hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症性増殖性血管病変の分子病態解明と遺伝子治療法の開発-組換えアデノウィルスを用いた血管壁・心臓への生体内遺伝子導入による病態解析と治療効果の検討

この戦略では標的臓器の一部の細胞に遺伝子導入されればよいばかりか、全く離れた部位(たとえば筋肉)への導入でもよいことになり、遺伝子治療を想定する際には重要な知見である。5.血管壁細胞に進展刺激を加えるとNFκB依存的に組織因子の発現が冗進することがわかった。高血圧下での塞栓症の一因といえるかもしれない。この反応はlκBαの遺伝子導入で抑制できた(投稿中)。2.CNP遺伝子を針付きカテーテルを用いてブタ冠動脈に導入したところ内膜肥厚の抑制が達成された。3.細胞外マトリックスの産生・蓄積が血管壁の硬化と内腔の狭窄の主因であり、この過程はTGF-βで制御されている可能性が高い。TGF-βの作用を特異的に抑制できる変異型TGF-β受容体産生ベクタを作製し、肝臓線維症モデルに導入した。すると肝線維化が著明に抑制され、血清中の肝細胞酵素は低値に保たれ、肝不全から全例救命できた。線維性病変形成におけるTGF-βの中心的役割を実証するとともに線維化の抑制が治療的であることを初めて明らかに示した。傷害血管壁への導入実験を開始した。4.受容体の細胞外ドメインのみ可溶型受容体を過剰発現させるとリガンドを吸着してその作用を抑制できる可能性がある。肝臓線維化モデルで検証したところ、変異型受容体と同様の抑制効果を観察し得た。この戦略では標的臓器の一部の細胞に遺伝子導入されればよいばかりか、全く離れた部位への導入でもよいことになり、遺伝子治療を想定する際には重要な知見である。すべての血管壁細胞に遺伝子導入されなくてもよいことを意味している。
インオーガニッククロモトロピズム-クロモトロピック金属錯体の合成・構造・物性

今までに研究代表者の所で進めてきた金属錯体のクロモトロピズムについて、同特別研究員との共通理解を深めること(このための研究討論をかなり長い時間をかけて行った)を行った。これについては、総説としてオーストリア化学会の雑誌に纏めた(Monatsh.Chem.Chemical Monthly, vol.132,1279-1294(2001)).その後、嵩高いジイミン配位子bis (N-2,6-diisopropylphenyl)imino) acenaphthene(略号Ar-BIAN)を含む銅(I and II)錯体およびビス型錯体の合成と構造に関する研究を進めた。このジイミン配位子は、当初予想し考えられた事は、かなり大きな立体障害を持つため、錯体を形成しないか、出来たとしてもせいぜい混合配位子錯体となり、相手配位子としてスマートなものが組み合わさるものと考えられた。しかしながら、現実に得られた錯体は、この配位子が2個(ビス型)結合したもの(Cu(I))や、さらに塩化物イオンを1つ持つ錯体(Cu(II))、[CU(Ar-BIAN)2](Cl04)(AcOH)2,[Cu(Ar-BIAN)2Cl]Cl、が得られたことである。今までに得られた、アルキル基を持つジアミンとは全く異なる挙動であり、その原因を現在検討中である。単結晶が未だ得られず、最終的な結論はもう少し時間がかかるところであるが、大きな違いはこの配位子がかなり平面性の良いもので、4配位平面構造を取る際に分子内配位子間相互作用は、小さいことが考えられる。アルキル置換されたジアミン(たとえば、N,N,N',N'-テトラメチルエティレンジアミン(tmen)では、水酸化物イオンで架橋した複核錯体[(tmen)Cu(OH)2Cu(tmen)]X2が容易く得られるが、ビス型には決してならないと言うことが知られている。(J.Coord.Chem, Vol.56,373-381(2003).本申請者らは、クロモトロピズムの研究を進めており、Usama El-Ayaan氏とクロモトロピック錯体の合成研究をすすめる予定で研究を進めた。クロモトロピズムは、その外部環境条件変化に応じて、(1)ソレバトクロミズム(溶媒)、(2)サーモクロミズム(温度)、(3)ピエゾクロミズム(圧力)、(4)エレクトロクロミズム(電子)、フォトクロミズム(光)の5種に分けられる。本研究では、それらを総合的に研究する事を目的とした。本外国人研究員は、10月に来日したわけであるが、まず、我々の研究室で行われたクロモトロピズムの研究総括を行い、それを総説とする事を計画した。幸い、オーストリア化学会で出しているMonatshefte fur Chemieで総説企画があり、それに招待論文として掲載する事が出来た。Invited Review, Thermochromism and Solvatochromism in Solution (El-Ayaan, F.Murata, and Y.Fukuda).内容は、鉄(II)スピンクロスオーバ錯体のサーモクロミズム、ニッケル(II)テトラアミン錯体のサーモクロミズム、銅(II)、およびニッケル(II)混合配位子錯体(ジアミンとジケトナーとを含む)についてのものである。これらは、溶媒の配位能の強さやアニオンの溶媒和の強さに応じて、色中心である錯体の構造が様々に変化する事による事を明らかにした。さらに、実験では触媒機能を持つ嵩高いジイミシ混合配位子錯体の合成を行い、その構造や反応性を調べる事や、新しいタイプの環状ジアミンとベータ・ジケトナートを含む混合配位子ニッケル錯体の合成を行い、そのソルバトクロミズムやサーモクロミズムを検討した。

アルキル置換されたジアミン(たとえば、N,N,N',N'-テトラメチルエティレンジアミン(tmen)では、水酸化物イオンで架橋した複核錯体[(tmen)Cu(OH)2Cu(tmen)]X2が容易く得られるが、ビス型には決してならないと言うことが知られている。(J.Coord.Chem, Vol.56,373-381(2003).
変形性膝関節症の軟骨下骨硬化像の定量化

3DCT画像から、海綿骨の各パラメータ計測による大腿骨内外側顆の骨梁構造の解析を行なった。25年4月より27年3月までに前向きに50例について、TRI/3D-BON(ラトックシステムエンジニアリング株式会社)を用いた。Apparentbonevolume fraction, apparent trabecular thickness,大腿骨内顆で高値であった。Apparent trabecularseparation, degree of anisotropyは内顆で低値であった。Apparenttrabecularnumberは内外顆において差を認めなかった。25年より変形性膝関節症患者の登録を開始し、27年までに100例の登録を行った。TRI/3D-BONソフトウェアーを使い、3D画像から大腿骨内側顆・外側顆軟骨下骨と皮質骨幅の解析を始めた。膝関節学変形性膝関節症患者100例の大腿骨内側顆・外側顆軟骨下骨と皮質骨幅の解析を終了させ、統計処理を行い、論文の作成する方針である。25年度4月より前向きに変形性膝関節症患者のMulti-detector rowCT 30例の登録を行った。予定では25年度50例、26年度50例の登録を行うことになっているのでやや遅れている。解析が遅れたため論文と学会発表が予定通りできなかったため次年度に繰り越しになりました。27年度3月31日までに変形性膝関節症患者のMulti-detector rowCT 100例の登録を行えるように進めていく。英語論文作成の英語校正費用と海外国内発表の旅費にしようする計画です。ラトックエンジニアリング株式会社のソフトウェアの開発が遅れたため26年度に繰り越すことになりました。26年度6月30日までには膝専用ソフトウェアーを導入できる予定である。
Whole genome sequencing analysis of Streptococcus pneumoniae strains to suggest the mechanism of drug resistances and serotype switch based on recombination events

肺炎球菌はヒトに肺炎や髄膜炎を引き起こす細菌である。この細菌感染を予防するために肺炎球菌ワクチンが開発され、本邦を含め多くの国において子供の定期予防接種として利用されている。しかし、近年このワクチンが効かない肺炎球菌のぞう加が全世界で問題となっている。本研究の目的はこの「ワクチンが効かない肺炎球菌」がどのようなメカニズムで発生し、日本中、世界中に伝播していくかを明らかにする研究である。
次世代型ゲノム編集技術ＣＲＩＳＰＲ／Ｃａｓ９を用いた低分子量タンパク質の機能解析

CRISPR/Cas9による座位特異的ノックインにより、標的遺伝子座位にレポーター遺伝子をノックインし、標的遺伝子の発現をモニターしつつ、ホモ接合体を作製し変異体の表現型を観察することが本来の本研究の目的であった。しかし、レポーター遺伝子のノックインはF0世代では成功したものの、F1世代を得ることは出来なかった。そのため、当該年度より、ノックイン系統作成の過程で得られたcart like遺伝子およびslurp-like遺伝子の変異体系統の表現型解析を行っていた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。既存の低分子量タンパク質データベースを利用し、機能ドメインの有無や進化的な保存性を考慮して、50種類を候補遺伝子として選別した。それらの遺伝子をクローニングし、胚発生期における発現を検出した。その結果から、胚発生期において造血・心血管を含む組織において特異的に高い発現が認められる低分子量タンパク質13種類を解析候補遺伝子として選別した。新年度においては、これらの標的遺伝子座位に対し、蛍光タンパク質遺伝子のノックインに取り組む予定である。既存の低分子量タンパク質データベースを利用し、機能ドメインの有無や脊椎動物における進化的な保存度を考慮して、50種類を候補遺伝子として選別した。それらの遺伝子をクローニングし、whole mount in situ hybridization法によって胚発生期における発現を検出した。その結果から、胚発生期において造血・心血管を含む組織において特異的に高い発現が認められる低分子量タンパク質13種類を解析候補遺伝子として選別し、標的座位へのノックインのためのcrRNAを設計した。また、パイロット実験として行っていた低分子量タンパク質遺伝子ependymin related1 (epdr1)のノックインと機能解析については、ゲノム編集技術により標的座位がeGFP遺伝子にノックインされた系統を樹立した。この系統は、epdr1の発現がeGFP蛍光でモニタリングすることが可能であった。さらに交配により、両アリルがノックインされた個体を得た。両アリルがノックインされた個体は中脳後脳境界におけるepdr1陽性の神経細胞の数が野生型と比較して減少していることが明らかとなった。すなわち、ゲノム編集技術によるノックインにより、標的遺伝子の発現可視化と、loss-of-functionの表現系の誘導が可能であることを示した。この研究成果は先述の通りScientific Reportsに発表した。初年度では、低分子量タンパク質データベースを利用し、機能ドメインの有無や進化的な保存性を考慮して、50種類を候補遺伝子として選別した。胚発生期における発現を検出し、その結果から胚発生期において造血・心血管を含む組織において特異的に高い発現が認められる低分子量タンパク質13種類を解析候補遺伝子として選別した。次年度では、これらの標的遺伝子座位に対し、蛍光タンパク質遺伝子のノックインに取り組んでいたが、うまくいかなかった。変異体の作製には成功したので、表現型の解析をすすめたが、顕著な表現型は検出されなかった。現在は発現解析情報を中心に論文を作成している。初年度では、低分子量タンパク質データベースを利用し、機能ドメインの有無や脊椎動物における進化的な保存度を考慮して、50種類を候補遺伝子として選別した。次年度では、これらの標的遺伝子座位に対し、筆者らが開発したゲノム編集技術を応用した蛍光タンパク質遺伝子のノックインに取り組んだ。F0世代においてはノックインされた個体が多数得られたものの、F1世代においてノックインされた個体を得ることは出来なかった。変異体の作製には成功したので、変異体の表現型の解析をすすめたものの、顕著な表現型は検出されなかった。現在、これまでの発現解析情報を中心に論文を作成している。また、パイロット実験として行っていた低分子量タンパク質遺伝子ependymin related1 (epdr1)のノックインについては、ゲノム編集技術により標的座位がeGFP遺伝子にノックインされた系統を樹立した。昨年度において選定した候補遺伝子に対して設計したcrRNAのゲノム編集活性の評価を行う。活性の低いcrRNAについては、再設計し対応する。標的遺伝子のcrRNA、tracrRNA、Cas9タンパク質、レポーターベクターを1細胞期の胚にインジェクションし、F0個体を得る。

野生型とアウトクロスしたF1世代にて、標的座位にレポーターベクターがノックインされている個体を選定し、系統を樹立する。標的遺伝子の発現をeGFP蛍光がコピーしているかどうかを確認し、eGFP陽性細胞の挙動を観察する。さらにインクロスにより両アリルがノックインされた個体を作製し、表現型観察を行う。一見して表現型がないように見える場合でも、eGFP陽性細胞(標的遺伝子陽性細胞)に着目して観察することで異常が検出される可能性がある。検出された異常に合わせて、細胞死の検出や細胞移動の精密なトレーシングなどを行い、標的遺伝子の機能を解明していく予定である。現在論文を執筆中である。一方で、ノックインされたF0個体から採卵して、ノックインされたF1個体が得られないかどうかを、これまでにF1を確認していない系統において確認中である。その確認作業の過程で、ノックインはされていなかったものの、変異体の表現型として、造血に異常の見られる系統を単離した。この系統については、各種血球の染色実験や、各種血球が蛍光タンパク質で可視化できる系統を用いた観察、あるいは各種造血関連遺伝子のwhole-mount in situ hybridization法による検出などを通じて、その造血異常の詳細を明らかにしていきたいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
内視鏡手術シミュレーションシステムの操作手法及び操作装置の開発に関する研究

本研究の目的は上記の内視鏡手術シミュレーションシステムの開発である。このシステムは手術計画立案、教育、患者への説明、等に利用可能なものを目指す。(1)対象器官の抽出画像からの臓器の分類として、肺領域、気管、欠陥などの自動抽出手法について開発を行った。また、対話型領域抽出手法として計算機画面上に表示された画像上をマウスにより指定することで直感的に対象領域を指定可能な手法の開発を行った。(2)3次元像表示機能複雑な臓器の形状及び各臓器の位置関係をわかり易く表示する。このために3次元位置入力装置とヘッドマウントディスプレイを利用した装置を製作し、評価を行った。表示方法は、サーフェス表示に加えて、ボリュームレンダリング手法を利用し、高速に表示するための検討を行った。また、2次元スライス像と3次元レンダリング画像を統合して観察可能なシステムを開発した。(3)臓器の変形胃領域について、弾性を考慮した変形可能モデルを構築し、切断、変形が行えるシステムを開発し、実際の切除標本との比較を行った。(4)実内視鏡との位置合わせ計算機により生成された仮想化内視鏡画像を利用して実際の内視鏡の位置を推定する手法を開発した。これにより、実内視鏡画像にさまざまな機能を付加することが可能になる。本年度は、ソフトウェアとしてのシステムの開発に重点をおいて行った。(1)対象器官の自動抽出手法の開発3次元X線CT像から、気管支、血管、肋骨、肺野領域を抽出する手法について検討を行った。また、病変部等の専門医の判断が必要な部分では対話型の抽出処理が簡単に行なえるような機能が必要であるが、入力の手法についても投票を用いた手法やVRデバイスを用いた手法などについて検討を行った。(2)3次元像表示アルゴリズムの開発複雑な臓器の形状及び各臓器の位置関係をわかり易く表示するための手法を開発し評価を行った。人体内部の臓器全てを同時にリアルタイムで表示することは困難であるが、多面体や3次元画像を高速に表示することが可能なグラフィックスワークステーションの能力を最大限利用することで必要とされている速度での表示が可能となった。ここでは、ボリュームレンダリング法を基本とする表示手法を適用した。(3)臓器の変形内視鏡、および、各臓器を弾力や摩擦力を考慮した変形可能モデルで構築し、切断、変形を適切に行うためのデータ構成、変型手法についての検討を行った。また、内視鏡が臓器から受ける反発力の計算も行い、操作者に反力を返すことにより、より現実的な操作が可能になったと考えられる。本年度は、平成9年度に開発した個別手法を統合して仮想化内視鏡システムに組み込んだ。(1)対話型切出し手順の開発自動抽出のみで全ての臓器、病変部を抽出することは困難なため、対話型の切出し手法を開発した。各種の表示法において操作者の意図していると考えられる注目画素を指定可能となった。また、力覚フィードバックデバイスを用いて3次元画像を直接探索、操作する手法について検討をおこなった。(2)臓器変形及び反力計算手法の開発モデル化された臓器への操作に対する変形のリアルタイム性を重視した計算手法の開発、および、他の手法との比較検討を行なった。(3)操作手順の記録仮想化内視鏡システムにおいて各種の操作や移動経路を記録しておく機能を付加した。(4) 3次元入出力デバイスを用いた操作3次元位置入出力デバイスを仮想化内視鏡システムに接続し、デバイスの操作性、使用感を検証した。

また、対話型領域抽出手法として計算機画面上に表示された画像上をマウスにより指定することで直感的に対象領域を指定可能な手法の開発を行った。(2)3次元像表示機能複雑な臓器の形状及び各臓器の位置関係をわかり易く表示する。このために3次元位置入力装置とヘッドマウントディスプレイを利用した装置を製作し、評価を行った。表示方法は、サーフェス表示に加えて、ボリュームレンダリング手法を利用し、高速に表示するための検討を行った。また、2次元スライス像と3次元レンダリング画像を統合して観察可能なシステムを開発した。(3)臓器の変形胃領域について、弾性を考慮した変形可能モデルを構築し、切断、変形が行えるシステムを開発し、実際の切除標本との比較を行った。(4)実内視鏡との位置合わせ計算機により生成された仮想化内視鏡画像を利用して実際の内視鏡の位置を推定する手法を開発した。これにより、実内視鏡画像にさまざまな機能を付加することが可能になる。
パーキンソン病振戦を薬理学的に作り出せるか?:セロトニン(5-HT1A)系の関与に関する研究

【目的】黒質線条体ドパミン系と背側縫線核(セロトニン系)を障害あるいは抑制することにより、薬理学的にパーキンソン病振戦の誘発が可能かどうか検討した。【実験方法】(1)黒質線条体の障害目的にMPTP3mg/kg/dayの筋注を隔日に行い、施行7回目から5-HT1A antagonist (WAY100635,SigmaRBI社)の筋注投与(0.3,0.5mg/kg/day)を2頭の成猫で行った。(2)MPTPの代わりにdopamine D1 antagonist (SCH23390)と5-HT1A antagonist (WAY100635)(0.3,0.5mg/kg/day)の筋注投与を成猫2頭で行った。(3)dopamine D1/D2 antagonist (EEDQ,6mg/kg)と5-HT1A antagonist (WAY100635)(0.3,0.5mg/kg/day)の筋注投与を成猫1頭で行った。【結果】(1)セロトニンのオートレセプターを介するフィードバック制御を考慮して、これにMPTPの投与の効果が発現される時期が重なるように実験を組み立てたが、MPTPの投与効果である固縮・無動自体が得られず、パーキンソン病振戦の発現も確認できなかった。(2)実験1と同様にセロトニンのオートレセプターのフィードバック制御を考慮しWAY100635を連日12回まで投与して、SCH23390を追加したが、パーキンソン病振戦の発現はなかった。(3)実験1・2と同様にWAY100635を投与し、これにEEDQを追加投与したが、パーキンソン病振戦の発現は得られなかった。【考察】我々がこれまで行ってきた背側縫線核の凝固破壊とMPTPの投与実験では、投与710回目で固縮・無動とともに静止時振戦が得られているが、今回の薬理学的検討では、ドパミン系に作用する何れの薬物でも固縮・無動の傾向が充分に発現されておらず、振戦発現の前提条件である静止時の筋緊張が不十分でなかったことが5-HT1A antagonistの振戦誘発に影響した可能性がある。【結語】未だ、充分な検討がなされたとは言えず、筋緊張を充分に誘発する薬物とその投与量の検討をした上で、再検討が必要であろう。【研究の背景】私たちは、平成12年度までの研究で、MPTP投与により黒質線条体系の障害と背側縫線核(セロトニン系の細胞が多い)の凝固破壊の併用で、パーキンソン病様の静止時振戦がネコで誘発されることを確認している(平成10年度11年度科学研究補助金(基盤B)研究成果報告書)。今回の研究では、薬理学的手法のみによりパーキンソン病振戦の発現を目差す。セロトニンニューロンはオートレセプターを介するフィードバック制御が強いとされるため、5-HT1A受容体のdownregulationが生じて5-HT1A receptor antagonistの効果が現れるのに一定期間要する。文献から14回程度の投与をこのdownregulationの生じる期間と予測し、これにMPTP投与の効果が現れる時期を合わせるように、投与方法を検討した。前年度までの破壊実験との併用では、MPTPによる固縮と無動が出現するのは隔日投与開始後7-8回目の投与後からであったため、これらのネコでは、MPTPは隔日投与し、WAY-100635は連日投与とし、14日目頃の振戦発現をめざした。【結果】MPTPと5-HT1A receptor antagonistの相互作用のためか、今回のネコでは当初予測していた筋固縮が十分に発現されず、このため振戦の発現にまでは至らなかった。投与日を重ねたことが原因となった可能性もあり、今後、それぞれの投与時期と、投与量を再検討する必要がある。

(2)実験1と同様にセロトニンのオートレセプターのフィードバック制御を考慮しWAY100635を連日12回まで投与して、SCH23390を追加したが、パーキンソン病振戦の発現はなかった。(3)実験1・2と同様にWAY100635を投与し、これにEEDQを追加投与したが、パーキンソン病振戦の発現は得られなかった。【考察】我々がこれまで行ってきた背側縫線核の凝固破壊とMPTPの投与実験では、投与710回目で固縮・無動とともに静止時振戦が得られているが、今回の薬理学的検討では、ドパミン系に作用する何れの薬物でも固縮・無動の傾向が充分に発現されておらず、振戦発現の前提条件である静止時の筋緊張が不十分でなかったことが5-HT1A antagonistの振戦誘発に影響した可能性がある。【結語】未だ、充分な検討がなされたとは言えず、筋緊張を充分に誘発する薬物とその投与量の検討をした上で、再検討が必要であろう。
大規模アーカイブデータの時系列データマイニングとオブジェクト検索に関する研究

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
発達障害児の早期発見および早期支援システム構築に関する研究

2004年以降発達障害者の法整備が実施されたが、発達障害の発見方法や対処法は不十分であった。そこで、療育に携わっている職員へのインタビュー調査から1.乳児期の発達障害発見の指標の作成し、感覚統合療法をアレンジした方法を用いて2.保護者支援を行い、その効果検証を行った。結果、発達障害児は、感覚統合障害に起因する行動により保護者や周囲の者は対応に困っていた。しかし、個々の児の特徴を捉えた個別支援によるソーシャルスキル獲得によって、十分な社会適応の可能性が示唆されていた。そこで、感覚統合療法をアレンジした方法を用いて保護者支援を行った結果、対人関係の改善とソーシャルスキルの獲得の効果が得られた。平成25年3月から5月に高機能の発達障害児を乳児期に発見するために、発達障害児の療育支援に携わる臨床心理士を含む心理相談員3名と保育士4名に半構造的インタビューを行った(平均年齢:56.14(±11.53)才、療育支援の平均経験年数:33.29(±8.68)年)。データは録音後逐語録に明文化し、共同研究者間のセッションによって1次コードを作成後、対象者に内容を確認してもらいデータの信頼性と妥当性に努めた。結果、心理相談員と保育士からそれぞれ31と42の1次コードが抽出され、気になる子どもの特徴として、両者に共通して「感覚の異常」や「身体面の発達」および「障害の特徴」と「人との関り」が抽出された。心理相談員では「感覚異常」や「睡眠の異常」「身体面の発達」などの感覚統合の未熟さが半数を占め、心理相談員にのみ「胎児期の影響」や「社会性の発達」および「きめ細かな指導の必要性」が抽出された。保育士では、「身体面の発達」や「発達の順序や時期」などの発達の異常が3分の1を占め、保育士にのみ「好きな遊び」や「児が動物へ転化する」などのコードが抽出された。母の特徴としては心理相談員と保育士からそれぞれ20と14の1次コードが抽出され、両者に共通して「遺伝的な素因」と「障害の受容」のコードが抽出され、心理相談員にのみ「親の社会との接点」と保育士にのみ「母の情報」が抽出された。先行研究で立証されている「感覚の異常」や「睡眠の異常」および「発達の順序や時期」などの感覚統合の未熟さ、「独特のルールによる対人関係」や「人との関りの違い」などの発達障害の特徴が今回の調査でも立証された。そして、母の「遺伝的な素因」による対人面の弱さが親子関係や社会への繋がりにも影響していることが明らかになった。平成26年度に高機能発達障害児の早期発見指標の信頼性を高めるために、更に幼稚園教諭3名に半構造面接を行い、高機能発達障害児早期発見指標の完成を行った。結果、25年度調査で得られた項目と相まって、児の特性として、感覚異常や感覚遊びを強く求めたり拒否するなど、感覚統合の未熟さに関する項目が多く抽出され、感覚統合の未熟さから他者への関心や距離感の違いや社会性の発達の遅れによる集団への適応が難しく、人と適度な距離が取れない状況が明らかになった。そして、発達障害児の多くが、筋緊張や筋力の脆弱さから姿勢の悪さや発達の質のいびつさを持っている児が多いことが明らかになった。一方、母の特性として、母の遺伝的素因の強さや、障害受容の差異による混乱した育児の姿勢が見られ、母が自責の念にかられる姿もうかがわれた。インタビュー調査研究によって得られた項目より、高機能発達障害児の早期発見ツールを作成し、その妥当性や信頼性検証のために、平成26年末から27年3月にかけて、A市下の発達障害者支援センター4か所に通所中の幼児140名を対象にアンケート調査を行った。結果、65名(回収率46.4%)の回収があったが、データ分析のためには更なるアンケート回収が必要であり、協力施設の調整中である。併せて、高機能発達障害児支援プログラム作成のために、アンケート配布時、1施設の通園児保護者に個別指導希望の確認を行った所、8名の同意が得られ、平成27年度前期から作業療法士と連携の元、感覚統合療法を活用した個別プログラムを、月1回約30分の個別支援を開始した。平成27年3月に本人および家族についてアンケート調査を行い、その際、個別支援希望者を募った。結果、発達障害者支援センターに通所中の8組の保護者が希望し4月から9月にかけて月1回個別支援指導を実施した。個別指導内容は、感覚アセスメントや母の困っていることから、次回指導までの目標を自己決定してもらい、1ヶ月の変化を振り返ることとした。また、4月の開始時と9月終了時には、作業療法士に指導対象児の発達および感覚チェックを行ってもらい、在宅で可能な感覚統合プログラムの提案を行ってもらった。そして、終了時には半年間の児の変化を診てもらった。理学療法士の参加時や個別指導実施毎に、発達支援センター指導員と情報共有を行い、発達支援指導プログラムとの互換性の確認を行った。個別指導の効果検証のために、個別支援プログラム終了後に、参加保護者と発達支援センター指導員および理学療法士にインタビュー調査を行った。結果、保護者からは皆一様に指導を受けたことで【児の様子を客観的に捉えることで、発達問題と捉えていたことが児の個性である】と捉えることができるようになった。

【今まで子どものことを十分に見ていなかった】ことが語られた。また、【児の発達によって、児と一緒に対処方法を決定していけるようなった】こと【児の様子が場所によって違い、それぞれの見解の違い】に困っていること。【トータルで見てくれる人がほしい】との要望が出された。発達障害者支援センター指導員からは、第3者の介入による【療育中の児の様子】と【自宅での様子】の違いや保護者のニーズの違いなどからセンターと自宅とのトータルなかかわりの必要性を実感したこと。発達障害者支援センター通所までのサービスの必要性が語られた。平成27年度で研究終了予定であったが、個別指導終了後のデータ収集およびその整理。アンケート調査回収状況に遅れがあり、平成28年度個別指導効果検証と、アンケート調査をさらに進める予定である。平成28年度には、平成27年度に行った発達障害児支援プログラムの効果検証を行った。プログラム参加者8名と発達支援センター職員および理学療法士に半構造面接を行った。児は【人に対する意識】や【共感を求める姿勢】の芽生えから【表情の変化】や【バランスの改善】などの変化が見られ、保護者からは一様に【児の様子を客観的に捉える】ことができるようになったが、児を【トータルにみてくれる人がほしい】というニーズが抽出された。発達支援センター職員からは療育場面と自宅の児の様子の違いや、保護者から【育児の相談】や【家族問の問題】の相談が出現し、個別支援の必要性と共に、専門職間の連携によるトータルな関わりの必要性を実感したことが明らかになった。2004年以降発達障害者の法整備が実施されたが、発達障害の発見方法や対処法は不十分であった。そこで、療育に携わっている職員へのインタビュー調査から1.乳児期の発達障害発見の指標の作成し、感覚統合療法をアレンジした方法を用いて2.保護者支援を行い、その効果検証を行った。結果、発達障害児は、感覚統合障害に起因する行動により保護者や周囲の者は対応に困っていた。しかし、個々の児の特徴を捉えた個別支援によるソーシャルスキル獲得によって、十分な社会適応の可能性が示唆されていた。そこで、感覚統合療法をアレンジした方法を用いて保護者支援を行った結果、対人関係の改善とソーシャルスキルの獲得の効果が得られた。平成26年度は、平成25年度に実施した高機能発達障害児の早期発見指標に基づき高機能発達障害児早期発見ツールを作成し、併せて、後期には高機能発達障害児の保護者に個別介入を行うことを計画していたが、後期には発達障害児の早期発見指標の信頼性を高めるために、平成25年度に実施した専門職以外にインタビュー調査を行い、高機能発達障害児早期発見指標の精錬に努めた。また、後期に予定していた保護者支援に際し、介入施設の調整や介入支援者の承諾が予定より遅れたために保護者支援の時期が遅れた。よって、平成26年度後半から年度末に、介入希望者の参集を行い、平成27年度当初から保護者支援に着手し始めたところであり、当初の計画より高機能発達障害児早期発見ツールの作成と保護者支援時期が半年程度遅れている。平成27年度に実施した個別指導効果検証を進める。平成27年度実施したアンケート調査分析から、早期発見指標の抽出および発見ツールの完成を行い、乳児期および幼児期早期に発見ツールの有効性と妥当性の検証を行う。看護学平成27年度前期において、高機能発達障害児早期発見指標の信頼性と妥当性を検証するために、平成26年度後期以降に実施したアンケートに加え、更なるアンケート調査を実施し、高機能発達障害児早期発見ツールの完成を行う。
ウイロイド1本鎖環状RNAの合成手法の確立と分子化学的研究

ウイロイド様RNAを合成するもととなる直鎖状RNA調製のための鋳型DNA配列を設計し、合成DNAを用いたPCRにより鋳型DNAを作製した。鋳型DNA配列の設計時に前後に隣接して配置しておいた、自己切断反応を触媒するリボザイムの配列が、RNAが合成される際に、予定した通りに切断反応を行い、期待される長さのRNAを作り出すように機能することを、SP6 RNAポリメラーゼを用いたin vitro転写反応により確認した。これにより、実験に必要なRNAを調製するための準備として、設計したDNA配列が機能的に問題の無いことが確認された。ウイロイド様RNAはそれ自体が自己切断型リボザイムである可能性もあり、また、塩基の対合を形成しやすい配列を持つために、同じRNA鎖上にある別のリボザイムの構造や反応を阻害することも考えられたが、実験遂行上で大きな問題は起きなかったので、当初の計画通りに実験に用いる反応の基質となるRNA調製までの見通しが立った。研究を始めるに当たって、遺伝子組み換え実験を実施するための学内の手続きを行い、それに伴い必要な実験室の研究環境の整備を行った。当初の計画通り、RNAの調製と、使用する酵素の調製を並行して進め、それらを使って反応を調べる。実験の進捗状況から、まだDNAシーケンシングを発注するサンプルができなかったので、次年度使用額が生じた。少し遅れたが、次年度にはこれらの実験を行う予定である。
特異な生態機構を制御する寄主植物由来超微量多環性天然有機化合物の合成研究

本研究では、特異な多環性骨格を効率的に合成し、生理活性の詳細が明らかにされていない希少天然有機化合物の収束的な化学合成と系統的な構造活性相関研究を目的としている。具体的には、植物寄生性農害虫であるジャガイモシスト線虫の孵化機構において重要な因子であり、高度に歪んだシクロブタン骨格を含むソラノエクレピンAの合成研究を行う。この研究は、共役付加による4-exo-trig型ラジカル環化反応および橋頭位のラジカルによる炭素炭素結合反応を機軸として、高度に多官能基化されたシクロブタンを含む特異な架橋型多環性骨格の効率的な合成法を確立する。平成30年度は、申請者が独自に確立した4-exo-trig型ラジカル環化反応と橋頭位のラジカルによる炭素炭素結合反応によって、高度に多官能基化されたシクロブタンを含む特異な架橋型多環性骨格の効率的な合成を検討した。Hajos-Parrishケトンから調製した15位に酸素官能基を持つ環化前駆体に対して、ヨウ化サマリウムを用いたラジカル環化反応を検討した結果、トリシクロデカンが高収率で得られた。しかし、橋頭位ラジカルを用いたKeckアリル化反応による側鎖導入には至らなかった。そこで、予め17位に側鎖が導入された環化前駆体を合成した後、ヨウ化サマリウムを用いたラジカル環化反応を検討した結果、望むトリシクロデカンが得られた。平成31年度以降は、左セグメントのアルデヒドと右セグメントをNozaki-Hiyama-Kishi反応によって付加させ連結することで、収束的な合成経路の確立を目指す。新たな合成計画に基づき、予め17位に側鎖が導入された環化前駆体を合成した後、ヨウ化サマリウムを用いたラジカル環化反応を検討した結果、望むトリシクロデカンが得られた。しかし、側鎖導入の最適条件化が不十分あることが原因である。反応条件の最適化するため、高価な遷移金属試薬などの購入を計画して還元剤や溶媒の種類などを精査する。
社会変化と民俗特有の病いの変容：韓国と台湾の産後の病いに対する比較研究

本研究は、東洋医学上の同じ起源を持つ産後民俗特有の病いが現在の台湾と韓国において異なる様相で発症する現象を分析する、病いの変容に対する医療人類学的比較研究である。アジア文化圏では実際多くの女性が出産後に罹患する慢性疾患の原因を産後養生の不十分さにあると考えていると報告される。本研究の研究対象は韓国と台湾における産後に罹患する民俗特有の病いに規定する。この研究は、1)現在にも多く存在している患者の症状と痛みを具体的に分析する基礎調査になる。2)文化の主要な価値観が出産と女性の体を介して投影されていることを明らかする文化研究になる。3)病いの社会的変容と構築を示す病いの社会科学研究である。
網膜色素上皮細胞のメラニン産生能に関する研究

目的:網膜色素上皮細胞(RPE)における色素顆粒は胎生期に形成され、それ以降、増加しないことはよく知られている。細胞内でDopaやTyrosineが酸化をうけ、Melaninへと変化する際には、RPEに対して影響を与える可能性のある前駆物質や活性酸素が産生される。今回、一眼に色素上皮細胞(PE)および無色素上皮細胞(NPE)の存在する牛眼RPEを用いて、Tyrosinase活性の異なるPEとNPEではDopaが酸化される際の影響にどのような相違があるかどうか細胞増殖、活性酸素消去酵素活性(Super-oxide dismutase(SOD))、細胞周期について検討した。方法:牛眼杯をPEとNPEの部分に分け、各よりRPEを培養した。培養液中にDopa(100μM、250μM)を投与し、酸素濃度を5%、10%、20%と変化させ、24時間毎に細胞数を測定した。さらに、48時間目の細胞のSOD活性をhypoxanthine-xanthine oxidaseの反応とluminol発光を応用して測定し、細胞周期についてはCycleTESTによる染色を行い、FACScan/CellFITsystemにより細胞内のDNA量を測定した。これらの結果はPEを指標とする多変量回帰分析により統計学的に分析した。結果:細胞増殖についてはPEの存在とDopa濃度あるいは酸素濃度との相互の影響を示す多変量回帰分析による係数は正であり、PEはNPEよりDopaの細胞毒性に耐性があることを示していた。さらに、培養RPEに対してDopaには細胞周期をS期で停止する作用があり、色素顆粒を伴うものに有意に強く認められ、酸素濃度の上昇はメラニン色素の有無にかかわらず細胞周期のG_1期に影響を与えていた。一方、DopaがMelaninへと変換される際には、色素の存在の有無にかかわらず培養RPEのSOD活性の増加が認められた。DopaはMelaninへと変化する際に活性酸素を生じ、Melanin前駆物質とともに色素細胞に毒性を発揮し、生じた活性酸素はSuperoxide Dismutase(SOD)やCatalaseなどの活性酸素消去酵素によりscavengeされるが、われわれは既に培養網膜色素上皮細胞(RPE)、皮膚線維芽細胞、血管内皮細胞の増殖に与えるDopaの影響を観察し、Tyrosinaseや活性酸素消去酵素活性が異なると考えられる異種細胞間ではその影響に相違があることを報告した。本年度は牛眼RPEから培養されたTyrosinase活性の異なる色素をともわない細胞(NPE)と色素をともなう細胞(PE)とについてDopaからの活性酸素が細胞増殖に与える影響を検討した。その結果、NPEはPEと比較してDopaからの活性酸素による障害を受けやすく、しかも活性酵素の軽減、すなわち低酸素や活性酸素消去酵素、あるいはミトコンドリアのQサイクルに働くことによりantioxidationの効果を発揮するUbiquinoneと似た構造を持つIdebenone、Succinateの培養液への添加により、NPEはPEより良好に増殖は改善していた。また、活性酵素による細胞障害を説明するためには細胞内の活性酸素消去酵素活性も重要であり、これまでにわれわれは豚眼培養RPEについて酸素濃度を低下することにより、SOD活性が上昇することを既に報告した。今回、NPEとPEにおける細胞内のSOD活性に関するを研究の予備実験としてまず豚眼培養RPEにDopaを投与し、酸素濃度を変化させ、SOD活性を測定した。酸素濃度を上げることによりSOD活性は低下していたが、Dopaを培養液中に投与することによりかえってSOD活性は上昇しており、酸素濃度上昇とDopaの投与とは細胞内のSOD活性に与える影響には相違があることが明らかとなった。NPEとPEとについては現在、継続して研究を行っている。

昨年度は網膜色素上皮細胞(RPE)においてtyrosinase活性の異なる網膜色素上皮細胞(PE)と無色素上皮細胞(NPE)では、酸素濃度を変化させ、dopaを投与した場合に細胞増殖に対する影響には相違があることを示した。本年度は防御機構がどのような影響を受けるか、REPのSuperoxide Dismutase(SOD)活性を測定することにより検討した。方法・実験には豚眼培養RPEとPEとNPEの部分に分けて培養された牛眼RPEを用いた。培養液中にdopa(100μM、250μM)を投与し、酸素濃度を5%、10%、20%と変化させた後、SOD活性をhypoxanthineーxanthine oxidaseの反応とluminol発光を応用して測定した。結果:酸素濃度を上昇させるにつれて培養RPEのSOD活性は低下していたが、dopaを投与した場合には高くなっていた。酸素濃度の上昇によるSOD活性の低下とdopaの投与によるSOD活性の上昇はNPEよりPEに強く認められた。結論:酸素濃度の上昇によって培養RPEのSODは消耗されるが、dopaがmelaninへと変換される際には、細胞内外の活性酸素がかえって減少している可能性がある。また、tyrosinase活性の異なるRPEでは、dopaや酸素濃度の上昇によってSOD活性に与えられる影響に相違があり、melaninの生合成の程度により培養RPEのSOD活性も強く影響をうけていることがうかがわれた。(目的)網膜内に含まれているドーパは皮膚メラノーマ細胞に対して毒性を発揮し、その原因としてメラニン生成過程における巾間産物や活性酸素が考えられている。昨年度までの報告では、ドーパによる細胞毒性がチロシナーゼ活性の異なるとされているメラニン顆粒をもつ培養網膜色素上皮細胞ともたない網膜色素上皮細胞では酸素濃度を変化させた際に相違があることを細胞増殖、活性酸素消去酵素活性(Superoxide dis-mutase(SOD))について明らかにしてきた。今回、細胞増殖や酵素活性に影響を与える細胞内DNA量の測定によりメラニン顆粒をもつ培養網膜色素上皮細胞ともたない網膜色素上皮細胞の細胞周期について検討した。(方法)培養器中の酸素濃度を5%、10%、20%、ドーパ濃度を100μM、250μMとし、48時間後にCycle TESTによる染色を行い、FACScan/CellFITsystemにより細胞内のDNA量を測定した。結果の分析にはメラニン顆粒をもつ培養網膜色素上皮細胞を指標とする多変量回帰分析を用いた。(結果)培養網膜色素上皮細胞に対してドーパには細胞周期をS期で停止する作用があり、色素顆粒を伴うものに有意に強く認められた。一方、酸素濃度の上昇はメラニン色素の有無にかかわらず細胞周期のG_1期に影響を与えていた。
ワーリング問題およびワーリング・ゴールドバッハ問題の,主に低い次数の場合の研究

ワーリング問題に関しては、ある特殊な4次恒等式を利用することにより4乗数がかかわる加法的問題について、多くの成果を得ていたが、その着想をさらに進めることにより、次のような成果を得た。高々16個の4乗数の和で表せない自然数は有限個しかないことが知られていたものの、表せない自然数についての具体的なことは知られていなかった。その高々16個の4乗数の和で表せない自然数をすべて決定することが、今回の研究により可能となった。さらに、すべての自然数は高々19個の4乗数の和で表せることが知られていたが、デズイエとドレスによるその証明を、この新しい方法によって大幅に簡略化することができた。これらの成果については、現在論文を作成中である。ワーリング・ゴールドバッハ問題に関しては、素数上をわたるWeyl和の評価において、従来知られていたものより精密な結果を得ることに成功した。例えば素数の4乗の和を考える際、これまでの方法ではその4乗数の個数が15個以上ないと扱うことができず、この15個という限界は60年以上改良されなかったが、前述のWeyl和に関する結果により、14個の素数の4乗の和を扱うことが可能となった。実際、必要な合同式条件をみたす十分大きい自然数は14個の4乗数の和で表せることを示した。さらに、それと同様の方法と篩の方法を併せて用いることによって、素数の5乗の和に関しても、従来の23個という限界を改良し、十分大きい奇数は21個の5乗数の和で表せることを証明した。ワーリング問題については、特殊な4次恒等式に着目することにより、5個の4乗数の和で表される自然数の個数の評価を大きく改良し、それに基づき11個の4乗数の和など、4乗数を含む加法的問題についての進展をみた。その方法は4乗数が関わる他のいくつかの注目すべき問題にも応用が可能であり、その方向の研究は現在も継続中である。ワーリング・ゴールドバッハ問題については、4乗数および5乗数の場合に、それぞれ成果を得た。S【greater than or equal】15のとき、必要な合同式条件をみたす十分大きい自然数はS個の素数の4乗の和で表されることが、1940年以前から知られていたが、その後60年以上進展をみていなかった。それに対し、S=14の場合にも同様の結論を証明した。また5乗数の場合についても同様に、これまでの23個という限界を21個まで下げることに成功した。これらの成果についての論文は、現在投稿中である。
がん患者の家族ケアシステムの確立および普及方法の開発

昨今、がん患者の家族の適応障害やうつ病などの発症が懸念されており、がん患者の家族への適切かつタイムリーなケアの必要性が指摘されている。特に、多くのがん患者は一般病棟への入退院を繰り返しながら闘病生活を余儀なくされているものの、がん患者の家族ケアは浸透しておらず課題が山積している現状にある。その一方、一般病棟に勤務する看護師の多くが、がん患者の家族ケアに対する知識やスキルへの課題を持っており、家族ケアの実践評価も低い傾向にあることが報告されている。このような現状を踏まえ、申請者はこれまでに一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向け、看護師を対象とした学習プログラムを開発した。この学習プログラムはリンクナースシステムを参考に考案し、研究者による30分間の研修を受けた看護師が、自身が所属する病棟の全看護師に対して病棟会などを活用して研修内容の伝達を行うことで研修内容の共有を図る構成である。しかし、一般病棟の看護師80名を対象に学習プログラムを試行したところ、看護師の選定や伝達方法、学習と実践の連動、学習プログラムの評価など、いくつか課題が抽出された。そのため、一般病棟の看護師を対象としたがん患者の家族ケアに関する学習支援方法を見直し、伝達研修ではなく研究者と対象者の相互作用を利用した学習支援方法を試み、がん患者の家族ケアシステムの確立および普及方法の開発に向けた基礎資料を得ることとした。本研究計画は第13段階で構成しているが、第1段階の研究結果より第2段階以降の研究計画の一部見直しが必要となった。そのため当初予定していた研究計画に遅れが生じた。研究計画を一部見直し、学習プログラムの再考、実施、評価を試みる。申請者はこれまでに、「一般病棟におけるがん患者の家族ケア実践評価スケール」ならびに、「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた学習プログラム」を開発した。本研究の目的は、これまでに開発した評価スケールや学習プログラムを活用、基盤とした「がん患者の家族ケアシステムの確立および普及方法の開発」を行うことである。本研究は「がん患者の家族ケアシステムの確立および普及方法の開発」に向け、以下に示す3段階の研究計画に基づき、実施する予定である。第1段階「がん患者の家族ケアシステムに向けた調査研究では、一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた学習プログラム」の実施前後に「一般病棟におけるがん患者の家族ケア実践評価スケール」を用いたがん患者の家族ケア実践の量的評価を行う。また、学習プログラム実施前、後の調査結果を比較検証する。次に、第2段階「がん患者の家族ケアシステムの確立に向けた普及方法の検討」では、専門家会議として「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた学習プログラム」の普及方法の検討を行う。最後に、第3段階「がん患者の家族ケアシステムの展開と評価」では、「がん患者の家族ケアシステム」の普及活動、評価として「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた学習プログラム」の普及活動と評価を行う。なお、本年度は研究計画書の再考、倫理審査委員会提出書類の作成などに時間を要した。現在、倫理審査委員会に申請中である。研究計画書の再考、倫理審査委員会提出書類の作成などに時間を要した。がん患者の家族の適応障害やうつ病などの発症が懸念されているが、がん患者の家族ケアの実践はいまだ浸透していない現状にある。現在までに一般病棟のがん患者の家族ケアシステムの構築に関して確立されたプログラムはないため、がん患者の家族ケアシステムの確立や普及方法を開発することは、家族ケアの浸透や質向上、さらには、がん患者家族の精神的負担の軽減につながるものと考えられ、本研究の必要性、意義は高いと考える。本研究は「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの確立および普及方法の開発」を行うことを最終課題とし、段階構成による研究計画に基づき遂行している。本年度は「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた学習プログラム」の実践において、がん患者の家族ケア実践状況から量的評価、検証することを目的とした。学習プログラム実施前調査、実施後調査の研究対象者は学習プログラムに参加する看護師(研究協力者)6名が所属する3病棟の看護師80名とし、学習プログラム実施前後に質問紙調査を実施した。質問紙は本研究の先行研究で開発した「一般病棟におけるがん患者の家族ケア実践評価スケール」を用いた。現在、データを分析中である。なお、平成30年度は「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの確立および普及方法の開発」に向け、本学習プログラムの課題の明確化、学習プログラムの修正、普及方法の検討を行う予定である。研究実施施設の確保に時間を要した。また、看護師現任教育の方法を踏まえ、研究計画を一部修正しなおす必要がある。

しかし、一般病棟の看護師80名を対象に学習プログラムを試行したところ、看護師の選定や伝達方法、学習と実践の連動、学習プログラムの評価など、いくつか課題が抽出された。そのため、一般病棟の看護師を対象としたがん患者の家族ケアに関する学習支援方法を見直し、伝達研修ではなく研究者と対象者の相互作用を利用した学習支援方法を試み、がん患者の家族ケアシステムの確立および普及方法の開発に向けた基礎資料を得ることとした。本研究計画は第13段階で構成しているが、第1段階の研究結果より第2段階以降の研究計画の一部見直しが必要となった。そのため当初予定していた研究計画に遅れが生じた。平成29年度は第1、2段階の研究に着手する予定である。1.「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた学習プログラム」の実施前後に、「一般病棟におけるがん患者の家族ケア実践評価スケール」を用いたがん患者の家族ケア実践の量的評価を行う。また、学習プログラム実施前、後の調査結果を比較検証する。2.「一般病棟におけるがん患者の家族ケアシステムの構築に向けた学習プログラム」の普及方法の検討を行う。平成30年度は、学習プログラムの普及に向け、課題の明確化、学習プログラムの修正、普及方法の検討を行う。研究計画を一部見直し、学習プログラムの再考、実施、評価を試みる。本研究の学習プログラムの評価および学会報告、倫理委員会への申請に時間を要し、調査開始を平成29年度に移行したため当初予定していた予算内容に誤差が生じた。調査対象施設の選定に時間を要したため、平成29年度使用予算額の一部を平成30年度に繰り越した。なお、学習プログラムの課題を抽出し、学習プログラム内容の修正と普及方法の検討に係る予算を充当する予定である。以前作成した学習教材において一部内容に修正、追加が必要であることが課題として抽出されたため、本年度の研究計画として今回再制作を行うことした。そのため、研究計画の見直しを行い、学習プログラムの再考に伴う物品費、旅費、人件費に充当する予定である。平成29年度は研究計画3段階のうち、第1段階の調査、第2段階の検討を実施する。学習プログラム実施前後の質問紙調査、専門家会議に必要な物品費、人件費、謝金、旅費などに予算を充当する予定である。