hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会調査におけるテキスト型データ分析支援システムの開発

アンケートの自由回答やインタビュー記録など、社会調査によって得られるさまざまなテキスト型データを分析する方法を検討し、分析用ソフトウェア「KH Coder」を開発した。KH Coderはフリー(自由)ソフトウェアとしてインターネット上で公開し、その使用法を単著書籍として刊行した。また、この分析方法とKH Coderを用いることが、質問紙調査(アンケート)のより良い実践につながる可能性を示した。第一に、社会調査における日本語テキスト型データの計量的な分析方法の提案においては、前年度に評価した新しい技術を取り入れることで自動化を目指す部分と、人間・研究者の判断が欠かせない部分、すなわち自動化というよりもむしろ研究者が比較的少ない負担で確認を行えるような支援機能を考える部分とを、区別するべく検討を重ねた。この検討結果にもとづいて第二に、分析支援システムの開発において、機能追加を進めた。具体的には、自己組織化マップ(Self-organizing map)作成機能を追加した。またプロット作成時に、半透明色をもちいたり、ラベル配置アルゴリズムを改善したり、補助的な棒グラフを追加するなどして、視認性を高める工夫を行った。これらの成果の一部は書籍『コーパスとテキストマイニング』(分担執筆)にて公表した。また分析支援システムはフリーソフトウェアとしてインターネットで公開している。第三に、応用に適したデータと研究領域の探索においては、質問紙調査における自由回答項目を分析した応用研究を自ら実施した。質問紙調査は様々な分野で頻繁に利用される調査法であるため、そのより良い実践の可能性を示すことは重要である。そこで、選択肢型の質問の分析だけでなく、自由な言葉で回答してもらった内容の計量テキスト分析を組み合わせることで、知見に相乗的な広がりが出ることを応用研究から示すことを試みた。この応用研究では、ウェブのようなイノベーションを生活に取り入れるかどうかという選択が、富の有無によってどの程度強い制約を受けるのかを分析した。特に、情報化を好むかどうかといった我々の態度の影響と、富の影響の強さを比較することを試みた。この部分の成果は『ソシオロジ』57巻3号に論文として掲載された。最終年度に実施した研究の成果は以下の通りである。第1に研究の成果を書籍『社会調査のための計量テキスト分析ー内容分析の継承と発展を目指して』(ナカニシヤ出版・2014)にまとめる作業を行った。この書籍の内容には、研究期間全体を通じて実施した研究の成果が含まれており、その概要は以下の通りである。(1)社会調査では、人々の自由記述・インタビュー記録・新聞記事など、様々なテキスト型データを扱う。しかし国内ではこうしたデータを計量的に分析する方法についての研究が進んでいない。そのため、大量のデータが得られた場合でも、従来はその分析が事例的な解釈にとどまることが多かった。そこで内容分析(content analysis)の方法に依拠しつつ、計量的手法の利点を活かした方法「計量テキスト分析」を提案した。(2)こうした分析を行うには適切なコンピュータ利用が不可欠である。しかし従来は、研究者が自らソフトウェアを開発するか、あるいは高価な市販のテキストマイニング・ソフトウェアを援用する必要があった。そこで計量テキスト分析のためのフリーソフトウェア「KH Coder」を開発・頒布するとともに、本書ではKH Coderを用いて分析を実践する具体的な手順についても提示した。(3)方法とソフトウェアを紹介するためだけの簡易な分析例だけでなく、完結した研究事例を提示した。紹介的な分析だけでなく、実質的な社会学的研究課題に答える分析を積み重ねることで、方法とソフトウェアの有効性を示すことを試みた。第2に、別途発表の論文において、社会調査に多用されている質問紙調査では、通常の質問項目の統計解析に加えて、自由記述の計量テキスト分析を行うことで、相乗的に知見が深まることを示した。第3に分析用ソフトウェアKH Coderについても、ヒートマップ作成機能を加えるなど、機能向上を行った。第一に、社会調査における日本語テキスト型データの計量的な分析方法の提案に関しては、既存研究の知見を集約するとともに、意味解析などに関する近年の技術的な側面の研究動向を把握し、本研究の基本的な枠組みと方向性を確定した。ここでは研究文献の検討だけでなく、商用ソフトウェアを複数調達し、試用と評価を行った。具体的にはProvalis Research社のWordStat 6.1、Prof. Roderick P. HartおよびProf. Craig Carrollが開発・販売するDiction 6.0、日本電子計算社および富士通エフ・アイ・ピー・システムズ社によるWordMiner、IBM社のSPSS Text Analytics for Surveys 4.0.1、数理システム社のText Mining Studio3.1ふろく版などについて評価を行った。第二に、提案する分析方法を実現するための分析支援システム開発においては、以下の進捗があった。従来は日本語データのみしか分析できなかったが、英語のほか蘭・仏・独・伊・葡・西語の分析に実験的に対応した。また多重対応分析・MDSとクラスター分析の併用・バブルプロット・デンドログラムの色分けなどの点で、多変量解析の機能を拡充した。

従来は分析対象とする「文書」の数を1万件程度までに抑えなければ、多変量解析に数時間以上の長い処理時間を要していたが、この処理時間を短縮した。論文タイトルやTwitterの投稿のように、1つの1つの文書が短い場合には、10万件程度の文書を分析する場合でも、3分程度で多変量解析を実行可能となった。第三に、応用に適したデータと研究領域を探索するために、本研究で開発を継続している支援ソフトウェアを利用した研究例や、それ以外の内容分析を用いた近年の研究事例の集約を行った。分析方法を検討するのみならず、支援システムへの機能追加を行ない、この支援システムをインターネットで公開できていること。また支援システムの機能の一部を書籍(分担執筆)で公表できたこと。さらに、自ら取り組んだ応用研究を論文にまとめられたことなどから、おおむね当初の計画通りの進捗と言えよう。既存研究並びに既存の商用ソフトウェアのレビューから本研究の基本的な枠組みと方向性を定められたこと、また支援システムの開発についても構想のみならず複数の機能について実装を進められたこと、応用研究を収集できたことなどの点で、当初の目的をほぼ達成できている。(1)社会調査における日本語テキスト型データの計量的な分析方法の提案下記(3)にて自ら実施する応用研究の中で、この提案方法を実際に使用する。そして、分析の過程を振り返ることで、提案方法の有効性について検証と評価を行う。(2)分析支援システムの開発次年度は機能の追加だけでなく、第三者にも分かりやすい操作画面や、予期しないデータ入力があった場合のエラーメッセージ表示機能、使用方法の解説など、システムを広く公開するための準備を行う。(3)応用に適したデータと研究領域の探索本研究で開発している分析支援システムは既にインターネットで公開しており、幸いにして、多くの研究者によって本システムは利用されている。本システムを用いた研究事例は、学会発表と論文をあわせて年間100件程度が公表されている。よって、これらの研究のレビューを行い、分析方法・支援システムの利用に適した研究領域を探索する。これと合わせて、自ら応用研究を実施することでも、分析方法がどのような領域の研究に、またどのようなデータに向いているのかを検討する。応用研究のテーマとしては、昨年度に引き続き、イノベーション普及過程の探索を計画している。普及過程論においては、単に新しい技術や製品が広がる過程だけでなく、新しい技術が解釈されその技術に付随する新しい考え方・概念が広がるコミュニケーションの過程が重要とされているが、その過程の定量的な分析は進んでいない。質問紙調査に加えて、新聞記事・ネット発言の分析から、この過程について探索を行う予定である。
人工内耳装用児の児童英語教育:音声・映像・体感振動装置を活用した授業と国際交流

聾学校に通学中の3名の人工内耳装用児に日本人と外国人英語教師による英語教育とシドニー在住で英語を母国語とする人工内耳装用児との交流の場を提供した。言調聴覚論を基礎としたグループレッスンを名古屋学院大学・白鳥キャンパスで合計25回、スカイプによる個別の遠隔授業が50回行われた。身体運動を伴った発音矯正を常に行なったが、3名とも日英語の話し言葉の認知度は3年間で変化することなく、約60%程度であった。しかし、英語レッスンに参加した時の学習意欲は常に高く、楽しい授業展開であった。一方、スカイプを利用した遠隔レッスンではパソコンとデジタル通信に伴う障害を乗り越えて、各装用児がパソコンに向かい、自分のペースで教師の映像、音声と振動情報を頼りに、英語学習を行なった。スカイプのチャット機能を利用し、文字言語を利用した意思疎通も日英語で行なった。ただし、英語に対する一人一人の学習意欲はグループレッスンと比較すると高いとは評価できなかったが、シドニーにおけるホームステイの活動目標により、学習意欲の継続的支援となった。国際交流プログラムでは、平成22年の夏に代表2名がシドニー在住の人工内耳装用児宅でホームステイを行い、異文化体験した。また、シドニーの装用児との交流を通して彼らの言語訓練プログラムと置かれている環境を体験した。更に4ヶ月後にはシドニー在住の装用児が名古屋を訪れ、ホームステイを通して互いに活発な文化交流を行なった。本研究は、日本在住の人工内耳装用児たちに対して英語教育を行なうだけではなく、同様の障害を持ちながらも異なった文化背景の中で、継続的言語リハビリテーションを受けた英語を母国語とする人工内耳装用児とホームステイプログラムにより交流することができた。今後、彼らが日本と世界に在住する人工内耳装用児・者との交流に貢献が出来るような基盤が築き上げられたと本研究グループは確信している。人工内耳装用児を対象とし、児童英語教育を1)グループと個別授業の形式で実践し2)独自の音声・映像教材をデータベース化することにより、学習者の英語でのコミュニケーション能力を育成し3)オーストラリアの人工内耳装用児と日英語による国際交流へと発展させる事が、本研究の目的である。平成20年度4月から小学校6年生の人工内耳装用児(男子1名、女子2名、女子1名は普通学級、他2名は聾学校通学)を対象とした英語クラスが開始された。4月から12月までは隔週で約一時間のクラスが合計14回行なわれた。夏休みには四日間連続集中講座が開催され、12時間の授業が実施された。授業の前半はネイティブの分担者がグループレッスン形式で、色、数、動作動詞や前置詞等の概念をダイレクトメッソドで導入された。後半は研究代表者が装用児達の発音矯正を身体運動と振動装置を活用して行なった。音声とダヨンによる振動の組み合わせにより、新しい言語学習体験を装用児達に提供した。アイポッドタッチとダヨンとの組み合わせは、家庭における持続的な英語学習を可能とする環境を提供した。国際交流の準備段階として、12月から3月まではスカイプによる隔週30分の遠隔ビデオ授業が開始された。御父兄のパソコンに対する基本的知識不足、パソコン劣化によるネットワーク障害、人工内耳のインプット調整等に問題があり、授業が不可能な場合があった。しかし、徐々に問題解決は解決され、年度末にはスムーズなネットワークを用いた遠隔授業が行なわれるようになった。装用児達は英語学習に対する強い関心と興味があり、英語の発音を獲得しようとする真剣な眼差しと笑顔が印象的であった。一年間の英語教育の実践データを装用児達とご父兄がアクセスできるデータベースを構築する一方、教育研究者間での情報共有が可能となるような試みが実践されようとしている。人工内耳装用児を対象とし、児童英語教育を1)グループと個別授業の形式で実践し2)独自の音声・映像教材をデータベース化することにより、学習者の英語でのコミュニケーション能力を育成し3)オーストラリアの人工内耳装用児と日英語による国際交流へと発展させるのが、本研究の目的である。平成21年度も3名の人工内耳装用児(Hさん、Mさん、N君)の英語学習がグループ学習と個別授業の形式で継続して実践され、英語でのコミュニケーション能力を育成するための訓練が実施された。グループレッスンは3回、夏期集中クラスは3日連続して行われた。一方、個別授業の総授業時間は、Hさんが20回(45分×20)、MさんとN君は30回(30分×30)で、スカイプを利用して遠隔で行われた。レッスン中の会話はデジタルテープレコーダー(R-09,Roland)で録音され、音声分析ソフト(Pratt, version5.1.07)により音韻的変化の測定が行われた。スカイプによる授業の映像とチャット内容は、スクリーン・キャプチャー・ツール(Snapz ProX,2.1.4)で録画され、後に圧縮されて、音声・映像のデータベースとして蓄積された。学習者側には振動装置(ダヨン)が装備され、指先で教授者の音声の振動を体感できるように設置された。教材は色、数、動作動詞や前置詞の基本概念を復習しつつ、市販の表現カード(CD付き英語カード:楽しい会話編、くもん出版)を採用してスカイプレッスンが展開しやすいように配慮された。

日英語で日本在住の人工内耳装用児達と交流希望のシドニー在住、人工内耳装用児のオーストラリア人、Cさん(14歳)とのコンタクトとが平成21年度11月から開始された。スカイプ交流が3回、イーメイル交換が6回行われた。平成22年度8月のCさん宅でのホームステイに向けて、HさんとMさんの英語学習への動機と国際交流への意欲は徐々に高まっている。聾学校に通学中の3名の人工内耳装用児に日本人と外国人英語教師による英語教育とシドニー在住で英語を母国語とする人工内耳装用児との交流の場を提供した。言調聴覚論を基礎としたグループレッスンを名古屋学院大学・白鳥キャンパスで合計25回、スカイプによる個別の遠隔授業が50回行われた。身体運動を伴った発音矯正を常に行なったが、3名とも日英語の話し言葉の認知度は3年間で変化することなく、約60%程度であった。しかし、英語レッスンに参加した時の学習意欲は常に高く、楽しい授業展開であった。一方、スカイプを利用した遠隔レッスンではパソコンとデジタル通信に伴う障害を乗り越えて、各装用児がパソコンに向かい、自分のペースで教師の映像、音声と振動情報を頼りに、英語学習を行なった。スカイプのチャット機能を利用し、文字言語を利用した意思疎通も日英語で行なった。ただし、英語に対する一人一人の学習意欲はグループレッスンと比較すると高いとは評価できなかったが、シドニーにおけるホームステイの活動目標により、学習意欲の継続的支援となった。国際交流プログラムでは、平成22年の夏に代表2名がシドニー在住の人工内耳装用児宅でホームステイを行い、異文化体験した。また、シドニーの装用児との交流を通して彼らの言語訓練プログラムと置かれている環境を体験した。更に4ヶ月後にはシドニー在住の装用児が名古屋を訪れ、ホームステイを通して互いに活発な文化交流を行なった。本研究は、日本在住の人工内耳装用児たちに対して英語教育を行なうだけではなく、同様の障害を持ちながらも異なった文化背景の中で、継続的言語リハビリテーションを受けた英語を母国語とする人工内耳装用児とホームステイプログラムにより交流することができた。今後、彼らが日本と世界に在住する人工内耳装用児・者との交流に貢献が出来るような基盤が築き上げられたと本研究グループは確信している。
新生児聴覚スクリーニング検査実施下での母親に対する障害受容支援プログラムの構築

1.新生児聴覚スクリーニング検査の実施状況を把握するために、医療機関や療育機関を対象に、実施状況やフォロー体制などについて調査を実施した。(1)大阪府下の聴覚障害児通園施設の療育担当者を対象に、アンケート調査を実施し、回答をまとめた。(2)北海道におけるスクリーニング検査の実施状況を調べ、スクリーニングによって子どもの聴覚障害が発見された母親を対象に、アンケート調査を実施した。(3)スクリーニング検査によって、出産後すぐに子どもの聴覚障害が発見された母親を対象に、半構造化面接調査を実施し、結果をまとめた。3.東京都・大塚ろう学校の早期教育支援センターの活動に加わり、スクリーニング検査で「リファー」となった赤ちゃんの家族に手渡す小冊子を共同執筆した。4.「新生児聴覚スクリーニングを考える」と題するシンポジウムを開催し、その成果を記録資料集として刊行し、関連機関に配布した。5.大塚ろう学校早期教育支援センターの木島照夫氏を講師に招いて、「新生児聴覚スクリーニング後の親支援を考える」と題する学習会を開催し、講演内容を報告集にまとめた。平成15年度は、1.新生児聴覚スクリーニング検査の実施状況を把握するために、検査を実施している医療機関や発見後に対応が求められる療育機関を対象に、検査の実施状況やその後のフォロー体制についての状況を調査した。(1)「新生児聴覚スクリーニングを考える」と題するシンポジウムの開催を通じて、秋田県や岡山県など、全国に先駆けてスクリーニング検査を実施してきた地域からの情報を得た。(2)医師・言語聴覚士・聾教育の専門家による連携がうまく働いている例について情報を得るために、三重県を訪れ、スクリーニング検査で聴覚障害が発見された乳児とその親に対するサポートのシステムについて、小児難聴外来の担当医、児童相談所の言語聴覚士、ろう学校の早期教育相談担当教員との面談調査を実施した。(3)新生児聴覚スクリーニングによって、出産後すぐに子どもの聴覚障害が発見された6名の母親を対象に、半構造化面接調査を実施した。(1)受検に対する準備(2)結果説明をどのように体験したか(3)直後の行動と心理的体験(4)聴覚障害(者)に関するイメージの変化(5)子どもの将来について抱くイメージ(6)役立つ援助とはどのようなものであったか、などについて尋ねた。その結果は、現在分析中である。3.「新生児聴覚スクリーニングを考える」と題するシンポジウムの開催を通じて、医療関係者、教育関係者きこえない子どもを育てた体験をもつ親、聴覚障害者(ろう者)本人、それぞれの立場からの意見を交換し合うことができた。その成果を、『新生児聴覚スクリーニングを考えるシンポジウム記録資料集(第1回東京開催・第2回京都開催)』として刊行し、関連機関に配布した。平成16年度は、1.前年度に引き続き、新生児聴覚スクリーニング検査の実施状況を把握するために、検査を実施している医療機関や発見後に対応が求められる療育機関を対象に、検査の実施状況やその後のフォロー体制についての状況を調査した。(1)大阪府の聴覚障害児通園療育施設(全6室)の指導員を対象に、スクリーニング検査に関する調査(賛否とその理由、現在の支援の内容、母親支援上の困難、行政への希望など)を実施し、回答をまとめた。(2)前年度の調査を継続するかたちで、スクリーニング検査によって、出産後すぐに子どもの聴覚障害が発見された奈良・三重県の母親を対象に、半構造化面接調査((1)受検前の情報(2)結果説明について(3)直後の行動と心理的体験(4)聴覚障害(者)に関するイメージの変化(5)子どもの将来像など)を実施し、結果をまとめた。(3)北海道におけるスクリーニング検査の実施状況を調べ、スクリーニングによって子どもの聴覚障害が発見された母親を対象に、アンケート調査((1)出産病院での体験(2)精密検査までの体験(3)教育相談や療育での体験など)を実施し、結果をまとめた。2.スクリーニング検査後の親子支援の一環として、全国に先駆けて「家庭訪問支援」を始めた東京都・大塚ろう学校の早期教育支援センターの活動に参加し、心理臨床の立場から、スタッフのスーパーヴァイザー的役割を果たしてきた。スクリーニング検査で「リファー」となった際に親に手渡す冊子を共同執筆した。3.大塚ろう学校早期教育支援センターの木島照夫氏を講師に招いて、「新生児聴覚スクリーニング後の親支援を考える」と題する学習会を開催した。近畿周辺の療育関係者やろう
ニューマクロライド薬の体内動態に関する検討

ニューマクロライド薬を健康成人男子610人に常用使用量を経口投与し、血液および尿を経時的に摂取し体内動態について検討した。古くから臨床使用されているErythromycin(EM)、Roxithromycin(RXM)およびニューマクロライド薬に分類されるClarithromycin(CAM)、Azithromycin(AZT)についてcross over法にて実施した。2)曲線下面積(AUC)はRXMで大きく、CAMはEMと差がなく、AZTでは小さかった。3)血中半減期(T1/2)はCAM、AZTで長く、特にRXMでは長かった。4)累積尿中回収率(%)はRXM、AZTで高く、特にCAMで高値であった。ニューマクロライド薬の体内動態を知るうえでの基本になる血中濃度、尿中排泄を明らかにしたことから、今後の検討に道を開けたものと考える。
DNAに結合する節分化制御因子群の機能の解析

筋細胞分化の分子機構解明を目的として、ミオシン軽〓遺伝子の2つのシス因子に対する作用を検討することにより、筋分化制御因子群の転写因子としての性質を検討した。MyoD,Myogemin,MRF4発現プラスミドとMLC1f遺伝子の上流領域にCAT遺伝子と連結し、称維芽細胞にトランスフェクトし、転写誘導活性を測定した。(1)MyoD,Myogeminは転写を誘導するが、MRF4は誘導できない。(2)MyoD,Myogeminによる転写誘導には-2Kb付近に存在するエンハンサ-が必須である。(3)エンハンサ-領域には5ケのEーboxが並んでいるが、MyoDは5'側の2ケのEーboxを認識して転写を誘導するが、Myogeminはこれとは異なるEーboxを介して転写を誘導する。この結果、節分化因子はエンハンサ-の活性化という面から見ると明らかに異なる機能を有していることが示唆された。収縮タンパク遺伝子のプロモ-タ-領域にはCArG/MLC boxが存在し、プロモ-タ-活性に重要な役割を担っている。そこで筋分化制御因子がCArG/MLC boxを活性化するどうかを検討したところ、直接結合するとの結果は得られなかったが明らかに活性化することがわかった。おそらく、inter mucliate Trans cription fuctorの転写誘導を介して活性化すると考えられる。エンハンサ-,CArG/MLC box,MーCAATモチ-フ,MEFーIIなどこれまで知られた筋細胞で特異的に発現する遺伝子のシス因子は全て、節分化制御因子の制御下にあり、一元的に支配されている可能性が示唆された。
歯の構造の異常の発生機序に関する組織学的・生化学的研究

本研究は、小児歯科臨床で遭遇する種々の形成不全歯について、形態学的、組織学的観察ならびに、歯質の化学組成について分析して、歯の構造の異常の発生機序を検索する目的でなされたものであり、現在までの主な成果は以下の通りである。(1)amelogenesis imperfectaのエナメル質では、球状型の石灰化およびLiesengang環紋様の交互に並んだ無機質を認めている。また、小柱構造を拡大したTEM写真から、2種の大きさのアパタイト型結晶が認められた。石灰化不全を有する低形成型amelogenesis imperfectaであり、同一歯で両者を共存する報告は新知見であった。(2)カルシトニン分泌過剰症では、カルシトニンの分泌量が287ピコグラム/ミリリットルと異常の高い値を確認した。この症例の乳歯根外側の吸収部には破歯細胞が認められず、骨様硬組織像が観察された。また、細胞成分を封入したセメント質の肥厚が観察された。多様歯にわたる歯の交換の遅延の原因として、カルシトニン分泌過剰が確認された最初の報告である。(3)OdontodysplasiaのGhost teethの歯根形成について、従前の定説では象牙質全体の異形成により、歯根形成不全が生じるとされていたが、臨床経過ならびに抜去歯の組織所見から、歯冠部の外套象牙質のみ異形成であり、根尖側の象牙質に形成異常はとくにみられないことを解明した。これらの成果は今後に展開する動物実験ならびに臨床応用に繋がる研究の基礎となるものである。本年度は、小児歯科臨床で遭遇する種々の形成不全歯について、医科的既往ならびに歯科的既往の明確な患者からの被検歯を採取して、形態学的、組織学的観察ならびに、歯質の化学組成について分析検索することを目的として研究を行なった。まず最初に、資料の採取に重点をおいた。採取した資料はamelogenesis imperfecta,dentinogenesis imperfecta,odontodysplasia,epidermolysis bullosa,tuberous sclerosis,achondrodysplasiaの患児から得られた抜去歯である。また、カルシトニン分泌過剰症を疑わせる症例の資料も採取した。資料はいずれも10%ホルマリンまたは5%グルタ-ルアルデヒド溶液中に保存している。透過電子顕微鏡(以下、TEMと略す)による観察(ダイヤモンドナイフを平成3年度科研費で購入)から、amelogenesis imperfectaのエナメル質では、球状型の石灰化およびLiesengang環紋様の交互に並んだ無機質が認められた。乳歯と永久歯の交換過程が著しく遅延している症例において、カルシトニンの分泌量が287ピコグラム/ミリリットルと異常に高い値を確認した。これらの結果はすべて新知見であった。採取した資料のTEMによる観察は、試料の作製に当初の計画より、時間を費し、遅れているが、一部資料については、歯質の化学組成を定性・定量的分析を行なった。本研究は、小児歯科臨床で遭遇する種々の形成不全歯について、医科的既往ならびに歯科的既往の明確な患者からの被検歯を採取して、形態学的、組織学的観察ならびに、歯質の化学組成について分析し、歯の構造の異常の発生機序を検索することが目的であるが、本年度は、とくにodontodysplasia罹患者について、罹患歯の成長発育過程を臨床X線学的検索すると共に、臨床経過が極めて不良な罹患歯を抜去して、組織学的検索を行なった。

過年度において、amelogenesis imperfecta,dentinogenesis imperfectaの症例やカルシトニン分泌過剰症を疑わせる症例の資料を採取して、光学顕微鏡的観察ならびに透過電子顕微鏡による観察を行い、amelogenesis imperfectaのエナメル質では、球状型の石灰化およびLiesengang環紋様の交互に並んだ無機質を認めている。また、小柱構造を拡大したTEM写真から、2種の大きさのアパタイト型結晶が認められた。石灰化不全を有する低形成型amelogenesis imperfectaであり、同一歯で両者を共存する報告は新知見であった。カルシトニン分泌過剰症では、カルシトニンの分泌量が287ピコグラム/ミリリットルと異常に高い値を確認した。この症例の乳歯根外側の吸収部には破歯細胞が認められず、骨様硬組織像が観察された。また、細胞成分を封入したセメント質の肥厚が観察された。odontodysplasiaのGhost teethの歯根形成について、従前の定説では象牙質全体の異形成により、歯根形成不全が生じるとされていたが、臨床経過ならびに抜去歯の組織所見から、歯冠部の外套象牙質のみ異形成であり、根尖側の象牙質に形成異常はとくにみられないことを解明した。これらの新知見を第30回日本小児歯科学会大会(徳島)で発表した。本研究は、小児歯科臨床で遭遇する種々の形成不全歯について、形態学的、組織学的観察ならびに、歯質の化学組成について分析して、歯の構造の異常の発生機序を検索することが目的である。amelogenesis imperfectaのエナメル質では、球状型の石灰化およびLiesengang環紋様の交互に並んだ無機質を認めている。多数歯にわたる歯の交換の遅延の原因として、カルシトニン分泌過剰が確認された最初の報告である。odonto dysplasiaのGhost teethの歯根形成について、従前の定説では象牙質全体の異形成により、歯根形成不全が生じるとされていたが、臨床経過ならびに抜去歯の組織所見から、歯冠部の外套象牙質のみ異形成であり、根尖側の象牙質に形成異常はとくにみられないことを解明した。
血管および脂肪由来新規分泌因子Favineの糖・脂質代謝に対する作用の解明

Favine/CCDC3は申請者らが独自に見出した新規分泌因子である。血管および脂肪組織に高発現し、肥満や糖尿病状態でその発現が亢進することは知られていたが、生理的機能は不明であった。本研究において、Favineが脂肪分化および脂肪合成を正に制御することを明らかとした。これまで不明であったFavineの機能が明らかとなりつつあることは非常に意義深く、Favineのさらなる機能解析は、メタボリックシンドロームの病態解明につながる可能性があると考える。FavineノックアウトマウスおよびFavine過剰発現マウスにおいて糖脂質代謝機能を評価した。通常食飼育下では若週齢において、野生型に比して体重や血液パラメーターに大きな変化は認めなかった。糖負荷試験およびインスリン負荷試験において野生型と遺伝子改変マウスの間に差は認めなかった。臓器の組織学的評価では、Favineノックアウトマウスに発育異常や臓器の形態異常は認めなかった。Favineノックアウトマウスは、野生型に比して、体重増加が少ない傾向を認めたため、飼育観察を続行し、高週齢での各種負荷試験および臓器の組織学的評価を開始した。病態的意義を調べるために6週齢よりFavine遺伝子改変マウスに高脂肪食負荷を開始した。通常食飼育下での若年齢および高週齢Favineノックアウトマウスの糖脂質代謝機能評価および臓器の組織学的評価を行った。高週齢Favineノックアウトマウスはやせ形を呈し、肝重量および脂肪重量が小さく、加齢に伴う脂肪肝が抑制されることが明らかとなった。またインスリン負荷試験において高週齢Favineノックアウトマウスは野生型と比してインスリン感受性が高いことが示された。病態的意義を調べるために高脂肪食負荷実験を継続した。Favineは申請者らが独自に見出した新規分泌因子である。本研究において、細胞実験およびFavineノックアウトマウスの解析より、Favineが脂肪分化および脂肪合成を正に制御することを明らかとした。最終年度においては、計画通り、高脂肪食負荷Favine遺伝子改変マウスの糖脂質代謝機能の評価を行った。また、Favine組み換え蛋白質の精製系の確立を行った。本研究期間内にはFavine受容体の同定までは至らなかったが、今後も研究を継続する予定である。Favineノックアウトマウスの糖脂質代謝機能の解析を進めることができた。細胞実験としては、Favine過剰発現実験を中心に行った。Favine組み換え蛋白質を用いた添加実験を行うとの事前の計画内容とは実験方法において異なる点があるが、新しい知見を得ることが出来た。また、これらの解析結果を論文にて報告した。病態モデルマウスとの交配を開始することができなかった点に関しては、やや進行が遅れているが、本年度の研究結果は、Favineの今後の機能解析の礎となるものであり、本研究は順調に進行していると考える。細胞生物学、実験動物の生理学計画通りに高脂肪食負荷Favine遺伝子改変マウスの糖脂質代謝機能の評価を行う。組み換え蛋白質を用いた細胞実験を行う。そのために、まず蛋白質精製を行う。組み換え蛋白質を標的細胞へ添加し、糖や脂質の取り込みや放出量の変化、糖脂質代謝関連遺伝子および蛋白質の発現変化を解析する。受容体の同定を目指す。Favineノックアウトマウスにおいて、体重や糖代謝に変化が起こる可能性が示唆された。通常食飼育下での負荷試験、週齢を追った経過観察に時間を必要としたため、平成25年度に基礎代謝の解析およびその他病態モデルマウスとの交配を開始することができなかった点に関しては、やや進行が遅れているが、本年度の研究結果は、Favineの今後の機能解析の端緒となる可能性があり、本研究は順調に進行していると考える。平成27年度に遺伝子発現量測定の解析および抗体購入のため、多くの費用が必要となるために、次年度に経費を使用することとした。計画通りに高脂肪食負荷Favine遺伝子改変マウスの糖脂質代謝機能の評価を行う。糖脂質代謝指標測定、マウス購入費用、PCR関連試薬、RNA抽出試薬、遺伝子発現量測定試薬、抗体購入費用、蛋白質精製の消耗品に使用する。平成25年度は通常食での組織の形態評価を中心に行い、エネルギー代謝の解析は次年度に行うこととしました。また、平成26年度には蛋白質精製や遺伝子発現量測定に多くの費用が必要となるため、次年度に経費を使用する予定と致しました。

研究に必要な糖脂質代謝指標測定、マウス購入費用、PCR関連試薬、RNA抽出試薬、遺伝子発現量測定試薬、蛋白質精製の消耗品に使用する。
熱帯泥炭地の炭素蓄積速度測定に関する研究

近年、地球温暖化問題の重要性が認識されるにつれ、各種植生による炭素の吸収機能に関する研究が、微気象学的手法によるCO_2フラックスの長期連続モニタリングなどの方法で進められてきている。その中で、東南アジアや南米に発達する熱帯泥炭湿地林は、半永続的な正味の炭素吸収源であり、また、膨大な炭素の貯蔵機能を持っていることが定量的に示されている。しかし微気象学的手法によって泥炭湿地での炭素吸収の見積もりを行うには、必要とされる労力、時間、経費による制約が極めて大きい。本研究は、こうした制約を取り払い、異なった環境の複数の場所における測定を可能とする手段を提供するものである。すなわち、少ない労力で短時間に泥炭湿地の炭素蓄積速度を正確に測定でき、かつ、堆積年代ごとの炭素蓄積速度までも求めうる方法の開発である。本研究では室内でPeat Probeによる泥炭の密度測定の精度把握、泥炭サンプラの改良を行った。その結果、Peat Probeの温度依存性は無視できるが、電気伝導度が70mS/mを越えるあたりからばらつきや誤差が大きくなることがわかった。また、Peat Probeの測定値は10%程度の誤差を持ち、センサーから半径10cm以内の領域の平均的な値になることがわかった。以上を踏まえ、タイ国の熱帯泥炭地で炭素蓄積速度の測定を行った。その結果、現場作業は1地点あたり1日以内で済むことがわかり、また、同地点での炭素蓄積速度は1.0tC/ha/yearと妥当な値を推定することができた。地球温暖化が危惧される中、森林の炭素吸収機能が注目され、そこに新たな経済的価値が見出されされつつある。特に熱帯泥炭湿地林は、樹木が生態学的極相状態になっても炭素を正味に吸収し続け、泥炭として蓄積する機能を持っており、通常の森林以上の価値を持つ可能性がある。本研究は、熱帯泥炭湿地林が持つ炭素吸収能の主構成要素である泥炭中の炭素蓄積速度に注目し、その簡易な測定方法を提案するものである。本方法は1)現場における深さ方向の乾燥密度分布をPeatProbeにより測定する、2)特殊なサンプラーで採取した撹乱試料から炭素含有率を求める3)前記の試料から蓄積年代の深さ方向の分布を求めるの3段階からなる。本年度は、1)室内実験によりPeat Probeに対する温度と間隙水の電気伝導度の影響および測定精度の検討、2)サンプラーの改良、3)タイの熱帯泥炭地における本方法の適用の3点について研究を進めた。その結果、PeatProbeの温度依存性は無視できるが、電気伝導度が70mS/mを越えるあたりからばらつきや誤差が大きくなることがわかった。さらに、タイの熱帯泥炭地に本方法を適用したところ、炭素蓄積速度を1.0tC/ha/yearと推定することができた。次年度は本方法による測定値の妥当性を検討する。

本研究では室内でPeat Probeによる泥炭の密度測定の精度把握、泥炭サンプラの改良を行った。その結果、PeatProbeの温度依存性は無視できるが、電気伝導度が70mS/mを越えるあたりからばらつきや誤差が大きくなることがわかった。また、Peat Probeの測定値は10%程度の誤差を持ち、センサーから半径10cm以内の領域の平均的な値になることがわかった。以上を踏まえ、タイ国の熱帯泥炭地で炭素蓄積速度の測定を行った。その結果、現場作業は1地点あたり1日以内で済むことがわかり、また、同地点での炭素蓄積速度は1.0tC/ha/yearと妥当な値を推定することができた。
水溶液中の酸化チタン単結晶表面における光生成ホール消費プロセスの表面構造依存性

Step-terrace構造を正確に制御したルチル型TiO2単結晶基板を用い、水溶液中で紫外線照射、電位印可下で競争的に起きる1発光、2ラフニング、3酸素発生、4無輻射失活の4つの反応が起きる表面サイトと、反応同士の相関関係を明らかにした。さらに、ラフニング反応が進行するに伴い、4つの反応のホール消費割合が変化することを明らかにした。これは、表面局所構造変化により、活性化エネルギーの低い新しい表面サイトが現れることによるものである。また、pHによって、酸素発生プロセスが大きく変化することを示し、アルカリ下ではホール消費過程が表面局所構造の影響を受けにくいことを明らかにした。水溶液中のルチル型TiO2単結晶表面状における酸素発生、発光、表面エッチング、無輻射失活の4つの競争反応の表面構造に対する影響を明らかにするための実験を行った。実験は、0.1M HClO4中でTiO2基板に水銀灯とバンドパスフィルターを使って紫外線照射、電位印可して行った。本年度は、ステップ密度およびステップ方向の異なる微傾斜TiO2単結晶板の(110)面を用意し、水中、紫外光照射(高圧水銀灯)下での発光エネルギー、強度、また酸素発生による光電流、発光減衰速度を測定した。これによって、テラス幅の違いによる影響およびステップ端サイト構造の違いによる影響を調べた。これにより、上記4つの競争反応の比(ホールの消費比)が、step-terrace構造に大きく依存することが明らかになった。特に、表面ラフニングの反応速度は、step密度が高くなればなるほど、増大し、また、同じ指数面、同じstep密度においても、stepの結晶構造(すなわちstep方向)に大きく依存することが分かった。このことは、表面ラフニングがstep端を発端として起きていることを意味している。一方、これらの競争反応比の経時変化を調べたところ、光酸化反応が進むにつれて、反応比が変わっていくことが分かった。特に、ラフニング反応に関しては、徐々に遅くなっていく傾向が見られ、特定の安定構造へ向かって表面局所構造が変化していっていることを意味している。他にも、step-terrace構造の異なる結晶面を使い、ホールが特定方位に拡散することを明らかにし、この異方性が4つの競争反応比へ影響を与えている可能性を示唆するデータが得られた。ここまでの研究結果から、アルカリ中と酸性中で酸素発生メカニズムが異なる可能性が示唆されていた。これに対して、詳細実験を行った結果、酸性中性では、我々が提唱してきたメカニズム(ブリッジ酸素にトラップされたホールに水分子がアタックするもの)で反応が進んでいるのに対し、アルカリ中では、電子移動型反応(表面水酸基(TiO-)にホールがトラップされ、吸着OHラジカルのカップリング経て酸素が発生していることが分かった。一方、4つの競争反応の一つであるラフニング反応が起きた後の表面(局所構造がラフニングによって変化している)影響について調べたところ、ラフニング反応によって、活性化エネルギーの低い新たなサイトが形成されていることが分かった。さらに、このラフニング後に新たに形成される表面局所構造および酸素発生効率は、オリジナルの表面に存在するstep構造に強く依存することも分かった。これまで多くの研究者が、理想的な結晶面(テラス面の構造)を元に光触媒活性の議論を行ってきたが、この研究結果は、反応中に起きるダイナミックな表面局所構造変化を考慮に入れなくてはならないことを示唆している。実際、同じ方位にstepを持った(110)面についても、フラットな面については、step密度が低い方が酸素発生効率が高いのに対し(酸素発生は、主にテラスのブリッジサイトで起きるため)、ラフニング反応によって表面局所構造が変化したものに関しては、step密度が高いものの方が、酸素発生効率が高くなる(ラフニングはstep端を起点として起こり、その方位や密度によって、ラフニング後の表面局所構造が変わるため)。また、最近になってTiO2微粒子表面上での光触媒反応においても、反応中に表面構造がダイナミックに変化する様子がIn-situ TEMで捉えられており、今後は重要な論点となってくることは間違いないものと思われる。実験は、0.1M HClO4、およびこれにNaOHを混ぜた溶液中でTiO2基板に水銀灯とバンドパスフィルターを使って紫外線照射、電位印可して行った。本年度は、前年度続きの実験を行ったと共に、4つの反応パスが水溶液のpHにどのような影響を受けるか調べた。水溶液中のpHを変化させることによって結晶の最表面の表面水酸基の状態(電荷)を変化さた。これによるホールの消費パスがどのように変わるかを調べた。その結果、アルカリ溶液中での発光強度は酸性に比べて非常に弱くなることが分かった。

丁度、pzcあたりで強度が急激に変わることから、これは表面電荷の影響により、ホールの反応パスが変わったことを意味するものと思われる。酸性側では表面電荷が正のために、ホールが最表面にある酸素発生サイトに近づけず、発光サイトである3配位酸素に留まった結果、強度が強くなったものと推測される。一方、アルカリ中では、表面電荷が負のために多くのホールが酸素発生サイトで消費され、発光が弱くなったものと思われる。一方、酸性中とアルカリ中でラフニング速度の観測を行ったところ、酸性中の方が、ラフニング反応の効率(ホールの消費割合)が高いことが分かった。ラフニング反応は、酸素発生反応過程の途中で起きることから、このことは、pHを変化させることによって、酸素発生効率が変化するだけでなく、酸素発生サイト(メカニズム)も変わる可能性を示唆している。(110)面に関しては、おおむね予定していたデータが得られており、次の課題へ必要なデータは揃っている。上にも記述したように、今回の実験により、単結晶表面上において、step端の配置や結晶構造そのものが、ホールの消費プロセスに大きな影響を与えることが分かってきた。本年度の目標は、まずは4つの競争反応に対するstep-terrace構造の影響を解明することであったので、目的の最も大きなところは達成出来たと考えている。ただし、発光測定など非常に微弱信号でセンシティブな測定が予想以上に時間がかかり、(100)面など他の指数面を用いたデータがまだすべて得られていない。他の面を利用することによって、terraceおよびstepサイトの結晶構造をさらに細かく制御することが可能になる。特に、terrace面の結晶構造については、面指数を変えるしか方法がなく、異なる結晶面を使っての実験が必要になると考えている。今後、これらの目的を達成させるために、ペースを速めていく予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究により、酸性溶液中におけるstep-terrace構造が4つの競争反応(発光、ラフニング、無輻射失活、酸素発生)に与える影響は、明らかになった。特に、ラフニング反応と発光反応、無輻射失活反応が、step密度やstep端の結晶構造(step方位)に予想以上に大きな影響を受けることが明らかになったのは、大きな意味がある。これは同時に、酸素発生反応もstep-terrace構造など、原子レベルの表面局所構造に強く依存することを意味する。通常、単結晶のみならず微粒子上のファセット面においても、こうした一種の局所構造欠陥が多く存在することが知られている。本研究の結果は、こうした構造が光触媒活性に大きな影響を与えることを示す始めての事例であり、本成果は学術的な面だけでなく、応用的な面においても非常に大きな意味がある。一方、pH変化の実験については、発光やラフニング反応の違いなど非常に興味深いデータが得られた。発光強度などがある程度pH依存性を示すであろうことは、我々の仮説からはある程度事前に予想していたことではるが、今回の結果によって、我々の反応モデルの一部が実験的に証明されたことは意義深いと言える。
マウス胎児精巣におけるCyp26b1遺伝子の制御機構の解明

1 :マウス胎児性腺におけるCyp26b1遺伝子発現調節機構に対するSF1,SOX9の関与とそのメカニズムの検討として以下の知見を得た。(1) :マウスSertoli細胞のモデルであるTM3細胞において、SF1,SOX9はCyp26b1遺伝子の発現を活性化させる(in vitroにおける証明)。(2)SOX9のコンディショナルノックアウトマウス、およびSf1欠損モデルマウスである、Cited2ノックアウトマウスにおいて、Cyp26b1遺伝子の発現が低下している(in vivoにおける証明)。2 : Cyp26b1遺伝子の卵巣特異的転写因子FOXL2による発現調節効果について以下の知見を得た。(1)マウスSertoli細胞のモデルであるTM3細胞において、FOXL2はSF1およびSOX9によるCyp26b1発現効果を抑制する(in vitroにおけるFOXL2の抑制効果の証明)。(2)FOXL2ノックアウトマウスの卵巣においては、野生型に比べ、Cyp26b1遺伝子の発現が約20倍上昇している(in vivoにおけるFOXL2のCyp26b1遺伝子抑制効果を指示する所見)。以上よりマウス胎児性腺においてはCyp26b1はSOX9/SF1とFOXL2の拮抗的な機構による転写制御を受けていることが判明した。一方MLPA法によるCyp26b1遺伝子の性腺特異的エンハンサー同定については、共同研究者である、A.Sinclair教授の研究室でSf1-GFPマウスを用いて行う予定であったが、マウスのコロニーの調整に時間がかかったこと、また初回のアレイが原因不明ではあるが、有意なデータが得られなかったことなどがあり、現在2回目のアレイが進行中であり、アレイに基づいた解析を行うまでに至っていない。この2回目のアレイは近日中に送られてくる予定であり、アレイデータが得られ次第速やかに解析を行う予定である。
イルデフォンソ・セルダ著「都市計画の一般理論」に見る計画理念とその現代的意義

バルセロナ拡張計画(1859年)を作成した土木技師イルデフォンソ・セルダは、自身の計画理論を一連の理論書に著した点で、当時のプランナーと一線を画す。最大の書である「都市計画の一般理論」(1867年)の読解により、前著は綿密な街路と街区の構成理論や交通ネットワークの分析、具体的な都市事業を実現するための財政的手法を主要な計画理念とする、世界最初期の総合的な都市づくりの著作であることが明らかとなった。それらのテーマはバルセロナの拡張計画前後から各論として論じる中で明確化されていった。平成19年度は、「都市計画の一般理論」の読解を進め、住まいの集合としての街区と街路の適切なスケールを設定する理論を理解するとともに、(1)バルセロナを始めとするスペイン諸都市の旧市街地の変容過程を学術論文としてまとめ、都市計画学会の国際シンポジウムにて発表した。スペインにおける歴史的市街地の再生にあたり、バルセロナの取り組みが先進的であり、その他の都市の再開発に影響を与えたことを指摘した。(2)セルダの計画理論に沿って形成された現代のバルセロナの市街地の変容過程ならびに現況を概括し、都市計画学会の学会誌や東京大学COEによる出版物において論説を発表した。歴史的市街地においても旧工業地においても、セルダ市街地の道路線がその後の再開発に大きな影響を与えた可能性が示唆された。(3)バルセロナと東京を対象に、オリンピックに関連した大規模再開発に際して、それぞれの都市固有の構造をどのように踏まえて都市戦略が練られたのかを考察した。オリンピックの準備期までにインフラが貧弱だった東京はインフラ事業を再開発の中心に据えざるを得ず、他方、セルダ計画に基づいてインフラがすでに整備されており明確な都市構造を有していたバルセロナは基盤整備にとどまらない総合的な再開発を行えたことを指摘した。(1)(3)に示した一連の論説は、セルダの拡張市街地形成理論が既成市街地に与えた影響を考察するための基礎的な研究であり、セルダ理論の現代的意義を考察する次年度以降の研究の手がかりとなることが期待される。また、一次資料や関連文献の収集ならびに現地の専門家との議論のため、2007年9月に渡西した。セルダの計画理論やバルセロナの都市再生の取り組みは欧州で注目を集めているが、それらに関する情報・論考はわが国において依然希少であり、その点において本研究は重要であると考えられる。平成20年度は、「都市計画の一般理論」のさらなる読解とともに、関連する一次資料(1861年出版の「拡張地区についてのいくつかの緒言」など)の読解にも着手し、セルダの計画理論に基づいた拡張市街地形成の概念がスペイン諸都市へどのように伝播したかを解明することに努めた。セルダを正面から扱った論文は現在執筆中であるが、平成20年度は、バルセロナ旧市街の再開発プロセスを分析する論文の一部において、セルダの拡張市街地計画が当時の旧市街に与えた影響を概括した。この中で、セルダが拡張地区の建設に際して構想した不動産を管理する仕組みや受益者負担の原則、住宅のストック活用を実践する仕組み、居住環境を向上するための公的補助のメカニズムといった様々な事業手法は、旧市街ではほぼ適用されることがなかった史実を指摘している。この研究論文は、旧市街と新市街という対比の中で、セルダの計画理念は権利関係が複雑だった旧市街には適用が困難だったことを示唆するものであり、20世紀初頭に各都市に伝播したセルダ理論の特質を解明する基礎的な研究となることが期待される。また、この研究成果により、セルダの拡張地区形成の概念を解き明かす際には、主対象の拡張地区のみならず、旧市街を代表とする既成市街地をも視野に入れ、より総合的な検証が必要であることが判明した。この点は、最終年度に明らかにすることになるセルダ理論の現代的意義を考察するにあたり、重要な論点となろう。なお、一次資料や関連文献の収集ならびに現地の専門家との議論のため、2008年11月-12月に渡西し、現地踏査を実施した。平成21年度は、セルダが直接的にプランの作成・実施に関わったバルセロナだけでなく、その著書「都市計画の一般理論」に影響を受けて同じく拡張地区の建設に取りかかったマドリード、ビルバオ、サン・セバスティアンを取り上げ、19世紀終盤から20世紀における都市建設のプロセスを明らかにした。その上で、現在の市街地における居住環境としての拡張地区の状況を分析した。中でも、90年代後半に整備公社を設立し、セルダの計画理念の大きな柱であった街路と街区の有機的な関係性やパティオ(街区内側の中庭)の漸進的な回復に努めているバルセロナを分析の対象とした。

わが国において「都市計画の一般理論」ならびにその著作に至るまでに発表されている数々の理論書の内容を対象とする研究論文は現在査読中であるが、セルダの構想した計画理念ならびに住宅街区の設計、建設プロセスの論考の一部は平成21年度に出版されたバルセロナの拡張地区の維持更新の手法と実態を分析する論文(この研究自体は住宅総合研究財団からの助成により行ったものである)において発表した。なお、資料収集や現地の専門家との議論のため、2009年12月に渡西した。セルダの計画理論の革新性や現代的意義は、物的な空間の計画という視点だけでなく、プランの実現を支える具体的な手法として区画整理手法を提案し、地権者の受益と負担の配分を定め、近代都市計画制度の端緒と考えられているドイツのそれよりも数十年も早く理論整備したこと、都市の整備を空間的・財政的に継続して発展するメカニズムとして捉え、それにウルバニサシオン(都市化)という用語を編み出し、充てたこと、事業の進め方について時代の移行に応じて譲歩しながら内容を修正していく柔軟な理論構築をなしたこと、等にある。
慢性肉芽腫症の遺伝子学的解析

我々は平成4-5年度の2年間にわたり慢性肉芽腫症の遺伝子解析とその応用、細胞株を用いた活性酸素を測定する系の確立を試みてきた。慢性肉芽腫症患者は他施設の協力で20家系21症例集積できた。そのうちの16家系17症例は伴性劣性型と判定し、その遺伝子解析を施行した。サザン法でこれらの患者間の異質を検討したところ、4家系で正常には認められないパターンが検出された。これらは、病因と関連するものであり、それぞれに異なっていて、遺伝子レベルでの多様性が推測された(Pediatr Res 31:516-519,1992)。また遺伝子解析をさらに進め、7家系でのその変異を解析できた(Eur J Pediatr 152:469-472,1993;Eur J Haematolin press;submitted for publication)。解析の結果、判明した変異はその種類、部位が家系ごとに異なっており、サザン法での結果を裏付けるものだった。同時にこの結果を患者の姉妹の保因者診断に応用し、3人を保因者、1人を保因者ではないと確定できた。これは主にNBT還元能から判定していた従来の方法に比し、正確性においてきわめて優れるものである(平成4年度厚生省特定疾患免疫不全症候群班会議)。また我々は正常人、患者からEpstein-Barr(EB)ウイルスによるB細胞株を樹立し、長期培養の困難な食細胞に代わる活性酸素産生の測定系を確立した(日本臨床学会雑誌投稿中)。この系において正常人では活性酸素が検出され、それがγ-IFNで増強されるがCGD患者群ではいかなる条件でも有意な活性酸素が検出されないことを示した。この系は遺伝子を導入してその機能発現を検索する良いシステムとなると思われる。我々は15家系16症例のX-CGDでの遺伝的多様性をおもにSouthern法で解析して4家系にそれぞれ異なった遺伝子変異を確認して報告した(Pediatr.Res.31,516-519,1992)。その中の一症例は異常なcytochromeb重鎖を有する患者で、Southern法で得られた情報をもとにreverse PCR法を用いて解析を行い、変異がC→A(Ala→Glu)である事を示した(Eru.J.Pediatr.in press)。cytochrome bが陰性であった一例も同様な方法で検討し、Taq I認識部分に変異があると考え、塩基配列の検索の結果予想通りTag I認識部分にC→A(Arg→Stop)の変異を確認できた(投稿中)。また患者にはそれぞれ姉妹が存在したのでその保因者診断を行い、3例は保因者、1例は正常であると診断した。(平成4年度厚生省特定疾患:第1回免疫下全症候群調査研究班会議)。さらに従来の保因者診断の正確性を遺伝子学的な診断法と比較検討した。(平成4年度厚生省特定疾患:第2回免疫不全症候群調査研究班会議)。現在は他の症例につきreverse PCR法で変異遺伝子の解析を進めているが、中にPCRで増幅したフラグメントの大きさが正常者とは異なる症例も存在し、現在その解析を実施中である。またEBV細胞株を用いた活性酸素産生機構を解析する系を検討中である。一方CYBA遺伝子の異常と思われるCGD4症例においての解析も平行して行ってるが、CYBAcDNAをプロブとしたSouthern法での検索では4症例とも異常の糸口は見つからなかった。同様にreverse PCRにてcording sequenceに異常がないか現在検討中である。平成5年度までに我々は慢性肉芽腫症を20家系21症例まで集積することができた。