hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語自由対話訓練システムにおけるFocus on Formに基づく学習環境設計

申請者らがこれまでに開発した日本語自由対話訓練システムに、第二言語教育の研究分野における先進的理論であるFocus on Formを取り入れることにより、学習支援効果の向上をはかった。具体的には日本語教育における学習すべき事項のデータベース化、暗示的指導と明示的指導の使い分け戦略の開発、学習対象である文法知識(言語形式)に対する使用方法の評価機構の開発などを行い、これらを既存のシステムに組み込んだ。本研究は、日本語学習者が与えられた課題を達成するために自然言語対話システムと対話することを通じて、対話能力の向上をはかる学習支援システムを開発することを目的とする。特に語学教育の先進的手法であるFocus on Formを取り入れ、言語使用の経験を積みながら、必要に応じて文法的形式に意識を向けさせるような教育戦略を開発する。具体的課題は以下の通りである。(1)学習者の発話に含まれる誤りの検出と、それがどの文法事項(Form)に関連する誤りかの同定(2)日本語対話環境の整備、特に学習者の発話を適切に文脈に位置づける手法の開発(3)日本語教育における学習事項の整理と、これにFocus on Formに基づく教育を適用するための教材整備(4)開発した手法の有効性の検証申請者らがこれまでに開発した日本語自由対話訓練システムに、第二言語教育の研究分野における先進的理論であるFocus on Formを取り入れることにより、学習支援効果の向上をはかった。次年度以降の検討に必要なデータ収集と基礎的検討を行い,先行研究で構築した自由対話訓練システムへのFocus on Form戦略の組み込みを開始した。具体的には以下の通り。1)日本語文法に含まれる文法的形式(Form)の抽出Focus on Formの枠組みを用いるためには,対象言語である日本語が有する文法的制約を形式的に書き下す必要がある。語学教育の分野における検討では,英語やヨーロッパ言語についてのFormの抽出は進められているが,日本語に関しては体系的な整理が不十分である。そこで本研究では,日本語に含まれる文法的制約をFormとして整理した。2)抽出された文法的形式の性質の分析FonFにおける効果的な応答戦略を設計するには,各文法的形式の複雑さ,学習者の母語との差異などの性質を考慮する必要がある。そこで1)にて抽出されたFormを分析し,その性質に基づいて分類した。なお学習者の母語としては英語を想定した。3)日本語教育の学習項目の調査とこれらに対応する対話状況の設計文献に基づいて日本語教育の現場で実際にどのような学習項目に対して学習指導が行われているかを調査し,ここから本研究で構築するシステムで学習支援すべきものをリストアップした。さらにこれらの学習項目をロールプレイにより学習させるために適した対話状況を設計した。4)誤り文例の調査日本語学習者が犯しやすい誤文パタンを収集した。収集には市川「日本語誤用例文小辞典」凡人社(1997)などを行いた。1)文法的形式に適切に注意を向けさせる戦略を適用する前提としての、学習者の誤り検出機構の整備と評価・改善昨年度までの検討で、現在の誤り検出機構では必ずしも正しく学習者の誤りを抽出できない場合があることが明らかになった。また、現在の誤り検出機構がどの範囲の誤りに適用可能であるかが明確になっておらず、そのため対話戦略を設計する際に、どの誤りが検出できることを前提にしてよいかわからないという問題もあった。そのため、20年度は誤り検出機構の整備を重点的に行ない、「脱落」「付加」のタイプの誤りについて誤り検出システムを実装した。またその誤り判定性能を日本語学習者の誤り発話データ等を利用して実験的に評価し、一定水準の実用性を持つことを確認した。2)日本語教育における学習項目に基づく課題および対話タスク知識ベースの拡充日本語教育に必要な学習項目を網羅的に学ばせるために、どの程度の対話状況のバリエーションを設定する必要があるかを調査し、これに基づいて現行のホテル検索ドメイン以外の必要な対話状況に対応するタスク知識を設計して、知識ベースを拡充した。3)日本語意味表現とその対話システムにおける利用学習者の発話文を文脈へ位置づけてその発話意図を推定し、誤りを判定するために必要な意味表現およびその対話システムにおける利用方法を提案し、ホテル検索・予約を題材として対話システムを構築した(成果は11.に挙げた雑誌掲載論文に詳しい)。1)文法的形式に適切に注意を向けさせる戦略を適用する前提としての、学習者の誤り検出機構の整備昨年度までの検討で、必要な語句の欠落と不要な語句の付加という2タイプの誤りについては高い精度で検出できる機構を作成できた。本年度は、位置誤り・混同誤り・誤形成についても検出する機構を開発した。またそれらの誤りが、どの言語形式(文法項目)に関係するものかを分析する機構を開発し、これらを統合して、学習者がどの言語形式に対して弱点を持っているかの評価機能を実現した。2)シチュエーション知識生成の拡張対話中に学習者からシステムに入力されるべぉ情報を規定するシチュエーション知識を生成する機構に関して、1)で述べた誤り検出を言語形式レベルで行うために、シチュエーション知識の中にそこで用いるべき言語形式を規定できるように表現方法を拡張した。またこの表現方法によるシチュエーション知識の記述の労力を低減するオーサリングツールを開発した。3)実用上追加すべき機能に関する検討

日本語教育の抱負な経験を有する教員とのディスカッションを通じて、本システムでこれまで前提としていた単語自体を知らないという誤りは起こらないという仮定は、日本語教育の現場からするとあまり現実的ではないという知見を得た。また文献調査を通じて、単語の知識のなさからくるものを含むコミュニケーションの失敗をリカバリーする方法である意味交渉に関する研究が第二原語教育の分野で盛んに行われているという知見を得た。以上より、意味交渉の能力を養成する学習支援システムを構築することの重要性が明らかになった。今後、この点に着目した検討を進める。
ランダム媒質中の確率過程の研究

まず今年度の初めはランダムに配置された障害物中ののBrown運動について、配置を固定した場合の生存確率の漸近挙動を決定する統一的かつ見通しの良い論法を発見し、昨年度考案したFrenkel欠陥のモデルへの応用を含む形でまとめ学術誌に発表した。より具体的にはこれまで配置について平均した生存確率との関連で議論されることの多かったランダムシュレディンガー作用素のスペクトルに関するLifshitz tail effectと呼ばれる現象が、配置を固定した場合の解析にも有効に使えることを発見した。その議論の要点はこれまで確率論的な議論のみによって行われていた部分をランダムシュレディンガー作用素の研究で用いられていた関数解析的な評価に置き換えることであり、両分野の手法を組み合わせることの有効性を示した意味でも重要であると考えられる。次にライプチヒ大学のKoenig教授と共同で、無限レンジを持つポテンシャルをPoisson配置した媒質中のBrown運動について生存確率の漸近挙動を研究した。このモデルは1977年にPasturによって研究され生存確率の一次の漸近挙動は決定されているが、それは拡散係数には依存していないことが知られており、従ってBrown運動がランダムポテンシャルから受ける影響はそこからは読み取れないことが分かっている。そこで更に解析を進めて実際に二次までの漸近挙動を決定し、生存するように条件づけたBrown運動の挙動についても具体的な予想を得るに至った。この研究に関する論文は現在準備中である。
タンパク合成阻害抗生物質エナシロキシンの立体化学と生合成に関する研究

エナシロキシン類は、アカパンカビと共に培養したときに、酢酸菌と近縁のバクテリアFrateuria sp.W-315によって生産される抗生物質であり、グラム陽性およびグラム陰性のバクテリアの生育を抑制する。この物質の作用機作はタンパクの生合成阻害である。抗マラリア活性については、イギリスの研究者から関心が寄せられている。本物質の平面構造はすでに我々が解明したが、不斉中心の絶対立体配置については未解決であった。化学的な分解反応により、本物質の15位から23位を含む断片(5-chloro-6-(1′E-1′-butenyl)-2,4-dihydro-2-pyranone)を得た。この断片をグルコースから誘導した標品と比較することにより、(12′S,17′R,18′S,19′R)と決定した。シクロヘキサン部分の立体化学については既に解決済みであり、現在、残りの不斉中心の立体化学(13′,14′,15′)の解明に力を注いでいる。また次の論文を作成・投稿準備中である。エナシロキシンの生合成に関しては、生合成の進展と密接に関連して消長する酸性物質が存在することを見いだし、エナシロキシンの生産菌の大量培養し、構造決定すべく努力を重ねている。エナシロキシン類は、アカパンカビと共に培養したときにバクテリアFrateuria sp.W-315によって生産される抗生物質であり、グラム陽性および陰性のバクテリアの生育を抑制する。その平面構造は我々によって解明されたが、絶対立体配置については未解決であった。化学的な分解反応によって15位から23位を含む断片(5-chloro-6-(1'-E-propenyl)-2,4-dihydro-2-pyranone)を得て、グルコースから誘導した標品の両鏡像異性体とCDで比較した。上記の結果、および我々が以前解明したシクロヘキサン部分の立体化学を加味して(12',17',18',19',1,3',4')位の絶対立体配置をそれぞれ(12'S-,17'R-,18'S-,19'R-,1S-,3S-,4R-)体と決定した。残りの不斉炭素(13',14',15'位)に関する異性については、現在検討中である。エナシロキシン類は、アカパンカビと共に培養したときに酢酸菌と近縁のバクテリアFrateuria sp.W-315によって生産される抗生物質であり、グラム陽性およびグラム陰性のバクテリアの生育を抑制する。この物質の作用機構は、タンパクの生合成阻害であることが明らかにされており、特に抗マラリア活性に関しては、イギリスの研究者の注目を引いている。従来の研究成果に加えて、エナシロキシンの生合成に関する物質を検索したところ、生合成経路と密に関係して消長する酸性物質が存在することを見いだした。さらに昨年までに解明できたエナシロキシンの部分構造を有機合成によって確認すべく、新たに研究を開始した。1,2-5,6-diisopropylidene-D-glucoseを原料にして、側鎖を右に延ばした場合と左方向に延ばした場合とでは、最終生成物の絶対立体配置が逆になるような合成経路を考案した。これらの最終部分化合物と天然物由来の部分を比較によって天然エナシロキシンの絶対立体配置の全立体化学が解明されるものと考えられ、現在研究を続行中である。
包括的学校安全対策に対する評価システムの開発

包括的な学校安全対策の実施状況を評価するシステム(CD-ROM)を開発した。同システムは,登下校中,在校中,校外授業中,在宅中等における日常的事故,交通事故,犯罪被害,自然災害,応急手当等に関する,安全教育,施設・設備等の点検と連携,教員研修の活動について,実施頻度をチェックし,実施状況,実施の包括性,以前の結果との比較ができるようにした。点検項目の数は,安全教育41,施設・設備等の点検と連携33,教員研修23となった。今後,評価項目,実施状況の包括性評価の一層の改善が必要である。滋賀県草津市と共同で試作した学校安全対策評価システムソフト(CD-ROM版)について、滋賀県草津市の小・中学校から、使用する際の長所と短所に関する情報を収集・整理し、日本学校保健学会で発表した。長所としては、安全対策上の課題を把握できたことが挙げられた。例えば、日常や緊急時の安全確保での高意識と自然災害での低意識、応急手当の全員講習の必要性等である。また、システムの特性が長短両面を有する点の指摘があった。具体的には、項目を統一することによる利点(学校間の比較や経時変化の確認)と学校独自の点検項目を追加できない問題、管理職による評価と一般教員による多面的評価の利点と評価結果が一貫しない課題、選択肢が少ないことの操作性と評価結果の信頼性の問題などである。改訂の要望としては、入力途中のデータ保存、評価項目の精選が挙げられた。さらに、学校安全対策の概要や対策を決定する際に考慮すべき構成要素を明らかにするため、学校安全対策について整理し、論文・著書として表した。また、研究分担者の衛藤は、世界的に広がりを見せる新たな安全対策であるセイフティプロモーションについてまとめた。加えて、海外の文献、およびストックホルムのKarolinska研究所での国際研修から、安全対策の枠組や構成要素に関する情報を収集・整理した。国際研修では、講義及び研究所研究者との合議を経て、本研究計画について検討・発表し、研究所教授及び参加者から指導・意見を受けた。その結果、枠組では、Haddon Matrixが相変わらず重要な役割を果たしていること、しかし、当初のモデルに安全対策を意志決定する際の要素(経済性等)が加えられたモデルが開発されていることなどが明らかになった。今後の課題として、ソフト開発に関する工学系の文献の参照、ソフトの有効性評価のための研究対象校数の検討が指摘された。本システムは,学校安全担当者が学校安全対策の評価を包括的に行うためのスタンドアローンのソフトである。今年度は,ソフトの仕様を決定し,実装のためのコンテンツの大部分を決定した。具体的には,以下の通りである。仕様としては,評価結果を数回分保存し前回や前々回の結果と併せて表示し,かつ比較結果を表示できること,評価項目には前項共通の項目と各学校が選択可能な項目から構成すること,実施項目の包括性をHaddon Matrixの視点,または学校安全教育・管理・組織活動の視点からチェックできること,評価作業の途中でデータを保存できること,評価結果を画面のみならず紙媒体に印刷もできること,評価結果はエクセルにデータとして保存できること,などを条件とした。コンテンツとしては,利用目的,利用方法,評価項目(チェック項目),各評価項目の実施頻度,集計結果(実施状況,包括性の程度,以前の結果との比較)から構成することとした。また,評価項目の内容は,登下校中,在校中,校外授業中,在宅中などにおける日常的事故,交通事故,犯罪被害,自然災害,応急手当などから構成した。さらに,評価システムを試用し評価するための学校を募集するため,ソフトの概要を説明するデモ用ソフトを作成し,2市の教育委員会においてデモを行った。その結果,教育委員会が要望する機能として,ソフトに市内の評価結果を総括する機能,イントラネットに掲載可能な機能が挙げられた。また,両市内の20校程度の小,中学校においてソフトを試用する見通しが立った。学校安全対策評価システムは,(株)日立公共システムサービスの協力を得て,XMLにより作成した。コンテンツとは,利用目的,利用方法,評価項目,各評価項目の実施頻度,集計結果(実施状況,包括性の程度,以前の結果との比較)から成る。また,評価の領域は,安全教育,施設・設備等の点検と連携,教員研修とした。安全課題としては,登下校中,在校中,校外授業中,在宅中などにおける日常的事故,交通事故,犯罪被害,自然災害,応急手当等とした。評価では,上位のレベルから,領域,点検項目,具体項目を設けた。具体的には,領域「安全教育」では,点検項目として「登下校での防犯」「校舎内への不審者侵入に対する防犯」を設け,点検項目の下に具体項目を設けた。例えば「登下校での防犯」の具体項目は,「通学における様々な危険」,「通学路の危険箇所や危険な状況」,「登下校の仕方」等7つから成る。

点検項目(及び具体項目)の数は,安全教育41(94),施設・設備等の点検と連携33(105),教員研修23(65)となった。点検では,必要な点検項目を選択し,その中の具体項目をチェックする。また,領域別の実施状況の包括性をHaddon Matrix(以下HMとする)により確認できる。具体的には,HMの各セル別に,実施率を20%あるいは30%毎の段階で丸記号により表示した。さらに,過去評価結果との比較は点検項目別に行えるようにし,実施状況の向上,不変,低下を矢印記号で示した。データの途中保存,最終保存等も含め,必要な要求はほぼ実装化できた。ただし,評価項目の精選,HMによる評価法に課題が残った。例えば,管理職用と一般教員用の評価項目の分別と整理,評価項目の学校の選択機能の充実などである。各学校の安全実態や安全体制が異なり必要な評価項目が異なるため,統一的項目の提示は難しいが,さらに精選を進める。HMによる評価は概ね適切と判断できたが,評価の手順に意見も述べられ,手順を一層精査する。
１９６０～７０年代の概念芸術：作品の所在調査とデータ・ベース構築

1960年代から1970年代にかけて世界各地で同時期に登場した、表現を支える物質的基盤よりも思考(アイディア)を優位に置く「概念芸術(コンセプチュアル・アート」について、欧米に比して日本での歴史的な検証がほとんど行われていないことに鑑み、印刷媒体に発表された「作品」や展覧会史や批評史など基礎的なデータの収集と分析を行った。特に、日本における「概念芸術」という用語の変遷史を掘り起こすことで、錯綜する論点を整理し、今後の研究のための土台を構築した。初年度の作業は、欧米を中心にした「概念芸術」の研究動向を視野に収めながら、日本の戦後美術における同動向の研究の現状把握と今後の課題の抽出に努め、本研究の最終的な成果の見通しを立てることに費やした。具体的な成果としては、「概念芸術」あるいは「概念芸術的」な動向の文献収集と整理を、65年から75年に期間を絞って、国内外の主たる雑誌(『美術手帖』『芸術新潮』『みづゑ』『三彩』『季刊芸術』『芸術倶楽部』『デザイン批評』『SD』などの国内雑誌と『Artforum』『Art International』『Interfunctionen』などの海外雑誌)において行った。書籍については、同時代の貴重な展覧会図録や、ここ20年ぐらいの間に出版された欧米の研究書の収集に努めた。日本の「概念芸術」を理解するためには、欧米の動向との比較・検討は欠かせない。また「概念芸術」という用語が誕生する以前のデュシャンを筆頭とする「概念的な」芸術の系譜も辿る必要があると判断した。未だ日本においては存在しない「概念芸術」の資料集やアンソロジーの編纂を目標に掲げ、研究のレベルを押し上げるための基礎調査に徹した。作品の所在調査については、作家や関係者にヒアリングを行ったところ、現物が残っているケースは限られていることが判明。むしろ「概念芸術」の特徴であるところの、雑誌・印刷物等のメディアに掲載された「作品」を収集していくことの方が有意義であると判断した。さらに当該期間の国内の展覧会史を年表にまとめ、それぞれの展覧会の資料(DM、カタログ、会場写真、現物が残っている場合はその所蔵)の収集にも着手。幸い同じ法人内の国立新美術館のライブラリに田村画廊旧蔵の資料が寄贈されたことで、画廊という切り口から、展覧会史を補う会場写真や作品写真の収集の道筋がついたのは幸運であった。二年度目の作業は、1970年代初頭の日本における概念的な芸術動向に深く関与した美術評論家谷新氏をお招きしての、3度にわたる研究会を軸に進展した。谷氏からは、当事者ならではの豊富な知見をもとに、概念芸術の前史と呼ぶべき60年代に起こったパラダイム・シフトから、概念芸術をめぐる論争的状況が生まれた70年前後、そして動向として収束に向かった70年代半ばまでを、表面的なスタイルの問題ではなく、芸術の根幹を問い直す思想史的な観点から再文脈化すべきという刺激に満ちた提案を受けた。この研究会を通して、広義の概念芸術を、高度成長期の政治、社会、文化的条件下で生まれた批判的実践として、美術のみならず、哲学、文学、写真、映画などジャンル横断的に推進されたプロジェクトと捉える視座が固まった。したがって、初年度から続く文献、資料調査は「美術」以外の分野に拡張され、『季刊フィルム』、『provoke』、『音楽芸術』、『パイディア』、『思想』、『現代詩手帖』、『朝日ジャーナル』、『展望』、『現代の眼』、『日本読書新聞』などを渉猟。概念的な芸術を生み出した思想史的な背景を再構成する作業に着手した。他方で、欧米、アジアとの比較研究に関しては、歴史的に重要な展覧会カタログの収集や、近年の研究動向の吸収に努めるとともに、韓国の研究者との意見交換および同地の概念芸術の資料収集を行った。概念芸術の世界的な同時多発性という特徴から、日本国内の文脈のみならず、グローバルな視点からの分析が不可欠であることを再認識した。日本における「概念芸術(コンセプチュアル・アート)」の本格的な研究に資する基礎的な資料の集積を第一の目的とした本研究の成果は以下のようにまとめることができる。第一に日本、アメリカ、ヨーロッパでほぼ同時期に発生した「概念芸術」の動向を跡付ける資料を収集した。作家によるポートフォリオ、展覧会図録、定期刊行物、画廊の刊行物などの一次資料を可能なかぎり集めると同時に、近年の重要な研究書や展覧会図録などの二次資料の入手にも努めた。欧米の研究動向を認識することから翻って、日本における「概念芸術」の研究の立ち遅れと、その遅れを招いた日本特有の事情が明らかになった。第二に、その日本特有の「概念芸術」の展開を整理する目的で、美術雑誌のみならず新聞や総合誌にまで視野を広げて、詳細な文献リストを作成した。「概念芸術」という用語の変遷を含め、「概念芸術」をめぐる言説の歴史を辿り直すための基礎資料となるはずだ。

第三に、研究成果の公開という観点から、2014年6月7日から11月3日の会期で、東京国立近代美術館の所蔵品展の一画を使って「美術と印刷物:1960-70年代を中心に」という特集を開催した。本研究で収集した資料を最大限活用して、「概念芸術」の動向とも密接に関わる、当該期間の印刷メディアにおける実験的な試みを整理・展示した。美術と印刷物の関係に焦点を絞った日本では類例の少ない展覧会として、会場に掲出された解説群を含め、今後の研究の展望を示す役割を果たした。26年度が最終年度であるため、記入しない。美術史26年度が最終年度であるため、記入しない。この時期の歴史化を求める意識が、同時代の作家、批評家をはじめ、若い世代の研究者の中にも芽生えていることは研究の追い風となっている。当時を知る関係者がすでに亡くなっているか高齢となり、今のうちに証言を記録しないと、歴史化の機会を逃すかもしれないという危機感が共有されているためだ。文献の収集が一段落したので、今年度からは資料の読み込みと解釈の作業を、証言の収集とあわせて着手したい。「概念芸術」という捉えがたき対象をどのように実証的に研究していくかという方法論の部分で試行錯誤があったが、調査の過程で細かな軌道修正を行いつつ、ようやくその道筋が定まったのは大きな進展であった。非常に地道な作業であるが、「概念芸術」およびそれに関連する言葉の語義の変遷をたどることで、用語の混乱を整理すると同時に、概念芸術に内在する批評的な射程が明らかになった。こうした言説の分析が有効であると判明したことで研究に弾みがついたといえる。また広義の概念芸術を多ジャンルに及ぶ知の地殻変動と関連づけて思想史的に捉え直すという目標が設定できたことにより、最終年度の具体的な作業の見通しも立った。今年度の前半は「概念芸術」に関与した作家や評論家を交えた研究会を定期的に開催する。谷新氏との数回にわたる研究会が準備されている。その過程で個々人が掘り下げていく個別のテーマを策定、下半期の具体的な作業につなげていくつもりである。まずは、これまでの研究成果の公開という観点から、東京国立近代美術館の所蔵作品展の枠組みの中で「美術と印刷物ー1960年代から70年代を中心に」という特集展示を行う。国内外の概念的な芸術の動向と印刷物との密接なつながりを、本研究の過程で収集し調査した資料を含めて検証する機会となる。それとは別に、概念芸術研究の基礎固めに資する思想史的なアプローチを、さらなる文献調査や聞き取り調査によって推進するとともに、引き続き欧米、アジアとの比較研究の可能性も追求したい。最終的には、日本の概念芸術を、ローカルな視点とグローバルな視点の両面から立体的に捉える基礎資料の集積が目的となる。初年度は文献収集に特化したところもあり、関係者の訪問や実地の調査、および海外渡航を含めた出張を伴う調査は最小限にとどめた。その分は今年度のより具体化した研究の局面で活用していくつもりである。当初計画していた海外を含めた調査旅費に関して、研究の比重が文献調査に置かれたことで出張調査の必要性が減じたことに加え、日常業務との調整がつかず先送りされた出張もあるため。また、その他項目で計上していた雑費が発生しなかっことが挙げられる。
海洋地殻マントル物質の高温高圧下における弾性波速度測定

海洋地殻-マントルの地震波速度構造に岩石学的解釈を与えるため,オマーンオフィオライトの地質調査を実施した.採集された岩石について弾性波速度測定実験を行い,弾性波速度と圧縮率変化を求めた.Vp,Vs,Vp/Vs比およびポアソン比は圧力P(GPa)に対して次の式で表される.Vp(km/s)=7.004+0.096×P,Vs(km/s)=3.827+0.007×P,Vp/Vs=1.830+0.021×P,ポアソン比=0.287+0.007×P.本研究で得られた弾性波速度を海洋地殻の地震波速度構造と比較した.海洋地殻-マントルの地震波速度構造に岩石学的解釈を与えるため,オマーンオフィオライトの地質調査を実施した.採集された岩石について弾性波速度測定実験を行い,弾性波速度と圧縮率変化を求めた.Vp,Vs,Vp/Vs比およびポアソン比は圧力P(GPa)に対して次の式で表される.Vp(km/s)=7.004+0.096×P,Vs(km/s)=3.827+0.007×P,Vp/Vs=1.830+0.021×P,ポアソン比=0.287+0.007×P.本研究で得られた弾性波速度を海洋地殻の地震波速度構造と比較した.本研究課題の目的は、第一に、海洋地殻から上部マントルが露出したものと考えられているオマーンオフィオライトの構成岩石についてその地震波速度を求めること、第二に、海洋地殻の速度構造からその岩石学的構造について検討することである。本年度に実施した研究の成果は、(1)高圧下での弾性波速度測定実験:地震波速度構造に岩石学的解釈を与えるためには、高圧実験により得られる岩石の弾性波速度データが重要な制約となる。オマーンオフィオライト産の地殻岩について、比較的広い圧力条件下(0.2-1.0GPa)での弾性波速度測定実験を行い、「空隙フリー」状態での弾性波速度を求めた。さらに得られたデータから圧縮率変化を求め、実験試料中の空隙率変化を見積もり、試料中の空隙がVp・Vs・Vp/Vs・ポアソン比に与える影響を定量的に検討した。(2)弾性波速度計算:オマーンオフィオライトの岩石学的構造と地震波速度構造の関係を大局的に理解するためには、オマーンオフィオライト産の岩石の弾性波速度計算値が重要な制約となる。弾性波速度を岩石試料の構成鉱物体積比と鉱物化学組成から算出した。試料の構成鉱物体積比は、まず試料の全岩化学組成と構成鉱物の化学組成からマスバランス計算により重量比を求め、構成鉱物の密度から体積比に換算した。(3)オマーン国において約2週間の現地地質調査を実施し、オマーンオフィオライトの岩石学的構造の多様性を精細に記述し、多数の岩石試料を採集した。オフィオライトの岩石学的構造と地震波速度構造の関係を検討した。平成23年1月31日に冨士ダイス株式会社に発注した「シリンダー下部板ケース入れ替」は、当該会社・郡山製造所が3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震と福島原発事故の問題拡大による行政指示により3/18まで操業が停止を余儀なくされ、さらに物流の目処が立たず現地への入場制限等の理由により当初予定していた納期に遅延が生じたため、平成22年度科学研究費補助金に係る繰越を行った。なお、「シリンダー下部板ケース入れ替」は平成23年5月に完了した。本研究課題の目的は、第一に、海洋地殻から上部マントルが露出したものと考えられているオマーンオフィオライトの構成岩石についてその地震波速度を求めること、第二に、海洋地殻の速度構造からその岩石学的構造について検討することである。本年度は次の研究項目を推進した。(1)弾性波速度計算:オマーンオフィオライトの岩石学的構造と地震波速度構造の関係を理解するためには、オマーンオフィオライト産の岩石の弾性波速度計算値が重要である。本項目では、平成22年度にオマーンオフィオライトのワジ・ラジミにおいて採取した岩石試料に関して弾性波速度を岩石試料の構成鉱物体積比と鉱物化学組成から算出した。(2)オマーンオフィオライト地質調査:オマーンオフィオライトの岩石学的構造の多様性と地震波速度構造の関係を今後明らかにするために、約10日間の現地地質調査を1月に実施した。フィズ地域、スクバ地域において岩石試料を採取した。オマーンオフィオライトは中生代白亜紀の海洋地殻マントル断面が露出したものと考えられている。オマーン国北部で観察されるオフィオライトの地質産状は不均質であることが先行研究から報告されており、フィズ地域では比較的薄い地殻マントル遷移帯、スクバ地域では比較的厚い地殻マントル遷移帯、ラジミ地域では地殻マントル境界、ヒルティ地域では地殻マントル遷移帯近傍での後期ダナイト・ウェールライトの大規模貫入が観察される。本研究課題の目的は、(1)オフィオライトの構成岩石についてその地震波速度を求めること、(2)オフィオライトの地質産状と弾性的特性の関係を明らかにすることである。

(1)オマーンオフィオライト地質調査:オフィオライトの岩石学的構造の多様性と地震波速度構造の関係を明らかにするために、約1週間の現地地質調査をオマーンで12月に実施した。オマーンオフィオライト北部のラジミ地域、ヒルティ地域、スクバ地域に露出する海洋地殻・マントル断面を対象とする地質調査を実施した.採取した岩石試料について,偏光顕微鏡観察による鉱物のモード測定および電子線マイクロアナライザによる鉱物学組成分析を行った。(2)弾性波速度計算:オマーンオフィオライトの海洋地殻マントル断面において採取した岩石試料に関して、弾性的性質が等方的であると仮定して、Hacker and Abers(2004)の方法を用いて、岩石のP波およびS波速度を岩石試料の構成鉱物の化学組成と体積比から計算した。その結果、オマーンに露出する白亜紀海洋地殻とマントル断面の地質学的特徴と地震波速度および反射強度の特徴が明らかになった。(3)上記の研究成果を学術論文にまとめ査読付き学術誌へ投稿準備中である。オマーンオフィオライトの岩石試料を順調に採取し、弾性波速度の見積もりに取り掛かっている24年度が最終年度であるため、記入しない。弾性波速度を岩石試料の構成鉱物体積比と鉱物化学組成から算出するために、平成23年度に採取した多数の岩石試料に関して(1)構成鉱物体積比、(2)全岩化学組成分析、(3)構成鉱物の化学組成分析を行う。また、オマーンオフィオライト地質調査を10日間行う。研究成果を国内外の学会で発表し、学術論文にまとめる。24年度が最終年度であるため、記入しない。
国際租税法における紛争解決手続のあり方に関する法政策学的研究

1我が国が締結している租税条約には、権限ある当局間の協議(相互協議)に関する規定が含まれているのが一般であり、OECDモデル条約をはじめその他のモデル条約においてもまたそのような規定が含まれている。しかし、これらの規定では権限ある当局間で協議が行われても合意に達することが条約上義務づけられておらず、現実の協議事実でも納税者が協議による合意を望んでいても当局間での合意が得られなかった考案がかなり存するのではないかということが、本研究での実務家へのヒアリングによって明らかとなった。しかし、そもそも相互協議手続の法的性質が納税者救済というよりも一種の外交交渉であるという側面も含まれており、さらに合意への到達は関係国の税収減に結びつき易いために、個別事案での協議内容が当該事実にかかる納税者(及びその代理人)自身にさえ知らされておらず、相互協議手続がブラック・ボックス化しており、納税者救済という視点からは問題が存することも明らかとなった。2相互協議は事後的紛争解決手続の色彩が濃いが、移転価格紛争についてはいわゆる「事前確認制度」が行政実務レベルでは奨励されている。しかし、事前確認のために納税者は原価情報等の企業の中枢にかかわる資料の提出を早期に求められるために、行政実務レベル程には事前確認制度を利用しようとは納税者は考えておらず、その理由が情報開示、確認の法的拘束力に存することが明らかとなってきた。3そこで、本研究でターゲットとした上2種類以外の紛争解決手続として、第三者による租税仲裁手続の導入の可能性を検討した。欧州連合では、移転価格紛争を念頭に仲裁協定を発効させているが、その法的性質(指令ではなく協定)や5年間の限時法であることなどから、いまだ仲裁実例は現れておらず、研究代表者の行った文献調査によれば、欧州の専門家は、域内法人税の調和という脈絡において、企業会計と法人税課税標準の関係の相違などを前提に、仲裁協定の実効性に疑問を呈している論者が少なくないことが分かってきた。また、我が国の租税条約への導入可能性については、モデルとなる仲裁手続が固まっていないこと、仲裁事例がほとんど存しないこと等を理由に、行政実務家は消極的に考えていることもヒアリングを通して明らかになった。OECDは移転価格紛争解決手続の一として租税仲裁制度を研究する必要性を従来以上に、95年の「移転価格ガイドライン」において指摘するに至った。今後は、我が国が先進国の中で、対外租税政策の一環として紛争解決のマルチ・トラック化による交渉材料の確保を行うことが、先鋭化する税源争奪を抑止するために必要であり、そのためには、制度モデルの定式化が必要であるとの結論に達した。4なお、本研究の成果は、96年9月にミュンヘン大学(K・フォーゲル法学部教授)で開催される「日独国際課税シンポジウム」で事前確認制度の問題点と仲裁手続という視点から研究報告を行い、シンポジウム記録を刊行する予定である。

4なお、本研究の成果は、96年9月にミュンヘン大学(K・フォーゲル法学部教授)で開催される「日独国際課税シンポジウム」で事前確認制度の問題点と仲裁手続という視点から研究報告を行い、シンポジウム記録を刊行する予定である。
光ファイバー式血管内持続酸素分圧モニター装置の開発

本年度の研究計画では、カテーテルに抗血栓性をもたせるためにカテーテル先端部分のヘパリン処理方法などを中心に検討した。1.酸素分圧測定に使用する蛍光色素の検討本装置の酸素分圧測定原理においては、光の吸収と蛍光スペクトルとの分離が重要であり、そのため、ここに使用する蛍光色素の特性が重要である。今回カテーテルのヘパリン処理を行ったため、色素の安定性、特性などについて再検討を行った。その結果、蛍光色素は長時間安定であると推測された。2.光学系の改良光学系をさらに安定させるため、光源など一部の光学系の設計を改良した。3.測定の安定化測定の安定化のため、蛍光色素、光学系の変更などを行った。また、これらのハード面の一部改良にともない、演算、測定値の補正方法などのソフト面もさらに改良した。従来の方法は、ノイズなどの影響を受け、測定値が不安定になることもあったが、より安定化させることができた。4.カテーテル抗血栓性の工夫カテーテルに抗血栓性を持たせるために、カテーテルにヘパリンコーティング処理を行った。これは、カテーテル先端部分にヘパリンを拡散結合させる方法である。この結果、従来みられたような血栓により測定値の不安定化現象は軽減された。また、動物(イヌ)剖検所見においても血栓付着は軽減されていた。本年度の研究計画では、酸素分圧測定用カテ-テルの細径化、測定装置本体の光学系の改良などを目的とした。1.酸素分圧測定に使用する蛍光色素の変更。本装置の酸素分圧測定原理においては、光の吸収と蛍光スペクトルとの分離が重要である。今回新たに採用した蛍光色素では、従来の色素よりも吸収光と蛍光のスペクトルが離れているので、光学フィルタ-による分離が比較的容易である。従来、励起光と蛍光用の2本の光ファイバ-を必要としていたが、1本の光ファイバ-でこの2系統の光を導くことが可能となった。すなわちこれはカテ-テルの細径化に大きく寄与するものである。2.光学系の改良新しい蛍光色素の採用、光ファイバ-の1本化などにともない、発光及び蛍光検出などの光学系の設計を変更した。すなわち、今まで試作した光学系では、キセノンランプからの励起光を導く系と、酸素分圧測定カテ-テルからかえってくる蛍光を検出する系とは別々の光路系となっていた。しかし、蛍光色素の変更、光ファイバ-の1本化にともない、同一の光路に数種のフィルタ-を配置することにより蛍光の分離検出を可能とした。3.測定の安定化今までの測定装置では測定が不安定になることもあり、その原因として、使用していたリファレンス用色素の劣化が考えられた。従来の試作品に使用した蛍光色素では、光源の発光光量の変動を補正するため、リファレンス用色素を必要としていたが、今回採用した光学系ではリファレンス用色素を使用しなくても酸素分圧の測定が可能となった。今回リファレンス用色素を省略できたことにより、より安定な測定が可能となった。本年度の研究計画では、酸素分圧測定用カテ-テルの細径化、測定装置本体の光学系の改良、測定の安定化などを目的とした。1.酸素分圧測定に使用する蛍光色素の変更、光ファイバ-の変更およびカテ-テルの細径化本装置の酸素分圧測定原理においては、光の吸収と蛍光スペクトルとの分離が重要である。そのため、今回さらに、蛍光色素を変更した。これにより従来の色素よりも、吸収光と蛍光の分離が容易になった。平成2年度に1本の直径0.5mmのプラスチックファイバ-で吸収光と蛍光の2系統の光を導くことが可能となったが、今回は、直径0.2mm、長さ2mの1本の石英光ファイバ-で構成することが可能となった。2.光学系の改良新しい蛍光色素の採用、石英光ファイバ-の採用などにともない、光源など一部の光学系の設計を変更した。3.測定の安定化測定の安定化のため、蛍光色素の変更、石英光ファイバ-の採用、光学系の変更などを行った。また、これらのハ-ド面の変更にともない、演算、測定値の補正方法などのソフト面も改良した。4.本装置の主な性能本装置の主な性能は、PO_2測定レンジは0-700mmHg、精度は、PO_2200mmHg未満では±5mmHg,PO_2200mmHg以上では±10mmHgであり、90%応答時間は約30秒であった。

従来の方法は、ノイズなどの影響を受け、測定値が不安定になることもあったが、より安定化させることができた。4.カテーテル抗血栓性の工夫カテーテルに抗血栓性を持たせるために、カテーテルにヘパリンコーティング処理を行った。これは、カテーテル先端部分にヘパリンを拡散結合させる方法である。この結果、従来みられたような血栓により測定値の不安定化現象は軽減された。また、動物(イヌ)剖検所見においても血栓付着は軽減されていた。
サミュエル・ベケットと現代フランス・イギリスの舞台芸術

今年度、20世紀を代表する小説家・劇作家であるサミュエルー・ベケットの1940年代の制作方法を、言語やメディアといった視点から統一的に記述することを第一の目標とし、さらに、20世紀のフランスとイギリスの舞台芸術とベケットの関係についても論じることを目指していた。サミュエル・ベケットの1940年代の分析については、過去2年の研究をまとめつつ、今年度は、4つの個別研究(うち2つの研究論文と1つの研究発表を含む)を行い、ベケット研究の締めくくりを行った。具体的には、40年代前半の戯曲『エレウテリア』、会話体小説『メルシエとカミエ』、40年代後半の小説『マローヌは死ぬ』から戯曲『ゴドーを待ちながら』への進展、さらに40年代との比較という視点から、30年代を論じた。この総括として、博士論文『サミュエル・ベケットの〈切断〉の詩学-1940年代における〈メディア的思考〉-』を提出し、審査を経て博士の学位を獲得した。ベケットが50年代以降、ラジオ、映画、テレビなどのテクノロジー・メディアを駆使する作家へと変貌する点から着想しつつ、40年代を、〈メディア的思考〉、すなわち、表現の媒体への強い反省的意識の発見と展開という視点から、従来のジャンルによる分類を相対化し、一人の作家の創作の深化のプロセスを記述した。一方、20世紀の舞台芸術の研究については、ツァラ、アルトー、ブレヒトらの著作の分析を行ってきていたが、成果として形にまとめるところまでは至らなかった。今年度は、全体として作業にやや時間がかかってしまったことで、研究の一部の成果を公にすることができなかった。この点は反省すべき点であるが、博士論文を中心とするベケット研究は十分に展開され、総じて一定の成果を挙げたと考えている。今年度の研究目的は、20世紀を代表する小説家・劇作家であるサミュエル・ベケットが、その執筆スタイルを確立した1940年代後半の創作技法を、統一的視点から記述することにある。とりわけ、従来、小説と演劇がそれぞれ断続的に書かれた時期でありながら、それぞれのジャンルを個別に分析してきた研究史を踏まえ、二つのジャンルの相互作用に注目する。具体的には、40年代前半以前の時期(「伝統的」小説を引きずっている時期)と50年代以降の時期(40年代に行き詰った後に、新しい方法を模索、完成する時期)それぞれの特徴を記述し、ここで特権的に取り上げる1940年代後半の作家の方法、すなわち言葉の意味作用を「裂開」する「かたち」を作り上げるという方法を明らかにすることを目指す。さらにその1940年代後半の方法を、46-47年、48-49年、49-50年という三つの時期にさらに下位区分し、その特徴に注目しながらその変遷を分析する。48-49年については既に前年度に検討したが、今年度は、49-50年の特徴を分析し(学会にて研究発表)、さらに50年代以降の特徴について研究した(研究論文として発表)。今後、40年代前半と46-47年の分析によって、上記研究目標を達成したいと考えている。また、今年度の研究によって、ジャンルとも技法とも異なる「メディア」という概念が、40年代後半という時期に重要であることが明らかになっており、この点についても、さらに考察を深めていきたい。本研究によって、今まで十分に注目されてこなかった二つの点を明らかにすることができるだろう。すなわち、ベケットにおけるジャンルの相互作用の問題を明らかにすること、さらに、1946-47年に書かれた作品の意義である。今年度の科学研究費によって、最新のベケット研究を参照すること、また、ベケット研究を通じて、ベケットに影響を与えた作家たちをも参照することができた。購入した小型パソコンと電子辞書によって、研究環境も大きく改善された。
スギ雄性不稔の発現に関わる植物ホルモンの影響

スギ雄性不稔の発現と植物ホルモンの関係を明らかにするため、正常個体のスギ雄花に植物ホルモン(GA3,エスレル,IAA, (+)-ABA, iPAde、t-Z)及び生合成阻害剤(ウニコナゾール-P、トリネキサパックエチル,ブラシナゾール,フルリドン、6-Azauracil、Triazine STD,6-メルカトプリン水飽和)の処理を時期別に行った。また、時期別に雄性不稔個体及び正常個体の内生ホルモン(エチレン、サイトカイニン)量を測定した。植物ホルモン及び生合成阻害剤の処理を行った正常個体の雄花においては、正常な花粉が形成され、植物ホルモン及び生合成阻害剤の効果によって雄性不稔は発現しなかった。雄花に含まれる内生ホルモンのエチレンは、小胞子の分化が四分子期で終止する雄性不稔個体540において、四分子期に正常個体及び他の雄性不稔個体(818)よりも、著しく発生量が高くなった。このことから、雄性不稔個体540においては、エチレンの合成が雄性不稔の発現に何らかの影響を及ぼしていることが推察された。雄花に主に含まれるサイトカイニン(i6Ado, i6Ade, t-Z, t-ZR)は、雄性不稔個体(257,258,592)において、活性型のt-ZRの生産時期が正常個体と比較して早い時期に、多量に作られることが確認された。不稔個体では24分子期に合成が盛んになるのに対し、正常個体では小胞子期から徐々に作り出される。その量も、正常個体が雄花約1.0g当たり、約0.66μgに対し、不稔個体では約5.00μgと約7.6倍もの高い数値を示した。また、No.257とNo.258においてはiPAdeの値が24分子期以降、正常個体では約0.60μg/gであるのに対し、約3.00μg/gと5倍近い数値を維持していた。これらの結果から、雄性不稔個体ではエチレンやサイトカイニンなどの植物ホルモンがその発現に関与していることが示唆された。今年度は、雄性不稔の原因を明らかにするために、9月から12月までの期間、およそ10日ごとに雄性不稔個体2個と、正常個体の雄花を採取した。花粉形成の観察用雄花は酢酸エタノールで固定し、4°Cで保存した。保存した雄花は、簡易な押しつぶし方と、パラフイン切片法で顕微鏡標本を作製し、花粉形成の過程を観察した。また、エチレン発生量の調査用雄花は、0.5gバイアル瓶に詰め、30°Cで5時間インキュベートした。その御、容器内のガスを1mlシリンジで取り出し、ガスクロマトグラフィーで容器内のエチレン量を測定し、時間単位に発生するエチレンの用を定量した。定量にはアルミナカラムを用い、カラム温度80°C、インジェクターデテクターともに120°Cの条件下にて測定を行った。雄性不稔個体No540は、四分子期まで、正常に花粉が分化するが、四分子期後、花粉母細胞の分化は中断し、四分子の状態で花粉母細胞が残り、花粉は形成されなかった。また、No818は減数分裂に異常が観察された。その結果、四分子期の花粉母細胞は等分に4分化されず、著しく大きさの異なる花粉が形成された。

エチレンの発生はNo540の固体のみ四分子期にエチレンの放出ピークが認められた。他の固体には、エチレンの放出は認められず、No540の固体の不稔にエチレンの発生が関与していることが示唆された。今年度は、新潟県北魚沼郡入広瀬村浅草岳で、1998年に発見されたスギ雄性不稔2個体(no.818, no.540)と正常固体を使用し、高速液体クロマトグラフを用いて、12月,3月,4月の雄花1g当たりにおける内生サイトカイニンの同定と定量を行った。雄花に主に含まれるサイトカイニンはi6Ado, i6Ade, t-Z,っっっっft-ZRであった。正常個体と比較して、no.818ではi6Adeが12月で約2倍,3月で約3倍,4月で約2.5倍多く含まれ、t-Zは12月で約1/3, 3月で約1/9,4月で約1/24しか含まれなかった。また、no.540ではi6Adeが12月はほぼ同じだったが、`3月と4月で約3倍多く含まれ、t-Zは12月で約1/8, 3月で約1/14しか含まれなかった。また、i6Adoは共に12月で圧倒的に少なく、3月で約1/2しか含まれず、4月では不稔個体の方が多く含まれていた。そして、t-ZRに関しては共に、12月と3月で約1/5しか含まれず、4月の量は正常個体と変わらなかった。これらの結果から、雄性不稔個体ではサイトカイニン生合成経路の一部に何らかの異常が生じ、i6Adeやi6Adoからt-Z, t-ZRへの合成が進まず、i6Adeやi6Adoが植物体内に堆積している考えられる。この生合成経路の異常のため、花粉の発育に異常が生じ、花粉が様々な形態で退化していくと考えられる。今回の実験では、分裂が終了した成熟期と、花軸が伸び始める時期、そして花粉飛散時期に含まれる内生サイトカイニンの変動を調べた。今後の実験として、最も減数分裂が活発なPMC期・24分子期・小胞子期・成熟期に注目し、雄性不稔個体ごとの特徴を明らかにする。スギ雄性不稔の発現と植物ホルモンの関係を明らかにするため、正常個体のスギ雄花に植物ホルモン(GA_3,エスレル,IAA,(+)-ABA,iPAde、t-Z)及び生合成阻害剤(ウニコナゾール-P、トリネキサパックエチル,ブラシナゾール,フルリドン、6-Azauracil、Triazine STD,6-メルカトプリン水飽和)の処理を時期別に行った。また、時期別に雄性不稔個体及び正常個体の内生ホルモン(エチレン、サイトカイニン)量を測定した。植物ホルモン及び生合成阻害剤の処理を行った正常個体の雄花においては、正常な花粉が形成され、植物ホルモン及び生合成阻害剤の効果によって雄性不稔は発現しなかった。雄花に含まれる内生ホルモンのエチレンは、小胞子の分化が四分子期で終止する雄性不稔個体540において、四分子期に正常個体及び他の雄性不稔個体(818)よりも、著しく発生量が高くなった。このことから、雄性不稔個体540においては、エチレンの合成が雄性不稔の発現に何らかの影響を及ぼしていることが推察された。雄花に主に含まれるサイトカイニン(i6Ado,i6Ade,t-Z,t-ZR)は、雄性不稔個体(257,258,592)において、活性型のt-ZRの生産時期が正常個体と比較して早い時期に、多量に作られることが確認された。不稔個体では24分子期に合成が盛んになるのに対し、正常個体では小胞子期から徐々に作り出される。その量も、正常個体が雄花約1.0g当たり、約0.66μgに対し、不稔個体では約5.00μgと約7.6倍もの高い数値を示した。また、No.257とNo.258においてはiPAdeの値が24分子期以降、正常個体では約0.60μg/gであるのに対し、約3.00μg/gと5倍近い数値を維持していた。これらの結果から、雄性不稔個体ではエチレンやサイトカイニンなどの植物ホルモンがその発現に関与していることが示唆された。
異方性ナノ粒子の局在光電場による光化学反応のマッピング分析

金ナノロッドの表面状態制御を引き続き行い、高分子電解質で表面修飾した金ナノロッドをガラス基板に静電相互作用で固定する方法を最適化した。基板に固定した金ナノロッドは明確な表面プラズモンバンドを示し、オリゴペプチドの滴下に伴って再現性の良いピークシフトが得られることを明らかにした。この実験によって得られたピークシフトは10^<-10>molから10^<-18>molのオリゴペプチドを検出できる可能性が示唆され、金ナノロッドセンサーの実用化に向けた大きな技術的進歩が得られた。ただし、ピークシフトは界面に存在する水の影響を大きい事が明らかになり、今後の工夫が必要である事もわかった。本研究ではまた、金属表面のオリゴペプチドの検出を表面支援レーザーイオン化脱離飛行時間型質量分析:SALDI-TOF-MASS法によって行った。SALDI-TOF-MASS法では10^<-19>mol/cm^2の濃度でも10以上のS/N比でアンジオテンシンの分子イオンを検出することができた。溶液が蒸発する際に金ナノロッド近傍にオリゴペプチドが濃縮されたことも、この高い検出感度の要因ではあるが、金ナノロッド自体もオリゴペプチドの脱離イオン化に対して高い効率を有していると考えられる。この高いSALDI効率は金ナノロッドの紫外線吸収効率と熱的特性に由来すると考えられたので、金ナノロッドの光励起後の熱的特性について過渡吸収分光測定を行って、その熱的な特性を明らかにした。銀シェル金ナノロッドを用いた測定では銀シェルの付与による金ナノロッドの熱的応答の変化が観察され、今後、SALDIの効率と金ナノロッドの熱的特性を比較して考察する方法論を確立することができた。コアシェル粒子および金ナノロッドを導電性基板に固定し、質量分析に利用可能な基板を作製した。まず、静電吸着によって金ナノロッドをガラス表面に固定する方法を用い、孤立分散状態で基板表面に固定した。さらに、本研究では塩析やElectrospray depositionによってナノ粒子をITO電極上に固定することを試みた。塩析法では粒子間隔を制御したナノ粒子凝集体を、Electrospray deposition法ではナノ粒子の配向制御を実現できる可能性を明らかにできたが、今後の条件の最適化が必要である。SALDI-MS分析によって、ナノロッド表面の吸着物質を選択的に脱離・イオン化する条件を検索した。SALDI-MS法の場合、脱離効率は優れているもののイオン化効率が低く、ナノロッド表面の有機物の検出は困難であった。Matrix分子を薄く塗布することで検出可能であることが明らかになったので、今後条件を精査し、表面選択的な質量分析が実現できているかを明らかにする必要がある。光付加反応を起こすケイ皮酸誘導体を金属ナノ粒子上、あるいは近傍に固定し、その光化学反応の追跡を試みた。試料を希薄溶液の塗布によって基板表面に均一に塗布し、1光子プロセスで進行する光反応を追跡した金ナノロッドの表面状態制御を引き続き行い、高分子電解質で表面修飾した金ナノロッドをガラス基板に静電相互作用で固定する方法を最適化した。