hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高血糖による吸入麻酔薬の心保護効果減弱とグルコース輸送体の関連

当初、小動物のPETーCTを用いてグルコースの心筋内の取り込みを評価するように考えていたが、PET-CT室で動物の手術を行うことができず、研究のプロトコールを再考中である。各群で心筋を摘出して、心筋内の各種酵素の同定、および病理切片を作成してGLUT4の組織での関与を見ていく予定である。心筋虚血時には灌流域に血流が途絶えるので、その領域の心筋細胞にグルコースの供給はない。一方で再灌流時には灌流域に血流が流れ、その領域の心筋細胞にグルコースが供給される。供給されたグルコースをグルコース輸送体4(GLUT4)を介して細胞内に取り込むことが心筋虚血再灌流傷害においてどのような役割を果たすか、今回の研究で検証をおこなった。ウサギの心筋虚血再灌流傷害モデルを用いて心筋梗塞サイズを測定する実験を行ったウサギはペントバルビタールで麻酔を行い、気管切開して人工呼吸を行った。左開胸をして左冠動脈前下行枝に糸をかけて、心筋虚血再灌流傷害に用いた。吸入麻酔薬イソフルラン1MACを30分間吸入させ、その後15分間通常換気を行い、30分間の冠動脈閉塞、180分の再灌流を行い、心筋梗塞サイズを測定すると心筋梗塞サイズは19%とイソフルラン吸入のない対照群(46%)と比較すると有意に低かった。GLUT4阻害薬であるリトナビルの前処置は対照群の心梗塞サイズと比べて有意な変化はなかった。(リトナビル単独群54%)リトナビルを前処置してイソフルランを吸入させても、イソフルランによる心筋保護効果は認められず、対照群と同等であった。(リトナビル+イソフルラン群:51%)これらの結果は再灌流時のGLUT4を介する心筋内へのグルコース取り込みは吸入麻酔薬による心筋保護効果の作用機序の一部に関連していることが示唆された。今後、心筋虚血再灌流傷害において再灌流時に心筋にグルコースを取り込ませる手法が得られれば心筋保護効果を効果的に発揮する戦略の一つとなるであろう。現在はウサギの実験は順調に行われており、遅れを取り戻すべく実験のスピードを上げている。先ほども記載したが、当初、小動物のPETーCTを用いてグルコースの心筋内の取り込みを評価するように考えていた。しかし、PET-CT室で動物の手術を行うことができず、研究のプロトコールを再考中である。研究概要にも記載したが、動物実験が少し遅れているため動物の費用等が消化しきれなかった。心筋梗塞サイズ測定の実験が終了した段階で残高が20,158円がでた。今年度、組織を用いた別の実験を行う予定であり、資金はそちらの物品費に使用させていただきたい。これからウサギを用いた動物実験が本格化する。動物の費用、試薬の費用が今後大きく増加して予定通りの資金が必要となる。遅れを取り戻すべく実験のスピードを上げている。
ビニロガス向山アルドール反応を活用した天然生理活性ポリケチドの効率的合成法の開発

ビニルケテンアセタールとアルデヒドのビニロガス向山アルドール反応は、天然生理活性ポリケチドの骨格によく見られる部分構造を一挙に構築でき、これら一連の化合物合成の有力な手法になるものと考え、研究を行った。本年度は、多くの研究発表を行うことができた。ビニロガス向山アルドール反応を活用した抗腫瘍性物質TMC-151Cの収束的全合成について、ACIE誌にHot Paperとして採択された。また、TMC-151Cの全合成の際に、通常では予測できない立体選択性が発現するケイ素テザーを介した閉環メタセシスを見出すことができた。報告者は、熱力学的に不安定な8員環E-オレフィンが生成する要因を、系統的に置換基の立体化学、置換パターンを検証することで、その詳細な選択性発現機構を明らかにすることができた。この研究成果もACIE誌にVIP paperならびにFrontispieceとして採択され、速報パートのトップとして掲載された。またビニロガス向山アルドール反応を活用した抗真菌活性ポリエンMyxalamide Aの効率的全合成研究においても、種々合成経路を検討した結果、その全合成まであと一工程という目前のところまで研究を進展させることができた。すなわち、ビニロガス向山アルドール反応を鍵反応として、最終工程のクロスカップリング前駆体である三つのフラグメントの合成に成功した。今後、ワンポットでのStille &鈴木カップリングを利用した三成分連結により、Myxalamide Aの収束的全合成を達成する予定である。
促通拡散ヘキソーストランスポータアイソフォームの構造・機能相関

哺乳動物促通拡散ヘキソース輸送体には、GLUT1からGLUT5までの5種類のアイソフォームが存在し、いずれも細胞膜を12回貫通し、N末端とC末端は細胞内に存在するトポロジーを有する。GLUT1はすべての細胞の細胞膜に存在してグルコース輸送を介在する。我々は、ラットGLUT5はグルコース輸送活性は有さずフルクトース輸送体であることを示し、さらにGLUT1とGLUT5のキメラ蛋白をCHO細胞に発現させて糖輸送特性を検討し、グルコースおよびフルクトース輸送能に必要な部位を解析してきた(Inukai K et al.Endocrinology 136:4850-4857,1995)。GLUT5とGLUT1では、極性のある細胞での細胞内局在に違いがあり、細胞内ソーテイング機構についても良いモデルとなる。すなわち、GLUT5はapical側に、GLUT1はbasolateral側に局在し、消化管腔から吸収した糖を血管内に取り込むのに関わっている。そこで、細胞内ソーテイングを決定するモチーフを解明するために、GLUT5とGLUT1の間で様々なキメラを作製し、ヒト消化管上皮細胞のモデルであるCaco-2細胞に発現させ検討した。その結果、膜貫通部位6と7の間にある細胞内ループ部分がGLUT1であればbasolateral側に、GLUT5であればapical側に局在し、Caco-2細胞におけるGLUT1とGLUT5のソーテイングには細胞内ループ部分が大きな役割を演じていると考えられた(Inukai K et al.Molecular Endocrinology in press 1997)。
救急外来から帰宅する患者の再受診予防のための地域連携プログラム開発と効果検証

本研究は、救急外来の受診後に帰宅する患者(以下、救急帰宅患者)に着目し、救急外来からの帰宅時及びその後の救急・地域の関係職が実施する予定外の救急再受診等を予防するための地域連携支援について検討するために、[1]文献検討、[2]インタビュー調査、[3]救急・地域の関係職との検討会での地域連携プログラムを開発、[4]事前-事後比較研究によるプログラムの効果検証及び評価を行うこととする。本研究は、救急帰宅患者・家族のリテラシー/満足度の向上、及び急性期ー地域間の情報提供等の地域全体で支える体制づくりを目指しており、さらには、制度の作成、地域包括ケアシステムの充実への寄与につながることが期待される。
ハイブリッド型吸音パネルに関する研究

薄板型の吸音パネルは一般に背後に空気層を設け,パネルに作用する音響エネルギーを振動に変換することによりエネルギーを消費する受動型の吸音装置として用いられるが,その受動的吸音効果について評価するために,箱型閉空間の壁面の一部に弾性パネルの埋め込まれたモデルを考え,パネルの振動放射音を考慮した室内音場に関する数値計算モデルを構築した.弾性平板以外の壁面は剛壁とし,室内フロアに点音源が一つあるものとする.その結果,支持条件によって決まるパネルの固有振動数付近では吸音効果は低下するが,それ以外の周波数に対しては数dB程度の吸音効果があることを確認した.また,音源周波数が室内の共鳴周波数付近の場合,音圧のモード節が平板上にない条件において,若干の吸音効果が見られた.さらに,吸音性能の向上と適用周波数範囲の拡大を目的として,受動要素としての吸音パネルにアクティブ制御手法を付加することによるハイブリッド化について検討した.パネルに圧電素子を貼り付けることによりパネルの振動を励起・制御するものとし,圧電素子の特性を考慮した弾性平板の振動について数値計算モデルの定式化を行った.制御系としては,音源の多様性や構造物の動特性変化を考慮してニューラルネットワークを採用した.音源より単一周波数の正弦波を出力し,いくつかの周波数について室内音響制御シミュレーションを行った.その結果,対象とする周波数および音圧評価点の選択によっては受動的効果のみの場合と比較してさらに音圧を低減することが可能であるが,受動的効果について検討した場合と同様,パネルの振動モードおよび室内音場のモードに関連して,十分な抑制が出来ない場合があることがわかった.吸音パネルは一般的に背後に空気層を設け,受動型の吸音装置として用いられるが,まずはパネルのアクティブ制御による静音化について検討するために,箱型閉空間の壁面の一部に弾性パネルの埋め込まれたモデルを考え,パネルの振動放射音を考慮した室内音場に関する数値計算モデルの構築を行った.弾性平板以外の壁面は剛壁とし,室内フロアに点音源が一つあるものとする.また,パネルに圧電素子を貼り付けることによりパネルの振動を励起・制御し,圧電素子の特性を考慮した弾性平板の振動についても定式化を行った.制御系としては,音源の多様性や構造物の動特性変化,パネル移設など諸条件の変化に対応可能と考えられるニューラルネットワークを用いることとした.音源として単一周波数の正弦波を選択し,いくつかの周波数について室内音響制御シミュレーションを行った.これまでのところ特定の周波数について若干の音圧低減が見られたが,十分な効果の確認には至っていない.ここで,制御効果は制御系への入力および出力値の評価に用いる信号の選択に依存することが考えられ,また評価点での音圧値が最小となる手法を採用しているために,空間全体に渡り音圧が十分抑制されないことが考えられる.今後の取り組みとして,評価点を複数設けることや,音響パワーによる評価について検討する予定である.さらに,パネル背後の空気層を考慮した受動的吸音効果についても数値解析および実験的に検討を行う.薄板型の吸音パネルは一般に背後に空気層を設け,パネルに作用する音響エネルギーを振動に変換することによりエネルギーを消費する受動型の吸音装置として用いられるが,その受動的吸音効果について評価するために,箱型閉空間の壁面の一部に弾性パネルの埋め込まれたモデルを考え,パネルの振動放射音を考慮した室内音場に関する数値計算モデルを構築した.弾性平板以外の壁面は剛壁とし,室内フロアに点音源が一つあるものとする.その結果,支持条件によって決まるパネルの固有振動数付近では吸音効果は低下するが,それ以外の周波数に対しては数dB程度の吸音効果があることを確認した.また,音源周波数が室内の共鳴周波数付近の場合,音圧のモード節が平板上にない条件において,若干の吸音効果が見られた.さらに,吸音性能の向上と適用周波数範囲の拡大を目的として,受動要素としての吸音パネルにアクティブ制御手法を付加することによるハイブリッド化について検討した.パネルに圧電素子を貼り付けることによりパネルの振動を励起・制御するものとし,圧電素子の特性を考慮した弾性平板の振動について数値計算モデルの定式化を行った.制御系としては,音源の多様性や構造物の動特性変化を考慮してニューラルネットワークを採用した.音源より単一周波数の正弦波を出力し,いくつかの周波数について室内音響制御シミュレーションを行った.その結果,対象とする周波数および音圧評価点の選択によっては受動的効果のみの場合と比較してさらに音圧を低減することが可能であるが,受動的効果について検討した場合と同様,パネルの振動モードおよび室内音場のモードに関連して,十分な抑制が出来ない場合があることがわかった.
昆虫摂食阻害物質アザジラクチンの不斉全合成

アザジラクチンはインドセンダンから得られるトリテルペノイドで、強力な昆虫食物摂取阻害活性を有するが、人畜には全く無害であり残留性も低いことから、環境に優しい天然由来の農薬として極めて注目されている。本研究ではアザジラクチンの構造活性の相関関係およびその作用機構を解明するべく、効率的な合成経路の確立と全合成の検討を行った。アザジラクチンはデカリン部位とジヒドロフランアセタール部位の二つのセグメントから構成されており、両セグメントを光学活性体として合成することを計画した。まずデカリン部位の短段階合成を検討した。マロン酸エステルを原料とし、不斉アリル化反応等を用いてトリエン化合物を誘導した。この化合物の熱的分子内Diels-Alder反応は選択的に進行し、高度に官能基化されたデカリン化合物を与えた。これによりアザジラクチンのデカリシ部位の合成法が確立された。また、三環性ジヒドロフランアセタール部位の合成をも完了した。不斉Diels-Alder反応により得られる二環性化合物を原料とし、Sml_2による還元的エーテル開裂、選択的アリル化およびアセタール化など種々の高選択的官能基を経て、三環性化合物の合成を達成した。本合成法は21工程で全収率25%とこれまでにない非常に高い効率である。本研究によって確立された合成法はいずれも従来法より短工程かつ優れた効率性を有していると同時に、本合成により得られたセグメント化合物は全合成のための重要中間体であると位置づけられ、近い将来アザジラクチンの全合成が可能であると確信する。アザジラクチンはインドセンダンから得られるトリテルペノイドであり、強力な昆虫食物摂取阻害活性を有するが、人畜には全く無害であり残留性も低いことから、新世代の農薬として大いに注目されている。本研究ではアザジラクチンの構造活性の相関関係およびその作用機構を解明するべく、効率的な合成経路の確立と光学活性体としての全合成の検討を行った。既にデカリン部位の合成は、不斉還元反応を用い光学活性二級アルコール合成した後、Diels-Alder反応とによりその骨格合成を達成した。このデカリン化合物の官能基化と短工程化を行なうために、さらなる合成経路を検討した。マロン酸エステルを原料とし、不斉アリル化反応により高い鏡像体過剰率にて重要中間体を与えた。またジヒドロフランアセタールは、シクロペンタジエンとアクリル酸誘導体を用いた不斉Diels-Alder反応を鍵反応とし検討を行った。このDiels-Alder付加体はBaeyer-Villiger反応等を経て、ビシクロ[3.2.1]骨格を有するラクトンへ変換が可能であることが判明した。本研究で得られた化合物はいずれもアザジラクチンの全合成のための重要中間体であると位置づけられ、現在各々のセグメントの結合および全合成に向けて検討中である。
樹状細胞、NK-T細胞をベースとした感染免疫系賦活と調節

感染源に対して有効な免疫応答を誘導・制御することは、感染防御の観点から重要である。これまで、免疫始動と制御で重要な役割を果たす樹状細胞と、NKT細胞の機能修飾の研究を進め、ケモカインのCCL19とCCL21が、樹状細胞の遊走のみならず、形態変化や抗原取り込みに対しても強い活性を持つことを初めて明らかにした(Blood 2002 ; 2003)。従来、成熟型樹状細胞では抗原取り込みが低下すると考えられてきたが、CCL19などによって細菌などの取り込みが著明に促進されたことは、成熟樹状細胞の役割を再認識させる発見と考えられた。今年度はこれらの変化の基礎となる、ケモカイン刺激後の細胞内骨格の変化を解析し、哺乳動物樹状細胞では初めて、アクチンネットワークの構成と、Apr2/3複合体のリクルートを明らかにした。また、成熟樹状細胞の抗原取り込みに関与するシグナル伝達系として、Cdc42とRacが重要であること、遊走にはJNKとRho伝達系が個別に関与することを初めて明らかにした。さらに、樹状細胞の始動する免疫応答の型に影響を与える因子として、TNF-αとLPSの差(Immunology. 2003a),MAPKとIL-12産生の関係(Immunol.Lett. 2003)、抗酸化剤によるCD40発現の特異的低下(Immunology 2003b)、ヒスタミンによる機能制御(Immunolobiol, 2003)、さらにTNF-α刺激後のp38MAPK活性化の役割(Immunology, 2003c)などを明らかにした。
脳機能の変化と可塑性について:解剖画像およびfMRIと拡散テンソルを用いた解明

周産期障害に伴う脳損傷例において、視覚野での構造的、機能的可塑性について機能画像(fMRI)および構造画像を用いた評価を行った。これまでの研究では、特に若年での脳損傷における脳機能の可塑性が見られたという報告もあるが、今回の実験においては、視覚野の一次からより高次の網膜表象(retinotopic map)において明らかな可塑性は示されなかった。次に、外科患者を対象とした脳機能評価の準備段階として、脳虚血存在下における、fMRIの解析方法の評価を施行している。脳虚血・梗塞がある場合、神経活動に対する血管反応の違いにより脳機能評価が不適切になる場合があることは知られている。これはfMRIを用いた脳機能(変化)の評価において致命的な問題となるが、既存の報告はいずれもケーススタディーレベルで、客観的で適切な解析方法の利用もなかった。本実験では、血管反応モデルを想定しない解析を試み、従来の方法との比較を行っている。また、同時にfMRIにおける脳血管反応の特性を利用した、脳虚血評価の可能性につき実験を施行している。
Blalock-Tausig shuntの人工血管流量を調節するデバイスの開発

肺血流量減少性疾患に対して鎖骨下動脈と肺動脈を小口径人工血管で接続するmodified Blalock-Taussig shunt手術(BTS)では、人工血管から供給される肺血流の過大と過小は患者の臨床経過を決定する重要な因子であり、シャント血流を適切に調節可能であることが望まれる。本研究では、経皮的に人工血管流量を調節可能な特殊構造のバルーン装置を開発し,模擬回路および生体内埋植試験で有効性を確認し得た。人工血管流量調整デバイスの基本構造の決定と試作作成:内側方向にだけ膨張するように設計された円筒形のポリウレタン製のバルーンを開発した。全長を2cmとし内部に径5mmのPTFE人工血管を内挿して使用するものである。バルーンは皮下ポートに接続され、注入された生理食塩水の量でバルーンの拡張度が可変されることによって人工血管の径を変化し血流量が調整される。シミュレーション回路を用いたデバイスの性能評価試験:本デバイスを装着した径5mmのPTFE人工血管を循環回路に接続し、人工血管前後での圧力差と回路流量の関係を測定した。バルーン内容量の変化に伴う圧-流量関係は良好に平行移動し、再現性があった。径3.5mm人工血管と同等の圧-流量関係を得るバルーン容量が決定された。生体内におけるデバイスの埋植と性能評価試験:ビーグル犬の内頚動脈を本デバイス装着の径5mmのPTFE人工血管で置換した。埋植直後のバルーン注入前後およびバルーン注入維持3か月後のバルーン虚脱前後における人工血管末梢側の血流を超音波ドップラー検査で観察・測定した。バルーン容量は径3.5mm人工血管を再現する量とした。最大流速は埋植直後のバルーン注入前199.0 ±5.4cm/sから注入後は90.7±1.6cm/sと平均33.4%と減少し、再現性も良好であった。3か月後のバルーン注入状態50.8 ±0.3cm/sから虚脱により90.6 ±1.2cm/sと平均59.6%増加し、拍動性も良好であった。摘出標本の組織学的観察ではデバイスと人工血管の間隙に組織浸潤を認めなかった。研究発表:国内関連学会で成果を報告した。実用化(上市化)を望む多数の意見が寄せられた。平成26年度では本装置のコンセプト(円筒形バルーンによる小口径人工血管血流を経皮的に調整する装置)がシミュレーション回路とビーグル犬頸動脈置換モデルで証明された。平成27年度は更なるデータの蓄積を行い、その成果を国内関連学会で発表し、加えて高い評価を受けた日本小児循環器学会の学術誌に邦文論文として投稿した。また2015年9月11日に国際特許出願を実施した。(PCT/JP2015/075852)平成27年度では本装置が実際の臨床で応用される対象であるBlalock-Taussigシャント手術(チアノーゼ性先天性心疾患に対して胸腔内で鎖骨下動脈-肺動脈間を人工血管で接続する姑息手術)のモデル作成(ビーグル犬)に着手した。手術手技は確立し、長期生存可能なモデルになったため、本装置の動作を実証すべく生体内血流測定法の検討を行った。データの蓄積によって国内関連学会での発表に加え、邦文論文の投稿に至った。当初困難と予想されたビーグル犬Blalock-Taussigシャント手術モデルの作成が可能となった。また知的財産権として2015年9月11日に国際特許出願を行った。本研究開発品の基本動作を確認するための比較的簡素で確立の容易な動物埋植モデルとして頸動脈を本装置に内挿した人工血管で置換するモデルを平成26年度まで用いていたが、平成27年度では本装置が実際の臨床で応用される対象であるBlalock-Taussigシャント手術(チアノーゼ性先天性心疾患に対して胸腔内で鎖骨下動脈-肺動脈間を人工血管で接続する姑息手術)のモデル作成(ビーグル犬)に変更し、確立させた。本装置の動作の確認のため、シャント人工血管(径5mm)に圧-流速同時測定カテーテルワイヤーを挿入し、装置バルーンへの生理的食塩水の注入と排出による圧力と血流量の変化を測定した。本装置埋植時の動作を確認した後に、径3.5mmの人工血管の場合の血流量に相当する生理食塩水を注入維持し動物を生存させた。しかしながら、本装置埋植3か月後における動作確認実験を計画していたが、術後12か月で実験動物を失う状態に至った。本装置円筒バルーンからの液漏れによると考えられるバルーン虚脱から高肺血流からの心不全死と判断し、バルーン設計と材料の再検討を行い、バルーン材料であるポリウレタンからの透水であることが判明した。現在材料としてのポリウレタンの調整またはコーティング、バルーン充満を生理的食塩水から油剤に変更する検討を加え、バルーンの長期充満が得られる条件抽出と本装置の改良を行っている。よって本研究の目的の一つである“長期間にわたる本装置の動作の確認"の終了が研究期間内では間に合わなかった。今後も研究費を獲得し動物埋植試験による残る課題の証明を継続する計画である。

本研究では、経皮的に人工血管流量を調節可能な特殊構造のバルーン装置を開発し,模擬回路および生体内埋植試験で有効性を確認し得た。平成26年度は、到達目標としていた、デバイスの1次試作、およびビーグル犬を用いた右内頚動脈置換モデルと血管超音波装置による測定系の確立を達成できたのみでなく、平成27年度の到達目標であるデバイスの構造デザイン決定、数カ月に渡る動作確認、摘出標本の評価の一部を実施し得た。得られた成果の一部を国内学会で発表するに至った。平成26および27年度で用いた従来の生体内血流測定法はビーグル犬Blalock-Taussigシャント手術モデルでは肺血流測定が困難であると判明したため、新しい測定法(圧ー流量同時測定カテーテルの血管内挿入)の導入・確立を目指す。得られたデータを国内外関連学会で報告する。平成27年度で未達成部分である本装置の耐久性試験の評価を行い本装置の改良を行いたい。心臓血管外科平成26年度の成果を邦文論文として早急に発表するとともに、国際学会および英文誌での論文発表を行う。平成26年度で作成された1次試作デバイスを元に、耐久性試験および生物学的毒性試験による評価から2次試作デバイス作成を完成させる。進行状況によっては、平成28年度に計画しているビーグル犬モデルの変更を行いデバイスおよび人工血管の埋植試験を前倒しで開始する。このモデルは本デバイスの臨床応用の対象となるBlalock-Taussigshunt手術を模倣したもので、鎖骨下動脈と肺動脈間に人工血管を縫着する。現時点で確立された同モデルの報告は文献上見当たらないため、困難が予想される。実験モデルの確立により消耗品購入費の削減が得られた。納入業者との交渉により実験動物および人工血管等の手術材料の購入価格の低減が得られたこと、および1次試作デバイス作成費用の一部を研究協力者の東海メディカルプロダクツ株式会社が負担したため残金が生じた。この残金を平成28年度の研究計画での物品購入等で執行する計画である。この残金を平成27年度の研究計画での物品購入等で執行する計画である。
籾の吸湿による胴割れに関する研究

平成7年度は米粒周囲の空気条件を任意に制御しうる恒温・恒湿器(科研費で購入)の内部にマイクロスコープのCCDカメラを置き,玄米粒の内部に発生する胴割れの挙動をビデオカセットに収録して,再生により胴割れ発生時の詳細な挙動を観察した。器内の温・湿度は10,20,30°Cと80,85,90,95%を組み合わせて条件とした。胴割れの発生は水分17.3%で全くなく,15.3%で30°C-95%RHにおいて弱く,過乾米の12.7%で30°C-95%RHにおいて強く,また超過乾米の10.7%で10,20,30のいずれの温度でも85%RH以上において強かった。過乾米の胴割れは12時間内で中心部に突発的に発生し,拡大した。平成8年度も同じ恒温・恒湿器内で,胴割れの要因を探索した。加熱温度下の放湿(乾燥)については,40°Cを起すと胴割れを発生し,また近飽和湿度下の吸湿についは,水分20.2%で胴割れが発生せず,それ以下で発生率が高まり,過乾燥の12.2%では全て激烈に発生した。温度10,20,30,40°Cについて吸・放湿等温線を作成し,これを基に含水率と相対湿度が平衡状態にある玄米へ温度10,20,30,40°Cと相対湿度4095%の組み合わせ条件を与えて,1吸・放湿による膨張・収縮と胴割れの関係,2吸・放湿速度と胴割れの関係(3)吸湿ポテンシャルと胴割れの関係を検討した。吸・放湿により全方向に収縮あるいは膨張し,弾性体とは長軸・短軸の伸縮比やひずみ比を異にした。よって,材料力学的な考察はできず,水蒸気圧差によってなすべきと考えられた。吸・放湿は水蒸気圧差によって起り,その推進力である吸湿ポテンシャルも相対湿度によるものなので,吸湿ポテンシャルが高まると胴割率は上昇した。水分20%を超えると吸湿ポテンシャルは0に近づき,胴割れの発生はなくなった。時間当りの放湿仕事率は水分が高くなるほど小さく,温度の高いほど大きくなった。吸湿による胴割れ発生は,粒自体が吸湿速度に対してどれ程の抵抗力を持っているかによると考えた。そこで,胴割れ発生まで粒を均質な弾性体と仮定し,線膨張率εと縦弾性係数Eよりσ=Eε(g/cm^2)を,一方吸湿開始から胴割れまでの重量増加(吸湿)量wより吸湿速度Rs=w/h(g/sec)をそれぞれ求める。Rs/σ=D(cm^2/sec)は吸湿部分の水分拡散係数に相当する。ここで,σは粒水分,Rsは吸湿の推進力となる粒と周囲空気の水蒸気圧差によってそれぞれ変化するので,水蒸気圧を任意に変化させうる温・湿度を恒温恒湿器内で設定する。すなわち,粒水分と周囲空気の温・湿度がパラメータである。2年間継続の研究計画のなかで,当年度は恒温恒湿器を購入し,CCDカメラと天びんを器内に入れて,線膨張と吸湿量を測定する準備を整えた。

籾の内部を透視して胴割れの瞬間をとらえるため側方からファイバ・ハロゲン・ライトを照射したが,籾殻に吸光されて薄暗く判断しにくかった。そこで,水分を10.7,12.7,15.3,17.3%に調製した籾を脱ぷして,まず玄米で観察することにした。恒温恒湿器内で温度を10,20,30°C,湿度を80,85,90,95%RHに組合わせて吸湿条件とした。胴割れは,水分10.7%の粒が全ての温度で95,90,85%RH,水分12.7%の粒が30°Cと20°Cで95%RH,水分15.3%の粒が30°Cで95%RHにおいて発生した。粒水分の平衡湿度との差が大きい温・湿度ほど胴割れが短い経過時間で突発し,割れを速く拡大した。これらの観察時に線膨張はメジャー・プロセッサで計測できたが,重量増加量は測定中の天びんに器内の循環風が当り,揺動で安定せず,信頼値が得られなかった。風防処置を施して実験を再開する。今後,籾の透光を強めて測定可能にし,胴割れしにくい品種も供試して,反覆実験を行う予定である。籾にフアイバスコープの光を当てて透過させ,CCDマイクロスコープのモニタに映し出すと,画像が暗すぎて胴割れの判断が困難であった。予備実験で籾と玄米の胴割れに対する抵抗性を調べたところ,さほど差のないことが分り,供試材料として玄米を使うことにした。平成7年度の科研費交付金で購入した恒温恒湿器内で,吸-脱湿量を連続測定する予定で精密天秤の使用を試みた。しかし,器内の循環風による振動を回避できず,やむなく試料を一旦取り出して,上皿天秤で手早く測定する方法をとった。また,籾水分を低い過乾燥籾に限定する計画であったが,玄米含水率(d.b%)と相対水蒸気圧との関係を表わす吸-脱湿等温線を作成する上で,高水分までの広範な測定値を必要とすることが分かり,結局1222%w.bの範囲で2%きざみの試料を準備した。吸-脱湿を起こさせる米粒の周囲の空気条件として,温度を10,20,30,40°C,湿度を4098%に変えて相互の組み合わせによる実験区を構成した。得られた結果の概要は以下のとおりである。1.水分を12,14,16,18,20,22%に調整した試料について,粒表面の水蒸気圧に平衡する外囲の水蒸気圧の関係を実験で求め,温度ごとの吸-脱湿等温線図を作成した。2.各水分の試料について,胴割れ発生の可能性を湿度との関係で温度ごとに作成した。3.粒内部に発生する胴割れは外囲の温度が40°C以下では脱湿下に見られず,吸湿下で湿度の高いほど多くかつ重度であった。4.近飽和湿度下で吸湿させた場合,試料水分が20%以上では温度40°Cまで胴割れを生じなかったが,それ以下の水分では低いほど多くかつ重度であった。5.放湿下で温度が40°Cを超えると胴割れが発生しはじめ,初期水分が高いほど強かった。その際,湿度3050%で関係は見られなかった。これらの得られた結果を応用すると,胴割れ発生の範囲を明示でき,予測と防止が可能になる。
空間の想像力育成のための「対象／視点」に着目した中学校図形教材の開発

平成30年度は,平成27年度からの研究成果を整理し冊子にまとめるとともに,「対象/視点」(何をどこから観るか)についての枠組みを再検討した。研究成果については,第一に,理科教育における「視点移動能力」の議論を参照し,数学教育が担うべき課題を検討した.また,これとあわせて,天文現象を題材とする問題を開発し,「対象/視点」の枠組みで教材を検討すると共に,授業における生徒の活動を考察した.授業で取り上げた問題は次の3通りである.問題1「シドニー(南半球)では,太陽は西から昇り東に沈む」というのは正しいか?.問題2『シドニーでは,太陽の動きは□から昇り□を通って□に沈む.この動きは「時計回り/反時計回り」である(□も考える)』.問題3「札幌と那覇で北極星を観ると,どちらの方が高く見えるか」.概括すれば,いずれも,「地球の外に視点をおいて太陽(北極星)を見る自分を想像すること」が必要であり,それを頭の中で行うことが難しいから「地球儀等を用いて対象と視点を可視化する」活動を想定している.第二に,立体模型の観察を取り入れた教材の扱いと授業を考察した.授業で扱った問題は「立方体が六角形に見えるとき,立方体の対角線の実長が表れるか」を考えるものである.また,これに対して,「立方体はどのように見えるか」という問題から出発し,透視図の見方も取り入れて視点を意識化する授業が提案された.これらの問題の扱いについて,授業記録や生徒の活動を考察した.以上の事例から,「対象/視点」の枠組みは,教師の授業計画においてその変容を意識化する(すなわち空間の想像力育成を目標に位置づける)役割を果たし,実際の授業においては計画した「対象/視点」とその変容を生徒の活動として顕在化できたかを評価する役割を果たすことが示された.また,今後の研究のために「対象/視点」の枠組みを再検討し,より単純化することを提案した.これまでに開発してきた教材の中で,特に「太陽の動きを考える問題」「地図に関する教材」に焦点をあて,「対象/視点」の枠組みとの関わりを分析するとともに,その一部について実践を試みた。教材の分析に関して,前者については理科教育研究における「視点移動能力」に着目して先行研究を分析し,後者については伊能忠敬の「測量」を題材とする教材化の可能性を探った。理科教育においても,天文分野の内容の理解のためだけでなく,その方法として視点移動能力に着目していることがわかった。一方,具体的な問題場面を検討することを通して,視点移動が具体的か心的か,能動的か受動的かということだけでなく,観察対象は3次元空間か,その3次元モデルか,2次元モデルかということを,視点とともに明確にすることの重要性を指摘した。例えば,対象/視点の枠組みで月の満ち欠けの学習内容を分析することで,解決に都合のよい空間図形,平面図形を見出す変換を顕在化することができた。特に,天文分野における実験を対象/視点の枠組みで分析することによって,実験には,3次元空間の問題を平面図形の問題に持ち込む過程で,制御可能な3次元モデルに置き換える役割があることが明らかになった。視覚による観察可能な場面は「対象/視点」の決定や変更について検証が可能である。観察者にとって容易な問題であれば視覚に頼らずに平面に表された図と3次元空間との行き来が可能であるが,それが困難な場合には,視覚に頼りながら「対象/視点」を変更して観察する活動が必要である。また,中学校1年生で,空間図形指導と位置づけ,南半球での太陽の動きについて議論する場面をつくる実験授業を7月に実施し,対象/視点を意識化することの重要性を確認した。また,対象/視点の意識化を把握できるようにさらに問題を改善して2回目の実践を3月に試みた。これまで開発してきた教材をすべて分析の対象とすることはせず,「太陽の動き」「地図(測量)」に焦点化した。「対象/視点」という新しい枠組みから空間の想像力を育成するための教材を開発することが目的であるから,教材の種類を増やすことよりも教材開発や分析の枠組みの検討を優先させ,むしろ実験授業への具体化に早めに取り組んだ。すでに実践に取り組み,その分析を2年目の課題としている点では,やや進んでいるか,おおむね順調に進んでいると考えられる。空間における問題解決における「対象/視点」(何をどこから観るか)の顕在化に焦点をあて,昨年度に実施した実験授業の分析,及び,新たな教材の開発と実験授業に取り組んだ。前者については,第一に,南半球での日の出・日の入の方位について考える場面での生徒の協働的な活動をとらえ,「対象/視点」を分析した。地球儀を用いて議論している場面では,「対象/視点」が把握されやすかった。例えば,太陽の位置に手などを置いて視覚化していること,仮想の太陽が見える位置に目を動かしたり,逆に太陽の位置から地球を観たりすることで視点を移動させて確認したりしていることなどがこれにあたる。一方,「対象/視点」が言語化されることは少なかった。第二に,「南半球では太陽は(南と北の)どちらを通るか,時計回りか反時計回りか」を問題とした授業については,視点の変更,コミュニケーションによる視点の共有,図に表現する方法,を観点として分析した。この問題は,視点の位置を意識する必要が生じる場面として設定したものである。生徒の活動から,3次元の模型の役割の重要性,生徒自らが視点の意識化をはかる指導の必要性等が指摘された。

この2つの分析は,いずれも日本数学教育学会秋期研究大会で口頭発表を行った。後者については,平成29年3月に,「対象/視点」の意識化をねらいとして,「立方体を対角線の方向から見る」(中学1年),「札幌と那覇で北極星を観るとどちらの方が高く見えるか」(中学2年)という問題による実験授業を,それぞれ研究協力者に依頼し実施した。この分析と考察は平成29年度の課題である。なお,第13回数学教育世界会議(ハンブルク,平成28年7月)では,「対象/視点」の枠組みをポスター発表に提出した。また,教材開発の一環として,天文現象の教材例として「スーパームーン」の映像を撮影した(平成28年11月,大学院生の研究協力者に依頼)。平成28年度の授業分析,実験授業の計画については,まだ課題を残していると考えている。平成28年度は研究代表者の校務による緊急の対応のため,予定していたエフォートを確保できなかったことがその理由である。当初の計画では,実験授業の分析や計画段階における「対象/視点」についての分析を通して,「対象」や「視点」が視覚に頼らず想像による場合を,問題解決のプロセスに位置づける可能性を明らかにしようと考えていた。この点が来年度に残されたため,現段階の研究の進行はやや遅れている。平成29年度は,平成29年3月に実施した2つの実験授業の考察に取り組んだ。また,「対象/視点」の枠組みについて,変換との関係をより明確化することを課題としたが,これは本研究の成果報告書の作成と合わせて30年度に持ち越すことにした。1つ目の実験授業は,立方体の模型を観察する場面を取り入れ,生徒の協働的な活動における「対象/視点」を分析したものである。この授業の特徴は,立方体を正六角形に観るときの視点や視線を意識させ,立方体の対角線の実長が表れるかを考える問題を取り入れたことである。立方体の模型を教具としたことで生徒の「対象/視点」が顕在化され,生徒が互いに異なる「対象/視点」を共有していく過程を把握することができた。一方,それを「視点」「視線」などの言葉を用いて言語化させていくためには,教師の関わりが重要な役割を果たしていることが明らかになった。この授業は「対象/視点」の意識化のための指導モデルとして分析,整理する必要がある。2つ目の実験授業は,「札幌と那覇で北極星を見ると,どちらが高く見えるか?」を考えさせたものである。空間図形の問題を解決するために,対象となる空間図形を投影図や断面図などに置き換える活動が表れる。これにより,対象から離れて平面図形の問題として処理することができる一方で,空間における対象と2次元表示された平面図形の対応を明確にしなければ,どのような変換が行われたかが不明確になり,誤った推論をしたり,議論が混乱したりすることがわかった。授業でこのような場面を意図的に作り,置き換えた平面図形と元の空間図形との対応を意図的に問うことの重要性が示唆された。なお,中学校理科の題材である天球概念の理解について数学教育の立場から見直し,数学教育が担うべき課題を明らかにすることを課題として考察を進めた。これは,「対象/視点」の枠組の検討と関連する課題である。
癌悪液質発現時の細胞内代謝変動とアポトーシス担癌宿主と癌細胞の差異

今回の研究で以下の結果を得た。1.担癌時に認められるinsulin resistanceと骨格筋内TNFalphamRNAとの間に負の相関関係が認められた。これは、糖尿病でのinsulin resistanceのmediatorがTNFalphaであることが近年発見されているが、担癌時のinsulin resistanceのmediatorもTNFalphaが関与している可能性が強く示唆された。今回の検討ではRT-PCRの回転数を変えることでsemiquantitationを試みたが、さらに正確にこれを立証するためcompetitorを作成、裏づけを急いでいる。3.人胃癌組織の免疫染色では、Glut1の染色性と深達度、脈管侵襲と有意に相関、Glut1の発現はGlut2,3,5の発現とも関連した。Glutの発現とKi67による細胞分裂能,apoptosisとの関連は認められなかった。PT-PCRによる検討では検討25症例全例で、Glut1mRNAが確認されたが、正常胃粘膜では、5例中1例で認められるに過ぎず、癌化によりGlut1mRNAを獲得している可能性が示唆された。平行して検討している、大腸癌でもある種のGlutは正常粘膜、hyperplasiaでは認められず、adenomaで出現、cancerでより高頻度に待つ源が認められることも確認している。4.人胃癌組織でのGlut4mRNAは骨格筋組織とは異なり、単一のprimer pairではcoverできないことを発見した。sequenceになんらかに異常が生じている可能性もあり、これまでいくつかの方法で検討を重ねてきたが、その詳細は、いまだ突き止められていない。当初の予定に準じ研究を施行、これまでに以下の結果を得ている。1.担癌宿主末梢組織におけるインスリン抵抗性介在の有無これまでに約40例の患者6例のvolunteerでインスリン抵抗性存在の有無をeuglycemic hyperinsulinemic glucose clampをもちいて検討、担癌患者では、高頻度にinsulin resistanceが存在すること、これらはstage、原発巣の部位〔胃、大腸,肺〕によらないこと、細胞内糖代謝の変動からみた意味は著明はglucose torageの減少と有意なglucose oxidationの反映であることを見いだした(現在3編の論文を準備または投稿中である)。2.末梢組織における組織内glycogenの測定組織内glycogen量測定方法を樹立、末梢筋肉内glycogen量がindirect calorimetry及びglucose calmpから得られたM値、glucose storageと有意に相関することを見い出した。(7月学会発表予定)。平成9年度骨格筋内Glut4mRNAと癌細胞内Glut4mRNAとの間に有意な差異がありそうな結果となってきており、現在いくつかのprimerを作り替え詳細な検討にはいっている。これらを更に掘り下げると共に、apoptosis、telomeraseとの関連を明らかにする。これら方法論の方法論は8年度に試しておりほぼ信頼できる結果が得られるようになりつつある。1.担癌時に認められるinsulin resistanceと骨格筋内TNF alpha mRNAとの間に負の相関関係が認められた。PT-PCRによる検討では検討

25症例全例で、Glut1mRNAが確認されたが、正常胃粘膜では、5例中1例で認められるに過ぎず、癌化によりGlutlmRNAを獲得している可能性が示唆された。平行して検討している、大腸癌でもある種のGlutは正常粘膜、hyperplasiaでは認められず、adenomaで出現、cancerでより高頻度に待つ源が認められることも碓認している。4.人胃癌組織でのGlut4mRNAは骨格筋組織とは異なり、単一のprimer pairではcoverできないことを発見した。sequenceになんらかに異常が生じている可能性もあり、これまでいくつかの方法で検討を重ねてきたが、その詳細は、いまだ突き止められていない。
放射性セシウム沈着量の高位置分解能測定技術開発とマップ作成

本研究では、指向性がある自動車走行サーベイシステムASURA(アシュラ、Analytical Sensing Unit for Radio-Activity)を用いる事で広域の道路上における放射性セシウム沈着量調査を実施するとともに、新たに歩行用沈着量測定システムを開発し、自動車での測定ができない山林などでの沈着量分布調査を実施した。昨年度に引き続き、ASURAを用いた沈着量及び線量率の経時変化のための調査を、重点領域として定めた国道6号線や常磐自動車道にて実施し、3年間の研究期間内で計20回近くの調査データを蓄積した。ASURAの解析プログラムを改良(自動車速度パルスの考慮等による位置決定精度向上及び、繰り返し測定の足し合わせによる高精度調査データの取得)し、それを用いて本研究期間以前のデータも含めて、蓄積してきた国道6号線の沈着量の経時変化を解析し、道路表面に沈着した放射性セシウムが物理学的半減期よりもやや早い速度で減衰(環境半減期の値としては11年程度)している事を明らかにした。これは、以前に実施した1.5年分のデータ解析では物理的半減期と同等で減衰との結論になっていたが、本研究によりさらにデータを蓄積したことにより明らかにできた成果である。本研究では、自動車走行サーベイシステムASURAを用いて広域の放射性セシウム沈着量などの調査を実施するとともに、新たに歩行用の沈着量測定システムの開発に取り組み、道路上のみならず宅地や農地、山林等にて沈着量調査を実施し分布を明らかにする。また、これらの調査を定期的に実施し経時変化を明らかにする。得られた結果をホームページなどで公表し、除染や環境保護対策に役立てるとともに、除染後の環境維持状況などを被災者に分かりやすく説明し不安を軽減させることで福島の復興に資することを目的としている。本年度は、南相馬市、浪江町、飯舘村などにて、自動車走行サーベイシステムASURAを用いた調査を実施し、広域のデータを取得した。重点領域として定めた国道6号線にて2015年4月以降に14回実施した測定結果の経時変化から、空間線量率は物理的減衰よりもやや早く減衰しているが、一方で道路上の沈着量は物理的減衰とほぼ同じ速度で減衰することが分かった。この事より、道路表面の放射性セシウムは現在はほぼ移動せずに同じ位置に留まっているが、一方で道路の周囲にある放射性セシウムはウエザリング効果などによってまだ移動していると考えられる。歩行サーベイ用の沈着量測定システムを開発し、飯舘村及び浪江町にて試験測定を実施した。その結果より、空間線量率は高いが、一方で沈着量は低い場所があった事から、開発したシステムは周囲からのガンマ線の影響を排除して、地面からのガンマ線を検出する性能を有している事が分かった。南相馬市全域の空間線量率分布を調査し、結果を公表した。実施予定であった自動車走行サーベイシステムを用いた調査はほぼ予定通り進んでおり、また歩行用沈着量測定システムの開発及び試験測定も順調に進んでいる。本研究では、指向性がある自動車走行サーベイシステムASURAを用いる事で広域の道路上における放射性セシウム沈着量調査を実施するとともに、新たに歩行用沈着量測定システムを開発し、自動車での測定ができない宅地や森林、農地などでの沈着量分布調査も行う。これらの調査を定期的に実施することで沈着量及び線量率の経時変化を明らかにしたいと考えている。本年度も南相馬市全域の空間線量率分布調査を実施し、結果を公表した。南相馬市全域での調査は震災後これまでに6回実施したが、その間に除染やウエザリング効果、半減期による減衰によって着実に線量率は低下し、昨年度に続き本年度もほぼ全域でバックグラウンド程度になったので、今後は全域での調査は不要と判断し、代表的な地点での調査のみを実施することにした。昨年度に引き続き、重点領域として定めた国道6号線にて10回を超える調査を実施するとともに、新たに常磐自動車道と国道114号線を重点領域に設定し定期的な調査を開始した。ASURAの解析プログラムの改良により自動車速度パルスの考慮等による位置決定精度向上及び、繰り返し測定の足し合わせによる高精度調査データの取得が可能となった。また、ASURAの左向き検出器と同地点反対車線走行時の右向き検出器(この組み合わせは同じ方向を測定している)の計数率が検出器と線源の位置関係の違いよって変化(例えば、1個の点線源しかなければ距離の逆自乗則に従う)する事を利用して、道路に沿って路肩に帯状の線源があると仮定した場合の線源までの距離を推定する方法を開発した。歩行用沈着量測定システムによる調査を山道にて実施し、ある地点において周囲よりも線量率が低くなっている原因(周囲より沈着量が少ない)を明らかにした。自動車走行サーベイシステムASURAを用いた調査はほぼ予定通りに進んでいる。ASURA解析プログラムの改良により、過去に測定したデータも含めて位置精度を高めた結果が得られるようになり、線源までの距離の推定など新しくかつ独自の結果も得られている。ASURA関係については、論文のためのデータがそろってきたので、執筆作業も開始している。歩行用沈着量測定システムの開発も順調に進んでおり、今後は現地調査データの蓄積に取り組む。

昨年度に引き続き、ASURAを用いた沈着量及び線量率の経時変化のための調査を、重点領域として定めた国道6号線や常磐自動車道にて実施し、3年間の研究期間内で計20回近くの調査データを蓄積した。ASURAの解析プログラムを改良(自動車速度パルスの考慮等による位置決定精度向上及び、繰り返し測定の足し合わせによる高精度調査データの取得)し、それを用いて本研究期間以前のデータも含めて、蓄積してきた国道6号線の沈着量の経時変化を解析し、道路表面に沈着した放射性セシウムが物理学的半減期よりもやや早い速度で減衰(環境半減期の値としては11年程度)している事を明らかにした。これは、以前に実施した1.5年分のデータ解析では物理的半減期と同等で減衰との結論になっていたが、本研究によりさらにデータを蓄積したことにより明らかにできた成果である。今後は、自動車走行サーベイシステムASURA及び歩行用沈着量測定システムでの調査を継続して実施して、より詳細な経時変化データの取得を目指す。歩行用沈着量測定システムの測定プログラムを改良するとともに、解析プログラムの開発及び分かりやすいデータ表示方法の検討を行い、調査結果を迅速に解析して公表できる体制の構築を目指す。今年度実施した解析プログラムの改良によって精度向上が実現したが、まだ複数のプログラムに分かれている状態であり使い難いので、迅速な解析のため統一した解析プログラムにまとめる作業を行う。森林内等ではGPS測位精度が不十分であるので、GPS以外の技術も使用を検討し測位精度の改善を目指す。歩行型沈着量測定システムの調査個所を増やし、その有効性を明確に示すとともに適用例を蓄積し、今後の普及推進の基盤とする。調査を継続して実施し、これまでに実施した調査結果をまとめて経時変化の解析を行う。以前の解析では道路上の沈着量がほぼ半減期に従って減衰することを明らにしたが、より長い期間での解析を行うことでこの傾向が保たれているかどうかを確認するともに、左向きなどの計数率経時変化から、周囲の放射性セシウムの減衰傾向を調べる。歩行用沈着量測定システムの構成部品として用いるための検出器及びパソコンを購入せずに、現有物品を用いて試作機を作製した事及び現地調査の回数と人数が計画より少なかった事により、次年度使用額が生じた。本年度は当初予算額程度を順調に使用したが、前年度に検出器とパソコンを購入しなかった事により生じた繰越予算程度の額を次年度に繰り越すことになった。次年度に歩行サーベイ用パソコン(USB-PD充電対応のものを用いる事で軽量化を図る)や測位精度向上のための機器(LIDAR)の購入費として使用する予定である。次年度以降の調査旅費及び、調査システムの補修と改良の費用が想定よりも必要であると見込まれるので、次年度使用額はそれらに使用する予定である。
ダイレクト・メイル,ジャンク・コ-ル等の法的規制のあり方についてープライヴァシ-権保護との調整の視点から

1.メイリング・リストおよびダイレクト・メイルの意義を明らかにし、それらが、いかなる情報源から収集され、いかなる目的に利用されているか、検討してみた。2.リストの作成またはDMの郵送について、情報主体は、現行法上,有効な法的方段を与えられていない。もっとも業界が自主制制している例は散見される。3.リスト作成,DMの郵送が,プライヴァシ-権を侵害する不法行為となるか。(1)そもそも,情報主体の氏名・住所・電話番号等は,他人に知られたくない情報ではない,とするのがアメリカの判例・学説の立場である(2)プライヴァシ-侵害を、「私事への侵入」、「私生活上の事実の公表」、「個人識別項目の無断利用」に分けて考えた場合であっても、アメリカの判例・学説は、異例な事態に至っていないかぎり、いずれのタイプにも該当しない,としている。4.リスト作成,DMの郵送を新たに法律によって規制しようとする場合には,憲法上の営業の自由、表現の自由との抵触問題が発生しよう。情報主体の個人情報保護と,これらの自由とを調整するには,非常に徴妙な利益衡量が必要となる。
バイオロジカルモーション知覚処理における階層性の検討-ウィリアムズ症候群を対象に

近年,自閉症児において,十数個の光点運動のみから他者行為を知覚可能な現象であるバイオロジカルモーション(BM)検出の不得手さが数多く報告されており,社会的知覚処理の特性を調べる一つのツールとしての有用性が認識されつつある.一方,遺伝性疾患であり,social phenotype(社会的表現型)に特徴を持つウィリアムズ症候群(WS)患児(者)において,その知覚処理特性は十分に明らかにされていない.本研究では,BM知覚処理に特化したテストバッテリを用い,その様々な知覚処理特性を検討した.具体的には,QUEST法を用いた4つのBMテストバッテリ(1)コピーレンス課題,(2)検出課題,(3)方向弁別課題,(4)性別弁別課題を22名のWS患児(者)ならびに定型発達児ならびに健常成人の協力を得て実施し,閾値の測定をした.結果,WS患児患児(者)において,性別(男性)弁別課題以外の閾値が高いことがわかった.これらの結果はWS患児(者)において,他者知覚処理特性に関してもギャップが存在する可能性が示唆された.近年,自閉症児において,十数個の光点運動のみから他者行為を知覚可能な現象であるバイオロジカルモーション(BM)検出の不得手さが数多く報告されており,社会的知覚処理の特性を調べる一つのツールとしての有用性が認識されつつある.一方,遺伝性疾患であり,social phenotype(社会的表現型)に特徴を持つウィリアムズ症候群(WS)患児(者)において,その知覚処理特性は十分に明らかにされていない.本研究では,BM知覚処理に特化したテストバッテリを用い,その様々な知覚処理特性を検討した.具体的には,QUEST法を用いた4つのBMテストバッテリ(1)コピーレンス課題,(2)検出課題,(3)方向弁別課題,(4)性別弁別課題を22名のWS患児(者)ならびに定型発達児ならびに健常成人の協力を得て実施し,閾値の測定をした.結果,WS患児患児(者)において,性別(男性)弁別課題以外の閾値が高いことがわかった.これらの結果はWS患児(者)において,他者知覚処理特性に関してもギャップが存在する可能性が示唆された.わずか十数個の光点運動のみから他者の身体運動を知覚可能な現象は「バイオロジカルモーション(BM)」として知られており,BM知覚時には視線や表情を処理する部位と近いことが報告されていることからBMは社会的な刺激の一つであると考えられている.近年,自閉症児におけるBM検出の不得手さが数多く報告されており,社会知覚処理の特異性を炙り出す一つのツールとしての有用性が認識されつつある.一方,遺伝性疾患であり,social phenotype(社会的表現型)に特徴を持つウィリアムズ症候群患児(者)における他者知覚,特にBM知覚処理に関する研究はこれまで数例に留まり,BM知覚処理様式を体系的に検討した研究は殆ど存在しない.本研究では,BM知覚処理に特化したテストバッテリを用い,その様々な知覚処理特性を検討した.具体的には,QUEST法を用いた4つのBMテストバッテリ(1)方向弁別課題(2)検出課題(3)性別弁別課題(4)coherence課題を行い, 22名のウィリアムズ症候群患児(者)ならびに延べ58名の定型発達児ならびに健常成人のご協力のもと閾値の測定をした.結果,ウィリアムズ症候群患児(者)において,性別(男性)弁別課題以外の閾値に関して,統制群よりも有意に閾値が高かった.また,発達的な変化について調べたところ,ウィリアムズ症候群患児(者)群では検出課題ならびに方向弁別課題で発達による閾値の改善が見られたものの,統制群ではみられなかった.これらの結果は他者知覚においても処理特性のギャップがある可能性を示唆する.23年度が最終年度であるため、記入しない。23年度が最終年度であるため、記入しない。