hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超電子受容性ジホスフェン配位子の開発および光学活性らせん分子合成への応用

高い電子受容性を有すると期待されるリンーリン二重結合と、軸不斉を有する1,1'-ビナフチル基とを組み合わせた新規なジホスフェン(ラセミ体および光学活性体)の合成に成功した。分光学的測定・X線結晶構造解析・理論計算により、化合物の構造・物性・4種類の立体異性体の異性化挙動を明らかにした。また、対応するジホスフェン-金(I)錯体の合成にも成功し、この錯体がアリールブチニルエーテルの分子内ヒドロアリール化反応の触媒として活用できることも見出した。本研究は、π受容性が低いホスフィン配位子とは異なり、σ供与性・π受容性ともに高いジホスフェン(リンーリン二重結合)の性質に着目し、触媒活性が高い軸不斉ビアリール置換ジホスフェン配位子の開発を行う。得られた配位子に対する錯形成反応を行うとともに、分子内環化反応の触媒として活用することにより、ヘリセン誘導体などの多様な芳香族化合物の構築を目指す。また、軸不斉ビアリール骨格がもたらすキラル環境を活かすことで、高いエナンチオ選択性を与える反応も開発する。本年度は、軸不斉ユニットとして広く利用されている1,1'-ビナフチルに着目し、単座配位子となる1,1'-ビナフチル置換ジホスフェン1の合成を検討した。反応活性なジホスフェンの安定化を考慮して、1,1'-ビナフチルの3位にメチル基を導入した。前駆体となる2-ホスフィノ-3-メチル-1,1'-ビナフチル(2)は2-(メトキシメトキシ)-1,1-ビナフチルから5段階、総収率30%で合成した。その後、ホスフィン2の脱プロトン化、スーパーメシチルジクロロホスフィンとの反応によるジホスファンの生成、DBUによる脱塩化水素反応によって、目的とするジホスフェン1を54%の収率で黄色固体として単離した。ジホスフェン1はアルゴン雰囲気下、重ベンゼン溶液中において高い安定性を示した。31P NMRスペクトルとX線結晶構造解析から、ジホスフェン1のリンーリン二重結合性が支持された。さらに、ジホスフェン1の金錯体の合成を検討した。31P NMRスペクトルと予備的なX線結晶構造解析の結果、ビナフチル基側のリン原子の非共有電子対が金原子へη1配位していることが分かった。今後、詳細な構造を決定するとともに触媒反応へと展開する。当初合成を計画していたビナフチル置換ジホスフェン1を合成し、その性質を解明するとともに、金錯体の合成にも成功した。これらの研究成果はおおむね計画どおりであることから、上記の自己評価とした。本研究は、π受容性が低いホスフィン配位子とは異なり、σ供与性・π受容性ともに高いジホスフェン(リンーリン二重結合)の性質に着目し、高活性な触媒反応を可能にするジホスフェン配位子の開発を行う。また不斉源を導入することで、高いエナンチオ選択性の実現も目指す。本年度は、1,1'-ビナフチル置換ジホスフェン1の光学活性体の合成を検討した。すでに合成に成功しているジホスフェン1に対し、キラルカラムによる直接的な光学分割を検討したが、加水分解あるいは酸化により一部分解してしまった。そこで、安定な合成中間体であるホスホン酸エステル誘導体を光学分割した後に、ラセミ体と同様のジホスフェンへの変換反応を適用することにより両エナンチオマーを得た。これは、ジホスフェン誘導体における初めての光学活性体の例である。オクタン溶媒中で、得られたジホスフェン(R)-1を100 °C、65時間加熱しても(S)-1へと変化しなかったことから、ジホスフェン1の高いラセミ化障壁の存在が示唆された。また、両エナンチオマーの円二色性スペクトルを測定したところ、ジホスフェンに特徴的な400-500 nmの領域を含む全領域に、鏡像関係のスペクトルが得られた。TD-DFT計算によるシミュレーションを行ったところ、C(Naph)-P結合の自由回転による平均化されたスペクトルが観測されていることが分かった。さらに、ジホスフェン1の立体異性体間の異性化における遷移状態を構造最適化により明らかにした。C(Naph)-P結合軸まわりの回転による異性化のエネルギーは3.3kcal mol-1と算出されたのに対し、ビナフチル基のC1-C1'結合軸まわりの回転によるR-S異性化のエネルギーは37.7 kcal mol-1と算出された。これらの値は実験結果を強く支持しているものであった。平成28年度に合成に成功したジホスフェン金錯体の他に、ジホスフェン1と他の11族元素あるいは10族元素との錯形成反応を精力的に検討する。その後、これらの錯体を用いた触媒反応へと展開する。特に、他の配位子では実現しえないジホスフェン錯体独自の反応を開拓する。

また、平成28年度は単座配位子の開発に限られていたが、二座配位子の合成についても検討する。この点については、28年度に行った合成条件検討の結果が十分に活かせるものと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。有機化学、典型元素化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト精子活性化蛋白遺伝子のクローニングと精子活性蛋白の大量調製

海産魚のニシンで見いだされた「成熟未受精卵より分泌された蛋白による精子活性化機構が、ヒトの受精においても機能していることが示唆されている。本研究では、ニシン精子活性化蛋白遺伝子に由来するcDNAをプローブとしてヒト卵巣cDNAライブラリーをスクリーニングし、精子活性化蛋白の遺伝子工学的方法による大量調製法の確立と、卵巣における遺伝子発現細胞の同定を目的としている。ヒト卵巣cDNAライブラリーのスクリーニングの結果、ニシンのプローブとハイブリダイズするcDNAクローンを8クローン得ることができた。これらのクローンのインサートDNAの塩基配列の一部を決定し、ホモロジー検索を行ったところ、それらクローンの一つはフランスの研究者らによりヒトのリンパ芽球cDNAライブラリーによりクローニングされたcDNA断片群(それぞれ約300塩基対)の一つと一致していた。しかし、そのcDNAがどの様な蛋白をコードするかは全く分かっていない。残りのクローンのインサートDNAは、全て未だ報告されていない遺伝子に由来するcDNAであった。これらcDNAのクローンは卵巣のライブラリーよりスクリーニングされたが、本当に卵巣だけで発現しているかを調べるため、それぞれのクローンについて、各器官および組織より調整したRNA標品を用いたノーザンブロット法を行って検討している(2クローンのみ検討済み)。現在、卵巣だけで発現していると考えられるクローンを一つ得ている。このcDNAがどの様な蛋白をコードしているかを決定するため、完全鎖長のcDNAクローンの分離を試みているが未だ成功していない。このクローンが分離できたら、インサートDNAをヴァキュロウイルス発現ヴェクターに組み込み、昆虫の鱗翅類の卵巣細胞由来の培養細胞由来の培養細胞であるsf9細胞に導入して、当該遺伝子のコードする蛋白を大量に調製し、その生理活性を調べる予定である。今年度の研究目標は、私共がクローニングしたニシン精子活性化蛋白質遺伝子のcDNAをプローブとしてヒト卵巣cDNAライブラリーを検索することによりヒト精子活性化蛋白質遺伝子をクローニングすることである。結果1)ヒト卵巣λgt10cDNAライブラリー(米国Clontech社より購入)を検索した結果、ポジティブと考えるえられるλファージクローンを4クローン得ることが出来た。2)これらのクローンに含まれるcDNAがどの様な遺伝子に由来するかを調べるためにそれらの塩基配列を決定することを試みた。インサートのcDNAはλファージDNAのEco RIサイトに入っているので、ファージDNAを制限酵素Eco RIで処理し電気泳動したところ、いずれのクローンについても複数のDNAバンドがラダー状に泳動されることがわかった。アガロースゲルよりそれぞれのcDNA断片を回収後、プラスミドpBluescript IIへサブクローニングしたが、一つのクローンのDNAバンド(約300bp)だけサブクローニングすることが出来た。3)プラスミドに組み込んだcDNAについては5側、および3側の双方から塩基配列を決定した。得られた配列について東京大学医科学研究所のデータベイスを用いて、その塩基配列を持ったDNAが既に報告されているかホモロジー検索を行ったところ、我々の得たcDNA断片の塩基配列は、フランスの研究者等により、ヒトTリンパ芽球cDNAライブラリーよりクローニングされたcDNA断片群の一つで約300bpの大きさのcDNAの塩基配列と一致していたが、そのcDNAがどの様な働きをしている遺伝子に由来するのかということについては報告されていない。文献を渉猟した結果、このcDNAは未だ報告されていない新しい遺伝子に由来するものであると考えられる。次年度は、クローニングした遺伝子の構造決定、およびそれら遺伝子が卵巣のどの細胞で発現しているかをin situ hybridization法により検討する事を計画している。研究目的:本研究は、研究代表者らがニシン卵巣よりクローニングしたニシン精子活性化蛋白遺伝子のcDNAをプローブとしてヒト卵巣cDNAライブラリーを検索することによりヒト精子活性化蛋白遺伝子をクローニングし、遺伝子工学的方法により精子活性化蛋白を大量調製することを目的としている。

結果:ヒト卵巣ライブラリーの検索の結果、ポジティブと考えられcDNAクローンが8個得られ、それらクローンの塩基配列の一部を決定した。得られたクローンの塩基配列の一つは、フランスの研究者により、ヒトリンパ芽球cDNAライブラリーよりクローニングされたcDNA断片群の一つで約300塩基対のcDNAと一致していた。しかし、そのcDNAがどの様な蛋白をコードしているかという情報は現在のところ全く得られていない。また、残りの7個のクローンは全て未だ報告されていない遺伝子に由来するcDNAであった。これらcDNAクローンは卵巣のライブラリーのスクリーニングによって得られたが、ヒトの他の器官または組織でも発現している可能性が考えられたので、ヒトの各器官および組織より調製したRNA標品(米国Clontech社製)を用いたNorthen blot法をおこないそれらcDNA発現について検討した。現在、卵巣だけで発現していると考えられるクローンを一つ得ることが出来ている。残りのクローンについては引き続き検討中である。これらのcDNAがどの様な蛋白をコードするかを決定するため、完全鎖長cDNAクロンの分離を試みているが未だ成功していない。本研究の最終目標は、ヒト精子活性化蛋白遺伝子と考えられる遺伝子のコードする蛋白を遺伝子工学的方法により大量調製し、ヒト精子運動に及ぼす活性化を検討することにある。現在、卵巣で発現している完全鎖長cDNAをクローニングしている段階であるが、それが得られたらバキュウロウイルス発現ベクターに組み込み、昆虫の鱗翅類の卵巣細胞由来の培養細胞であるSf9細胞に導入して、当該遺伝子のコードする蛋白を大量に調製する予定である。現在、無血清培地を用い懸濁培養によって生育する細胞株を確立中である。
船舶衝突事故例からみた橋梁付近の水路の安全性

橋梁付近の船舶航行水域に着目し、橋梁を安全に船舶が通過するための橋梁と航行水路と船舶の関係について、過去に発生した橋梁に対する船舶衝突事故例の解析と、橋梁付近を航行する船舶の航行シミュレーションにより検討した。船舶衝突事故例の解析については今回新たにロイド海難週報などにより収集したデータと過去に調査したデータを合わせて、事故の年変化や月変化をしらべた。さらに事故の要因として考えられる水路の諸要素を抽出し、それらと事故との関係を調査した。その結果、水路の諸要素、特に橋梁への直進距離や変針点の角度が橋梁の主スパンと関係して、間接的ではあるが事故に結び付く可能性のあることがわかった。橋梁付近を航行する船に対するシミュレーション計算については、風や潮流の影響を考えた船体運動方程式をたて、計算を行なった。風や潮流は橋脚周辺で変化するが、その変化した風や潮流についても、あらかじめ行なった実験により実験式をたてて、シミュレーション計算に導入した。その結果、様々な風や潮流の複合した条件に対して橋脚付近を通行する船舶のシミュレーション計算ができるようになった。このように導かれたシミュレーション計算を行なった結果、事故例調査から得られた結果に対応するようなことが示された。あまりにも短かい直進距離では橋脚への衝突の危険が大きいことなどである。従って橋梁を通過する水路は充分に長い一直線の水路を橋梁の前後にもつことが必要であることがわかった。1.過去における事故例調査過去に発生した橋梁に対する船舶衝突事故例について今年度新たに最近のデ-タを主にロイド海難過報から収集した。その結果、船舶が橋梁に衝突する事故は減少することなく少なくみても年間十件程度発生していることがわかった。事故例を再現するためのシミュレ-ションはプログラムの作成を行ない次年度に行なうこととした。事故例を月別にみると5月から8月には比較的事故が少ないことがわかった。船種別では貨物船、タンカ-、バ-ジの事故が多くみられる。事故発生の地域は当然ではあるが橋梁の多いアメリカ合衆国とイギリス、オランダなどのヨ-ロッパ地区が殆んどである。2.船舶の航行しているところに架けられた橋の調査現存する橋について諸外国の海図などから橋梁付近の水路の状況をしらべた。また橋の資料からその主要寸法について調査した。その結果、かなりの橋梁についてのデ-タをまとめることができた。今後これらの橋梁と事故例との関係をしらべ安全性を評価していく。3.橋梁を通行する船舶の調査本学練習船や本学航海実習教室の小型船舶を利用して川口部の橋梁における船舶の通行状況について現地調査を行なった。今年度は隅田川及及び荒川の川口部を中心に行なったが、今後、さらに大型船舶の通行する可能性がある橋梁についても調査を行なっていく4.橋梁付近での船舶通行シミュレ-ションこれについては次年度から行なう計画である。橋梁を通行する船舶の調査については,日本における橋梁は近及び架橋計画海域における船舶の通行状況について調査を行なった。国内という制約から適切な架橋における調査とはなっていないが,長崎港,北九州人工島架橋などに対する計画や隅田川の各橋梁における通行状況について調査した。橋梁付近での船舶通行シミュレーションについては,風や潮流の影響を考慮した船体運動方程式をたてて計算を行なった。風や潮流は橋脚周辺で変化するが,その変化した風や潮流により船体に及ぼす力について実験式をたて,シミュレーション計算の中に導入した。これにより方向や速度を様々に変化させた風や潮流の複合した条件に対して橋脚付近を通行する船舶のシミュレーション計算が行なえた。このようにして導かれたシミュレーション計算を行った結果,橋梁付近の水路に対して換船上の問題点が指適できた。その一つは橋梁の近くで水路に変針点があることは好ましくないことである。これは事故例解析からも言える結果となっており,事故例解析とシミュレーション計算の両方から導かれた結果といえる。このように過去における事故例の解析とシミュレーション計算による結果とが結び付く結果が得られたことはこのようなアプローチの有効性を示す一つの知見ともなっている。今後さらに危険性を示す限界値などについて厳密に考察するためにはさらに実際に合わせた換船モデルなどを導入する必要がある。
介護老人保健施設における看取りに対するケアスタッフおよび家族の揺らぎと満足度

本研究は,介護老人保健施設(以下老健とする)における看取りに対する施設スタッフの揺らぎと満足度について明らかにすることを目的とした。1次調査として,実際に看取りを行っている老健の看護管理者,看護職者,介護職者を対象に質問紙調査を実施した(有効回収率は看護管理者48.9%,看護職者33.1%,介護職者25.5%)。2次調査は1次調査をもとに,22名(管理者4名,看護職者6名,介護職者12名)にインタビューを実施した。その結果,老健における看取りの現状と,管理者,看護職者,介護職者それぞれの揺らぎと満足感が明らかになった。高齢者医療,福祉,介護に関する制度の変遷の中,老健における看取りは喫緊の課題である。今後も丁寧に調査を続け,検討を重ねていく必要があると考える。本研究の目的は,介護老人保健施設(以下老健とする)における看取りに対する揺らぎと満足度について,施設スタッフと看取りを終えた家族の両者の視点から明らかにすることである。本年度は一次調査として,第14-17回全国老人保健セ設大会において「看取り」「終末期ケア」等をテーマに発表を行った45施設に勤務する看護管理者および看護識者,介護識者に対し質問紙調査を行い,施設スタッフが抱える葛藤や困難,看取りに対する満足度が明らかににした。1.分析対象:調査票の配布は総数1820部(看護管理者45,看護識者501,介護識者1274),回収数は525(回収率28.8%),分析対象は有効回答の513<看護管理者22(有効回収率48.9%),看護識者166(有効回収率33.1%),介護識者325(有効回収率25.5%)>とした。2.看護管理者について:1)看護管理者が捉えたスタッフの揺らぎや満足感:管理者からみて『老健の看取りについて看護識者は満足感を感じていると思う』と答えたのは16人(80.0%),『介護識者』の場合は12人(60.0%)であった。また,『老健の看取りについて看護識者・介護職者は揺らぎを感じていると思う』がともに8割を占めた。『看取りの質』について『高い・やや高いと思う』と答えたのは12人(54.5%)であった。2)看取りへの看護管理者の思い:『老健での看取りに対する本人または家族の揺らぎを感じたことがある』管理者は13人(65.0%),『管理者自身が揺らぎを感じたことがある』のは7人(35.0%)であった。管理者自身の揺らぎへの対処として,「スタッフと話し合い,思いを共有した」「これでいいのだと自分を納得させた」という意見が多かった。看護管理者は老健における看取りを意味あるものと捉え,半数以上の者が看取りの質が高いと答えながら管理者自身も揺らぎを感じていた。管理者は揺らぎの対処法としてスタッフとの語り合いを挙げており,スタッフを支援するだけではなく管理者もまた支えられていることが窺えた。3.看護職者および介護識者について:『老健で看取ること』に,『積極的・やや積極的』であると答えた看護識者53.4%,介護識者39.25で看護識者の方が老健で看取ることに対し積極的な姿勢であった。家族へののかかわりにおいて,介護職者は看護識者に比して死にかかわるコミュニケーションや看取りの準備姦どに消極的な向であったが,『入所者と家族が一緒に過ごせる間をつくる』について積極的な傾向であった。看護職・介護識者が捉えた入所者または家族の意思の揺らぎについては,看護識者の方が感じている傾向が強かった。『老健で看取りの質の評価』では,看護識者が介護識者に比して質が高いと答えていた。介護識者は,死に関するかかわりについて消極的であったが,入所者・家族に対し今このときを大切に過ごせるかかわりを行っていることが窺えた。本研究の目的は,介護老人保健施設(以下老健とする)における看取りに対する揺らきと満足度について,施設スタッフと看取りを終えた家族め両者の視点から明らかにすることである。本年度は二次調査として一次調査の結果を受け,インタビューにより,実際に看取りを行っている老健に勤務する看護管理者および看護職者,介護職者が抱える葛藤や困難,看取りに対する満足度について検討した。

1.協力者:協力者は10名で,看護管理者1名(女性,40歳代,老健経験年数13年),看護職者4名(女性4名,平均年齢35.3歳,老健経験年数5.5年),介護職者5名(男性2名・女性3名,平均年齢38.6歳,老健経験年数11.2年)であった。2.結果:看護職者・介護職者ともに,老健での看取りは「利用者・家族と長い間に築いてきた関係が基盤」にあり,看取りのケアは特別なものではなく「いつもの日々の延長にあるもの」と考えていた。老健での看取りには家族との関係が重要であり,「家族の揺れに寄り添い」ながら一緒に関わることを大切にしていた。老健での看取りは「看取りを行うと決めてから最期までの経過が長い」ことが特徴であると話し,その長い経過により「家族・スタッフともに最期の時の準備ができる」と感じていた。また,「多職種者が関われる」ことも特徴であると捉えており,相談しながらよりよいケアを提供している様子が窺えた。両職者ともに葛藤や困難感じるのは「利用者に痛みや苦痛がある」,「家族の気持ちが揺れる」時であったが,特に看護職者は「痛みや苦痛の軽減の限界」「医師の高齢者の心身に対する理解の未熟さ」を感じていた。両職者は,葛藤や困難を抱きながらも利用者・家族にとってよりよい時間となるよう,家族に対してやスタッフ同士で[安心の提供」を心がけながらケアを行っている様子が窺えた。両職者ともに「利用者の安らかな顔」,「家族からの感謝の言葉」に満足感を感じていたが,看護職者は病院と比して「最期の時間のずっと前から関われる」ことに満足感を感じていた。一方で,元気な時の姿を記憶しておきたいことから「できれば最期の瞬間に立ち会いたくない」気持ちがあると話す協力者が多かった。また,看取りに対するケアの考え方には,自らの人生経験が反映されていることが窺えた。本研究は,介護老人保健施設(以下老健とする)における看取りに対する施設スタッフおよび家族の揺らぎと満足度を明らかにすることを目的としている。本年度は,実際に看取りを行っている老健に勤務する管理者および看護職者,介護職者にインタビューを行った。1.協力者:協力者は3施設12名で,管理者3名,看護職者2名(女性2名,平均年齢34歳,老健平均経験年数5年),介護職者7名(女性3名,男性4名,平均年齢30.7歳,老健平均経験年数7年)であった,2.結果:<看護管理者>老健での看取りは,利用者が最期の時までをどのように生きるのかを利用者・家族とともに十分に考え,支援することができることを特徴と捉え,それは同時にスタッフの学びの機会になると考えていた。管理者は,利用者の状況や家族の揺れに添って様々な対応を丁寧に行っていた。また,医師を巻き込むこと,ケアの方針を一本化させること,スタッフの様々な揺らぎに対するフォローを行うことが管理者の責任と捉え実施していた。<看護・介護職者>老健での看取りは,他・多職種で協力しながらケアを行うことを特徴と考えていた。特に,看護職者は介護職者の観察力やケアへの発想を素晴らしいと感じ,介護職者は漠然とした不安を抱かえる中で看護職者から安心感を得ていた。両者ともに,最期までその人らしいケアを考え,行えることに満足感を感じていた。介護職者は徐々に状態が悪化する利用者を前に,自身のケアのレベルアップや居心地の良い環境作りなどを懸命に行っている一方で,何もできない無力感を感じる経験をしていた。
長期予後を持つ精巣癌患者QOL維持のために、新規QOL評価法を確立

精巣癌は若年男性において最も頻度が高い悪性固形腫瘍であり、精巣という生殖器官に発生する癌種である。化学療法と手術による集学的治療により有転移症例を含めても95%以上の長期生存率が得られるが、精巣癌サバイバーシップのQOL評価法が確立されていない現状を踏まえ研究を開始した。2013年にヨーロッパから発表された精巣癌に特異的なQOL質問票であるEORTC QLQ-TC26質問票について、言語学的妥当性のある日本語版を本研究で完成させた。さらに、EORTC QLQ-TC26日本語版の妥当性検証と日本における精巣癌患者QOLの実態調査を多施設共同で行うためのシステム構築を行った。私たちは早くから精巣癌のサバイバーシップに注目し、治療後のQOL、妊孕性、性機能、晩期合併症などを継続的に調査し報告してきた。本研究ではこれまでの研究をさらに発展させ、QOLを含む精巣癌サバイバーシップの包括的評価法を確立し、アウトカムの更なる向上に寄与することを目的としている。平成27年度は、EORTC QLQ-TC26日本語版の作成と臨床データベースの構築を行うことを実施計画内容とした。EORTC QLQ-TC26日本語版の作成は、日本泌尿器科学会、日本泌尿器腫瘍学会の公認のもとに行うこととし、両学会より推薦された1名ずつに共同開発者として参加いただいた。EORTC QOL Groupのマニュアルに沿って、以下の手順で作業を行った。まず、精巣癌の診療経験が豊富で英国・米国の診療状況などにも熟知した2名の泌尿器科医が別々に、原作版から日本語への翻訳(順翻訳)を行った。そのうえで、英語が母国語でありながら日本語に精通している外部委託者2名に日本語翻訳から英語への翻訳(逆翻訳)を依頼した。これらの行程を1st reportとしてEORTC QOL Groupに提出した。作成した日本語暫定版を用い、15名程度の患者を対象として面接コミュニテイー・レビューをおこなう。その結果を踏まえ、順翻訳された日本語版を修正し、EORTC QOL Groupの承認を得て、EORTC QLQ-TC26日本語版を完成させる予定である。平成27年度の研究実施計画としては、EORTC QLQ-TC26日本語版の作成完了を予定していたが、完成には至らなかった。しかしながら、本研究については10月21日付けの追加内定であったことから、平成27年度の実質的な研究期間は5ヶ月程度であった。研究期間の短さから考えると比較的順調に進んでいたものと考えられる。平成28年度は、EORTC QLQ-TC26日本語版の作成と臨床データベースの構築を行うことを実施計画内容とした。EORTC QLQ-TC26日本語版の作成は、日本泌尿器科学会、日本泌尿器腫瘍学会の公認のもと行った。EORTC QOL Groupのマニュアルに沿って作業を行い、まず日本語暫定版を提出した。作成した暫定版を用い、10名の患者を対象として面接コミュニテイー・レビューをおこなった。その結果を踏まえ、順翻訳された日本語版を修正し、EORTC QOL Groupの承認を得て、EORTC QLQ-TC26日本語版を完成させた。成果発表として日本泌尿器科学会雑誌に投稿し、アクセプトされた。併行して、日本語版完成後の大規模調査に備えて精巣癌の臨床データベースを構築した。同研究に関して東北大学倫理委員会に申請し、承認を得た。年齢、組織型、病期、治療法などの基本的データとして、治療法・内分泌学的検査、精液検査所見などもデータベース化した。他にサバイバーシップと深く関係する、婚姻状態、挙児の有無、就業状況、生活習慣、併存症などもデータベース化した。平成29年度は、種々の病期からなる30名の精巣癌サバイバーを対象に、作成されたEORTC QLQ-TC26日本語版を用い、信頼性と妥当性を検証する。その上で、約300名の精巣癌サバイバーを対象にQOLならびに晩期合併症の大規模調査を行う。これらの調査結果と、病期、治療法などのデータを解析し、精巣癌サバイバーシップについて包括的な評価をおこなう予定である。平成27年度の研究実施計画としては、日本語暫定版作成完了を予定していたが完成には至らなかった。本研究は10月21日付けの追加内定であったことから、平成27年度の実質的な研究期間は5ヶ月程度であった。平成28年度では、EORTC QLQ-TC26日本語版を完成させ、日本語版完成後の大規模調査に備えて精巣癌の臨床データベースを構築した。少数例における信頼性と妥当性の検証は来年度になったものの、その後の大規模調査を含めて来年度に行っていく予定である。平成29年度は、完成したEORTC QLQ-TC26日本語版の信頼性と妥当性を検証する作業に移った。その上で精巣癌サバイバーの実態調査を行う予定であるため、妥当性検証およびサバイバー実態調査を行うための、多施設共同研究のプロトコール作成および研究体制の構築を行った。プロトコールは東北大学医学系研究科の倫理委員会で承認されており、研究が開始できる状況にある。

約200名を対象とした妥当性検証研究と約300名の精巣癌サバイバーを対象とした実態調査研究を行う予定であり、平成30-32年度の科学研究費基盤C研究に採択されている。【課題番号18K09185:精巣癌に特異的な質問票EORTC QLQ-TC26日本語版を用いた大規模横断的研究】研究期間全体での成果:平成28年度に完成させたEORTCQLQ-TC26日本語版が日本泌尿器科学会雑誌に掲載された。国際学会では、平成28年の米国泌尿器科学会で精巣癌患者の性機能変化に関する前向き研究を報告した。平成29年の米国泌尿器科学会では精巣癌患者の発症年齢が高齢化していることを報告した。国内学会では、平成28年の日本泌尿器科学会総会および日本泌尿器腫瘍学会のシンポジウムで精巣癌サバイバーのQOL評価の重要性について講演した。また、平成28年の日本泌尿器科学会総会で精巣癌サバイバーの内分泌機能や射精機能に関する発表を行った。平成29年の日本泌尿器腫瘍学会では国際的に妥当性を有した精巣癌QOL質問票の日本語版を開発したことを発表し、今後の多施設共同研究を行う上での意見交換を交わした。今後、EORTC QLQ-TC26日本語版の妥当性を多施設共同研究で検証し、本邦精巣癌患者QOLの実態を大規模多施設共同で明らかにすることができると考える。さらには今後国際比較も含め、精巣癌患者のQOL向上を目指した治療法の開発に役立てることが期待できる。精巣癌は若年男性において最も頻度が高い悪性固形腫瘍であり、精巣という生殖器官に発生する癌種である。化学療法と手術による集学的治療により有転移症例を含めても95%以上の長期生存率が得られるが、精巣癌サバイバーシップのQOL評価法が確立されていない現状を踏まえ研究を開始した。2013年にヨーロッパから発表された精巣癌に特異的なQOL質問票であるEORTC QLQ-TC26質問票について、言語学的妥当性のある日本語版を本研究で完成させた。さらに、EORTC QLQ-TC26日本語版の妥当性検証と日本における精巣癌患者QOLの実態調査を多施設共同で行うためのシステム構築を行った。今後は作成した日本語暫定版を用い、15名程度の患者を対象として面接コミュニテイー・レビューをおこなう。その結果を踏まえ、順翻訳された日本語版を修正し、EORTC QOL Groupの承認を得て、EORTC QLQ-TC26日本語版を完成させる予定である。平成28年度においては、作成されたEORTC QLQ-TC26日本語版の信頼性・妥当性の検証とその後の大規模調査に備えて、精巣癌の臨床データベースを構築する。併行して、種々の病期からなる30名の精巣癌サバイバーを対象に、作成されたEORTC QLQ-TC26日本語版を用い、信頼性と妥当性を検証する。妥当性の検討は、因子妥当性、内的整合性、収束妥当性、判別妥当性を検証する。さらに併存妥当性の検討として、一般健康関連QOL(EORTC QLQ-C30)、性機能(TTEF-15)、心理状態(Hospita1 Anxiety and Depression)などの調査結果との相関を確認する。平成29年度は、種々の病期からなる30名の精巣癌サバイバーを対象に、作成されたEORTC QLQ-TC26日本語版を用い、信頼性と妥当性を検証する。
作用素環論における分類問題の研究とその応用

まず,subfactorをfactor上のparagroup作用による接合積と思う見方にさらに量子化を加え,II_1 factorのある種のcommuting squareをsubfactor上のparagroup作用による接合積と思って分類することに成功した.この応用として,Jonesの有名な指数3+√<3>のsubfactorのfusion rule,対応する3次元多様体の位相不変量を決定した.また,rational conformal field theoryにおけるcoset constructionの類似がsubfactorで実行できることを示した.これは,de Boer-Goereeが示唆した対応表で最後まで残っていたものである.また,finite depth subfactorから,Ocneanuの方法で作った3次元topological quantum field theoryとasymptotic inclusionの関係をEvansとともに明らかにした.この事は,Ocneanuが瞹昧に示唆していたものである.また,これによって,Ocneanuの主張していた,asymptotic inclusionは,paragroupに対するquantum double constructionと思える,ということの正確な意味が明らかになった.次いで,私とEvansの始めたsubfactorのorbifold constructionの解析的な意味を解明した.Orbifold constructionに現われる自己同型が,Connes不変量χ(Μ)のsubfactor版χ(Μ,Ν)を与えるということは,既に私によって明らかになっていたが,flatnessに対するobstructionとして生ずる符号の解析的意味が不明であった.今回,Jones不変量κのsubfactor版を導入することにより,この符号がκの取る値と一致することを明らかにした.この符号は,Xuによって,conformal dimensionと関係することがわかっていた.まず,subfactorをfactor上のparagroup作用による接合積と思う見方にさらに量子化を加え,II_1 factorのある種のcommuting squareをsubfactor上のparagroup作用による接合積と思って分類することに成功した.この応用として,Jonesの有名な指数3+√<3>のsubfactorのfusion rule,対応する3次元多様体の位相不変量を決定した.また,rational conformal field theoryにおけるcoset constructionの類似がsubfactorで実行できることを示した.これは,de Boer-Goereeが示唆した対応表で最後まで残っていたものである.また,finite depth subfactorから,Ocneanuの方法で作った3次元topological quantum field theoryとasymptotic inclusionの関係をEvansとともに明らかにした.この事は,Ocneanuが瞹昧に示唆していたものである.また,これによって,Ocneanuの主張していた,asymptotic inclusionは,paragroupに対するquantum double constructionと思える,ということの正確な意味が明らかになった.次いで,私とEvansの始めたsubfactorのorbifold constructionの解析的な意味を解明した.Orbifold constructionに現われる自己同型が,Connes不変量χ(Μ)のsubfactor版χ(Μ,Ν)を与えるということは,既に私によって明らかになっていたが,flatnessに対するobstructionとして生ずる符号の解析的意味が不明であった.今回,Jones不変量κのsubfactor版を導入することにより,この符号がκの取る値と一致することを明らかにした.この符号は,Xuによって,conformal dimensionと関係することがわかっていた.
制限酵素の機能ドメイン間シグナル伝達機構の解析

IIS型制限酵素は、DNA認識機能ドメインとDNA切断機能ドメインから構成されており、マグネシウムイオン存在下で、DNA上の認識配列に結合した酵素のドメイン間のコンフォメーションが変化したのち、第二の酵素分子との間で一時的に二量体を形成して、特異的な切断反応を触媒するというモデルが提唱されている。本研究では、IIS型制限酵素StsIの分子内および分子間ドメインのシグナル伝達機構を明らかにし、得られた知見をもとに、天然には存在しない特異性を持つDNA結合蛋白質とのキメラ酵素を構築することを目指した。まず、エラー・プローンPCR法を用いて、DNA切断活性を消失した変異酵素を取得した。これら変異酵素の諸性質を解析するため酵素の大量発現系を構築したが、インクルージョンボディーを形成したので、可溶化条件の検討を行った。塩酸グアニジンで不溶性蛋白質を変性したのち、再生溶液に瞬時希釈することによりリフォールディングが可能になり、7種類の変異酵素を電気泳動的にほぼ均一に精製して、分子間ドメインの相互作用を解析した結果、DNA切断反応の際に形成される二量体のうちの一方の酵素分子は、必ずしもDNAに結合している必要がないことを明らかにした。次に、野生型StsIの立体構造を解析するため、大腸菌を宿主として大量発現系を構築し、酵素の精製を行った。野生型酵素はM9培地を用いて25°Cで培養を行うことにより、可溶性画分への大量発現が可能となった。His-tagが付加した酵素と付加していない酵素について、市販の結晶化試薬を用いて結晶化条件の検討を行ったが、結晶は得られなかった。IIS型制限酵素はDNA認識機能ドメインとDNA切断機能ドメインから構成されており、マグネシウムイオンの存在下で、DNAの認識配列に結合した酵素のドメイン間のコンホメーションが変化した後、第二の酵素分子との間で一時的に二量体を形成して、特異的切断反応を触媒するというモデムが提唱されている。そこで、本研究ではIIS型制限酵素StsIの、分子内および分子間ドメインのシグナル伝達機構を解析するために、変異酵素を取得して諸性質の解析を行った。まず、エラー・プロ-ンPCR法により得られた、DNA切断活性を消失した変異酵素13種のうち、大量発現の際インクルージョンボディーを形成する5種類の変異酵素の可溶化条件の検討を行った。塩酸グアニジンで可溶化したのち、再生溶液に瞬時希釈することで、リフォールディングが可能にとなり、均一酵素標品が得られた。CDスペクトルを測定した結果、野生型とほぼ同じ二次構造を保持していることを明らかにした。次に、均一酵素標品を用いてDNA結合活性と切断特異性を調べた結果、StsIのアイソシゾマーであるFokIとは異なり、DNA切断反応の際に形成される二量体のうちの一方の酵素分子は、必ずしもDNAに結合していなくても切断反応が起こることを明らかにした。さらに、野生型StsIの立体構造を解析するため、His-tag融合蛋白質として大量発現させる系を構築し、培養条件の検討を行った結果、大部分を可溶性画分に発現させることに成功した。2種類のアフィニティーカラムを用いた精製により、約50mgの精製酵素標品が取得できた。ハンギングドロップ法を用いて、結晶化条件の検討を行ったが、X線解析を行うのに充分な大きさの結晶は得られていない。IIS型制限酵素はDNA認識機能ドメインとDNA切断機能ドメインから構成されており、マグネシウムイオンの存在下で、DNAの認識配列に結合した酵素のドメイン間のコンホメーションが変化した後、第二の酵素分子との間で一時的に二量体を形成して、特異的切断反応を触媒するというモデルが提唱されている。本研究では、IIS型制限酵素StsIの分子内および分子間ドメインのシグナル伝達機構を明らかにすることを目的として、酵素の立体分子構造を解析するための試料調製を行った。

まず、昨年度構築したStsI大量発現菌株から精製した酵素標品を用いて、結晶化条件の検討を行った。市販の結晶化試薬を用いてスクリーニングを行ったが、結晶は得られなかった。そこで、His-tag融合酵素標品の活性と純度を再確認した結果、野生型と比較して比活性が約10分の1に低下するとともに、保存中に特異的な分解が進行することが明らかとなった。His-tagが付加することにより立体障害が起こること、His-tagに対するアフィニティー精製過程で還元剤が添加できないため、野生型と同等の機能を持つ蛋白質へのフォールディングが妨げられた結果と考え、His-tagが融合しない野生型酵素の大量発現系を再構築して酵素精製を行った。その結果、約50mgの野生型酵素標品が取得できた。ハンギングドロップ法を用いて、結晶化条件の検討を行っている。IIS型制限酵素は,DNA認識機能ドメインとDNA切断機能ドメインから構成されており、マグネシウムイオン存在下で、DNA上の認識配列に結合した酵素のドメイン間のコンフォメーションが変化したのち、第二の酵素分子との間で一時的に二量体を形成して、特異的な切断反応を触媒するというモデルが提唱されている。本研究では、IIS型制限酵素StsIの分子内および分子間ドメインのシグナル伝達機構を明らかにし、得られた知見をもとに、天然には存在しない特異性を持つDNA結合蛋白質とのキメラ酵素を構築することを目指した。まず、エラー・プローンPCR法を用いて、DNA切断活性を消失した変異酵素を取得した。ごれら変異酵素の諸性質を解析するため酵素の大量発現系を構築したが、インクルージョンボディーを形成したので、可溶化条件の検討を行った。塩酸グアニジンで不溶性蛋白質を変性したのち、再生溶液に瞬時希釈することによりリフォールディングが可能になり、X種類の変異酵素を電気泳動的にほぼ均一に精製して、分子間ドメインの相互作用を解析した結果、DNA切断反応の際に形成される二量体のうちの一方の酵素分子は、必ずしもDNAに結合している必要がないことを明らかにした。次に、野生型StsIの立体構造を解析するため、大腸菌を宿主として大量発現系を構築し、酵素の精製を行った。野生型酵素はM9培地を用いて25°Cで培養を行うことにより、可溶性画分への大量発現が可能となった。His-tagが付加した酵素と付加していない酵素について、市販の結晶化試薬を用いて結晶化条件の検討を行ったが、結晶は得られなかった。
ソーシャルメディアにおける大規模行動履歴を活用したユーザのうつ傾向推定

近年、うつ病が世界的に重大な社会問題となっている。うつ病の適切な治療のためには、まず、個人のうつ傾向を把握することが重要である。本研究では、人が日常的に利用するソーシャルメディアにおけるユーザの活動履歴から、ユーザのうつ傾向を推定するモデルを構築した。評価実験により、ソーシャルメディアにおけるユーザの活動履歴がうつ傾向を推定する上で有用であることを示した。さらに、モデルの構築に有用な特徴量や学習期間の長さとうつ傾向の推定精度の関係についても明らかにした。本研究では、人が日常的に利用するソーシャルメディアにおけるユーザの活動履歴から、ユーザのうつ傾向を推定するモデルを構築することを目的としている。この目的を達成するために、(1)モデル構築のための教師データの収集、(2)機械学習によるうつ傾向推定モデルの構築、(3)うつ傾向推定システムの実装と評価、の3つの研究課題を定めて、研究を遂行する計画を立てている。平成26年度は、研究課題(1)については、教師データ収集のためのウェブサイトを運用し、のべ214ユーザ分の教師データを収集した。研究課題(2)については、研究課題(1)で収集した教師データを用いて、Support Vector Machineによる教師あり機械学習で、ユーザのうつ傾向を推定するモデルを構築した。評価実験の結果、構築したモデルを用いて約70%の精度で、ユーザのうつ傾向の有無を判定できることを示した。研究課題(3)については、平成27年度に実施する計画である。世界的に問題となっているうつ病の治療のためには、まず個人のうつ傾向を把握することが重要であり、本研究の成果はうつ病の治療に貢献するものと期待される。ここまでの研究成果は、本分野における最も重要な会議の一つであるACM CHI2015にフルペーパで採択が決定している。このことは、本研究の成果が学会において高く評価されていることを示している。なお、研究課題(2)を遂行するにあたって、ソーシャルメディアにおけるユーザの活動履歴から、重要な特徴量を抽出するための分析手法を検討する必要があった。この分析手法に関する付随的な成果についても、研究発表を実施した。この目的を達成するために、(1)モデル構築のための教師データの収集、(2)機械学習によるうつ傾向推定モデルの構築、(3)うつ傾向推定システムの実装と評価、の3つの研究課題を定めて研究を遂行する計画を立てていた。最終年度である平成27年度は主に研究課題(3)を遂行し、その結果に基づき、研究課題(2)で構築したモデルの改良を実施した。まず平成26年度に収集したソーシャルメディアユーザのデータを用いて、ユーザのうつ傾向を推定するシステムの評価を行った。これにより、特に投稿のトピックと、投稿の有する感情が推定の精度に大きな影響を与える特徴量であることを明らかにした。さらに、これらの推定に用いる特徴量を抽出する手法の改良を実施し、平成26年度に構築したモデルよりも高精度な予測を実現できることを確認した。また、平成26年度に収集したデータとは別の約400万件の大規模なツイートデータを利用し、ソーシャルメディアにおける負の感情を有する投稿の拡散現象の分析を行った。これにより、他のユーザの投稿や、ユーザ間の交流の履歴からも、うつ傾向の推定に有用な特徴を抽出可能であるとの示唆を得た。本研究全体の成果は、周辺分野の研究動向も含めて、電子情報通信学会の研究会において招待講演として発表した。負の感情を有する投稿の拡散現象の分析に関する成果は国際会議においても発表した。研究課題(1)教師データの収集については、計画通り実施することができた。当初計画において収集する予定のデータ量よりも、実際に収集できたデータ量は少なかったが、収集できたデータだけでも、うつ傾向を推定するモデルの構築は可能であった。そのため、本研究計画全体としては、順調に進めることが可能であった。研究課題(2)機械学習によるうつ傾向推定モデルの構築、についても、既に70%程度の推定精度のモデルを構築することができており、おおむね順調である。ただし、研究計画において研究期間内に達成する目標の精度には、まだ到達できていない。そのため、平成27年度においては、システムの実装および評価の際に、モデルの改良も合わせて実施する予定である。研究課題(3)うつ傾向推定システムの実装と評価については、予定通り平成27年度に実施できる見込みである。研究成果の公表についても、トップカンファレンスへの採択が決定しており、順調であると考えている。平成27年度はさらに論文誌にも投稿し、広く学会に対して研究成果の公表を行う予定である。ネットワーク科学平成27年度は、研究課題(2)で構築したモデルを利用し、ソーシャルメディアにおけるユーザの活動履歴から、ユーザのうつ傾向を推定するシステムの構築と評価を行う。定量的な評価として、モデルで推定したうつ傾向とアンケートから得られたうつ傾向を比較し、モデルの精度を調査する。

本研究で構築するシステムは医師やうつ病患者自身が現在の状態を把握するのに用いることを想定しているため、ユーザの現在の状態を捉えることができるかどうかを評価することが重要になる。そのため、研究課題(1)で収集したデータに加えて、時系列のユーザのうつ傾向のデータを収集し、評価を行う。このようなデータを効率的に収集するために、クラウドソーシングを利用する予定である。最後に本研究では、モデルの有効性の定性的な評価として、筑波大学病院の医師の協力のもと、構築したモデルを実際に医療の現場において、どのように利用できるかを明らかにする。構築したシステムを医療の現場で利用してもらい、有効性や問題点を明らかにする。なお、推定モデルの改良についても継続的に実施していく。平成27年度に実施する評価のために新たに収集する予定のデータを教師データに加えることで、ある程度の精度向上を見込んでいる。さらに、Support Vector Machine以外の機械学習手法の有効性を調査し、深層学習などのより高い精度が期待できる学習手法の適用も行う予定である。購入予定の計算機が当初予定よりも、安価に調達できたため。平成26年度の残額は、平成27年度分予算と合わせて、論文執筆に係る英文校正や論文の投稿料として使用する計画である。
建築空間における最適空間量の算定方法に関する研究

1.はじめにこの研究で対象とした建築空間は、4種類の代表的な機能空間(1)流通関係施設の中から執務空間、(2)厚生施設の中から劇場観客席および食堂客席空間、(3)地域社会施設の中から図書館閲覧空間および集会室空間、そして(4)教育施設の中から小中学校の教室および職員室空間等である。そして、これらの最適空間量の算定方法に関する状態量について考察した。2.研究の経過平成6年度の研究内容は、最近の公共図書館における国内の事例とイギリスの事例に関する状態量について調査し考察した。平成7年度には、香川県丸亀市の小中学校の調査研究を試み、平成4年度に試みた東京都目黒区の小中学校の場合と比較研究を行った。平成8年度の活動は、オフィスビル、食堂、劇場・ホール等と地域の多目的集会などの客席空間における状態量について現状分析を行い、さらに、香川県丸亀市の幼稚園および保育所の補足的な調査・分析を行った。これらの現状分析に加えて、人間個体空間の理論式『In=2r[1-exp(-nlog1/p)]』をもとに建築空間分析のためのシュミレーションプログラムのアルゴリズムについて、専門的知識の提供を受け、その可能性について検討した。3.研究の評価面積算定の理論式は、単一または複合機能の場合があり、現状床面積による活動係数と結合距離による活動係数とを比較し、双方一致することが理想だが、現状空間が低目であった。最適空間量を決定するキーワードの活動係数は、文化人類学的に表出するプロクセミックな人間の距離に基づき、ヒトとヒト、ヒトとモノとの最も安定した距離として収斂する結合距離に従属して定まる。(A=U/r)主に得られた知見は、(1)最適空間量を決定する活動係数が全ての空間機能で共通に適用できること。(2)任意の収容人数に応じて、最適空間量が算定可能であること。そして、(3)結合距離は、E.ホールの『個体距離』と原則共通であるが『社会距離』等に若干の相違があった。1.はじめに平成6年度の研究計画は、6月中旬から3カ月にわたる英国出張により、当初の予定が変更されたことから、研究目的の内容とともに平成7年度の研究計画の見直しを行った。2.研究の経過所属機関より英国建築の調査研究の為に出張する機会を得て、商業・業務等の流通施設、レジァセンター等の厚生施設および地域のコミュニティ施設、公共図書館および小・中学校等の社会教育施設に関する実態調査を試みた。日本では、東北地方の農山村地域における地域施設の実態調査を試みた。またこれまでに、東京都目黒区小中学校の実態調査、中部農山村地域における公共図書館の実態調査を行ってきた結果とも併せて考察した。さらに、英国建築の実態調査との比較に関する考察も試みた。3.研究の評価研究目的の内容と計画等の変更は単なる部分的な研究計画の作文を越えて、本研究の特徴である萌芽的研究の視点から考察することができた。その結果、次の事柄が新たに得られた知見として指摘することができた。1)都市建築が住居と共に複合建築化して人車一体の有機的生活空間システムを展開。2)公共の厚生・地域施設の民間運営は自発的に活性化、積極的運営システムを実現。3)英国における小中学校は生徒の人体寸法に対応した建築空間化、相当空間量を実現。施設の有機的運用は機能的合理性をもたらし、相当空間量の建築化は健康空間を生む事を英国建築の事例から観察された。

以上を総括し、生活空間の機能設計の観点から次の二面性と構造的諸問題を発見した。1)生活文化を支える空間構造は教育と厚生を両端とする文化軸を構成する。2)生活技術を支える空間構造は流通と地域を両端とする文明軸を構成する。この二面性と諸問題は機能設計を試みる上での重要な指標を呈示すると考えられ、更に最適空間量は、定性的な空間機能と関連して定量化され相関的に成立すると思われる。1.はじめに平成7年度の研究対象は、経済活動のソフトな側面であるサービス施設と人間個体のハードな側面である人間性回復のための厚生施設および保健・診療活動のための医療施設、社会活動のソフトな側面である地域自治・集会施設等であるが、一つ目の対象地域は東北六県における現施設と利用実態の概要、各主要都市における概要調査を試みた。また、香川県丸亀市の地域施設、幼稚園と小中学校等の調査委託の機会を得て実態調査を行った。2.研究の経過英国建築の事例研究の中から『イギリスにおける公共図書館の地域分館に関する現状分析』と題して日本建築学会大会学術講演(北海道大学)において、特徴的な近年の事例の比較分析を試みて発表した。国内の事例研究の主要な対象として、東北六県の県レベルにおける施設概要の実態、および各県の主要都市レベルの施設概要の実態に関する資料の収集を試みるとともに、幾つかの事例建築物の現状調査を行った。本研究と並行して、香川県丸亀市の幼稚園および小中学校の調査委託研究(共同)を行い、地域計画上の問題、施設計画上の問題および他の地域施設(公民館、保育所)との関連等について実態調査を行った。3.研究の評価本研究における定性的なキーワードは、単一機能、複合機能、および機能設計である、定量的なキーワードは、床面積、収容人数、活動係数、および人体寸法である。これらのキーワードに関連して得られた知見は次の通りである。(1)床面積は建築的実現の結果であるが単位面積当たり平均収容人数に様々な事例がみられた。(2)活動係数は機能的特性に基づいて大きく変化しかつ文化・文明の背景が強く反映していた。(3)人体寸法は成長期と成人の個体差、国際的にも個体差がある。日本人は中部以南の人々に較べて中部以北の人々がやや大きい。原因不明。人間空間行動における空間量のキーワードとなる新要因は発見することができなかった。1.はじめに平成8年度は最終年度のために、主要4種の代表的な機能空間(1)流通関係施設の中から執務空間、(2)厚生施設の中から劇場観客席および食堂席空間、(3)地域社会施設の中から図書館閲覧空間および集会室空間、そして(4)教育施設の中から小中学校の教室および職員室空間等における現状分析を試み、最適空間量の算定方法に関する活動係数等の現状について考察した。2.研究の経過平成7年度の事例研究の中から、『香川県丸亀市の小学校における空間規模に関する状態量の変化について』と題して工学院大学研究報告第81号(平成8年10月)に発表、および日本建築学会大会学術講演(滋賀県立大学)において口頭発表を行った。平成8年度の主なる活動は、これまでに資料収集した東北六県の県レベルの主要施設の実態および各県主要都市の実態について現状分析を行った。さらに、香川県丸亀市の現状分析も合わせて、若干の補足調査も行った。