなど)により、低酸素が解除された後の治療効果を期待できる。また、2016年の第75回日本医学放射線学会総会(横浜)のシンポジウムで当研究を含む低酸素と放射線治療について講演を行った。治療終了後も経過観察を継続しており、各症例の予後を検討し、Dose escalationを含む新たな治療の実現に向けて新しい研究の開始を予定している。【上記とともに入力をお願いします】予定されていた症例数に対して、十分なPET検査が行えた。解析も進み、複数の学会で成果を発表することもできた。最終的な研究の成果のまとめは今後の課題だが、これは元々平成27年度に行う予定となっており、平成26年度に予定していた研究計画は順調に達成できたと考えられる。核医学予定通り解析を進め、平成27年度中に英文雑誌に論文投稿を行う予定である。

当研究にエントリーされる症例数が予想よりも多く、比較的早期に統計学的解析ができる状況となった。また学会での発表を経て、解析方法もより洗練されたものになってきている。そのため、平成27年度まで予定していた研究を、1年前倒しして平成26年度中に、申請書に記載した研究成果を公表できると予想している。今後以下の解析評価を試みることを検討している。1.FMISO-PETで低酸素所見の有無がFDG-PETでの抗腫瘍効果に影響を与えるかどうかを統計学的に解析する。当研究の成果公表の後は、実際に患者への応用を検討する事となる。Dose escalationでどこまで線量を上げるか、どのように照射範囲を決定するか、また患者への安全性をシミュレーションや動物実験などを通して細かく検討・確認し、患者へのDose escalation応用が開始されるよう、研究を進めていく予定である。平成25年度である程度のデータを蓄積することができたが、まだ目的を達成するには至っていない。平成26年度も研究に登録する症例をさらに増やし、データ解析のための環境もさらに充実させる必要がある。また学会での研究成果公表や論文作成も予定されている。平成26年度も対象患者にかかる検査に費用が必要である。またデータ記録・解析のための端末・周辺機器・ソフトウェアも今後必要である。学会での研究成果公表予定や論文作成にかかる費用も必要となる。
in vivoにおける免疫リポソーム・血管内皮細胞間相互作用に関する研究

in vivoにおける白血球と血管内皮細胞との相互作用を解析するために、白血球のかわりに人工細胞、リポソームを用いることを考案した。リポソームの内部に金属を封入し、その表面に内皮細胞に発現する抗原に対する抗体を付加した免疫リポソームを作成し、生体へ応用した。免疫リポソームはホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、コレステロールからなり、径100nmに調整した。リポソーム表面に網内系から回避するためPEG(ポリエチレングリコール)をつけ内部にAu,Fe,Cuを入れた。Auは塊を作り、Feは分散化した。すべてのリポソームに入らず30%程度であった。さらに抗体としてICAM-1,VCAM-1を付加した。それらは100nmに30個前後つくことを形態学的に確認した。次にこれらの免疫リポソームを生体に投与した。アイソトープを入れた実験により、肝臓、リンパ節は特に取り込みが見られたため、今回はこれらの臓器に焦点を当て通常の透過電顕、走査電顕に加え反射電子法、エネルギーフィルターTEMを用いて調べた。肝臓においてはsieve plate周辺にリポソームが集まった。さらにその裏面につくものも見られ、さらに内皮に取り込まれるものも見られた。リンパ節においては、高内皮小静脈で内皮細胞の接着部位に集族した。内皮細胞内への取り込みは肝類洞ほど激しくはなかった。これらの結果から免疫リポソームはin vivoにおいて(1)細胞表面の抗原の挙動及び(2)細胞内取り込みによる細胞内情報が得られることがわかり、この人工細胞を細胞生物学的手法として用いることが有用であることが判明した。本プロジェクトは抗VCAM-1,ICAM-2,E-セレクチン、PCAM-1、MECA抗体付加リポソームを用い、in vivoにおける肝臓、リンパ節、パイエル板、脾臓、胸腺、肺、腎臓の血管内皮細胞と免疫リポソームとの相互作用を形態学的に解析し、白血球の接着に関与する血管内皮細胞の接着分子の役割について明らかにすることを目的にしている。本年度はin vivoにおいて様々な臓器に取り込ませた多種類の免疫リポソームを形態学的に把握するための適切な方法を確立することを目的とし、次の結果を得た。リポソームの投与方法の投与方法に関しては、下大静脈より注入する方法が容易で確実であることが分かった。また網内系より回避するために、あらかじめ抗体のついていないPEG-liposomeを事前に投与することが効果的であることがわかった。リポソームは他の構造,特に小胞との区別がつきにくく,観察には工夫が必要であるが、今回タンニン酸処理によりリポソームの脂質膜を明確にTEM像として描き出すことができた。観察する方法は,通常のTEM,SEM以外に電子分光型電子顕微鏡(借用)による無染色切片の観察,SEMを用いた反射電子法による観察を併用してみた。繊細な脂質膜が250eV EELSで捉えることができた。この方法を今回の研究に導入する基礎ができた。次年度in vivoの解析にすすむ前に現在次の二点を検討している。金粒子の含有はpHの微妙な影響を受けることがわかった。そのため安定した条件を得る目的で適切なpHを絞り込むため実験を繰り返している。二つ目はリポソームの内部に金以外の物質を入れる際の条件をpH,温度、化学的性状の面などから調べている。さらにリポソームを把握しやすくするために金粒子を封入する。抗体をつけた状態で実際封入は可能であったが,すべてのリポソームに封入されなかった。遠心操作で改善することが判っているので,現在効率よく入る条件を検討している。

in vivoにおける白血球と血管内皮細胞との相互作用を解析するために、白血球のかわりに人工細胞、リポソームを用いることを考案した。リポソームの内部に金属を封入し、その表面に内皮細胞に発現する抗原に対する抗体を付加した免疫リポソームを作成し、生体へ応用した。免疫リポソームはホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、コレステロールからなり、径100nmに調整した。リポソーム表面に網内系から回避するためPEG(ポリエチレングリコール)をつけ内部にAu,Fe,Cuを入れた。Auは塊を作り、Feは分散化した。すべてのリポソームに入らず30%程度であった。さらに抗体としてICAM-1,VCAM-1を付加した。それらは100nmに30個前後つくことを形態学的に確認した。次にこれらの免疫リポソームを生体に投与した。アイソトープを入れた実験により、肝臓、リンパ節は特に取り込みが見られたため、今回はこれらの臓器に焦点を当て通常の透過電顕、走査電顕に加え反射電子法、エネルギーフィルターTEMを用いて調べた。肝臓においてはsieve plate周辺にリポソームが集まった。さらにその裏面につくものも見られ、さらに内皮に取り込まれるものも見られた。リンパ節においては、高内皮小静脈で内皮細胞の接着部位に集族した。内皮細胞内への取り込みは肝類洞ほど激しくはなかった。これらの結果から免疫リポソームはin vivoにおいて(1)細胞表面の抗原の挙動及び(2)細胞内取り込みによる細胞内情報が得られることがわかり、この人工細胞を細胞生物学的手法として用いることが有用であることが判明した。
労働法・社会保障法理論における「家族」と生活利益の再検討

労働法や社会保障法の分野においては、労働者又は国民の生活利益に着目した法規制が数多く見られ、そこでは労働者等が「家族」の一員であることから生じる様々な利益が考慮される。そのような考慮は社会保障法において顕著であるが、労働法においても近年は拡大傾向にある。しかしながら、家族の多様化は、そのような考慮に対し様々な問題を投げかけており、それに対して法が対応すべき分野が増加している。本研究は、労働者保護法や労働契約法上の諸問題、並びに、それらとの関連で社会保障法上の諸問題を検討する際に、労働者(社会保障法の場合は「国民」)の生活上の利益をどのように評価し、それを法理論にいかに取り入れるべきか、という問題を検討するものである。労働法や社会保障法においては、労働者(国民)の生活の保障ということが重要な法目的の一つであることから、立法論や解釈論を検討するにあたっても、又、具体的な紛争解決にあたっても、労働者(国民)の生活上の利益を適切に法的議論に反映することが必要となる。その際、労働者(国民)の生活は、多くの場合、「家族」という単位で営まれているため、生活上の利益を評価するには、「家族」にまで踏み込んだ評価が必要となる。しかしながら、近年、「家族」のスタイルや機能は大きく変容するとともに多様化しており、ステレオタイプな家族像を前提とした議論は難しくなっている。そこで、本研究においては、「家族」の変容の実相を解明した上で、「家族」の変容とともに変化する労働者(国民)の生活上の利益を、労働法及び社会保障法においてどのように評価し、又、法理論の中に取り入れるべきか、という問題を検討する。具体的な計画としては、(1)法制度及び法理論における「家族」及び労働者(国民)の生活利益の位置づけに関する知見の獲得、(2)現代家族に関する実証的な知見の獲得、(3)状況変化に基づき法理論に生じている問題の発見、(4)法理論に生じている問題に対する解決策の検討、を、それぞれ段階を踏んで進める。もっとも、(1)と(2)は相互に関連し合う問題であるから、それぞれで得た知見を相互に参照する形で研究を進める。また、(1)及び(2)で得られた知見を基礎に(3)の作業を行うが、(3)の作業の結果、現状認識の再検討を行う必要が生じる可能性があるため、その場合には、再び(1)及び(2)の作業を補充的に行う。また、研究の手法としては、(1)既存の調査報告等を含む資料・文献に基づく分析、(2)インタビューなどによる現状認識、(3)申請者、連携研究者、海外共同研究者相互間における討論を中心とする比較法研究を中心とする。その際、(3)を重視し、ヨーロッパ及び日本における現状分析と理論のあり方を比較対照することにより、それぞれにおける問題点の解明と解決方法の模索を図る。本年度は、労働法及び社会保障法において、労働者(国民)の生活上の利益がどのように位置づけられているかを明らかにするため、その前提作業として、我が国社会において家族というものが、どのように変遷してきたかを検証した。この作業は各種の統計を用いて行ったが、その際、連携研究者の協力を得て経済学的な分析も行った。また、ウィーン大学と共同でシンポジウムに行うことにより、日本の状況とオーストリアの状況を比較対照し、両国における家族の変遷を確認した。このような作業を踏まえ、労働法及び社会保障法における家族の位置を明らかにし、これらの法分野において労働者(国民)の生活利益がどのように位置づけられているかを検討した。具体的には、内縁関係をめぐる法的問題、及び、家族扶養と社会保障法における扶養との関連について検討を行った。前者においては、家族状況の変遷に対して社会保障法理論がどのように対応してきたのかを明らかにした。また、後者においては、家族というものが弱体化する中で、社会保障法に課される課題を明らかにした。これらの作業に関しても、日本とオーストリアの理論状況を比較対照し、オーストリアにおいても内縁関係や同性間のパートナーシップなど、既存の家族法では対応できない状況が現実に生じており、家族の扶養が弱体化し、それに伴って、社会保障に課される課題が肥大化しているという状況が明らかにされた。平成21年度においては、労働法理論において「家族」がどのように位置づけられているかを検討した。具体的には、まず、労働立法が「家族」問題をどのように認識し、これにどのように対応したのかを明らかにする作業を行った。また、これに加えて、判例が、日本の家族の変容にどのように対応してきたのかを明らかにする作業も開始した。この結果、裁判例は、従前、労働者が家族の一員であるという側面を、労使間の利害調整の場面で考慮することはほとんどなかったが、近時においては、配転命令をめぐる紛争において、この側面に対する考慮が見られるようになったことが明らかとなった。他方、解雇紛争などにおいては、なお、そのような配慮を見出すことはできなかった。こうした研究成果に基づき、ウィーン大学との間で比較法研究を行った。オーストリアにおいては、労働者が家族の一員であるという側面に着目した立法が数多く見られ、我が国においては見られない制度もいくつか存在した。