hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遠隔HBS適合性試験法に関する研究

交付期間内の研究の目的は、HBS(ホームバスシステム)情報ネットワークに関する以下の内容である。(1) 7層適合性試験法を完成させ3層と7層の試験法をISDNを介した遠隔試験システムに発展させる。(2)ホームバスを利用したマルチメディア伝送実験を行い、将来のマルチメディアバスとしての有効性を検証する。(3)新たな無線HBS方式を提案する。[目的(1)について]7層の適合性試験システムを改善し、ほぼ完成した。また、HBS-ISDN間のゲートウェイを開発し、ISDNを介した3層と7層の遠隔適合性試験システムとしてほぼ完成した(達成度90%程度)。これらの研究成果は、平成11年4月中にIEEE学会へ論文として投稿する予定である。[目的(2)について]新たな画像圧縮法を提案し、MPEG1と比較しその有効性を検証した。HBSは低速(64kbps)なので高速なIEEE1394(400Mbps)を考慮したインターネット(TCP/IP)とのゲートウェイを開発した(完成度70%)。[目的(3)について]本研究は、まずISDN及びインターネットを介したホームネットワークとして実現し、その後無線化することである。ISDNとインターネットのゲートウエイの開発は完了したが無線化(PHS)までは至らなかった(完成度50%)。今後はIEEE1394による高速ホームネットワークを構築し、ディジタルビデオカメラ等を接続し、インターネットやCATV網を介して動画像データや在宅診療ケア項目データを伝送し、遠隔ホームへルスヶアシステムとして開発する予定である。平成10年度の研究成果は、国際会議2編、研究会1編、学会発表2編として発表した。また、遠隔HBS適合性試験法をまとめ、査読論文として電気学会(5月28締切)およびIEEE学会に投稿準備中である。
溺れの病態生理に関する実験的研究

溺れの経過に関しては従来からの成書の記載では、前駆期、呼吸困難期、失神期、終末呼吸期があると言われていたが、今回の研究において、このような典型的な経過をとる例以外に少数ではあるが、水の気管内吸引直後に突然著しい徐脈や心停止に至る例が確認された。これらの例では肺内に水の大量吸引はなく、またこの突然の心停止は海水、淡水の別なく起こった。この徐脈の際、血圧はほとんど0近くまで下がり、脳波も間もなく消失したが、血圧が再び上がった例では脳波も回復した。これらの例は吸引された水による気管粘膜刺激が極度の心臓抑制反射を引き起こしたものと考えられ、上手に泳げる人が水泳中に意識を失って溺れる原因の一つとなっていることが考えられた。また典型的な経過をとった例においては、呼吸困難期から失神期への移行時または失神期に入って間もなく脳波が消失した。この脳波の消失時には大部分の例で肺内に多量の水が吸引されており、この時期から蘇生術を行っても、完全回復は不可能であった。従って、溺水例の救命、完全回復には、少なくとも呼吸困難期のうちに水から出してやることが必要と考えられ、失神期に至った例で、かつ肺内に水を多量に吸引している例は完全回復は不可能と考えられた。しかし溺水例の中には一見失神期に見えても反射性の意識消失に陥っている例や、冷水によるショックで意識を失っている例もあり、救急の現場では肺内への吸引水分量が回復が可能か否かの決め手になると考えられ、早急な肺のレントゲン撮影が必要と考えられた。
CDK5結合性新規細胞質型チロシンキナーゼの脳形成における役割

脳形成における最も重要なプロセスの一つは、分化した神経細胞がそれぞれの決められた位置へと移動し、目標細胞へ軸索を正確に伸長させることである。神経細胞の位置決定と神経突起伸長の両方で機能しているのがCDK5(サイクリン依存性キナーゼ5)である。位置決定については、神経細胞が位置情報を認識してからCDK5を活性化するまでの情報伝達系が存在しているはずである。神経細胞の層形成が異常な変異マウスの研究から、reelin(細胞外分泌蛋白)やmDab1(細胞内アダプター蛋白)がそのような因子として見つかっている。しかし、その経路については、CDK5の前後を含めて未同定の因子が多い。申請者らはCDK5の活性制御機構を解析するため、CDK5またはその活性化サブユニットp35と結合する蛋白をヒト胎児脳のcDNAライブラリーから酵母のtwo hybrid法を用いて検索し、p35に結合する新規の細胞質型チロシンキナーゼ(p35BTK)を分離した。本研究では、新規チロシンキナーゼとp35の結合について、培養細胞内および、脳抽出液を用いて検討した。p35BTKをp35/CDK5と293細胞にトランスフェクションしたとき、CDK5が存在すると分解がみられた。この分解はp35BTKがCDK5によりリン酸化され、プロテアソームによって分解されたものであった。分解をプロテアソーム阻害剤で抑えた時、p35BTKとp35/CDK5の結合がみられた。GST-p35BTKビーズを作成し、ラット脳抽出液ちインキュベーションしたとき、p35/CDK5の特異的な結合がみられた。
脳機能制御基盤としての海馬広域神経回路網におけるペリニューロナルネットの存在

中枢神経系において、一部のニューロンの周囲を覆っている網状の細胞外基質は、ペリニューロナルネット(PNN)と呼ばれ、神経可塑性の制御に深く関与している。本年度の研究では、マウス海馬のパルブアルブミン(PV;カルシウム結合タンパクの一種)のサブクラスとPNNの関係について焦点をあて、集学的な研究を行った。PV陽性GABAニューロンは、グルタミン酸作動性主細胞の細胞体周囲をターゲットとするPerisomatic Targeting (PT)型と、樹状突起をターゲットとするDendritic Targeting (DT)型に大別される。このため我々は、両者を神経ペプチド(NPY)の発現の有無で識別して、PNNの発現率を調べたところ、PT型で高く、DT型で低いことが明らかになった。さらに、SATB1とGABAA受容体α1サブユニットの発現の有無に基づいて、2種類のPT型PV陽性ニューロンの識別を行ったところ、basket cellにおけるPNNの発現率は高かった一方で、axo-axonic cellにおけるPNNの発現率は低かった。また、内側中隔核に投射するPV陽性H-S cellをトレーサー実験によって同定したところ、PNNの発現率が低いことが確認された。これらの結果から、海馬の神経活動の同期化などに重要な役割を果たしているバスケット型PV陽性GABAニューロンにPNNが特異的に発現することで、神経回路の可塑性が制御されている可能性が明らかになった。25年度が最終年度であるため、記入しない。1)海馬のペリニューロナルネットの空間的・時間的分布の多様性中枢神経系のニューロンの一部は、ペリニューロナルネット(PNN)と呼ばれる特殊な構造に覆われている。PNNは多様な糖鎖を含み、脳の可塑性の制御に関与している。本プロジェクトでは、記憶と情動の中枢である海馬に焦点をあて、PNNの発現強度の海馬の長軸に沿った差異と、生後発達について組織化学的な検討を行った。その結果、生後発達に伴うPNNの発現強度の上昇は、認知や学習に関わる背側海馬の方が情動に関わる腹側海馬よりも有意に大きいことが示された。また、パルブアルミンとPNNの発現強度の生後発達は必ずしもリンクしておらず、異なる因子によって制御されていることも示唆された。2)海馬のPV含有ニューロンにおけるペリニューロナルネットの発現様式先行研究によって、PNNはパルブアルブミンを含むニューロンに特異的に発現することが示されている。しかしながら、近年の研究では、PNNとパルブアルブミンの発現は必ずしも一致しないことが示されている。このため本プロジェクトでは、マウス海馬におけるPNNとパルブアルブミンの共存率をステレオロジー法により解析した。その結果、マウス海馬では、PNNを有するニューロンは全てパルブアルブミン陽性であったが、パルブアルブミン含有ニューロンの一部はPNN陰性であった。このようなPNNをもたないパルブアルブミン含有ニューロンは、アンモン角の上昇層に特に多かった。また、内側中隔野などに軸索を送る投射型GABAニューロンのマーカーであるソマトスタチンを高率に発現していた。これらから、海馬のパルブアルブミン含有ニューロンは、PNNを有する介在ニューロン型と、PNNがない投射ニューロン型に分けられることが示唆された。本課題では、形態学的手法による定量解析を主軸に、電気生理学的手法、分子生物学的手法を組み合わせて、海馬を中心とする神経回路における糖鎖の機能について明らかにすることを目指している。以下にプロジェクトごとに達成度をまとめる。1)ペリニューロナルネットの可視化とステレオロジー解析齧歯類の海馬には、長軸方向に沿って異なる機能に関わる神経回路が分布している。この機能分化をモデルにして、認知や学習・情動などにおける糖鎖の役割を明らかにするため、ステレオロジー法による神経回路特異的なペリニューロナルネットの発現様式の解析を計画した。

WFAなどのレクチンと、各種の抗プロテオグリカン抗体を用いた可視化により、海馬や大脳皮質、脳幹などの中枢神経系の広い部位におけるそれらの存在様式について、発達や加齢による変化の解析が進行している。既に2つのプロジェクトについて、論文投稿準備中である。また、ペリニューロナルネット以外の糖鎖構造について、シナプス機能への関与が指摘されており、電子顕微鏡や、共焦点顕微鏡による超微形態の解析を進めている。2)電気生理学的解析近年、各種のコンドロイチン硫酸プロテオグリカンによるシナプス可塑性の制御機序に注目が集まっている。我々は、マウス海馬のCA2領域にWFAによる強い標識が認められること、またこの領域ではLTPが起きにくいことに注目し、電気生理学的解析を進めている。予備的な結果であるが、コンドロイチナーゼABCによって糖鎖を分解すると、CA2ではLTPが起きるようになること、逆にCA1ではLTPが減弱することを見出している。電気生理学的手法によるプロジェクトは、当初の計画を越えて、研究が展開しつつある。1)ペリニューロナルネットの神経回路特異的発現様式のステレオロジー解析:海馬の長軸方向に沿ったペリニューロナルネットの発現様式には、空間的・時間的な多様性が認められた。本年は研究をさらに進めて、海馬との密接な線維結合を有する扁桃体や中隔野、嗅内野や乳頭体などにおける発現様式のステレオロジー解析を推進する。2)電気生理学的解析:スライスによるLTPの実験に加えて、in vivo記録によるLTPや、領域間の神経活動性の変化の解析を進める。3)ウィルスベクターによる神経回路機能の改変実験:現在、テトラサイクリン応答エレメントを含み、コンドロイチナーゼABCや硫酸転移酵素(GalNAc4S-6ST, etc;神戸薬科大学北川裕之教授から供与)とGFPをコードするbicistronicレンチウイルスベクター(pLenti6PW-TRE-ChABC-I-GFP, pLenti6PW-TRE-GalNAc4S-6ST -GFP)の作成を進めている。これらと、SYNプロモーター下にテトラサイクリン制御トランス活性化因子配列を持つレンチウイルスベクター(pLenti6PW-SYN-tTAad;京都大学日置寛之助教より供与)を、海馬の広域神経回路網の特定領域にダブルインジェクションすることにより、高い発現効率でペリニューロナルネットの選択的破壊や糖鎖構造の選択的改変を行う。4)糖鎖の改変に伴う神経回路機能の変容についての解析とデータマイニング:糖鎖の改変によってシナプス伝達や長期増強にどのような変化が生じるかを解析する。また、オープンフィールド試験や高架式十字迷路試験を用いて、糖鎖の破壊や改変によって抑うつ症状が改善するかどうかを明らかにする。これらの生理学的データは、形態学的データと組み合わせて、統計処理ソフトRによるデータマイニングを行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。
多波長面発光レーザアレイと中空光導波路に基づく光ICの研究

本研究では短距離光通信におけるテラビット級WDM用光源の実現を目指し,面発光レーザアレイと中空光導波路回路を基盤とした光ICの実現を目標としている.今年度はテーパ中空光導波路による合波回路の拡張性について検討を行った.光合波回路は上部反射鏡および面発光レーザのP型電極となる金を反射鏡としたテーパ中空光導波路である.この中空コア内に面発光レーザを配置することで,基板の垂直方向に出射された面発光レーザの出力光を多重反射により,基板の水平方向に変換させる.今回は提案するテーパ中空光導波路構造による多波長合波の拡張性を検討するため,4チャネル面発光レーザアレイをマルチモードファイバに対し横方向に20μmずつずらし3列の多重配列を想定して合波実験を行った.ここでは各素子の発振波長は駆動電流により0.2nm間隔で1057nm-1059.2nmまで制御している.面発光レーザと光ファイバのアライメントを行った際にはテーパ中空光導波路による過剰損失は4dB11dBという結果となった.これは面発光レーザ表面における反射率の低下が原因であるが,中空導波路の反射率を98%程度まで向上することで,合波器の挿入損失を3dB以下に低減できる可能性が得られた.また,横方向に20μmずらしたときの過剰損失の増加は2dB以下であり,合波実験により12チャネルの多波長合波の可能性が得られた.次に光線追跡による計算から過剰損失3dB以下で合波可能なチャネル数の検討を行い,3列配列することで50チャネル以上の多波長合波の可能性が得られた.本研究では短距離光通信におけるテラビット級WDM用光源の実現を目指し,面発光レーザアレイと中空光導波路回路を基盤とした光ICの実現を目標としている.本年度は多波長面発光レーザアレイの波長間隔高精度制御を目指し,高屈折率差サブ波長格子(HCG)による新たな発振波長制御手法を提案した.構造は面発光レーザの上部反射鏡として従来のDBRの代わりにHCGを用いた構造で,リソグラフィ技術により各素子におけるHCGの周期,デューティ比を変化させることで,二次元集積化された多数の面発光レーザの発振波長を一括に制御することが可能となる.これは特に,小型化や低コスト化が必須である中距離,短距離光通信網,あるいは,機器を高速に結ぶ光インターコネクトを構築する上で革新的な効果をもたらす.まず提案する多波長HCG-VCSELの波長精度の検討を行い発振波長を±1nm以内で制御できる高精度制御の可能性を得た.次に波長域の計算を行い,23.1nmと20nm以上の波長域の可能性が得られた.また,提案する構造ではHCGの周期,デューティ比を同時に変化させることで面発光レーザの上部反射鏡の反射率を維持したまま発振波長を制御することが可能であり,多波長面発光レーザアレイ各チャネルのスロープ効率を一定に維持したまま波長を制御することが可能となる.本年度の研究により短距離WDM通信に向けて消費電力を抑えたまま,伝送容量を拡大できる可能性が得られた.本研究では短距離光通信におけるテラビット級WDM用光源の実現を目指し,面発光レーザアレイと中空光導波路回路を基盤とした光ICの実現を目標としている.今年度はテーパ中空光導波路による合波回路の拡張性について検討を行った.構造は光合波回路は上部反射鏡および面発光レーザのP型電極となる金を反射鏡としたテーパ中空光導波路である.この中空コア内に面発光レーザを配置することで,基板の垂直方向に出射された面発光レーザの出力光を多重反射により,基板の水平方向に変換させる.今回,4チャネル面発光レーザアレイをマルチモードファイバに対し横方向に20μmずつずらし3列の多重配列を想定し合波実験を行った.各素子の発振波長は駆動電流により制御しており,過剰損失は4dB11dBという結果となった.また,20μmずらしたときの過剰損失の増加は2dB以下であり,12チャネルの多波長合波の可能性が得られた.次に光線追跡により3列配列したときの合波可能なチャネル数の検討を行った.3dBを許容し,N×Nのアレイを仮定した場合3列配列することで50チャネル以上の多波長合波の可能性が得られた.また,挿入損失については中空導波路の反射率を98%程度まで向上することで,3dB以下に低減することも可能である.本研究では短距離光通信におけるテラビット級WDM用光源の実現を目指し,面発光レーザアレイと中空光導波路回路を基盤とした光ICの実現を目標としている.今年度はテーパ中空光導波路による合波回路の拡張性について検討を行った.光合波回路は上部反射鏡および面発光レーザのP型電極となる金を反射鏡としたテーパ中空光導波路である.この中空コア内に面発光レーザを配置することで,基板の垂直方向に出射された面発光レーザの出力光を多重反射により,基板の水平方向に変換させる.今回は提案するテーパ中空光導波路構造による多波長合波の拡張性を検討するため,4チャネル面発光レーザアレイをマルチモードファイバに対し横方向に20μmずつずらし3列の多重配列を想定して合波実験を行った.

ここでは各素子の発振波長は駆動電流により0.2nm間隔で1057nm-1059.2nmまで制御している.面発光レーザと光ファイバのアライメントを行った際にはテーパ中空光導波路による過剰損失は4dB11dBという結果となった.これは面発光レーザ表面における反射率の低下が原因であるが,中空導波路の反射率を98%程度まで向上することで,合波器の挿入損失を3dB以下に低減できる可能性が得られた.また,横方向に20μmずらしたときの過剰損失の増加は2dB以下であり,合波実験により12チャネルの多波長合波の可能性が得られた.次に光線追跡による計算から過剰損失3dB以下で合波可能なチャネル数の検討を行い,3列配列することで50チャネル以上の多波長合波の可能性が得られた.
腸管粘膜局所IL-7ネットワーク制御応用による新規免疾統御療法開発

本研究は、腸管粘膜でのIL-7/IL-7受容体を介する免疫調節分子機構の解明とここれに基づく炎症性腸疾患に対する新規免疫制御療法確立の理論基盤を構築することを目的とするものである。昨年度の成果より腸管上皮細胞によるIL-7産生が慢性大腸炎発症に密接に関わることを示すとともに、IL-7レセプター高発現粘膜リンパ球がヒト炎症性腸疾患の新規治療標的となりうる可能性を示した。本年度はさらにIL-7依存性の増殖をする大腸炎局所リンパ球が骨髄から供給される可能性を示した。大腸炎マウス由来の骨髄細胞を別のマウスに移入すると腸管局所に正着し腸炎を発症することを示し、さらにIL-7欠損マウスに移入すると腸管局所に正着せず腸炎を発症しなかった。これは腸管局所リンパ球がIL-7依存性に骨髄から定期的に供給されるという新たな概念を創出するものであり、現在腸管局所リンパ球の正着機構を詳細に解析中である。またヒト腸管上皮細胞の解析により、IL-7産生においてIRF-1/IRF-2の両者がIRF-2は構成的、一方IRF-1はIFN-γ依存性の各々独立したIL-7誘導因子であることを明らかにし、ヒトにおけるIL-7分泌の調節機構を初めて報告した。これらの成績はIRF-1/IRF-2の新しい協調機構を提示すると同時に、腸管上皮細胞におけるIRF蛋白機能の重要性が示された。本年度はさらにToll-like receptor(TLR)刺激による腸管上皮細胞のIL-7分泌の調節機構を解析した。TLRからの刺激はIFN-γ依存性のIRF-1を介したIL-7分泌を抑制することが明らかとなった。これは腸管上皮細胞が腸管内容物とのTLRを介した刺激によりIL-7産生を抑制することで免疫寛容の一端を果たしている可能性が示唆され、現在さらに、TLRによるIL-7産生抑制機構の詳細な解析を継続中である。本研究は、腸管粘膜でのIL-7/IL-7受容体を介する免疫調節分子機構の解明と、これに基づく炎症性腸疾患に対する新規免疫制御療法確立の理論基盤を構築することを目的とするものである。本研究では当初の研究計画に示した項目につき、下記に示すごとく大きな研究成果が得られた。本年度はさらに大腸炎局所リンパ球のIL-7依存性増殖が正常リンパ球と異なる細胞内シグナル経路を介するとの新知見を見出し、そのシグナル経路を特異的に阻害することでIL-7レセプター高発現粘膜リンパ球のIL-7依存性の増殖が阻害される事がわかり、新規治療標的の具体的な治療法の可能性が示された。現在シグナル経路阻害剤によるin vivoでの効果を詳細に解析中である。またヒト腸管上皮細胞の解析により、IL-7産生においてIRF-1/IRF-2の両者がIRF-2は構成的、一方IRF-1は刺激依存性の各々独立したIL-7誘導因子であることを明らかにし、ヒトにおけるIL-7分泌の調節機構を初めて報告した。本年度はさらに腸管上皮細胞のIRF蛋白機能に着目し、IRF-1蛋白の標的遺伝子を網羅的に検索し、そのほとんどが免疫プロテアソーム構成分子であるという興味深い結果が初めて示された。これは腸管上皮細胞がIRFを介したIL-7産生と同時に免疫プロテアソーム構成による抗原提示能を同時に獲得する可能性を示しており、腸管免疫機構の中心的役割を担うことが示唆された。現在さらに、腸管上皮におけるIRF蛋白機能の詳細な解析を継続中である。

本年度はさらにToll-like receptor(TLR)刺激による腸管上皮細胞のIL-7分泌の調節機構を解析した。TLRからの刺激はIFN-γ依存性のIRF-1を介したIL-7分泌を抑制することが明らかとなった。これは腸管上皮細胞が腸管内容物とのTLRを介した刺激によりIL-7産生を抑制することで免疫寛容の一端を果たしている可能性が示唆され、現在さらに、TLRによるIL-7産生抑制機構の詳細な解析を継続中である。
日米半導体産業組織の相互浸透と相補性に関する研究

1986年9月に締結された「日米半導体協定」は、91年7月末に期限が切れる。協定の延長は日米政府間で協議中であるが、アメリカ半導体工業会(SIA)は、いわゆる「シェア問題」をめぐって強硬姿勢を貫こうとしているようにみえる。ところで、アメリカ製半導体の日本市場でのシェアは、最新数値では世界半導体市場統計(WIST)ベ-スで13.2%、通産省調べで19.0%であった。このシェア数値の乖離は、協定締結時から問題視されてきた(86年当時WTST8.6%、通産省10.3%)が、現在ますます広がっている。研究課題「日米半導体産業組織の相互浸透と相補性に関する研究ー国際寡占、国際競争力評価への一視角ー」において具体化した第一課題は、この問題に直接関連する。すなわち「日米半導体産業の競争力を一般的に評価しようとするならば、まずもってアメリカの内製メ-カ-の半導体生産量と、日本のメ-カ-の内製量を明らかにしなければならない」というものであった。そこで明らかになったことを、先のシェア数値の乖離と関連させて述べると、WSTS統計がメ-カ-出荷ベ-スで表示されているのにたいして、通産省の数値は日本の半導体ユ-ザ-60社の需要ベ-スで表示されているということである。WSTS統計にはIBM社などのCaptive Manufacturerは含まれていないし、通産統計では日本の巨大エレクトロニクスメ-カ-の自社内調達額をどのように処理しているのかが不明である。したがって、この双方の統計数値から日米半導体産業における国際競争力を評価することには無理があり、ましてや国際寡占の現状を確定することは因難である。さまざまな統計の整理作業をとおして明らかになったことは、1980年代後半には、アメリカのキャプティブの内製額は半導体総出荷額のおよそ30%、日本の自社内調達額は半導体総出荷額の26%と推定される。これらのことからも、一見激しさを増しているように報じられている半導体をめぐる日本産業組織の競争の底流では、巨大企業間協調の条件が整備され、国際寡占化への傾向は強まっているものと考えられる。
ｉＰＳ細胞の腫瘍形成の原因である「不均一性の排除」に関する研究

iPS細胞は、自己複製能と無限増殖能を持ち、さらにさまざまな細胞へと分化する能力も保持するため、培養条件を厳密に制御することで様々な細胞系列に分化させることが可能である。しかし、一方で移植幹細胞がその無限増殖能に起因するガン化、あるいは免疫担当細胞へと分化した結果、移植細胞が誘発した免疫反応による宿主への過剰反応などが観察されており、iPS細胞の再生医学への応用において、細胞移植の安全性を確保する必要性が指摘されている。申請者はiPS細胞の安全性を確保するために「自殺遺伝子」を組み込んだ細胞を作製し、分化させた細胞集団に残存する未分化状態細胞のみを除去する装置の有効性を検討した。昨年度、作製した活性亢進型TMPK遺伝子(TMPK FR mutant)を未分化細胞内でのみ活性をもつプロモーター(CR4)をもつレンチウィルスベクター(CS2-CR4-TMPK FR)に組み込み、本研究の目的に沿うベクターシステムを構築した。この遺伝子導入用ベクター、ウィルスパッケージング用プラスミド、およびエンベローププラスミドの3種類のプラスミドを293T細胞にトランスフェクションを行い、トランスフェクション48時間後に、細胞培養上清を回収した。この培養上清中に含まれる組換えウィルスを超遠心により1000倍に濃縮した。このようにして調製した組換えウィルスを以後の実験に供した。ウィルスを未分化マーカーであるNanogが発現している細胞(H9c2)に感染させた。対照としてNanogが発現していない293T細胞に感染させた。遺伝子導入した細胞における導入遺伝子の発現の確認を行うために、感染3日後に、細胞を回収して、細胞溶解液を調製し、それをWestern blotに使用した。その結果、遺伝子導入したH9c2においては、TMPK遺伝子の発現が強く見られたが、対照の非遺伝子導入細胞では、その発現が見られず、またNanog陰性である293Tでは、導入したTMPK遺伝子の微弱であった。このことから、今年度構築した発現システムは本研究で目的とする未分化な細胞において強く発現することを確認できた。今後、この発現システムを使用して、iPS細胞における遺伝子発現の特異性を確認していく予定である。CR4プロモーターにより未分化細胞内でのみ発現する活性亢進型TMPK遺伝子を、レンチウィルスベクターを用いてiPS細胞に遺伝子導入を行った。この細胞を未分化状態を維持する培養系でexpandを行った後、hanging drop cultureを行い、胚葉体(Embryonic body)を形成させた。この胚葉体を分化培地を用いて培養を行うと、本実験に使用している細胞においては、未分化細胞のマーカーとしてのNangプロモーターで発現制御されるeGFP遺伝子の発現が減弱する、あるいは完全に消失することが確認された。つまり、この条件で細胞培養を行うとiPS細胞は分化することが確認された。さらに、分化培地中にCsAを共存させると心筋様細胞に分化し、顕微鏡下での観察において、規則的に拍動する様子が観察された。これらの細胞(未分化および分化した細胞)から全細胞タンパク質抽出液を作製し、TMPK遺伝子の発現をWestern blotにて確認した。この結果、未分化培養条件において、TMPK遺伝子導入細胞では、TMPK遺伝子の発現が認められ、非遺伝子導入細胞では、内在性のものの発現が低レベルで認められた。一方、分化培養条件下では、TMPK遺伝子導入細胞では、TMPK遺伝子の発現が、未分化培養条件と比べて、顕著に低下した。非遺伝子導入細胞では、内在性TMPKの発現が低レベルで認められた。これらのことは、CRプロモーター下でのTMPKの遺伝子発現制御が行われていることを示している。さらにこれらの細胞に培養液中にAZTを添加後に誘導される細胞死については、現在解析を行っているところである。細胞システムの構築とプロモーター活性の確認新規活性亢進型tmpk遺伝子を部位特異的変異により作製した。新規活性亢進型tmpk遺伝子の細胞死誘導活性を従来のtmpk遺伝子のそれと比較検討するために、この遺伝子を持つレンチウィルスベクターを構築し、組換えレンチウィルスベクターを作製した。従来のものと、新規活性亢進型tmpkウィルスを293T細胞に感染させ、その後、種々の濃度のAZT存在下で4日間培養し、細胞死誘導活性を測定した。その結果、新規活性亢進型tmpk遺伝子感染細胞は、従来のものに比して約2倍の細胞死誘導活性を持つことが明らかとなった。次に、この新規tmpk遺伝子が未分化な細胞において、遺伝子発現を可能とするために、未分化な細胞内で活性をもつプロモーター制御下でにこの遺伝子を組み込み、レンチウィルスベクターを作製した。現在は、組換えレンチウィルスを作製している。対照として、恒常的に転写活性をもつプロモーター制御下で同様の遺伝子発現ユニットを持つ組換えレンチウィルスベクターを用いる。

また、従来の自殺遺伝子治療法で用いられてきたHSV-tk遺伝子をtmpkの代わりに組み込んだベクターも構築した。本遺伝子発現系の構築に手間取り、予定していた研究計画に比して遅れが生じてしまった。しかし、本年度の検討で本来目的とする未分化細胞において遺伝子発現を可能とする遺伝子発現系の構築の確認を行うことができたので、次年度以降は、本体の研究計画に従い、研究を遂行できると考えている新規酵素活性亢進型tmpkの構築に手間取ってしまったために、予定とした研究計画に比して遅れが生じてしまった。また、東日本大震災の被災により、研究遂行のための施設、機器を使用できなくなり、研究遂行に支障が生じてしまったことも原因である。本年度の研究の結果、必要とする遺伝子発現系の構築が完了したので、策定した研究計画に従い、研究を遂行する予定である。現在は、研究遂行のための環境も、かなり回復し、研究計画の実施に問題ないと考えており、これまでの研究計画の遅れを取り戻すようにしていく予定である。該当無しiPS細胞の培養等、その後の分析等に必要な研究用試薬等の購入に使用し、研究計画を予定通り遂行する。
ロシアとモンゴル-モンゴルによるロシア支配とその歴史的意味に関する研究-

本研究は四年間にわたって行われた。当初の目的はバトゥの侵入から、いわゆる「ウグラ河畔の対峙」(1480年)までの240年間を全体としてとりあげ、その歴史的意味を明らかにすることであった。本研究の成果は質量ともに相当なものとなったと自負している。ただし本研究が当初の計画を達成したかという点では反省が残った。すなわち、本研究はモンゴル支配期のなかでももっぱらその初期の支配の成立過程を考察するに留まった。その理由は第一に史料、とくに様々な年代記史料の調査が予想以上に複雑で、膨大な時間を要するものであったこと。第二に、研究状況が錯綜し、文献も膨大でその調査に忙殺されたことである。とりわけ、モンゴル支配の成立に際して決定的役割を果たしたと本研究がみる、大公アレクサンドル・ネフスキーの研究に着手せざるを得なくされたことが大きかった。それにもかかわらず、本研究の結果、次のような成果がえられた。第一に、モンゴル支配はバトゥ侵入後十数年を経て徐々に形成されたこと。その際決定的であったのは、戸口調査と徴税システムの導入であった。第二に、その後のモンゴル支配の構造はバスカク制に基づいていたが、その実態が必ずしも明らかでないバスカク制とは何か、史料に基づきある程度明らかにしたこと。第三に、最大の成果として、モンゴル支配の樹立にはアレクサンドル公の役割が決定的であったことを示しえたこと。ロシア民族主義、愛国的精神のなかで英雄視されるアレクサンドル公の実像が、諸年代記、『アレクサンドル・ネフスキー伝』等の分析から、ほぼ示されたこと。以上である。以上である。4年の計画で開始された本研究の初年度の目標は、モンゴル人によるロシア(ルーシ)支配がどのようにして樹立されたかを、年代記その他の史料の分析によって具体的に跡付けることにあった。初年度の研究の成果は、本実績報告の「研究発表」欄に記載の通りであるが、まず、「ルーシとモンゴル」論文においては、モンゴル人のルーシ占領後樹立されたキプチャク・カン国の初期における対ルーシ政策が検討された。そこでは最初の十数年は、支配は具体的な形をとることなく経過したこと、その間の支配は、ルーシ諸公のサライ(カンの本営、カン国の首都)への出頭とカンへの恭順の意の表明、またカンからの自領への統治権の付与という形(すなわちカン国側からみれば間接統治の形態)で行われたこと、その後一三世紀五〇年代後半から、カン国のルーシ支配は徴税体制の確立という形で具体化され始めたこと、その際、当時のルーシの主要な年代記(たとえば『ラヴレンチー年代記』など)の記述にもかかわらず、ルーシにおいてはカン国の支配機構樹立の試みに対して相当の抵抗がみられたこと、などが示された。続いて「カン国のルーシ支配の構造」論文では、この支配の要であった「バスカク制」について検討された。そこでは年代記等の諸史料の検討の結果、バスカクをルーシ駐在の軍事統治組織の長とみるこれまでの通説は受け入れがたいこと、むしろバスカクはルーシ諸公を監視しつつ、またかれらと緊密に連携しながら徴税と徴兵に象徴される支配を貫徹しようとしたこと、こうしたあり方は真に間接支配というにふさわしいものであったことなどが示された。本年はまた「タタールのくびき」において、この問題のもつ意義について概説的に論じた。予算面では、資料収集と意見交換のための海外出張と、理論的裏付けのための図書(消耗品)の購入に予想以上の出費があったが、これらは必要不可欠なものであったと考えている。4年計画で実施された本研究の第2年度の目標は、主としてモスクワ台頭以前のルーシとキプチャク・カン国の関係を解明することであった。

第2年度の研究の成果は、本実績報告の「研究発表」欄に記載のとおりであるが、もっとも重要な成果は、脱稿済みで『北海道大学大学院文学研究科紀要』第110号(平成15年7月)に掲載予定の「アレクサンドル・ネフスキーとモンゴルのルーシ支配」(400字詰め原稿用紙換算240枚)である。これはモンゴルの侵入とキプチャク・カン国の成立後、そのルーシ支配が樹立されていくいくが、その時期にウラジーミル大公であったアレクサンドル・ネフスキーに焦点をあて、モンゴル支配確立に際しかれが果たした役割を明らかにしょうとしたものである。ドイツ騎士団やスウェーデン人の侵入を撃退したロシア史上最大の英雄の一人であるアレクサンドルは、一方でモンゴル支配を無抵抗で受け容れ、モンゴル支配を現実化した人物であることの意味をさぐろうとしたものである。上記拙稿は、これをソヴィエト期と最近のロシアの研究者の所説を逐一検討することによってはたそうとした。その際特に留意したのは、各研究者が依拠している史料的基盤そのものの妥当性を会わせ問うということであった。一つの論文としては異例の長さになった理由はこの点にあるが、そのためこれまでの研究の問題点を明確にすることには成功したと考えている。すなわち、従来は、アレクサンドルの前半生における対西方カトリック諸国との対決姿勢に大きな注意が払われるあまり、かれの後半生における対モンゴル恭順政策の意味が十分に考慮されてこなかったのである。今後はこれを統一的に考察する必要性があるということである。なお本拙稿は、伝説的英雄としてではなく、歴史的実在としてのアレクサンドル像構築のための、新たな探求の必要性を強く求めるものであったため、現在はその作業にとりかかっており、本年度中にはアレクサンドル論の第二部として完成予定である。なお「研究発表」欄には記載していないが、14年度にはさらに、本研究に直接関わる2編の書評(一編はロシア語図書、他は邦語図書)を執筆・発表している。第3年度の目標は、モスクワが次第に北東ルーシの支配権を握ってゆく過程におけるルーシとモンゴルの関係を考察することであったが、本研究は今年度にはいって大きく予定からそれることになった。それはモスクワ台頭以前の両国の関係にいまだ論じ尽くされていない多くの問題があることが明らかになったからである。とりわけモンゴル支配確立期のウラジーミル大公であるアレクサンドル・ネフスキー(在位1252-1263)の取り扱いが必須の課題であることが強く認識されることになった。第2年度途中から本年度いっぱいにかけては、この課題に集中的に取り組むことを余儀なくされた。その成果は本実績報告の「研究発表」欄に記載の通りであるが、合計700枚(400字詰め原稿用紙換算)を越える拙稿により、ロシアにおけるモンゴル支配の確立には「愛国的英雄」アレクサンドル公の存在が大きかったこと、同公は従来のロシアにおける諸研究、各種歴史叙述においてあまりに神聖化・理想化されすぎてきたことが明らかにされたと考える。拙稿は同時にアレクサンドル・ネフスキー研究における史料とりわけ諸年代記の比較研究、及び500本もの写本で伝わる『アレクサンドル・ネフスキー伝』の史料的研究の重要性を主張したが、そのことも一つの重要な成果であったと考えている。こうした結果に鑑み、本年度の研究活動が、当初の予定と異なるものとなったこともある程度止むを得ないものであったと考える次第である。「ロシアとモンゴル」と題する4年間の研究も最終年度に至った。研究全体に関する報告書は別途作成することになるので、ここでは今年度の実績に関して報告する。
金属系ナノヘテロ接合におけるスピン波励起と高周波デバイスの創製

Si基板上にボトムフリー層構成の面直通電型磁気抵抗(CPP-GMR)ナノヘテロ構造素子を作製し、スピン注入自励発振の測定を行った。磁場の印加方向を容易軸と90度とし、印加電流が3mA7mAのときに発振強度が大きくなり、半値幅も減少した。また、下部自由層が連続した擬ポイントコンタクト型CPP-GMR素子を設計・作製した。50Ω整合のとれたコプレーナーウェーブガイドを独自に設計し、高周波伝達損失を10%まで低減させることに成功した。(1)垂直磁気異方性材料の探索スピン注入のための垂直磁気異方性材料として, L1_0系規則合金の一つであるCoPtおよびCoPtNiエピタキシャル薄膜を作製した.薄膜作製基板として(100)配向MgOを用い, Ptをバッファ層とすることにより,規則度が0.8以上,垂直磁気異方性が5x10^6erg/cc以上の薄膜を得た.また,膜厚を2nm程度まで減少させても垂直磁気異方性を保つことを示した.さらに, MgOをトンネル障壁とする接合を作製し,室温で約2%,低温で約10%の磁気抵抗効果を得た.(2)金属ナノヘテロ構造の作製高速パルスによりスピン注入を行うためには,強磁性トンネル接合の接合面積を微小に加工する必要がある.そこでCoFe/Cu/CoFe構造を中心とするCPP-GMR素子構造を作製し,イオンエッチング装置,電子ビームリソグラフィーを用いて100nmx220nmのナノピラー構造を作製した.また, CoFe/Cu/FeNiの構造とすることでフリー層の単磁区化を実現した.(3)強磁性体内におけるスピン緩和強磁性共鳴を用いて強磁性からスピン流を生成し,非磁性体内を伝搬した後にもう一方の強磁性内で緩和する過程を調べた.強磁性の膜厚を0-20nmの範囲で変化させて,強磁性共鳴の共鳴線幅の変化を解析し,強磁性体内の横スピン侵入長を見積もることに成功した.また,励起層の材料,励起層の膜厚を変化させてスピン侵入長を測定すると侵入長の見積もり値が変化することから,理論と実験から詳細に検討する必要があることが示唆された.1垂直磁気異方性材料からの高効率スピン注入スピン注入のための垂直磁気異方性材料として,Co/Pdの積層膜の最適化を行った.Coの膜厚を0.2nmで固定し,Pdの膜厚を変化させた結果,0.21.4nmの範囲で良好な垂直磁気異方性薄膜を作製することができた.またこの垂直膜をスピン注入源とするトンネル接合の作製に成功した.さらに,CoPtを用いてこの垂直膜自身をスピン注入自励発振させるための低抵抗トンネル接合素子を作製することに成功した.2スピン緩和メカニズムの解明強磁性体/非磁性体/強磁性体(F1/Cu/F2)の積層構造試料において,F1およびF2の材料をNi_<80>Fe_<20>,Co,Co_<75>Fe_<25>,Co_<90>Fe_<10>,Co_<40>Fe_<40>B_<20>と変化させ,種々の組み合わせで横スピン侵入長の測定をおこなった.非磁性体/強磁性体界面の状態,特にミキシングコンダクタンスの値が侵入長に影響を及ぼすことが実験的に示唆された.3高周波スピンデバイスの創製,スピン波励起信号の測定Si基板上にTa(5)/Ru(50)/Ta(5)/Cu(5)/CoFe(3)/Cu(3)/CoFe(2)/Ru(0.4)/CoFe(2)/IrMn(4)/Ru(5)(単位はnm)のボトムフリー層構成のCPP-GMRナノヘテロ構造素子を作製し,スピン注入自励発振の測定を行った.印加する電流値と与える磁場の大きさおよび方向を系統的に変化させて,発振特性を比較した.磁場の印加方向を容易軸と90度とし,印加電流が3mA7mAのときに発振強度が大きくなり,半値幅も減少するという特性を得た.1垂直磁気異方性材料からの高効率スピン注入コヒーレントなスピン波励起による発振およびサブナノ秒領域での高速スピン注入磁化反転を目的として、垂直スピン注入層としてCo/Pd多層膜を有するCoFeB/MgO/CoFeB強磁性トンネル磁気抵抗素子(MTJ)を作製した。垂直スピン注入層とMTJの磁気的な分離にはスピン拡散長の長いCuを用いた。

PdおよびCuの拡散を防止するため、Co、Pdの膜厚、および挿入層の種類・膜厚などについて系統的に調べ、(1)極薄のCoFeBをCuとCo/Pd多層膜の間に挿入すること、(2)Pd層を0.4nmまで薄層化すること、により300°Cの熱処理においても100%以上の高い磁気抵抗比が得られることを明らかにした。2スピン緩和メカニズムの解明フェムト秒パルスレーザーを用いて、高磁気異方性材料であるL1_0-FePtの超薄膜におけるスピンの才差ダイナミクスを観測することに成功した。才差運動の周波数は最大で60GHz程度であり、ギルバートダンピング定数αは0.06程度であることが分かった。従来Ptを含む材料系ではαが0.1程度と考えられてきたが、今回の結果は予想よりも小さく、実用上重要な結果である。3高周波スピンデバイスの創製,スピン波励起信号の測定スピントルクにより励起したスピン波伝搬現象の解明および低消費電力のスピン波通信を目的として、下部自由層が連続した擬ポイントコンタクト型面直通電型磁気抵抗(CPP-GMR)素子を設計・作製した。直径100nmの接合部分に幅500nmのナノ細線をもちいて上部電極を作製した。また、50Ω整合のとれたコプレーナーウェーブガイドを独自に設計し、高周波伝達損失を10%まで低減させることに成功した。スペクトラムアナライザーをもちいて高周波特性を評価したところ、接合直下で励起したスピン波は多磁区構造などの影響により磁化が単純に一斉回転運動しているわけではないことが明らかとなった。
不均質系アパタイトの合成設計と生体材料への応用

生体系では、歯や骨を構成しているハイドロキシアパタイトは、厳密には微量の多種イオンや数%のCO_3^<2->を含む炭酸アパタイトである。さらに詳しく検討して行くならば不均質な傾斜性炭酸アパタイトから成り立っているであろう。また、エナメル質の表層から内層部に向かってF濃度の勾配が存在する。我々は、このような不均質系アパタイト生成のメカニズムを物理化学的立場から探求しようと研究を進めている。まず、できるだけ現象をシンプルにして解析を容易に行うため、独自の2ステップ供給方式を考案した。本研究では、このシステムを発展させることにより高傾斜機能性を有するアパタイト結晶の合成制御が可能な設計指針を確立させることを目的とする。本年度では、温度コントローラ、マントルヒ-タ、pHコントローラ、マイクロチューブポンプ、電磁弁、タイマー等を用い精密アパタイト自動合成装置を完成させた。また、供給液濃度、速度、時間等を制御しながら表層から内層に至る傾斜性を有するアパタイト結晶の合成を行い、最適合成制御に関する基礎データを集積し得た。得られた結晶の同定と構造解析を既存のX線回折装置およびRietveld解析により行い、生成したアパタイト結晶の性状をSEM、HR-TEM、分析電顕(WDS、EDS)、ESCA等を用いて分析した。その結果、傾斜機能性アパタイトの合成設計が可能となった。今後は、表層から内層に至る結晶構造に傾斜性をもたせ、内部は安全な、外部は骨とよく馴染む代謝性を有するハイブリッド型炭酸アパタイトを合成するための最適設計条件を決定していきたいと考えている。
慢性疼痛に対するマインドフルネストレーニングのランダム化比較試験

平成30年度は介入前後とフォローアップ時(平均追跡期間2ヶ月)のデータが得られた参加者についてデータ解析を行った(n=16)。介入前後の痛み強度、痛みによる生活障害、痛みの破局化、抑うつ、不安、QOLの改善度を解析した。解析の結果、2ヶ月間の介入で痛み強度(NRS)、生活障害(BPI生活障害尺度、PDAS)、痛みの破局化(PCS)、抑うつ(HADS抑うつ尺度)の有意改善が確認された。これらの改善は介入終了後平均2ヶ月後のフォローアップ時にも維持されていた。また、QOL(SF12)については、心の健康(MH)が介入前後で有意に改善し、2ヶ月後のフォローアップでも改善が維持されていた。QOLの痛み(BP)については介入前後の変化は有意でなかったが、介入前とフォローアップ時では有意な改善が観察された。マインドフルネスについてはFFMQのnonjuddingが介入前後で期待される方向に変化し、フォローアップでも維持されていた。FFMQのDescribingは介入前後で変化していなかったが、介入後からフォロアップ時にかけて有意に改善していた。前年度に介入前後の改善度を解析したときに比較すると今年度は有意改善が観察された指標は少なかった。これは解析できた参加者数が前回解析の20名から16名と減少したことが原因と考えられた。痛みの質(SF-MPQ)やQOL(SF-12)、マインドフルネス(FFMQ)については、各心理指標の平均値は介入前後で期待された方向に変化しているので、結果として有意な結果が得られていないのは、サンプルサイズが不足していたのが原因と推測された。今後は十分なサンプルサイズの確保が課題となった。しかし、プライマリーエンドポイントである痛みによる生活障害や痛み強度については介入効果のエビデンスが得られ、その効果はフォローアップ時にも維持されていることも明確になった。慢性疼痛とは損傷の治癒後や損傷の存在なしに持続する痛みで、しばしば難治化し患者のQOLを損なう。主に欧米での研究により慢性疼痛の経過には抑うつなどの否定的感情、破局化(「自分は痛みに耐えられない。」などの痛みに対する否定的な認知)などの認知、過度の休息などの受身的対処行動の影響が明らかになり、認知行動療法など心理学的介入法が試みられている。さらに最近、マインドフルネストレーニングの慢性疼痛への効果が注目されている。マインドフルネスとは痛みなどの不快感やストレスについて、客観的に「気付いており」、ストレスを受けいれているという心理状態である。マインドフルネスの状態にある人は疾患受容ができ、精神症状が少なくQOLが良い。そこでマインドフルネスを向上させるマインドフルネストレーニングが欧米で開発され、慢性疼痛への効果が報告されている。マインドフルネストレーニングを活用した治療プログラムとしてマインドフルネスストレス低減法(Mindfulness-based Stress Reduction Program; MBSR)がある。MBSRは呼吸法、ボディスキャン、ヨーガなどの各種瞑想法から構成される8週間プログラムで、セッション時間や自宅でのホームワーク実施時間が長く、患者に負担となる可能性がある。そこで、申請者らは患者負担の少ないトレーニングを開発し、慢性疼痛に対する効果を本研究課題で検証中である。平成26年度は1クールの集団マインドフルネストレーニングを5名1グループの集団療法形式で2ヶ月間実施した。前年度までに実施していたトレーニングの結果を合わせた15名のデータを解析したところ、トレーニングの前後で、疼痛強度(NRS)、生活障害(BPI、PDAS)、破局化(PCS)が有意に改善していた。本研究は慢性疼痛に対する患者負担の少ないマインドフルネストレーニングを開発し、その効果や作用機序を検証することが目的である。平成27年度は平成26年度に引き続き、本研究課題のために開発した集団マインドフルネストレーニングを慢性疼痛患者に対して試験的に実施し、その効果を検証した。また、介入内容、自宅練習課題、使用質問紙の患者負担の検討、介入効果をうまく質問紙が検出できるかなども検討した。前年度までのデータを合わせて21名の参加者のデータを解析したところ、トレーニングの前後で疼痛強度(NRS)、疼痛による生活障害(BPI,PDAS)、痛みに対する否定的な認知である破局化(PCS)が有意に改善していた。また、それらの改善は2ヶ月後のフォローアップ時にも維持されていた。これらの知見は前年度までの結果とほぼ一貫しており、従来、知られている海外での慢性疼痛に対するマインドフルネストレーニングの効果研究とも同様の結果であった。痛みの質(痛みの感覚要素、感情要素)については、トレーニング前後、フォローアップ時で有意差はなかった。本研究で実施されているプログラムは患者負担を軽減させるため、従来のプログラムよりセッションの時間の短縮化、自宅学習時間の短縮化をはかったものである。毎回のセッション時間は60分(毎週1回、合計8回実施)、自宅学習課題は1回当たり数秒から最大10分程度である。しかしながら、従来とほぼ同様の介入効果が得られている。また、近年、慢性疼痛の心理学的介入研究ではQOL評価がよくなされているため、包括的QOL評価尺度であるSF36 ,SF12の採用を検討し、患者負担を考慮してSF12を採用することとした。平成27年度中に当初ランダム化比較試験を実施する予定であったが、QOL質問紙の検討、統制群の治療内容の開発検討などのため、ランダム化比較試験への移行が平成28年度中の予定に変更になったためである。

本研究は慢性疼痛に対する患者負担の少ないマインドフルネストレーニングを開発し、その効果や作用機序を検証することが目的である。平成27年度までに1回60分のマインドフルネストレーニングを週1回実施のペースで合計8セッション実施し、平行して自宅学習ホームワークを行うという介入プロトコールを開発し、その効果を検証してきたが、平成28年度は平成27年度までで得られた統制群をおかない介入研究での成果に基づき、介入効果のランダム化比較試験へ向けての準備を行った。介入内容については従来検証を続けてきたマインドフルネストレーニングによって主要評価項目である疼痛強度(NRS)、痛みによる生活障害(PDAS, BPI)、副次評価項目であるPCSなどの改善が介入直後、2ヶ月のフォローアップ時に得られることが確認されたので、平成27年度まで採用していたプロトコールを今後実施するランダム化比較試験でもそのまま踏襲することを決定した。介入群と統制群ともに標準的な慢性痛治療を実施するが、そこで採用する治療指針として、日本ペインクリニック学会の「ペインクリニック治療指針改訂第5版」、日本神経治療学会の「慢性疼痛の標準的神経治療ガイドライン」、日本整形外科学会・日本腰痛学会の「腰痛診療ガイドライン2012」、日本心身医学会の心身症診断・治療ガイドライン(2006)を検討した。また、統制群と介入群との割り付け方法、特に中央割り付けの可能性やブロックサイズ等の検討なども行った。平成26年春の熊本地震で研究者代表者および研究分担者の所属する大学および病院が被災し、研究活動、および診療活動が一時期継続不可能になったため。平成29年度は昨年度に引き続き、統制群をおかない介入研究での成果(参加者20名)の分析および発表とランダム化比較試験の準備を行った。介入前後の痛み強度、痛みによる生活障害、痛みの破局化、抑うつ、不安、QOLの改善度を解析した。解析の結果、2ヶ月間の介入で痛み強度(NRS、SF-MPQ合計点)、生活障害(BPI生活障害尺度、PDAS)、痛みの破局化(PCS)、抑うつ(HADS抑うつ尺度)、不安(HADS不安尺度)が改善していたことが確認された。QOL(SF12)についても解析し、全体的健康感(GH)、心の健康(MH)、精神的健康(サマリースコア)が有意に改善していた。SF12については項目数が少なく下位尺度の信頼性があまり高くないことが考えられ、より項目数が多くて信頼性の高いSF36を再び採用することを検討した。さらにマインドフルネスもFFMQのobserving, nonreact, nonjuddingの下位尺度が期待された方向に有意に変化しており、今回のマインドフルネストレーニングで参加者のマインドフルな態度が強まったことが示唆された。FFMQ総得点はトレーニング後に増加したが、その変化は有意ではなかった。おそらくサンプルサイズが少ないことに起因すると考えられた。FFMQawareness下位尺度は期待される方向と逆方向に有意に変化していた。