hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代農用車両の革新的構造形態に関する開発研究

農業を取り巻く社会的経済的環境が年々厳しさを増すなかで,基幹動力源である農用トラクタに期待される性能特性にも変化が現れ始め,その研究開発に当たっては人間工学的観点からより良い機能性,快適性,安全性を付与するための総合的設計開発環境の確立が重要視されるに至っている。しかし,従来型フレームは,機関,動力伝達部,差動装置といった構成要素が支持フレームの役割を果たす一体構造を有するため以下の問題点が存在する。(1)構成要素の安全率を高く見積もり,破壊例の根絶を目指す設計思想で対処しているので質量増は避けられない。(2)構造上,フレーム自体への防振対策が困難なため運転者への振動伝達が著しく,健康の阻害及び作業性などの低下を招く。(3)質量過大のため,燃料消費率が増大するうえに世界の畑作地帯で顕在化している圃場の締固め問題を昂進する。本研究では,上述の社会的背景と当該フレームの問題点を考慮し,既存のトラクタ形態に固執しない設計自由度の高い革新的構造形態を数値シミュレーションにより解析した。平成13年度は,近年の開発設計現場でのCAD/CAMからCAE/RPへの広がりに伴って,寸法ベースの形状表現から曲面による形状表現が許されたのを受けて,当該フレームのノンパラメトリック最適化問題を主に検討した。ここで,当該フレームを線形弾性体や流れ場のような連続体や場として捉え,形をそれらが定義された領域の形状と表現すれば,形状最適化問題は領域最適化問題とも呼ぶことができる。現在まで盛んに研究されてきた領域最適化問題は,領域の位相を固定した下で境界が変動する問題と,領域の許容範囲を固定した下で位相が変動する(穴があいていく)問題である。大規模で複雑なシステムの最適化には応答曲面法を採用せざるを得ないが,対象が絞られた当該フレームのようなステージでは,設計の自由度を高めて極限まで絞り込むノンパラメトリック最適化法が威力を発揮することがわかった。さらに,当該フレームの適用を視野に入れた電気トラクタを試作し,そのエネルギー消費量,けん引負荷に応じたけん引効率の最大化を図るためのフレーム位置の調整による効率向上に関する検討を行った。農業を取り巻く社会的経済的環境が年々厳しさを増すなかで,農業従事者の減少に起因する女性の増加及び高齢化が顕在化し,それらの対応策として農作業の省力化を目的とした種々の見直しが図られている。このような趨勢にあって,基幹動力源である農用トラクタに期待される性能特性にも変化が現れ始め,その研究開発に当たっては人間工学的観点からより良い機能性,快適性,安全性を付与するための総合的設計開発環境の確立が重要視されるに至っている。しかし,従来の農用トラクタに採用されているモノコック型フレームは,機関,動力伝達部,差動装置といった構成要素が支持フレームの役割を果たす一体構造を有するため以下の問題点が存在する。平成12年度は,従来型に比べた軽量化の目標値を3040%減に設定し,新素材の採用を視野に入れた数学モデルの構築を行った。さらに,既存機種に対して走破性能及びけん引性能を30%向上させることを目的として,車両の前後分担荷重を任意に変更した数学モデルから最適解を探索した。最適解の探索には,位相最適化(Topological Optimization)という形状最適化の一手法を用いて構造上必要とされる剛性を保ちつつ必要としない部分を削除することで構造物の形状を最適化した。設計変数としては,モデルの寸法値、シェル要素であれば板厚等のリアルコンスタント、材料特性等が挙げられる。状態変数は,境界条件に対する応答で、設計に対する制約を規定し、設計の実現性を評価するために用いた。構造解析では,変形量,応力値,固有振動数等を設定した。目的関数は重量,体積,コスト,変位量,高さを設定した。

本研究では,上述の社会的背景と当該フレームの問題点を考慮し,既存のトラクタ形態に固執しない設計自由度の高い革新的構造形態を数値シミュレーションにより解析した。平成13年度は,近年の開発設計現場でのCAD/CAMからCAE/RPへの広がりに伴って,寸法ベースの形状表現から曲面による形状表現が許されたのを受けて,当該フレームのノンパラメトリック最適化問題を主に検討した。ここで,当該フレームを線形弾性体や流れ場のような連続体や場として捉え,形をそれらが定義された領域の形状と表現すれば,形状最適化問題は領域最適化問題とも呼ぶことができる。現在まで盛んに研究されてきた領域最適化問題は,領域の位相を固定した下で境界が変動する問題と,領域の許容範囲を固定した下で位相が変動する(穴があいていく)問題である。大規模で複雑なシステムの最適化には応答曲面法を採用せざるを得ないが,対象が絞られた当該フレームのようなステージでは,設計の自由度を高めて極限まで絞り込むノンパラメトリック最適化法が威力を発揮することがわかった。さらに,当該フレームの適用を視野に入れた電気トラクタを試作し,そのエネルギー消費量,けん引負荷に応じたけん引効率の最大化を図るためのフレーム位置の調整による効率向上に関する検討を行った。
温熱耐性の発現機構の解明とその修飾に関する研究

癌の温熱療法を臨床面に応用し、効果を増強するためには、本法最大の問題点である熱耐性を中心にひきつづき研究を行った。(1)永田らは、従来知られている熱ショック蛋白質(HSPS)の他に、HSP47を発見し、これは癌化にともなって減少することを見出した。発癌の機構を異にする種々の原因による癌化にともなって一様にHSP47の減少が見られることがわかり、HSP47が細胞癌化と密接に関与した蛋白であることを示唆している。(2)畑山らは、従来報告されているHSPとは別に42°C加熱によってのみ誘導され、45°C加熱ては誘導されない特異なHSP(42°CHSP)を見出した。このHSPはヒトHeLaの細胞および、マウスFM3A細胞において分子量約90,000で等電点のわづかに異なる2つの異性体蛋白として存在した。(3)鈴木らは、移植性腫瘍を用いて、MRS(スペクトロスコピー)による検討を行った。腫瘍の生長にともなって、PHの低下(PiのピークのPCrへの接近)とATPの減少(特にβ-ATPのピークに顕著)が認められた。又45°C温熱後ATPなどのピークが消失し、Piのピークのみが目立った。Piのピークは高磁場側にシフトしており、細胞内のPHが低下していることがわかった。(4)安徳らは、系図分析による温熱耐性の解析を連続写真撮影により行い、加温された細胞の死に方を調べた。(5)坂本らは、チヤイニーズハムスター細胞を用い、PLD修復と温熱耐性発現の各種薬剤による修飾をしらべてPLDの回復を抑制したときの熱耐性の消長を明らかにし、PLDの回復が熱耐性の発現にどうかかわっているかを調べた。(6)田中らは、温熱及びグルコース投与時の組織内微小血管系の変化を調べた。とくにグルコース投与によるPH変動および熱耐性、熱感受性におよぼす変化を検討した。グルコース投与により、腫瘍部は正常筋よりもより低PHを示し正常部より腫瘍部がより熱感受性が高まった。
４ビーム型ＲＦＱ線形加速器による高強度重イオンビームの加速制御の研究

空間電荷効果はビーム電流量に比例し,ビーム速度の2乗に反比例することから,高強度の低エネルギー重イオンビームに最も強く作用する性質をもつ。その解決策として,高強度のビームを複数のビームに分割することで空間電荷効果の影響を緩和させ,1台のRFQ線形加速器で同時加速した後に分割ビームを再び統合するマルチビーム加速という技術がある。本研究では過去に開発に成功した2ビーム型に引き続き,4ビーム型のIH-RFQ線形加速器とレーザーイオン源を開発した。本研究で開発を予定しているマルチビーム型IH-RFQ線形加速器の原理実証システムは,直接入射型の4ビーム型レーザーイオン源,4ビーム型IH-RFQ加速空洞,ビーム収束系,ビーム分析・測定部,高周波増幅器および真空ポンプから構成される。直接入射型レーザーイオン源は加速空洞と直結されており,原理的にビーム損失が少ないため高強度ビーム加速に適している。本研究においてマルチビーム加速をおこなう重イオンとしては,研究実績のある炭素イオンを考え,1ビームあたり50mA程度のピーク電流量を予定している。レーザーイオン源から取り出された複数の炭素イオンパルスビームは,加速空洞において3050keV/amu程度まで加速され,ビーム測定部においてビーム電流量や加速エネルギーが測定される。過去の2ビーム加速の実績が4ビーム加速でも再現されると,全ビーム電流は200mAを超える性能が得られる。平成26年度は,過去の2ビーム型IH-RFQ線形加速器の研究成果と,4ビーム型に関する準備研究の結果をもとに,4ビーム型IH-RFQ原理実証機の加速空洞の設計を最重点課題として取り組んだ。具体的には,RFQ線形加速器のビーム軌道計算プログラムを用いて,空間電荷効果を考慮したビームシミュレーションをおこない,その解析結果と3次元電磁場解析による電場分布の評価結果を互いにフィードバックしながら,電極形状と設計パラメータを決定した。また,若手研究(A)において開発した2ビーム型YAGレーザーイオン源の基本デザインを発展させた,4ビーム型YAGレーザーイオン源の設計に着手し,必要とされるレーザーの整備をおこなった。平成27年度は,前年度に実施した4ビーム型IH-RFQ加速空洞の基本設計内容を,原理実証機の製作に必要なレベルまで高精度化するために,ビーム軌道計算解析と3次元高周波電磁場解析を組み合わせた設計最適化を重点課題として,4ビーム加速に適した電場分布の適正化と,これにともなう加速空洞や電極類の形状・配置の決定,また,高周波発熱に対する効果的な冷却水路形状の検討に精密機械加工メーカーと連携しながら取り組んだ。そして最終的に,世界初の4ビーム型IH-RFQ加速空洞の原理実証機として,運転周波数47.8MHz,入射エネルギー3.6keV/u,出射エネルギー41.6keV/u,入射ピーク電流240mA(1ビームあたり60mA),出射ピーク電流160.4mA(1ビームあたり40.1mA)の性能仕様を備える詳細設計を完成させた。本研究で開発中のマルチビーム型IH-RFQ線形加速器は,4ビーム型ゆえに過去の2ビーム型以上に電極構造が複雑であり,そのレイアウト案も複数考えられたことから,安定したビーム加速に必要な電場分布を得るための3次元高周波電磁場解析に予定以上の時間を要してしまい,原理実証機の製作が遅れた。

平成28年度は,前年度に実施した詳細設計(運転周波数47.8MHz,入射エネルギー3.6keV/u,出射エネルギー41.6keV/u,入射ピーク電流240mA(1ビームあたり60mA),出射ピーク電流160.4mA(1ビームあたり40.1mA))に基づき,世界初の4ビーム型IH-RFQ加速空洞の原理実証機を完成させた。加速電極には無酸素銅を用いており,加速空洞については切削加工されたアルミニウムに銅メッキを施している。ネットワークアナライザによる低電力試験の結果,その共振周波数は運転周波数どおりの47.8MHzであることが確認された。また,既存の高周波電源(最大出力100kW)の出力試験をおこない,ビーム加速実証試験に向けた準備を整えた。4ビームレーザーイオン源についてもビーム引き出し試験をおこない,現在は原理実証機全体のビームコミッショニングを進めている。空間電荷効果はビーム電流量に比例し,ビーム速度の2乗に反比例することから,高強度の低エネルギー重イオンビームに最も強く作用する性質をもつ。その解決策として,高強度のビームを複数のビームに分割することで空間電荷効果の影響を緩和させ,1台のRFQ線形加速器で同時加速した後に分割ビームを再び統合するマルチビーム加速という技術がある。本研究では過去に開発に成功した2ビーム型に引き続き,4ビーム型のIH-RFQ線形加速器とレーザーイオン源を開発した。平成26年度の研究実施計画に基づき,4ビーム型IH-RFQ線形加速器原理実証機の加速空洞とレーザーイオン源の基本設計が概ね完了し,平成27年度以降の製作に必要な詳細設計を始めることができたため。4ビーム型IH-RFQ加速空洞の原理実証機の製作完了後に低電力試験および大電力試験をおこない,本研究で新しく開発した4ビームレーザーイオン源と組み合わせることで,最終的にビーム加速実証試験を実施する。28年度が最終年度であるため、記入しない。加速器物理工学平成26年度に得られた4ビーム型IH-RFQ線形加速器に関する解析結果をもとにして,平成27年度に原理実証機用加速空洞とレーザーイオン源の設計製作に取り組む予定である。
都市設計総合支援フレームの開発-都市熱環境総合評価と多用途意志決定支援ツールの有機的統合-

サブモデル付加による更なる精緻化させ,Revised-AUSSSMの最終版を完成させた.これに,併行してあらゆる都市気候モデルに共通の問題であるモデル入力データの整備について,都市域における排熱機器の3次元空間分布特性の把握,都市キャノピーを構城する人工被覆面における短波放射率の3次元空間分布特性の把握を行い,結果をデータベース化した.GISを適用するなど他研究者がこれまで提案してきたモデル入力データは,特に都市形状データについて精緻化されたものであるが,エネルギー消費密度をそのまま排熱量と看倣している点が大きな問題点であり,排熱の3次元分布を考慮すべくそのデータベース化をはかろうとの発想は見られず,本研究の結果得られた基本データは重要な意義を有する.初年度として、以下の成果を得た。(1)都市域における排熱機器の3次元空間分布特性福岡および東京の都心部を対象に、現場聞き取り調査を実施することで、排熱機器の3次元分布の実態を把握した。調査では、建物規模にバイアスの生じないようなサンプルを得ることに留意するが、同時に地下街など都市に特徴的な基盤施設にも着目し、排熱が如何なる形態で処理され、どの高さで排出されているのかについて十分な実態調査を行い、都市気候モデル構成上有用なデータを得た。(2)都市キャノピーを構成する人工被覆面における短波放射率の3次元空間分布特性キャノピー底部を走行する自動車に短波,長波放射計と魚眼レンズを設置し、これらの測定データとキャノピー外で同時計測する全天短波,長波放射量とから、所謂、パラメータ同定の手法に基づき、キャノピー構成側壁面,底面等各面素ごとの平均的な放射率を求めた。本方法の長所は、上記した乱雑要因込みの包括的放射特性が把握可能であること、平均化のパス長によってある街路範囲の平均的特性を求めることができる点にある。この方法に加え、街路写真の画像解析から、壁面構成材料,色系統ごとに分解再構成することで、積み上げ法的推定手法により、キャノピー構成壁面の放射特性を特定し、都市気候モデル構成上有用なデータを得た。世界各邦におけるヒートアイランド要因効果の推定し資するデータを作成するため,接地層上端の温度,比湿,風速,日射条件等を日平均温度,振幅,緯度などの特徴項目に分解し,これに従来の都市計画的,建築計画的,設備計画的要因を加えた因子水準を設定した.3次交互作用まで考慮した直交実験により,大規模な数値実験を行い,都市高温化に影響する要因効果を定量的に明らかにした.(2)多目的意志決定法MCDMの適用に関する事例的検討都市高温化に影響する因子が定量的に明らかになった次段で重要となるのが,費用対効果などを総合的に加味してどの対策から行っていくかを多様な局面で意志決定することである.申請者は過去に多項目評価を総合化するフレームとしてMCDM, Multi Criteria Decision Making Methodを構築し,その支援ツールMCDM-23を開発してきた経緯がある.本サブテーマでは,このMCDMを住宅購入の代替案選択問題に適用し事例検討を行った.設定された問題では,省エネルギー性,環境性,コスト,デザイン,意匠性,機能性などを総合的に勘案して購入する住宅を意志決定する場面を想定し,主として建築を専門にする学生,研究者を対象に一連の被験者実験を行った.MCDMのフレーム中で,評価を階層状に構成するCriteriaとSub-criteriaが定義されており,この間の重みを何らかの方法で決定しなければならない.具体的手続きとして応用数理工学理論を適用したAHP,Analytic Hierarchy ProcessとGrading Processがあるが,この両者により同定される重みが有意に異なり,前者では項目間の重みにより大きな差異が表れやすいことが明らかになった.この点を踏まえることで,構築したMCDMを高温化対策の施術priority意志決定に適用する素地が出来た.サブモデル付加による更なる精緻化させ,Revised-AUSSSMの最終版を完成させた.これに,併行してあらゆる都市気候モデルに共通の問題であるモデル入力データの整備について,都市域における排熱機器の3次元空間分布特性の把握,都市キャノピーを構城する人工被覆面における短波放射率の3次元空間分布特性の把握を行い,結果をデータベース化した.GISを適用するなど他研究者がこれまで提案してきたモデル入力データは,特に都市形状データについて精緻化されたものであるが,エネルギー消費密度をそのまま排熱量と看倣している点が大きな問題点であり,排熱の3次元分布を考慮すべくそのデータベース化をはかろうとの発想は見られず,本研究の結果得られた基本データは重要な意義を有する.
都市型災害時の人間自身による動的なセンシングプラットフォーム技術

本研究は,大規模な通信インフラ崩壊時においても災害情報を把握可能にするため,災害を検知し,カメラ等を含めて記録,情報を伝播する機能を有したセンサを開発し,災害地の中心にいる人物がセンサノードを持ち運ぶ(あるいは自分自身でセンサを設置する)ことで災害の膨大な情報を正確に伝え得るセンシングプラットフォームを構築する.本システムをHumanProbe(人間による検出器)と名づけ,Human Probeの基本アーキテクチャおよび災害時に外部に持ち運び可能なセンサノードプラットフォームを開発し,センサ向け基盤ソフトウエア,アプリケーションを作成した.HumanProbeを実現しやすくなった背景には,高性能カメラ,GPS受信機,地磁気センサ等を搭載する携帯電話の登場がある。位置や方向といった撮影時の情報を伴った写真をいつでも容易に撮影可能となった.また,携帯電話網の発展により,撮影された写真は,ネットワークを通して瞬時に共有可能となった.特に,災害現場において,携帯電話カメラにより撮影された写真は,救助や避難誘導における現場状況の把握に有益な情報となる.しかしながら,多人数により撮影された膨大な写真から現場状況を迅速に把握することは困難である.そこで我々は,携帯電話を用いて多人数によって撮影された膨大な写真から現場状況を的確に把握可能な写真サマリー作成システムを開発した.写真撮影者は,被災現場の写真を撮影することを前提としている.そのため,位置情報を伴った収集した写真を,2次元平面上に写真を展開すると,被災現場ごとに分類可能となる.我々は,撮影時の緯度,経度を利用してX-means法により写真を分類することで,現場写真クラスタを生成した.平成21年度は、人間がセンサを持ち運ぶ場合と、センサを設置して自動的に情報を収集する場合を対象にして、下記の課題に取り組んだ。・携帯電話センシング基盤の確立・無線センサ杭を用いた斜面崩壊災害検出システム携帯電話センシング基盤の確立については、各種の人間自身によるセンシン基盤として靴や自転車にセンサを取り付けた研究を開始した。これらの獲得されるセンサデータ情報をアップロードする携帯電話センシングについては、複数のセンサ付き携帯電話による協調センシング機構を開発した。この協調センシング機構では、利用者全体の携帯電話の消費電力を抑制するために、周囲にいる人数に応じて、センシングと携帯電話網によるアップロードの頻度を変更するものである。プロトタイプ機では、IEEE802.15.4により、周囲に存在する携帯電話機の台数を読み取ることとした。本協調センシング機構を、プロトタイプ機で動作させ、消費電力抑制に有効であることを確認した。無線センサ杭を用いた斜面崩壊災害検出システムにおいては、近年、我が国では気候変動による斜面崩壊現象の増加によって甚大な土砂災害被害を被っている。斜面崩壊現象には複雑な要因があり、斜面の観測計器も様々なものが用いられている。しかし、設置が大掛かりであったり、リアルタイムに観測することが難しかったりするなどの問題がある。斜面に手軽に挿入できる杭に無線通信機能を有するマルチセンサを組み込み、斜面崩壊災害を検出するシステムを構築した。仮想的な斜面崩壊実験を行い、加速度より斜面崩壊時の杭の挙動を検出した。位置や方向といった撮影時の情報を伴った写真をいつでも容易に撮影可能となった.また,携帯電話網の発展により,撮影された写真は,ネットワークを通して瞬時に共有可能となった.特に,災害現場において,携帯電話カメラにより撮影された写真は,救助や避難誘導における現場状況の把握に有益な情報となる.しかしながら,多人数により撮影された膨大な写真から現場状況を迅速に把握することは困難である.そこで我々は,携帯電話を用いて多人数によって撮影された膨大な写真から現場状況を的確に把握可能な写真サマリー作成システムを開発した.写真撮影者は,被災現場の写真を撮影することを前提としている.そのため,位置情報を伴った収集した写真を,2次元平面上に写真を展開すると,被災現場ごとに分類可能となる.我々は,撮影時の緯度,経度を利用してX-means法により写真を分類することで,現場写真クラスタを生成した.
ケースメソッド教授法の日本語教育学への応用－ケース教材の開発と教員研修－

本研究の目的は、日本語教員のためのケース教材を開発し、それを用いた研修を行うことである。まず、日本語教員へのインタビュー調査を行い、インタビューで得られたエピソードからケース教材を開発した。次に、日本語教育経験別に作ったグループに、ケース教材の内容をめぐる討論をしてもらい、討論後にインタビュー調査を行った。討論の発話とインタビューの内容を分析し、ケース教材の修正とさらなる教材の開発を行った。最後に、日本語教員を対象とした研修を開催し、研修への参加者へのアンケート調査の分析から、ケース教材を用いた活動の有効性を明らかにするとともに、ケース教材の開発とそれを使った研修の運営の留意点をまとめた。本研究の目的は、日本語教育に携わる教員向けの研修で用いる、ケース教材を作成することである。25年度には、まず、本研究のために10名からなる「ケース教材作成グループ」を組織した。本ケース作成グループは定期的に打ち合わせを行い、今後の調査とケース作成に関する意見の交換を行った。打ち合わせでは、本調査の調査対象者を検討し、ケース教材を作成する現場の範囲を決定した。具体的には、大学教員、日本語学校教員、海外の日本語教育機関の教員、外国につながる児童・生徒の教育に携わる教員、地域生活者の日本語教育に携わる教員の合計50名にインタビューを行うことにした。次に、本調査の予備調査として、9名のケース教材作成グループメンバーにインタビュー調査を行った。この予備調査により、本調査の日本語教員へのインタビューにおいて何をどのように聞けば、より多くの問題発生のエピソードを引き出すことができるかを検討し、本調査のインタビュー手順等を確定した。また、インタビューは文字化をし、得られた問題発生のエピソードから、ケース教材にするものを抽出中である。さらに、ケース教材を用いた討論を主とする研修の有効性を検証するために、ケース教材を用いた日本語の授業を対象に、実践研究を行った。この実践研究では、ケース教材を用いた討論活動を録音、文字化し、ケースをめぐる討論を通して、参加者にどのような学びがあったかを分析した。今後は、日本語教員へのインタビュー本調査を進め、問題発生のエピソードを収集する。インタビュー調査を進めるのと同時に、ケース教材の作成も始め、より質の高いケース教材となるよう、作成と検討、修正を繰り返していく予定である。本研究の目的は、日本語教育に携わる教員向けの研修で用いる、ケース教材を開発することである。研究のプロセスは、ケース教材のもととなる事例の収集、ケース教材の作成、ケース教材を使った教員研修の実施とその検証の三つのステップから成る。26年度には25年度に引き続き、本研究のために組織された11名のケース教材作成グループメンバーでケース教材の資料となる事例を集めるためのインタビュー調査を行った。具体的にはさまざまな現場で実践を行っている日本語教員合計40名にインタビューをし、その語りから、問題発生のエピソードを集めた。また、ケース教材作成グループで、1か月に1回のペースで定期的に打ち合わせを行い、ケース教材の作成方法や方針等を話し合った。そして、インタビューで語られたエピソードの中から、ケース教材にするのに相応しいものを抽出し、ケース教材を作成を試みた。現在までに20のケース教材を作成し、検討と修正を重ねているさらに、作成されたケース教材を用いた研修を2回実施した。1回は都内の某日本語学校での教員研修で、もう1回はNPO日本語教育研究所主催で行われたワークショップ形式の講座である。どちらも、実際にケース教材を用いた研修が行える貴重な機会であり、今後のケース教材作成と研修の実施に多くの示唆が得られた。さらに詳細なデータを収集するための調査を実施した。具体的には研究協力者16名を日本語教育経験による4つのグループに分け、ケース教材を用いた討論をしてもらい、音声を記録した。その後、個別インタビューでケース教材を用いた討論活動について感想を述べてもらった。今後は、討論活動とインタビューの内容を分析し、ケース教材を用いた討論が実際に参加者にどのような学びをもたらしたのか、また、このような活動にどのような問題があるのかを明らかにしたい。本研究の目的は、日本語教育に携わる教員向けの研修で用いるケース教材を開発することである。本研究は以下のプロセスで進める。まず、ケース教材のもととなる事例を収集し、次に、そのケース教材を使った教員研修を実施する。最後に、ケースを用いた研修の有効性を検証し、ケース教材作成と研修におけるケース教材の運用方法に関する検討を行う。この結果を次のケース教材作成と研修の運営に還元する。27年度は、26年度に引き続き、ケース教材の作成と検討を行った。ケース教材の作成にあたっては、25年度、26年度には、日本語教員へのインタビュー調査から事例を抽出する方法を採っていたが、この方法に加え、より多く、そして、広い範囲でのケース教材を作成するために、日本語教育能力検定試験のシラバス内容をカバーしている日本語教育関連の書籍や日本語教育のノウハウを扱っている書籍から、ケース教材が作成できそうな項目を抽出し、一覧(以下、「ケース教材化項目一覧:)にまとめた。10名のケース教材作成グループのメンバーは、教員へのインタビュー調査で得られた語りとケース教材化項目一覧を参照にしつつ、ケース教材の作成を行った。ケース教材作成メンバーは定期的に打ち合わせを行い、それぞれが作成したケース教材についてコメントや修正案を述べ合い、ケース教材がよりよいものになるよう修正を行った。また、ケース教材を用いた話し合いの実態を探るために、26年度に話し合いの録音と話し合い後の参加者へのインタビュー調査を行った。本年度は、この録音データの分析を行った。ケース教材の作成に遅れが生じている。

これは、教員に対するインタビュで得られた語りの中から、ケース教材で扱う事例にふさわしい語りが、予想よりも得られなかったことが原因である。現在では、「ケース教材化項目一覧」を用いた、ケース教材の作成も進めているが、一つのケースを検討するのに、想定していたよりも多くの時間がかかっている。しかし、このプロセスは良質のケース教材を作成するためには避けられない過程であるため、時間をかけて丁寧に行っている。また、研究代表者の移籍により、ケース教材を用いた研修を行える場の確保が以前よりも難しくなっている。教材作成の遅れと相まって、ケース教材を用いた研修や調査の実施にも遅れが生じている。本研究の主な目的は、以下の二つである。第一に、日本語教育に携わる教員向けの研修で用いるケース教材を開発することである。第二に、開発したケース教材を使って、実際に日本語教員研修を行い、ケース教材の開発、および、それを用いた研修の運営に関する知見を得ることである。28年度には、27年度に引き続きケース教材の開発を行った。25年度、26年度には、日本語教員に対するインタビュー調査よりエピソードを抽出し、ケース教材を作成した。27年度には、日本語教育検定試験等の書籍の中から日本語教師が実践場面において、考えるべきこと、留意すべきこと等を扱っている項目で、ケース教材化できるものを抽出し、一覧を作成した。29年度には、主にその一覧の項目についてケース教材作成メンバーが経験等を話し合う過程からケース教材のもととなるストーリーを決定した。定期的にケース教材検討会を開催し、10名のケース教材作成グループメンバーが作成したケース教材を持ち寄り、ケース教材の検討と修正のための意見交換を行った。28年度には、ケース教材作成グループメンバーらと、開発したケース教材を用いたワークショップを2回開催した。それぞれのワークショップでは、参加者に自由記述式の質問紙調査を行い、ファシリテーターとして参加したケース教材作成グループメンバーの振り返りメモと共に分析、考察を行った。28年度の研究成果としては、5月の日本語教育学会春季大会における、ケース教材を用いた話し合いに参加した調査対象者へのインタビュー結果を、9月の日本語教育学会国際大会においては、ケース教材を用いた話し合いの分析結果を発表した。29年度に行ったワークショップのアンケート調査は、29年度の日本語教育学会春季大会で発表予定である。本研究の目的は、日本語教員のためのケース教材を開発し、それを用いた研修を行うことである。まず、日本語教員へのインタビュー調査を行い、インタビューで得られたエピソードからケース教材を開発した。次に、日本語教育経験別に作ったグループに、ケース教材の内容をめぐる討論をしてもらい、討論後にインタビュー調査を行った。
次世代質量分析技術開発による海洋表層溶存有機ガスのグローバル観測と動態解析

高感度・小型・省電力タイプのプロトン移動反応イオン化・飛行時間型質量分析計(Mini- EI-PTRMS)の実験室における動作確認および性能試験を継続した。また、学術研究船「白鳳丸」のKH-17-3研究航海に参加し、Mini-EI-PTRMS装置を搭載して、海洋観測の現場での試験を行った。現場での性能として、揮発性有機化合物を約10種類検出でき、海水および大気中における硫化ジメチルをはじめとする揮発性有機化合物のオンライン測定に向けて活用できることが実証された。さらに、微気象学的手法の一つである傾度法(Gradient flux method: GF法)とプロトン移動反応質量分析計(Proton transfer reaction-mass spectrometry: PTR-MS)を組み合わせた観測システム(PTR-MS/GF法)を用いた、太平洋域亜熱帯域から亜寒帯域までの海域におけるDMS放出量の実計測データをまとめ、DMS固有のガス交換係数を求め、その評価を行った。海洋直上大気のDMS濃度の鉛直分布から、亜熱帯域においても亜寒帯域においてもDMS濃度は高度とともに減少しており、海洋が常にDMSの放出源であることが確認できた。幅広い風速条件におけるDMS放出量のデータを見直したところ、DMS放出量は風速に依存して増加する傾向がみられ、別の独立な観測手法と整合的であった。さらに、海洋微生物の活動が活発な海域では顕著に高いDMS放出量が確認され、海洋表層の活発な生物活動によりDMSが多く生成され、海表面DMS濃度が高くなった結果、海洋から大気への放出量が多くなったことが示唆された。PTR-MS/GF法から算出したガス交換係数は従来法による推定範囲内となり、従来のガス交換係数の推定値がDMSに対しても有効に適用できることが確認できた。当初の目標をおおむね達成しているため。実験室におけるさまざまな性能比較試験やフィールドでの試験観測を継続し、さらなる技術的性能および実用性の評価を行うとともに、実観測データの科学的解析も進める。専用実験室・設備がない貨物船や、将来的にさらにスペースや電源状況が限られた無人探査機に搭載することを想定して、高感度・小型・省電力タイプのプロトン移動反応イオン化・飛行時間型質量分析計(Mini-EI-PTRMS)を設計し、カスタマイズ製作した。基本的には水蒸気のホロカソード放電によるイオン化を行うが、一酸化窒素や酸素分子を試薬ガスとして化学イオン化できるように設計・製作した。具体的には、ドリフトチューブ方式の反応チャンバーを用いて、30300 Td程度の範囲で電場強度を変え、分子イオンの開裂及びクラスターの生成を制御しうるようにした。気体サンプル流量は標準状態換算で毎分50800 cc程度の範囲で可変であり、連続導入が可能であるようにした。検出系は、質量数測定範囲が110,000 amuの範囲、質量分解能がm/z 60以上において1,500以上であるように、直交加速リフレクトロン飛行時間型質量分析計によるイオン計数検出を採用した。寸法は、船舶への搬入の容易化のため、外寸が概ね長さ55cm以内、幅50cm以内、及び高さ45cm以内であるように製作した。以上の装置により、分子量180程度の揮発性有機化合物に対し、検出感度が100 cps/ppbvで、1分積算による検出限界が10 pptv以下であることが見込まれており、測定物質としては、硫化ジメチル及び含酸素有機化合物等が多成分同時に定量測定可能であると見込まれる。当初の目標を概ね達成しているため。専用実験室・設備がない貨物船や、将来的にさらにスペースや電源状況が限られた無人探査機に搭載することを想定してカスタマイズ設計・製作した、高感度・小型・省電力タイプのプロトン移動反応イオン化・飛行時間型質量分析計(Mini-EI-PTRMS)の実験室における動作確認および性能試験を行った。基本的なイオン化である水蒸気のホロカソード放電ならびに、一酸化窒素および酸素分子を試薬ガスとした化学イオン化が正常に作動することを確認した。また、ドリフトチューブ方式の反応チャンバーの電場強度も30-300 Tdで可変であり、分子イオンの開裂及びクラスターの生成の制御が可能となった。検出系には直交加速リフレクトロン飛行時間型質量分析計によるイオン計数検出を採用しているが、質量数測定範囲が1-10,000 amuの範囲、質量分解能がm/z=60以上において1,500以上であることを確かめた。トータルの性能として、分子量180 amu程度の揮発性有機化合物に対して、検出感度が100 cps/ppbvで、1分積算による検出限界が10 pptv程度であることが確認できた。こうした一連のテストにより、海水および大気中における硫化ジメチルをはじめとする揮発性有機化合物のオンライン測定に向けて活用できる目処がたった。また、Mini-EI-PTRMSと組み合わせて使用する、気体・液体間の平衡器システムについて、小型化の改良の検討を行った。平衡器内面の液体や気体と接する箇所の材質の検討を行い、ガラスでなくても有機物の測定にコンタミネーションなく使用可能な結果を一部得た。

現場での性能として、揮発性有機化合物を約10種類検出でき、海水および大気中における硫化ジメチルをはじめとする揮発性有機化合物のオンライン測定に向けて活用できることが実証された。さらに、微気象学的手法の一つである傾度法(Gradient flux method: GF法)とプロトン移動反応質量分析計(Proton transfer reaction-mass spectrometry: PTR-MS)を組み合わせた観測システム(PTR-MS/GF法)を用いた、太平洋域亜熱帯域から亜寒帯域までの海域におけるDMS放出量の実計測データをまとめ、DMS固有のガス交換係数を求め、その評価を行った。海洋直上大気のDMS濃度の鉛直分布から、亜熱帯域においても亜寒帯域においてもDMS濃度は高度とともに減少しており、海洋が常にDMSの放出源であることが確認できた。幅広い風速条件におけるDMS放出量のデータを見直したところ、DMS放出量は風速に依存して増加する傾向がみられ、別の独立な観測手法と整合的であった。さらに、海洋微生物の活動が活発な海域では顕著に高いDMS放出量が確認され、海洋表層の活発な生物活動によりDMSが多く生成され、海表面DMS濃度が高くなった結果、海洋から大気への放出量が多くなったことが示唆された。PTR-MS/GF法から算出したガス交換係数は従来法による推定範囲内となり、従来のガス交換係数の推定値がDMSに対しても有効に適用できることが確認できた。当初の目標をおおむね達成しているため。設計・製作した装置の性能評価を行う予定である。実際のフィールド観測の現場での性能試験を行い、さらなる性能および実用性の評価を行う。実験室におけるさまざまな性能比較試験やフィールドでの試験観測を継続し、さらなる技術的性能および実用性の評価を行うとともに、実観測データの科学的解析も進める。
シグナル伝達及び光合成の時空間イメージングによる葉緑体の個性についての研究

色素体は組織によって異なる機能や形態をもつ。本研究では、組織によって色素体の免疫応答における役割や色素体Ca2+シグナルの発生が異なることを明らかにした。まず、根と葉の色素体で、ストレスに応答して、異なった色素体Ca2+シグナルが生じることを明らかにした。また、表皮細胞の色素体が免疫応答におけるサリチル酸合成で特有な役割を果たしている可能性を示した。さらに、下胚軸の表皮細胞の葉緑体で、ABAやサリチル酸によるストロミュール誘導がCa2+やROSシグナルによって制御されていることも明らかにした。これらの研究から、色素体が組織別に特有の機能を持つことが分かった。本研究では、組織別,あるいは個々の葉緑体機能の違いを解析することを目的としている。葉緑体は独自のCa2+シグナルをもち、ROSやNOシグナルの生成期間でもある。また、ストロミュールと呼ばれるチューブ構造を介して,葉緑体間のコミュニケーションもあると考えられている。今年度の研究で明らかにしたのは以下の点である。(1)葉肉細胞、表皮細胞、孔辺細胞には,それぞれ異なった昨日や形態の葉緑体が存在しているが,その具体的な違いに関する研究は少ない。昨年度、サリチル酸輸送体と考えられているMATEタイプ輸送体EDS5が表皮細胞の葉緑体で特異的に発現していることを見いだした。本年度、その表皮細胞特異的な蓄積が遺伝子発現レベルで制御されている可能性を検証するために、葉肉細胞と表皮細胞を分離して分析する手法の開発を進めた。さらに、蛍光寿命顕微鏡を使い、葉の各組織におけるクロロフィル蛍光寿命を測定したところ、葉肉細胞、表皮細胞、孔辺細胞で異なった蛍光寿命が観察された。また、免疫応答遺伝子発現の制御に光合成の電子移動活性が関与することを明らかにしており、交合整形の違いが,免疫応答における組織ごとの葉緑体の役割の違いと関係している可能性が考えられた。(2)既に葉の葉緑体でストレス特異的なCa2+シグナルが生じることを明らかにしている。今回、根の色素体においても、塩ストレスや浸透圧ストレスに応答してCa2+シグナルが生じること,その発生に細胞外からのCa2+流入が必要であることを明らかにした。(2)葉緑体間コミュニケーションに関係している可能性のあるストロミュールがストレス条件化で,どのように制御されているかを解析した。その結果、植物ホルモンABAによるストロミュール誘導にCa2+シグナリングが重要な役割を果たしていることを明らかにした。研究初年度である24年度は、シングル葉緑体の挙動を検証するための形質転換植物の準備、測定系の最適化などを進めた。また、葉緑体やミトコンドリアなどの植物オルガネラにCa2+シグナルを生じる分子機構について解析を進めた。(1)シングル葉緑体のCa2+動態を調べるために、Ca2+センサー蛍光タンパク質であるカメレオンを葉緑体ストロマ画分にターゲットする形質転換植物の準備を進めた。(2)flg22などのエリシター分子の他、様々なストレスを与えた時に個々の葉緑体に生じる光合成機能変化を可視化するために、二光子蛍光スペクトル顕微鏡を用いた測定系の最適化を進めた。(3)ミトコンドリアCa2+輸送輸送隊の候補としてMCU、その制御因子としてMICU1が知られている。植物MICU1の研究に取り組み、ミトコンドリアタンパク質であることを明らかにするとともに、その生理機能の研究を進めた。MICU1の過剰発現によって、ミトコンドリアの酸化状態が変化することがわかり、MICU1によるCa2+動態制御が呼吸機能制御に関係している可能性が示された。(4)大腸菌の機械受容チャネルMscSは浸透圧制御に関係している。今回、ミトコンドリアの機械受容チャネルの候補として、MsxSタンパク質のホモログMSL1がミトコンドリア局在であることを明らかにした。形質転換植物の作成に時間を要しているが、概ね計画通りの準備を進めている。当初計画に沿って、採集年度である本年度は,具体的な測定実験に取り組む。なお、葉緑体ばかりでなくミトコンドリアにおいてもCa2+シグナルが生じている可能性が高まっており、その評価の研究にも取り組む。該当無し
微小血管造影法による顎関節特に下顎頭えの血液供給路の解明

1.屠殺されたネコを対象に外頸動脈を剖出,血管造影を行い,透視下にて血管走行の検討を行ったが対象が小さく顎関節部周辺の詳細の把握が困難であること,霊長類と比較して血管の解剖学的走行がかなり異なっていたことから本研究では霊長類を対象とした。2.他実験にて使用され,屠殺・灌流固定・脳出しされたサル頭部を得,凍結保存の後に血管造影を行った。頭頸部・顎顔面部に分布する動脈系はヒトと類似しており,特に顎関節周辺ではヒトと同一とみなしてよいと考えられた。これらを用いて外頸動脈から血管造影を行い,エックス線透視下にて血管走行の検討を行った。顎関節部周辺の軟組織を介して直接下顎頭に流入する血管は,少なくとも中程度以上の径を有するものは観察できなかった。3.1.および2.にて実施した造影剤(バリウム塩)粉末を走査型電子顕微鏡で観察したところ,粒子の大きさは5-80μmの範囲に分布しており,微細な血管に対しては閉塞が生じる可能性があり,本研究には必ずしも適していない可能性が考えられ,常温硬化型シリコン樹脂製の血管造影剤を使用する事とした。4.外頸動脈の分枝である顎動脈,浅側頭動脈を剖出し,これらの分枝から造影剤を注入して選択的造影を行った。一部標本において十分な造影効果が得られない場合がみられたが,これらの分枝から下顎頭への動脈血供給路を見いだすことが出来なかった。5.脳血管の走行の研究の目的で,屠殺・灌流固定・血管鋳型用樹脂注入後に脳出しされたアカゲザル標本を使用し,動脈路の調査を行った。その結果,現在に至るまで下顎頭周辺軟組織を介して下顎頭に流入する動脈は確認されていない。6.以上の検討より,下顎頭への血液供給は下歯槽動脈のみ現在のところ確認されており,顎関節軟部組織の障害が下顎頭の血液供給阻害を惹起し骨頭壊死を引き起こす可能性は低いと考えられた。1.他実験にて使用され,屠殺されたネコを頚部より切断した。切断部から外頚動脈を剖出し,同部から血管造影を行い,エックス線透視下にて血管走行の検討を行った。ネコを用いた研究においては,顎関節部軟組織を経由して下顎頭に流入していると考えられる細血管の存在が確認された。しかしながら対象が小さいために顎関節部周辺の詳細の把握が困難であり,また血管分枝ごとの選択的造影を実施する事ができなかった。さらに霊長類と比較して血管の解剖学的走行がかなり異なっていたために同被験体を用いての血管走行の評価は実験継続は困難であり,霊長類を対象とした検討が必須であることが判った。2.他実験にて使用され,屠殺されたサル頭部を得,凍結保存を行った。うち1頭を用いて試験的に外頚動脈から血管造影を行い,エックス線透視下にて血管走行の検討を行った。その結果,頭頚部・顎顔面部に分布する動脈経の血管はヒトと類似しており,特に顎関節周辺ではヒトと同一とみなしてよいと考えられた。下顎頭への血管の流入の詳細は次年度に切片を作成した後でなければ結論を出すことはできないが,顎関節部周辺軟組織を介して直接下顎頭に流入する血管は,少なくとも中程度以上の径を有するものは観察できなかった。

3.1.および2.にて実施した造影剤(バリウム塩)粉末を走査型電子顕微鏡で観察したところ,粒子の大きさは5-80μmの範囲に分布しており,微細な血管に対しては閉塞が生じる可能性があり,本研究には必ずしも適していない可能性が考えられた。現在,常温硬化型シリコン樹脂製の血管造影剤の使用を検討中である。1.他実験にて使用され,屠殺・潅流固定・脳出しされたサル頭部を得,凍結保存を行った。これらを用いて外頚動脈から血管造影を行い,エックス線透視下にて血管走行の検討を行った。顎関節部周辺の軟組織を介して直接下顎頭に流入する血管は,少なくとも中程度以上の径を有するものは観察できなかった。2.外頚動脈の分枝である顎動脈,浅側頭動脈を剖出し,これらの分枝から造影剤を注入して選択的造影を行った。一部標本において十分な造影効果が得られない場合がみられたが,これらの分枝から下顎頭への動脈血供給路を見いだすことが出来なかった。上記実験において十分な造影効果が得られなかった理由としては,脳出し後の標本に対して,粘性の高い樹脂系血管鋳型標本用造影剤を用いたために,周囲組織からの造影剤の漏洩が優勢で末梢血管にまで造影剤が進入しなかったものと考えられた。そのため,動脈血供給路の有無をさらに確実にするために以下の検討を行った。3.脳血管の走行の研究の目的で,屠殺・潅流固定・血管鋳型用樹脂注入後に脳出しされたアカゲザル標本を使用し,動脈路の調査を行った。その結果,現在に至るまで下顎頭周辺軟組織を介して下顎頭に流入する動脈は確認されていない。4.以上の検討より,下顎頭への血液供給は下歯槽動脈のみ現在のところ確認されており,顎関節部軟組織の障害が下顎頭の血液供給阻害を惹起し骨頭壊死を引き起こす可能性は低いと考えられた。
口腔がんに対する MICA 遺伝子に関連した新規ペプチドワクチンの同定

本研究はMICA遺伝子に関連したペプチドワクチンの開発を目的としている。同意を得た口腔がん患者の静脈血からDNAの抽出を行い、MICA遺伝子のマイクロサテライト多型解析を行った。さらに血清中のMICAタンパク濃度測定を行ったところ、進行がん患者のMICAタンパク濃度が上昇傾向であった。また、MICAタンパクとCD4/CD8などの各種抗体の測定を行い、MICA遺伝子に関連したペプチドの合成を行っているが、有効なペプチドの合成には至っていない。今後は、がん免疫に関与しているγδT細胞とMICA遺伝子に関連したペプチドの検討を行う予定である。各種癌においてさまざまな新規がんペプチドワクチンが開発されており、その中でも進行がん患者に対するHLA class I拘束性ペプチドワクチンの有用性が報告されている。本研究は口腔がんに対してHLA遺伝子と強く相関しているMICA遺伝子に関連した新規がんペプチドワクチンの開発を目的としている。本研究は以下の4項目を遂行することを目的としている。1:同意を得た口腔がん患者または健常者から静脈血を採取してDNAを抽出する。2:抽出したDNAから全HLA領域における1塩基多型解析を行い、口腔がん遺伝子変異を検索する。3:マイクロサテライトマーカーを用いてMICA遺伝子多型解析を行う。4:血清成分中のMICAタンパクの測定をELISA法で行い、フローサイトメトリー法で各種抗体の測定を行い、MICA遺伝子多型に関連したペプチドの同定を行う。研究成果としては、口腔がん患者から採血を行いMICA遺伝子の膜貫通領域をコードするexon5のマイクロサテライト領域の多型解析を行った。さらに血清中のMICAタンパク濃度の測定を行い検討したところ、口腔がん患者においてMICAタンパクの濃度が上昇傾向にあった。また、最終年度に血清中のMICAタンパクに対してCD4/CD8などの各種抗体の発現量の解析を行い、遺伝子多型に関連したペプチド合成を試みたが、MICAタンパクが微量であるため有用な結果を得られなかった。今後の展開としては、引き続きMICA遺伝子多型に関連したペプチド合成を行う。さらにMICAと強く関与し、がん細胞排除免疫に重要な役割を果たしているγδT細胞とMICAタンパク発現量に関して検討を行う予定である。現在、各領域の癌においてさまざまな新規がんペプチドワクチンが開発されており、その中でも進行がん患者に対するHLA class I拘束性ペプチドワクチンの有効性が報告されている。しかし、口腔がんに対するペプチドワクチンの有効性の報告は少ない。本研究は口腔がんに対してHLA遺伝子と強く相関しているMICA遺伝子に関連した新規ペプチドワクチンの開発することを目的とする。MICA遺伝子はHLA遺伝子の近傍に位置しており、お互いに強く相関している。そのため、すでに臨床応用され、進行がんに対して治療効果を示しているHLA-A24拘束性ペプチドワクチンと同様にMICAペプチドワクチンが同定できる可能性が高いと思われる。さらに、われわれは、口腔がん患者においてMICA-A5.1型遺伝子を有する頻度が高く、さらにA5.1型を有する血清中のMICAタンパク濃度が上昇していることを見出しており、進行がん患者からMICAタンパクの測定が容易であると思われる。口腔がん患者を対象にMICA-A5.1型遺伝子を有する患者を限定して採血し、得られたMICA-A5.1型由来のMICAタンパクからMICAペプチドワクチンを合成する。本研究は以下の5項目を研究期間に明らかにすることを目的とする。1:同意を得た口腔がん患者から静脈血を採取しDNAを抽出する。2:抽出したDNAから全HLA領域における1塩基多型(SNPs)タイピングを行い、口腔がん遺伝子変異を検索する。3:マイクロサテライトマーカーを用いてMICA遺伝子多型解析とHLAタイピングを行う。4:血清成分からELISA法を用いてMICAタンパクの測定を行い、フローサイトメトリー法にてMICA抗体の測定およびペプチドの同定を行う。5:口腔がん細胞上において免疫染色にてMICAタンパクの発現量を測定しCD8陽性T細胞に認識される抗原の同定を行う。本研究で用いる試料収集は、奈良県立医科大学の規定によるヒトゲノム・遺伝子解析倫理委員会で承認されており、インフォームドコンセントを得た後に本疾患患者および健常者より10mlの採血を行っている。また資料提供者から採取した試料の個人情報は、奈良県立医科大学の定めた個人情報管理者により連結可能匿名化措置を行っている。これらの個人情報はコンピューターにより整理され、漏洩しないように厳重に管理される。2, DNA抽出(研究代表者、実験補助員1名)研究協力者が所属する法医学教室において、必要な設備と試薬はすべて現有しており、実験補助員と研究代表者が、末梢血からDNAの抽出を行っている。3,全HLA領域における1塩基多型(SNPs)タイピング(研究代表者、研究分担者1名)SNPsタイピングのためのprimerは海外研究協力者により作製され、研究分担者が実験補助員とともに法医学教室にて行う。

PCR増幅のための設備と試薬は法医学教室に現有している。4, MICA遺伝子マイクロサテライトタイピング(研究代表者)GeneAmp-PCRシステム9700にてMICA遺伝子の膜貫通領域をコードするexon5のマイクロサテライト領域を増幅し、DNAシークエンサーにてマイクロサテライトタイピングを行い遺伝子多型を解析中である。DNAシークエンサーは総合研究施設に現有する。またHLAタイピングも同様に行う。5, DNAを採取した際に発生した末梢血単核球(PBMC)を用いてMICA抗体の測定のためフローサイトメトリー法にてMICA抗体の測定を行っている。本研究の目的である口腔がんに対するMICA遺伝子に関連した新規ペプチドワクチンの同定に関する研究は、口腔がん患者からの末梢血の採血を行い、MICA遺伝子多型の測定、MICAタンパクの測定、同定を行い、MICAA5.1遺伝子に関連したペプチドワクチンの同定を行っている。また、近年報告されている、がん細胞免疫治療の1つである活性化γδT細胞療法の有用性に関して追加検討を行う。γδT細胞は、がん細胞表面に発現しているMICAタンパクを選択的に認識することで、がん細胞排除の役割を果たしている。そのため、活性化したγδT細胞を用いて、口腔がんに対して細胞免疫療法の有用性とMICAタンパクの発現量に関して検討を行う。1,試料収集(採血、がん細胞保管)。2, DNA抽出に用いるDNA採取キット。3,全HLA領域における1塩基多型(SNPs)タイピングに関する試薬。4,MICA遺伝子マイクロサテライトタイピングとHLAタイピングに関する試薬、プライマー。5, MICA抗体の測定のためフローサイトメトリー法にてMICA抗体の購入。6,可溶性MICAタンパクの定量をSandwich ELISA法に冠する抗体の購入。7,検体として提出された口腔がん細胞上で免疫染色法を用いて遺伝子タイピングの結果を踏まえて選択的にMICAタンパクの発現量を測定する。8,MICA-A5.1由来のMICAペプチドワクチン抗体作成の費用。9, MICAに関連している活性化γδT細胞を用いたがん細胞免疫治療の有用性に関してがん細胞株を用いた検討の費用。