hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
FRETマウスを用いた生体イメージング

NuCyMを使ったイメージング研究をさらに展開させるために、ROCK活性を測定するFRETバイオセンサーを発現するトランスジェニックを作成した。このマウスの血管内皮に傷害を与え、血管が収縮する際のROCK活性の上昇を観察した。また、その分子機構を詳細に解析するためにカルシウムセンサーGCaMP6を発現するトランスジェニックマウスで同様の実験を行った。一方、さまざまな阻害剤を投与することにより、カルシウムやROCK活性がどのように変化するかも多光子顕微鏡を用いた生体イメージングにより解析した。その結果、血管収縮は局所のカルシウム依存性の収縮に引き続き、交感神経反射によるより広い領域の収縮が誘導されることがわかった。ROCKは局所の血管収縮には不可欠というわけではないかが、交感神経を介するより広い領域の血管収縮には必要であるということが明らかになった。組織の形態を観察するための新しい蛍光プローブNuCyMを作成し、これを発現するトランスジェニックマウスを作成した。組織による発現量の差を少なくするために、ROSA26のBACを使って遺伝子発現を行い、この作成したトランスジェニックマウスにおいて、NuCyMの発現組織を検索した。その結果、これまで細胞によっては発現抑制が認められた肝臓や小腸上皮細胞においても効率よくNuCyMが発現できた。さらに詳細な解析を進めるために、Cubicを用いて組織の透明化を行い、ライトシート顕微鏡にて観察する。しかし、ライトシート顕微鏡の解像度が想定よりも低かったため、多光子顕微鏡を用いて画像を取得した。また、NuCyMを発現するトランスジェニックマウスとFRETバイオセンサー発現トランスジェニックマウスを交配し、NuCyMマーカーを指標として細胞後に分子活性を定量し、細胞間での分子活性の多様性について検討した。しかし、多数の細胞をこれまでの画像解析法で同定することは難しかったため、名城大学の彫った研究室と共同で機械学習を用いた細胞境界判別法を開発した。これにより、肝臓や膵臓で効率よく細胞を同定することができ、細胞ごとの分子活性を定量する方法が確立できた。平行して、細胞運動を制御する分子であるROCKのFRETバイオセンサーを発現するトランスジェニックマウスを作成した。このトランスジェニックマウスを用いて、血管内皮が収縮する際のROCK活性の上昇を検出することができた。ライトシート顕微鏡の解像度が想定より悪かったことや、細胞判定方が難しかったことなどから、想定より遅れたが、期待した成果を最終的には得ることができた。NuCyMを用いた予備実験の結果、細胞膜のシグナルが三次元画像では核の画像と完全には分離せず、画像解析プログラムによる分離が思いのほか難しいということがわかった。
食道癌生検のｍｉｃｒｏＲＮＡ発現による化学療法感受性予測に基づく個別化治療の確立

われわれは食道癌治療前生検組織におけるmicroRNA (miR)の発現による治療効果予測の可能性を明らかにすることを目的とした。食道癌部では正常食道粘膜に比較してmiR-223が高発現し、FBXW7の発現制御を介して化学療法感受性に関与することを明らかにした。また、食道癌組織におけるRibophorin II (RPN2)の発現がドセタキセルに対する感受性予測因子となることを明らかにした。一方、食道癌患者においては健常人に比較して血清中あるいは血清中に含まれるexosome中miR-21の高発現が認められ、血清中のmiR-21は化学療法感受性のバイオマーカーとなり得ることを明らかにした。DCF療法)を施行した食道扁平上皮癌症例を対象に、治療前生検組織におけるmicroRNAによる治療感受性予測の可能性を明らかにすることを目的とした。平成25年度には術前DCF療法施行例の臨床成績を解析しその有用性を報告した。また、臨床症例を前向きに蓄積するとともに、治療前生検の新鮮凍結標本の収集を進めた。基礎的研究においては、食道癌部においてmicroRNA (miR)-223が高発現し、FBXW7の発現制御を介して化学療法感受性に関与すること、食道癌組織におけるRibophorin II (RPN2)発現がDocetaxelに対する感受性の予測因子となることを明らかにした。また、化学療法耐性機序の一つと考えられるがん幹細胞に注目し、間質の腫瘍関連マクロファージ(TAM)とがん幹細胞マーカー発現との関連を調べた。この結果、がん幹細胞マーカーの一つと考えられるBmi1の発現を負に制御するmiRとしてmiR-30e*を同定した。TAMはmiR-30e*を介してBmi1の発現を制御し、腫瘍増殖やsphere形成能の亢進に関与することが示唆された。一方、治療抵抗性に関与するCD44の発現を制御するmiRとしてmiR-328を同定した。我々は、食道扁平上皮癌切除症例の癌部と非癌部の組織を用いて、microRNA(miR)-223の発現とF-box and WD repeat domain-containing 7(FBXW7)の発現の関連を調べ、miR-223が癌部において非癌部より高発現していること、食道癌部におけるmiR-223の発現とFBXW7の発現が逆相関することを明らかにし、更にmiR-223高発現の食道癌症例は有意に予後不良であることを明らかにした。また食道癌細胞株にmiR-223を高発現させるとFBXW7の発現が低下し、逆にmiR-223の発現を抑制するとFBXW7の発現が更新することを示した。FBXW7は化学療法感受性や癌幹細胞性に関与することが注目されており、食道癌におけるmiR-223の発現は化学療法感受性の予測因子となる可能性が考えられる。一方、我々は食道癌患者の血清中又は血清から抽出したexosome中のmiR-21の発現について検討を行った。今回、食道癌患者の血清ならびに血清中のexosomeにおいては健常人に比較してmiR-21の高発現が認められることを明らかにし、また、DCF療法前後の血清miR-21の発現を比較すると、化学療法の奏功例ではmiR-21が有意に低下し、非奏功例では変化が認められないことを明らかにした。この結果は血清中あるいは血清から抽出したmiR-21の発現が化学療法感受性のマーカーとなりうることを示唆している。また術前にDocetaxelを含む化学療法を施行した食道扁平上皮癌症例の治療前生検組織におけるRibophorin II (RPN2)の発現と化学療法の効果について検討し、RPN2陰性例では化学療法の感受性が高いことを示した。さらに食道扁平上皮癌細胞においてRPN2の発現を抑制するとDocetaxelに対する感受性が向上することを明らかにした。本研究においてわれわれは、docetaxel、cisplatin、5-fluorouracil(DCF療法)による術前化学療法を施行した食道扁平上皮癌症例を対象に、治療前生検組織におけるmicroRNA (miR)による治療感受性予測の可能性を明らかにすることを目的とした。平成26年には、臨床におけるDCF療法の効果と生存成績を論文報告した。また、臨床症例を前向きに蓄積するとともに、引き続き術前生検組織の収集を進めた。化学療法感受性とmiRに関する基礎研究として、本年度はmiR-21がPTENを制御することによりHER-2陽性胃癌のTrastzumab耐性に関与することを明らかにした。またがん幹細胞のマーカーであり、治療抵抗性に関与するCD44を制御するmiRとしてmiR-328を同定し、その発現の制御に腫瘍間質のマクロファージが関与することを明らかにした。本研究においてはDocetaxel、cisplatin、5-FUによる術前化学療法を施行した食道癌し症例を対象に治療前生検組織におけるmicroRNA (miR)の発現による治療効果予測の可能性を明らかにすることを目的とした。化学療法感受性に関して、食道癌部においてはmiR-223が高発現し、FBXW7の発現制御を介して化学療法感受性に関与することを明らかにした。また、食道癌組織におけるRibophorin II (RPN2)の発現がDocetaxelに対する感受性予測因子となり得ることを明らかにした。

一方、化学療法耐性機序のひとつと考えられるがん幹細胞と間質における腫瘍関連マクロファージ(TAM)の関連について研究を進め、TAMがmiR-30e*を介してがん幹細胞マーカーであるBmi1の発現を制御し、腫瘍増殖やshere形成能の亢進に関与することを明らかにした。食道癌患者と健常人の血清中あるいは血清から抽出したexosome中のmiR-21の発現を検討し、食道癌患者においては健常人に比較してmiR-21の高発現が認められることを明らかにした。また化学療法前後の血清中のmiR-21の変化を測定すると、化学療法奏効例ではmiR-21の有意な低下が認められるのに対して化学療法不応例ではmiR-21の低下が認められず、血清中のmiR-21の変化が化学療法治療効果のバイオマーカーとなり得ることを明らかにした。われわれは食道癌治療前生検組織におけるmicroRNA (miR)の発現による治療効果予測の可能性を明らかにすることを目的とした。食道癌部では正常食道粘膜に比較してmiR-223が高発現し、FBXW7の発現制御を介して化学療法感受性に関与することを明らかにした。また、食道癌組織におけるRibophorin II (RPN2)の発現がドセタキセルに対する感受性予測因子となることを明らかにした。一方、食道癌患者においては健常人に比較して血清中あるいは血清中に含まれるexosome中miR-21の高発現が認められ、血清中のmiR-21は化学療法感受性のバイオマーカーとなり得ることを明らかにした。研究代表者の平成25年度途中での施設異動に伴い、研究体制の再構築に時間を要しました。熊本大学消化器外科学の共同研究者による基礎研究はおおむね順調に進展しています。消化器外科学食道扁平上皮癌症例の治療前生検凍結標本からRNAを抽出し、治療感受性に関与するmiRの発現について検討する。in vitroにおいてmature miRもしくはantisense-oligonucleotideを食道がん細胞株にtrensfectし、miRのfunctionを解析する。また抗がん剤への持続暴露による抗がん剤耐性株を樹立し、miR発現の変化を検証する。食道扁平上皮癌に対する術前治療としてのDCF療法の有用性を明らかにした。また、治療感受性に関与する可能性のある複数のmiRを同定した。食道扁平上皮癌において化学療法感受性に関与する可能性のあるmicroRNAを同定することができた。また食道癌患者の血清中におけるmicroRNAの変化が治療感受性のマーカーとなりうることも明らかにすることができた。研究代表者の平成25年度途中での施設異動に伴い、前所属の熊本大学消化器外科との連携、癌研究会内でのがん研究所との連携等、研究体制の再構築が必要となりました。このため、平成25年度・26年度の研究計画に遅れが生じ、未使用額が発生しています。食道扁平上皮癌の治療前生検凍結標本からRNAを抽出し、治療感受性に関与するmiRの発現について検討する。in vitroにおいてmature miRもしくはantisense-oligonucleotideを食道がん細胞にtransfectしmiRのgain of functionもくしはloss of functionモデルを構築して化学療法感受性への影響を明らかにする。また、抗がん剤の持続暴露による抗がん剤耐性株を樹立し、miR発現の変化を検討する。
奇数位数のM-群に関する研究

有限可解群の表現に関する問題の中に有名なM-群の問題がある。即ち「GがM-群のとき、その正規部分群はM-群か?」というものと「M-群の、そのホール部分群はM-群か?」というものである。ここでM-群とは全ての既約指標が部分群の1次指標の誘導指標として得られる群のことである。DadeはGが偶数位数のときは前者の予想が成り立たない反例を示したが、それは偶数位数という性質を本質的に用いるものであった。長年の研究にもかかわらず、奇数位数の場合は上記の予想の反例は見つかっていない。後者の予想に関しては、反例を示すことができた。この反例の中には偶数位数の群も奇数位数のものもあり、これによって後者の予想は完全に解決した。またIsaacsによって提出された予想「積が既約指標となる忠実な2つの既約指標をもつ可解群は巡回群である。」についての研究も行った。そしてこの予想Aを証明するには予想B「Gは可解群、Fを標数pの体として、Vを既約なFG-加群とする。さらにG=XY(X,YはGの部分零洋)でX,Yはそれぞれ零でないVの元を固定するならば、Vは自明なFG-加群となる。」を証明すれば十分であることがIsaacsによって証明されている。上記の予想Bについて、Fが標数pの体でG/Op',p(G)(Op',p(G)はp-nilpotentなGの最大正規部分群)がべき零群なら予想Bが正しいことを証明することができた。そして,これを用いて群GのFitting heightが4以下ならば予想Aが成り立つことも証明することができた。また群GがM-群のときに予想Aが成り立つことも証明することができた。なおこの研究に関して和田氏(東京農工大)と数回の研究打ち合わせを行った。また大竹氏(群馬大)にはp-モジュラー系に関する部分の証明をお願いした。また二宮氏(信州大)にも有益な助言をいただいた。通常表現論に関する問題の中に有名なM-群の問題がある。即ち「群GがM-群のとき、その正規部分群はM-群か?」というものである。この問題を解くためにIsaacsやDade等により数多くの指標論におけるアイデアが考え出され、指標論を発展させてきた。本研究では、上記の問題やそれに深く結びついた次の興味深い問題の解決を目標としている。Isaacsによって提出された問題「積が既約指標となる忠実な2つの既約指標をもつ可解群を決定せよ。」について、この可解群は巡回群となることが予想されている。そしてこのことを証明するには予想「Gは可解群、Fを標数pの体として、Vを既約なFG-加群とする。さらにG=XY(X, YはGの部分群)でX, Yはそれぞれ零でないVの元を固定するならば、Vは自明なFG-加群となる。上記の予想についてGのp-lengthが1のときは成り立つことをほぼ証明することができた。またGがM-群のときも成り立つことが証明されつつある。

そしてこれが証明されればGがM-群のときにIsaacsの問題が解決されることになり、これはGが超可解群のときを扱ったIsaacsの結果をより一般化したものとなる。次にはGのp-lengthが1という条件なしに予想を解決したいと考えている。なおこの研究に関して和田氏(東京農工大)と数回の研究打ち合わせを行い、有益な助言をいただいた。また吉荒氏(東京女子大)にも貴重なヒントをいただいた。また「奇数位数のM-群Gの正規部分群はM-群か?」という予想について、GのFitting lengthが3以下の場合について研究を進めている。Op(G)がアーベル群の場合はすでに証明したので、Op(G)がアーベル群でない場合について考えている。Gを有限群として、α,βをGの忠実な既約指標とする。このときαとβの積αβはまたGの措標となるが、既約指標となることがあるのだろうか?まず考えられるのがαとβが共に1次指標の場合である。この場合はαβも1次指標となり既約となる。しかしこの場合α,βがGの忠実な既約指標であることよりGは巡回群でなければならない。このような中で次のIsaacsの予想Aが生まれた。予想A「積が既約指標となる忠実な2つの既約指標をもつ可解群は巡回群である。」そしてこのことを証明するには予想B「Gは可解群、Fを標数pの体として、Vを既約なFG-加群とする。さらにG=XY(X,YはGの部分群でX,Yがそれぞれ零でないVの元を固定するならば、Vは自明なFG-加群となる。」を証明すれば十分であることがIsaacsによって証明されている。本年度の研究において、GがM-群のとき予想Bが成り立つことが証明された。そしてこれによりGがM-群のときに予想Aが成り立つことも証明された。これはGが超可解群のときを扱ったIsaacsの結果をより一般化したものである。また予想Bに関しては、Fが標数pの体でG/Op',p(G)(Op',p(G)はp-nilpotentなGの最大正規部分群)がべき零群なら予想Bが正しいことを証明することができた。そしてこれを用いて群GのFitting heightが4以下ならば予想Aが成り立つことを証明することができた。なおこの研究に関して和田氏(東京農工大)と数回の研究打ち合わせを行った。また大竹氏(群馬大)にはp-モジュラー系に関する部分の証明をお願いした。また二宮氏(信州大)にも有益な助言をいただいた。
グローバル映画流通網におけるアジアと日本の市場比較：配給を中心に

本研究の目的は、19世紀末から20世紀初頭の日本の映画市場および配給システムを明らかにし、それを欧米やアジアの都市と比較することで、グローバル映画配給網のなかに日本の市場および配給を位置づけ、その特徴を歴史的に捉えることになる。そのため2018年度は日本の映画市場および配給システムはどのように形成され、変容したかを研究した。まず日本の映画市場および配給に関する先行研究を調べ、歴史的にどのように理解されてきたのかを整理した。具体的にはまず、東京の事例を明らかにすべく、東京で発行された日本映画配給に関する戦前の研究文献や雑誌記事を洗い出す一方、政府刊行物や新聞、事業総覧、映画会社社史などを調査した。その成果は「日英映画交流史ー吉澤商店を事例として」にまとめ、中国で開催された国際シンポジウムで口頭発表した。予稿集掲載の同名論文は来年度、台湾の学会誌および中国の書籍に掲載される予定である。また、来年度以降の前準備として、香港の映画市場および配給について調査分析した。成果は論文「パテ社とアジア映画供給網の形成ー香港を事例として」にまとめるとともに、香港城市大学で開催された東アジア文化交渉学会第10回国際学術大会で口頭発表を行った。さらに今後の研究課題を明確にするため、これまで蓄積してきた資料や情報を整理し、20世紀初頭の日本を含むアジア映画市場の形成史を著書『近代アジアの映画産業』の第三部「近代アジアにおける欧米日の興亡」にまとめた。加えて日本映画市場形成とテクノロジーの関係を考察するため、サウンド化前後の日本映画産業を調査分析した。その成果はカリフォルニア大学ロサンゼルス校で開催されたシンポジウムで「活弁LOVEーネオスーパー・トーキーと日本映画産業」として口頭発表した。2018年度は日本の東京と大阪の調査を予定していたが、実際には東京のみの調査となった。その点で計画より少し遅れている。一方、アジア市場の調査に関しては2021年度に予定しているが、前倒しで準備することができた。とりわけ香港については現地調査前に日本で手に入る資料をもとに研究をまとめることができた。その点では計画より少し進展している。総合しておおむね順調に進展していると判断する。2019年度は2018年度に引き続き、草創期の日本の映画市場および配給システムを明らかにするため、日本国内の資料に加えて海外の資料も調査し、国内外の両面から日本企業の活動を明らかにする。よって2019年度は計画通りイギリスとアメリカで調査をおこなう。また、2018年度は吉澤商店についてのみ調査したが、2019年度は同じ方法で吉澤のライバル会社である福宝堂についても調査を進める。なお大阪に関する調査は東京の調査をまとめてから着手する予定である。

2018年12月に中国で、2019年3月にアメリカのUCLAで開催されたシンポジウムで発表の機会をえた。シンポジウム終了後、滞在を延長して、それぞれ厦門大学やUCLAなどで科学研究費の研究課題について現地調査をおこなった(アメリカの渡航費とシンポジウム期間中の滞在費はUCLAの支払い)。滞在費は2018年度に購入を予定していたスキャナーをより低機能なものに変え、パソコンを2019年度に購入するよう変更し捻出した。現地での調査結果を整理分析したあと、必要に応じて2019年度に予定しているアメリカ調査の日程を調整する。
圧縮性粘性流体と関連する諸問題の安定性解析

平成30年度の研究により,次の2点の成果が得られた. 1.)圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系に対する適切性及び時間減衰評価の確立. 2.)Hardy-H\'enon型半線形熱方程式に対する臨界Besov空間における時間大域可解性.1.)においては,二相流体の相転移を記述する圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系を臨界Besov空間において考察し,時間大域可解性を示した.特に, capillarytensorが存在しない通常の圧縮性粘性流体と異なり,音速が零となる場合でも線形化方程式が安定であり,非線形方程式に対しても小さな時間大域解が構成できることを明らかにした.更に,この解に対して初期値に追加的な可積分性を課すことで,自乗可積分空間における最適な時間減衰評価が成り立つことを示した.この結果は査読付き論文雑誌に受理され,掲載予定である.2.)においては, Besov空間における一般的な冪乗型関数における合成関数の評価を確立することで, Hardy-H\'enon型の冪乗型非線形項を持つ熱方程式に対して,既存の適切性が成立する関数空間を拡張し,臨界Besov空間における時間大域適切性を示した.また,端点補完指数を取ることにより,小さな前方自己相似解の構成に成功した.特に,加藤型norm評価を用いることでこの解の時間減衰まで込めて解析を行なった.この結果は査読付き雑誌に投稿中である.この研究を発展させ対応する特異定常解の安定性を調べることで,研究計画に記載したLandauによる特異定常解の解析に必要な技法を開発する目論見である.本研究の目的は気体力学の基礎方程式であるNavier-Stokes系の臨界適切性,解の安定性を解析することである.平成30年度の研究により, capillary tensorを持つ圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系の時間大域解を構成したが,この研究の副産物として,圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系の非自明定常解の安定性解析という新たな研究の方向性を発見し,現在それに取り組んでいる.これは,更に性質の悪い通常の圧縮性Navier-Stokes方程式に対して,類似の解析を行う際の土台となるものである.また,研究計画において挙げた課題「密度依存型非圧縮性Navier-Stokes系の特異定常解の漸近安定性」については述べると,粘性流体の特異定常解の解析においては,厳密解の空間的な異方性を調べ適切な関数空間を設定することが重要であることが分かってきた.以降の研究では,この点を念頭に研究計画を推し進めたい.以上の様に,徐々に具体性のある研究方針を見出しつつあるため,進捗状況は「おおむね順調に進展している」とした.今後の研究では,次の3点を推進方策として挙げる. 1.)Fourier-Herz空間におけるGagliardo-Nirenberg型不等式について結果を得たが,最良定数の同定に関して不十分な部分があるため,その点を考察する.この空間におけるcompactnessの性質を解析することが必要となるため,周辺の結果と関連する技法を精査・改良する. 2.)圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系の非自明定常解の安定性解析を行う.線形化方程式について最大正則性評価や減衰評価の確立が課題である. 3.)非圧縮性非斉次Navier-Stokes系の特異定常解の解析手法の確立へ向けて,性質がよりよく知られているtoy modelとして,Hardy-Henon型半線形熱方程式の特異定常解の解析を考察する.本研究の目的は気体力学の基礎方程式であるNavier-Stokes系の臨界適切性を示し,解の安定性,及び時間無限大での漸近挙動を解析することである.平成29年度は,圧縮性粘性流体の数学解析を行うに当たって必須となる関数不等式の精密化を行った.また,その応用として,非圧縮性Navier-Stokes系やHardy型のポテンシャルを藤田型非線形項に掛けたHardy-H\'enon方程式の適切性を考察した.Sobolevの不等式等に代表される可微分性と可積分性を関連付ける線形の関数不等式や, H\"olderの不等式等に代表される正則性を振り分ける双線形の関数不等式を, Littlewood-Paley理論による周波数分解や特異積分作用素の理論を用いて改良し,また,その最適性について考察を行なった.特に,流体の数学解析において基本的道具となるGagliardo-Nirenberg型の関数不等式を,関数の波数変換の重み付き積分量で正則性を特徴付けるFourier-Herz空間において証明した.この際に, Besov空間における関数不等式の最良定数や最大化関数について新たな知見を示した.また,積の双線型評価や合成関数の評価について考察し, Hardy-H\'enon型熱方程式への適切性解析へと応用した. Bony分解を用いて分数冪非線形項の評価を導出し,その応用としてHardy-H\

'enon方程式に対する適切性を臨界Besov空間において示すことで,自己相似解を構成した.更に,将来的にこれらの手法を温度付き(非)圧縮性Navier-Stokes方程式に対して適用するために,線形化作用素のスペクトル解析やBesov空間における調和解析的技法について,既存の結果を精査した.現在の偏微分方程式の数学解析において,既存の結果を改良するには,臨界型関数不等式の改良,もしくは方程式特有の新たな性質(未知関数の変換やベクトル場の構造,保存量等)の発見が必要となる.本研究では主に前者を目標とし,関数不等式評価の改良に主眼を置いている.方程式に無関係に成り立つ不等式評価自体が,多くの応用性を秘めた興味深い対象であり,事実,モデル問題としてHardy-H\'enon方程式の考察に適用できた.平成29年度は,気体力学の安定性解析には必須となる不等式の精密化をまず集中して行ったため,進展は「やや遅れている」とした.平成30年度の研究により,次の2点の成果が得られた. 1.)圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系に対する適切性及び時間減衰評価の確立. 2.)Hardy-H\'enon型半線形熱方程式に対する臨界Besov空間における時間大域可解性.1.)においては,二相流体の相転移を記述する圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系を臨界Besov空間において考察し,時間大域可解性を示した.特に, capillarytensorが存在しない通常の圧縮性粘性流体と異なり,音速が零となる場合でも線形化方程式が安定であり,非線形方程式に対しても小さな時間大域解が構成できることを明らかにした.更に,この解に対して初期値に追加的な可積分性を課すことで,自乗可積分空間における最適な時間減衰評価が成り立つことを示した.この結果は査読付き論文雑誌に受理され,掲載予定である.2.)においては, Besov空間における一般的な冪乗型関数における合成関数の評価を確立することで, Hardy-H\'enon型の冪乗型非線形項を持つ熱方程式に対して,既存の適切性が成立する関数空間を拡張し,臨界Besov空間における時間大域適切性を示した.また,端点補完指数を取ることにより,小さな前方自己相似解の構成に成功した.特に,加藤型norm評価を用いることでこの解の時間減衰まで込めて解析を行なった.この結果は査読付き雑誌に投稿中である.この研究を発展させ対応する特異定常解の安定性を調べることで,研究計画に記載したLandauによる特異定常解の解析に必要な技法を開発する目論見である.本研究の目的は気体力学の基礎方程式であるNavier-Stokes系の臨界適切性,解の安定性を解析することである.平成30年度の研究により, capillary tensorを持つ圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系の時間大域解を構成したが,この研究の副産物として,圧縮性Navier-Stokes-Korteweg系の非自明定常解の安定性解析という新たな研究の方向性を発見し,現在それに取り組んでいる.これは,更に性質の悪い通常の圧縮性Navier-Stokes方程式に対して,類似の解析を行う際の土台となるものである.また,研究計画において挙げた課題「密度依存型非圧縮性Navier-Stokes系の特異定常解の漸近安定性」については述べると,粘性流体の特異定常解の解析においては,厳密解の空間的な異方性を調べ適切な関数空間を設定することが重要であることが分かってきた.以降の研究では,この点を念頭に研究計画を推し進めたい.以上の様に,徐々に具体性のある研究方針を見出しつつあるため,進捗状況は「おおむね順調に進展している」とした.今後も研究計画に従い,圧縮性または非圧縮性の流体に対する安定性解析を目標とし,研究を継続する.
墓地埋葬法の再構築　－　〈家〉なき時代の葬送秩序の確立に向けて

1990年以降〈家〉を基礎した葬送(=葬儀と埋葬)のシステムが崩れはじめ、現行の墓地埋葬法(昭和23年施行)の空洞化が始まっている。ヨーロッパでは、20世紀に至るまではキリスト教の伝統の中で葬送のシステムが実行されていたが、自由主義者の台頭とともに火葬が主張されるようになり、葬送のシステムがキリスト教の伝統に基づくものから「死者の意思」を重視する枠組みへと変化していった。日本でも、20世紀末になって少子化の影響により、〈家〉の存続が困難になり、祖先祭祀の伝統が揺らぎ始めてきた。これまでの〈家〉によって遺骨を保存・承継していく伝統が維持できなくなったとき、これまで墓地埋葬法が前提としていたシステムが空洞化していくことになる。20世紀末になると我国でも「葬送の自由」が主張され始めた。たしかに新しい葬法も主張されたものの、それは「死者の意思」を重視する葬法の主張ではなく、〈家〉の伝統を引きずったアトツギの意思を重要視するものであり、結果的には「死者の尊厳性」を脅かすような遺骨処理が見られるようになった。このような現象に墓地埋葬法は対応することができず、21世紀になって墓地埋葬法の空洞化は一段とする進むことになった。空洞化した墓地埋葬法の再構築が私達の研究の目的である。この墓地埋葬法の問題点を明確化するために、(1)私法・公法分野の研究者を含めた研究会の開催、(2)市町村の墓地行政担当者へのアンケート調査等を実施した。その結果、1現行の公衆衛生政策を主眼とした墓地埋葬法では十分ではなく、2新墓地埋葬法を再構築していくためには、「死者の尊厳性」を踏まえた「埋葬義務」の原則を導入することを中心に、3「埋葬」の概念を明確にすること、4墓地使用権の概念の明確化すること等、5墓地埋葬についての国民の権利・義務を明確にした墓地埋葬法の秩序を再構築することを提言した。昭和23年施行の墓地埋葬法は、現状との間に大きなズレを示すようになっただけではなく、新しい葬法の展開によって墓地埋葬法の枠組みの空洞化も始まっている。本研究の目的は、その様な現実に対して、新たに墓地埋葬法の再構築に向けて、法律上どのような問題があり、どのような課題があるのかを探ることである。2016年度の研究において、(1)墓地使用権のあり方について、(2)無許可墓地に対する対応について検討した。(1)については、墓地の使用が行政当局の許可に基づいて行われるのにもかかわらず、1民法上の墓地使用権が所有権に基づく権利と構成されることへの疑問、2使用権が所有権に基づく権利であれば、使用権の行使としての「埋葬」になぜ許可が必要になるのか、3無許可墓地が一向になくならないのは墓地使用権の位置づけ方に問題があるのではないか、という議論が展開された。(2)については、現実には無許可墓地が広範に存在し、その無許可墓地への「埋葬」が広く行われている現状についての議論である。ただ、違法であるからその摘発をすべきだということではなく、違法墓地をどのようになくしていくかという観点から、墓地埋葬法附則26条の「見なし墓地」の条項を視野におきながら、この無許可墓地への対応策が検討された。この時の議論(それぞれの研究者の報告発言要旨)についてはいずれの機会に公表する予定である。なお、これらの議論の過程で、墓地は地方公共団体によって供給されるべきとする戦前からの墓地政策の原則が、昭和21年の通達によって宗教法人などにも墓地の新設が認められるようになるが、この通達の背景にはGHQの政策が大きな影響を与えたことが明らかになった。年2回の研究会を確実に行っている。第1回目は墓地使用権について9名の研究者が、第2回目について8名の研究者と2人の市町村の墓地担当者の出席を依頼して研究会を開催し、議論を交わした。2016年度には年2回の研究会とともに、寺院を対象とした意識調査を実施する予定であった。ただ、テープ起こしや旅費などの関係でどれだけに費用が必要か、その予定で立たることが出来なかったこと、研究代表者が病気入院をしたこともあり、必要経費を考えてあわせて、意識調査のアンケートの数を減らすことにして、2017年度に市町村を対象とした調査と一緒に実施することにした。第1回の研究会は録音テープが十分ではなく、現在のところ議論を公表するに至っていないが、第2回の研究会について研究会メンバーの了解を得て、何らかの形で公表していきたい。昭和23年施行の墓地埋葬法は、現状との間に大きなズレを示すようになっただけではなく、新しい葬法の展開によって墓地埋葬法の空洞化も始まっている。本研究の目的は、その様な現実に対して、新墓地埋葬法の再構築に向けて、法律上どのような課題と問題があるのかを探ることである。2017年度は2回の研究会を開催し、(1)「埋葬義務」「埋葬強制」について、(2)信教の自由と墓地埋葬法の問題について検討した。(1)「埋葬義務」「埋葬強制」の論点としては、次の通りである。

現在民法897条に代表される祖先祭祀の機能が低下しているので、それに代わる理念として「人は埋葬されなければならない」という倫理的義務を基礎付けた上で、法律は「埋葬」について、1誰に埋葬義務があるか(埋葬義務者)、2誰が埋葬方法を決定するか(埋葬方法決定者)、3誰が埋葬費用を負担すべきか(埋葬費用負担者)に区分して議論すべきであるとした。この「埋葬義務」「埋葬強制」は公法と民法の領域に関わる問題であり、現行民法のように祭祀承継者一人にこれらの義務を負わせるべきではないし、また「埋葬義務」を担う人々は一人ではないこと、また「埋葬」と「祭祀」は別のレベルの問題であり、区別すべきであるとした。(2)「信教の自由」の問題は、ヨーロッパでは政教分離との関わりで議論されることである。本研究会では比較法史の観点から検討し、ヨーロッパでは19世紀後半以降に信教の自由の下で異教徒の「埋葬」方法である火葬の受容をしたこと、すなわちフランスにおいては1887年の「葬送自由法」、ドイツでは1934年の「火葬法」の成立を通じて、葬法の選択は「死者の意思」に委ねるという原則が確立した。日本でも「異教徒の埋葬拒否」の禁止は論理は引き継がれたが、「死者の意思」については20世紀末になってようやく「葬送の自由」として議論されるようになった。研究会の開催は概ね順調に進んでおり、研究会でのテープ起こしなども順調に進み、最終年度にはホームページ(HP)上で、研究会での議論を公開できる予定である。アンケート調査については時間を要している。アンケートの質問文の作成は終了しているが、アンケートの対象である寺院・市町村の特定、また住所等のデータの入力に時間を要している。寺院についてはその数も多いので、どのような属性を持つ寺院を対象とするかについて検討を重ね、合葬式共同墓(墓地)などの新しい葬法に積極的に取り組んでいる寺院を対象とすることにした。市町村については人口10万人以上に限定して,調査対象を特定する方向で進んでいる。1990年以降〈家〉を基礎した葬送(=葬儀と埋葬)のシステムが崩れはじめ、現行の墓地埋葬法(昭和23年施行)の空洞化が始まっている。ヨーロッパでは、20世紀に至るまではキリスト教の伝統の中で葬送のシステムが実行されていたが、自由主義者の台頭とともに火葬が主張されるようになり、葬送のシステムがキリスト教の伝統に基づくものから「死者の意思」を重視する枠組みへと変化していった。日本でも、20世紀末になって少子化の影響により、〈家〉の存続が困難になり、祖先祭祀の伝統が揺らぎ始めてきた。これまでの〈家〉によって遺骨を保存・承継していく伝統が維持できなくなったとき、これまで墓地埋葬法が前提としていたシステムが空洞化していくことになる。20世紀末になると我国でも「葬送の自由」が主張され始めた。たしかに新しい葬法も主張されたものの、それは「死者の意思」を重視する葬法の主張ではなく、〈家〉の伝統を引きずったアトツギの意思を重要視するものであり、結果的には「死者の尊厳性」を脅かすような遺骨処理が見られるようになった。このような現象に墓地埋葬法は対応することができず、21世紀になって墓地埋葬法の空洞化は一段とする進むことになった。空洞化した墓地埋葬法の再構築が私達の研究の目的である。この墓地埋葬法の問題点を明確化するために、(1)私法・公法分野の研究者を含めた研究会の開催、(2)市町村の墓地行政担当者へのアンケート調査等を実施した。その結果、1現行の公衆衛生政策を主眼とした墓地埋葬法では十分ではなく、2新墓地埋葬法を再構築していくためには、「死者の尊厳性」を踏まえた「埋葬義務」の原則を導入することを中心に、3「埋葬」の概念を明確にすること、4墓地使用権の概念の明確化すること等、5墓地埋葬についての国民の権利・義務を明確にした墓地埋葬法の秩序を再構築することを提言した。
デバイス応用を指向したメタロ超分子ポリマーの配位プログラミング

有機モジュールと金属イオンの錯形成によって形成する一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーは、用いる有機モジュールと金属イオンの組み合わせにより、任意の構造や形状を持たせることができるだけでなく、電気化学的酸化還元等により、ポリマーの電子状態を変化させることができるため、電子やホールを蓄えたりする機能の発現が期待される。昨年度(平成22年度)において、アゾ基を有する有機モジュールを設計・合成し、そのコバルトイオン錯体をモノマーとして、脱水縮合反応によって、主鎖にコバルトイオンが連続的に導入され、その金属イオンの位置が精密制御された新しい一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーの合成に成功した。さらに、一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーのデバイス応用と目的として、本ポリマーフィルムを用いた不揮発性メモリデバイスを作製した。その駆動特性を調べたところ、コバルトイオンの酸化還元に応答して優れたRAM特性及びROM特性を示すことを見出した。本年度は、ベクトル制御された一次元鎖状メタロ超分子ポリマーの合成手法を開発することを目的として、金属錯体をモノマーとして脱水重縮合によってメタロ超分子ポリマーを得るというこの新しい合成手法を、より一般的な合成手法として確立することを目指した。その結果、有機モジュールのスペーサー部位を任意に変えることに成功した。また、ポリマーフィルムを用いた電子デバイスの作製を目的として、昨年度得られたコバルトイオンを含むメタロ超分子ポリマーに関して、その電気化学特性を詳細に明らかにした。さらに、本新学術領域の東工大小坂田教授との共同研究を行い、電気化学的酸化還元特性に優れた環状有機分子の開発に成功した(Ide et al.,J.Org.Chem.,2011)。研究の目的は、配位プログラミングを用いたメタロ超分子ポリマーの合成とその電子デバイス応用であったが、(1)合成に関して、重縮合を用いた新しいメタロ超分子ポリマーの合成方法の開発に成功した。また、(2)デバイス化に関して、研究計画段階では予想していなかった極めて優れた不揮発性メモリ特性を、メタロ超分子ポリマーが有することを発見した。これらの成果は、新規性・独創性が高く、当初の計画を上回る成果といえる。本年度(平成23年度)をもって本研究プロジェクトは終了するが、今後は、メタロ超分子ポリマーの合成方法と不揮発性メモリデバイス特性に関する上記の成果をもとに、学術面と応用面の両面から更にメタロ超分子ポリマーの研究を推し進めていきたい。有機モジュールと金属イオンの錯形成によって形成する一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーは、用いる有機モジュールと金属イオンの組み合わせにより、任意の構造や形状を持たせることができるだけでなく、電気化学的酸化還元等によりポリマーの電子状態を変化させることができるため、従来にない電子機能の発現が期待される。本年度、次の2項目に関する研究を行った。(A)配位プログラミングされた一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーの開発、(B)配位プログラミングされた一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーのデバイス応用。その結果、以下の成果を得た。アゾ基を有する有機モジュールを設計・合成し、そのコバルトイオン錯体をモノマーとして、脱水縮合反応によって、主鎖にコバルトイオンが連続的に導入され、その金属イオンの位置が精密制御された新しい一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーの合成に成功した。重合反応の進行はNMRにより確認できた。得られたポリマーの電気化学特性をサイクリックボルタンメトリー測定から明らかにした。本ポリマーの一次元直鎖状構造は原子間力顕微鏡より確認することができた。次に、一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーのデバイス応用と目的として、本ポリマーフィルムを用いた不揮発性メモリデバイスを作製した。以上の結果から、一次元直鎖状メタロ超分子ポリマーがデバイス応用可能であることを実証した。

研究の目的は、配位プログラミングを用いたメタロ超分子ポリマーの合成とその電子デバイス応用であったが、(1)合成に関して、重縮合を用いた新しいメタロ超分子ポリマーの合成方法の開発に成功した。また、(2)デバイス化に関して、研究計画段階では予想していなかった極めて優れた不揮発性メモリ特性を、メタロ超分子ポリマーが有することを発見した。これらの成果は、新規性・独創性が高く、当初の計画を上回る成果といえる。本年度(平成23年度)をもって本研究プロジェクトは終了するが、今後は、メタロ超分子ポリマーの合成方法と不揮発性メモリデバイス特性に関する上記の成果をもとに、学術面と応用面の両面から更にメタロ超分子ポリマーの研究を推し進めていきたい。
核融合の有効利用法に関する研究

核融合反応によって生じたエネルギーを熱エネルギーへ変換し,電力を発生させる考えは広く検討されてきたが,別な方面への多様な利用法が考えられる.すなわち核融合からの輻射を利用した医療用X線レーザー,ロケット推進,核融合駆動の電磁加速装置などである.本研究では,これらについての設計研究を行うことにより,核融合の替在能力を明らかにする.本年度は,主にレーザー核融合ロケット推進システムについての検討を行った.以下に得られた知見を示す.1.ロケットの主要コンポーネントであるペレットの設計を行った.中心部にDT燃料,その外側にDD燃料を配置したペレットに対し, 2040MeVのKrFレーザーでの爆縮シミュレーションを行った.ペレットゲインは2が得られたが,システムのエネルギーバランスを考えると,この値は小さすぎる.今後ペレット構造を工夫することにより,ゲインを向上させる必要がある.2.ペレットの核融合反応により生じたプラズマの,スラスト・チェンバー内での挙動を解析するために二次元電磁粒子コードを開発した.このコードにより,プラズマエネルギーの推力変換へのメカニズムを詳細に解析した.また,推進効率を上昇させるための方策を提案した.3.今後は,各コンポーネントの整合性をとった設計が必要である.核融合反応によって生じたエネルギーを熱エネルギーへ変換し,電力を発生させる考えは広く検討されてきたが,別な方面への多様な利用法が考えられる.すなわち核融合からの輻射を利用した医療用X線レーザー,ロケット推進,核融合駆動の電磁加速装置などである.本研究では,これらについての設計研究を行うことにより,核融合の替在能力を明らかにする.本年度は,主にレーザー核融合ロケット推進システムについての検討を行った.以下に得られた知見を示す.1.ロケットの主要コンポーネントであるペレットの設計を行った.中心部にDT燃料,その外側にDD燃料を配置したペレットに対し, 2040MeVのKrFレーザーでの爆縮シミュレーションを行った.ペレットゲインは2が得られたが,システムのエネルギーバランスを考えると,この値は小さすぎる.今後ペレット構造を工夫することにより,ゲインを向上させる必要がある.2.ペレットの核融合反応により生じたプラズマの,スラスト・チェンバー内での挙動を解析するために二次元電磁粒子コードを開発した.このコードにより,プラズマエネルギーの推力変換へのメカニズムを詳細に解析した.また,推進効率を上昇させるための方策を提案した.3.今後は,各コンポーネントの整合性をとった設計が必要である.
液体金属-水の液液界面における沸騰熱伝達に関する研究

平成13年度は、静置された水と溶融金属の液液二層間の界面における非定常状態における沸騰熱伝達の実験を行い、前年度までに行われた定常状態における実験結果との比較・検討を行った。以下に得られた結果をまとめる。まず、前年度までの定常状態における実験結果から、以下の結論を得た。(1)溶融金属に対する容器壁面の濡れ性および界面の温度分布は、液液界面の安定性に大きな影響を及ぼすことがわかった。容器壁面において沸騰が生じると界面を大きく揺動させ、液体金属のエントレインメントが生じることが分かった。(2)液液界面に酸化物が存在する場合、液液系の沸騰熱伝達は固液系の沸騰熱伝達とほぼ一致する。(3)液液界面は沸騰気泡の離脱によって揺動するが、既存の実験で報告されてきた激しい揺動や溶融金属のエントレインメントは観察されなかった。(4)液液界面が清浄である場合、気泡核の役割を果たす酸化物が減少するので、沸騰熱伝達が悪くなり沸騰曲線が高過熱度側に移行するが、沸騰開始および限界熱流東の値は変化しなかった。(5)液液系の沸騰熱伝達では、サブクール度の増大により沸騰開始および限界熱流束が上昇するが、核沸騰領域における熱伝達は影響を受けない。さらに、非定常状態における沸騰熱伝達実験実験を行い、時系列変化、沸騰曲線から以下の結論を得た。(1)非定常状態における膜沸騰の熱伝達率は固液系のものよりも大きい、これは界面の大きな揺動などによって、熱伝達が促進されたものと考えられる。(2)非定常の沸騰曲線は定常の沸騰曲線と比較すると全体的に高過熱度側へ偏るが、これは高熱流束域においては、加熱時に不活性ガス雰囲気中であるにもかかわらず溶融金属界面に酸化層を形成されるために界面温度の算出の誤差が大きいこと、また、非定常効果により上記のような傾向が現れたものと考えられる。平成12年度は、静置された水と溶融金属の液液二層間の界面における沸騰熱伝達の実験を行い、定常状態および非定常状態における沸騰熱伝達率の測定を行った。まず、定常状態における実験結果から、以下の結論を得た。(4)液液界面が清浄である場合、気泡核の役割を果たす酸化物が減少するので、沸騰熱伝達が悪くなり沸騰曲線が高過熱度側に移行するが、沸騰開始および限界熱流束の値は変化しなかった。(2)非定常の沸騰曲線は定常の沸騰曲線と比較すると全体的に高過熱度側へ偏るが、これは高熱流束域においては、界面温度の算出の誤差が大きいためと考えられ、さらに精度の高い実験が必要である。

(2)非定常の沸騰曲線は定常の沸騰曲線と比較すると全体的に高過熱度側へ偏るが、これは高熱流束域においては、加熱時に不活性ガス雰囲気中であるにもかかわらず溶融金属界面に酸化層を形成されるために界面温度の算出の誤差が大きいこと、また、非定常効果により上記のような傾向が現れたものと考えられる。
回虫ミトコンドリア呼吸系における低酸素圧適応機構の解析

酸素分圧の低い宿主体内に生息する寄生虫の多くは、宿主であるヒトなど哺乳類とは異なり嫌気的エネルギ-代謝を行っている。申請者は回虫をモデル系としてその嫌気的エネルギ-代謝の特徴を生化学的に解析してきた。平成元年度は現在までに明らかにしてきた回虫成虫ミトコンドリアの嫌気的呼吸鎖、すなわちNADHーフマル酸酸化還元系における共役部位の検索、およびこの呼吸系の末端酸化酵素として機能している複合体II(フマル酸還元酵素)の特徴をタンパク質のレベルで明確にすることを目的として研究を行った。第1点に関しては以下の様な結果を得た。単離した回虫成虫ミトコンドリアは嫌気的条件下NADHおよびフマル酸の添加によりATPを合成した。このATP合成は脱共役剤で阻害されることから、いわゆるH^+の電気化学ポテンシャル差△μH^+により駆動されていると考えられる。これまでに申請者が単離した複合体の再構成実験より明らかにしてきた様にNADHからの還元力は複合体I、ロドキノン、複合体IIと伝達されることが判っており、今回の結果は複合体Iにおける共役部位の存在を明確に示したものである。第2点については触媒部位として特に重要なフラボ蛋白サブユニットにおけるフラビン結合領域のアミノ酸配列の解析を行った。サブユニットおよびフラビンペプチドの単離にはHPLCを用い、その際共有結合しているフラビンの検出には購入したフォトダイオ-ドアレイ検出器を用いた。その結果FADを共有結合しているヒスチジン周辺の一次構造が回虫、ウシ心筋ミトコンドリア、細菌で良く保存されている事実を見出した。またグルタチオン還元酵素や細菌複合体IIとの比較からこれらの酵素においてFADのAMP部分と相互作用すると考えられている領域がミトコンドリア複合体IIにも存在することが明らかになった。
術後精神症状の把握に関する日本語版評価尺度の開発

目的:術後患者ケアに携わる看護婦が,患者の術後精神症状を他覚的かつ簡便に評価できる「日本語版術後精神症状評価尺度」の開発のための一段階として,実際に日本国内で使用されている福井ら(1988)のSOADスコアについて,信頼性・妥当性の検討を行なった。対象および方法:SOADスコア記入対象患者は,1996年12月1997年1月と1997年9月12月に都内大学病院の外科病棟に入院し,気管内麻酔による手術を受けた成人患者のうち,重度の意識障害,脳神経系外科疾患および呼吸・循環器系外科疾患を除く111名(男性84名,女性27名,年齢63.1【plus-minus】11.2歳範囲2788歳)であり,主な疾患の内訳は,消化器系(45%),肝・胆系(25%),脈管系(22%),その他(8%)であった。術後7日間の患者の精神症状を,S(睡眠覚醒リズムの障害),O(見当識障害),A(体動・言動の異常),D(要求・訴えの過多・過少)の4項目で各勤務帯の看護婦に評価・記入してもらった。述べ2488観察時点のSOADのデータより,項目間の相関係数,因子分析(主成分分析,回転なし),内部一貫性係数(α係数)を算出し結果および考察:全データより欠損値を除く1793観察時点を分析した。項目間の相関係数(r)は,O-A(r=0.6139^<**>),A-D(r=0.4102^<**>),O-D(r=0.3044^<**>)が高く(^<**>p<0.01),Sと他の項目はr=0.2程度と低かった。因子分析では1因子が抽出され,累積寄与率は50.7%であった。α係数は0.5176,S項目を除外した場合は0.6609と高くなった。次に,SOADすべてが0の時点を除いた526観察時点の分析では,項目間の相関係数はほぼ同様の傾向を示したが,因子分析では2因子(S,寄与率47.5%,O・A・D,寄与率25.5%)が抽出され,累積寄与率は73.3%と高かった。α係数は0.4841で,S項目を除外すると0.6479となった。これらより,SOADスコアは精神症状を直接的に表わす項目のO・A・Dと,精神症状とは別の側面のSから構成されることが確認されたが,SOAD評価点の合計については,Sの平均点がOADそれぞれより高いため,OADは合計点に十分に反映されないことが示唆された。今後の課題:精神症状の「前触れ」や「初期症状」として,SOADでは拾いにくい状態を評価する観察項目を検討していく必要がある。また,早期発見と看護婦の臨床利用に有用とされ,信頼性・妥当性が確立しているNeelonら(1997)の"The NEECHAM confusion scale"を参考に,日本語版尺度の開発を継続する。

これらより,SOADスコアは精神症状を直接的に表わす項目のO・A・Dと,精神症状とは別の側面のSから構成されることが確認されたが,SOAD評価点の合計については,Sの平均点がOADそれぞれより高いため,OADは合計点に十分に反映されないことが示唆された。今後の課題:精神症状の「前触れ」や「初期症状」として,SOADでは拾いにくい状態を評価する観察項目を検討していく必要がある。また,早期発見と看護婦の臨床利用に有用とされ,信頼性・妥当性が確立しているNeelonら(1997)の"The NEECHAM confusion scale"を参考に,日本語版尺度の開発を継続する。
DUSP6/MKP-3による膵癌征圧

DUSP6/MKP-3を用いた膵癌制圧機構の解明を目的に研究を行い、以下の成果を得た。1.DUSP6導入による遺伝子動態の解析:Microarray解析により発現亢進遺伝子として81遺伝子を抽出し、それらにはトランスポート8遺伝子、受容体7遺伝子、細胞増殖6遺伝子、転写調節4遺伝子、信号伝達4遺伝子、その他機能34遺伝子、機能未知18遺伝子が含まれていた。発現減少遺伝子として78遺伝子を抽出し、それらには細胞周期・分裂17遺伝子、DNA複製関連7遺伝子、信号伝達5遺伝子、その他機能28遺伝子、機能未知21遺伝子が含まれていた。2.細胞死関連分子を中心とした蛋白レベルでの機能分子の同定と解析:DUSP6導入によりBH3ドメイン蛋白の発現、CASPASEの修飾が変化することを見いだした。3.in vivoでの実験的遺伝子治療:ヒト膵がん細胞のヌードマウス皮下移植腫瘍形成モデルでDUSP6組込高力価精製非増殖型アデノウィルスベクターの注入効果を解析し、腫瘍の著明な縮小を一部で認めたが全個体の総合では統計学的有意差は得られなかった。4.DUSP6遺伝子発現の不活化機構の解析:DUSP6の遺伝子発現調節候補領域における解析でintron1のCpG集中領域にhypermethylationを見いだした。Hypermethylationは原発性膵癌組織においてDUSP6蛋白の発現消失、特に低分化型腺癌で有意な相関を認め、その発生に関与することが示唆された。5.膵前癌病変におけるDUSP6の関与:DUSP6蛋白発現は膵上皮内腫瘍性病変(PanIN)では発現が保持され、癌化のゲートキーパーとして機能している可能性が示されたが、膵乳頭粘液性腫瘍(IPMN)では一部で発現が減弱しており、その発生に関与する可能性が示された。膵臓癌(膵癌)は非常に予後不良で、膵癌征圧のためには新しい治療戦略が必要であり、遺伝子を用いた分子標的治療がその候補となる。本研究ではDUSP6/MKP-3を用いた膵癌制圧を確実にすることをめざし、DUSP6/MKP-3導入による遺伝子発現動態をマイクロアレイによる網羅的な発現プロファイル解析により、細胞死関連分子の動態を蛋白解析により検討し、また、高力価精製ウィルスを用いた遺伝子治療実験の効果を明らかにすることを目的とした。1.DUSP6/MKP-3導入による遺伝子動態の解析:アデノウイルスベクターによるDUSP6導入により増殖抑制、細胞死誘導効果が強く認められた培養ヒト膵癌細胞PCI-35および比較的弱かったPK8を用いてDUSP6挿入ベクター、コントロールとしてLacZ挿入ベクターを感染させ、48時間後に回収してヒト遺伝子2万個解析可能なマイクロアレイを用いて発現プロファイルを比較した。その結果、PCI-35では発現の変動がコントロールでは1.5倍以下でDUSP6導入細胞で5倍以上の遺伝子が88個、10培以上変動していた遺伝子が16個認められた。PK-8では5倍以上変動している遣伝子が5個に留まった。現在、特定された遣伝子についての解析を進めている。2.細胞死関連分子を中心とした蛋白レベルでのエフェクター分子の同定と解析:DUSP6挿入ベクター、LacZ挿入ベクターを感染させた培養ヒト膵癌細胞を感染72時間後に回収し、細胞死関連分子としてAPAF-1,Caspases, BCL関連蛋白、FASの蛋白動態を各々に対する特異的抗体を用いて免疫ブロッティング法により解析した。結果、幾つかの分子に変動が認められた。3.実際的なin vivoでの実験的