hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳血流SPECTと神経心理学的検査法によるアルツハイマー病の早期診断法の開発

【背景と目的】脳血流SPECT画像によるアルツハイマー病(AD)診断の精度を向上させる目的で,数値的画像診断の可能性を高めるべく,因子分析法を応用発展させた因子得点加重加算法(仮称,以下因子得点加重加算法と記載)を開発し,臨床応用を検討した.【方法】1)健常者(NC)19例,AD患者22症例を対象とし,対象者のIMP脳血流SPECT画像について3DーSSP統計画像処理を行い,平均値で正規化したデータを因子分析した.2)ADの特徴を示すと考えられる固有値の大きな因子スコア画像を抽出し,鑑別に最適化されるよう,症例ごとの因子得点を正規化し二乗和をとり,症例の得点とした.3)これらのデータを基本データセットとして用い,MCI(mild cognitive impairment)患者25症例について数値診断を行った.4)数値診断の結果について画像診断所見と対比を行うとともに追跡調査結果の判明した10例については追跡結果との対比を行った.【結果】1)因子分析の結果,NCとADのデータセットにおいては,後部帯状回,楔前部,頭頂側頭連合野,側頭葉内側,前頭葉下面における脳血流の変動が因子スコア画像として得られた.また,NCとMCIのデータセットにおいては,後部帯状回,楔前部,頭頂側頭連合野における脳血流の変動がADと共通する因子スコア画像として得られ,ADとMCIの類似性が確認された.3)MCI患者25症例について因子得点加重加算法を用いて数値診断したところ,症例毎の得点は健常者からAD患者の範囲までランダムに分布していた.4)画像診断所見との対比では25例中21例で視察による画像診断の結果と一致していた.5)3年間の追跡調査結果の判明した10例についてADへのコンバートの有無と数値診断の結果を比較すると10例中8例で因子得点加重加算法によりADと診断されていた.【結論】多変量解析を応用した因子得点加重加算法はADの画像的特長を正しく捉えており,MCI段階でのADの早期診断に役立つ可能性が示唆された.【背景と目的】脳血流SPECT画像によるアルツハイマー病(AD)診断の精度を向上させる目的で,数値的画像診断の可能性を高めるべく,因子分析法を応用発展させた因子得点加重加算法(仮称,以下因子得点加重加算法と記載)を開発し,臨床応用を検討した.【方法】1)健常者(NC)19例,AD患者22症例を対象とし,対象者のIMP脳血流SPECT画像について3DーSSP統計画像処理を行い,平均値で正規化したデータを因子分析した.2)ADの特徴を示すと考えられる固有値の大きな因子スコア画像を抽出し,鑑別に最適化されるよう,症例ごとの因子得点を正規化し二乗和をとり,症例の得点とした.3)これらのデータを基本データセットとして用い,MCI(mild cognitive impairment)患者25症例について数値診断を行った.4)数値診断の結果について画像診断所見と対比を行うとともに追跡調査結果の判明した10例については追跡結果との対比を行った.【結果】1)因子分析の結果,NCとADのデータセットにおいては,後部帯状回,楔前部,頭頂側頭連合野,側頭葉内側,前頭葉下面における脳血流の変動が因子スコア画像として得られた.また,NCとMCIのデータセットにおいては,後部帯状回,楔前部,頭頂側頭連合野における脳血流の変動がADと共通する因子スコア画像として得られ,ADとMCIの類似性が確認された.3)MCI患者25症例について因子得点加重加算法を用いて数値診断したところ,症例毎の得点は健常者からAD患者の範囲までランダムに分布していた.4)画像診断所見との対比では25例中21例で視察による画像診断の結果と一致していた.5)3年間の追跡調査結果の判明した10例についてADへのコンバートの有無と数値診断の結果を比較すると10例中8例で因子得点加重加算法によりADと診断されていた.【結論】多変量解析を応用した因子得点加重加算法はADの画像的特長を正しく捉えており,MCI段階でのADの早期診断に役立つ可能性が示唆された.アルツハイマー型認知症のIMP脳血流SPECT-自動ROIによる数値診断-【目的】脳血流SPECT画像によるアルツハイマー病(AD)診断の精度を向上させる目的で,自動ROIによる数値診断の可能性を検討する.【方法】AD患者22症例,健常者10例を対象とし,対象者のIMP脳血流SPECT画像を3D-SSP統計画像処理し,血流低下のZスコア画像を作成した.さらに,自動ROIソフトSEEを用いて,各脳回ROI内の平均Z値と各ROI内の変化面積率を求め,各ROI毎にROC曲線をSPSSで作成し曲線下面積(Az)を得た.この結果を元に選択したROI値を強制投入してロジスティック回帰分析を行い,予測確率0.5を閾値として感度,特異度,正診率を求めた.一方,核医学専門医3名に,SPECT断層画像と3D-SSP画像を提示し,AD診断の確信度を5段階で視覚評価させ,ロジスティック回帰分析の結果と比較した.【結果】Az値が0.8以上の値を示したROIは,上頭頂小葉,下頭頂小葉,角回,縁上回,上側頭回,中側頭回(この6領域を頭頂側頭ROIとする)および後部帯状回であった.

これらの領域と中心前回(ADで血流低下が生じない部位)を数値診断用のROIとした.頭頂側頭,後方帯状回,中心前回の3つのROIによる判別が最も正診率が高く,93.8%となった.感度は95.5%,特異度は90.0%だった.また,そのときの各ROIのオッズ比は,それぞれ1.89,1.39,0.78だった.ロジスティック回帰分析で正しく判別できなかった偽陽性1例,偽陰性1例は,視覚評価で正しく診断された.他方,視覚評価でADあるいはどちらともいえないと判定された4例は,ロジスティック回帰分析で正しく診断された.【結論】ROIとロジスティック回帰分析を組合せた数値診断は,ADらしさが数値的に示され補助診断法として有用であるが,完全ではなく,ROIの形状など改善の余地があると考えられた.アルツハイマー病のIMP脳血流SPECT-因子得点加重加算法(仮称)の開発-【目的】脳血流SPECT画像によるアルツハイマー病(AD)診断の精度を向上させる目的で,数値的画像診断の可能性を高めるべく,因子分析法を応用発展させた因子得点加重加算法(仮称)を新たに開発し,その可能性を検討する.【方法】健常者19例,AD患者22症例を対象とし,対象者のIMP脳血流SPECT画像について3D-SSP統計画像処理を行った.3D-SSP処理で得られる脳表内外側面の画素値を用い,平均値を正規化したデータを因子分析した.固有値の大きな因子スコア画像に,アルツハイマー病の特徴を認めたため,鑑別に最適化されるよう,症例ごとの因子得点を正規化し二乗和をとり,症例の得点とした.この操作を因子得点加重加算法(仮称)と称する.次いでこれらのデータを基本データセットとして用い,MCI患者25症例について因子得点加重加算法(仮称)を用いて数値診断した.【結果】1)因子分析の結果,アルツハイマー病においては,後部帯状回,楔前部,頭頂側頭連合野,側頭葉内側,前頭葉下面における脳血流の変動が因子スコア画像として得られた.2)MCI患者25症例について因子得点加重加算法を用いて数値診断したところ,MCIの1症例ごとに解析が安定的に行われていることが因子スコア画像の検討から確認された.また,MCI患者25症例の症例毎の得点は健常者からAD患者の範囲までランダムに分布していた.現時点ではMCIからADへの移行を観察中であるため,症例ごとの得点の意味付けは3年間の経過観察終了後に検討する必要がある.【結論】多変量解析を応用した因子得点加重加算法(仮称)を開発した.因子分析の結果,アルツハイマー病に特徴的な脳血流の変動が因子画像として抽出できた.MCI患者症例における診断的意義については今後の検討が待たれる.【背景と目的】脳血流SPECT画像によるアルツハイマー病(AD)診断の精度を向上させる目的で,数値的画像診断の可能性を高めるべく,因子分析法を応用発展させた因子得点加重加算法(仮称,以下因子得点加重加算法と記載)を昨年度までに開発した,今年度は昨年度に続き,因子得点加重加算法に関する検討を行った.【方法】健常者(NC)19例,AD患者22症例, MCI (mild cognitive impairment)患者25症例を対象とし,対象者のIMP脳血流SPECT画像について3D-SSP統計画像処理を行った.
結合振動子モデルと制御対象の統合系における振動子設計論

本研究では、ロホットなど多自由度、複雑な制御対象(機械糸)に対し広く使われている「結合振動子モデルを用いた制御方法」において、結合振動子モデルと機械系の統合系における動的パターンの安定性に基づく、振動子の解析的設計論について以下のような理論展開と検証を行った。具(1)結合振動子モデルと機械系の統合系に対し、自律分散システムの設計理論に基づいてモデル化することにより、計算複雑度の分散化を行った。(2)機械系と振動子系の受動的結合により、機械系の物理的エネルギーと振動子系の仮想的エネルギーの和(拡張エネルギー)を指標とした、動的パターンの安定解析を行った。(3)課題(2)の安定解析に基づいた振動子の設計問題を定式化し、解法を探求した。(4)実システムへの搭載方法の検討と、物理シミュレーシヨンにおける検証を行った。この中で平成19年度は平成18年度に続いて上記課題(3)、および(4)に取り組んだ。課題(3)について具体的には、課題(2)(機械系と振動子の統合系における、機械系の物理的エネルギーと振動子が持つ仮想的な振動エネルギーの消散的結合による系の設計法)に基づき、二足歩行ロボットのための振動子の設計法を提案した。その設計法においては、ロボットの力学的エネルギーに対するフィードフォワードとフィードバック制御を振動子によって実現した。課題(4)については,提案手法を検証するために、二足歩行ロボットと多脚歩行ロボットの物理シミュレータによる検証を行った。特に、後者においては、実機に提案手法を搭載した際に重要となる動作検証を行うために,検証のための動作パターンを遺伝的アルゴリズムにより獲得する手法について提案した。本研究では、ロボットなど多自由度、複雑な制御対象(機械系)に対し広く使われている「結合振動子モデルを用いた制御方法」において、結合振動子モデルと機械系の統合系における動的パターンの安定性に基づく、振動子の解析的設計論について理論展開と検証を行う。具体的に以下の課題を行う。(1)結合振動子モデルと機械系の統合系に対し、自立分散システムの設計理論に基づいてモデル化することにより、計算複雑度の分散化を行う。(2)機械系と振動子系の受動的結合により、機械系の物理的エネルギーと振動子系の仮想的エネルギーの和(拡張エネルギー)を指標とした、動的パターンの安定解析を行う。(3)課題(2)の安定解析に基づいた振動子の設計問題を定式化し、解法を探求する。(4)実システムへの搭載方法の検討と、物理シミュレーションおよび実機における検証を行う。この中で平成17年度は上記(2)、および(4)における実機実験の準備を行った。特に、本研究の中核を成す課題(2)について重点的に行った.具体的には、機械系と振動子の統合系において、機械系の物理的エネルギーと振動子が持つ仮想的な振動エネルギーの消散的結合による系の設計法を提案した。また、その安定解析では、統合系の拡張エネルギーの変化と機械系が環境から受ける外力の仕事率とが等しくなることを利用して、外力を入力、制御対象の状態を出力とした統合系の入出力安定性についての解析法を提案した。以上の成果は、第18回自律分散システム・シンポジウム(2006年1月26日27日、福井)にて発表し、多くの指示を受けた。この成果は他の課題を実施するために必要であり、次年度の研究の根幹を成すものである。課題(4)については、次年度実施予定の実機実験の検証を目指し、申請者が開発し現有する多脚歩行ロボットの改良、および二足歩行ロボットの購入を行い、実験環境の整備を行った。(1)結合振動子モデルと機械系の統合系に対し、自律分散システムの設計理論に基づいてモデル化することにより、計算複雑度の分散化を行う。(3)課題(2)の安定解析に基づいた振動子の設計問題を定式化し、解法を探求する.(4)実システムへの搭載方法の検討と、物理シミュレーションおよび実機における検証を行う。この中で平成18年度は上記課題(3)、および(4)における物理シミュレーションの導入と、実機実験の準備を行った.課題(3)について具体的には、前年度取り組んだ課題(2)(機械系と振動子の統合系における、機械系の物理的エネルギーと振動子が持つ仮想的な振動エネルギーの消散的結合による系の設計法)に基づき、2足歩行ロボットのための振動子の設計法を提案した.その設計法においては、2足歩行ロボットの歩行制御でエネルギー効率の観点で着目されている受動歩行制御法を振動子による制御で実現している。また、課題(2)で培った動的バターンの安定解析を拡張して、歩行パターンの安定性解析を行った。課題(4)については、提案手法を検証するために、二足歩行ロボット実機開発、物理シミュレータによる多脚歩行ロボットの開発を行った。特に、後者においては、より複雑な環境での制御を実現できる振動子の設計を目的に、ロボットの運動にGAを取り入れた実験を行った。

本研究では、ロホットなど多自由度、複雑な制御対象(機械糸)に対し広く使われている「結合振動子モデルを用いた制御方法」において、結合振動子モデルと機械系の統合系における動的パターンの安定性に基づく、振動子の解析的設計論について以下のような理論展開と検証を行った。具(1)結合振動子モデルと機械系の統合系に対し、自律分散システムの設計理論に基づいてモデル化することにより、計算複雑度の分散化を行った。(2)機械系と振動子系の受動的結合により、機械系の物理的エネルギーと振動子系の仮想的エネルギーの和(拡張エネルギー)を指標とした、動的パターンの安定解析を行った。(3)課題(2)の安定解析に基づいた振動子の設計問題を定式化し、解法を探求した。(4)実システムへの搭載方法の検討と、物理シミュレーシヨンにおける検証を行った。この中で平成19年度は平成18年度に続いて上記課題(3)、および(4)に取り組んだ。課題(3)について具体的には、課題(2)(機械系と振動子の統合系における、機械系の物理的エネルギーと振動子が持つ仮想的な振動エネルギーの消散的結合による系の設計法)に基づき、二足歩行ロボットのための振動子の設計法を提案した。その設計法においては、ロボットの力学的エネルギーに対するフィードフォワードとフィードバック制御を振動子によって実現した。課題(4)については,提案手法を検証するために、二足歩行ロボットと多脚歩行ロボットの物理シミュレータによる検証を行った。特に、後者においては、実機に提案手法を搭載した際に重要となる動作検証を行うために,検証のための動作パターンを遺伝的アルゴリズムにより獲得する手法について提案した。
糖鎖シグナル機能解析による口唇裂口蓋裂ポストゲノム研究

口唇裂は、小児歯科医療分野において最も重篤な先天性顎顔面異常のひとつである。周産期医療や胎児医療の発展は目覚ましく口唇裂の早期発見が可能となってきた。マウス口唇裂外科的閉鎖術は、術後瘢痕を形成することなく口唇組織再癒合をもたらす。そこで口唇裂口蓋裂自然発症モデルマウス(CL/Frマウス)を用い、口唇口蓋発育促進により胎児期口唇裂口蓋裂自然閉鎖療法を実現する母体子宮内羊水因子を同定し、新薬開発の糸口となるポストゲノム研究の遂行に努めた。先ず糖鎖のひとつとして、羊水中に豊富に存在するヒアルロン酸に注目した。このヒアルロン酸(糖鎖シグナル)の口唇裂口蓋裂形成における機能を発生工学的に検索し、以下の結果を得た。1.ヒアルロン酸は、口唇癒合時の上皮組織におけるTGF-ss3誘導の引き金となっていた。2.口唇裂自然発症CL/Fr胎児マウスの口唇を無血清器官培養し、培養液中に外因性TGF-ss3を投与し2日間培養を行った。口唇裂自然発症CL/Fr胎児マウスの口唇癒合は、TGF-ss3によって濃度依存的に亢進することを確認した。3.また同時に、血管新生のマーカーであるFlk-1,CD31,間葉細胞増殖マーカーであるCyclinD1の発現の亢進がRT-PCR法と免疫染色法とWestern Blotting法を用いた実験により観察された。4.即ちTGF-ss3の濃度依存的口唇癒合亢進の発生工学的機序としては、血管新生と間葉細胞増殖を介していることを解明した。『方法』1:口唇裂自然発症CL/Frマウス胎生10.5,11.5,12.5日齢の上顎突起と鼻突起を取り出し、免疫染色法とRT-PCR法を用いてTGF-β3の発現を検索した。2:TGF-β3の強い発現が認められた11.5日齢マウスの上顎突起、鼻突起を取り出し、TGF-β3添加群およびTGF-β3非添力群を2日間無血清培養し、TGF-β3と口唇癒合の関連性について検索した。3:TGF-β3による口唇癒合のメカニズムに関して、血管新生と間葉組織の増殖について着目し検索を行った。具体的には口唇の無血清器官培養を行い血管新生についてFlk-1(血管芽細胞マーカー)とCD31(血管内皮細胞マーカー)、細胞増殖についてはCyclinD1(細胞増殖マーカー)を分子マーカーとして用い、RT-PCR法、免疫染色法、およびウエスタンブロット法を用いてそれぞれの分子マーカーの発現レベルの検索を行った。『結果』1:TGF-β3が口唇癒合時期にあたる胎生11.5日齢のマウス口唇の上皮組織に強い発現が認められた。2:TGF-β3の外来性の添加によりその濃度依存的に口唇癒合率が上昇した。3:分子マーカーFlk-1,CD31の発現レベルが外因性TGF-β3の濃度依存的に促進していた。つまりTGF-β3により、マウス上口唇組織内に血管新生が誘導され、口唇の癒合に貢献していると考えられた。4:増殖分子マーカーCyclinD1の発現レベルが、外因性TGF-β3の濃度依存的に促進していた。つまり外因性TGF-β3により、マウス上口唇の間葉組織において細胞増殖が亢進し、口唇の癒合に貢献していると考えられた。以上の結果から、口唇の癒合過程における分子機序として、TGF-β3は血管新生と細胞増殖の促進を通して口唇癒合に関与していることを示唆できた。また本研究は、口唇裂患児の分子治療法の開発に有用な知見と考えられる。

口唇裂は、小児歯科医療分野において最も重篤な先天性顎顔面異常のひとつである。周産期医療や胎児医療の発展は目覚ましいものがあり、口唇裂の早期発見が可能となってきた。マウス口唇裂外科的閉鎖術は、術後痘痕を形成することなく口唇組織再癒合をもたらす。そこで口唇裂口蓋裂自然発症モデルマウス(CL/Frマウス)を用い、口唇口蓋発育促進により胎児期口唇裂口蓋裂自然閉鎖療法を実現する母体子宮内羊水因子を同定し、新薬開発の糸口となるポストゲノム研究の遂行に努めた。先ず糖鎖のひとつとして、羊水中に豊富に存在するヒアルロン酸に注目した。このヒアルロン酸(糖鎖シグナル)の口唇裂口蓋裂形成における機能を発生工学的に検索し、以下の結果を得た。1.ヒアルロン酸は、口唇癒合時の上皮組織におけるTGF-fi3誘導の引き金となっていた。2.口唇裂自熱発症CL/Fr胎児マウスの口唇を無血清器官培養し、培養液中に外因性TGF-63を投与し2口間培養を行った。口唇裂自熱発症CL/Fr胎児マウスの口唇癒合は、TGF-fi3によって濃度依存的に亢進することを確認した。3.また同時に、血管新生のマーカーであるFlk-1、CD31、開業細胞増殖マーカーであるCyclinDlの発現の亢進がRT-PCR法と免疫染色法とWestern Blotting法を用いた実験により観察された。4.即ちTGF-63の濃度依存的口唇癒合亢進の発生工学的機序としては、血管新生と開業細胞増殖を介していることを解明できた。以上の結果から、Transforming Growth Factoスーバーファミリーシグナルは、口腔軟組織で口唇形成過程において必須の機能を果たす分子であり、その発現誘導因子として羊水中の糖鎖のひとつであるヒアルロン酸の関与を確認できた。これらは今まで未知の領域であった分野の開拓に貢献できるものである。次のステッブは、口唇癒合時の上皮の接触から上皮索の形成、消失にいたる過程における分子機序の解明に取り組む必要がある。
細胞性免疫増強による血液組織寄生原虫症防御の研究

Trypanosomacruziの細胞浸入と細胞内増殖はこの原虫の生活史を完結させるためにも不可欠である.宿主がこの原虫に感染すると虫血症を特徴とする急性期がみられる.この時期では防御免疫(とくに細胞性免疫)が効果的に働くと思われているが,その実態は完全に理解されていない.そこで,本研究では人為的に細胞性免疫(Th1)を増強させることによって感染急性期でのこの原虫の排除を試みた.マウスの脾臓T細胞の存在下で腹腔浸潤細胞(PEC)にT.cruziを感染させた.時間とともに培地中にでてくる血液型原虫の数が多くなるが,インターロイキン12(IL-12)が添加されると顕著な殺原虫作用がしめされた.この殺原虫作用には一散化窒素(NO)の産生がともなっていた.同様な結果がIFNγ単独添加でもしめされた.一方,抗インターフェロンγ(IFNγ)抗体や一散化窒素合成酵素(iNOS)阻害剤であるMMLAの添加は,T細胞やIL-12が存在しているにもかかわらず,PECより放出される血液型原虫数が増加し,またNOも放出されなかった.この事実は,IL-12はまずT細胞(と恐らくNatural killer細胞)に作用してIFNγを遊離させ,そのIFNγがPEC細胞内のiNOSを活性化させて,PEC細胞内で増殖している細胞内型原虫を直接殺していることをしめしている.T.cruziのマウスへの感染は,液性免疫(Th2)に傾きやすいBALB/cマウスは感受性であり,一方,細胞性免疫(Th1)が優位なC57BI/6マウスでは抵抗性であった.もし,BALB/cマウスがTh2優位であるならば,IL-12処理によってTh1活性の誘導すなわちT.cruzi感染抵抗性を獲得しうる.そこで,感受性マウスBALB/cに感染時より連日4日間IL-12を投与すると,血中にでてくる血液型原虫数が著名に減少し,C57BI/6同様に生き延びた.これらのことは,IL-12はT.cruzi感染抵抗性を獲得するためのキイサイトカインであり,その投与によってマウスだけでなくヒトの病気をも治しうることをしめしている.本研究の成果は,論文にまとめられ現在投稿中である.この研究に付随した他の研究成果も投稿準備中である.また,成果の一部は国際保健医療学会(ワークショップ),日本免疫学会,日米セミナー寄生虫部会,日本寄生虫学会等で発表された.Trypanosoma cruziの細胞浸入と細胞内増殖はこの原虫の生活史を完結させるためにも不可欠である.宿主がこの原虫に感染すると虫血症を特徴とする急性期がみられる.この時期では防御免疫(とくに細胞性免疫)が効果的に働くと思われているが,その実態は完全に理解されていない.そこで,本研究では人為的に細胞性免疫(Th1)を増強させることによって感染急性期でのこの原虫の排除を試みた.マウスの脾臓T細胞の存在下で腹腔浸潤細胞(PEC)にT.cruziを感染させた.時間とともに培地中にでてくる血液型原虫の数が多くなるが,インターロイキン12(IL-12)が添加されると顕著な殺原虫作用がしめされた.この殺原虫作用には一散化窒素(NO)の産生がともなっていた.同様な結果がIFNγ単独添加でもしめされた.一方,抗インターフェロンγ(IFNγ)抗体や一散化窒素合成酵素(iNOS)阻害剤であるMMLAの添加は,T細胞やIL-12が存在しているにもかかわらず,PECより放出される血液型原虫数が増加し,またNOも放出されなかった.この事実は,IL-12はまずT細胞(と恐らくNatural killer細胞)に作用してIFNγを遊離させ,そのIFNγがPEC細胞内のiNOSを活性化させて,PEC細胞内で増殖している細胞内型原虫を直接殺していることをしめしている.T.cruziのマウスへの感染は,液性免疫(Th2)に傾きやすいBALB/cマウスは感受性であり,一方,細胞性免疫(Th1)が優位なC57BI/6マウスでは抵抗性であった.もし,BALB/cマウスがTh2優位であるならば,IL-12処理によってTh1活性の誘導すなわちT.cruzi感染抵抗性を獲得しうる.そこで,感受性マウスBALB/cに感染時より連日4日間IL-12を投与すると,血中にでてくる血液型原虫数が著名に減少し,C57BI/6同様に生き延びた.これらのことは,IL-12はT.cruzi感染抵抗性を獲得するためのキイサイトカインであり,その投与によってマウスだけでなくヒトの病気をも治しうることをしめしている.本研究の成果は,論文にまとめられ現在投稿中である.この研究に付随した他の研究成果も投稿準備中である.また,成果の一部は国際保健医療学会(ワークショップ),日本免疫学会,日米セミナー寄生虫部会,日本寄生虫学会等で発表された.
誤嚥性肺炎を予防するための自然免疫に抵抗性をもつ口腔常在菌の検出方法の確立

アンギノーサスレンサ球菌の選択培地の開発を目的とし、3種類の抗菌剤(スルファメタジン、アズトレオナム、バシトラシン)をTS培地に濃度を変え添加させることにより、最適なバシトラシンの濃度とその検出率を検討した。アンギノーサスレンサ球菌の増殖が可能な2.0U/mlのバシトラシンをTS培地に添加した新しいTS-sab培地を作製した。アンギノーサスレンサ球菌の高い検出率が確認された。誤嚥性肺炎の予防には口腔ケアを行うことの重要性が指摘されている。一方,アンギノーサス群レンサ球菌(AGS)は口腔に常在するレンサ球菌で自然免疫に抵抗性を示す。このため歯性感染症だけでなく誤嚥性肺炎、脳膿瘍,壊死性筋膜炎,細菌性心内膜炎の起炎菌とされている。しかし,この菌を単離培養するには至っていないのが現状である。本研究目的は、AGSの選択培地を開発し、さらにドラックデリバリーシステム(DDS)の考案により、効果的、選択的にAGSの除菌療法を確立し誤嚥性肺炎の予防に貢献することである。開発した選択培地を用いて、S.anginosusの除菌法の開発を行う。われわれが開発してきた口腔内からミュータンス連鎖球菌を除菌する方法を応用して、口腔内のS.anginosusを除菌する方法を考案する。S.anginosusは口腔内で歯牙表面や歯肉溝に存在することが知られているため、機械的歯面清掃に加えて抗菌剤を歯牙表面に特異的に使用することによりS.anginosusの除菌を試みる。対象患者は鶴見大学歯学部附属病院に歯石除去を希望して来院した患者5名とする。デンタルプラークを歯牙より採取し、開発したS.anginosus選択培地で培養する。機械的歯面清掃に加えて抗菌剤を歯牙表面に特異的に使用する治療法を行い、治療終了後に再度プラークを歯面より採取しS.anginosusが除菌されているか否かの検討を行う。除菌が十分に行われていることが確認された場合は可能なかぎり症例数を増やしてデータを蓄積する。除菌が不十分な場合は、治療方法の再検討が必要になる。具体的には抗菌薬の種類や投与期間、投与形態の変更を検討することになる。誤嚥性肺炎の予防には、口腔ケアを行うことの重要性が指摘されている。一方、アンギノーザス群レンサ球菌(AGS)は口腔内に常在するレンサ球菌で自然免疫に抵抗性を示す。このため歯性感染症だけでなく、誤嚥性肺炎、脳膿瘍、壊死性菌膜炎、細菌性心内膜炎の起炎菌とされている。しかし、この菌を単離培養するに至っていないのが現状である。本研究目的はAGSの選択培地を開発し、さらに、ドラックデリバリーシステム(DDS)の考案により、効果的、選択的にAGSの除菌療法を確立し誤嚥性肺炎の予防に貢献することである。市販のペプチド合成ディフェンシンは高価であるため、臨床で使用するには非現実的である。ディフェンシンが安価に得られる大量発現系を構築することを目的とする。ディフェンシンは、大腸菌に発現させた場合、封入体を形成してしまう。この封体からディフェンシンを精製する系を確立させた。培地内のディフェンシンの存在はディフェンシンを含んだ培地へ細菌を入れ、S.anginosus以外の細菌が発育障害を受けることで証明する。選択培地に精製に用いる細菌は、S.anginosus、S.salivarius,S.gordonii,S.sanginis,S.mutans,などを用いた。選択培地としての最適なディフェンシン濃度を決定する。最終年度の研究の成果。口腔ケア方法の検討。舌苔に細菌が付着することに着目し、舌の状態と舌苔の清掃により細菌総数の変化を経時的に比較した。簡易型口腔内歯菌数測定装置を用いて口腔ケア方法(清掃方法、頻度)の確立を目指した。具体的には、舌苔ケア前、ケア直後、ケア数日後の細菌総数をカウントしケアの効果を比較した。細菌種の差に影響があると示唆され、AGSの単離培養が必要であると改めて考えさせられた。研究期間全体を通じての実地した研究成果。誤嚥性肺炎の予防は口腔ケアを行うことの重要性が指摘されている。一方、アンギノーザス群レンサ球菌(以下AGS)は、口腔内に常在するレンサ球菌で自然免疫に抵抗性を示す。このため歯性感染症だけでなく誤嚥性肺炎、脳膿瘍、壊死性菌膜炎、細菌性心内膜炎の起炎菌とされている。

しかし、この菌を単離培養するには至っておらず、本研究は、AGSの選択培地を開発することにより、その選択培地を用い、効果的、選択的にAGSの除菌療法を確立することで、誤嚥性肺炎の予防に貢献することを目的とした。AGSの半選択的単離培養させるST-sab寒天培地の開発を行い、成果報告をすることができた。しかし、現実的に臨床で使用可能な培地ではないため、安価に得られるディフェンシン大量発現系の構築を継続させた。BacPAKTMバキュロウィルス発現システム等を応用し目的のディフェンシンの発現を試みたがディフェンシン大量発現系を構築するには至らなかった。口腔外科前年度開発したアンギノーザス群レンサ球菌(AGS)の半選択的単離培養させるST-sab寒天培地によって、AGSの好発部位特定、口腔ケア方法の確立に至らなかったため、若干の研究計画を変更し、AGS群を含む口腔内細菌叢を調査することで、口腔ケアが除菌、細菌叢の変化に寄与するか、調査、検討にあたったため、実験計画に遅れが生じてしまった原因である。今年度は、ディフェンシンが安価に得られる大量発現系を構築し、SAGの単離培養培地の開発を目的であったが、寒天培地にsubphamethazine,aztreonam,bacitracinを加えたST-sab寒天培地を開発にとどまった。ST-sab寒天培地を用い、SAGが半選択的に単離培養することができた。SAGを安価に単離培養させることの目的は達成された。今年度の口腔ケア方法確立は、歯面、歯周ポケット、舌苔部などから、プラーク、唾液を採取し細菌総数をカウントし、口腔ケア前後の細菌総数を比較することにより、ケア方法、ケア回数、有効抗菌性薬剤などを検討してゆく。このケア方法をもとに、口腔ケア前後に、唾液、デンタルプラーク、歯肉溝、舌苔などより、検体を採取し、16SrRNA遺伝子の塩基配列より、AGS群を含む口腔細菌叢の割合を解析する。誤嚥性肺炎者の喀痰を同様の方法で細菌叢を解析し、どの部位を重点的にケアを行うか必要があるかを調査する。また、口腔ケア前後で細菌叢に変化があるかを同様の検体採取、解析方法で行う。最終的な、口腔ケアの方法、介入頻度、有効薬剤を検討する。口腔内からAGSを除菌するドラックデリバリーシステムによる除菌療法の確立を行う。S.anginosusが歯牙表面、歯肉溝など口腔内のどの部位に高頻度に存在しているかを調査する。その好発部位を効果的に除菌する方法を確立する。被験者のデンタルプラーク、舌苔などから開発した選択培地上で培養し好発部位を調査し、好発部位に対し機械的清掃、抗菌薬、消毒薬などを投与し、治療終了後再度培養し除菌されていることを確認する。さらに、人工呼吸器を装着されている患者に対し開発した除菌療法を行った群と行わなかった群の2群間で誤嚥性肺炎の発症率を検証する。研究の遅延による検体採取が進まなかったことが助成金繰越額となった原因である。また、公表する成果がなかったため、旅費などの申請もなかった。本年度は、口腔ケア方法の確立とその効果を検証する。口腔ケア方法の確立は、細菌カウンターによる総細菌数を調査し、簡便に口腔内総細菌数を比較すことで、最適な口腔ケア方法、介入頻度、使用薬剤などを決定する。決定された口腔ケア方法で口腔内細菌叢の変化、除菌を確認する。AGS群を含む口腔内細菌叢の検出には16SrRNA遺伝子の塩基配列を用いる。(10症例口腔ケア前、口腔ケア後に検体を採取)同時に、誤嚥性肺炎患者の喀痰を検体とし、同様に細菌叢を調査する。(10症例)該当なし
中東イスラム諸国におけるイスラムと現代的思潮

木村は、イスラムが最近の四半世紀の間に中東アラブ諸国で影響力を高めつつある現状を、アラブ社会の変容という視角から説明しようと試みた。その結果次のような結論が得られた。20世紀初頭よりアラブ社会は、自由主義、民主化、社会主義の導入などの社会変革の道を模索してきたが、政権の権威主義が民衆の抑圧装置と化したことやアラブ世界のヨーロッパ文化への従属のために民衆はこれらの近代的変革に絶望し、自らの不満を表明するために伝統的な制度・集団・価値観に回帰した。イスラムの復興もこの文脈において捉えられるべきである。黒田は、ロシアがイランに侵攻し、10月革命でロシアが撤退した後にはイギリスがイランの単独支配を目指した状況下で1915年半ばからこれら外国勢力に対する抵抗運動を展開したジャンギャリー運動を、政局や戦局の展開やその中央政府との関係を考慮しつつ分析し、この抵抗運動が、抵抗の舞台となったギーラーンの地域の利益だけではなく、イランという国家的なレベルでの利害関係をも視野に収めるものであったことを明らかにした。柳橋は、現代アラブ諸国のイスラム原理主義の草分けとも言えるハンバル派の主として私法学の分野での特色を調査した。その結果ハンバル派私法学は、伝統的な法思考を排して、あるときはイスラム的な価値観を、あるときは公益を考慮しながら自由な法思考を見せており、他の学派の宗教学者によって擁護されていた権威主義への反発や、非イスラム的な要素を導入していたス-フィズムなどの排撃といったハンバル派の傾向が私法学においても現れている点を指摘した。また現代サウジアラビアにおいては、少なくとも名目的にはシャリーアを最高の法規範とする立場が確認された。前近代と近現代を通じて、中東の政治的・社会的変動を考察する場合に、イスラムをどう評価するかは、研究者にとって常に重要かつ微妙な問題である。本研究では、若干数の中東諸国における立法、政治運動を歴史的に分析することにより、なぜイスラムがこれらの運動を指導する原理として掲げられるのか、その場合のイスラムとは何か、という問題に関して若干の新しい知見を得た。まず、前近代においては、イスラム法の発展は、地域の慣習法を基礎として成立したイスラム法が、聖典の純正な解釈によって変容していく、いわばイスラム化の過程であるとも解されるが、同時に社会の変化に対応すべく解釈自体が変容していくという面にも着目すべきである。これに対して近現代のイスラム運動は、近代主義や民族主義や社会主義といったイデオロギーの終焉とともに、中東イスラム社会において噴出してきた内部矛盾を克服する原理としてイスラムを捉えるという視点から、これを考察することができる。具体的には、エジプト、シリア、アルジェリア、サウジアラビア、イランの各国において、経済政策の失敗や、貧富の差の増大などは、大衆の政府に対する不満を増幅させ、その不満を吸収する原理としてイスラムが復興してきていると見ることができる。この点、多くの研究者がイスラム運動を、「真正な」イスラムに新時代を切り開く原理を求めるものと解しているのに対して、本研究は、イスラム運動がある時代的な要請にしたがって現われていることを実証的に示している。本研究は、中東イスラムの政治・社会との関連においてイスラムの復興を理解しようとする試みであった。その結果次のような認識が得られた。イスラムの復興をイスラムの内部から捉えるときに最初に問題になるのはイスラム原理主義と一般に称される思潮である。そのような思潮は、ハンバル派に見られるように伝統的に中東イスラム社会においてくり返し現れ、コーランやスンナといった啓示への回帰とその厳正な解釈を唱えるものであった。しかしその主張が社会的に大きな力を持つためには、他の要素が不可欠であった。たとえば今世紀初頭のイランにおけるように、外国の軍事的経済的脅威が直接に感じられる時には、民族主義のようにこの脅威と直接対決しようとする思潮が優勢になるのであって、イスラムは一歩退いた形になっている。

アラブ社会でも同様であって、前世紀末より、西欧の政治的経済的支配の下にあった時期には、西欧の諸制度の導入が、西欧からの独立のためには不可欠であった。こうして民主主義や民族主義や社会主義といった潮流は、一時はアラブ世界を席巻するかのように見えたが、これらの潮流自体がアラブ世界においては、家父長制システムに根ざす権威主義的で閉じた利益集団を形成することにより、一方では民衆を政治的に抑圧し、他方では民衆が自らのアイデンティティーを見出す場とはなり得なかった。こうして民主主義や民族主義や社会主義にもとづく制度がその本来の機能を果たさず、これらの形骸化した近代的政治・社会制度の間隙をぬって大多数の大衆のアイデンティティーを求める場としてイスラムが復興してきたと見るべきである。このようにイスラムという思潮が中東イスラム諸国においてはつねに伏在するが、それが復興運動という形で表面化するには他の要素が必要であるということが本研究で得られた共通の知見であると言うことができる。
新規機能性素材の敗血症治療への応用:新規治療概念の確立

HMGB1蛋白の細胞の放出・分泌は「炎症の拡大・遷延化因子あるいは個体レベルでの疾患の予後増悪因子」として作用する。今回の研究において、我々は、新規機能性単糖1,5-D-アンヒドロフルクトース(1,5-AF)が、(1)炎症性転写因子NF-kBの制御と(2)HMGB1蛋白の機能制御、(3)細胞内糖代謝系の機能修飾などの3つの作用を介し、抗炎症作用を発揮するユニークな創薬シーズとなり得ることを証明した。今年度の研究を通して、(1)我々の見出した新規機能性単糖1,5-D-アンヒドロフルクトース(1,5-AF)及びその誘導体のアスコパイロン-P(APP)は、それぞれ、炎症細胞の炎症性サイトカイン産生(TNF-α、IL-1β、IL-6、IL-8)、Mixed lymphocyte reaction(MLR)のような免疫反応などに対して、抑制的に作用することが明らかになった。しかしながら、1,5-AFの生体内代謝産物(1,5-AFを酵素的に還元して得られる誘導体)である1,5-AGには、このような直接的な抗炎症作用は認められなかった。逆に、(2)代謝系に与える影響としては、1,5-AGは、脂肪細胞からの抗炎症性アディポサイトカインで、インスリン感受性を増大させるアディポネクチンの産生増強作用が認められ、1,5-AF及びAPPには、その作用は認められなかった。(3)敗血症・多臓器不全状態において、破壊された組織・細胞(壊死病巣)から放出され、「個体死のメディエーター」として作用するHMGB1蛋白の動態・機能に対して、今回、新たに、(4)細胞を嫌気刺激することにより、細胞死に先行して、HMGB1蛋白の放出がみられ、この現象は、ほとんど全ての細胞種において観察されることを発見したが、(5)これについても、1,5-AFは、嫌気細胞死を強く抑制すると同時に、その先行現象であるHMGB1蛋白の放出も著明に抑制することが観察された。その際、1,5-AFは、同時に、嫌気に伴う細胞での乳酸産生をも抑制し、糖代謝とHMGB1蛋白の細胞外放出がリンクしていることも明らかとなった。(6)1,5-AFは、HMGB1蛋白と受容体RAGE蛋白の相互作用を抑制することはできなかった。以上より、重症敗血症の治療において、糖代謝下流の回転をスムーズにさせるようなものが治癒率向上のための1つのストラテジーになり得ることが示唆された。今年度の研究において、新規機能性単糖1,5-D-アンヒドロフルクトース(1,5-AF)と種々の1,5-AFからの副生成物生成(1,5-AFの誘導体)の可能性とそれぞれの生体への影響について検討を行った。(1)1,5-AFを高温加熱(100°C、60分間)、酸(pH3.0、30分間)あるいは、アルカリ処理(pH10.0、30分間)等の処理では、1,5-AFは安定であった(しかしながら、1,5-AFを高圧でより高温の処理を加えることにより、1,5-AF誘導体APP生成が確認された。)。1,5-AF及び上記それぞれの処理を加えたサンプルは、培養細胞レベル(最大5mg/m1まで)、動物個体レベル(最大1000mg/kg/day、30日間、腹腔内投与法)において毒性を示唆する所見は確認されなかった。(2)マウス担癌モデル(末期癌あるいは悪液質モデル)、重症敗血症モデルの実験系において、1,5-AFを最終濃度1000mg/kg/日になるように腹腔内投与を継続することで、生存を延長させる傾向に作用することが判明した。また、関節炎モデルにおける治療効果も確認できた。(3)1,5-AFの抗炎症作用には、炎症性転写調節因子NF-kBに対する抑制作用とHMGB1の核から細胞質への移行と分泌の低減作用という2つの作用が強く関係していることが明らかになった。(4)嫌気状態での細胞からのHMGB1分泌においては、活性化マクロファージにみられるような蛋白のアセチル化は関与しないことも明らかになった。(5)1,5-AFの薬理学的作用について、網羅的遺伝子解析結果からの予測では、抗炎症作用と糖・脂質代謝制御作用が上位を占めていた。以上、1,5-AFの創薬シーズ(新規抗炎症剤)としての可能性が確認された。今年度の研究において、新規機能性単糖1,5-D-アンヒドロフルクトース(1,5-AF)及びそれから派生する誘導体などの生体に対する影響について検討を行った。(1)1,5-AF刺激により、2倍以上の変動を示した遺伝子を全抽出し、バイオインフォマティクスに基づいた細胞内シグナルに関連するパスウェイ解析を行った結果、脂質のβ酸化に関連する経路を筆頭に、その他、細胞増殖関連、細胞骨格制御関連、抗炎症作用に関わる遺伝子群の変動が観察された。

(2)1,5-AFを高圧・高温の処理を加えることにより生成されるAPPには、増殖性の高い細胞に作用し、細胞周期上のS期の増加とG2/M期の減少、それ以降のアポプトーシスを誘導する性質が存在することが判明した。これらの細胞現象に先行して、APP刺激により顕著に誘導される遺伝子発現パターンについて、細胞現象と関連したパスウェイのカテゴリー名を頻度順に挙げるとNF-кB signaling(炎症反応・細胞生存に関わる経路)、アポプトーシス・細胞周期関連であり、APPの薬理学的作用・機能性などを予測すると、「抗炎症作用」、「アポプトーシス誘導作用」、「細胞周期停止に基づく増殖抑制作用」という結果であった。(3)1,5-AFの生体内代謝産物である1,5-AGについても、同様の解析を行い、1,5-AGは、細胞に対して、インスリン感受性を高める方向のベクトルを有する遺伝子発現制御(β2-integrinの発現低下とAktの発現増加)を誘導するという結果が得られた。これらのことより、1,5-AFは、直接的な抗酸化作用や抗炎症作用に加えて、糖・脂質代謝制御作用を介して作用する新規抗炎症剤あるいは敗血症治療薬としての可能性も示唆された。
オリゴペプチドで修飾した医用高分子材料の設計と機能評価

細胞接着性オノゴペプチドRGDSを合成し、元素分析、アミノ酸分析により合成されていることを確認した。その後、メチルビニルエーテル・無水マレイン酸共重合体RGDS複合体、(RGDS)_4,(RGDS)_8,(RGDS)_nおよび[(RGDS)_8K_4K_2KG]の調製を行った。(RGDS)_nについては、重合度の解析をGPCで行ったところ、平均重合度n=1215程度であった。これらのサンプルを用いて、細胞接着阻害実験を行った結果、(RGDS)_nは、RGDSと比較すると初期の段階から顕著な阻害効果が見られ、3時間後には、約90%の細胞に接着阻害が観察された。オリゴペプチドの繰り返し数が長くなるにつれて活性は、増大傾向にある。培養3時間後においてn=8とn=1215の間には、かなりの活性差が見られるが、その原因としては、重合度(分子量)がかなり支配的だと考えられる。以上のことを考慮すると、高い接着活性を発揮させるには、(RGDS)_nの重合度は、最低n=12以上必要だと考えられる。また、(RGDS)_8K_4K_4KG,(RGDS)_4K_2KG,を用いて細胞接着阻害実験を行った結果、先と同様に接着活性の分子量依存性が明らかになった。RGDSの最安定構造を分子力場法をもちいて推測した所、(Arg)NH・・・CO(Ser),(Arg)CO・・・NH(Asp),(Asp)C^<delta>O・・・HO(Ser)の3ケ所の水素結合により安定化されておりArg-Gly部分で折れ曲がり構造を形成している。さらに、RGDS分子の水溶液中でのNMR測定を行いC-H,N-HプロトンおよびNOEスペクトルを観察し、得られた情報から原子間距離を考慮して、水溶液中で最も存在確立が高いと思われるコンホメーションを推定した。その結果、Arg,Asp,Serの各アミノ酸側鎖は、同一方向を向いており、この様な側鎖の配向が細胞接着レセプターの認識を促しているものと考えられる。以上のことが今年度の研究より明らかになった。
Micro TPCの開発及びこれを用いたガンマ線イメージング法の研究

前年度までに、Micro TPCを用いたMeV領域ガンマ線イメージング法の基礎を確立し、離れた二つの線源のイメージの再構成にも成功した。今年度は、ガンマ線イメージング性能の定量的研究に加えて、気球実験や医療への応用へ向けた研究を中心に行った。具体的には、Micro TPCの中心部となるMicro Pixel Chamber(μ-PIC)をこれまでの10cm角から30cm角へ拡張し、その基礎特性を測定した。また、三次元電磁場解析プログラムMaxwellによる電場計算に基づいて30cm角へ拡張するMicro TPCのための最適なドリフトケージを開発した。これまでのMicro TPCの基礎実験では、実験室の卓上に置けるフロー型のガスシステムを採用していたが、気球実験などに使用する場合にはガスを封じ切りにする必要がある。この場合、ガスの劣化などによる検出器の特性の変化を正しく評価しなければならない。このための基礎実験として、ガス密封容器を作成し、封じ切りの環境のもとでのμ-PICのガス増幅率の時間変化などを測定し、その結果に基づいて容器内部にゲッターを置くなどの対策にフィードバックした。また、μ-PICのような微細電極構造を持つ検出器の共通の問題点である電極間の放電の研究を行った。これまでは、絶縁基板上への電荷の蓄積が放電の主要な原因と考えられていたが、実験によってこの現象の放電への寄与は少ないことがわかった。さらに、三次元電場計算プログラムMaxwellとガス検出器シミュレーションプログラムGarfieldを組み合わせた計算によって、陰極端での強電場から生じる電界放出電子とそれが受けるガス増幅が放電の原因となることを突き止めた。本年度の研究により、10cm角Micro TPCはほぼ完成の域に達し、その成果は日本物理学会やその他の研究会で発表している。Micro TPCは、我々のグループで独自に開発した微細電極構造をもつガス検出器Micro Pixel Chamber (μ-PIC)を基礎としている。このμ-PICは、長時間安定動作など開発当初の目標をある程度達成したが、ガス増幅率やその一様性に問題が残っていた。この問題を解決するために、三次元電磁場解析ソフトMaxwellとガス検出器シミュレーションプログラムGarfieldを組み合わせたシミュレーションを行った。このシミュレーションの結果、従来のμ-PICの問題点が明らかになった。また、電極間の放電に関する考察からさらなる電極構造の改良点を提案した。このシミュレーションに基づいてアノード形状を改良した新しいμ-PICを開発した。このμ-PICの動作試験の結果、シミュレーションと一致するガス増幅率が得られ、その一様性も大幅に改善した。また、高いガス増幅率での安定動作や、イメージング性能(位置分解能)など、Micro TPCに要求される性能があることが示された。さらに、30cm角の大面積μ-PICの開発が始まっており、μ-PICの実用化に近づいている。また、Micro TPCとシンチレーターを組み合わせたガンマ線イメージング検出器のプロトタイプを製作し、実際のガンマ線源を用いてイメージングの検証実験を行った。その結果、電子の方向を利用したガンマ線再構成に世界で始めて成功した。また、従来のコンプトン法では難しい二つのガンマ線源を同時に再構成する実験にも成功している。今後は角度分解能など定量的な評価に取り組むことになる。この他に、Micro TPCの応用研究として、中性子イメージングの研究が始まっている。この原理検証実験として、中性子と^3Heの相互作用によって生じた陽子と三重水素核(トリトン)の飛跡を観測する実験を行い、飛跡と各粒子のエネルギー損失の測定に成功した。このように、本年度の研究によってMicro TPCは完成しつつあり、その応用の研究を始められる段階に達している。
外国につながりのある子どもと社会的養育－乳児院・母子生活支援施設の調査に基づいて

本研究は、乳児院及び母子生活支援施設に入所する「外国につながりのある子ども」および保護者に対する支援の実際から、これからの日本社会における社会的養育のあり方と施設保育士の役割について検討することを目的とするものである。なお、本研究では、子どもが、外国人であることや外国籍であることだけに限らない、多様な背景を抱えていることを示すために「外国につながりのある子ども」という表現を用いる。今年度は、日本社会における社会的養育のあり方と施設保育士の役割について重点的に研究を進めた。2017年8月、「新しい社会的養育ビジョン」が公表された。その内容は、里親委託率を3歳未満児については概ね5年以内に75%以上とすることなど、大胆な提案を含んだものとなっており、今後の社会的養護のあり方に大きな影響を与えるものとなっている。一方、2019年度より、新たな保育士養成課程が開始されたが、保育士は施設においても重要な役割を担っているにも関わらず、保育所等における乳幼児の保育・教育に期待される部分が強く、社会的養護に携わる職員としての専門性については、必ずしも明確にされているとは言えない。そこで、近年の社会的養育をめぐる動向について検討するとともに、そうした動向をふまえた、保育士養成をめぐる課題について整理を行った。その結果以下のことを提示した。(1)「ビジョン」でも示されているように、子どもの特別なニーズに合った養育を保障する専門性の高いケアのあり方は、今後いっそう求められるであろう。それは、現在の社会状況・家庭問題をふまえたうえで、保育士が子どもの最善の利益を保障する児童福祉の専門職である限り欠かすことはできない。(2)「社会的養育」という視点に立つならば、ソーシャルワークの視点は、施設保育士のみでなく、保育所の保育士や認定こども園の保育教諭においてもこれまで以上に求められるであろう。(3)やや遅れている。とした理由は次のとおりである。本研究では、実際に外国につながりのある子どもや保護者の支援を行っている乳児院・母子生活支援施設職員に対するインタビュー調査を実施し、その結果に基づいて、1)乳児院及び母子生活支援施設に入所する子どもや保護者の現状と背景を把握し、2)施設入所時から退所後も含めた支援の課題を明確化するとともに、3)これからの社会的養育システムにおける乳児院・母子生活支援施設及びそこで働く施設保育士に求められる役割について提示しようとするものである。研究開始時は、2018-2019年度にかけてインタビュー調査を実施するとともに、国内外の外国につながりのある子どもに対する社会的養育、母子支援をめぐる実践、政策展開についての先行研究の整理を行い、最新の動向をおさえると予定をしていた。しかし、2018年度半ばに、急遽、研究分担者の変更が生じたため、研究グループ内で研究の役割分担の変更と研究計画の見直しを行うこととなった。また、出入国管理法の改正により外国人労働者の受け入れ拡大に向けた動きが広がったことで、新たな動向を正確に押さえた上で、当該の子どもや保護者の問題を分析、検討する必要性が生じた。その結果、インタビュー調査を2019年度以降に実施することとし、今年度は、社会的養育をめぐる動向と保育士養成の課題を整理するとともに、外国人受け入れ拡大に向けた政策動向に関する情報収集を進めることに注力するとした。研究の進め方に変更は生じたものの、上記課題の整理は研究全体の課題の整理にもつながり、インタビュー調査においても有効に活用できる視点を得ることができたと考える。2019年度は、インタビュー調査を実施するとともに、国内外の外国につながりのある子どもに対する社会的養育や母子支援をめぐる実践やおよび先行研究と政策展開についての整理を行い、最新の動向をおさえる。研究情報収集として、関連学会・研究会への参加を行う。インタビュー調査を実施するための準備は2018年度末より行っている。2020年度は、この調査結果の考察と研究動向の整理をもとに、現場へのフィードバック・インタビューを行いながら、当該の子どもと保護者を対象とした社会的養育のあり方について検討する。また、施設職員や保育士養成施設教員等との研究会を持つことにより、日本における現行の家族制度や社会福祉制度その他法規上の課題も明らかにするとともに、施設及び施設保育士の役割の明確化や今後必要となる手立てを提示する。2019-2020年度にかけて、日本保育学会・対人援助学会等のにおける発表及び同学会誌や紀要等の論文として公表する。