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プロスタノイドによる虚血心筋保護の情報伝達系の解明

心筋梗塞後のすみやかな心臓の再灌流は、心筋保護のために必須である。しかしながら、再灌流はそれ自身が虚血心筋の障害をかえって悪化させてしまうことがある(再灌流障害)。心筋神経終末からの過剰なノルエピネフリン放出は、虚血心筋障害に関与している。プロスタノイドは、プロスタグランジン(PG)とトロンボキサンからなる生理活性脂質である。本研究で我々は、PGE2受容体欠損マウスを用いて、心筋梗塞におけるプロスタノイドの心筋保護作用のメカニズムについて解析した。その結果、虚血心臓において、内因性のPGE2は、EP3受容体を介してノルエピネフリン放出を抑制していることが明らかとなった。プロスタノイドは、プロスタグランジン(PG)とトロンボキサンよりなる生理活性脂質であり、多種類のその受容体が心臓に発現している。しかし、心疾患の病態形成におけるプロスタノイドの役割には不明な点が多い。本研究の目的は、プロスタノイドの虚血心臓保護作用の情報伝達系を解明することにある。前年度、心臓虚血-再灌流後のサンプルでおこなったDNAマイクロアレイにおいて、発現量に変化の認められた遺伝子について、リアルタイムRT-PCRによる定量をおこなった。その結果、アポトーシス関連遺伝子の発現が有意に変化していた。同時期の心臓サンプルについてウェスタンブロットをおこなったところ、COX-1蛋白の発現は認められたが、虚血前後での変化はなかった。一方、COX-2蛋白の発現は、虚血前後ともに確認できなかった。また、HIF-1alpha、リン酸化ERK、リン酸化p38 MAPKなどの虚血関連蛋白質の発現をウェスタンブロットで解析したが、今回おこなった条件下では、野生型と遺伝子欠損マウスで発現量に違いを認められなかった。また、成獣マウス心臓より単離した心筋細胞、非心筋細胞の蛋白発現を解析するため、成獣心筋細胞の長時間培養系の確立をおこなった。成獣マウス心筋細胞は、長時間の培養が困難であったが、blebbistatin等を培養系に加えることにより24時間以上の培養を可能とし、蛋白発現変化などの解析を可能とした。プロスタノイドは、プロスタグランジン(PG)とトロンボキサン(TX)より成る生理活性脂質であり、多種類のその受容体が心臓に発現している。本研究の目的は、プロスタノイドがどのような作用機序によって虚血心筋保護作用を発揮しているのか解明することにある。今年度は、プロスタノイドと交感神経系とのクロストークを解析するために、ランゲンドルフ灌流心に対し、虚血-再灌流負荷を加え、再灌流前および再灌流開始から5分後までの灌流液を回収し、灌流液中に放出されるノルエピネフリン量についてHPLCを用いて測定した。野生型マウスおよびEP3欠損マウスのいずれの心臓においても虚血にする前の灌流液におけるノルエピネフリン放出量は検出限界以下であった。これに対し、野生型マウス心灌流液において再灌流開始後1分間のノルエピネフリン放出量は、著明に増大し、その後減少していった。一方、EP3欠損マウス心灌流液においては、再灌流開始後1分間のノルエピネフリン放出量が野生型マウスの約3倍と有意に高い値を示した。一方、冠血管の弛緩収縮の変化を表す灌流液量については、再灌流後に虚血前の23倍に増加したが、両群間で有意な差は認められず、冠血管の弛緩にPGE2-EP3系は関与していなかった。この結果は、PGE2-EP3系による虚血心筋保護作用の一部として、虚血時に心臓組織内で内因性に産生されたPGE2が、EP3受容体を介して神経終末からの過剰なノルエピネフリン放出を抑制し,心機能障害の抑制に関与していることを示している。まず、プロスタノイドの心臓に対する直接作用を解析するために、マウスから摘出した心臓の大動脈にカニューレを装着し栄養液を供給する、ランゲンドルフ式灌流心を用意し、栄養液供給の途絶-再開をすることにより心臓の虚血-再灌流状態を作成した。この操作の中で、虚血前と虚血後に心臓をサンプリングし、DNAマイクロアレイ解析を行った。ランゲンドルフ式灌流心への虚血-再灌流負荷施行前のサンプルについて、野生型マウスとプロスタノイド受容体欠損マウスとで比較検討を行った。

その結果、いくつかの遺伝子発現について野生型マウスと欠損マウスで発現量の違いが認められた。これは、構成的に産生されているプロスタノイドが、その受容体を介して虚血保護因子の発現に関与している可能性を示している。さらに、虚血-再灌流負荷を加えた後のサンプルについても解析を行ったところ、虚血前には野生型と遺伝子欠損マウス間で発現に差がなかったいくつかの遺伝子について差が認められた。これは、虚血-再灌流負荷時に発現したプロスタノイドが虚血保護因子の発現に関与している可能性を示している。前年度マイクロアレイによりmRNA発現に変化の認められた遺伝子についてRT-PCRでそのいくつかは有意に発現変化していることを定量した。また、成獣マウス心臓より単離した心筋細胞、非心筋細胞の蛋白発現を解析するため、成獣心筋細胞の長時間培養系を確立した。プロスタノイドの心臓における直接作用を解析するため、マウスの摘出灌流心を用い、虚血-再灌流負荷を加えた心臓についてマイクロアレイを行い、野生型マウスとプロスタノイド受容体欠損マウスとで、遺伝子発現の違いについて比較検討を行った。その結果、いくつかの遺伝子の発現量に違いを見いだすことができた。心臓虚血-再灌流時に変動する物質について、蛋白質アレイを用いた解析を行う。変動が認められた因子について、心筋細胞、非心筋細胞のいずれで機能しているのか、心臓より心筋、非心筋細胞を単離して解析を行う。前年度に得られた結果を基にしてEx vivo実験で変化のあった因子についてReal Time RT-PCRやウェスタンブロット解析を行う。また、in vivoにおいても同様の変化が起こっているか解析する。in vivo心筋梗塞モデルとしては、マウスを麻酔・人工呼吸下に置き、開胸してその左冠動脈前下行枝を一定時間結紮する。ついで、血流を再開通して虚血-再灌流障害を惹起する。これらの処置の間、経時的に心臓を摘出し解析を行う。該当なし前年度と違う条件でのDNAマイクロアレイシステム解析、Real Time RT-PCR解析用試薬、蛋白質産生量測定用試薬および動物実験用手術用具などに使用する予定である。また、関連学会へ参加し、発表や情報収集を行うための費用に使用する予定である。
衛星画像を利用した有明海の水質評価アルゴリズムの開発

本研究では、有明海における複数の水質指標について、従来の観測資料の整理ならびに独自の現地調査を実施することで、湾内の水質の面的なあるいは時間的な変動特性を把握すると同時に、衛星画像から水質指標を定量的に推定するアルゴリズム構築に向けて研究を続けてきた。13年度は、藻類に関係するクロロフィルやpH、DO、塩分濃度などの水質の時間変動特性並びに空間性を把握するため、マルチ水質モニタリングシステム及びクロロテックを導入した。さらに、人工衛星ランドサットが飛来してくる日時に合わせて、毎月、上記センサを用いた水質観測・採水を実施した。現地水質調査結果並びに過去の浅海定線調査と赤潮対策調査結果のデータを用いて、衛星画像より水質(透明度、水温)の推定を行うアルゴリズムを開発し、ある程度の精度で有明海の水質を推定することが可能となった。14年度は、前年度購入したクロロテックを前年同様、秋から春にかけて佐賀大学有明海観測塔へ設置し、湾奥部における水質の変動特性把握に努めた。観測結果より濁度が大潮の潮流が速い時期と相関が高いことやクロロフィルが降水後の日照と深く関係していることが時系列的に把握できた。さらに、沿岸各県が、過去30年近く継続して調査を行ってきた浅海定線調査の資料を入手し、GISを用いて各年各月の水質の推定分布図を作り、有明海の季節的ならびに空間的特性を考察した。15年度には、これまで集めてきた衛星データならびに現地観測データをもとに各種補正方法の見直しを行い、従来の推定アルゴリズムがどの程度変わってくるのかを検証した。その結果、大気補正方法の違いにより分光放射輝度の値に違いが出てくることが、より短波長域で生じることが分かり、正確な大気補正によりモデル式の見直しを実施した。その結果、透明度、海水面温度、クロロフィル濃度、塩分濃度について、精度の向上が見られた。今年度は、藻類に関係するクロロフィルやpH、DO、塩分濃度などの水質の時間変動特性並びに空間特性を把握するため、マルチ水質モニタリングシステム及びクロロテックを導入した。前者のセンサでは、10個の水質項目(pH、DO、導電率、塩分、全溶存固形物量、海水比重、温度、濁度、水深、酸化還元電位)を、後者では水温・濁度・クロロフィルを測定した。時間変動特性把握のため、佐賀大学農学部有明海観測塔を利用し、上記のセンサを設置して各季節の水質変動について自動観測を行った。さらに、人工衛星ランドサットが飛来してくる日時に合わせて佐賀県浅海定線調査地点(11地点)と同一地点を船で移動し、上記センサを用いた水質観測・採水も実施した。採水した海水よりクロロフィルaの計測も実施し、さらに何回かの観測では佐賀県水産振興センターへも海水サンプルを渡してクロロフィルaの計測を依頼することで計測精度に万全を期した。船による移動の際には、緯度・経度の位置合わせにGPS装置とナビゲーションシステムを導入した。現地調査は、第1回(平成13年6月8日)より第11回(平成14年3月13日)まで行い、13年度の各季節をほぼ網羅する観測資料を作成することができた。現地水質調査結果並びに過去の浅海定線調査と赤潮対策調査結果のデータを用いて、衛星画像より水質(透明度、水温、塩分濃度、プランクトン量、クロロフィルa)の推定を行うアルゴリズムを開発し、ある程度の精度で有明海の水質を推定することが可能となった。今年度は、前年度購入したクロロテックを前年同様、秋から春にかけて佐賀大学有明海観測塔へ設置し、湾奥部における水温、濁度、クロロフィルなどの変動特性の把握に努めた。

この報告書執筆の段階でまだクロロテックの回収は行っていないが、前年度の観測結果によれば、濁度が特に大潮の潮流が速い時期と相関が高いことやクロロフィルが降水後の日照と深く関係していることが時系列的に把握できた。また、衛星画像と同期した現地観測も実施し、多項目水質計による測定や透明度の実測、採水後のクロロフィル濃度の測定を行い、衛星画像から推定される水質分布の精度をより高めるための基礎調査を継続して行った。また、沿岸各県が過去30年近く継続して調査を行ってきた浅海定線調査の資料を入手し、地理情報システム(GIS)を用いて各年各月毎の水質の推定分布を可視化し、有明海の季節的ならびに空間的特性を考察した。例えば、透明度は湾奥の方が低いが、冬季は降水量が少ないため上昇する。夏季には各河川からの流入水の増加により透明度は低下するが、1994年や2000年の渇水の年はそれほど透明度の低下が見られなかった。また、塩分濃度についても同じ傾向が現れ、夏季に湾奥で塩分濃度は低下傾向にあるが、小雨の年はそれほど低下が現れなかった。また、1996年ころより秋から冬にかけての透明度が上昇していることや、12月の水温が1997年頃より上昇してきていることも確認できた。沿岸部の都市開発などによる人間活動が有明海へ及ぼす影響を評価し、水環境モニタリングを行っていくことが重要になってきている。本研究では、沿岸4県の水質調査結果や人工衛星画像をもとにこれまで構築してきた海水の透明度・水面温度の評価手法をさらに拡張し、他の水質指標である塩分濃度やクロロフィルなどについても人工衛星画像を用いた評価システムの構築を行った。そのためにより詳細な水質観測として有明海の複数の水質指標について、1ヶ月以上の長期間の水質観測を行い、従来の問題点を解決することを試みた。平成13、14年度の研究により、有明海の水質指標の中で透明度、水温などいくつかについては衛星画像による推定アルゴリズムを構築することができた。しかしながら、クロロフィルやDO、ブランクトン量などの指標については、衛星画像と同期した実測データが不足していることより推定式には問題が多く含まれ、改善を要することが示唆された。14年度実施した湾奥における現地調査のみによる回帰解析では湾中央、湾口などにおける精度が保証できないこともあったので、15年度は同時に2隻の船で現地調査を実施することとなった。しかしながら、15年6月以降、Landsat7号の不調により最新の衛星データが受信されない状態が続いている。そこで、今年度については、これまで集めてきた衛星データならびに現地観測データをもとに各種補正方法の見直しを行い、従来の推定アルゴリズムがどの程度変わってくるのかを検証した。その結果、大気補正方法の違いにより分光放射輝度の値に違いが出てくることがより短波長域で生じることが分かり、より正確な大気補正を行うことで、モデル式の見直しを実施した。その結果、透明度、海水面温度、クロロフィル濃度、塩分濃度について、ある程度の精度で推定可能であることが明らかとなった。
精神集中の認知神経科学

精神集中の神経基盤を明らかにするために、集中状態を実験的に検討できる課題の創出と、集中状態の一つである瞑想時の脳波測定実験を行った。視覚探索課題のうち難易度の変動が少ない特徴探索課題を用い、反応時間時系列を解析した結果、反応時間の変動が長期的な時間相関を持つことが分かった。瞑想時の脳波測定実験においても、脳波の長範囲時間相関を解析した結果、瞑想時には、時間相関の値が上昇するのではなく、時間相関の時間的変動がレスト時に比べてより安定的になることが分かった。精神集中の主観的指標を探るため、当初計画に沿って、視覚探索課題の中でも試行間の課題難易度の変動が小さいことが知られている特徴探索課題を多数回行い、その反応時間の時系列的変動を調べる実験を実施した。100試行のブロックごとにブロックでの主観的集中度評定を行い、集中度評定と視覚探索の成績の関係を見ると、集中度と正答率、反応時間の標準偏差の間に関連が見られた。具体的には、集中度評定が高いほど正答率が高く、反応時間の標準偏差が小さくなったが、反応時間の標準偏差については、誤答試行を除去すると関連は消失することから、正答率の効果の副作用である可能性が示唆された。全体として、反応時間の平均、分散などの要約統計量と主観的集中度の間の関連は弱く、別の解析手法の開発が望まれる。このため、反応時間の時系列に含まれる時間相関に着目して解析を行った。具体的には、反応時間の試行間変動を時系列データとして扱い、これをフーリエ変換して周波数空間に変換する。反応時間の試行間変動が時間的に独立であれば、パワースペクトルはホワイトノイズ、即ち周波数に関係なく一定となるが、先行研究で示されているように今回のデータでも時間的に独立ではなく、時間相関を持つことが示された。また、パワーと周波数の関係を見ることで時間相関の長期記憶性も評価できるが、今回のデータからは時系列の長期記憶性を示す一貫した傾向を見出すことはできなかった。この解析は反応時間時系列を全体としてフーリエ変換するために集中度評定データとの関連を検討できないという限界がある。この問題を克服するためには、最近提案されているマルチフラクタルを用いた時系列データの解析手法を用いる必要がある。この解析を適用し、反応時間時系列の時間相関の強さの時間変動を求め、主観的集中度との関連を検討することが今後の課題である。精神集中の主観的指標を探るため、当初計画に沿って、視覚探索課題の中でも試行間の課題難易度の変動が小さいことが知られている特徴探索課題を多数回行い、その反応時間の時系列的変動を調べる実験を予備実験として実施した。現在、反応時間の時系列に含まれる時間相関に着目して予備的解析を始めている。反応時間の誤差変動は多くの実験で時間的に独立ではなく、時間相関を持つことが知られ、さらに長期的な相関の存在も報告されている。時間相関の構造を分析することにより、集中度との関連を見出すことができるかもしれない。並行して、集中の研究で用いられる経験標本法(ランダムなタイミングで主観的集中度を尋ねる)を実装した実験を開始し、予備実験データを収集している。一方、主観的集中度に対して、集中と関連する生理的指標として瞳孔径に注目し、瞳孔径を指標とした認知実験研究をレビューした。視覚探索課題のような短時間の課題でも瞳孔径を指標とした解析が可能であることが分かったので、現在、瞳孔径計測の実験も準備中である。当初の計画に沿って、行動課題を作成し、その予備的データと予備的解析を行った。その結果として、単純な要約統計量の不十分さが明らかになり、行動データの時系列の構造を詳細に解析する必要性が明らかになった。また、この過程で先行研究をレビューした結果、時系列の長期的時間相関が脳のシステム的状態の指標となりうることがわかり、この指標を用いた仮説検証的な研究が実施できる見込みが出てきたことは大きな進歩と言える。今年度は、実験系としては当初計画した視覚探索課題の反応時系列の解析を用いるが、それと並行する生理的指標として瞳孔径を用いる。反応時間の時系列と試行ごとの瞳孔径の変動、それとランダムに取得する主観的集中度評定をデータとしてその連関を解析していく。

計画時には明確でなかった解析の指針としては、時系列の時間相関、特に長期的な時間相関を時系列のパワースペクトル解析などによる分析に加え、waveletを用いて局所的な時間相関構造を見ることにより、時間相関の局所的な変化と集中度評定、瞳孔径どの関連を検討する。これらの解析がうまく言った場合は、さらに脳波測定も加えて集中度と脳活動の関連についても検討する。該当なし
ルテナサイクル中間体を鍵とする分子変換反応

昨年度までに、低原子価ルテニウム錯体と2,6-ジメチルベンゼンチオールの反応により、S-H結合およびo-Meのsp3 C-H結合の連続的切断反応により、チアルテナサイクル錯体Ru[SC_6H_3(2-CH_2)(6-Me)](PMe_3)_4、の生成することや、これを触媒とした2,6-ジメチルベンゼンチオールのSHならびにo-Meの水素の触媒的重水素化が進行することを明らかにしている。本年度は、チアルテナサイクル錯体Ru[SC_6H_3(2-CH_2)(6-Me)](PMe_3)_4(1)中のRu-C結合への不飽和化合物の挿入反応による官能基化について検討した。錯体1と1気圧のCOをトルエン中、50°Cで50時間反応させたところ、Ru-C結合にCOが挿入した新規アシル錯体mer-Ru[SC_6H_3(2-CH_2CO)(6-Me)](PMe_3)_3(CO)が78%の収率で得られた。また、錯体1と5当量の^tBuNCをトルエン中、100°Cで7時間反応させたところ、Ru-C結合に^tBuNCが挿入した後、メチレンの水素が窒素原子上に1,3-シフトしたと考えられる新規エナミン錯体cis, trans, cis-Ru[SC_6H_3(2-CH=CNH^tBu)(6-Me)](PMe_3)_2(CN^tBu)_2(3)が42%の収率で得られた。この挿入反応の機構を明らかにするために、錯体1とCOとの反応をNMRによって追跡した。錯体1の重ベンゼン溶液に1気圧のCOを導入すると、互いにトランス位にあるホスフィン配位子の一方がCOに置換された錯体4と錯体1の間に速い平衡が観測されるとともに、S原子のトランス位がCOに置換された錯体5も徐々に生成した。さらに反応を続けると、全ての錯体が錯体5に転化し、その後ゆっくりと錯体2が生成した。これらの結果から、Ru-C結合への挿入反応が逐次的に進行していることが分かった。
繊維のタイ分子とsuperheatingに関する研究

(1)ポリフェニレンズルフィド(PPS),ポリエーテルエーテルケトン(PEEK),ポリエチレンテレフタレート(PET)各繊維の無緊張及び緊張下の示差走査熱量測定(DSC)によるsuperheating現象の研究において、昇温時に起る再結晶化の影響のないタイ分子の2pの関与した融解現象を観測する方法を研究した。薄いアルミ板に試料を一層にまき、縛りつけ、DSC容器に入れ、見掛けの融解開始温度まで5°C/minで昇温したのち急冷し、(1)そのまま20°C/minで昇温、(2)急冷後容器から試料をとり出し、細く切断して、再び容器に充填して20°C/minで昇温し、緊張下及び無緊張下の融解挙動を調べた。急冷後の各試料の結晶化度のかなりの上昇、再昇温時のDSCベースラインの極めてよい直線性から、昇温時の再結晶化の影響のない緊張、無緊張下のDSCの比較実験の可能なことがわかった。また、このとき、融解開始後再結晶化が起っても、その熱量はその後の融解により打消されるので、得られる融解熱には再結晶化の影響がない。よって、得られた緊張及び無緊張下の融解熱量の差はFloryの式から導かれるタイ分子の存在による緊張下の融解における仕事量に相当する。このようにして、タイ分子の2pの関与したPPS,PEEK,PET各繊維の緊張による融解温度の上昇及び融解における仕事量を求めることができた。(2)超長焦点レンズを製着した既存の偏光顕微鏡に顕微鏡用ホットステージをとりつけ、加熱昇温時の繊維の観察を行った。この際、最近開発されたフッ素系高性能オイルを浸漬液として用いることにより、融点の高いPPS,PEEK,PET繊維の無緊張下における融解時の配向度変化を定性的に観測することができた。しかし、緊張下の繊維の測定については繊維の取付け方法に種々の問題があることがわかり、この点について現在種々の検討をし、実験を行っている。
気候科学の知識生産とメディア報道の政治作用：ＩＰＣＣを事例とした日英比較研究

本研究は、気候変動の政策決定で政治的な秩序形成に大きな影響力を持つ専門家の科学的助言の社会的な作用について、国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」を事例に、異なる社会背景における気候変動の科学的助言の政治作用の違いを明らかにし、新たな科学的助言モデルの提示のための課題を抽出することを目的とする。今年度は年間を通じて、IPCCおよび気候工学の科学技術社会論分野の世界的な権威であるMike Hulme・ケンブリッジ大学地理学部教授の下に在外研究として赴き、同氏との共同研究を遂行した。具体的には、パリ協定の下での新しい政治環境下におけるIPCCの新たな役割についての理論的な検討を進めた。特に、現在IPCCの科学アセスメントで特に重要な課題となっている気候工学(ジオエンジニアリング)の扱い方、フレーミングに着目し、気候工学をめぐる科学と政治の関係についての検討を進めた。これらの成果については、現在英文学術雑誌にHulme氏との共著の査読付き論文を投稿中である。また、昨年度から継続して分析を進めている、IPCCが科学的根拠を提供し、パリ協定の長期目標として組み込まれた「2°目標」に関する日本の一般市民を対象としたフォーカスグループ調査の結果を国際学会の口頭発表として公表し、現在査読付き学術論文を作成中である。さらに、気候工学のガバナンスの課題についての査読付きレビュー論文をオックスフォード大学出版が発行するオンラインジャーナルのOxford Research Encyclopedia of Climate Scienceにて発表した。本研究では、日本と英国の二ヵ国を事例に、IPCCの第五次評価報告書(AR5)に関する知識生産とメディア報道を通じた社会受容のプロセスの比較分析を行い、次の3つの研究内容を実施することを当初の目的としていた:(1)IPCC・AR5に関連する報告書・政府資料などの文献調査、(2)日本・英国におけるIPCC・AR5報道の分析(3)日本・英国におけるIPCC研究者・報道関係者へのインタビュー調査。ただし、研究実施項目(3)については、当初想定していた研究計画からIPCCをめぐる環境がめまぐるしく変わっており、遂行が困難な状況になったため、本年度からは研究方策を変更し、パリ協定の下での新しい政治環境下におけるIPCCの新たな役割についての理論的な検討を行うことに変更した。本年度は、通年で共同研究者のいる英国ケンブリッジ大学に滞在し、研究実施項目(2)に従事するとともに、研究実施項目(3)については、英国での共同研究者との協力の下、順調に遂行することができ、その成果を査読付き論文として現在、英文学術雑誌に投稿中である。今後の研究方針としては、当初の研究計画の上述の研究実施項目(1)(2)を進展させ、本研究の主要な課題である、IPCCの科学的助言が異なる政治的な文脈においてどのように政治作用しているのかについての分析・調査を進める。また今年度より研究方針を変更した究実施項目(3)については、引き続き共同研究者のいる英国ケンブリッジ大学に長期滞在を継続し、共同研究者とともにパリ協定の下での新しい政治環境下におけるIPCCの新たな役割についての理論的な検討、および現在IPCCの科学アセスメントで重要な課題となっている気候工学(ジオエンジニアリング)の扱い方、フレーミングに着目し、気候工学をめぐる科学と政治の関係についての検討を進める。現在、新しい査読付き論文数本を執筆中であり、来年度中に英文学術雑誌に投稿する予定である。初年度は、主にIPCCに関連する文献調査および気候変動の科学と政策の相互作用に関する科学技術社会論分野の既存文献レビューを通じて、気候変動の科学と政策の複雑な関係性を明らかにすると同時に、コンセンサスモデルに基づいた現在のIPCCの科学的助言が抱える利点と課題を明らかにした。例えば、科学と政策の関係は科学的助言という制度化されたプロセスのみならず、科学者個人による科学コミュニケーションを含めた幅広い活動として理解することができ、両者を明確に区分することは現実的に難しい。とりわけ価値観の対立を伴う気候変動のような課題では、科学者は客観的な立場に徹するよりも、規範的な議論に踏み込みながら政治論争をうまく操縦することが重要になる。これらの成果については、和文学術雑誌(社会技術研究論文集)の査読付き論文(朝山他(2017)「気候論争における反省的アドボカシーに向けて:錯綜する科学と政策の境界」)として公表した。また、日本の一般市民を対象としたフォーカスグループ調査では、IPCCの科学コンセンサスが一般市民の間でどのように受容されているのかを明らかにした。具体的には、IPCCが科学的根拠を提供し、パリ協定の長期目標として組み込まれた「2°目標」をめぐっては相反する異なる視点が併存し、IPCCの科学コンセンサスだけでは幅広い社会的合意形成には不十分である結果が示された。これらの結果は国際学会の口頭発表として成果を公表し、現在査読付き学術論文を作成中である。本研究では、日本と英国の二ヵ国を事例に、IPCCの第五次評価報告書(AR5)に関する知識生産とメディア報道を通じた社会受容のプロセスの比較分析を行い、次の3つの研究内容を実施することを当初の目的としている:(1)IPCC・AR5に関連する報告書・政府資料などの文献調査、(2)日本・英国におけるIPCC・AR5報道の分析(3)日本・英国におけるIPCC研究者・報道関係者へのインタビュー調査。

初年度は主に研究実施項目(1)に従事し、IPCCに関連する文献調査および科学技術社会論分野の既存研究レビューを行い、論文発表につなげることができた。同時に研究実施項目(2)にも従事し、日本と英国におけるIPCC・AR5についてのメディア報道のデータ収集を進めることができた。本研究は、気候変動の政策決定で政治的な秩序形成に大きな影響力を持つ専門家の科学的助言の社会的な作用について、国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」を事例に、異なる社会背景における気候変動の科学的助言の政治作用の違いを明らかにし、新たな科学的助言モデルの提示のための課題を抽出することを目的とする。今年度は年間を通じて、IPCCおよび気候工学の科学技術社会論分野の世界的な権威であるMike Hulme・ケンブリッジ大学地理学部教授の下に在外研究として赴き、同氏との共同研究を遂行した。具体的には、パリ協定の下での新しい政治環境下におけるIPCCの新たな役割についての理論的な検討を進めた。特に、現在IPCCの科学アセスメントで特に重要な課題となっている気候工学(ジオエンジニアリング)の扱い方、フレーミングに着目し、気候工学をめぐる科学と政治の関係についての検討を進めた。これらの成果については、現在英文学術雑誌にHulme氏との共著の査読付き論文を投稿中である。また、昨年度から継続して分析を進めている、IPCCが科学的根拠を提供し、パリ協定の長期目標として組み込まれた「2°目標」に関する日本の一般市民を対象としたフォーカスグループ調査の結果を国際学会の口頭発表として公表し、現在査読付き学術論文を作成中である。さらに、気候工学のガバナンスの課題についての査読付きレビュー論文をオックスフォード大学出版が発行するオンラインジャーナルのOxford Research Encyclopedia of Climate Scienceにて発表した。本研究では、日本と英国の二ヵ国を事例に、IPCCの第五次評価報告書(AR5)に関する知識生産とメディア報道を通じた社会受容のプロセスの比較分析を行い、次の3つの研究内容を実施することを当初の目的としていた:(1)IPCC・AR5に関連する報告書・政府資料などの文献調査、(2)日本・英国におけるIPCC・AR5報道の分析(3)日本・英国におけるIPCC研究者・報道関係者へのインタビュー調査。ただし、研究実施項目(3)については、当初想定していた研究計画からIPCCをめぐる環境がめまぐるしく変わっており、遂行が困難な状況になったため、本年度からは研究方策を変更し、パリ協定の下での新しい政治環境下におけるIPCCの新たな役割についての理論的な検討を行うことに変更した。本年度は、通年で共同研究者のいる英国ケンブリッジ大学に滞在し、研究実施項目(2)に従事するとともに、研究実施項目(3)については、英国での共同研究者との協力の下、順調に遂行することができ、その成果を査読付き論文として現在、英文学術雑誌に投稿中である。
養護教諭による学校経営参画が学校保健の充実に及ぼす効果に関する研究

学校保健の充実のための組織的・経営的条件の一つと考えられる「養護教諭による学校経営参画」がどのような過程を経て、どのような効果をもたらすのかを解明することを目的とした。インタビュー調査、アンケート調査、事例調査を実施し、これらによって得られた各種データの分析を行った。その結果、「養護教諭による学校経営参画」は、「教職員それぞれが保健室課題を自己課題及び学校課題として捉え、共有化し、組織的な取り組みの拡充を促すための養護教諭の諸活動」であった。これによって、「教職員」の実体的側面・関係態的側面における変化がもたらされ、個人・集団・組織における実践性が高められていた。ただし、以上のような動態が生み出され、促進されるためには、学校の実情に応じて、養護教諭の専門性や個人特性を「生かす」学校経営が不可欠であった。具体的には、管理職や主任層のリーダーシップにもとづいて「教職員」関係を調整すること、そして、養護教諭を適切に組織化し、学校内制度を整備すること、養護教諭の日常的実践を学校が自律的に支え促すこと、などであった。26年度が最終年度であるため、記入しない。学校保健の充実を図るための組織的・経営的諸条件の一つであると考えられる養護教諭による学校経営参画がどのような過程を経て、学校保健にどのような効果をもたらすのかを実証的に解明することを本研究の目的である。この目的を達成するための平成25年度の主な研究実施計画(交付申請時)は、養護教諭による学校経営参画によって学校組織・学校経営にどのような過程が導き出されるのか、すなわち、養護教諭による学校経営参画の内実を明らかにするとともに、養護教諭による学校経営参画によってもたらされている学校組織・学校経営への影響過程を明らかにすることであった。これを踏まえ、平成25年度は、研究の目的を達成するために、文献研究に取り組むとともに、各種調査の研究デザインのさらなる精緻化を図った。その結果、養護教諭による学校経営参画を促進するための諸条件の解明についても、研究実施計画に盛り込むこととした。それに伴って、実際に取り組んだ研究活動は以下3点である。一つ目は、養護教諭による学校経営参画の内実の解明である。これについては、インタビューデータの分析を進め、日本養護教諭教育学会誌(査読あり)へ掲載されるに至った。二つ目は、養護教論による学校経営参画によってもたらされている学校組織・学校経営への影響過程の解明である。これについては、次年度も継続してデータ収集及び分析に取り組む予定としている。三つ目は、養護教諭による学校経営参画を促進するための諸条件の解明である。これについては、X県下に所在する全ての公立学校(小学校・中学校・高等学校)の校長ならびに養護教諭を対象とする質問紙調査を実施し終え、現在、データ分析を行っている最中である。研究の目的および課題を達成するための各種調査の全体デザインを精緻化し、所属専攻の博士論文中間研究発表会において研究計画を発表した。それを受けて、本年度は(交付申請書に予定していなかった)質問紙調査を実施した(現在、データ分析の最中である)。また、インタビュー調査の研究成果が日本養護教諭教育学会誌に掲載され(査読あり)、研究の目的を達成するために必要な各種調査の実施・分析・公表を着実に進んでいると考えられる。今後も引き続き、データ収集及び分析に取り組み、養護教諭による学校経営参画によってもたらされている学校組織・学校経営への影響過程、及び養護教諭による学校経営参画によって導き出された学校保健に関する組織的・経営的条件が学校保健の充実へ及ぼす効果を実証的に明らかにしていく。
ケロイド肥厚性瘢痕形成機構の炎症的側面からの解明-COX2からアプローチ

昨年度は、培養された表皮細胞、線維芽細胞からPGE2産生に及ぼすサイトカインの影響について検討した。その結果IL-1刺激由来の線維芽細胞PGE2産生には誘導されたCOXすなわち誘導型COX(COX2)が関与していることが推定された。本年度は、本実験系によりCOX2の遺伝子レベルでの発現をRT-PCR法を用いて検討した上で、COX2媒介性PGE2の結合組織代謝に及ぼす影響を検討した。その結果培養線維芽細胞は、IL-1刺激によりCOX2遺伝子を誘導することが、RT-PCRによって確認された。これらのことから、サイトカイン刺激により皮膚由来の線維芽細胞はCOX2を誘導することでPGE2産生を亢進し炎症増強ならびに創傷治癒過程における血管新生などに関与していることが明らかになった。ところでケロイドや肥厚性癜痕形成過程において肉芽の過増生が問題となるが、その際創部において炎症像を呈し、その症状が持続することも知られている。そこでPGE2産生と肉芽の過増生に影響する結合組織特に1型コラーゲン産生との関係について、PGE2抗体を用いた免疫中和法を利用し検討した。培養線維芽細胞は1型コラーゲンを自然産生するが、TGFと共に培養することで結合組織産生はより刺激された。抗PGE2抗体を用いて、培地中に産生されるPGE2を免疫中和すると、線維芽細胞が自然産生する1型コラーゲンは減少した。さらにPGE2抗体が存在しないときの結合組織すなわち1型コラーゲン産生はTGF濃度依存的に亢進したが、抗体を共存させることでコラーゲン産生が有意に抑制された。これらのことから、PGE2は、創部のコラ一ゲン産生に影響し、炎症の持続すなわち創治癒の遅延が肉芽過増生を促し、このことがケロイド肥厚性癜痕形成に影響していることが示唆された。本年度において、培養された表皮細胞、線維芽細胞からのPGE2産生に及ぼすサイトカインの影響について検討した。その結果、IL-1β刺激に於いて線維芽細胞および表皮細胞いずれの場合も、30-60分間程度の刺激ではPGE2産生は生じることはなく、3時間以上の刺激で始めてPGE2産生が亢進した。この事から、サイトカイン刺激に由来するエイコサノイド産生には誘導期間を必要とすることが確認された。そこでこの誘導期間が、エイコサノイド産生に関わる各種合成酵素(特にホスホリパーゼA2[PLA2]、シクロキシゲナーゼ[COX])のいずれかを確認するため、アラキドン酸切り出し物質であるブラジキニンを培養培地中に添加し、PGE2誘導実験を行なった。その結果、ブラジキニン添加のみでは、PGE2産生量はわずかに増加しただけであったが、サイトカイン刺激に由来するPGE2産生亢進反応は、ブラジキニンの添加で著明に増加した。以上の事から、サイトカイン由来のPGE2産生には誘導されたCOXすなわち誘導型COX(COX2)が関与していることが推定された。次に本実験法を用いて、各培養細胞のCOX2誘導について免疫組織化学的に検討を加えた。その結果、サイトカイン刺激に由来するCOX2抗体反応性物質の陽性像が確認され、サイトカインで誘導されるPGE2は、COX2由来であることが証明された(投稿中)。次年度以降、本実験系によりCOX2の遺伝子レベルでの発現をRT-PCR法を用いて検討した上で、COX2媒介性PGE2の結合組織代謝に及ぼす影響を検討する。

これらのことから、PGE2は、創部のコラ一ゲン産生に影響し、炎症の持続すなわち創治癒の遅延が肉芽過増生を促し、このことがケロイド肥厚性癜痕形成に影響していることが示唆された。
傾斜支持型球駆動式全方向移動装置の開発

申請者は外乱に強く安定に走行可能な球駆動方式全方向移動機構を開発してきた.しかし球を駆動するロータが滑り,高い走行安定性維持のため,球と駆動ロータを圧接するアイドラの定期的な調整が必要だった.また,弾力性のある滑り難い材質の駆動ロータは耐久性が低い,という問題があった.そこで本研究では,台車の荷重を駆動ロータの圧接力に分散し,駆動ロータの弾性に依存しない全く新しい駆動ロータの配置方法を提案する.具体的にはロータを斜めに配置することで,球駆動式に残る欠点の払拭を図る.本研究の目標が達成されれば,全方向移動可能な搬送台車,電動車椅子,パーソナルモビリティ等の実現に直ちに応用可能である.申請者は外乱に強く安定に走行可能な球駆動方式全方向移動機構を開発してきた.しかし球を駆動するロータが滑り,高い走行安定性維持のため,球と駆動ロータを圧接するアイドラの定期的な調整が必要だった.また,弾力性のある滑り難い材質の駆動ロータは耐久性が低い,という問題があった.そこで本研究では,台車の荷重を駆動ロータの圧接力に分散し,駆動ロータの弾性に依存しない全く新しい駆動ロータの配置方法を提案する.具体的にはロータを斜めに配置することで,球駆動式に残る欠点の払拭を図る.本研究の目標が達成されれば,全方向移動可能な搬送台車,電動車椅子,パーソナルモビリティ等の実現に直ちに応用可能である.
スパイラルを重視した数学的活動による中高連携の代数カリキュラムの開発と効果

本研究では,スパイラルを重視した数学的活動による中高連携の代数カリキュラムを開発すると共に,そのカリキュラムでの学習効果を質的に考察した。開発した教授単元として,数の拡張に関する正負の数や複素数平面単元,整式の因数分解に関する単元,√2に限りなく接近する有理数列を探究する単元,円や球の求積公式を導出し解釈する単元などがある。開発した代数カリキュラムにおける,生徒の数学的探究の質的な分析から,多様な学習効果を見いだすことができた。本研究の目的は「新たな意味形成と数学的な洞察との循環」を促すスパイラルを重視した数学的活動による中高連携の代数カリキュラムを開発し、そのカリキュラムによる学習効果を考察することである。この目標の達成に向け、平成25年度はスパイラルを重視した数学的活動による、単元の設計や授業実践を行う上で必要となる「例で考えること」に関する理論的考察を進めた。次に、スパイラルを重視した数学的活動による単元「整数の性質」を開発し、授業実践とその質的な分析を通して、整数の性質に関わる代数学習の深化の様相と効果的な学習方法の考察を行った。さらに、単元「文字式による説明・証明」に関しては、文字式を読むことを重視した学習活動等に焦点をあてて、代数学習の深化の様相や効果的な学習方法の考察を進めている。1.「例で考えること」に関する理論的考察数学的活動による知識の成長や認識の変容に関わる先行研究をふまえ、「例で考えること」について、「例について考える、例を通して考える、例を超えて考える」という3つの過程を提案した。また、この3つの過程を意識し、つながりのある単元での代数学習を想定した「同じ例に焦点をあてて考えること」という構成原理を、事例をふまえ提案した。2.単元「整数の性質」の開発とその質的分析算数で学んだ2数の最大公約数を導く過程をふりかえり、新たな視点で解釈する活動を通して、ユークリッドの互除法や連分数に関する概念形成を行う学習活動、および有理数列の隣接二項間の関係に着目して証明すべき事柄を見いだし、文字式を使って証明していく学習活動に焦点をあて、その学習活動の質的分析を通して、整数の性質に関わる代数学習の深化の様相を特定した。本研究の目的は、「新たな意味形成と数学的な洞察との循環」を促すスパイラルを重視した数学的活動による、中高連携の代数カリキュラムを開発し、そのカリキュラムによる学習効果を考察することである。この目的の達成のため、平成26年度はスパイラルを重視した数学的活動による「例で考えることによる数学的探究」に関する理論的考察を進めた。具体的には、代数的活動、Computer Algebra Systemを利用した学校代数の教材開発とその事例分析、可謬主義的数学論、数学的共同体としての数学的探究に関わる理論的考察である。次に、スパイラルを重視した数学的活動による高校の単元「式と証明・高次方程式」を開発し、そのカリキュラムによる学習効果についての分析を行った。例えば、単元「式と証明・高次方程式」の内容の1つが、整式x^nー1の因数分解に関する数学的探究である。ここでは、「x^6ー1の因数分解」という例を通して、さらにはこの例を超えてx^nー1の既約多項式のもつ性質を探究する様相が見出されている。さらに、中学校の単元「関数のグラフと方程式」に関しては、単元の学習を通して育ませたい資質・能力を明確にしたカリキュラムを共同開発し、その学習効果についての分析を行った。また、同じ単元の学習においても、教師や学習集団が異なった場合にどのような違いが現れ、代数学習の深化にどのような影響が発生するかについても考察を進めた。具体的には、25年度の研究で開発した高校の単元「整数の性質」について、教師と学習集団を変えて26年度も授業実践を行うと共に、その学習効果についての質的分析を行った。特に、単元「整数の性質」の授業においては、熟練と若手の教師がそれぞれ授業を実践し、比較しながら分析することを通して「教師の役割」についての考察も進めた。本研究の目的は、スパイラルを重視した数学的活動による中高連携の代数カリキュラムを開発し、そのカリキュラムによる学習効果を考察することである。この目的の達成のため、平成27年度はスパイラルを重視した数学的活動による、単元「式と証明・高次方程式」、単元「複素数平面」、単元「式と曲線」を開発し、それぞれのカリキュラムによる学習効果を、質的な研究方法に基づいて考察した。例えば、単元「複素数平面」の授業分析からは、「直角三角形のモデルを用いた操作とその行為の対象化が、複素数平面上での複素数どうしの乗法の意味解釈を深めること」や「拡張された世界から乗法の意味解釈を見直すことにより、被乗数を1とみることの重要な役割を改めて実感できること」等が見出されている。また、単元「式と証明」の授業分析からは、「x^nー1の因数分解に関する思考を進めることにより、生徒が証明したくなる『証明すべき事柄』の生成がなされる。その代数的な証明においては多様な生徒の動きがみられること」等の特徴的な生徒の動きが特定されている。さらに、「例で考えることによる数学的探究」という視点から、スパイラルを重視した数学的活動や代数カリキュラムの構成原理について考察を進めている。例えば、NCTMのスタンダード2000における5つの「過程スタンダード」における「つながり」に着目し、「つながりのある単元」や「例で考えること」について、代数領域の単元や学校代数に関わる事例に即して考察を進めた。

平成27年度の研究目的である、スパイラルを重視した数学的活動による単元「複素数平面」、単元「式と証明・高次方程式」、単元「式と曲線」を開発すると共に、それぞれの授業における生徒の学習活動や記述内容を質的に分析することから、学習の効果を考察している。さらに、中学校数学における文字式を用いた説明・証明に関する学習や、高校数学における数列の極限や積分に関する学習についても、考察を進めている。また、同じ単元の授業においても、教師や学習集団が異なった場合、共通点や相違点がどのように発生するのか、さらには生徒の代数学習の深化にどのような影響が生じるのかの考察も進めている。これらの考察を、順次、学会誌投稿論文として作成している。本研究の目的は、スパイラルを重視した数学的活動による中高連携の代数カリキュラムを開発し、そのカリキュラムによる学習効果を考察することである。この目的の達成に向けて、平成28年度はスパイラルを重視した数学的活動による、単元「正の数・負の数」、単元「数列の極限」、単元「積分」を開発し、それぞれのカリキュラムによる学習効果を、質的な研究方法に基づいて考察した。ここで、単元「正の数・負の数」のカリキュラムは、27年度に開発した単元「複素数平面」とのつながりを意図して設計した。生徒にとっては、ともに「数の拡張」の学習となる。例えば、正負の数の乗法では2本の数直線を用いて被乗数を1とみる解釈を繰り返し行うこと、複素数の乗法では直角三角形のモデルを用いた操作とその対象化を通して解釈を行うことが、各々の授業で実践されている。この活動は、数の乗法構造を体系的に理解するために重要な役割を果たしている。28年度に実践された単元「正の数・負の数」では、「拡張された数の世界から情報の意味解釈を見直すことにより、乗法では被乗数を1とみることが重要な役割を果たすことを実感し、統合的な見方を高めることができる」や「2本の数直線を用いた操作活動を通して、無限概念に繋がる洞察を行うことができる」等の、生徒の動きが特定されている。また、単元「数列の極限」の授業分析からは、「異なる視点からの考察の過程をふりかえり、関連づけることを通して、数列の極限を調べる方法を思考の対象とすることが促される」や「同じ数に接近する複数の有理数列や漸化式の比較から、その背景にある原理に迫ったり、数列の接近(収束)に関する本質的な「問い」が生成される」等の、生徒の思考や動きが特定されている。本研究では,スパイラルを重視した数学的活動による中高連携の代数カリキュラムを開発すると共に,そのカリキュラムでの学習効果を質的に考察した。開発した教授単元として,数の拡張に関する正負の数や複素数平面単元,整式の因数分解に関する単元,√2に限りなく接近する有理数列を探究する単元,円や球の求積公式を導出し解釈する単元などがある。開発した代数カリキュラムにおける,生徒の数学的探究の質的な分析から,多様な学習効果を見いだすことができた。スパイラルを重視した数学的活動による単元を設計し、授業実践する上で必要となる理論的な枠組みとしての「例で考えることによる数学的探究」に関する考察を進めた。また、平成26年度の研究目的である、スパイラルを重視した数学的活動による単元「式と証明・高次方程式」、単元「関数のグラフと方程式」の開発、授業実践とその質的な分析、および効果の分析についても予定通り行っている。
現代クウェートの政治・経済における議会の機能とイスラーム法適用をめぐる研究

本研究は、現代クウェートにおけるイスラーム復興運動について、政治的領域だけでなく経済・社会的領域における影響について検討しようとするものである。本年度は、まず5月に開催された日本中東学会年次大会において、「現代クウェート議会における投資のイスラーム適格性をめぐる議論」と題する研究報告を行った。本発表では、クウェートの金融部門においてイスラーム的な規範を重視しようとする動きが観察されることについて、クウェートの政府系ファンドであるクウェート投資庁の投資活動に関するクウェート国民議会の議論を材料に明らかにした。本発表では、近年膨大な石油収入を獲得している他の湾岸アラブ産油国においても類似の潮流があることを念頭におきつつ、クウェートの事例を紹介した。また、湾岸アラブ産油国の政府系ファンドについては、近年大きな関心が寄せられるようになっているものの、その実態について分析した研究がなされてこなかった。本研究はこの研究上の空白を埋めるという点においても意義がある。次に、7月に実施した現地調査では、議会におけるクウェート国民議論の全貌が記された議事録を入手した。また、調査対象であるイスラーム主義系の国会議員へのインタビューのほか、クウェートの政府系ファンドであるクウェート投資庁では同庁幹部へのインタビューおよび資料収集を行うことができた。上記3つの研究報告をもとに、12月には『日本中東学会年報』に「現代クウェートにおける政府系ファンドと投資のイスラーム適格性」と題するペーパーを提出、査読審査のうえで掲載が決定した。2月には、チュニジアやエジプトで民主化への革命が連鎖的に生じたことから、『中東・イスラーム諸国民主化ハンドブック』が商業出版されることになり、同書の「クウェート」の章を執筆した。本研究は、世界有数の産油国であるクウェート国について取り上げ、今日クローバル規模で展開されているイスラーム復興運動が、クウェートの政治・経済にどのような影響を与えているのか、また、クウェート国民議会がこれらのなかでどのように機能しているのかを考察する。本年度の研究計画は以下の2点であった。すなわち、第1に学術誌への投稿および学会等での発表を行い、上記のような課題について成果を報告すること。第2に、2か月程度の現地調査を実施し、これまでの研究のフォローアップを行うと同時に、今後の研究課題に関する文献等の資料を収集すること。第1の成果報告については、2009年5月に行われた日本中東学会第26回年次大会において発表を行い、2009年9月には湾岸諸国の政治・経済に関する研究会にて発表を行った。また、国際ワークショップにおける発表としては、2009年7月に行われたワークショップにて2009年にクウェートで実施された第13回国民議会総選挙の選挙分析を報告し、2009年12月には、カイロ(エジプト)で開催されたイスラーム地域研究国際会議にて発表した。第2の現地調査については、2010年1月15日2010年3月16日にかけて調査地であるクウェートで調査を行った。調査では、国民議会の現職議員や有権者へのインタビューから、第13回国民議会総選挙の追跡調査を実施した。また、今後の研究課題であるクウェートの政府系ファンドと国民議会、イスラーム金融との関係についても、現職議員へのインタビューのほか、クウェート国営通信などが作成している諸資料の入手といった成果をあげることができた。
胆道癌における統合分子サブタイピング法の確立

本課題(胆道癌の統合分子サブタイピングの確立)の最初の検討として、受容体型チロシンキナーゼの一種で、正常組織では細胞の増殖、分化、遊走、胎生期の発達に関連しているplatelet-derived growth factor-D (PDGF-D)を候補分子の一つとして解析した。胆管癌では、豊富な癌間質を伴うが、その主たる構成要素である癌関連線維芽細胞を誘導する因子の一つとしてもPDGF-Dが報告されている。また、PDGF-Dがリガンドとして作用するためにはmatriptaseなどのプロテアーゼが必要であり,これらも同時に検討した。その結果,肝外胆管癌においては、多くの腫瘍細胞がPDGF-Dおよびmatriptaseを発現していることがわかった。一方、癌間質では発現が高度な腫瘍と乏しい腫瘍が存在することを明らかにした。そして,癌間質でmatriptaseが高発現している腫瘍は無再発生存期間(RFS),全生存期間(OS)ともに不良で、多変量解析でも独立した予後規定因子となることを明らかにした。以上の結果は,Pathology International誌に投稿し受諾された。本件に関して,現在は,PDGFーD,matriptaseの発現とCAFとの関連などを培養細胞において検証中である。また,すでに構築した組織マイクロアレイにおいて,S100P, IMP3, Maspin, MUC17, GLUT1, S100A4, CD10などについて免疫組織化学染色で胆道癌サブタイピング法の候補になりうる分子をスクリーニング中である。胆管癌において癌関連組織芽細胞の誘導に関与していると報告されるPDGF-Dと、その活性化に必要とされるmatriptaseの免疫組織化学的評価と臨床病理学的意義に関する最初の解析は終わり,これまで得られた結果(胆管癌間質にmatriptaseが高発現している腫瘍では低発現の腫瘍と比較して、無再発生存期間および全生存期間が有意に短い)をPathology Internationalに投稿し受諾され,すでに掲載された。免疫組織化学を用いた臨床病理学的的解析により,胆管癌間質にmatriptaseが高発現している腫瘍では低発現の腫瘍と比較して、無再発生存期間および全生存期間が有意に短いことを明らかにしたが,現在はその機序を明らかにすべく培養細胞を用いた解析を行なっている。その傍ら,すでに構築した組織マイクロアレイにおいて,胆道癌の分子サブタイピング候補分子の免疫組織化学染色による予備検討を行っていく。免疫組織化学のための抗体価格が見積もりより低価格であったため5万円弱の残額が生じた。2年目の物品費に上乗せし、分子サブタイピングの確立に必要な試薬、抗体などに当てる予定である
表層大気・ガスの特異な挙動の可視化と挙動メカニズムの解明

本研究では地表面/海表面と表層大気・ガスとの動的インタラクション(時空間上の相互作用)の挙動を可視化し、その挙動メカニズムの解明を目的とする。先行研究(平成28年度採択基盤研究B代表椎名)によって開発したLEDライダーを自立化・機能化し、観測エリア内を走査することで、表層大気と地表面との動的インタラクションを可視化、その特異な挙動メカニズムを解明する。本申請では実環境下での表層大気のインタラクションの可視化、特に長時間・長期間にわたる挙動変化を可視化によって捉える。気象因子を含めて可視化された表層大気の挙動メカニズムを解明を図る。