hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気伝導性を有する透明なマイカ結晶化ガラスの合成

本研究では、多量の金属AgあるいはCu粒子が析出した透明なマイカ結晶化ガラスの作製を目的として、Ag2OあるいはCu2Oを添加して調製した母ガラスの結晶化挙動および得られた結晶化ガラスの微構造について検討した。Ag2Oを1-40mol%添加すると、金属Agナノ粒子が析出した透明なマイカ結晶化ガラスが得られた。マイカ層間で析出したAgナノ粒子も観測された。しかし、金属Agの析出量はわずかで、伝導度は測定できなかった。そこで、還元剤としてCeF3を添加した。その結果、多量の金属Agが析出したが、Ag粒子は大きく成長し、透明性が失われた。一方、Cu2Oを添加しても、金属Cuの析出は観測されなかった。1.金属Agナノ粒子が析出した透明なマイカ結晶化ガラスの作製と性質: Ag2Oを最大40mol%添加した無色透明の母ガラスを作製することができた。これを800°Cで熱処理すると金属Agの析出がXRD分析により確認された。熱処理すると着色するが、850°Cでも透明性を維持した。700°Cの試料をTEM観察すると、約20 nm×約10 nmの棒状マイカ結晶のほかに、1-3 nmの球状Ag粒子もみられた。また、850°Cの試料には、大きく成長した棒状マイカ結晶,マイカ層間にサンドイッチされた多数の棒状金属Ag,1-3 nmの球状Ag粒子,球状のβ-ユークリプタイトが析出していた。TG - M S分析より、熱処理すると試料からフッ素が放出されることが確認された。これより析出した金属Ag粒子は試料中のフッ素成分が揮散することによりAg+イオンが還元されたものであると考えられた。Ag源としてA g Fを添加すると、より多くの金属Agが析出した。これは試料からフッ素成分がより多く揮散するためと考えられた。しかし、透明性が低下する傾向にあった。また、L iの一部をS rとし、そこへAg 2 Oを添加すると、β-ユークリプタイトは析出しなくなり、高い温度で熱処理しても透明性の高い結晶化ガラスが得られた。しかし、金属Agの析出は少ないと考えられた。2.Ag+イオンの還元に与える還元剤添加の影響:還元剤としてSnOを添加すると、無色透明な母ガラスは得られなかった。また、SnOが容器として使用している白金と激しく反応した。一方、還元剤としてCeF3を添加すると、透明な母ガラスを得ることができた。このCeF3を12mol%以上添加すると、650°Cで金属AgとCeO2が多量に析出し、外観は黒く着色し不透明となった。これをTEM観察すると、約70nmのAg粒子が多数観察された。1.金属銀ナノ粒子が析出した透明なマイカ結晶化ガラスの作製と性質: Ag2O添加量をしても、Ag2O無添加と同様に、母ガラスを700°Cで加熱すると、透明なマイカ結晶化ガラスが得られた。だだし、Ag2Oを添加量すると、黄色あるいは薄褐色に着色し、これは析出したAgによるプラズモン吸収によると考えられる。800°C以上で加熱すると、XRD分析より金属Agの析出が確認された。加熱温度が高くなると、着色が濃くなり、透明性が低下した。Ag2O添加量が増加すると、マイカの底面間隔が大きくなる傾向にあり、マイカ層間にAg+イオンが挿入することが推測された。得られたマイカ結晶化ガラスの微構造を観察すると、金属Agナノ粒子の析出が確認された。このAg粒子は、Ag2O添加量が増加すると、より微細になり、Ag2Oを最大25wt%添加したが、その際に得られた試料中のAg粒子の大きさは2-10nmであった。得られた金属Ag析出マイカ結晶化ガラスの電気伝導度を測定した結果、Ag2O無添加と大差なかった。これは、Ag粒子が連続相を形成していなかった結果といえる。2.金属銅ナノ粒子が析出した透明なマイカ結晶化ガラスの作製と性質: Cu2Oを添加すると、母ガラスは青あるいは濃緑色をしており、Cu+イオンがCu2+イオンへ酸化したことが推測された。マイカ結晶化ガラスは得られたが、着色により透明性は低かった。母ガラスを650-750°C以上で加熱すると、Cu2Oが析出し、一部の試料では800°Cで金属銅の析出が確認された。Cu+イオンは酸化され易いため、Ag+イオンより金属に還元されにくかったといえる。

微構造を観察すると、Cu2Oと推測されるナノ粒子の析出が確認されたが、Agの場合と異なり、マイカ結晶中に集中して析出していた。得られた試料の電気伝導度を測定した結果、Cu2O無添加の場合と大差なかった。1.Ag+イオンの還元に与える還元剤添加の影響: Liの一部をSrとし、そこへAg2Oを添加すると、高い温度で加熱しても透明性の高い結晶化ガラスが得られた。そこで、そこへ還元剤として、CeF3を添加した。CeF3添加量が少ないと、母ガラスを800°C以上で加熱しても透明なマイカ結晶化ガラスが得られたが、金属Agの析出は極わずかであった。CeF3添加量が多いと、母ガラスを700°Cで加熱してマイカが析出すると、金属銀もわずかに析出し、透明性は失われ、黒色化した。加熱温度を800°Cにすると、金属銀の析出量は明らかに多くなり、同時にCeO2が生成した。この時点で、黒色から茶褐色に変化した。次に、還元剤として、Siを添加した。Si添加量が少ないと、Si無添加の場合と明らかな違いはみられなかった。Si添加量が多いと、Siが酸化されてSiO2となり、ガラスの多いマイカ結晶化ガラスとなった。しかし、いずれの場合にも、金属銀の析出は少なく、Siによる還元効果はみられなかった。また、還元剤としてSiOを用いた。この場合も、Siと同様で、SiOによる還元効果はみられなかった。さらに、還元剤として、Sb2O3を添加した。透明な母ガラスが得られているが、その結晶化挙動は現在検討中である。2.アルミナるつぼを用いた母ガラスの作製:これまで、母ガラスを作製する際に、原料中のフッ素が揮散しないように、白金容器に原料混合物を入れ密封し、加熱溶融していた。しかし、この方法では、白金容器と原料の酸化銀や添加した還元剤が反応し、母ガラスが作製しにくい状態であった。そこで、容器としてアルミナるつぼを用い、ふたをして、母ガラスの作製を試みた。現在の方法では、透明なガラスは得られるが、マイカの生成量が少なく、還元剤を添加すると、溶融の段階で、ミリメーターレベルの大きな球状の金属銀が生成した。無機材料工学平成25年度の研究実施計画の内容が、概ね実行された。ただし、母ガラスを作製する際に用いる白金容器が原料のAg2Oと反応するため、Ag2Oを多量添加した試料については、伝導度を測定するために必要な大きさの試料を作ることができなかった。平成24年度の交付申請書に記載した研究実施計画の内容が、概ね実行された。ただし、母ガラスを作製する際に用いる白金容器が原料のAg2Oと反応し、白金容器に穴が開き、試料が溶出してしまうということが発生し、Ag2Oを30wt%以上添加できていない。また、Ag+イオンがAgへ還元するメカニズムについては、試料中のフッ素成分が揮散することによると推測しているが、それを確かめる熱分析が、現在、依頼先で行われている。本研究の目的は、透明なマイカ結晶化ガラスへ金属Ag粒子の連続相を形成させることで、透明な導電材料を作製することである。平成25年度の研究結果より、金属Agを多量析出させるには、Ag2Oを多量添加すること、より高温で熱処理すること,および還元剤としてCeF3を添加すること、が有効であることがわかった。なお、当初、CeF3を還元剤として使用するには、紫外線(312nm)の照射が必要と考えられたが、紫外線がなくとも還元剤になり得ることが確認された。また、高温で熱処理した試料の透明性を維持するには、SrOの添加が有効であることも確認された。
クラミジア感染症の早期診断検出法の開発

クラミジア感染症の診断に必要な,時間・感度・特異性・実施の簡便さ・経済性を考慮した診断検出方法の開発を行った.遺伝子診断法としてオウム病クラミジア,肺炎クラミジアおよびトラコ-マクラミジアに特異的なPCR法を開発した.これまで診断法がなく,調べられていなかったネコのクラミジア感染症に関して蛍光抗体法を応用し,また種々のネコクラミジアを抗原として用いることにより,日本にもネコのクラミジア感染症が広く存在し,かつ,抗原多様性がある可能性を見いだした.ネコクラミジア感染症の遺伝子診断法の基礎として多様性を解析し,遺伝的に区別される複数のクラミジアがネコに感染していることを明らかにした.クラミジアの遺伝子診断における利点と欠点を考察した.まとめとして,クラミジア感染症の遺伝子診断法はほぼ確立された.これらの方法は生前検査を可能にし,鳥類のスクリーニングに有効であることから、オウム病の制圧に有用であると考えられる.今年度は主として分子生物学的手法による診断検出法を開発を試みた.15EA02:DNA診断では16SリボゾームRNA遺伝子,59kDタンパク質,熱ショックタンパク質(HSP60)および主要外膜タンパク質(MOMP)遺伝子を標的としたPCR法を開発した.いずれの方法も感度および特異性に優れていた.16SリボゾームRNA遺伝子を標的としたPCR法はクラミジアのいずれの種も検出することができ,クラミジア感染症か否かを診断する場合に有用であると考えられた.59kDタンパク質およびMOMP遺伝子を標的としたPCR法は種および型特異性に優れることから,診断ならびに分子疫学に有用であると考えられた.今後,臓器,粘膜拭液,および糞便など鋳型DNAの由来により,いずれの方法が適しているかを検討する予定である.また,DNA診断法の開発のための基礎解析から型特異抗原や各抗原分子の多様性はクラミジアの種や免疫型により異なることを明らかにした.したがって,診断用抗原はそれぞれの種や免疫型毎に準備する必要があることが示唆された.さらに検索を行ない,特異性の幅が異なる種々の免疫学的診断法を確立する予定である.クラミジア感染症の診断に必要な,時間・感度・特異性・実施の簡便さ・経済性を考慮した診断検出方法の開発を行った.遺伝子診断法としてオウム病クラミジア,肺炎クラミジアおよびトラコ-マクラミジアに特異的なPCR法を開発した.これまで診断法がなく,調べられていなかったネコのクラミジア感染症に関して蛍光抗体法を応用し,また種々のネコクラミジアを抗原として用いることにより,日本にもネコのクラミジア感染症が広く存在し,かつ,抗原多様性がある可能性を見いだした.ネコクラミジア感染症の遺伝子診断法の基礎として多様性を解析し,遺伝的に区別される複数のクラミジアがネコに感染していることを明らかにした.クラミジアの遺伝子診断における利点と欠点を考察した.まとめとして,クラミジア感染症の遺伝子診断法はほぼ確立された.これらの方法は生前検査を可能にし,鳥類のスクリーニングに有効であることから、オウム病の制圧に有用であると考えられる.今年度は昨年度の実績をふまえ,具体的な方法の確立を課題とした.また,野外の材料について応用を試みた.はじめに,これまでの研究からクラミジアに多様性が存在することが示されたため,診断同定の基礎となる分子型および血清型を猫のクラミジアについて明らかにし,報告した(Pudjiatmokoら,1996および1997).また,鳥類由来株についても,いくつかの分子型や血清型を明らかにした(準備中).これらの解析結果をもとに,PCR法による病原体の検出系を確立した(投稿中).この方法は16SrRNA遺伝子を標的とし,各種遺伝子型および血清型特異的な検出を行う.検出感度は基本小体1個に相当し,高感度であった.ヒトの喉の拭い液140検体を材料としクラミジアの検出を試みたところトリ由来株および猫由来株のDNAが見いだされた.現在,さらに例数を重ねている.抗体検出法は抗原の調整に問題があることが明らかになり,現在組換え抗原を試みている.クラミジア感染症の診断に必要な、時間・感度・特異性・実施の簡便さ・経済性を考慮した診断検出方法の開発を行った。遺伝子診断法としてオウム病クラミジア、肺炎クラミジアおよびトラコ-マクラミジアに特異的なPCR法を開発した。これまで診断法がなく、調べられていなかったネコのクラミジア感染症に関して蛍光抗体法を応用し、また種々のネコクラミジアを抗原として用いることにより、日本にもネコのクラミジア感染症が広く存在し、かつ、抗原多様性がある可能性を見いだした。ネコクラミジア感染症の遺伝子診断法の基礎として多様性を解析し、遺伝的に区別される複数のクラミジアがネコに感染していることを明らかにした。クラミジアの遺伝子診断における利点と欠点を考察した。まとめとして、クラミジア感染症の遺伝子診断法はほぼ確立された。これらの方法は生前検査を可能にし、鳥類のスクリーニングに有効であることから、オウム病の制圧に有用であると考えられる。
数論とその応用の綜合的研究

藤崎:類数1の代数体のガロアρ-拡大体の類数が、ρに関するある条件の下では1になることを示し、その応用としてρベキ分体の最大実部分体の類数についての定理を証明した。近藤:重偶コ-ド(doubly even code)から偶格子(even lattice)を構成する方法がいくつか知られているが、その中の主なものについて、その対応が1対1であるかどうかを調べ決定した。(小さい次元で起る例外を除いて1対1)金子:実解析的な境界をもつ有界領域が条件Qを満たすとき、Bergman核が超函数の積分の意味で領域上の(L^2級と限らない)任意の正則函数を再生できることを示した。五味:2-局所部分群がすべて可解であるような、ほぼ薄い、標数2型の単純群の分類の証明を、持ち上げという新しい方法を使うことにより簡易化した。堀川:C^2,=3ρg-7,3Pg-6の一般型代数曲面の主要なクラスの構造を定め、それに関連する代数多様体に関する結果を得た。藤崎は単項化問題に関連して、実二次体の2-類群が(2,2)型であるとき、その類群が絶対類体のある眞の部分体ですべて単項化することについて二三の結果を得た。(論文準備中)金子はxの超函数f(oc,t)がtを実解析的パラメーターとして含むための必要かつ十分な条件を証明し、20年来の問題を解決した。藤田は断面種数による偏極多様体の分類問題を精力的に研究し、断面種数が2以下の場合については殆んど分類を完成した。また、偏極多様体ないしは概偏極多様体に関するいろいろな問題を少くとも3次元以下の場合に解決した。堀川は自己の従前の結果を用いて、種数2つの曲線束の場合に、変形理論に関する定理を証明した。岡本はFibonacci数列に比に関する加法定理とその一般化の証明に成功した。中島はmuclular曲線の第一種微分の空間への(曲線の被覆の)ガロア群の作用に関するHeakeの結果をリーマン面の場合へ一般化して幾何学と整数論の交錯する興味ある定理を証明した。(論文準備中)片岡は有限群のある種の指標に関する結果をいくつも数論的考察により導いている。(Preprinto4編、投稿中)藤崎:類数1の代数体のガロアρ-拡大体の類数が、ρに関するある条件の下では1になることを示し、その応用としてρベキ分体の最大実部分体の類数についての定理を証明した。
暁台・樗良・蕪村における連句手法の総合的研究―蕉風伝書を視座として

暁台、樗良の江戸中期の連句資料を中心に収集し、書誌調査、資料翻刻、作品の分析等を行った。とくに、天理図書館(綿屋文庫)、国文学研究資料館、藤園堂文庫、名古屋市博物館等の蔵書を中心に調査を行った。連句の分析に関連して江戸中期における蕉風の伝書の調査も行った。江戸中期の連句に関する俳論書や伝書の調査を行う過程で、暁台に強い影響を与えた横井也有についても、新出の書簡資料をもとに分析をくわえた。也有と雲裡坊との関係をもとに、也有の連句理念や俳諧観に関する新しい知見を得ることもできた。也有の反美濃派意識は、暁台の連句観に対する視座となるものであることを分析した。2年目にあたる今年度は、連句資料に関する書籍の収集と書誌調査を継続し、とくに伝書における和装本の原典資料、マイクロ資料について引き続き調査を行った、各地の文庫、所蔵家の連句資料についてもあらたに書誌調査を行い、俳書に関する目録などの整理も行った。また、暁台・樗良らの連句作品の式目の遵守の度合いのデータ化に着手した。前年度より、整備した連句作品をもとに、俳人別に「去嫌」「指合」などの式目に関するデータの分析もはじめている。このような暁台・樗良の連句研究にくわえ、あらたに也有の資料調査にも着手した。也有と暁台の関係は師弟関係に近いものであり、也有資料の分析は、也有から暁台への連句文芸における影響を考える上で重要なものとなろう。也有は広範な俳論を草したことでしられるが、也有俳論をよみとく上で重要な新出也有書簡を調査、紹介することで、也有の連句における指向性を明らかにしようと試みた。その成果として、「宝暦期における横井也有の蕉風意識についてー美濃派および露川門への対応を視座としてー」(国語と国文学91(3))、「横井也有と飯田俳壇ー桐羽宛也有書簡の紹介と俳諧指導の考察ー」(連歌俳諧研究126号)を発表し、也有の美濃派批判が支考そのものへの批判というより、現実の俳壇を意識して批評したものであったことを明らかにした。その上で、発句のみならず連句における也有の美濃派、都会派俳諧への批判意識の一端について明らかにした。同時に、也有が俳諧の趣向性について疑念をもっている点についても、これまでかえりみられることのなかった「けやけし」という評語から分析した。暁台ら中興期俳人の連句観を考える上で、示唆的な評語となると考えられる。本研究は、これまであまり進められてこなかった蕉風復興運動における連句手法の研究について伝書を中心に行おうとするものである。とくに、『白砂人集』『俳諧新々式』など暁台、樗良、蕪村にゆかりの深い蕉風伝書を中心に分析することで中興期俳諧における伝書出版の意義についても考察する。24年度は、初年度であったため、蕉風伝書の所在確認と諸本調査、連句資料の収集と書誌調査を中心に行った。予算に計上した図書(和古書、研究書含む)、デジタル機器をもとに、伝書資料の収集・書誌調査・データの整理保存などの作業を遂行した。また、暁台が推奨した『俳諧新々式』が式目書の中で、どのような位置づけになるのか『俳諧無言抄』など蕉風で重視された文献との関係を考慮しながら分析を行った。書誌的な調査については、暁台・樗良関連の連句資料が残存する機関を中心に調査を行った。とくに、国会図書館、早稲田大学中央図書館、国文学研究資料館などの和本やマイクロ資料の調査を進めた。近郊の名古屋市博物館にも、近年多くの暁台関係の資料が寄贈されたため、書誌調査とデータ収集を行った。また、暁台の関連資料として、暁台の師匠筋にあたる尾張の俳人横井也有の資料についても、飯田関係のものを中心に調査を行った。とくに、也有が宝暦期において指導した窪田桐羽関連の資料について、菩提寺である柏心寺などで過去帳・墓碑などの調査を行った。飯田市立中央図書館において桐羽に関連の深い小林郊人文庫の調査も行った。本年度は3年目となるが、資料・書誌調査については、資料目録、古書目録により、あらたな情報を探りつつ、各種文庫・資料館において連句・伝書の資料収集につとめた。その一方で、各種文庫における判読不可能な箇所の閲覧など、2年目までに漏らしたものを中心に調査を進めた。従来、江戸中期の連句資料において、式目作法や、親句・疎句の視点より研究されることはほとんどなかったが、『俳諧無言抄』等の連歌式目辞書に加え、『白砂人集』『俳諧新々式』など、中興期に出版された文献も利用しながら、中興期の連句における式目の調査研究を行った。これらの調査をもとに、連句解体期といわれる中興期にあって、伝書の伝授と連句の座の関係が密接であること、また、落款印の分析を通して連句評点と伝書の権威についても密接な関係があることを確認しつつある。伝書にみられる作法が也有・暁台・蕪村らの連句作品に反映されているのか、連句の即注である連句評点、「式目作法」「付合語彙」の観点から調査を行った。

さらに、近年の連句研究における動向をふまえながら、季の詞の観点からも、中興期の連句作法の調査を進めることとした。一連の調査過程であらたに研究調査の必要性が生じたためである。とくに、「春」の「季の詞」に着目して、協力者を中心にデータ整理を行い、中興期の連句における「季の詞」の運用のありかたについての調査を開始した。なお、本研究の派生的な関連研究として、蕪村、暁台と交流のあった俳人蝶夢の自筆資料調査も行った。本年度は4年目であるが、昨年度からひきつづいて、尾張の加藤暁台を中心とする中興期俳諧の連句資料の収集ならびに本文の校訂作業を行った。満田達夫氏「蕪村と暁台ーその連句作法をめぐって」(『連歌俳諧研究』66号)には、暁台の全連句の一覧が示され、歌仙形式主体で表六句をこえる長さを持つ連句を収集し、おもに蕪村連句との比較において初折の月の出どころと表の述懐について調査すべくリスト化がなされている。しかし、暁台の連句資料は、三十年の時を経て、かなりの半歌仙、歌仙を補うことができるようになった。この基準にそって考えたとき、このリストにのる九十九巻に、逸漁文庫(天理図書館綿屋文庫)の一連の連句資料、羅城巻子資料(仮題)、維駒暁台歌仙資料などの資料を加えることができる。この方針にもとづき、逸漁資料の書誌データの収集を行い、とくに、明和八年から安永三年、安永八年、天明元年、天明三年におよぶ連句資料の調査を行った。これらの詳細な書誌調査にともない、本文校訂ならびに、資料翻刻を進めた。同様に、伊勢の三浦樗良の連句資料についても、逸漁文庫の資料を中心に書誌調査を行い、一座する連句のリスト化と、連句テキストの本文校訂を行った。同時に翻刻の作業も進めた。なお、尾張・三河・伊勢俳壇の研究にかかわる調査として、岡崎市美術博物館の俳諧資料調査にもおもむき、某家の新収蔵の中興期・化政期の俳書コレクションの予備調査や連句資料の調査も行った。暁台、樗良の江戸中期の連句資料を中心に収集し、書誌調査、資料翻刻、作品の分析等を行った。とくに、天理図書館(綿屋文庫)、国文学研究資料館、藤園堂文庫、名古屋市博物館等の蔵書を中心に調査を行った。連句の分析に関連して江戸中期における蕉風の伝書の調査も行った。江戸中期の連句に関する俳論書や伝書の調査を行う過程で、暁台に強い影響を与えた横井也有についても、新出の書簡資料をもとに分析をくわえた。也有と雲裡坊との関係をもとに、也有の連句理念や俳諧観に関する新しい知見を得ることもできた。也有の反美濃派意識は、暁台の連句観に対する視座となるものであることを分析した。式目を中心とした、中興期俳諧の連句資料の調査はおおむね、順調に進展している。安永期に蕪村は書簡で「連歌者流」を批判しているが、その一方で、暁台が連歌系の蕉風伝書を重視していることを考慮すれば、暁台と蕪村の連句について、連歌の式目に立ち戻って分析する必要性があるといえる。従来の研究では、「月の出所」というごく一部の美濃派の作法論によっていたが、本年度は、式目・作法(「山類」「居所」等の別)全体の細かなレベルにまで掘り下げ、全連句を分析した。さらに、科研の研究過程で「居所」「山類」といった指合語にくわえて、「季の詞」の連句における式目上の運用について、通常の去り嫌いのみでなく、細かく検証する必要性があることが明らかとなったため、連句の季移りにどの程度、各流派の宗匠の意識が反映されているのか調査を行った。関連する蝶夢の資料調査も行った。俳文学最終年度は、あらたな資料収集、書誌調査は最小限にとどめ、3年目までに収集した資料の整備や翻刻の推敲、点検、データの確認などを行う。また、2、3年目に行った「式目作法」の分析をもとに「連句評点」の評の分析を加え、総合的に中興期の連句作品の解析に力を注ぐ予定である。
ボイド混入法による複合材料の熱膨張率制御に関する研究

熱膨張係数(CTE:Coefficient of Thermal Expansion)が広範囲に制御可能なことは複合材料の特長の一つである。通常、CTE制御の手段としては、強化繊維の種類、体積率、配向分布を制御する方法がとられているが、この他により広範にCTEを制御しえる付加的な方法があれば好都合なことはいうまでもない。本研究ではそのようなCTE制御法として、複合材料のマトリックス中に微小なボイドを分散させることによる方法を新たに提案した。まず、この方法の論理基盤を明かにするために、Eshelbyの方法に基づく解析モデルを用いて、複合材料のマトリックス中に微小なボイドを均一分散させることによりCTEを大幅に低下させることができ、このCTE低下現象が広く複合材料全般に効果的に現われることを理論的に示した。このCTE低下現象は、温度上昇場で発生する強化材の周の圧縮応力場によってマトリックス中のボイドが潰されるというメカニズムに基づくもので、ボイド及び強化繊維の組み合わせによっては、構成素材のCTEが正値であっても複合材料のCTEが負値になることも予測された。次に、上記のボイド効果の生起を実験的に実証するために、微粒子分散強化、短繊維強化、連続繊維(3D)強化、C/Cの4種類の複合材料のマトリックス中にボイドを分散させたものを作製し、CTEの実測値と理論的予測値との比較を行った。この結果、ボイド分散により実際に大幅なCTE低下が起こることが確認され、この低下量が解析モデルによって精度良くシミュレートできること、そして本研究の材料系ではCTE制御可能範囲は強化繊維のCTE程度までであること等を明かにした。このCTE制御法の特徴は、材料の強度・弾性率等の他の特性を変化させることなく、独立にCTEを制御できる点にあり、広範な適用が期待される。
牛肉経済のシミュレーション分析

わが国の牛肉経済について、基本的なデータを収集し、各種のモデルを構築し、分析した。その結果得られた主な知見は以下の通りである。1.牛肉経済の状況を最も敏感に示すのは肉用牛の肥育基牛市場、つまり子牛市場であるが、子牛市場を分析した結果、次のことが分かった。(1)市場の需給量、価格には約7年を周期とする周期変動が顕著である。(2)1991年には牛肉の輸入自由化が予定されているが、この時期は子牛価格は周期変動の中での底値圏内にあり、子牛生産農家に対する深刻な影響が予想される。(3)このため、子牛供給の安定化のため施策が必要となろう2.牛肉経済に関する産業連関モデルを作成し、輸入自由化が国内産業の生産活動に及ぼす影響を分析した。輸入牛肉によって国内産牛肉の40%が代替されることを前提とすると、次の様になると予想される。(1)全産業でみると25万人の雇用機会の減少、6千億円の付加価値の減少となる(2)このうち農林漁業部門での雇用機会の減少は72%、付加価値の減少は30%となる。(3)このため、農林漁業部門での雇用対策が必要になろう。わが国の牛肉経済の計量モデルを構築し,シュミレーション分析を行なうため,本年度は次の研究を行なった.1.供給分析(1)牛肉に関しては,和牛および乳用種牛についてオス肥育牛とメス淘汰牛の供給量と価格のデータを昭和44年以降,月別に最近月次まで収集・整理した.(2)また,子牛に関しては,和牛および乳用種牛について,オス・メス別に,それぞれの供給量と価格のデータを前項と同じ期間,月別に集収・整理した.(3)以上のデータに基づき供給関数を推計し,子牛の供給は牛肉のそれと比べて価格弾力的であることを明らかにした.2.需要分析(1)牛肉に関しては,和牛および乳用種牛について,オス・メス別,規格別の需要量と価格のデータを収集・整理した.また,輸入牛肉に関しては,輸入量と価格のデータを収集・整理した.(2)子牛の供給量に関しては,和牛,乳用種牛とも,メスの成牛頭数によって技術的に決るものとした.(3)上記データに基づき,需要関数を推計した結果,輸入牛肉の国産牛肉に対する交差弾性値は比較的小さいことが判明した.3.シュミレーション分析本年度の供給分析と需要分析を結合させたシュミレーション分析は,次年度の課題である.わが国の牛肉経済について、以下の様なモデルを構築し、次の様な知見を得た。1.肉牛用の肥育素牛の市場価格について、時系列モデルを作成した結果、以下のことが分った。(1)約7年を周期とする周期変動が顕著である。(2)1988年の初頭の時期に周期変動は上昇局面を終え、高値圏での変動局面に入った。(3)1991年には牛肉の輸入自由化が予定されているが、この時期は、子牛価格は底値圏の中にあるので深刻な影響が予想される。子牛市場を安定化させるための施策が用意されねばならないだろう。2.牛肉経済に関する産業連関モデルを作成し、輸入自由化が国内の牛肉生産に及ぼす影響を分析した。分析の前提は、輸入牛肉によって国内産牛肉の40%が代替されるとすると、以下の様な影響を及ぼすと予想される。(1)全産業でみると、25万人の雇用機会の減少、6千億円の付加価値の減少となる。(2)このうち農林漁業部門をみると、雇用機会の減少は72%と大きいが、付加価値の減少は30%と小さく、他部門で付加価値が大きく減少する。3.牛肉の輸入自由化に対する一つの方策として、国内生産の高級肉志向が考えられる。そこで、牛肉生産における牛の「血統」について分析した結果、次の知見を得た。(1)血統は増体重において有意差がある。(2)しかし、枝肉価格には血統の有意差はない。
実験経済学の手法による京都議定書およびポスト京都の国内・国際温暖化防止制度設計

地球温暖化を防止するための日本国内の制度設計として、排出権の入札手法を実験した。一つは、近年、ヨーロッパや日本で質の高い財の調達入札として用いられている最低制限価格つき入札制度の実験である。この入札は、入札者の入札価格の平均に近い価格を最低価格として、それ以下では落札しないという特徴を持っている。実験の結果、入札価格を故意に操作することによって、最低価格を引き上げる現象が観察された。この制度から得られる含意は、政府はこの制度を使うと、本来よりもより高値で排出権などを購入せざるをえなくなることである。もう一つは、入札時に財の提供者が故意に財の品質を下げることが可能な環境での競。争入札を検証した。ロシア・ウクライナのように破産をする可能性が高い財の提供者が2者以上存在する場合、他の提供者も財の品質を極端に下げ、落札者が提供する財の品質は非常に低いものになることが理論と実験の双方から確認された。以上の研究から、入札者が財の品質を下げることができる場合には、最低価格のような財の品質を下げ止める制度が必要であるが、それゆえに、落札者は高い価格での購入を余技なくされるという一つの矛盾がつきつけられた。現在、この研究を発展させて、より安い価格で良い品質の財を購入するための入札制度を考案中である。また、地球温暖化が国際的な信頼関係なくしては防止できないことを踏まえて、ヨーロッパと日本をターゲットにした国際的な信頼形成に関する研究を行った。実験の結果、オーストリア人も日本人も不確実な状況下での信頼形成に差がないことが確認された。本年度は、国際市場から日本がどのような方法で排出権を購入するのかという点に着目し2つの実験を行なった。1つ目の実験では日本が入札と市場取引のどちらの方法で排出権を国際市場から購入するのが望ましいのかを検証した。まず、プレイヤーを日本・EU・カナダ・ウクライナ・ロシア・CDM供給者に分ける。そして、日本の排出量が増えるかもしれないという不確実性とロシア・ウクライナの排出権が無効になるかもしれないという不確実性の2つの不確実性に全被験者を直面させる。この結果、日本の排出権購入時期が限られる入札よりも、排出権を安い価格のときにいつでも購入できる市場取引の方が日本の国益にかなうことがわかった。2つ目の実験は、排出権調達のための入札方法を検証した。最近、日本の長野県や横須賀市などの複数の地方自治体で入札制度の改革が行なわれている。この改革の目的は、談合を防止し、入札される工事品質の適正を確保しようというものである。これは、国際市場で確かな排出権をいかに安く購入するかと言う日本の目的と合致する。そこで、この地方自治体の入札制度改革で生まれた最低価格変動型入札制度と呼ばれる制度を実験によって検証した。長野県における最低価格変動型入札制度の例は、10人の入札者のうちの入札額の下位5人の平均の8割を下回る入札額を出した人を失格とし、それ以上の価格の入札額の中で最も低い入札額を提示した人がその入札額で落札すると言う制度である。この制度と競争入札を実験により比較した。その結果、入札者の費用構造が異なる場合に、かつ、誰がどれだけの売値を提示しているのかを公開した場合には、競争入札よりも最低価格変動型入札の落札価格の方が高くなる事がわかった。1.公共調達入札制度の研究日本は排出権の需要国である立場から、どのように国が排出権を購入するかを考えなければならない。そこで、近年、日本の地方自治体で取り入れられている粗悪品を購入してしまうリスクを減らすための、入札制度を実験した結果を論文にまとめた。2.日本とEUでの投資行動の違いの研究京都議定書を受けて、EUでは排出権取引市場が出来、日本では未だ市場ができていない。日本人とEUの人々では未知のものに対する投資行動に違いがあるのかを探るため、日本人とオーストリア人を被験者とした投資行動実験の論文をまとめた。3.上海での省エネ製品普及のための研究地球温暖化を防止する上では最大の排出国の一つである中国の省エネを考える必要がある。中国で、最近普及してきた太陽熱温水器と、日本で普及している次世代型給湯器を比較するアンケート調査を行った。4.南千里が丘排出量研究会での研究大阪府摂津市南千里が丘の新しい町づくりで排出権取引を導入することが決まり、その制度の設計に携わっている。争入札を検証した。

以上の研究から、入札者が財の品質を下げることができる場合には、最低価格のような財の品質を下げ止める制度が必要であるが、それゆえに、落札者は高い価格での購入を余技なくされるという一つの矛盾がつきつけられた。現在、この研究を発展させて、より安い価格で良い品質の財を購入するための入札制度を考案中である。また、地球温暖化が国際的な信頼関係なくしては防止できないことを踏まえて、ヨーロッパと日本をターゲットにした国際的な信頼形成に関する研究を行った。実験の結果、オーストリア人も日本人も不確実な状況下での信頼形成に差がないことが確認された。
動的なスピン・電荷・格子結合を有する金属錯体の創製と磁場による軌道秩序形成

MMX-chain系の単結晶試料において、室温から極低温までの電気伝導度・ゼーベック係数・比熱等の実験を行ない、キャリヤーの種類・濃度、伝導電子の散乱機構等の輸送現象について明らかにした。遍歴磁性等の磁気的相互作用の発現が期待される系や磁場誘起効果が観られるNi_2(dta)_4Iにおいては、ESR・SQUID・NMRの測定を行った。電荷秩序転移の際には電荷の偏りがダイマー内で生じることから、誘電率に異常が現れることが期待され、LCRメータを用いて誘電率の温度依存性の測定を行った。MMX-chain系では、ダイマー内あるいはダイマー間の原子価間電荷移動励起が強く絡むため、強い反射が一次元鎖方向に期待され、単結晶試料による反射スペクトルの測定を行った。これに先立つ物質設計、構造制御は秩序変革の発現の重要な基礎となった。DFT計算から知見も得た。また、高圧力は連続的な構造変化を可能にするので、高圧力による相転移創出も試みた。極低温下まで電子の遍歴性は安定化され、各種ゆらぎと秩序化相転移との競合が観測された。さらに電解合成法や気相ドーピング法によるフィリング制御を試みた。特に陰極のグラッシーカーボン電極上に中性鎖であるMMX-Chain錯体の単結晶を接触させ、半透膜で固定した後、適当な電解質(LiNO_3等)で鎖間にLiイオンを電気化学的にドーピングした。これはモット境界近傍に潜む異常金属相や超伝導相の探索、そして磁場誘起相転移現象の解明に威力を発揮すると期待した。本系のようなスピン-電荷-格子系において、キャリアードーピングにより多量の非線形励起子が生成した場合、その凝縮相については全く未知の問題であり、動的な価数揺動・スピン揺動・負U相互作用に起因する格子揺動あるいは非線形な素励起を引き起こすことが期待され、現在得られた試料の諸物性を測定中である。電解合成により、ダイレクトチェイン構造を有する(架橋配位子の無い)物質系[Pt_2(dta)_4]A(A=CIO_4-,BF_4-,AsF_6-,HSO_4-など)の開発を行った。また、価数揺動制御のため二種類の二座配位子を用いた、Pt^<II>Pt^<II>(A)_4とPt^<III>Pt^<III>(B)_4をユニットとした系の構築も試みた。合成した試料の構造評価は、単結晶X線構造解析にて行った。基礎光学定数を求めるため、単結晶を用いて、赤外から可視,紫外域にいたる偏光顕微反射スペクトルを測定し、電気伝導性錯体の基礎物性パラメーター(キャリアー数、移動度、光学伝導度など)を明らかにした。また所有する顕微用クライオスタットにより4.2Kまでの光学スペクトルの温度依存性を調べた。クラマス-クロニッヒ(K-K)変換により解析を行い、それらの電子構造と電荷移動励起状態の性質を解明した。さらにNi_2(dta)_4lにおける磁場誘起相転移現象の解明には、申請者が併任する北陸先端科技大の磁場システム(12T,1.8-300K)を用いて、強磁場下における光磁気特性を調べ、スピンとの結合状態についての詳細な知見を得た。

さらには磁場による物性のコントロールも試みる予定であるMMX-chain系の単結晶試料において、室温から極低温までの電気伝導度・ゼーベック係数・比熱等の実験を行ない、キャリヤーの種類・濃度、伝導電子の散乱機構等の輸送現象について明らかにした。遍歴磁性等の磁気的相互作用の発現が期待される系や磁場誘起効果が観られるNi_2(dta)_4Iにおいては、ESR・SQUID・NMRの測定を行った。電荷秩序転移の際には電荷の偏りがダイマー内で生じることから、誘電率に異常が現れることが期待され、LCRメータを用いて誘電率の温度依存性の測定を行った。MMX-chain系では、ダイマー内あるいはダイマー間の原子価間電荷移動励起が強く絡むため、強い反射が一次元鎖方向に期待され、単結晶試料による反射スペクトルの測定を行った。これに先立つ物質設計、構造制御は秩序変革の発現の重要な基礎となった。DFT計算から知見も得た。また、高圧力は連続的な構造変化を可能にするので、高圧力による相転移創出も試みた。極低温下まで電子の遍歴性は安定化され、各種ゆらぎと秩序化相転移との競合が観測された。さらに電解合成法や気相ドーピング法によるフィリング制御を試みた。特に陰極のグラッシーカーボン電極上に中性鎖であるMMX-Chain錯体の単結晶を接触させ、半透膜で固定した後、適当な電解質(LiNO_3等)で鎖間にLiイオンを電気化学的にドーピングした。これはモット境界近傍に潜む異常金属相や超伝導相の探索、そして磁場誘起相転移現象の解明に威力を発揮すると期待した。本系のようなスピン-電荷-格子系において、キャリアードーピングにより多量の非線形励起子が生成した場合、その凝縮相については全く未知の問題であり、動的な価数揺動・スピン揺動・負U相互作用に起因する格子揺動あるいは非線形な素励起を引き起こすことが期待され、得られた試料の諸物性を測定した。
脳動脈新生の制御による脳梗塞治療法開発の基礎的研究

本研究では、脳血流の低下によるずり応力の増加により、脳表の軟膜動脈の血管径が増加し、さらに動脈構成細胞である血管内皮細胞、平滑筋細胞の増殖が活性化することを確認した。このように脳軟膜動脈を発達させた状態では脳梗塞発症後の梗塞体積が減少し、強い治療効果が確認された。栄養因子の投与などにより、さらなる動脈新生の促進をはかると、梗塞体積はさらに低下した。また、臨床の脳梗塞例に関しても、動脈新生は中大脳動脈や内頚動脈などの強いずり応力の生じる主幹動脈の強い狭窄、あるいは閉塞により出現し、強い脳保護効果を発揮することを証明した。本研究「脳動脈新生の制御による脳梗塞治療法開発の基礎的研究」により、脳表動脈の動脈新生を促進させることによる強い脳保護効果を証明することが出来、将来的には動脈新生促進による新規脳梗塞治療が開発出来ると考えられた。具体的には、以下の点を明らかにした。1.マウス慢性低灌流モデルをでは、主に大脳皮質の脳血流が低下し主に脳表の軟膜動脈の血管直径が増加し、動脈新生が促進される。2.動脈新生に伴い、動脈構成細胞である血管内皮細胞、平滑筋細胞の増殖が賦活化される。3.動脈新生が促進された状態で、脳梗塞を作成すると脳梗塞体積が減少する。4. bFGFの投与により動脈新生はさらに促進され、脳血流増加効果を認めるその他、動脈新生を促進することによる脳梗塞治療に関しては、臨床応用を視野に入れ臨床の脳梗塞症例において以下のことが明らかとなった。1.動脈新生は中大脳動脈や内頚動脈などの主幹動脈の強い狭窄、あるいは閉塞により出現する。2.特に閉塞した血管に対する再潅流療法施行時には、動脈新生が促進された症例は長期予後が明らかによい。3.動脈新生の発達の程度は、個人差が非常に大きい以上のことから、動脈新生の促進により脳梗塞時の脳保護作用が強く発揮されることが実験的脳梗塞モデルのみならず、実際の臨床症例でも証明された。その発達のメカニズムに関しては、慢性低灌流や主幹動脈の閉塞などshear stress(ズリ応力)が強く関与していることが確認されたが、shear stressに関連するシグナル伝達はいまだ不明であり詳細なメカニズムの解明が必要であると考えられた。また、実際の脳梗塞症例では動脈新生発達の程度は非常に個人差が多く、人為的に賦活化させる治療法は存在しないが、メカニズムを解明することにより動脈新生を利用した新規脳梗塞治療が開発出来ると考えられる。脳梗塞は日本における臓器別死因第一位の疾患であり、例え救命できたとしても後遺症が永続し寝たきりの最大の原因となっている。すなわち、中枢神経系の再生能力が乏しいことを考えると、脳血流低下部位をいかに梗塞に陥らせないかが重要な治療戦略と考えられる。脳血管の閉塞による脳梗塞、あるいは主幹動脈の高度狭窄による脳血流低下状態では、ウィリス動脈輪や脳軟膜動脈を介した側副血行路により、血流低下部位の血流を保とうとする現象が見られ、特に側副血行路が発達した症例では梗塞に陥る領域が小さいことが知られている。実際に、成体脳であっても脳梗塞後に新たな血管が形成される現象が認められ、大きく分類してAngiogenesis(血管新生)及びArteriogenesis(動脈新生)の二つが知られている。特に動脈新生は機能する動脈として脳血流保持効果が高いと考えられる。本研究では脳動脈新生発達メカニズムを解析し、実際に動脈新生を促すことによる詳細な治療効果の検討をまず脳梗塞モデル動物で行い、臨床応用を目指すことを目的とする。具体的には、以下の3点を検討する。1.脳血管の可視化、分裂細胞の標識、炎症細胞の解析、NanoSPECT/CTによる脳血流の解析(機能画像)などの方法を用いて、脳血流高度低下時に発達することが知られている脳動脈の新生(Arteriognesis)メカニズムを明らかにする。2.実際に、脳動脈の新生(Arteriogenesis)を来した状態での、脳保護作用を検討するために慢性低灌流モデルでの中大脳動脈閉塞を行い、梗塞出現時の動脈新生の状態及び脳保護効果の有無を検討する。3.早期の臨床応用を目指し、すでに下肢閉塞性動脈硬化症で臨床治験が行われている動脈新生治療法(bFGF持続投与法など)の脳動脈への効果、及び急性期脳梗塞に対する治療効果を確認する。平成23年度は、以下の二点の研究実施計画を挙げており、おおむね計画通りに研究を進捗することができた。1.慢性低灌流モデルの動脈新生、脳血流の解析2.動脈新生時の炎症、再生メカニズムの解析慢性低還流モデルの動脈新生、脳血流の解析に関しては、再現性よいモデルマウスを作成し、経時的に脳血流の評価をすることができた。

in vivo動物用SPECT/CT高解像度イメージングシステムであるNanoSPECT/CTでの、脳血流の経時的、三次元的評価法も確立することができ、今後の検討で信頼のおける脳血流の評価法となるとともに、血管新生関連蛋白の新規トレーサーも使用可能となった。また、分裂細胞をBrdUで標識することにより、動脈新生における分裂細胞の評価を行うことができた。慢性低還流時の動脈新生時に血管内皮細胞のみならず、平滑筋細胞も盛んに分裂していることが確認できた。低還流刺激による動脈新生において、動脈構成細胞の増殖が関与し、増殖を賦活化することで、さらなる治療効果を得られる可能性が考えられた。上記の結果の一部は、第52回日本神経学会学術集会で報告した。平成24年度は、予定通り以下の項目を検討し、臨床応用に向けた脳動脈新生促進療法の検討を行いたい。1.動脈新生の脳梗塞に対する効果の検討慢性低灌流モデルで最も動脈新生が促進される時期は、平成23年度の検討から慢性低還流発症7-14日後であることが確認された。このタイミングに、中大脳動脈を閉塞し、動脈新生によりどの程度の急性脳梗塞に対する保護効果が得られるかを検討する。平成23年度に行った解析で得られたデータを元に、動脈新生部位と梗塞巣の関係を組織学的、及びNanoSPECT/CTでの血流データと共に比較することで、より詳細な保護効果が解析できる。さらに、実際に脳梗塞になった場合の動脈における新生細胞の増殖/分化能の変化を解析する。2.bFGF持続投与による治療効果の検討脳梗塞を含め、脳では動脈新生を促進させる治療戦略はいままで殆ど開発されていなかった。一方、下肢閉塞性動脈硬化症では細胞治療、成長因子による治療など様々な治療法が開発され、実際に臨床治験でも大きな成果を挙げている。特に、近年丸井らにより報告されたbFGF持続投与法に関しては[Marui A et al., Circ J 2007;71:1181-86]、自家骨髄単核球移植と同等以上の側副血行路発達効果を示すことが明らかとなっており、骨髄穿刺などの侵襲的方法が必要なく臨床応用へのハードルは低い。この治療法は狭窄血管周辺に選択的に持続投与が可能であるため、脳血管新生治療法としても用いることが可能であり、本研究では特にbFGF持続投与法のげっ歯類脳虚血モデルに対する治療効果を確認する。平成24年度は、主にin vivo動物用SPECT/CT高解像度イメージングシステムであるNanoSPECT/CT撮像時に必要なアイソトープで多くの支出が見込まれる。さらに、平成23年度の検討結果で認められた、脳血管内皮細胞、平滑筋細胞の増殖因子であるFGF-2を購入しモデル動物に投与する。また、モデル動物作成のためのマウス、ラットの購入、組織評価用の試薬、抗体などの支出が見込まれる。
分布推定アルゴリズムにおけるアニーリングの改善

布推定アルゴリズムとは、最適化問題をサシプリングし(適当にいくつか解を選び評価し)、得られた情報から統計的推定を用いて最適化問題の目的関数を予測することで最適化を行う方法である。サンプリングによる最適化自体は遺伝的アルゴリズムの分野で研究されてきたが、分布推定アルゴリズムの一つの特徴は、統計学を用いることでアルゴリズムを数理的に構成した点にある。本研究では、この分布推定アルゴリズムを2つの方向へ数理的に拡張し、数値実験により有効性を確認した。まず第一に局所解の問題に対して階層型インポータンスサンプリングを提案した。遺伝的アルゴリズムでは、局所解の問題に対して多様性の観点から研究が進められてきた。本研究では、複数の乱雑度(多様性)を同時に実現することで、常に一定の乱雑度を保ちつつ、最適化を同時に進める方法を提案した。この方法は従来法を数理的に拡張することで実現できる。また、乱雑度の制御は収束速度に対応しており、これに対しては、統計的推定精度の観点で最適な乱雑度(収束速度)制御方法を提案した。第二に、過去のサンプル(個体)を再利用する方法を提案した。遺伝的アルゴリズムは良いサンプルを次世代で再利用する枠組みとなっているが、一方で分布推定アルゴリズムは過去のサンプルを用いることは定式化の関係上難しい。遺伝的アルゴリズムでは多様性が重要だと認識されているが、過去のサンプルのうち良いものだけを集めると、そこには必然的に偏りが生じる。モンテカルロ積分の観点では、集めたサンプルの分布がわかっていれば偏りを取り除くことができる。提案手法ではモンテカルロ積分(インポータンスサンプリング)の観点から各サンプルに対して重みをつけ、集めたサンプルの分布を陽に記憶することで、インポータンスサンプリングを近似する形で過去サンプルを保存する方法を提案した。
ニューカレドニアの危機言語の文法・語彙記述と言語類型論的研究

本研究ではニューカレドニアの消滅の危機に瀕している先住民語を調査し、文法、語彙の記述と言語類型論的分析を行った。研究期間を通じて毎年ワウェ先住民部落で調査を行いこれまで未記述であったネク語の発話や会話などを録音した。それらをテキスト化し、音韻、形態、統語構造の分析を行った。また、プティクリ先住民部落のティンリン語の辞書項目のチェックと補充も行い、辞書の編纂をほぼ完了した。ティンリン語文法(Osumi 1995)のフランス語訳も研究協力者により完成した。この研究で得られた言語資料を用いて日本やオーストラリアの研究者と共同で言語類型的研究を行い、節連接構造、情報構造などを分析した。本研究の目的は研究代表者がニューカレドニアの現地調査で収集した資料を用い、聞き取り調査、会話、ナレーションを音声、文法、語彙の面から分析し、包括的な文法と、現地語(ネク語、ティンリン語)-英語-フランス語の辞書を編纂すること、また、ニューカレドニア先住民語の文法を世界の他の言語の文法現象と対照し、言語類型論研究を行うことである。平成24年までに研究代表者が毎年調査を行っていた原住民部落で高齢者が続けて亡くなり、話者が200人程度と言われているネク語の存続がますます危ぶまれる結果となった。言語を日常的に使い、伝統的知識も豊富な高年層の人々が健在なうちに記録を残す必要がある。ネク語は言語類型的にも、ニューカレドニア、メラネシア言語の比較言語学的にも重要な資料を提供するものだからである。平成24年度はこれまでワードファイルで作成していたティンリン語の語彙を辞書ツールソフトを用いて辞書に書き出す作業を行った。同時に海外共同研究者の協力によりフランス語訳や文法項目を加筆している。また、ワウェ部落の調査で得られたネク語データも同様にネク語-英仏語の辞書項目の執筆を行っている。ネク語は文法の執筆が継続中である。平成24年度は現地調査を8月と2月の2回行った。8月には特に文連結のための形態素や構文を中心に調査を行った。また、辞書項目の補充を中心に音声・ビデオの録音を行った。シドニー大学、オーストラリア国立大学ではオセアニア研究資料の調査と収集を行い、シドニー大学のパプア語研究者と意見交換を行った。帰国後は新たに得た音声資料を文字化し音素・形態素分析を行った。2月には執筆項目の補充と、ティンリン語文法フランス語翻訳出版のための準備を行った。本研究の目的は消滅の危機に瀕しているニューカレドニアの先住民語の談話やテキストなどを聞き取り調査により収集し、音韻、形態、意味等のすべての面から分析し包括的な文法を記述する、また、先住民語-英語-フランス語の3言語辞書を編纂することである。更に、その成果を言語類型論研究に役立てる、つまり、これらの言語の文法現象を世界の他の言語と対照し、類型論的考察を行うことを目的とした。ティンリン語文法に加え、ネク語および近隣の言語の文法を記述することは、ニューカレドニア先住民語間の系統、接触関係や他のメラネシア地域の言語との関係を解明する手掛かりを与え、比較言語学上、また、先史人類学上も重要である。研究代表者はこれまで毎年、ニューカレドニア本島中南部の先住民部落およびヌメアに滞在し調査を行ってきたが、先住民語の若者世代への継承がますます危ぶまれる中、最近ではこれら伝統言語の維持・保存に対する意識が高まり、チバウ文化センター、ALK(カナック言語アカデミー)などの活動により多くの研究、出版がなされるようになった。平成25年は2月に現地調査、89月はシドニーで海外協力者と文献資料の調査および分析、編集作業を行った。海外共同研究者が行ってきたTinrin Grammarのフランス語訳がALKにより出版されることとなりヌメアで打ち合わせを行った。ティンリン語とネク語の辞書の編集作業はデータから新項目を加筆したり、辞書ツールによりフォーマットを整えている段階である。ネク語の文法項目別の分析および執筆は継続中である。ニューカレドニア民話のフランス語、ネク語訳のオンライン版は昨年中に完成させることができた。現在、注釈を加筆中である。12月にはティンリン語、ネク語の情報構造(トピック構造、非人称構文、受動態)についてオーストロネシア言語の情報構造国際ワークショップで学会発表を行った。本研究の目的はニューカレドニアの現地調査で収集されたこれまでの資料を文法、語彙の面から分析し、包括的な文法を記述するとともに、現地語-英語-フランス語の辞書を編纂すること、また、ニューカレドニア先住民語の文法を世界の他の言語の文法現象と対照し、言語類型論研究を行うことである。

現在、世界の多くの言語がグローバル化など様々な要因により失われつつあるが、多言語密集地帯であるニューカレドニアにおいても公用語のフランス語が生活の全ての場面で使用されることが多く、先住民語は若年世代に十分に継承されていない。本研究の対象とする中南部の言語は特に話者数が少なくこれまでの記録もほとんど皆無であった。これらの言語の多彩な言語現象を明らかにすることは、言語学上大きな貢献であることに加え、世界の言語の特徴を類型的に考察する言語類型論に重要な資料を提供するものである。また、既に研究代表者により記述されたティンリン語文法に加え、ネク語および近隣の言語の文法を記述することは、ニューカレドニア先住民語同士の関係や他のメラネシア地域の言語との関係を解明する手掛かりを与え、比較言語学上も重要である。平成23年度はこれまでの現地調査(ワウェ部落)で得られたネク語データをもとに、文法の項目別概略およびネク語-英語の辞書項目の執筆を行った。ティンリン語-英語の辞書ともに、海外共同研究者の協力によりフランス語訳を執筆した。また、ニューカレドニア民話のフランス語、ネク語訳を完成させた。8月には現地調査を行い、文法の不明な部分や不完全なところ、辞書項目の補充を中心に音声・ビデオの録音を行った。シドニー大学、オーストラリア国立大学ではオセアニア研究資料の調査と収集を行い、海外共同研究者であるANUの研究者と意見交換を行った。帰国後は新たに得た音声資料を文字化し音素・形態素分析を行った。本研究ではニューカレドニアの消滅の危機に瀕している先住民語を現地で調査し、語彙、テキスト、民話や会話を録音収集したものを音韻、形態、統語、意味のすべての面から分析し包括的な文法記述を試みた。同時に、先住民語-英語-フランス語の3言語辞書の編纂を行った。明らかになった文法現象は世界の他の地域の言語と対照し類型論的考察を行った。平成26年度はティンリン語文法(Midori Osumi 1995)のフランス語訳が海外共同研究者ブケーにより完成し、カナク言語アカデミーより平成27年度中に出版されることとなった。ティンリン語の辞書項目は辞書ツールを用いたデータに変換し、ティンリン語、フランス語、英語の3言語から参照できるようにした。過去のノート類のデータでまだ未記入のものについては作業は継続中である。ネク語の文法記述と辞書編纂については、毎年のフィールド調査によりこれまでに膨大な資料を得た。音声、聞き取りノート資料のデータはほぼ入力を終え、現在、文法分析、執筆作業を行っている。ネク語の辞書については重複や不明確な点が多々あるので、母語話者と確認作業を継続している。研究期間全体を通じて研究代表者は毎年ニューカレドニア本島中南部の先住民部落およびヌメアでフィールドワークを行った。また、オーストラリア、日本の研究者と共同研究し、ネク語、ティンリン語の資料を提供しオセアニア比較言語学、言語類型論の分野で大きな貢献をすることができた。ニューカレドニア先住民語の若者世代への継承が危ぶまれる中、伝統言語の維持・保存に対する意識は近年高まってきている。ALK(カナック言語アカデミー)によるTinrin Grammarのフランス語訳の出版はその流れの中で実現可能となった。