hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グレリンによる摂食調節ニューロンの神経支配と細胞内シグナル伝達機構

Ghrelin(グレリン)は成長ホルモン分泌促進因子受容体の内因性リガンドとして胃で発見されたペプチドであり、脳内の視床下部弓状核で発現し摂食促進的に作用すると考えられている。グレリンが視床下部においてどのようなニューロンネットワークを形成して食欲調節をしているのかを、形態学的ならびに生理学的にしらべた。成体ラットを用いて脳内のグレリンニューロンを免疫組織細胞化学的にしらべた。また、他の摂食調節物質であるneuropeptide Y(NPY)およびOrexin(オレキシン)とグレリンの神経相関を、蛍光抗体法ならびに免疫電顕法をもちいて観察した。さらに、ラット弓状核よりニューロンを単離し、グレリンニューロンのオレキシンおよびグレリンに対する細胞活動の変化を、細胞内Ca濃度を指標として解析した。グレリン免疫陽性神経細胞体は弓状核の外側部に多くみられ、NPY免疫陽性神経細胞体やその突起に投射しているものが多数観察された。さらに、グレリンニューロンとオレキシンニューロンは、視床下部内で相互にシナプスを介して神経連絡していることが電顕的に明らかになった。また、グレリンニューロン同志間のシナプス形成の存在も観察された。さらに生理実験により、グレリンはNPYニューロンを介して摂食亢進作用をもたらす可能性が示唆された。また、グレリンニューロンの細胞活動は、オレキシンのみならずグレリン添加によっても活性化されることが明らかになった。さらにグレリンの摂食調節はオレキシンを介して行なわれていることが、オレキシン遺伝子欠損マウスを用いた実験で明らかになった。グレリンニューロンは種々の摂食調節ニューロンと複雑なニューロンネットワークを形成し、摂食亢進作用をしていると考えられる。また、他の摂食調節物質であるneuropeptide Y(NPYおよびOrexin(オレキシン)とグレリンの神経相関を蛍光抗体法ならびに免疫電顕法をもちいて観察した。さらに、ラット弓状核よりニューロンを単離しグレリンニューロンのオレキシンおよびグレリンに対する細胞活動の変化を、細胞内Ca濃度を指標として解析した。さらに生理実験により、グレリンはNPYニューロンを介して摂食冗進作用をもたらす可能性が示唆された。またグレリンニューロンの細胞活動は、オレキシンのみならずグレリン添加によっても活性化されることが明らかになった。以上の実験・観察結果から、グレリンニューロンは種々の摂食調節ニューロンと複雑なニューロンネットワークを形成し摂食冗進作用をしていると考えられる。今後さらに新規の摂食調節因子の脳内探索が行われ、グレリンを含めた摂食調節機構の実体解明が進むものと考えられる。(744字)Ghrelin(グレリン)は成長ホルモン分泌促進

因子受容体の内因性リガンドとして胃で発見されたペプチドであり、脳内の視床下部弓状核で発現し摂食促進的に作用すると考えられている。グレリンが視床下部においてどのようなニューロンネットワークを形成して食欲調節をしているのかを、形態学的ならびに生理学的にしらべた。成体ラットを用いて脳内のグレリンニューロンを免疫組織細胞化学的にしらべた。また、他の摂食調節物質であるneuropeptide Y(NPY)およびOrexin(オレキシン)とグレリンの神経相関を、蛍光抗体法ならびに免疫電顕法をもちいて観察した。さらに、ラット弓状核よりニューロンを単離し、グレリンニューロンのオレキシンおよびグレリンに対する細胞活動の変化を、細胞内Ca濃度を指標として解析した。グレリン免疫陽性神経細胞体は弓状核の外側部に多くみられ、NPY免疫陽性神経細胞体やその突起に投射しているものが多数観察された。さらに、グレリンニューロンとオレキシンニューロンは、視床下部内で相互にシナプスを介して神経連絡していることが電顕的に明らかになった。また、グレリンニューロン同志間のシナプス形成の存在も観察された。さらに生理実験により、グレリンはNPYニューロンを介して摂食亢進作用をもたらす可能性が示唆された。また、グレリンニューロンの細胞活動は、オレキシンのみならずグレリン添加によっても活性化されることが明らかになった。さらにグレリンの摂食調節はオレキシンを介して行なわれていることが、オレキシン遺伝子欠損マウスを用いた実験で明らかになった。グレリンニューロンは種々の摂食調節ニューロンと複雑なニューロンネットワークを形成し、摂食亢進作用をしていると考えられる。
滞日外国籍移住女性をめぐるセキュリタイゼーションの研究－在留資格「興行」を事例に

(1)文献調査および考察1入管行政に関する資料分析:(財)入管協会発行『国際人流』(1987年2015年)の資料をもとに、入管行政の問題認識の変遷およびその中での在留資格「興行」をめぐる言説の変容、特に「芸能活動」と「接待行為」の境界線のゆらぎ、ジェンダー化された「不法性」の概念について明らかにした。2招聘業界に関する資料調査:全国外国人芸能人招へい事業者連絡協議会発行『入国ジャーナル』(1996年2005年)、招聘業界に関する先行研究や新聞雑誌報道等の資料収集を実施した。それらの資料から招聘業界団体の成立過程および行政や政財界のアクター、フィリピンの送出し機関との関係性を明らかにした。次に、業界特有の「興行」言説の有り様や、外国籍女性エンターティナーの適法性をめぐって論点となった「談笑」言説等に注目し、招聘業界在留資格「興行」や同資格による外国籍女性の招聘についていかに語ってきたのかを考察した。3在比邦字新聞の資料収集:フィリピンで発行されている邦字新聞『まにら新聞』のweb上データベースから、フィリピン社会における在留資格「興行」をめぐる世論を把握するため、フィリピンから日本への「興行」出稼ぎに関する新聞記事を収集した。(2)海外調査(フィリピン・マニラ)1資料収集調査:アテネオ・デ・マニラ大学付属図書館、フィリピン国立図書館で、日本へエンターティナーとして出稼ぎする女性に関する新聞記事および雑誌記事のリスト化および収集を実施した。2在比研究者との交流・ネットワーク形成:フィリピン大学Center for the InternationalStudiesや同大学政治学部所属の研究者と交流する機会を得た。研究交流を通じて、本研究課題と関連のあるフィリピン国内での先行研究を入手することができた。現在までの研究の達成度についておおむねに順調に進展している。日本・フィリピンでの文献調査・資料収集は計画通り実施することができた。特にフィリピンでの新聞・雑誌資料の収集は当初の計画以上に実施することができた。またこれらの調査の研究成果について、国際ジェンダー学会等での口頭発表3件で研究発表を行った。また、日本移民学会とInternational Association for Feminist Economicsでの学会報告2件が受理されている。しかしながら、文献調査に大幅な時間を割いたため、遂行した課題についての論文投稿を本年度の計画通りに行うことができなかった。また、招聘業界団体へのインタビュー調査は、団体解散によってアクセスが不可能であることが判明し、実施できていない。次年度は学会誌への論文投稿を積極的に行う予定である。また、招聘業界関係者へのインタビュー調査の遂行可能性について再検討し、課題の達成を目指したい。本研究は、在留資格「興行」に関する政策変遷とそれを取り巻く複数のアクターによる言説に焦点をあて、フーコーの「生権力」概念を枠組みに、東・東南アジアから来日した外国籍移住女性に働く受入れ国・日本特有の管理体制として、「ジェンダー化されたセキュリタイゼーション」を理論的に検証することを目的とするものである。今年度は、本研究の遂行において土台となる課題2点を行った。課題1について、在留資格「興行」に関する入管政策の制度的変遷を明らかにした。研究方法として、法務省入国管理局発行『出入国管理』、財団法人入管協会発行『国際人流』、日本評論社発行『法律時報』、有斐閣発行『ジュリスト』などの雑誌記事を一次資料として文献調査を行った。従来の入管政策に関する先行研究では、在留資格「興行」の法政策についてあまり言及されていないため、当該資格の制度的変遷をまとめることは本研究のみならず、入管法に関する研究分野においても意義深いと考える。次に課題2について、在留資格「興行」で来日した女性がどのような産業に受け入れられたのかを明らかにするため、外国籍移住女性の興行を受け入れてきた日本国内の産業(性風俗・風俗産業)の歴史的変遷(1970年代から現在までの規模的・質的変遷)を概観した。研究方法として文献調査を行い、警察庁発行『警察白書』や公益財団法人日本生産性本部余暇創研『レジャー白書』など関係白書・報告書、日本の性風俗・風俗産業をテーマとして歴史研究における先行研究を用いて課題を遂行した。女性史を含めた歴史研究では戦前・戦後の性産業に関して多くの先行研究が蓄積されている。しかし、本研究の対象となる時代については断片的であり、さらに当該産業と当該産業の担い手として外国籍女性の存在はほとんど言及されていないため、本課題の遂行は当該産業の新たな側面を明らかにする点で意義があると考える。本年度は(1)文献調査、(2)インタビュー調査、(3)海外調査準備、(4)成果発表を行った。(1)文献調査:1財団法人入管協会発行『国際人流』(1987年2015年)を対象に、「興行」をめぐる行政の問題認識の変遷と、在留資格「興行」で来日した女性にとって隣合わせであった「不法就労・資格外就労」問題の変遷を調査した。なお、本調査は前年度までの文献調査を補うものである。1990年代までの法務省入国管理局の「興行」に関する言説は限定的にしか把握できなかったが、本調査で入管行政の問題関心を長期にわたり辿ることができた。2入管政策に関する複数の学問分野の先行研究の整理・分析から、在留資格「興行」の学術的位置づけを調査した。就労可能な在留資格、特に「高度人材」導入の議論で「興行」は例外的労働として排除された経緯が明らかになった。

(2)インタビュー調査:外国籍(女性)支援運動の変遷と現状を把握するため、本年度はNGO「人身売買禁止ネットワーク」運営委員にインタビューを実施した。調査を通じて、運動内部の問題意識や運動の担い手の変化を捉えることができ、次年度のインタビュー対象者を特定する上で有用なものとなった。(3)海外調査のための準備調査:次年度実施予定のフィリピンでの調査準備として、NPO「JFCネットワーク」主催のスタディーツアーに参加し、かつて在留資格「興行」で来日した元エンターティナー女性とJFC(日比国際児)の支援団体等で参与観察・聞き取りを行った。女性たちの来日までの背景や現在の生活状況など、日本への移動経験が女性たちの生活にどのように表れているのかを、母子や団体スタッフへの聞き取りや参与観察を通じて考察でき、次年度の調査内容を吟味する上で極めて重要な調査となった。(4)成果発表:これまでの研究成果について、著書(共著)・査読付き論文・学会等での口頭発表で研究発表を行った。在留資格「興行」に関する行政文書は散在しており、学術分野における議論も断片的であるなか、前年度までの調査では十分把握できなかった在留資格「興行」に関する行政の動向を、その他の入管政策と関連させながら幅広く把握できる資料を収集・整理することができた点で、現在までの文献調査は本課題の最終目的である「ジェンダー化されたセキュリタイゼーション」の理論化に大きく近づいたといえる。また、次年度の調査のための準備も行ったが、特にフィリピン(マニラ・ダバオ)での事前調査では現地NGOを訪問し、NGOスタッフや元エンターテイナーの女性への聞き取りから、女性自身の滞日経験や帰国後女性たちが直面してきた問題についての知見を得ることができた。またNGOを介して元エンターテイナー女性の家庭を訪問・宿泊する機会を得、女性の日常生活から、送り出し国フィリピンにおける「国際移住労働の女性化」のひとつの帰結をみることができた。この予備調査は、調査対象者・内容の吟味や調査関係者との信頼関係の構築、支援実務家や他分野の研究者とのネットワーク構築という点から次年度の調査の実現可能性を高めただけではなく、在留資格「興行」という制度を「移動する女性」の経験を交えて多層的に捉えるという、本研究の分析に必要不可欠な視点を得ることができた。さらに、これまでの研究成果として、図書(共著)1件、査読付き論文(大学紀要)1件、学会等での発表2件を公開することができた。以上から、本年度は研究を着実に実行することができたと考える。(1)文献調査および考察1入管行政に関する資料分析:(財)入管協会発行『国際人流』(1987年2015年)の資料をもとに、入管行政の問題認識の変遷およびその中での在留資格「興行」をめぐる言説の変容、特に「芸能活動」と「接待行為」の境界線のゆらぎ、ジェンダー化された「不法性」の概念について明らかにした。2招聘業界に関する資料調査:全国外国人芸能人招へい事業者連絡協議会発行『入国ジャーナル』(1996年2005年)、招聘業界に関する先行研究や新聞雑誌報道等の資料収集を実施した。
持続可能な都市政策:コンパクトシティの定量的総合評価

本研究ではコンパクトシティ構想を取り上げ、同構想がどのような影響をもたらすかを定量的に分析した。それと同時に、都市に関する社会制度をどのように変更すれば、都市のコンパクト化が促進できるのかを検証した。その結果、温室効果ガス抑制にはつながるものの、交通事故や犯罪の増加等のマイナスの影響ももたらされることが確認された。したがって、温室効果ガス抑制にとってコンパクトシティ構想は効果があるものの、同時に社会にとってマイナス要因ももたらすといえる。また、都市のコンパクト化を促進するには、固定資産税等の都市計画を変更することでも可能であることがわかった。したがって、都市をコンパクト化する際に、都市に関する制度設計の変更も重要であるといえる。コンパクトシティの効果を定量的に把握するための、昨年度作成した日本全国約1700自治体に関する都市情報データベースを用いて定量分析を実施した。また、分析モデルについては岩田・馬奈木(2011)を拡張したものを作成している。本研究では1どのような都市計画を変更すれば都市のコンパクト化が成されるのか、2都市のコンパクト化が都市内部の交通起因温室効果ガス低減および他の社会厚生改善に寄与するのか、という2点について実証的な見地から分析を試みた。1で扱う都市計画変数としては、市街化区域設定、市街化調整区域設定、固定資産税、都市計画税の4つの都市計画に関する政策を取り上げた。2コンパクト化の評価項目については、自動車からの温室効果ガス、交通事故件数、清掃費用、犯罪件数、自治体財務力の5項目を取り上げた。分析に先立ち、都市のコンパクト化につながる都市計画変数と都市内部の温室効果ガス排出量との関係を経済学的に論じる必要がある。そのため、この点に関する経済理論について岩田・馬奈木(2012)にて公表を行った。分析の結果、市街化区域設定、市街化調整区域設定、固定資産税、都市計画税いずれの都市計画政策についても、その都市の人口密度(都市のコンパクト指標)に影響を与えることが確認された。また、人口密度が高い都市ほど、温室効果ガス、清掃費用が少なくなることが示された。一方で、コンパクトな都市ほど交通事故や犯罪が増加し、それに対応する支出増による財政悪化が確認された。岩田和之・馬奈木俊介(2011)「コンパクトシティは環境改善に繋がるか?:全国市区町村データを用いた実証分析」、環境科学会誌、Vol.24(4)、pp.390-396.岩田和之・馬奈木俊介(2012)「都市計画:社会システムの変更による環境配慮型都市への移行」、『環境・資源経済学入門』第13章、馬奈木俊介(編)、昭和堂.本研究ではコンパクトシティ構想を取り上げ、同構想がどのような影響をもたらすかを定量的に分析した。本年度はコンパクトシティの効果を定量的に把握するための準備作業として、より詳細な複数時点における日本全国約1700自治体に関する都市情報データベースの作成を行った。特に、平成の大合併と言われる自治体合併によって、異時点間で自治体総数が大きく異なっている。そのため、合併前と後との都市情報を保持しつつ、両者の関係を結びつけるファクターを導入したデータベースを構築した。データベースの構築にあたっては、広島市の都市計画担当者等にヒアリングを行い、保持すべき情報の取捨選択を行なっている。構築したデータベースにおいては、他の研究では見られない都市要素として環境(二酸化炭素排出量)、都市計画税・固定資産税などの都市の社会制度の情報も加えている。都市の環境側面に関する情報としては、環境自治体白書のデータベースを用い、都市計画税については都市計画現況調査より、固定資産税については総務省への照会によってデータを入手している。これらの作業を行うことで、平成23年度の時間の多くはデータベース構築に充てている。ただし、完全なデータベースの構築前に、簡単な都市規模と都市環境(一人当たり二酸化炭素排出量)との関係性を1990年、99年、03年、07年の4年分のデータを用いて分析したところ、都市密度が高い自治体ほど環境負荷が少ないことが明らかとなった。このことは、2011年8月の東北大で開催された研究会で報告を行うと共に、以下の研究雑誌に掲載されている。岩田和之・馬奈木俊介(2011)「コンパクトシティは環境改善に繋がるか?:全国市区町村データを用いた実証分析」、環境科学会誌、Vol.24(4)、pp.390-396.平成23年度の目標としては、研究テーマであるコンパクトシティの効果を定量的に把握するためのデータベースの構築完了および途中段階での研究報告であった。したがって、研究実績の概要でも述べたように、分析に用いるデータベースの構築は概ね完了している。また、途中段階の研究成果も査読付き研究雑誌に掲載されていることから、本年度の目標は概ね達成できていると判断される。平成24年度の研究の進め方・方針については、23年度に整備したデータベースの分析作業が主たる作業となる。

基本的には、4年分の日本国内全自治体のデータを利用し、都市計画に関する政策が、都市の環境(二酸化炭素排出量)、財政指標、交通事故件数、廃棄物排出量、災害被害などにどのように影響を与えているのかを多重回帰分析を用いて検証していく。都市計画に関する政策としては、市街化区域・市街化調整区域の設定、都市計画税の設定、固定資産税の設定の3種類を取り上げ、これらが都市の規模にどのように影響を与え、そしてその都市の規模が先の都市環境等にどのような影響を与えているのかを定量的に明らかにする。分析が完了した後に、論文の執筆にとりかかり、年度内に英文研究雑誌に投稿することを目標とする。平成24年度については、国内での学会参加を積極的に行い、本研究テーマに関連した先端の研究情報の収集に努め、より精度の高い分析を行うことができるように試みる。また、自治体の政策と災害被害との関係を分析したものとして、国際学会(EAERE: European Association of Environmental and Resource Economics)で報告をすることを予定している(現在審査中)。そのため、旅費について多くの予算を振り分ける。また、学会や研究会等で指摘されたことを反映するために、データ作業が必要になることも十分に予想されることから、それらの作業に当たるアルバイトを雇う人件費も必要である。そして、23年度に購入しきれなかった、あるいは24年度になり新たに必要となることが判明した参考文献や参考書籍を購入するための物品費についても計上するとともに、研究協力者との意思疎通を図るための通信費や郵送費、英文雑誌投稿に向けた英文校閲費および投稿費などのその他費用についてもある程度が必要となる。
場の雰囲気を読むコミュニケーションシステム～場をつなぐ食卓と距離を埋める携帯電話

本研究は,人にやさしいインタフェースを備えた「場の空気を読める」コミュニケーションシステムの開発を目指す.遠隔コミュニケーションに対しチャットとSNSに,対面コミュニケーションに対し食事の場に着目する.感情を表現する画像を組み合わせて表示するチャットシステムにより,対話中,対話終了後も文字だけでは伝達が難しい対話の雰囲気を視覚的に伝達することができた.また,開発SNS上の匿名の交流において大きなストレスを感じることなく第三者とゆるやかなつながりを継続することができた.対面対話支援においては,特に初対面者を含む場合に食事の楽しさを向上させ,コミュニケーションを活性化させられることを確かめられた.本研究は,人にやさしいインタフェースを備えた「場の空気を読める」コミュニケーション支援システムの開発を目指す.支援の場として,遠隔コミュニケーションに対しチャットに,対面コミュニケーションに対し食事の場に着目する.チャットにおいては,入力された感情語や顔文字などをもとに対話の雰囲気を推測し,対面対話のように自分と対話相手の感情を伝えあって雰囲気を共有できるような仕組みを実現する.食事の場においては,ディスプレイやセンサが埋め込まれたテーブルを利用して対面コミュニケーションのきっかけ作りを支援することを目標としてシステムを開発し,調査を行った.その結果,以下の成果を得た.1.複数のペアが交換したメッセージのログを,顔文字の種類・数,「!」などの記号数,返信までの時間,文字数の項目について分析した.その結果,同一の被験者,同一の心理的距離感のペアであっても,顔文字等の使用回数や種類が異なり,パターン化するにあたり,一定の条件のもと被験者の会話に対する積極性も踏まえデータ収集が必要であることがわかった.2. 4人1組の食事を複数回行い,会話や行動を分析した.その結果,特に初対面者を含む場合において,プロトタイプシステムが食事の楽しさを向上させ,コミュニケーションを活性化させられることを確かめられた.また,行動分析を行うにあたり,グループ内のリーダー的存在の有無,積極性などの個人差に依存する点が大きいこと明らかとなった.本研究は,人にやさしいインタフェースを備えた「場の空気を読める」コミュニケーションシステムの開発を目指す.支援の場として,遠隔コミュニケーションに対しチャットとSNSに,対面コミュニケーションに対し食事の場に着目する.遠隔コミュニケーションでは,人物だけでなく背景までを含めて全体で感情を表現するイラストを用いたチャットシステムと,匿名で第三者と緩やかにつながることのできるSNSを構築した.対面コミュニケーションでは,指で触れるだけで操作ができるテーブルと,テーブルに投影された映像からなるコミュニケーション支援システムを用いて実際に食事をしているシーンを撮影し,分析を行った.その結果,以下の成果を得た.1.感情を表現した画像を複数使用するチャットシステムの利用により,対話中,対話終了後も,文字だけでは伝達が難しい対話の雰囲気を視覚的に伝達できることが確かめられた.2.前年度の調査より,特定のアプリケーションを利用した遠隔メッセージのやりとりが盛んになっており,分析対象をどこまで拡大すべきか検討を行う必要があることがわかった.このため,チャットだけではなく,SNSを利用したコミュニケーションについて調査した.匿名の場合,開発したSNSにより交流において大きなストレスを感じることなく,第三者とゆるやかなつながりを継続できることが確かめられた.知人のみを対象にしたSNSにおいても,システムの利用により気を遣わなくてよい交流を達成できた.3.システムを利用した4人1組の食事の様子をビデオカメラで撮影し,グループ内の役割に着目して視線の向きや食事行動の分析を行った.積極的に対話に参加する被験者2名と人見知りをする被験者2名との間で,食事行動やシステムの利用回数に顕著な差が見られた.システムは特に人見知りをする被験者にとって,話に加わるきっかけに使われていることが明らかとなった.本研究は,人にやさしいインタフェースを備えた「場の空気を読める」コミュニケーションシステムの開発を目指す.遠隔コミュニケーションに対してはチャットやSNSを,対面コミュニケーションに対しては食事の場を支援の対象とする.遠隔コミュニケーション支援では,趣味嗜好の合う交流相手を容易に見つけられる仕組みや顔見知りの相手とWeb上で交流,共同作業を行う際に円滑に対話を進められるようなシステムを実装した.対面コミュニケーション支援では,画面に表示された画像や映像をもとに,対話時の緊張感軽減を目指すシステムを実装した.実験の結果,以下の成果を得た.1.視覚的な非言語情報をより多く,より適切に利用できることを目指して設計したチャットシステムを使用した結果,相手の発言から感情や意図を読み取りやすくなったとの結果を得た.メッセージ送信時に選択しなければならない要素が多く,会話の妨げになりやすいという課題に対し,実装システムでは,その負担を軽減しながら既存のシステムよりもより適切に感情を伝達できた.2.匿名であるが相手を推測できる場合と,相手を特定できる場合の2つの条件において,システムを利用して対話と共同作業を行う実験を実施した.この結果,各条件間で有意な差は見られなかった.匿名,非匿名に関わらず,交流相手を特定できる場合は,提案システム利用時のコミュニケーション形態や心理的負担に大きな変化はないことが確かめられた.3.提案システムと類似システムをそれぞれ利用した3人1組の対面対話を分析した結果,提案システムの利用により緊張の度合いが軽減された.また,対話実験開始前に,対話を必要としない別の作業を同じ空間で行った場合,緊張が和らいだとの意見を得た.この結果から,食事が机に配膳されるまでの時間を利用すると,食事中のコミュニケーションをより円滑に進められる可能性があることが明らかとなった.

本研究は,人にやさしいインタフェースを備えた「場の空気を読める」コミュニケーションシステムの開発を目指す.遠隔コミュニケーションに対しチャットとSNSに,対面コミュニケーションに対し食事の場に着目する.感情を表現する画像を組み合わせて表示するチャットシステムにより,対話中,対話終了後も文字だけでは伝達が難しい対話の雰囲気を視覚的に伝達することができた.また,開発SNS上の匿名の交流において大きなストレスを感じることなく第三者とゆるやかなつながりを継続することができた.対面対話支援においては,特に初対面者を含む場合に食事の楽しさを向上させ,コミュニケーションを活性化させられることを確かめられた.平成25年度は,対面,遠隔コミュニケーションのデータを収集し,その内容を調査分析することによって課題点を洗い出した.平成26年度では,その課題点をもとに調査対象を広げるとともに,複数のシステムを構築し,実験を行った.まず,対面コミュニケーションにおいては,被験者の積極性の違いに基づいた分析を行い,食事行動や視線の向き,システムの利用方法について,それぞれ特徴があることが明らかになった.遠隔コミュニケーションでは,完全に匿名のSNSと,現実で交流のある知人のみを対象にしたSNSをそれぞれ構築し,使用実験を行った.この結果「気を遣わなくてよい」「気軽な」交流を,これらのSNSの利用によって達成できていることが確かめられた.また,画像を用いたチャットシステムにより,対話中・対話終了後も視覚的に対話の雰囲気全体をとらえられることができることが確かめられた.これらの成果の一部は論文として投稿し,採録されるまでに至った.このことから,本課題はおおむね順調に進展している.ヒューマンインタフェース対面コミュニケーションシステムにおいては,使用者の積極性の違いにおけるデータの分析をさらに複数のグループに対して行い,同様の傾向がどのグループにおいてもみられるか,追加調査する.その上で,使用者に応じて必要な支援の内容について議論し,システムに組み込む.遠隔コミュニケーションシステムにおいては,使用者が匿名の場合と,使用者が知人のみである場合とで,それぞれ検証を行った.次年度は知人と初対面者が混在している場合や,匿名であっても人物が特定できる場合などにおけるシステムの在り方について検討を行った上でシステムを実装する.また,適用実験から得られたデータにより,使用対象者の違いによる「場の空気を読める」コミュニケーション支援の方法について議論する.平成25年度は対面・遠隔コミュニケーションのデータを収集し,その内容を調査分析することを主な課題としていた.これに対し,どちらの形態においてもデータの収集を行い,分析によって次年度における課題点を洗い出した.また,プロトタイプシステムの構築を行い,システムの使用により対面コミュニケーションを支援できることが確かめられ,その成果を論文として投稿するまでに至った.
分裂酵母のＥｃｌ１ファミリータンパク質による寿命延長メカニズムの解明

本研究では細胞の寿命制御・老化メカニズムを理解することを目的に、分裂酵母の寿命延長因子であるEcl1ファミリー遺伝子の解析を行った。Ecl1ファミリー遺伝子(ecl1+、ecl2+、ecl3+)は当研究室で発見された遺伝子であり、分裂酵母の細胞内に高発現することで細胞の経時寿命が延長する。しかしながら、Ecl1ファミリー遺伝子の具体的な寿命延長メカニズムやタンパク質の機能は不明であり、これらを明らかにするために以下の観点から解析を行った。まず、Ecl1ファミリータンパク質の機能を明らかにするために、Ecl1タンパク質と相互作用する因子の同定を目指した。相互作用因子の同定には、ある一定量以上のEcl1タンパク質の精製が不可欠であるが、当初は、1Ecl1タンパク質は分裂酵母の細胞内において発現量が少ないこと、2Ecl1タンパク質は精製の過程で不溶化し、精製が困難であることの2点が解析の大きな障害となっていた。この問題を解決するために、まずEcl1の発現プロモーターとしてnmt1プロモーターを導入し、分裂酵母の細胞内にEcl1タンパク質を多量に発現させた。さらに不溶化しやすいEcl1タンパク質の精製に適したTagを探索したところ、Ecl1タンパク質のC末端にGST-Tagを融合した、Ecl1-GSTタンパク質が比較的安定的に精製可能であることを見出した。結果、これらの工夫によって分裂酵母の細胞内から十分量のEcl1タンパク質を精製することに成功した。Ecl1タンパク質と共精製されるタンパク質を質量分析によって解析した結果、数百にのぼるタンパク質が検出された。現在、これらの検出された因子の欠損変異株にEcl1を高発現し寿命測定を行うことで、どの因子がEcl1タンパク質の機能に重要であるかの絞り込みを行っている。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では分裂酵母の寿命延長因子であるEcl1ファミリー遺伝子の解析を行った。Ecl1ファミリータンパク質のアミノ酸配列は互いに類似しているが、中でも4つのシステインがタンパク質のN末端に共通して保存されている。そこでこれら4つのシステインの機能を解析するために、それぞれをセリンに置換した4種類の変異型Ecl1タンパク質を作製して、これらの変異がEcl1タンパク質の機能に与える影響を調べた。その結果、野生型のEcl1タンパク質を高発現した際に見られた経時寿命の延長がいずれの変異型Ecl1タンパク質の高発現株においても見られなかった。この結果から、これら4つのシステイン全てがEcl1タンパク質の機能発現に必須であることが明らかとなった。さらにこれら4つのシステインを含むドメインが亜鉛の結合ドメインに類似することを見出したので、野生型および変異型Ecl1タンパク質のN末端にGSTタグを融合した組換えタンパク質を作製・精製し、誘導結合プラズマ発光分光分析(ICP-AES)によって亜鉛の結合の有無を解析した。解析の結果、野生型Ecl1タンパク質には亜鉛の結合が確認されたが、変異型Ecl1タンパク質には亜鉛の結合が確認されなかった。これらの結果からEcl1タンパク質は亜鉛結合タンパク質であり、その結合には保存されているシステインが重要であることが明らかになった。それまでの解析から、Ecl1ファミリータンパク質と金属応答に関連性が伺えたので、寿命に与える金属の影響を解析した。その結果、分裂酵母の経時寿命は生育環境中の亜鉛の枯渇によって大きく延長することを見出した。さらにEcl1.2.3三重欠損変異株においては亜鉛枯渇による寿命延長が大きく抑制されたことから、亜鉛枯渇による寿命延長はEcl1ファミリータンパク質に依存することが明らかになった。Ecl1タンパク質は原因不明の理由により不安定で、精製が困難であったが、多方面から条件検討を行うことで目的に叶う純度での精製に成功した。この結果、ICP-AES解析によりEcl1が亜鉛結合タンパク質であること、ならびにこの結合にEcl1ファミリータンパク質間で保存されているシステイン残基が重要であることを証明した。さらに、寿命に与える培地中の亜鉛濃度の影響に着目し解析を行った。これまで、寿命に影響する培地シグナルとしては、グルコースや窒素源のみが取り上げられていたが、新たに亜鉛に着目し、亜鉛枯渇が寿命延長シグナルとなることを見出した。この際、Ecl1ファミリーは亜鉛シグナルのセンサーとして機能する可能性も示唆した。

さらに不溶化しやすいEcl1タンパク質の精製に適したTagを探索したところ、Ecl1タンパク質のC末端にGST-Tagを融合した、Ecl1-GSTタンパク質が比較的安定的に精製可能であることを見出した。結果、これらの工夫によって分裂酵母の細胞内から十分量のEcl1タンパク質を精製することに成功した。Ecl1タンパク質と共精製されるタンパク質を質量分析によって解析した結果、数百にのぼるタンパク質が検出された。現在、これらの検出された因子の欠損変異株にEcl1を高発現し寿命測定を行うことで、どの因子がEcl1タンパク質の機能に重要であるかの絞り込みを行っている。Ecl1ファミリータンパク質は100アミノ酸以下からなる小さなタンパク質である。また、それらのタンパク質に機能既知のドメインは見られず、機能既知の類似タンパク質も見つかっていないため、その分子機能はよくわかっていない。Ecl1ファミリータンパク質の分子機能を考えた時、それらのタンパク質サイズの小ささ故、Ecl1ファミリータンパク質は単体で働くタンパク質と考えるより、他のタンパク質などと相互作用して働いている可能性が高いと考えられ、相互作用因子の探索はEcl1ファミリータンパク質の機能解明に大きく貢献できると判断される。このため、Ecl1ファミリータンパク質にGSTタグなどを融合したタンパク質を作製し、分裂酵母の細胞内からの精製を試みる。その後、Ecl1ファミリータンパク質と相互作用することで共に精製されるタンパク質を質量分析によって同定する。さらに、酵母からの精製が上手くいかなかった場合に備えて、大腸菌からEcl1ファミリータンパク質の精製を行い、その精製タンパク質と酵母抽出液などを反応させる相互作用因子の探索も同時に試みる。なお、この大腸菌を用いた手法においては精製Ecl1ファミリータンパク質と反応させる対象を分裂酵母由来のDNAライブラリーを用いることで、相互作用因子の相手をDNAにも広げることが可能である。同時に、その他工夫により、タンパク質、DNA以外にもその標的対象を広げることが可能である。上記の手法によって、獲得された因子がEcl1ファミリータンパク質の既知の働き、つまり、寿命延長、硫黄枯渇応答などにどのように関わるのかについて遺伝学的なアプローチでの確認も行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
β遮断薬が及ぼす心臓手術周術期の心筋細胞内小胞体ストレス変化と遺伝子治療への応用

研究課題に基づき周術期心筋内のmiRNA発現量についてデータを収集した。平行して主成分分析・パスウェイ解析など多変量解析を用いて、細胞内情報伝達系への影響が大きいと考えられるmiRNAを探るべく検体数を増やしたものの、被験者の術前の心機能・合併症の影響など排除し得ないバイアスの存在により中々予想どおりの有意差を出せていない状況である。細胞内情報伝達系への影響がはっきりしない状況では臨床的な意義は低く、in vitroでの実験系も組みにくい状況である。今後患者の術前状況などを詳細に分類して前述のバイアスを可能な限り排除することで臨床的に意義のある結果へと昇華できるものと考えている。(平成25年度)冠動脈バイパス手術患者症例において、右心房筋を採取し、小胞体ストレス、細胞死に関連するPCRアレイ結果等により、新たな情報伝達系の周術期変化を探索すること。予定On-pump CABG手術患者より採血(手術前、冠動脈再建終了直後、2時間後、8時間後、24時間後)、及び右心耳の一部(冠動脈再建前後の2回)の外科的採取を行い、β遮断薬内服群、非内服群で以下の項目の周術期変化を比較検討した。具体的な研究手順は以下の通りである。1.心筋細胞を用いたPCRアレイ及び、定量的PCRによるmRNA発現変化の測定a.RNAの単離ホモゲナイザーを用いて組織破砕後、RNA Isolation Kit等の使用b.逆転写酵素反応RNAよりcDNAへの変換c.PCRアレイを用いて、小胞体ストレス、細胞死に関連する細胞内情報伝達物質においてβ遮断薬内服群、非内服群間で有意差のある物質をふるいにかける。d.有意差のあった情報伝達物質に関して、定量的PCR法によりmRNAレベルでの発現を詳細に定量検討する。2.タンパク質発現変化の測定PCRアレイにより、β遮断薬内服群、非内服群で有意差のあった遺伝子に関して、タンパク質レベルでの発現変化を見るためMedimachine(組織から細胞分離する装置、現有装置)を用いて心筋細胞を単離後、Flow Cytometry法または、Western Blottingによりタンパク質発現の評価を行った。前年度の人工心肺下冠動脈バイパス術予定手術患者より、採血、心筋採取を行いmRNAの発現をPCRアレイ法で、周術期の変化を網羅的に解析すると細胞死に関連する遺伝子発現の変化に有意な変化があったため、前年度に共同購入した次世代シーケンサーを用いて、microRNAの発現にも変化があるとの仮説の元、実験を行ったところ、周術期に細胞死に関連する遺伝子をターゲットとするmicroRNAの発現に有意な変化を認めた。初年度では、人工心肺使用下冠動脈バイパス患者より、採血および右心房筋採取を行い、mRNAの周術期における発現変化をPCRアレイ法で確認した。その結果、細胞死に関連する遺伝子の発現変化が考えられた。したがって、昨年度は周術期の細胞死に関連するmicroRNAの発現にも変化があるとの仮説を立て、microRNAの発現解析を行い、有意差を得た。最終年度では、それらを継続しつつ、細胞内情報伝達系へのmicroRNAの発現変化の影響を、主成分分析やパスウェイ解析などの多変量解析で行うためのサンプル数取得を目標に研究を行った。まず、採血および右心房筋(ホモジナイズを行い)からmicroRNA isolation kitを用いてmicroRNAを抽出した。得られたmicroRNAをIon Total RNA-Seq Kitを用いてフラグメント化した後に、逆転写酵素を用いて安定化したcDNAに変換した。その後、ビース調整を行い、Ion chef内でエマルジョンPCR法を用いて、cDNAを増幅した。最終的に充填されたチップをシーケンサーに導入し網羅的解析を行った。Ion chefを導入したため、シーケンス自体は安定したものの、心房筋からのmicroRNA抽出が一部不安であり、統計学的有意差を得るために必要なサンプル数までは到達しなかった。しかし、得られたサンプルにおいて、いくつかのmicroRNAで統計学的有意差が得られる可能性が高いことが明らかとなった。ヒト心筋細胞内のmicroRNAの網羅的発現解析の実験手技の安定化と解析方法の選択に時間を要したため、予定していたラット心筋細胞を用いた実験に関しては未施行となっている。心臓血管麻酔周術期のヒト心筋細胞内におけるmicroRNA発現の網羅的発現解析を、主成分分析、パスウエイ解析等の多変量解析を用いて、microRNAの発現変化が細胞内情報伝達系にどのように関与しているかを明らかにしたいと考えている。予定通り、On-pump CABG予定手術患者よりより、採血、心筋採取を行いmRNAの発現をPCRアレイで周術期の発現の変化を比較した。炎症、細胞死に関連するmRNA、タンパク質の発現変化に関して、術前、術後において有意差をみた。論文改訂の段階で、追加実験、データ解析が必要な為、次年度に予算を残したい。

今後は臨床研究で違いのあった、遺伝子がIn Vitro系で再現が可能かを以下の実験系で検討予定である。(In Vitro系)心筋細胞を用いた培養実験系に於いて、In Vivo系で変化のあった細胞内情報伝達物質の制御系を明らかにすること。a.ラット心筋細胞培養による虚血再還流後心筋収縮障害の評価b.ラット心筋細胞の遺伝子ノックダウンによる虚血再還流後の心筋収縮障害の評価また、実験の途中経過で心筋細胞内のmicroRNAの発現において、On-pump CABG患者に周術期の変化を発見したため、年度途中で次世代シーケンサーを共同購入した。したがって、これらの機器を使用する事でmicroRNAの網羅的解析を行う予定にしている。追加のmicroRNAの発現解析に残金を使用する予定である。当該年度に施行した臨床研究の結果より、次年度に次世代シーケンサーによるmicroRNAの網羅的解析を含む細胞培養を用いた研究において、必要な試薬を購入するためキットを含む高額な消耗品代が必要である。本研究に用いられる試薬(次世代シーケンサー関連の消耗品、siRNA関連品、PCR関連品、インヒビター、抗体、ペプチド、ELISAキット、Nulcleofection法を用いた関連試薬、培養関連品等)も、本実験の遺伝子導入及び、遺伝子、タンパク質発現の評価に欠かせないため、請求する。
ポートフォリオに基づく一貫した目標設定による日本人学習者の英語力に関する研究

本研究は小学生から大学生までを対象に、CEFRに基づくポートフォリオの使用により英語学習に目標を持たせることができるか、また、英語力に影響があるか検証することを目的として実施された。使用した材料はEuropean Language Portfolioに基づくポートフォリオ、ケンブリッジ英検、英語学習および動機づけ等に関する質問紙である。合計4,479名の調査参加者のうち3年間の追跡調査データが得られた869名のデータ分析の結果、ポートフォリオ評価高群は低群に比べて、動機づけ、異文化友好オリエンテーションの得点が高いことが確認された。一方、導入には制度的枠組みが必要であることが分かった。本研究の目的はポートフォリオを用いて目標設定をさせることで日本人英語学習に見通しを持たせられるか、また、英語力にどのように影響するか小学生大学生を対象にポートフォリオとケンブリッジ英検による学力調査を用いて検証することである。実績(成果・意義・重要性)は次の通りである。1調査参加者:2年間継続参加者が約1300名(全体約2000名)となり研究結果の信頼性が高まったと同時に追跡調査としての実績ができた。上位レベル高校(進学校)の参加により年齢相応のケンブリッジテストの実施ができた。高等学校でB1の英語力が期待できる事が示された。2外国語活動で培える力の把握:公立小学校での模試の実施により外国語活動で培える英語力のデータを得ることができた。3ポートフォリオの改定:(1)Can Doだけでなく自己の学習経験や異文化体験なども記録できるようにした。これにより学習者がスキルだけでなく学習方法や経験などの角度から自己省察できるようになった。(2)小学生の学習内容に当たるPre-A1のCan Doを3レベルに分けた事により小学生の調査がより詳細に出来るようになった。有効性を確かめるため、教科書のユニットごとに使用できるものを作成し検証した。4学会との共催による講演会および外部シンポジウムでの発表等:Can Doは高校での認知が広がってきているもののまだ小中学校では低く、ポートフォリオはさらに認知度が低いことが見えた。年齢要因と学力要因に関する調査では、両者間に正しい自己評価と関連があるが、学力要因の方がその関連が強いという実証的知見を得た。学力で言えばA2がその閾値となる傾向があることをつかんだ。この事は小学校から大学までの一貫した英語教育の推進に一つの教育的示唆を与える。ポートフォリオの使用状況について頻度や教師の介入等が有効性の一因であることが見え本研究遂行上今後の示唆が得られた。長期的・短期的目標を持たせることは学習の促進に重要である(橋本1983)。本研究の目的は、Common Framework of Reference for Languages (CEFR)のポートフォリオを用いて目標設定をさせることで日本人英語学習に見通しを持たせられるか、また、英語力にどのように影響するか小学生から大学生までを対象に検証することである。方法としてCEFRのポートフォリオと、CEFRと直結しているケンブリッジ英検による学力調査を用いることにより「世界の英語」と直接的に測定することができるだけでなく、目標設定や指導、評価等日本の英語教育への示唆を得ることにも繋がると考え、国公私立小中高大生を対象に調査と検証を行った。本調査では個人の追跡調査が重要である。最終年度は、データ収集(学力および質問紙調査)を継続し、小学校2年間、中・高各3年間、大学1年間、合計869名の長期的データを得た。特に国公立小学校における『外国語活動』を受けた児童の学力に関するデータ収集ができた事には大きな意義がある。収集したデータに基づきポートフォリオ使用の効果について、英語力・英語学習への動機づけ・国際的志向性について分析を行った。その結果、ポートフォリオ評価が高い群は評価が低い群に比べ、動機づけの得点、また国際的志向性のうち異文化オリエンテーションの得点が有意に高いことが全学校種で確認された。一方、得点の長期的変化については全学校に主共通した傾向は見られなかった。ポートフォリオ使用についての自由記述による調査から、ポートフォリオが持つ本来の意義を評価している意見がある一方で、否定的意見もあった。授業に関連付けた指導・高い使用頻度・教科書準拠が鍵となることが示された。指導者への聞き取り調査からもポートフォリオを導入し効果を上げるためには制度的枠組みが必要であることが示された。本研究の目的は、Common Framework of Reference for Languages (CEFR)のポートフォリオを用いて目標設定をさせることで日本人英語学習に見通しを持たせられるか、また、英語力にどのように影響するか小学生大学生を対象に検証することである。方法はポートフォリオと、ケンブリッジ英検による学力調査である。平成23年度は(1)ポートフォリオの確定および実施、(2)英語学習動機のアンケート調査、(3)ケンブリッジ英検(4)学会発表を行った。ポートフォリオについては本来の3部構成のうちCan Doリストに絞って実施した。成果・意義・重要性は次の通りである。

(1)調査参加者数が約2500名となり、研究(検証)結果の信頼性が高まった。石川県だけでなく関東地方3県の国公私立の小・中・高・大、計11校(約2500名)の参加によって、先行研究(Yoneda & Hughes 2010, Asakura, et. al. 2009, Yoneda, Lynch, & Woods 2008)で見た傾向をより広い地域・学校・人数って検証できる。(2)公式テストによる調査は小学生約30名と大学生3名が受験した。英語専攻学生でなくてもCEFR B1レベルのPreliminary English Testに到達できることが示された。(3)小学生にはCEFRのCan Doリストが不適切であることから改良を行った。(4)自己評価を学力テストとの関係からの報告(Benesse 2002)はあるが、英語に関して小学校から大学まで1つの尺度で検証された例は見当たらない。今日的課題である小学校から大学までの一貫した英語教育の模索という点で重要である。(5)本研究に深く関わる2011年度に収集したデータを研究チームで検証し海外の学会で発表し、論文投稿も行い採択された。本研究の目的は、ポートフォリオを用いて目標設定をさせることで日本人英語学習に見通しを持たせられるか、また、英語力にどのように影響するか小学生大学生を対象にポートフォリオと、ケンブリッジ英検による学力調査を用いて検証することである。ポートフォリオの中にあるCan Doによる自己評価と学力調査に関する研究では、年齢要因と学力要因ともに正しい自己評価と関連があるが、学力要因の方がその関連が強いという実証的知見を得た。さらに、学力で言えばA2がその閾値となる傾向があることをつかんだ。このことは小学校から大学までの一貫した英語教育の推進に一つの教育的示唆を与える。一方、ポートフォリオを用いたことで学力や動機が上がるかという検証では、現在までの所グレーである。同一条件でも有意な伸びを示したグループとそうでないグループとがあった。調査を進める中で学力の伸びを測定することに加え、ポートフォリオの使用実態や使い勝手などの研究の必要性が見えてきた。調査によれば使用する意義に対する認識が低く、有益感も低いという結果が見られた。自由記述のアンケートからは「Can Doと現在の学習とのつながりが見えない」、「もっと頻繁に使用すべき」、「半年に一回では忘れる」などの理由が多数見られた。一方で、「自分の英語力が分かる」「弱点が分かる」「世界のレベルが分かる」「やる気になる」といった本来の目的を理解している意見もあった。日本人学習者にとって目標付けとしての役割を果たすポートフォリオの作成とそれによる学力向上を図るという点でこれまでのデータ収集及び検証は重要な示唆が得られた。以上から、本来の計画通りに進んでいると考える。
泥質変成岩の部分溶融により形成される花崗岩質メルトの量の定量的解明

本研究は,天然の花崗岩・ミグマタイト・変成岩に注目し,変成岩の変成岩岩石学的解析とともに,花崗岩の火成岩岩石学的解析を関連づけて行うことにより,下部地殻の部分溶融現象と花崗岩マグマの生成量に関して定量的解明をめざすものであった.研究期間初年度の目標の1つは,粗粒な岩石でも汚染が少なく効率的な粉砕が出来る環境を整備する事であった.このためにラボ・ジョークラッシャ,メノー製粉砕ボールや,粉砕に関わる消耗品を購入し,ラボの整備を行った.これにより,試料間の汚染が殆ど無く試料を粉砕できる環境を整えることが出来た.なお粉砕ジョーは,タングステンカーバイト製とステンレス製の2種購入し,使い分けることにより全ての微量元素分析に対応できるようにしたかったが,予算上の制約によりステンレス製のみの購入となった.その後,ステンレス製ジョーによる粉砕では酸性岩のようにCr含有量の少ない試料では,ジョーからのCrの汚染が無視できないことが判明したのは残念であった.やはり2種類のジョーの使い分けが必要であり,課題を残した.具体的な研究は,2年間とも日高変成帯,羽越地域などについて行った.特に,羽越地域においてスピネル十石英共生を日本列島で初めて発見し,超高温変成岩が島弧の環境で形成されうることを示したことは重要な成果であった(Shimura et al.,2000,2001で学会発表;Shimura et al.,2002,印刷中).さらに,このような地殻構成岩石と火成岩類との成因関係を定量的に議論出来るようになってきた(加々島・志村,2001).日高変成帯では変成岩-ミグマタイト-花崗岩の関係が整理され(志村,2000),さらにコランダム-紅柱石-電気石を含むペグマタイト脈が発見され,日高変成帯の熱史解明の次段階への発展の契機をみいだした.本研究は,天然の花崗岩・ミグマタイト・変成岩に注目し,変成岩の変成岩岩石学的解析とともに,花崗岩の火成岩岩石学的解析を関連づけて行うことにより,下部地殻の部分溶融現象と花崗岩マグマの生成量に関して定量的解明をめざすものであった.研究期間初年度の目標の1つは,粗粒な岩石でも汚染が少なく効率的な粉砕が出来る環境を整備する事であった.このためにラボ・ジョークラッシャ,メノー製粉砕ボールや,粉砕に関わる消耗品を購入し,ラボの整備を行った.これにより,試料間の汚染が殆ど無く試料を粉砕できる環境を整えることが出来た.なお粉砕ジョーは,タングステンカーバイト製とステンレス製の2種購入し,使い分けることにより全ての微量元素分析に対応できるようにしたかったが,予算上の制約によりステンレス製のみの購入となった.その後,ステンレス製ジョーによる粉砕では酸性岩のようにCr含有量の少ない試料では,ジョーからのCrの汚染が無視できないことが判明したのは残念であった.やはり2種類のジョーの使い分けが必要であり,課題を残した.具体的な研究は,2年間とも日高変成帯,羽越地域などについて行った.特に,羽越地域においてスピネル十石英共生を日本列島で初めて発見し,超高温変成岩が島弧の環境で形成されうることを示したことは重要な成果であった(Shimura et al.,2000,2001で学会発表;Shimura et al.,2002,印刷中).さらに,このような地殻構成岩石と火成岩類との成因関係を定量的に議論出来るようになってきた(加々島・志村,2001).日高変成帯では変成岩-ミグマタイト-花崗岩の関係が整理され(志村,2000),さらにコランダム-紅柱石-電気石を含むペグマタイト脈が発見され,日高変成帯の熱史解明の次段階への発展の契機をみいだした.泥質変成岩の部分溶融により形成される花崗岩質メルトの量の定量的解明のため,今年度の研究計画としては(1)野外調査,(2)粗粒な岩石を少ない汚染量で粉砕する方法の確立,(3)鉱物の微量元素分析の下準備,(4)高温高圧実験の下準備,が主な予定であった.(1)は日高変成帯と飯豊山地の調査を行い,日高では紅柱石を含有するペグマタイト脈を発見,飯豊ではザクロ石黒雲母片岩を発見した.(2)は,設備備品費・消耗品費でジョークラッシャーをはじめとして粉砕室を整備した.花崗岩・はんれい岩を交互に粉砕し,XRFやICP-MSで分析し,検討の結果,少ない汚染量で粉砕できるルーチンを確立する事が出来た.(3)は,EPMA(WDS,EDS)を用いてB,F,Cl,V,Co,Cu,Zn,Rb,Sr,Y,Zr,Nb,Sn,Cs,Ba,Ta,Pb,Nd,Smの定量ルーチンワークを行った.このうち半分以上はほぼ測定方法を確立できたが,残りは現在さらに作業中である.(4)は,溶接する装置の材料がそろったところで,これから組み立てるところである.来年度は予定通り高温高圧実験を行えると考えている.現在までの具体的な研究成果として,羽越地域からスピネル+石英が共生するグラニュライトゼノリスを発見したことが挙げられる.