hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
KMO-ランジュヴァン方程式の理論と応用について

(1)T-正値性を持つ正規定常過程の時間発展は,第1と第2-KMO-ランジュヴァン方程式によって支配され,夫々の方程式に基づいて,一般化された揺動散逸定理と久保の揺動散逸定理が示された.第1の方程式の中の揺動力は白色ノイズで,第2のそれは久保ノイズである.特に,古典的なマルコフ性を持つブラウン運動に対して発見されたアインシュタインの関係式は,一般の第2KMO-ランジュヴァン方程式に対して成立するが,第1KMOランジュヴァン方程式に対しては"ずれ"が生ずる.現実の非マルコフ的ブラウン運動はT-正値性を持つが,物理側での実験によって「アインシュタインの関係式に対して"ずれ"が生ずるのかどうか」と問題を提起した.実際の実験観測がとびとびに行われることを考慮して,離散時間のT-正値性を持つ正規定常列にして,上記に対応するKMO-ランジュヴァン方程式の理論を構成し,第1・第2どのKMO-ランジュヴァン方程式に対しても,アインシュタインの関係式はずれることが示された.ずれが生じないノイズが物理的であるという今迄の基準はくずれるので,単位時間当りのエントロピーレートと大偏差原理にあらわれるエントロピーレートを,白色ノイズと久保ノイズに対して計算した.その結果,第1の方程式に基づくアインシュタインの関係式のずれと第2の方程式に基づくそれとの比rが1より小さいときは,白色ノイズの方が久保ノイズより情報理論的にはもとの定常列の揺動力として適当であることが分かった. rが1より大きいときは,具体的例を通して,複雑な様相を示すことが分かった.(2)自己回帰移動平均過程に対しても, KMO-ランジュヴァン方程式の理論が構成されたが, T-正値性のときの研究(1)と異なり,久保ノイズのエントロピーレートに関する普遍的性質がみつかり,今後のエントロピー解析を追求する必要が生じた.(1)T-正値性を持つ正規定常過程の時間発展は,第1と第2-KMO-ランジュヴァン方程式によって支配され,夫々の方程式に基づいて,一般化された揺動散逸定理と久保の揺動散逸定理が示された.第1の方程式の中の揺動力は白色ノイズで,第2のそれは久保ノイズである.特に,古典的なマルコフ性を持つブラウン運動に対して発見されたアインシュタインの関係式は,一般の第2KMO-ランジュヴァン方程式に対して成立するが,第1KMOランジュヴァン方程式に対しては"ずれ"が生ずる.現実の非マルコフ的ブラウン運動はT-正値性を持つが,物理側での実験によって「アインシュタインの関係式に対して"ずれ"が生ずるのかどうか」と問題を提起した.実際の実験観測がとびとびに行われることを考慮して,離散時間のT-正値性を持つ正規定常列にして,上記に対応するKMO-ランジュヴァン方程式の理論を構成し,第1・第2どのKMO-ランジュヴァン方程式に対しても,アインシュタインの関係式はずれることが示された.ずれが生じないノイズが物理的であるという今迄の基準はくずれるので,単位時間当りのエントロピーレートと大偏差原理にあらわれるエントロピーレートを,白色ノイズと久保ノイズに対して計算した.その結果,第1の方程式に基づくアインシュタインの関係式のずれと第2の方程式に基づくそれとの比rが1より小さいときは,白色ノイズの方が久保ノイズより情報理論的にはもとの定常列の揺動力として適当であることが分かった. rが1より大きいときは,具体的例を通して,複雑な様相を示すことが分かった.(2)自己回帰移動平均過程に対しても, KMO-ランジュヴァン方程式の理論が構成されたが, T-正値性のときの研究(1)と異なり,久保ノイズのエントロピーレートに関する普遍的性質がみつかり,今後のエントロピー解析を追求する必要が生じた.1.量子統計力学におけるRWAモデルは有限自由度の系であるが、この極限である無限自由度の系に対して、森理論を応用することによって、非可換系に対するランジュヴァン方程式を導いた。2.KMO-ランジュヴァン方程式には、揺動項がホワイトノイズのものと、Kuboノイズのもの、の2種類があり、Einstein関係式は、後者のものに対しては成り立つが、前者のものに対しては成り立たず、ずれが生じてくる。この連続時間の系に対する理論を、離散時間の時系列に対して、その対応する理論を作ると、Einstein関係式は、ホワイトノイズに対してのみならず、Kuboノイズに対しても、マルコフ系に対するものより、ずれが生じてくる。このことは、従来、統計物理学において、Einstein関係式が成り立つことで、Kuboノイズの物理的根拠を与えていたが、実験・観測が離散時間を通して行われることを考慮すると、揺動項の物理的根拠のみならず数学的相違を考えるとき、Einstein関係式の他の規準が必要となる。そこで、情報理論的量である、エントロピーを計算することによって、ホワイトノイズ,Kuboノイズのランダムネス・複雑さを、調べた。これらのことは、3部に分けて、Hokkaido Math.J.に投稿している。3.拡散系に対する基本的量である、遷移確率密度とグリーン函数の漸近挙動の研究は、1次元の場合に対してしか、一般的な取り扱いを与える理論はないが、KMO-ランジュヴァンの理論のひとつの基盤である、ヘルグロツツの理論を用いることによって、多次元の拡散過程に対しても、新しい特性量を導入して、遷移確率密度の漸近挙動を調べた。4.今後の研究に対しては、1に対しては、他のモデルを考えること、2に対しては、赤池氏のAICとの関連を調べること、3に対しては、導入された特性量の確率論的意味を調べる。
虚弱高齢者に対する介護予防サポーターによる「声かけ訪問」プログラムの開発と評価

本研究は,虚弱高齢者に対し,介護予防サポーターによる「声かけ訪問」プログラムを開発・実施・評価することを目的とした.プログラムの介入効果を調べるために,サポーターの習得度を評価するために,理解度自己評価調査を講座前後の2時点で実施し,サポーターの成長プロセスを明らかにするために,グループインタビューを4回実施した.評価得点が上昇したのは,高齢者の心身状況や病気の知識,コミュニケーション技術,訪問技術だった.また,サポーター自身の成長や虚弱高齢者への効果を認識することで,今後の訪問型支援活動への意欲に繋がっていた.虚弱高齢者の介入効果は,非ランダム化比較研究にて分析を進めている.本研究は,要介護状態になるおそれが高いと認められる高齢者(虚弱高齢者)に対し,介護予防サポーターによる「声かけ訪問」プログラムを開発・実施・評価し,地域高齢者の要介護状態発生の減少および社会的孤立の防止を図ることを目的としている.今年度は2年目であり,まず,5月から翌年1月の9ヶ月間の「声かけ訪問」のための介護予防サポーター養成プログラム(以下,養成プログラム)を実施した.受講者は9名で50歳代から70歳代の女性であった,プログラム内容は,5回の講義・演習とその後の5回の「声かけ訪問」の実践であった.開始前に受講者からインフォームドコンセントを得た.「声かけ訪問」の対象者は,下記の「声かけ訪問」実施・評価プログラムの参加者から合意の取れた25人とし,各介護予防サポーターは,2人もしくは3人を担当した.訪問期間中の入院などで最後まで訪問できた高齢者は19人だった.介護予防サポーターによる「声かけ訪問」実施・評価プログラム(以下,「声かけ訪問」実施・評価プログラム)の参加希望者は48人だった.「声かけ訪問」前に保健師による健康調査を実施した.その際,参加希望者に研究の説明を行い,「声かけ訪問」に同意が得られた25人の高齢者を対象群とし,年齢・性別および生活機能をマッチさせたコントロール群を設定した.最終的に対象群19人、コントロール群23人となり,これらの高齢者には,介入前後の変化を見るため,「声かけ訪問」後にも健康調査を実施した.養成プログラム実施期間中に4回のフォーカスグループインタビューを行った.サポーターは,「声かけ訪問」をなんらかの形で継続したいという思いを持っていたため,次年度は,町の傾聴ボランティアとして登録し活動を行い,新たに継続研修プログラムを開発することとなった.また、傾聴に対する知識・技術を重視した形で養成プログラムを修正していくこととなった.本研究は,虚弱高齢者に対し,介護予防サポーターによる「声かけ訪問」プログラムを開発・実施・評価することを目的とした.プログラムの介入効果を調べるために,サポーターの習得度を評価するために,理解度自己評価調査を講座前後の2時点で実施し,サポーターの成長プロセスを明らかにするために,グループインタビューを4回実施した.評価得点が上昇したのは,高齢者の心身状況や病気の知識,コミュニケーション技術,訪問技術だった.また,サポーター自身の成長や虚弱高齢者への効果を認識することで,今後の訪問型支援活動への意欲に繋がっていた.虚弱高齢者の介入効果は,非ランダム化比較研究にて分析を進めている.本研究は,要介護状態になるおそれが高いと認められる高齢者(虚弱高齢者)に対し,介護予防サポーターによる「声かけ訪問」プログラムを開発・実施・評価し,地域高齢者の要介護状態発生の減少および社会的孤立の防止を図ることを目的としている.共同研究機関である地域包括支援センターでは,介護予防に加えて,一人暮らしや老夫婦暮らしの高齢者における社会的孤立状態が問題となっていたため,当初の目的に社会的孤立の防止を追加した.本プログラムは,「声かけ訪問」のための介護予防サポーター養成プログラム(以下,養成プログラム)と介護予防サポーターによる「声かけ訪問」実施・評価プログラム(以下,「声かけ訪問」実施・評価プログラム)によって構成されている.2つのプログラムともにアクションリサーチの方法を用いて開発していくものである.今年度は研究初年度であり,平成25年度の実施に向けて2つのプログラムの開発のための議論を行い,地域包括支援センターの関係者ともメールや面接でプログラム内容の検討を重ね原型となるプログラム案を作成した.第1回の介護予防サポーターによる「声かけ訪問」プロジェクト会議を開催した.研究の進捗状況報告やプログラム全体における大学と地域包括支援センターの役割について検討し,意見交換を行った.2つのプログラムの評価項目の作成のための検討を重ねた.それぞれのプログラムに関係する先行研究や既存の評価尺度の収集と分析を行い,評価項目を洗練し介入前後調査に使用する尺度の原型を作成した.疫学倫理審査委員会の承認の取得に向けて,インフォームドコンセントのための文章の作成や各プログラムの詳細説明資料の作成など,介入研究に係る倫理的配慮に万全を期すための手続きを遂行した.本研究は,要介護状態になる恐れが高い虚弱高齢者に対し,介護予防サポーターによる「声かけ訪問」プログラムを開発・実施・評価し,地域高齢者の要介護状態発生の減少および社会的孤立の防止を図ることを目的としている.最終年度の26年度は,声かけ訪問」のために行った介護予防サポーターの活動を,話し相手ボランティア活動と位置づけ引き続き支援を行っている.さらに,「傾聴に関する知識・技術を習得することを重視した養成プログラムに修正し,2回目の養成講座を開催し,活動拠点を町のボランティアセンターに移し,研究メンバーと協働して話し相手ボランティア活動を支援した.その結果,会員が20人を越えるボランティア団体に成長した.

その反面,話し相手ボランティアを利用する高齢者が少ないのが課題であり,訪問型の新しいボランティア活動を啓発することを目的に住民向けのDVDを作成して地域の老人会を中心に様々なところに配布して活動の周知に努めている.養成プログラムの評価はミクスドメソッドを用いて分析した.サポーターの高齢者や介護予防についての理解度自己評価の変化をみた結果,高齢者の体や心の病気について(P=0.038),高齢期の生活リズムと快眠方法について(P=0.026),気持ちよく会話をスタートさせる方法について(P=0.011),高齢者の話をじょうずに聴くコツについて(P=0.014),高齢者の自宅に訪問する時のマナーについて(P=0.011)の5項目において,終了時の自己評価得点は開始時と比べて有意な差が認められた.次に,サポーターの心理的変化を質的に分析した結果,サポーターとしての学び,自分自身の心理的変化の気づき,訪問型のボランティア活動への意欲や必要性を述べていた.「声かけ訪問」を利用した虚弱高齢者の評価に関しては,現在,非ランダム化比較研究として分析を進め,学会発表に向けて準備している.地域・公衆衛生看護学平成25年度は3年計画の中心となる1年であったが,養成プログラムと「声かけ訪問」実施・評価プログラムの2つのプログラムがほぼ計画通りに実施できた。ただし,「声かけ訪問」実施・評価プログラムの参加希望者が当初の見積もりより少なかったことから,ランダム化比較研究を非ランダム化比較研究に変更した.次にあげる2点において若干の遅れがあったが,研究全体の進捗状況は計画に沿って実施されていると考えられる.1.研究計画書に提示した初年度の計画の中で,介入研究の前後に実施する調査項目の作成が若干遅れたため,本年度中にプレテストを実施できなかった.2.疫学倫理審査委員会資料作成に予想以上に時間を要し,疫学倫理審査委員会の承認が年度内に取得できなかった.(プログラムの開始時期前の平成25年4月に申請し,取得見込みである.)平成26年度は,研究最終年度となる.養成プログラムに修正を加え,今後,研究対象の町が継続的に介護予防サポーターなどのボランティアを養成できるプログラムの完成を目指す.また,養成したボランティアに対する継続研修プログラムも開発する.つぎに,平成25年度に実施した2つの介入研究の評価分析を行う.養成プログラムの評価として,Mixed Methodsを用いて分析する.プログラム前後のサポーターの心身状況の変化を定量的に分析し,4回のフォーカスグループインタビュー結果を定性的に分析する.また,「声かけ訪問」実施・評価プログラムの評価は,非ランダム化比較研究により介入前後の対象群とコントロール群の心身・社会状況の変化を比較検討する.研究の成果発表は,国内外の学会発表および論文化により行う.また,研究報告書を作成し高齢者の介護予防事業を展開している全国の地域包括支援センターなど関係機関に配布する.平成25年度は,本研究の中心となる1年である.研究計画に沿って遂行していく予定である.養成プログラムと「声かけ訪問」実施・評価プログラムの2つのプログラムの実施のため万全を期して臨んでいく.介護予防サポーターによる「声かけ訪問」が8月から12月まで実施される.
超音波診断検査を用いた顎変形症の機能的診断法の開発

高分子音響カップリング材を用いた嚥下時舌運動測定用アプリケーターを開発し、個性正常咬合者(健常群)および下顎前突症例(下突群)を対象とし、超音波検査により無味の水ゼリー約4.0mlの嚥下時舌運動の測定・解析を行った。総嚥下時間は健常群と比較し下突群で有意に長かった。舌背部の波形から運動を各部に分類し比較すると、下突群は全ての時間が正常者と延長していたが、特に陥凹消失から口蓋接触までの時間が著しく延長していた。側縁部では健常群で嚥下時速やかに舌表面が上昇するが、下突群では舌表面が上下動する運動が多く観察され、健常群と下突群では嚥下時舌運動様相が異なることが示唆された。顎変形症例の機能的評価として我々は嚥下運動に着目し、嚥下運動を超音波診断検査にて観察することとした。超音波診断検査では円滑な嚥下運動を阻害することの無い、ほぼ生理的条件に近似した状態での観察が必要となる。超音波診断装置の探触子をそのまま皮膚面に当てた場合、舌下・顎下部や喉頭の動きにより嚥下運動が阻害されたり、探触子が皮膚面から離れ、測定が困難になる可能性がある。そこで嚥下運動の測定に適したアプリケーターの開発を行った。嚥下運動の測定に適したアプリケーターには舌下・顎下部から頚上方部までの形態にフィットする形状と嚥下運動でも適合し続けかつ嚥下運動を阻害しない性質が必要となる。厚さ10mmの高分子音響カップリング材(ソナゲルタキロン社製)を幅120mm奥行き100mmに大きさを調整し、両側にシラスコン医療用チューブ(カネカ製)にて把持部を製作した。頭部にはシンプルリトラクター歯列矯正用ヘッドギア(デンツプライ三金社製)を装着し、皮膚接触面にゼリーを塗布後、高分子音響カップリング材を舌下・顎下部から頚部に適合させ、牽引用フックから医療用チューブを介して高分子音響カップリング材を適切な力にて牽引し、皮膚面に密着させた。この状態で探触子を高分子音響カップリング材に接触させることにより嚥下運動の超音波診断装置による測定に適したアプリケーターとして機能させることが可能となった。超音波診断装置を用いて、正常咬合者と骨格性下顎前突症患者の水ゼリー嚥下時の舌運動の測定、解析を行なった。測定の際には、前年度に開発した嚥下時舌運動観察用のアプリケーターを使用し、超音波測定装置のプローブを舌の矢状面断と前額面断を測定できるように顎下部に接触させた。正常咬合者の嚥下時舌運動の様相は、上顎切歯の後方の口蓋前方部に舌尖が位置し、その後舌全体が挙上される。さらに舌側縁部も挙上されることにより、舌中央部に陥凹が生じ、その陥凹部を後方へ移動させていくことによって食塊は後方へ移動し、やがて舌根部が素早く下降することにより食塊が咽頭へ送り込まれる。一方、下顎前突症患者の嚥下時舌運動の様相は、まず安静時に正常咬合者と比較して比較的低位に舌が位置している。嚥下が開始されると上顎切歯の後方の口蓋前方部に舌尖ではなく舌前方部が挙上され、その後、舌全体が挙上される。ほぼ同時にに舌側縁部も挙上されることにより、舌中央部に陥凹が生じ、その陥凹部を後方へ移動させていくことによって食塊は後方移動し、やがて舌根部が素早く下降することにより食塊が咽頭へ送り込まれる。また前額断において、舌側縁部の挙上は比較的早い時期から行なわれ、嚥下時間の終了時近くまで舌側縁部の前後方向の運動が観察される例も存在した。観察された嚥下時舌運動の時間は正常咬合者では約800msec、骨格性下顎前突症症例では約1,000msec以上と長い舌運動時間を有する特徴を示した。初年度に開発した嚥下時舌運動測定用アプリケーターを用いて、個性正常咬合者および外科的矯正治療の適応症と診断された骨格性下顎前突症患者を対象とし、嚥下時の舌運動を超音波測定装置を用いて測定・解析を行った。被検食は無味の水ゼリー約4.0ml(トロミドリンク、日清オイリオ)とし、嚥下姿勢は座位で探触子を顎下部に接触しやすいように、頭部をやや後屈させた状態とした。被検食を舌上に保持させ、これを一度で嚥下するように指示した。測定は舌中央部、右側縁部、左側縁部をそれぞれ5回測定し、嚥下時間、嚥下様相を評価した。超音波診断装置に探触子を接続後、アプリケーターを用いて、舌前額断中央部をBモードにて検索後、B/Mモードにてゼリー嚥下時の舌運動を記録した。Mモードで舌中央部と舌側縁部断面を描出し、舌中央部の陥凹が生じた時刻から舌中央部、側縁部の形態が安静位の状態に戻るまでの時間を嚥下時間と定義した。嚥下時間は正常咬合者において舌中央で平均1.16秒、舌側縁で1.11秒、下顎前突症患者では舌中央で平均1.40秒、舌側縁で2.11秒であった。

超音波波形は舌中央部では個性正常咬合者と下顎前突者では顕著な相違は認められなかった。すなわち舌中央部が陥凹した後に、速やかに舌表面が上昇した。舌側縁部では個性正常咬合者では嚥下開始とともに速やかに舌表面が上昇するのに対し、骨格性下顎前突症患者では舌表面が上下動する蠕動様運動の後、舌表面が上昇していた。正常咬合者と下顎前突症患者において超音波測定装置を用いて嚥下時舌運動の測定を行っているが、測定途中で探触子(プローブ)の変更を行ったため、実験環境を再構築する必要が生じたため、新しい環境での症例数がまだ十分な症例数に到達していない。そのため進捗状況としてはやや遅れている。初年度に開発した嚥下時舌運動測定用アプリケーターを用いて、個性正常咬合者および外科的矯正治療の適応症と診断された骨格性下顎前突症患者を対象とし、嚥下時の舌運動を超音波測定装置を用いて測定・解析を行った。被検食は無味の水ゼリー約4.0ml(トロミドリンク、日清オイリオ)とし、嚥下姿勢は座位で探触子を顎下部に接触しやすいように、頭部をやや後屈させた状態とした。被検食を舌上に保持させ、これを一度で嚥下するように指示した。測定は舌中央部、右側縁部、左側縁部をそれぞれ5回測定し、嚥下時間、嚥下様相を評価した。超音波診断装置に探触子を接続後、アプリケーターを用いて、舌前額断中央部をBモードにて検索後、B/Mモードにてゼリー嚥下時の舌運動を記録した。Mモードで舌中央部と舌側縁部断面を描出し、舌中央部の陥凹が生じた時刻から舌中央部、側縁部の形態が安静位の状態に戻るまでの時間を嚥下時間と定義した。嚥下時間は正常咬合者において舌中央で平均1.03秒、舌側縁で1.05秒、下顎前突症患者では舌中央で平均1.255秒、舌側縁で1.61秒であった。さらに、Mモードの舌背部の波形から陥凹形成時間、陥凹消失時間、陥凹消失から口蓋接触までの時間、口蓋接触時間、口蓋離脱から安静位までの時間および陥凹深度を測定した。その結果、下顎前突症患者は全ての時間が正常者と比較して延長していたが、特に陥凹消失から口蓋接触までの時間が著しく延長していた。舌側縁部では個性正常咬合者では嚥下開始とともに速やかに舌表面が上昇するのに対し、骨格性下顎前突症患者では舌表面が上下動する多峰性波形が多く観察された。高分子音響カップリング材を用いた嚥下時舌運動測定用アプリケーターを開発し、個性正常咬合者(健常群)および下顎前突症例(下突群)を対象とし、超音波検査により無味の水ゼリー約4.0mlの嚥下時舌運動の測定・解析を行った。総嚥下時間は健常群と比較し下突群で有意に長かった。舌背部の波形から運動を各部に分類し比較すると、下突群は全ての時間が正常者と延長していたが、特に陥凹消失から口蓋接触までの時間が著しく延長していた。側縁部では健常群で嚥下時速やかに舌表面が上昇するが、下突群では舌表面が上下動する運動が多く観察され、健常群と下突群では嚥下時舌運動様相が異なることが示唆された。正常咬合者と骨格性下顎前突症患者の超音波測定装置による嚥下時舌運動の測定観察を行なっているが、まだ十分な観察数に達していないこと。観察途中で超音波測定装置のプローブの変更があり、それに伴いデータの分析が困難になったため、現在新しいプローブを用いて症例数を増やし、測定解析を行なっている。しかし、当初の研究計画では正常咬合者と顎変形症症例の嚥下時舌運動について、ある程度の症例数が集まりそれぞれについて解析が進んでいる状態までを予定していたため、やや遅れている状態である。実験環境が変わった後の正常咬合者と下顎前突症患者の症例数を増やしていくことで、両者の特徴の解析が可能であると考えられるため、まず両群とも症例数の集積が第一である。さらに骨格性下顎前突症患者では術後群での測定、解析を行うことにより術前後の変化様相が捉えられるため、縦断的検索も行っていきたい。
二価マンガンイオンを用いた希土類蛍光体代替材料の量子材料設計

希土類元素が高騰する中,希土類蛍光体代替材料の開発が求められている.本研究では,二価マンガン(Mn^<2+>)イオンを含むりん酸塩に四価ジルコニウムイオンを共賦活した真空紫外励起向け蛍光体を新たに開発した.また,Mn^<2+>イオンの電子状態解析による発光寿命の理論的予測手法の確立およびミリ波を用いた電磁波加熱合成手法による蛍光体の高輝度化も行い,新たな蛍光体開発の手法を提案した.希土類元素が高騰する中,希土類蛍光体代替材料の開発が求められている.本研究では,二価マンガン(Mn^<2+>)イオンを含むりん酸塩に四価ジルコニウムイオンを共賦活した真空紫外励起向け蛍光体を新たに開発した.また,Mn^<2+>イオンの電子状態解析による発光寿命の理論的予測手法の確立およびミリ波を用いた電磁波加熱合成手法による蛍光体の高輝度化も行い,新たな蛍光体開発の手法を提案した.本研究では理論計算と分光実験を組み合わせた手法を用いてYPO_4:Zr^<4+>,Mn^<2+>の発光特性をより向上させ,希土類蛍光体に匹敵する特性を有するMn^<2+>蛍光体を新たに開発する.YPO_4:Zr^<4+>,Mn^<2+>をベースとした蛍光材料を新たに開発するためには,YPO_4結晶の格子間スペースをより狭くして格子間Mn^<2+>イオンの形成を抑制し,さらに共賦活剤により価数を制御してより多くのMn^<2+>イオンがY^<3+>イオンを置換できるようにしなければならない.そこで,Y^<3+>イオンよりもイオン半径の小さいSc^<3+>イオンを含むScPO_4を母体として選択し,その発光特性を測定したところ,YPO_4を選択した場合と比べて発光強度が倍増し発光色の純度もまた向上することを見出した.また,共賦活材を代表的な4価金属の中から数種類選択して,それらを共賦活した試料の発光特性を比較したところ、Zr^<4+>イオンを共賦活した場合がより良いことを見出し,その原因が価数変化および共有結合性に関係することを明らかにした.Sc^<3+>イオンよりも小さなイオン半径を持つ元素を含む母体においても現在は検討を行っている段階である.これらの実験的研究に加えて,代表的な二価マンガン蛍光体の電子状態を理論的に調べるための第一原理計算も平行して行い,予備的な結果ではあるが配位数と振動子強度の間において興味深い結果を得た.具体的には,配位数の少ない母体サイトに賦活された場合に振動子強度が格段に大きくなることを見出した.二価マンガンイオンを用いた蛍光体は,紫外から可視部の吸収が禁制遷移のために弱く,そのために用途が制限されている.もし,配位数の減少が可能な母体材料が設計できれば,二価マンガンイオンを用いた新たな蛍光体を開発することが出来ると期待され,今後はそのような母体を如何にして見出すかが鍵となる.前年度に見出した理論計算の結果に従って,低配位数の母体結晶中に二価マンガンイオンを添加した二価マンガン蛍光体の探索と特性評価を行った.Mg_2SnO_4:Mn^<2+>蛍光体は高輝度なMn^<2+>発光を示すことが知られていたので,これをベースとして蛍光体の開発および新しい合成法の開発を進めてきた.透明でありながら導電性を有するZn_2SnO_4を母体結晶として電子線励起用蛍光体の開発を行ったところ,著しい温度消光を示し,良好な結果が得られなかった.また,Mg_2SnO_4-Zn_2SnO_4混晶を母体として用いた場合でもその発光輝度はMg_2SnO_4:Mn^<2+>に及ばなかった.その原因を電子スピン共鳴測定により調べたところ,混晶中では,Mn^<2+>イオンがMg^<2+>サイトのみを選択的に占有するため,賦活が困難な状況にあることを見出した.この原因は現状において不明である.一方,高輝度な発光を示すMg_2SnO_4:Mn^<2+>蛍光体の蛍光体粒子の結晶性を様々な手法により評価した結果,電気炉で合成した場合には反応が不十分であり,結晶性が十分ではないことを見出した.このような難合成物質を作製する新しい手法を開発するために,ミリ波照射による電磁波加熱合成を試みた.電磁波加熱で通常使われるマイクロ波では局所的にプラズマが発生するため局部加熱が起こり良質な蛍光体粒子を得ることはできなかったが,ミリ波を用いた場合には球状で粒径の揃った蛍光体微粒子を得ることに成功した.マイクロ波に比べて波長の短いミリ波は粒子界面で強く吸収されるため,粒子同士の反応が内部に比べて界面近傍において進行するため,粒子形状やサイズなどの制御性が高く,高輝度高精細が要求されるディスプレィ用蛍光体の合成に実用できると期待される.過去2年間において行ってきた研究では,蛍光体の開発では発光寿命の理論解析もまた重要であると痛感した.そこで,研究最終年度では発光寿命の理論解析手法の確立を目指して研究を行った.これまでに行ってきたYPO_4:Mnの相対論DVME計算を大規模クラスタにて行った結果,新たに電子相関効果が過大評価されていることを見出した.

この効果は2電子演算子にのみ影響するので多重項状態のエネルギー固有値が過大評価される問題を有するが,スレーター行列式を構築する際に必要となる一電子波動関数自体には影響しないので自然放出確率を与える振動子強度には問題ない.計算された振動子強度を用いて発光寿命を見積もった結果,時定数のオーダーは実験値とよく一致することが判明した.従って,相対論DVME法による理論計算は発光寿命の見積もりに対しても有効である.YPO_4:Mn,Zrにおける発光増大現象は,電荷補償機構によって説明されてきた.その一方,電荷補償条件を満たしながらも発光増大を生じない共賦活イオンが存在することも報告してきた.この結果が示唆するのは,発光増大現象を支配するのは電荷補償機構ではなく,より本質的な機構が存在することである.この点の解明を念頭においてX線吸収微細構造(XAFS)実験をSpring8で行った.その結果,共賦活イオンが母体格子中に導入されない限り電荷補償が有効に作用しないことを見出した.つまり,母体格子中に導入されるかどうか,が発光増大を可能にする最も本質的な機構であることを見出した.
スイスの直接民主制を理論研究、投票・立法・判例実務、関連制度の観点から研究する

2007年4月から2008年3月までの1年間においては、研究課題名に関連する研究の論文を1報、現地調査2回を中心に研究を行ってきた。『ドイツの憲法判例III』(信山社近刊)に掲載予定の論文は、『自治研究』に掲載された大学大綱法第5次改正法違憲判決に関する判例評釈をもとにしたものであり、前年度に出版される予定であったもので、連邦制に関連する研究の一環であるが、ドイツ連邦共和国基本法の改正によって連邦が有していた大綱的立法権限が廃止され、当初掲載予定であった内容に大幅な修正を加える必要が出てきたため、全面的に書き改めたものである。現地調査においては研究課題名の通りの研究のための資料収集をすすめるとともに、2007年から現地で急激に関心をあつめ始めた問題である環境団体訴訟と直接民主制の関係、地域交通政策(新型路面電車の設置など)と直接民主制の関係、税制改革(企業に有利な法人税制の導入など)と連邦制(カントンごとの税の割引競争)と直接民主制の関係、連邦参事会と直接民主制の関係についても資料収集と調査を行った。このうち環境団体訴訟については3月の現地調査中に連邦議会で関係する法改正の審議が行われており、関係する情報も盛んに報道され、環境団体や政党もさまざまな宣伝広報活動を行っていて有益な資料を多く入手することができた。また二回目の仕切りなおしの投票によって承認され、実施されることになったベルンの新型路面電車路線延長事業は、切迫する住宅供給の改善や交通渋滞の緩和、地域の自然環境の保全を目的に多額の市・カントン・連邦の費用を用いて実施するものであるだけに、大きな議論を巻き起こしたものであるが、カントン公文書館などで入手できる資料からその様子がよくわかり個別の投票事例研究として有益であった。また直前の2月の投票で争われた法人税改革の問題や環境問題(戦闘機騒音防止)や連邦参事会でのスイス国民党の離脱問題もなお強い関心を持たれていることがわかった。2005年4月から2006年3月の一年間においては、研究課題名の研究を論文2報、一般書に制度紹介のエッセイを1報、研究会報告2回、現地調査2回を中心に行ってきた。まず早稲田法学に掲載した論文であるが、スイスにおいて直接民主制の重要な個別案件として長くそして広範に扱われてきた国籍(市民権)取得手続に関するものである。関連する連邦裁判所の判例について検討した以前の論文とあわせて、個別案件において直接民主制がどのような機能をはたすのか、直接民主制と市民権というスイス人の政治的アイデンティティーに深くかかわる制度がどのような関係に立っているか、また連邦、カントン、ゲマインデの三層構造になっているスイス市民権の連邦制と司法審査とのかかわりがいかなるものであるかということの一端を解明することができ、研究課題の一部分を構築することができたと考える。自治研究に掲載した論文はドイツの連邦憲法裁判所の判例研究であるので直接的には研究課題に関係しないが、テーマが連邦制と関連しており、比較対象としてヒントを得ることができた。研究報告としては、専修大学社会科学研究所のシンポジウムにおいて、現在に日本において問題になっている「憲法改正国投票法(案)」とスイスの政治的権利法との比較を、憲法理論研究会の定例研究会においてスイスにおける直接民主制の運営上の問題を検討した。現地調査は9月上旬にバーゼルを中心に、3月上旬にジュネーブを中心に行った。それぞれ各カントンの関連法令や判例に関係する資料を収集するとともに、特にカントン憲法全面改正を問う投票を直前に控えたバーゼルでは憲法改正にかかわる資料を収集することができた。2006年4月から2007年3月までの1年間においては研究課題名の研究を論文1報の作成、研究課題名の研究に関連する研究を論文1報の作成、現地調査2回の実施を中心に行ってきた。まず憲法理論叢書に掲載した論文であるが、スイス以外の諸外国では問題とされているにもかかわらずスイスにおいては殆ど問題とされることのなかった(あるいは日本において検討される際には、スイスについては問題とはされなかった)問題について検討した。特に投票率・得票率、著名収集運動・投票運動規制、署名収集運動・投票運動資金規制に関する問題は、日本の問題状況と際立った違いを示しているため、執筆者としても興味深い成果を得たものと考えている。『ドイツの憲法判例III』に掲載予定の論文は、基本的には2005年に『自治研究』に掲載したものをその後の大学大綱法の第6回改正なども踏まえて書き改めたもので、連邦制研究の一環としてスイスとの比較を意識したものでもある。現地調査はともにベルン大学を中心にブリブール大学(連邦制研究所がある)、ローザンヌ大学などに行き、調査を行った。カントン憲法の全面改正の投票を終えたバーゼル・シュタット、投票以外の手続を終え2007年6月に投票を控えることになったルツェルンについては特に有益な資料を収集することができた。また2006年9月の現地調査では連邦、各カントン、各ゲマンインデにおける国民投票の直前、2007年3月の現地調査では連邦、各カントン、各ゲマインデにおける国民投票の投票日当日(同時に多くのカントンやゲマインデにおいて選挙が実施されていた日でもあった)に滞在することができたため、最新の投票案件についても調査することができた。

『ドイツの憲法判例III』(信山社近刊)に掲載予定の論文は、『自治研究』に掲載された大学大綱法第5次改正法違憲判決に関する判例評釈をもとにしたものであり、前年度に出版される予定であったもので、連邦制に関連する研究の一環であるが、ドイツ連邦共和国基本法の改正によって連邦が有していた大綱的立法権限が廃止され、当初掲載予定であった内容に大幅な修正を加える必要が出てきたため、全面的に書き改めたものである。現地調査においては研究課題名の通りの研究のための資料収集をすすめるとともに、2007年から現地で急激に関心をあつめ始めた問題である環境団体訴訟と直接民主制の関係、地域交通政策(新型路面電車の設置など)と直接民主制の関係、税制改革(企業に有利な法人税制の導入など)と連邦制(カントンごとの税の割引競争)と直接民主制の関係、連邦参事会と直接民主制の関係についても資料収集と調査を行った。このうち環境団体訴訟については3月の現地調査中に連邦議会で関係する法改正の審議が行われており、関係する情報も盛んに報道され、環境団体や政党もさまざまな宣伝広報活動を行っていて有益な資料を多く入手することができた。また二回目の仕切りなおしの投票によって承認され、実施されることになったベルンの新型路面電車路線延長事業は、切迫する住宅供給の改善や交通渋滞の緩和、地域の自然環境の保全を目的に多額の市・カントン・連邦の費用を用いて実施するものであるだけに、大きな議論を巻き起こしたものであるが、カントン公文書館などで入手できる資料からその様子がよくわかり個別の投票事例研究として有益であった。また直前の2月の投票で争われた法人税改革の問題や環境問題(戦闘機騒音防止)や連邦参事会でのスイス国民党の離脱問題もなお強い関心を持たれていることがわかった。
シングルパスデザインと2パスデザインの構成に関する研究

グラフのDudeney集合とは、全ての2-pathをちょうど1回ずつ含むハミルトンサイクルの集合のことである。全ての次数nの完全グラフにDudeney集合が存在するということが古くから予想されているが、nが偶数のときは解決されているもののnが奇数のときは現在も未解決である。完全二部グラフのDudeney集合についても、成果があまり知られていない状況である。本研究において、黒色1因子を導入し、黒色1因子からDudeney集合が構成できることを証明し、p+1次黒色1因子が存在するための必要条件は2がpを法として平方剰余であることを証明した。その上でコンピュータ探索により黒色1因子を発見し、完全グラフの新しいDudeney集合をいくつか構成した。次に、2n次完全二部グラフについて、n=0,1,3(mod 4)のときにDudeney集合を構成し、n=2(mod4)のとき二重Dudeney集合を構成した。2n次完全二部グラフの4-cycleについてのDudeney集合も研究した。その存在条件は、(i)nは偶数、または、(ii)nが奇数かつλが偶数、のいずれかが成り立つことであることを証明した。ここで、λは重複数である。本研究では、graceful labelingについても研究し、新しいtreeについてgraceful labelingの構成を行った。さらに、いくつかのデザインについても研究を行った。本研究は、(1)シングルパスデザインの構成、及び(2)2パスデザインの構成に関する研究を行うものである。(1)に関しては、"graceful labeling"の研究を行う。現在構成されているtreeについて、その構成法を吟味し、新しい構成法を研究する。(2)に関しては、完全グラフの2パスデザインと、完全二部グラフの2パスデザインの構成法を研究する。本研究は、主に2パスデザインについての研究を行った。その中でも代表的な問題であるDudeney集合の構成問題について研究を行った。ここで、「n次Dudeney集合」とは、n次完全グラフのすべての2パス(長さ2のパス)をちょうど1回ずつ含むハミルトンサイクルの集合のことである。Dudeney集合の構成問題は、偶数次のときは15年前に解決されたが、奇数次のときは未解決である。そのため本研究では奇数次について、特にpが奇素数のときのp+2次Dudeney集合の構成について研究を行った。pが奇素数のときは、p+1次黒色1因子を用いてp+2次Dudeney集合が構成できる。そのため、p+2次Dudeney集合を構成するためには、p+1次の黒色1因子が構成できればよい。しかし、黒色1因子の構成は、次数が大きくなるとコンピュータを用いても難しい。p+1次黒色1因子が存在するための必要条件が、2がpを法として平方剰余であることを利用してコンピュータにより検索した結果、p=7,17,23,31,41,47,71,73,79,89の場合に新しい黒色1因子が存在することが分かった。その結果、それぞれのpに対してp+2次のDudeney集合が構成できた。このうち75次以外のDudeney集合は、別の方法によりすでに存在することが分かっているが、75次Dudeney集合は存在するかどうかが今まで不明であった。今回、上記の方法により、75次Dudeney集合を新しく構成することができた。(なお、p=97については、2がmodpの平方剰余であるが黒色1因子の存在は現在判定できていない。)本研究において、(1)シングルパスデザインの構成、および(2)2パスデザインの構成に関する研究を行った。(1)シングルパスデザインの構成のために、Rosaは“graceful labeling"を提案した。その“graceful labeling"に関して、「すべてのtreeは“graceful labeling"を持つ」ことが予想されている。しかし、この予想はまだ解決されていない。解決しているのは僅かにpath、caterpillar、firecracker、symmetrical treeなどのtreeと、直径が5以下のtreeについてのみである。firecrackerのgraceful labelingはすでに構成されているが、interlacedではない。

本研究において、firecrackerのinterlaced graceful labelingの構成法を示した。(2)2パスデザインの構成に関しては、黒色1因子についての研究に改良を行った上で論文にまとめ、海外の組合せ論のJournalへの投稿を行った。現在、査読の結果待ちである。内容は、黒色1因子からDudeney集合が構成されることと、黒色1因子のコンピュータによる探索の2点である。コンピュータによる探索により黒色1因子が発見され、n=9,19,25,33,43,49,73,75,81,91のときのDudeney集合を構成することができた。このうちのn=75と91は、今まで存在が知られていなかった新しいDudeney集合である。本研究は、(1)シングルパスデザインの構成、および(2) 2パスデザインの構成に関する研究を行った。(1)シングルパスデザインの構成に関して、Rosaは"graceful labeling"を提案し、それがシングルパスデザインの構成に対して有効であることを示した。その"graceful labeling"については、「すべてのtreeは"gracefullabeling"を持つ」ことが以前から予想されている。しかし、この予想はまだ解決されていない。解決しているのは、僅かにpath、caterpillar、firecracker、symmetrical treeなどのtreeと、位数がある程度小さいグラフや直径が5以下のグラフについてのみである。本研究においては、Susukiというtreeについて、graceful labelingの構成法を新しく示した。(2) 2パスデザインの構成に関しては、黒色1因子についての研究を行い、海外の組合せ論のJoumalへ投稿し、その結果、採録が決定された。(まだ発行はされていない。)黒色1因子というのは、我々が提案した1因子であり、2パスデザインの構成に対して非常に有効な1因子である。しかし、その構成法は未知であり、現在はコンピュータで探索するしかないが、その場合も、高速のプログラムが必要とされる。論文の内容は、完全グラフに黒色1因子を導入したこと、黒色1因子からDudeney集合が構成できることを示したこと、そして、黒色1因子をコンピュータにより探索したこと3点である。コンピュータによる探索により黒色1因子が発見され、いくつかの新しいDudeney集合を構成することができた。本研究は、(1)シングルパスデザインの構成、および(2)2パスデザインの構成に関する研究を行った。「すべてのtreeは"graceful labeling"を持つ」ことが予想されているが、この予想はまだ解決されていない。
単一液滴の抵抗低減に及ぼす周囲蒸気凝縮効果の考究による革新的洗浄法素過程の解明

半導体デバイス製造工程における洗浄工程において,二流体ジェット洗浄呼ばれる,高速な気流に液体を混合し,微細液滴を高速で衝突させ表面を洗浄する技術が多く利用されている.本研究課題では,この洗浄技術の素過程である液滴衝突現象に着目し,固体表面への衝突過程を観察した.特に表面張力,固体表面粗さ,および周囲圧力に着目し,周囲圧力が低下すると,低表面張力液体/粗い固体表面における液滴衝突においても,衝突後の液滴の飛散が抑えられることを確認した.半導体デバイス製造工程における洗浄工程において,二流体ジェット洗浄呼ばれる,高速な気流に液体を混合し,微細液滴を高速で衝突させ表面を洗浄する技術が多く利用されている.本研究課題では,この洗浄技術の素過程である液滴衝突現象に着目し,固体表面への衝突過程を観察した.特に表面張力,固体表面粗さ,および周囲圧力に着目し,周囲圧力が低下すると,低表面張力液体/粗い固体表面における液滴衝突においても,衝突後の液滴の飛散が抑えられることを確認した.本研究では,水蒸気・水混相噴流による革新的洗浄法と解明するために,固体表面に衝突に着目する.特に,液滴周囲の気体雰囲気条件が,本洗浄法においては非常に重要であると考えているため,周囲気体雰囲気条件を制御可能な実験チャンバを構築した.実験チャンバは真空条件を再現可能なように制作し液滴衝突の様子を観察するために可視化窓を設けた.実験チャンバ内での液滴衝突実験を行う前に,予備的実験として大気圧雰囲気下での高速液滴衝突実験を行った.ニードル上に成長させた液滴に衝突板を高速で衝突させることにより実験を行った.衝突板は圧縮空気を用いて射出した.液滴衝突速度を数m/s程度から50m/s程度の範囲で制御することが可能となった.衝突液滴の変形の様子は,高速度ビデオカメラを用いて,1,000,000fpsで撮影し,可視化した.液滴衝突後に発生する液膜流れが,衝突速度によって大きく変化することを観察した.低速の場合には固体表面に沿って液膜が流れるが,一定以上の衝突速度になるとsplashが観察された.さらに,水蒸気・水混相噴流による洗浄機構を評価するために,ガラス表面上のアルミニウム蒸着膜に水蒸気・水混相噴流を噴霧し,ノズル走査速度をパラメータとして膜はく離過程を観察した.また,表面切削試験器(SAICAS)を用いてアルミニウム蒸着膜およびフォトレジスト膜のはく離に必要なはく離力を計測した.これらの実験結果より,水蒸気・水混相噴流による膜はく離プロセスについて以下のような仮説を立てた.「まず,高速液滴衝突によって生じる高圧によりはく離スポットが形成され,次に,液滴衝突によって生じる液膜流等の液ジェットのせん断力によってはく離スポットを起点として膜がはく離される.」本年度は特に,液滴衝突後に半径方向に進展する液膜流れ(lamella)の形成に着目した.液膜先端界面の不安定性が増大すると、進展液膜先端から微小液滴の飛散が観察されsplashが形成される.lamellaが対象物表面に沿って流れると強いせん断力が発生するが、splashが形成されると、液体が対象物表面に沿って流れないためせん断力が大きく減少してしまう凝縮の効果によってsplashの形成が抑制され、液膜が対象物に沿って流れることが可能となり、大きなせん断力が維持されることも、洗浄効果が得られる要因のひとつであると考えている.そこで,水、エタノール、水/エタノール混合液の液滴を、異なる表面粗さを有する固体表面へ自由落下させ、その変形過程を観察し,液滴の物性値、特に表面張力の変化や固体表面粗さ、さらに液滴周囲気体圧力に着目し液滴衝突過程の観察を行った.特に、lamellaやsplashの形成条件に及ぼすこれらパラメータの影響を明らかにすることを目的とした.また、周囲気体圧力を変更し、その影響を調査した.その結果、従来の実験で観察されているように、We数が数百の液滴は、水の場合にlamellaのみが観察され、表面張力の低いエタノールではsplashの形成が観察された.水/エタノール混合液の液滴では,エタノール割合が多くなると、表面張力が減少しsplashの形成が顕著となった。また,smooth surfaceでlamellaのみが観察された条件であっても,固体表面の表面が粗い場合にはsplashの形成が観察された.周囲気体圧力を減圧すると、大気圧下でsplashの形成が観察されていた条件であっても、lamellaのみが観察されるようになった.さらに、rough surfaceであっても減圧下の条件ではlamellaのみが形成されることを明らかにした.今年度は,単一液滴と固体壁との衝突現象において,低速衝突と高速衝突によって,その衝突後の液体の流れが大きく異なることに着目し.水,グリセリン,エタノールにおける高速液滴現象を観察し,液滴衝突後の流れに関する新たな知見を得ることを目的とした.低速におけるsplash発生メカニズムは,液体によって異なることが実験結果より明らかになったが,高速液滴衝突においては,定性的には似た傾向を示すことが明らかになった.グリセリン液滴衝突においては,衝突速度の上昇に伴い,nonlevitated lamella→levitated lamella→tilted lamella→uprised lamella→fingering→secondary dropletが観察された.水の場合にはuprised lamellaが観察されず,エタノールの場合には,水と同様である.3種類の液体全てにおいてにfingeringの根本には液膜が観察された.

これはcrown breakupの特徴とviscos levitated sheetsの特徴を合わせもったsplashの構造であると考えられる.これまでの研究においては,Splashの種類に対して,明確な定義はなかった.そのため,rim instabilityによるsplashもcrown breakupによるsplashも不安定現象に起因するものだと考えられてきた.しかし,crown breakupによるsplashは,不安定現象に起因して浮上するものではないと考えられてきている.本研究における高速液滴現象は,crown breakupによるsplashの発生機構と類似してfingeringの根元に液膜が発生している.よって,液膜が微粒化されることに関しては不安定現象だが,液膜が浮き上がることに関しては,異なると推測される.本研究の目的は,水蒸気と水液滴のみの混相噴流を高速で対象物に噴霧することにより,化学薬品を使用しない全く新しい革新的洗浄法である混相噴流洗浄法の基本原理を明らかにすることである.本研究では特に気液界面における凝縮効果を,固体表面に衝突後に発達する液膜に着目している.今年度は特に凝縮効果に着目し,真空チャンバ内で液滴衝突実験を行い,液滴周囲雰囲気の違いによって,液滴衝突後の液膜の発達過程に差異が生じることを確認した.この結果より,液滴周囲雰囲気は液滴衝突過程,特に衝突後の液体の流れ場において,非常に大きな影響を及ぼしていることが明らかになった.本研究開始時には仮説でしかなかった「液滴衝突における凝縮効果」を,より具体的に検討することが可能となり,凝縮効果を含む液滴周囲雰囲気は液滴衝突後の液体の流れ場の発達に大きな影響を与えることがわかった.特に,研究開始時においては,液滴が固体表面以前に働く凝縮効果が大きいと考えていたが,凝縮効果は液滴衝突後の液膜成長に大きな影響を及ぼすことが実験結果より示唆されることとなり,これは,本混相噴流洗浄法の基本原理解明における研究指針を構築する上で,非常に有効な実験的証拠を提供することとなった.24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究成果により,本混相噴流洗浄法の素過程として考えられる固体表面への液滴衝突および液滴衝突後に発達する液体の流れ場においては,液滴周囲雰囲気が非常に大きな影響を及ぼすことが明らかになった.特に液滴衝突後に発達する液膜の流れ場が,周囲雰囲気によって全く異なったものとなることが明らかとなった.この結果をふまえ,今後は液滴衝突後に発生する液体の流れ場に着目する.具体的には,固体表面を薄い液膜として流れる流れ場(lamella)と固体表面から離れて飛散する流れ場(splash)の二つの流れ場に着目し,この二つの流れ場の遷移過程に着目する.これまでの研究により周囲雰囲気を調整することにより,splashが抑えられることが明らかになっており,これはすなわち液膜流れによるせん断力が増加することとなるため,本混相噴流洗浄法において洗浄力の増加につながる効果であると新たな仮説がたてられた.この仮説を検証するためには,lamella-splashの遷移を支配するメカニズムを明らかにすることが必要不可欠であることが明らかとなった.