hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C型肝炎ウィルスのサブタイプの分析とその臨床的意義

3.サブタイプの差によってIFNの効果の相違する機序の解明:IFN単独およびIFNと他の抗ウィルス剤の併用療法を行った時の血中HCV-RNA量の経時的推移から、その反応は大部分がIFN抵抗株である推定される無反応群、一部が抵抗株と推定される部分反応群、抵抗株がほとんどないと推定される良好反応群の3群に大別された。無反応型は1b型にのみ認めれ、このことが、IFNの効果がHCVの型によって異なる機序と関係していること考えられた。今後は、HCVのquasispeciesをsingle strand conformartion polymorphism法で分析し、IFN抵抗株の特徴を明らかにしたいと考えている。4.世界各国でのHCVサブタイプの分析:世界の各国では2cと3b型はきわめてまれであり3a型はオーストラリヤに、4a型はエジプトに多かったが、わが国での頻度は低率であった。5.1b型と原発性肝癌との関係の分析:世界各国での肝癌の発生頻度と1b型の頻度は有意に相関し、わが国でも、各県別にみると肝癌の頻度と1b型の頻度は有意に相関した。また、肝癌での1b型の頻度も有意に高率であり、1b型の感染が肝癌の発生に重要な役割を果たしていることが確認された。C型肝炎ウィルス(HCV)サブタイプの持つ臨床的意義について分析し、以下の成績を得た1.新しいサブタイプの分析法:世界各国から集めた約1,600の血清についてついて分析し1-4型までの遺伝子型の識別可能な分析系を確立した。各種の分析法と我々の開発した方法の併用によって、サブタイプの正確な分析が可能となり、検出感度も高くなった。2.サブタイプ別にみたインターフェロン(IFN)の効果:わが国の多数例の分析から、1b型(混合型含めて)での効果は不良で、2a,2b型では良好であることがあることが確認できた。外国症例でも、1b型での効果は不良で、3a型での効果は良好であった。3.サブタイプの差によってIFNの効果の相違する機序:IFN治療時の血中HCV-RNA量の経時的推移から、その反応は、HCV量の急速に低下する良好反応群型、ほとんど低下しない無反応型、および両者の中間の部分反応型の3型に大別された。無反応型は1b型にのみ認められ、2a,2b型には全く認められず、IFNの効果の差はHCVの型の質的な差によっていると考えられた。NS5A領域のHCVのquasi-speciesをsingle strand conformation polymorphism法で分析すると、無反応型では大部分がIFN抵抗株であり、一方、良好反応型では大部分がIFN感受性株であった。4.世界各国でのHCVサブタイプ:世界の多くの国で認められる基本形は1a,1b,2a,2b,3aの5型で、その他の型は限られた地域のみ存在すると考えられた。なお、3a型はオーストラリヤに、4a型はエジプトに多かった。わが国でもその頻度はきわめて低率であったが、検出された。5.1b型と原発性肝癌との関係:世界各国での肝癌の発生頻度と1b型の頻度は有意に相関し、わが国でも、各県別の肝癌の頻度と1b型の頻度は有意に相関した。肝癌での1b型の頻度は有意に高率であり、また、1b型では肝癌の発生までの期間が短期間であった。これらのことから、1b型は発癌性のより強いHCVと考えられた。
超高出力真空紫外レーザーと物質との相互作用

平成11年度では下記の点について新しい知見を得た。(1)超高出カレーザーを励起源とすることにより、希ガス中でエキシマ分子生成に成功した。また希ガスプラズマの電子温度、電子密度の見積もりを行った。真空紫外光の出カは、同特に観察される高調波と同程度あるいはそれ以上のものであり、実用的にも十分な強度を持つことが判明した。(2)超短光パルス真空紫外光増幅に関する理論モデルを開発した。モデルの妥当性を既存の紫外光源(希ガスハライドエキシマ分子)による超短パルス増幅結果と比較することにより確認した。このことから同様な束縛自由遷移を持つ希ガスエキシマ分子においても超短パルス光の増幅は物理的には同様であることが明らかとなった。(3)基底状態が解離性の自由状態を持つ希ガスエキシマ分子の解離を制御し、これをさらに再励起することはレーザーの上準位数密度を増加させるためにも重要である。2波長の超短パルスレーザー光を用いることにより、希ガスエキシマ分子の解離する波束のダイナミクスをサブピコ秒の分解能でコヒーレント制御することに成功した。(4)昨年度に行われた超短パルス用の増幅器設計に基づき増幅器を製作し、その動作特性について調べた。高繰り返し動作のために必須である小型の放電励起の希ガスエキシマ増幅器を作成し、これを用いて増幅器単体でのレーザー発振について世界で初めて成功した。(5)半導体の基本物質であるシリコンと高出カ真空紫外光とを相互作用させることにより、表面の酸化膜の除去ならびに平滑化、さらに表面の不純物質である有機物質の除去を行った。またTEOSを用いることにより、室温で酸化膜をシリコン基板上に均一に作製することに初めて成功した。品質管理の厳しい半導体産業で用いられるレベルまで被加工物質が到達していることを確認した。平成10年度には下記の点を明らかにした。(1)非線形波長変換法(多波長混合、高調波発生)による真空紫外域超短パルスコヒーレント光発生に関する理論解析、実験を行った。この結果、CLBO結晶により高効率な真空紫外光発生に成功した。(2)発生した超短パルス真空紫外光の高出力化、高品質化に関する理論解析、実験を行った。高出力化としてTi:sapphire結晶によるマルチパス増幅を行い、既存の数十倍の出力が得られた。(3)超短パルス真空紫外光増幅に関する理論モデルの開発、妥当性の検討を既存の短パルス紫外レーザーの結果をもとに行った。既存レーザーとして短パルスArFエキシマレーザー(193 nm)を使用した結果、ナノ秒における増幅は問題ないことが明らかとなった。(4)上述の結果に基づいた超短パルス用の増幅器の最適設計を行った。これにより、真空中での光学系の制御がはじめて試みられることとなった。(5)超短パルス真空紫外レーザーの最適励起条件の決定のためのキネティクスの理論解析を行った。(6)この理論解析結果をもとに大出力化のための、電子ビーム励起装置を用いた実験装置の製作を行った。電子ビーム装置は最大700kV、パルス幅90nsの出力が可能である。(1)超高出力レーザーを励起源とすることにより、希ガス中でエキシマ分子生成に成功した。真空紫外光の出力は、同時に観測される高調波と同程度あるいはそれ以上のものであり、実用的には十分な強度を持つことが判明した。

モデルの妥当性を既存の紫外光源(希ガスハライドエキシマ分子)による超短パルス増幅結果と比較することにより確認した。このことから、同様な束縛・自由遷移を持つ希ガスエキシマ分子においても超短パルス光の増幅は物理的には同様であることが明らかとなった。(3)基底状態が解離性の自由状態を持つ希ガスエキシマ分子の解離を制御し、これをさらに再励起することはレーザーの上準位数密度を増加させるためにも重要である。2波長の超短パルスレーザー光を用いることにより、希ガスエキシマ分子の解離する波束のダイナミクスをサブピコ秒の分解能でコヒーレント制御することに成功した。(4)昨年度に行われた超短パルス用の増幅器設計に基づき増幅器を製作し、その動作特性について調べた。高繰り返し動作のために必須である小型の放電励起の希ガスエキシマ増幅器を作成し、これを用いて増幅器単体でのレーザー発振について世界で初めて成功した。(5)半導体の基本物質であるシリコンと高出力真空紫外光とを相互作用させることにより、表面の自然酸化膜の除去ならびに平滑化、さらに表面の不純物質である有機物質の除去を行った。またTEOSを用いることにより、室温で酸化膜をシリコン基板上に均一に作製することに初めて成功した。品質管理の厳しい半導体産業界で用いられるレベルまで被加工物質が到達していることを確認した。
ＥＵにおけるスポーツの統合・インクルージョン政策に関する研究

本研究は、EUにおけるスポーツの統合・インクルージョン政策を、メール調査およびヒアリングをSWOT分析により検証する。2018年度は、2017年度の研究成果とEU Sport Forumの発表演題の内容分析を通して、統合・インクルージョンに関する調査票を作成した。調査票は4名の研究者によってback translationを実施し、英文調査票を作成した。次に、シンポジウムのために来日していたTAFISA-Europe会長に、英文調査票の妥当性およびワーディングのチェックを依頼し、若干の修正を行った。調査票をTAFISA-Europe加盟国へ送付し、メール調査を実施した。現在は調査票の回収中で、データ入力の後に量的指標により統合・インクルージョンの現状と段階を分析する。第1回TAFISA-Europeスポーツ・フォー・オールゲームズがオランダのフリースランドで開催され、現地調査を行った。同ゲームズは、NOC*NSF、TAFISA、スポーツフリースランド等が連携・協働し、Europe CommisionのErusmus+の補助金で運営した。参加国はヨーロッパを中心に20ヵ国、合計50種目の伝統スポーツの約500名が参加し、観客は数十万人に上った。同ゲームズの目的は、EU諸国における民族の誇りを伝統スポーツにより確認し、健康増進を図り交流することにある。EUへの加盟により、国境が無くなったが、それぞれの民族の誇りを伝統スポーツに見出し、参加型イベントの開催により、EUの統合とインクルージョンを進めようとしていることが伺えた。オランダを訪ねた際に、国立スポーツナレッジセンターを訪ね、オランダにおけるスポーツの統合・インクルージョン政策に関する予備調査を実施した。また、アイルランド・ダブリンにおいて開催された第23回ヨーロッパスポーツ科学学会において、研究成果の口頭発表を行った。研究初年度は、EUのヨーロッパコミッションにおける統合・インクルージョン政策の担当者(スポーツ局)とヨーロッパコミッションから事業受託しているTAFISA(The Association for International Sport for All)事務局長への半構造化インタビューを行った。また、EUスポーツフォーラムにおける発表テーマの内容分析を行った結果、「スポーツ都市」、「伝統スポーツ」、「健康づくりのためのスポーツクラブ」、「障がい者スポーツ」、「アンチドーピング」、「難民の受容(インクルージョン)」の6つに分類することができた。研究2年目の2018年度は、スポーツの統合・インクルージョンに関する現状と達成度を測定する調査票を作成した。バイリンガル研究者によるback translation(再翻訳)の後、妥当性を高め、対等性を保証する英文調査票を完成した。完成した英文調査票によりTAFISA-Europeに加盟する会員に対してメール調査を実施した。今年度は、データ入力を行い、EU諸国全体の統合・インクルージョンの現状とステップを明らかにする。また、ヨーロッパコミッションとTAFISA等の連携事業の現地調査を実施し、EUへの加盟により、国境が無くなったが、それぞれの民族の誇りを伝統スポーツに見出し、参加型イベントの開催により、EUの統合とインクルージョンを進めようとしていることが伺えた。また、研究最終年度の2019年度のモデル国のケーススタディの予備調査をオランダにおいて実施した。最終年度である2019年度は、まず、TAFISAのEU加盟国に対するメール調査の結果を分析する。その際、統合・インクルージョンの現状とステップを分析する。分析の成果は、日本生涯スポーツ学会等の国内学会と国際スポーツ社会学会等の国際学会において、研究発表を行う。次に、EUにおけるモデル国のケーススタディを実施する。EUにおけるスポーツ団体の統合・インクルージョンのモデル国として、オランダ、ドイツ、フィンランドを選定した。ドイツはアテネオリンピックにおける惨敗により、ドイツオリンピック委員会(DOC)とドイツスポーツ連盟(DSB)が2006年に統合し、DOSB(ドイツオリンピックスポーツ連盟)に再編成された。オランダは翌2007年に、オランダオリンピック委員会とオランダスポーツ連盟が統合した。フィンランドは、2017年にフィンランドオリンピック委員会(FOC)とフィンランドスポーツ連盟(FSF)が統合することが決定している。オリンピック委員会とスポーツ連盟が統合した3団体に対して、統合とインクルージョン(障害者スポーツ団体との統合・事業)に関するインタビュー用調査票を作成する。完成した調査票により、オランダではNOC*NSF理事、ドイツではDOSB副会長、フィンランドではFOC事務局長に対して、半構造化インタビューを行う。インタビューはICレコーダーに録音し、語学業者によりテープ起こしを行う。インタビュー調査の結果はSWOT分析を行い、スポーツ団体の統合化による強みと弱みを浮き彫りにする。3年間にわたる研究成果を総合・考察を行い、国内海外学会でのプレゼンと研究論文の投稿を行う。具体的には、European Commissionが取り組んできたスポーツの統合・インクルージョン政策の内容分析を行う。ECによるスポーツ政策が開始されたのは2007年からで、Lisbon treatyという27カ国による合意がなされたことによる。ECからのスポーツ事業の申請には、EU28カ国の中で5カ国、5団体が最低基準になっている。これまでの主要事業は、1スポーツ都市ネット、2伝統スポーツプロジェクト、3健康づくりのためのスポーツクラブプロジェクト、ヨーロッパスポーツ週間、4障害者スポーツ事業、5アンチドーピング事業、6難民社会的受容プロジェクトなどが行われている。各事業は、5カ国、5団体等だけでなく、独自にパートナーやスポンサーを集めることが奨励され、各年度報告に対して、独立評価機関による事業評価(4分野)が行われ、81点/100点以上が、翌年の事業継続の基準になっている。

これらのデータを分析し、ヨーロッパスポーツ科学学会(アイルランド)へ発表申請を行い、7月の研究発表が承認された。研究初年度は、EUのヨーロッパコミッションにおける統合・インクルージョン政策の担当者(スポーツ局)とヨーロッパコミッションから事業受託しているTAFISA(The Association for Sport for All)事務局長への半構造化インタビューを行うことが主目的であった。スポーツ局担当者は、昨年11月に開催されたTAFISA World Congress(ソウル)でインタビューを行い、言語データの収集を行った。TAFISA事務局は、昨年9月にフランクフルト郊外にある同事務局を訪ね、事務局長だけでなく、3名の事務局員からも受託事業に関する情報を収集することができた。2番目の目的であったEUスポーツフォーラムにおける発表テーマの内容分析であった。これもウェブサイトから過去のコングレス情報を収集し、内容分析を行った結果、「スポーツ都市」「伝統スポーツ」「健康づくりのためにスポーツクラブ」「障害者スポーツ」「アンチドーピング」「難民社会受容」の6つに分類することができた。最後に、これまでの内容分析、インタビューの結果をもとにして、スポーツ政策の統合・インクルージョンに関するヒアリング調査票を作成した。次年度は、この調査票を基にして、EUにおけるスポーツ政策のステークホルダーに対して、半構造化インタビューを行う。また、2018年7月には、研究成果をヨーロッパスポーツ科学学会において、研究発表を行う。本研究は、EUにおけるスポーツの統合・インクルージョン政策を、メール調査およびヒアリングをSWOT分析により検証する。2018年度は、2017年度の研究成果とEU Sport Forumの発表演題の内容分析を通して、統合・インクルージョンに関する調査票を作成した。調査票は4名の研究者によってback translationを実施し、英文調査票を作成した。次に、シンポジウムのために来日していたTAFISA-Europe会長に、英文調査票の妥当性およびワーディングのチェックを依頼し、若干の修正を行った。調査票をTAFISA-Europe加盟国へ送付し、メール調査を実施した。現在は調査票の回収中で、データ入力の後に量的指標により統合・インクルージョンの現状と段階を分析する。第1回TAFISA-Europeスポーツ・フォー・オールゲームズがオランダのフリースランドで開催され、現地調査を行った。
未発見シリコンナノワイヤーの構造予測と物性評価

本研究は新しいナノクラスターの創成を目指し、金属内包シリコンクラスターとそれを基本構造に持つナノ構造体に関する研究である。従来、金属元素とシリコンの系では、1965年フランスのCrosらにより合成された、ガスハイドレートと同形のシリコンクラスレート化合物(Silicon Clathrate)が広く知られていた。これはSi20,Si24,Si28の多面体ケージの連結により構成されており、ケージ内にはアルカリ金属原子1個が内包されている。シリコンが炭素と同じIV属元素であることや、金属をドープした炭素クラスター、フラーレンとの構造の類似性が注目されていた。さらに、2001年に、筑波大学の研究グループが実験と理論計算により、タングステン内包シリコン12量体が六角柱の形状であり、極めて安定であることを見出した。そのため、金属内包シリコンクラスターに対する実験及び理論的研究が盛んに行われるようになっている。本研究では、シリコンクラスレートのようにケージが繋がった形状ではなく、より対称性が高く、安定な構造体の網羅的探索を行い、さらに水との反応性およびシリコンクラスター1個を単量体とした時の多量体の物性について調べた。本研究グループが行ったシリコンフラーレンおよびそれを基本構造にもつナノ構造体の研究では、種々の元素に依存した物性計算と安定性の詳細解明を行うと共に、水素終端により内包金属のない籠状安定構造を見出した。金属や2元合金クラスターの最安定構造決定と物性算定も数多く行い、系統的な理解を得た。さらに、その電気伝導特性を第一原理シミュレーション計算によって詳細に検討した。内包原子種によって、半導体、金属、さらには半金属までが可能であることを示すことに成功した。特に、磁性に関する研究では、スピントロニクス用材料として期待できる機能を予言した。分子や結晶の理論設計用に用いられる第一原理計算は通常、擬ポテンシャルを用い平面波展開によっている。本研究では全電子全ポテンシャル法を原子軌道と平面波の組合せを基底関数とすることで実現し、それを金属内包シリコンフラーレンに適用した。最近、金属内包シリコンクラスターに対する実験及び理論的研究が盛んに行われるようになっている。この研究の発端は、2001年に筑波大学の研究グループが実験と理論計算により,タングステン内包シリコン12量体が6面の柱状体であり極めて安定であることを見出したことである。本研究ではより対称性が良く、安定な構造体の網羅的探索を行い、さらに水との反応性およびシリコンクラスター1個を単量体とした時の多量体の物性について調べた。金属内包シリコンクラスターと水分子との反応性ではシリコンの数が増えるにしたがい、水分子との反応性が弱まることがわかり、分子研グループによる実験結果を良く再現していた。これら実験およびシミュレーション結果は金属がシリコンに内包されていることを強く支持し、質量分析だけでは得られないクラスターの構造に関する重要な知見を得ることができた。多量体に関する計算では、例えば、ZrとTiを内包したシリコン16量体2個を結合した擬似分子について計算を行った。Zr内包の場合では、結合長2.52Åでフラーレン構造を保持しながら結合し、次々と同様の操作を行えば金属内包シリコンナノワイヤーを構築できる。一方、Tiでは、結合はファンデルワールス的で弱く、クラスターは安定して存在するため、クラスターの独自性を保ったまま自己組織化を行わせることが出来る。同様に、磁性を持つ金属内包シリコンクラスターを自己組織化させれば、ナノ磁気記録媒体の創製が可能となることを示すことができた。

従来、金属元素とシリコンの系では、1965年フランスのCrosらにより合成された、ガスハイドレートと同形のシリコンクラスレート化合物(Silicon Clathrate)が広く知られていた。これはSi20,Si24,Si28の多面体ケージの連結により構成されており、ケージ内にはアルカリ金属原子1個が内包されている。シリコンが炭素と同じIV属元素であることや、金属をドープした炭素クラスター、フラーレンとの構造の類似性が注目されていた。さらに、2001年に、筑波大学の研究グループが実験と理論計算により、タングステン内包シリコン12量体が六角柱の形状であり、極めて安定であることを見出した。そのため、金属内包シリコンクラスターに対する実験及び理論的研究が盛んに行われるようになっている。本研究では、シリコンクラスレートのようにケージが繋がった形状ではなく、より対称性が高く、安定な構造体の網羅的探索を行い、さらに水との反応性およびシリコンクラスター1個を単量体とした時の多量体の物性について調べた。本研究グループが行ったシリコンフラーレンおよびそれを基本構造にもつナノ構造体の研究では、種々の元素に依存した物性計算と安定性の詳細解明を行うと共に、水素終端により内包金属のない籠状安定構造を見出した。金属や2元合金クラスターの最安定構造決定と物性算定も数多く行い、系統的な理解を得た。さらに、その電気伝導特性を第一原理シミュレーション計算によって詳細に検討した。内包原子種によって、半導体、金属、さらには半金属までが可能であることを示すことに成功した。特に、磁性に関する研究では、スピントロニクス用材料として期待できる機能を予言した。
視神経炎、緑内障、および後頭葉障害患者における空間和と動的静的視野解離の関係

生理的SKDの計測を行うため、眼疾患の既往が無く、眼科的検査で異常を認めない正常者10例を対象に45度、135度、225度、315度経線上に沿った動的および静的視野計測を施行した。動的視野計測ではHumphrey Field Analyzer(HFA)の動的プログラムを用いて、視標サイズIII、視標輝度le(25dB)の視標を各経線上に沿って4度/secで求心的に動かし、3回ずつ測定し平均を求めた。静的視野計測では各経線上をサイズIIIの視標を用いて7度間隔(0-56度)で閾値計測を行い、測定結果から回帰直線を求め動的視標と同一輝度の視標が識別される座標を求め、SKDの量を計測した。空間和(SS)の計測では、同一検者に対しHFAの24-2プログラムをサイズIIIとVの視標を用いて視野計測を行い、各測定点の感度差(V-III)より空間和を求めた。これらより、0-90度、90-180度、180-270度、270-360度の4象限と視野全体の空間和の平均を求め、対応する経線のSKDとSSの関係を求めた。視野の解析では、左眼はすべて右眼に変換し、正常者を40歳未満(5例、平均年齢28.4歳)と40歳以上(5例、平均年齢59.2歳)の二群に分け比較した。45度、135度、225度、315度経線上のSKDの平均(度)は、40歳未満ではそれぞれ15.8、15.4、12.8、1.1、40歳以上ではそれぞれ15.2、17.0、16.7、8.9となった。これに対応する各象限のSSの平均(dB)は、40歳未満ではそれぞれ4.8、4.8、5.0、4.3、40歳以上ではそれぞれ5.4、5.1、5.1、5.0となった。視野全体のSKDとSSの平均は、40歳未満ではそれぞれ11.3、4.7、40歳以上ではそれぞれ14.4、5.1となった。以上より、315度経線上のSKDは他の経線に比べ小さく、同一象限のSSも他の象限にくらべ小さくなる傾向を示し、視野全体では年齢が高いほど、生理的SKDは大きくなり、SSも大きくなる傾向を示すことがわかった。これから更に正常者の対象を増やし、患者のSKDとSSの関係についの比較検討する予定である。
サルコペニアによる摂食嚥下障害の新たな診断方法開発とリハビリテーション効果の検証

初年度の調査では、嚥下機能の客観的な指標を導き出すことを目的とする。摂食嚥下機能評価としてVFを用い、舌骨の移動距離、移動速度と咽頭腔の面積を算出し、全身のサルコペニアと実際の摂食嚥下機能との関連を明らかにする。次年度の調査では、初年度の調査でSarcopenic Dysphagiaと診断された者に対して群分けをし、3か月間の摂食嚥下と全身的なリハビリテーション介入を行うことによる効果検証を行う。
アジア・アフリカのメガキャンプにおける難民の経済活動に関する総合的比較研究

本研究の目的は、長期化難民による経済活動が創出される機序とそれがホスト社会に与えるインパクトを解明することにある。そのためにアジア・アフリカのメガキャンプ(大規模な難民キャンプ)や定住地での難民の経済活動を体系的に比較する。具体的には難民をとりまく国家政策、環境、歴史、文化、時間のいかなる要因が経済活動の創出と展開にどのように影響するのかを明らかにする。本研究にには、1難民の地域統合政策の新たな方途を探求する意味と、2意味を帯びた時空間としての「場所」を創り出す人びとの社会-文化的実践に焦点をあてた文化人類学的な研究の視点と方法論を発展させる意味がある。
サイバーフィジカルシステムにおける環境適応型制御タスク管理機構の開発

サイバーフィジカルシステムにおいて,現在の環境のもとで最適となる制御タスクの管理方法を提案した.弾性タスクモデルを用いて,低消費エネルギー化とタスクの制御性能の向上とのトレードオフを最適化問題として定式化し,その最適解を求めるアルゴリズムを求めた.また,制御性能の劣化をできる限り抑えつつ,過負荷状態を回避する手法として,マルチバージョンタスクモデル用いた手法とジョブスキッピングによる方法とを提案した.最後に,複数のエージェントが協調して作業をするときに,システム全体の性能が最適となるエージェントの位置の探索タスクの構成方法を提案した.サイバーフィジカルシステムにおいて,現在の環境のもとで最適となる制御タスクの管理方法を提案した.弾性タスクモデルを用いて,低消費エネルギー化とタスクの制御性能の向上とのトレードオフを最適化問題として定式化し,その最適解を求めるアルゴリズムを求めた.また,制御性能の劣化をできる限り抑えつつ,過負荷状態を回避する手法として,マルチバージョンタスクモデル用いた手法とジョブスキッピングによる方法とを提案した.最後に,複数のエージェントが協調して作業をするときに,システム全体の性能が最適となるエージェントの位置の探索タスクの構成方法を提案した.分散型計算システムのリソース管理の例として,処理を機能別に分割して分散的に処理を行うマルチティアサーバシステムにおける動的管理機構を考えた.各アプリケーションが,局所的に他のアプリケーションとQoSを交換して,リソースの要求を提示したときに,リソース制約を満たしかつQoSが公平になるように各アプリケーションに対してリソースの修正を求める調停器の設計法を提案した.本手法は協調制御の手法に基づいており,QoSの公平化が達成するための十分条件を導出した.さらに,各ティアは複数の計算機から構成されているが,低消費電力化を達成するためには,ボトルネックとなっていないティアに関してはできるだけ多くの計算機を停止させることが重要である,そのために,QoSが公平となるリソースの割り当てを行った後,できるだけ多くの計算機を停止させるようにリソースを各計算機に割り当てる方法を最適化問題として定式化し,例題を用いて最適割り当てが達成されることを確認した.サイバーフィジカルシステムにおいて重要な課題である低消費電力と処理性能のトレードオフを解消するために,弾性アルゴリズムを拡張した手法を提案した.弾性アルゴリズムの弾性係数が消費電力に依存すると仮定して,最適なプロセッサ利用率と消費電力を逐次的に求める方法であり,シミュレーションにより計算時間の評価を行った.サイバーフィジカルシステムにおいて,制御入力を計算するときに生じる計算機システムでの計算時間遅れがプラントに及ぼす影響を基に各制御タスクの優先度を決定することになる.今年度は,制御性能を考慮したスケジューラの設計のための基礎データとして,1次元プラントを対象に計算時間遅れと制御対象の安定性との関係を調べた.特に,時間遅れによりHopf分岐,周期倍分岐などの非線形現象が観測されることを明らかにした.サイバーフィジカルシステムにおいて分散的に処理を行うマルチティア計算機システムを効率的に管理することは重要である.複数のタスクが各ティアに対して利己的に処理要求を出す場合に,各ティアのリソース制限を満足するようにリソースの調停を行う動的管理機構の設計法を提案した.システム全体を差分方程式でモデル化し,調停が達成できるための十分条件を導出した.サイバーフィジカルシステムにおいて複数のタスクを一つの計算機システムを用いて実行する場合を考えた.各タスクは複数のバージョンンと呼ばれる処理アルゴリズムを持っており,そのアルゴリズムによって処理の品質と実行時間が異なる.各タスクがリリースしたジョブはEDFスケジューラによってスケジュールされて実行されると仮定する.リリースされたジョブのすべてがデッドラインミスとならない条件をスラックを用いて表した.その条件を満たしつつシステム全体での処理の品質の総和が最大となるようにリリースするジョブのバージョンを決定する方法を提案した.本手法は,離散最適化問題として定式化できるが,動的計画問題に変換し,制約条件を利用した探索の効率化を行っている.さらに,ヒューリスティックな探索空間の縮小方法を提案し,その性能を評価した.指定されたミッション空間を複数のモバイルセンサでセンシングするときに,そのセンシング性能の最大化は重要である.一方で,モバイルセンサは電池駆動型が多く,消費電力の節約も重要である.この二つはトレードオフの関係にある.消費電力の低減を考慮したセンシング性能の最大化問題をポテンシャルゲームとしてモデル化した.このポテンシャルゲームのナッシュ均衡がレプリケータダイナミクスの安定平衡点となることを利用した分散型最適センサ配置方法を提案した.さらに,シミュレーションにより低消費電力化の重要性とセンシング性能との関係を調べた.(1)余代数を用いたシステム表現とスーパバイザ制御従来の離散事象シメテムのモデルを含むミーリーマシンを余代数で表現し,部分観測のもとでのスーパバイザが存在するための条件を双模倣の考え方に基づいて導出した.さらに,従来のノーマル性には問題があることを明らかにし,修正ノーマルという概念を提案し,そのもとで最大修正ノーマル言語が常に存在することを明らかにした.(2)物理システムの状態を考慮したスケジューリングスケジューラビリティと制御対象の安定性を維持しつつ,制御システム全体のコストを最適化するようなジョブのスキッピング方法を提案した.特に,物理システムの状態を評価関数に取り入れることで,個々の制御システムで外乱に対して安定性の劣化を抑えることができた.(3)協調制御のセンサネットワーク制御への応用センサ間の通信を頻繁に行うと通信にかかる消費電力が大きくなる.一方で,センサ間のデータ交換の頻度を少なくすると,最適配置への到達が遅れる.そこで,データ通信の頻度を抑えても最適配置へ移動できる制御方法を提案し,理論的に達成できることを示した.
ナノグラフェン磁性流体を利用した革新的レアメタル磁気回収プロセス

将来のレアメタル回収プロセスに資するグラフェン磁性流体の創製を最終目標とし、本研究では、磁性発現が提唱されるジグザグ端導入ナノグラフェンの効率的作製手法の開発を行った。ジグザグ端導入手法として知られるナノカッティング法を超臨界水環境下で進行させることで、触媒微粒子によるジグザグ端トレンチ形成(ナノカッティング)と、超臨界流体によるグラフェン剥離を重畳させた、ジグザグ端導入ナノグラフェンのワンポッド作製プロセスの構築に至った。本手法は従来の気相法と異なり、流体中に分散したグラファイト粉末への適用が可能であり、ジグザグ端導入ナノグラフェンの量産化に資するものである。本研究では、強磁性体であり特異な吸着特性を持つことが理論的に予測されているジグザグ端ナノグラフェンを高効率に作製することで、ナノグラフェン流体を創製し、これを用いた革新的なレアメタル微粒子回収プロセスを提案することを目的とする。酸化、又は、還元雰囲気下で金属微粒子を担持させたグラファイトを加熱すると、金属微粒子が表面を侵食し、結晶方位に従ってジグザグ端で構成されたナノトレンチが形成される。本研究ではこの反応と超臨界流体の層状化合物剥離効果を同時利用したエッジ制御グラフェンの一段階作製技術を確立した。本反応は活性化エネルギーが高く、一般的に650°C以上の高温が必要であるとされてきたが、本研究では、従来の気相中での酸化処理に代え、超臨界水による処理を行うことで、触媒銀微粒子によるナノカッティング反応を流体中で、且つ、500°C以下の低温で進行させることに成功し、原料グラファイト粉末から、ジグザグ端の導入されたグラフェンを直接作成することを可能とした。バルク全体へのジグザグ端導入比率はラマン散乱スペクトルから評価した。ラマン散乱分光法は、非常に有力なグラフェンの構造解析手法であり、アームチェア端で顕著なDバンドが、ジグザグ端では消失することから、バルクとしてのジグザグ端の抽出の可否を判断できる。銀微粒子の初期担持密度、処理時間、処理温度、処理圧力依存性を検討することで、未処理のグラファイト粉末と比較して、ジグザグ端導入の指標となるラマンスペクトルのDバンドのD'バンドに対する強度比を40%低減することに成功している。ジグザグ端は金属微粒子の吸着に対し有利に働くことから、本研究により見出されたジグザグ端導入ナノグラフェンの高効率作製手法は、将来的なグラフェン吸着剤を利用したレアメタルや放射性微粒子回収に大きく貢献するものであると期待される。近年、レアメタルの供給不安から、“金属微粒子回収プロセス"の社会的重要性が加速度的に増している。本研究では、強磁性体であることが理論的に予測されているジグザグ端ナノグラフェンを磁場により抽出することで、ナノグラフェン磁性流体を創製し、さらにグラフェンの金属微粒子の安定吸着・担持特性を利用することで、革新的なレアメタル磁気回収プロセスを確立することを目的とする。抽出されたジグザグ端ナノグラフェンの構造はラマン散乱分光法、SPM、HRTEMにより規定する。特にラマン散乱分光法は、非常に有力なグラフェンの構造解析手法であり、アームチェア端で顕著なDバンドが、ジグザグ端では消失することが明らかとなっているため、バルクとしてのジグザグ端の抽出の可否を判断できる。酸化、又は、還元雰囲気下で金属微粒子を担持させたグラファイトを加熱すると、金属微粒子が表面を侵食し、結晶方位に従ってジグザグ端で構成されたナノトレンチが形成(ナノカッティング)されることが1930年代から知られており、この反応を利用したグラフェンのエッジ制御への期待から、近年再び注目を集めている。本反応は活性化エネルギーが高く、一般的に650  ̊C以上の高温が必要であるが、本研究では、従来の気相中での酸化処理に代え、超臨界水による処理を行うことで、ナノカッティング反応を流体中で、且つ、500  ̊C以下の低温で進行させることに成功し、グラフェン中への効率的なジグザグ端の導入を可能とした。本手法で作成されたグラフェンに対し磁気分離を試みたところ、磁気分離前後でジグザグ端の導入を示す、ラマンスペクトルのDバンドのD'バンドに対する強度比の減少が見られたことから、ジグザグ端ナノグラフェンの作製と抽出の実現可能性が見い出された。初年度におけるジグザグ端グラフェンの作製とその抽出は、当初計画通り進展している。磁化率測定に関しても実施しており、不純物磁性元素による磁気特性の範疇を超えた磁性の発現についても、現在までに確認されている。レアメタル微粒子のナノグラフェンへの吸着と磁場による回収プロセスの開発として、まずモデル系としてPt微粒子の吸着・回収に取り組む。

Ptナノ粒子(<100 nm)を分散した溶媒にナノグラフェン磁性流体を混合し、Ptナノ粒子のナノグラフェンへの吸着状態をHRTEMにより観察する。その後、磁気分離装置に導入することで、磁場によりナノグラフェンに担持された金属微粒子を流体から分離し、最後に、酸素雰囲気での熱処理により、グラフェンを完全に除去する。プロセスの評価尺度は、仕込みのPt量に対する、回収できたPt量の比(回収効率)とPt中炭素の残存率(純度)とする。このPt微粒子で得た知見を元に、同様の手法で、その他のレアメタル(Ru, Rh, Au, Ag)や、飛散放射性物質として問題となっているSr, Csなどに展開する。吸着・磁化特性の元素依存性を診ることで、多種金属微粒子混在系における分離回収技術への展開を検討し、レアメタルのみならず、放射性元素回収も含む、本プロセスの実用指針を構築する。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額と合わせ、平成25年度の研究遂行に必要な下記3点を中心に、使用する予定である。1.磁化率測定(依頼測定)2.磁気分離プロセス装置の開発3.レアメタル微粒子の調達
環北太平洋の危機に瀕した原住民言語にかんする緊急調査

1.平成9年79月の約2ケ月を現地調査に充て、11月下旬に研究分担者・Ives GoddardとMichael Kraussを日本(京都大学)に招聘し、その際、研究分担者・協力者全員に若干の部外者をくわえて研究会を開いた。夏の現地調査では、現地に在住する研究分担者のElsie Matherから調査ならびに研究上の助言と指導をえながら、各人がこれまでに蓄積してきた資料の整理と分析にたいする反省にもとづいて、不足部分の補完をなすとともに,新たな側面に関する調査を行った。いずれも、危機に瀕したそれぞれの言語について、詳細で良質の記述文法の完成を目指すものである。内容は下記25。GoddardとKraussには、上記研究会での講演を依頼するとともに、夏の各人の調査結果の検討ならびに平成10年4月に刊行予定の報告書(論文集)の作成に助言と協力をもとめた。報告書の前編(242頁)はすでに平成9年6月に刊行をおこなった(研究発表・図書に記載)。2.エスキモー語は研究代表者が形態・統語法の諸問題、シベリア・エスキモー語は協力者の永井が音韻法、アリュート語は大島が形態法の諸問題の解明に重点をおいた調査を行った。代表者はまた、自らの現地調査と研究協力者にたいする指導にくわえて、アラスカ大学アラスカ原住民言語研究所の研究者と情報交換を行った。3.インディアン諸語については、分担者の堀、渡辺、協力者の笹間、〔現地参加の〕中山、市橋が研究代表者と密接に連携・協力しながら、各言語の形態法・統語法に関する調査を進めた。4.シベリアの諸言語については,遠藤がユカギ-ル語の、風間伸次郎がツングース語の形態・統語法の基礎的調査を開始し、協力者の特古斯が風間と協力しながらチュクチ語の名詞抱合の細部を精査した。5.オーストロネシア語族については、崎山が多音節の単音節化にもとづく声調の発生をカイ語について闡明した。内容は下記25。1.平成7年79月の約2ヶ月を現地調査に充て,11月中旬にベルグスランドとジュコバを日本(京都大学)に招聘し,その際,研究会を開いた.夏の現地調査では,各人がこれまでに蓄積してきた資料の整理と分析にたいする反省にもとづいて,不足部分の補完をなすとともに,新たな側面に関する調査を行った:内容は下記24.二人の外国人研究分担者には,講演会での講演を依頼するとともに,夏の各人の調査結果の検討ならびに平成8年度の調査に向けての計画作成に助言と協力をもとめた.2.エスキモー語は研究代表者が形態・統語法の諸問題,アリュート語は大島がベルグスランドの示唆を仰ぎつつ,形態法の諸問題の解明に重点をおいた調査を行った.研究代表者は,自らの現地調査と研究協力者にたいする指導にくわえて,アラスカ大学アラスカ原住民言語研究者の研究者と情報交換を行った.3.インディアン諸語については,箕浦,渡辺,堀,笹間,宮岡(晃洋),中山,市橋が研究代表者と密接に連携・協力しながら,各言語の音韻記述の纏めを試みるとともに,形態法に関する調査を進めた.4.古アジア諸語については,遠藤がユカギ-ル語の,一ノ瀬がジュコバと協力しつつコリャ-ク

語の,それぞれ基礎語彙調査を行うことによって音韻記述の試み,特古斯がチュクチ語の音韻記述の纏めを行った上で,形態法の細部を精査する試みを始めた.1.平成8年79月の約2ヶ月月(但し一名は5ヶ月半)を現地調査に充て、11月下旬に研究分担者・山本昭を日本(京都大学)に招聘し、その際、研究会を開いた。夏の現地調査では、現地に在住する研究分担者のキンケードとセグインから調査ならびに研究上の助言と指導をえながら、各人がこれまでに蓄積してきた資料の整理と分析にたいする反省にもとづいて,不足部分の補完をなすとともに,新たな側面に関する調査を行った。いずれも、危機に瀕したそれぞれの言語について、詳細で良質の記述文法の完成を目指すものである。内容は下記24.山本には、研究会での講演を依頼するとともに、夏の各人の調査結果の検討ならびに平成9年度の調査に向けての計画作成に助言と協力をもとめた。2.エスキモー語は研究代表者が形態・統語法の諸問題、シベリア・エスキモー語は協力者の永井が音韻法、アリュート語は大島が形態法の諸問題の解明に重点をおいた調査を行った。代表者らは、自らの現地調査と研究協力者にたいする指導にくわえて、アラスカ大学アラスカ原住民言語研究所の研究者と情報交換を行った。3.インディアン諸語については、分担者の堀、協力者の渡辺、笹間、[現地参加の]中山、市橋が研究代表者と密接に連携・協力しながら、各言語の形態法・統語法に関する調査を進めた。4.シベリアの古アジア諸語については,遠藤がユカギ-ル語の形態・統語法の基礎的調査を開始した。1.平成9年79月の約2ケ月を現地調査に充て、11月下旬に研究分担者・Ives GoddardとMichael Kraussを日本(京都大学)に招聘し、その際、研究分担者・協力者全員に若干の部外者をくわえて研究会を開いた。夏の現地調査では、現地に在住する研究分担者のElsie Matherから調査ならびに研究上の助言と指導をえながら、各人がこれまでに蓄積してきた資料の整理と分析にたいする反省にもとづいて,不足部分の補完をなすとともに,新たな側面に関する調査を行った。内容は下記25。GoddardとKraussには、上記研究会での講演を依頼するとともに、夏の各人の調査結果の検討ならびに平成10年4月に刊行予定の報告書(論文集)の作成に助言と協力をもとめた。報告書の前編(242頁)はすでに平成9年6月に刊行をおこなった(研究発表・図書に記載)。代表者はまた、自らの現地調査と研究協力者にたいする指導にくわえて、アラスカ大学アラスカ原住民言語研究所の研究者と情報交換を行った。3.インディアン諸語については、分担者の堀、渡辺、協力者の笹間、[現地参加の]中山、市橋が研究代表者と密接に連携・協力しながら、各言語の形態法・統語法に関する調査を進めた。4.シベリアの諸言語については,遠藤がユカギ-ル語の、風間伸次郎がツングース語の形態・統語法の基礎的調査を開始し、協力者の特古斯が風間と協力しながらチュクチ語の名詞抱合の細部を精査した。5.オーストロネシア語族については、崎山が多音節の単音節化にもとづく声調の発生をカイ語について闡明した。
史跡・博物館見学による作業的・体験的学習のための画像教材の開発

1.研究の目的の達成本研究では、スチルビデオカメラによって約500枚の史跡、博物館の実物を撮影し、この画像データをコンピュータと連動させることによって、次の18の学習テーマにわたる「江戸時代学習」のための地域教材ソフトを開発することができた。(1)江戸庶民の生活文化(2)浮世絵(3)大名の生活(4)徳川ゆかりの女性たち(5)松尾芭蕉と奥の細道の旅(6)蘭学の発達に尽くした人々(7)国学の発達に尽くした人々(8)儒学の発達に尽くした人々(9)江戸城と町づくり(10)新田開発と農業技術の進歩(11)五街道と一里塚(12)開国後の貿易(13)忠臣蔵(14)町奉行と代官(15)亨保の改革(16)江戸中期の政治改革(17)安政の大獄と桜田門外の変(18)江戸幕府の最後2.研究実施計画の遂行いち早くアップル社のスチルビデオカメラを購入していただいたおかげで、計画通り7月に2回,8月に3回、東京へ史跡・博物館のスチルビデオ撮影に出かけることができた。ただ毎回ノート型パソコン、パワーブックを携行したので、一日に撮影できる箇所に制約が生じた。このため12月にさらに3回、そして、1月にも1回、追加して撮影に行かざるを得なかった。このような計画の変更はあったが、本研究の根幹をなすスチルビデオ撮影が遂行されたことは有難いことであった。3.今後の研究の展望本研究を通して、江戸時代の体験的学習のための導入教材がコンピュータを活用して効果的に開発されることが明らかになった。今後は「明治,大正,昭和時代」の作業的,体験的学習のための教材リフトの開発を目ざしている。そこにおいては単にスチルビデオだけでなく、映像・音声・音楽・写真・図解・文字などを統合したマルチメディア教材の開発を目ざしている。
シーア派イスラームの聖廟・墓地の形成と発展：法理論と地理空間情報による総合的研究

本年度は、イランのシーラーズ市のダール・アッサラーム(Dar al-Salam)墓地や、シャー・チェラーグ廟、ハーフェズ廟およびそこに隣接する一般墓地、イブラーヒーム廟、ビービー・ドホタラーン廟、スィーブーエ廟、シャイフ・ルーズベハーン廟など、旧市街の中に点在する聖者廟、また郊外に広がる現代の一般墓地の現地調査を重点的に行った。さらに、タブリーズ市のダール・アッシュアラー(Dar al-Shu'ara)墓地、アルダビール市のシャイフ・サフィー廟といった、都市の最も有名かつ歴史的な一般墓地や聖廟について調査した。これらの墓地や聖者廟の立地からは、都市域の発展と墓地(および聖者廟)の間には明確な関連があることが明らかとなった。また、前年度に発見した新出資料である、1920年代のシーラーズ旧市街の『死亡者帳簿(Daftar-e motavaffiyat)』(約1000名の死亡者の名前・年齢・職業・居住街区・死亡原因/病名・罹患期間・墓地・死亡診断医・葬儀場所・その他について記載がある)の文字起こし作業を進め、帳簿全体のデータベース化を行った。さらに、シーア派イスラームに特有の「移葬」(すなわち、聖者廟やイマーム廟に死体を運び、埋葬すること)について、「聖地に眠る」というシーア派ムスリムの死生観、国境を越えて死者を運ぶ19世紀の移葬の実態、拡大する聖者廟と墓地、という観点から研究をまとめた(守川知子「移葬の心性史ーシーア派イスラーム社会における死者の聖地巡礼」『比較文明』34、2018年11月、27-44頁)。ひとつの都市の一般墓地をくまなく調査することにより、都市形成における墓地の立地が非常に重要な役割を果たしていたことが明確になりつつある。また、これまでまったく利用されたことのない新たな資料の発見と、その資料の検討を通じて、本研究の仮説が当初の到達目標以上に説得性をもって立証することが可能な段階となっている。『死亡者帳簿(Daftar-e motavaffiyat)』の精査、聖地(聖廟)と「移葬」に関して文献資料からの分析・検討を進めるとともに、イスファハーンの墓地の実地調査を通じて、イスファハーン、タブリーズ、シーラーズの三都市の比較検討を行う。初年度となる平成29年度は、主にイラン南部のシーラーズ市を中心に、同市の内外に散在する一般墓地の現況調査を行った。なかでもシーラーズ最大の墓地であるダール・ラフマ(Dar al-Rahmat)墓地と、1718世紀にさかのぼることの可能な歴史的墓地であるダールッサラーム(Dar al-Salam)墓地については、その立地、発展・拡大の方向や方角、(旧)市街との位置関係など、特に綿密に調査した。あわせて都市研究や歴史研究の専門家たちと、シーラーズの「墓地」や聖廟(シャー・チェラーグ廟・ハーフェズ廟など)に関する意見交換を行い、「シーア派都市にとっての'墓地'」について知見を深めた。また、現地での資料調査の結果、1920年代のシーラーズ旧市街の『死亡者帳簿(Daftar-e motavaffiyat)』という新たな資料の発見にいたった。同資料はこれまでまったく注目されたことがなく、きわめて稀有で貴重であることに加え、その内容は、本研究にとっての核心をなす、都市と墓地と住民をつなぐ非常に重要なものである。しかし、個人蔵のため、本年度の短期間の調査ではその写真版ですら入手が困難であった。今後、この資料の入手に全力を尽くすとともに、ほかの都市でも同様の資料がないか、資料調査を継続する。(調査の結果如何によっては対象都市を変更するなど、柔軟に対応したい。)また、シーア派社会に特有の「移葬」(死者を聖地に埋葬すること)について、広く19世紀以降の事例収集を行った。実際にひとつの都市の一般墓地をくまなく調査することにより、都市形成における墓地の立地が非常に重要な役割を果たしていたことが明確になりつつある。また、これまでまったく利用されたことのない新たな資料を発見するに至り、その資料を今後検討していくことで、本研究の仮説が当初の到達目標以上に説得性をもって立証することが可能な段階となっている。

さらに、シーア派イスラームに特有の「移葬」(すなわち、聖者廟やイマーム廟に死体を運び、埋葬すること)について、「聖地に眠る」というシーア派ムスリムの死生観、国境を越えて死者を運ぶ19世紀の移葬の実態、拡大する聖者廟と墓地、という観点から研究をまとめた(守川知子「移葬の心性史ーシーア派イスラーム社会における死者の聖地巡礼」『比較文明』34、2018年11月、27-44頁)。ひとつの都市の一般墓地をくまなく調査することにより、都市形成における墓地の立地が非常に重要な役割を果たしていたことが明確になりつつある。また、これまでまったく利用されたことのない新たな資料の発見と、その資料の検討を通じて、本研究の仮説が当初の到達目標以上に説得性をもって立証することが可能な段階となっている。新出資料『死亡者帳簿(Daftar-e motavaffiyat)』の精査とともに、シーラーズの墓地研究を歴史的観点からさらに進めていく。また、シーラーズ最大の聖者廟シャー・チェラーグ廟のワクフ文書の検討を行う。あわせて、イスファハーンとタブリーズの墓地の実地調査を行い、三都市の比較検討を行う。『死亡者帳簿(Daftar-e motavaffiyat)』の精査、聖地(聖廟)と「移葬」に関して文献資料からの分析・検討を進めるとともに、イスファハーンの墓地の実地調査を通じて、イスファハーン、タブリーズ、シーラーズの三都市の比較検討を行う。調査対象地がイランのため、ヴィザの都合(アメリカへの入国が不利になる)により、本年度は単独で渡航をせざるを得ず、また、当初は知己の研究者のいるイスファハーンから始める予定であったが、別の都市から始めたため、現地での研究協力者への謝金等の支払いが不要であった。次年度は、継続してシーラーズの調査を本格的に行うと同時に、イスファハーンの調査を実施する予定のため、旅費および謝金は現地調査の際、使用する計画である。また、墓地のデータ入力と地理空間情報専用のパソコンを購入する。調査対象地がイランのため、ヴィザの都合(アメリカへの入国が不利になる)により、単独で渡航をせざるを得ず、また知己のいないタブリーズ・アルダビール等での現地調査を行ったため、現地の研究協力者への謝金等の支払いが不要であった。次年度は、本格的にイスファハーンの調査を実施するため、旅費および謝金は現地調査の際、使用する計画である。
ストーマ保有者の生きる意欲とスキンケア行動にストーマ看護サービスが及ぼす影響

「ストーマ保有者の生きる意欲とスキンケア行動にストーマ看護サービスが及ぼす影響」について当該3年間にわたり研究した。ストーマケアとそのリハビリテーションは医師からがんや炎症性腸疾患などの病名を告げられ、手術の説明を受けた時が始発であり、回復期、退院後の生活維持期、終末期までのライフスパンを含む。ストーマ保有者への聞き取り、患者会への参加観察と質問紙調査を通して課題を掘り下げ、以下を明らかにした。【成果の概要】1)ストーマ保有者の加齢に伴う課題:65歳以上の比率が60%を超え、生活課題は介護問題から緩和ケアまで拡大していた。虚弱・要介護状態にある高齢ストーマ保有者へのQOL保持、看看連携、訪問看護師と介護職の機能分担、ならびに終末期ケアの在宅基盤整備が重要であった。2)炎症性腸疾患によるストーマ保有者の課題:平成15年全国患者会調査で2,175名中285名(13.1%)、平均年齢39.8±12.9歳で性比1.6:1であった。手術創、ストーマ周囲と肛門周囲皮膚ケアのニーズは81%であった。人生の「生きがいなし」と答えたものが30%を占め、継続ケア提供時にはメンタルサポートが不可欠と考えられた。3)ストーマ保有者のライフサイクルと課題:多様な価値観と人生経験や生活背景について配慮をしながら個別的なケアを提供する必要がある。4)QOL課題:ストーマ造設に関連した治療の成績は向上し、5年無再発生存率は高くなってきたが、主観的な健康状態とストーマの局所状況はQOLと密接な関連を持つので、ケア困難時のマネジメントについては事例の集積と人的資源の整備が必要である。ストーマ保有者の生きる意欲とスキンケア行動にストーマ看護サービスが及ぼす影響本年度は3年間の研究期間の初年度であり、人工肛門、人工膀胱、痺孔などの専門的なケアを要するストーマ保有者を継続的にフォローアップしている医療機関への研究協力の要請と社会的支援サービス開発に向けたストーマケア専門職によるアクションリサーチの組織作りを目指した。1)アクションリサーチの手法においてはストーマ外来通院患者の協力と患者会の研究への協力が不可欠であり、要介護認定を受け、訪問看護ステーションの訪問サービスを利用している重複障害を持つストーマ保有者とその主介護者より聞き取り調査を実施した。特にストーマを緊急で造設した患者にはスキントラブルの発生が多く、医原性の排泄機能障害が生きる意欲を低下させていることが明らかになった。2)ストーマと肛門周囲ケアニーズが高い若年発症型の炎症性腸疾患患者のなかで大腸、小腸切除または吻合、骨盤内パウチ造設を伴う外科手術群に質問紙調査を行った。メンタルサポートを含めた心身のケアニーズが顕在化しているにもかかわらず、専門職の不足から適切なケアが提供されていないことが明らかになった。3)オストメイトの自己適応尺度(OSAS-J.前川1998)の英語版(OSAS-E)を作成し、英国のHertfordshire大学看護学部心理学教室との共同プロジェクトを立ち上げ、日英比較を進めている。第一報は2003年6月のEurope Stoma Care学会(ECET)で報告予定である。ストーマ保有者の生きる意欲とスキンケア行動にストーマ看護サービスが及ぼす影響本年度は3年間の研究期間の2年目であり、ストーマ保有者を継続的にフォローアップしている訪問看護ステーションにおいて訪問看護師にヒアリングを行った。さらに、日本オストミー協会会員の協力を得て地震、水害などの広域災害に関する意識調査を実施し日本ストーマリハビリテーション学会とヨーロッパストーマケア学会において発表した。また、炎症性腸疾患により一時的・永久的ストーマを保有した患者のQOLの状態について全国調査を行い、関連学会で報告した。1)アクションリサーチの手法においてはストーマ保有患者と家族の研究への協力が不可欠である。