hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳死判定時におけるバルビツレート昏睡の除外診断確立について

重篤な各種脳障害後に生じた頭蓋内圧こう進症の治療に対してはバルビツレート療法が行われる。その後に脳死判定を行う際にはバルビツレート昏睡を除外する必要がある。このための基礎的データを確立するための動物実験を行った。実験にはJ&Wのウサギを用い、あらかじめ頭部に脳波測定用の電極を大脳皮質、海馬に留置した。次いで、ペントバルビタール溶液をレスピレーター使用下で持続的に投与し、経時的に採血をおこなった。その後、皮質脳波が平坦になった時、深部(海馬)脳波が測定できなくなった時点で屠殺し、血液、髄液、脳内のペントバルビタール濃度の測定を行った。その結果、血中ペントバルビタール濃度がバルビツレート療法の際推奨されている値(2.55.0mg/dl)になると皮質脳波は平坦となった。しかし、海馬のおける脳波は十分に確認できたためにバルビツレート昏睡との区別は容易であった。この間における血液:脳内のペントバルビタール濃度の割合はほぼ1:2であった。その後、持続投与を続けると海馬における脳波は心停止まで確認できた。このことから、脳死判定を行う際には深部脳波の測定が有効と思われたが、臨床では聴性脳幹反応(ABR)が行われているので、深部脳波とABRとの関係を検討する必要があると思われた。なお、髄液に関してはヒト症例では脳腫張のため十分な採取が不可能であったため検討はできなかった。また申請ではミニブタを使用する計画であったが、都合によりウサギで実験を行った。
実用的なビデオ暴力度のレーティング技術に関する研究

本研究は、実用性の高い、高性能のビデオ暴力度レーティング手法を開発することを目的とする。この目標は、(1)人物検出に基ついた時空間特徴プーリング技術、(2)グラフィック・モデルを用いた暴力要素認識結果の最適化技術、(3)リストワイズ・ランキングに基ついた暴力度レーティング手法の開発、及び、(4)時空間並列処理の導入という4つのキーステップにより実現する。今年度では、主に(1)人物検出に基ついた時空間特徴プーリング技術、(2)グラフィック・モデルを用いた暴力要素認識結果の最適化技術、(3)リストワイズ・ランキングに基ついた暴力度レーティング手法の開発、及び、(4b)空間上並列処理技術の研究開発を行った。(1)について、前年度に提案したSTN-CNNベースのデープランニング手法を改良した。STNとCNN両方を一括に学習するのは非常に難しいため、STNの学習のための教師ありプレトレーニング手法を開発し、STN及びSTN-CNNの性能を大幅に向上させた。(2)については、前年度実装したグラフィック・モデルの有効性を確認するため、新たに1930個のラベリング済みデータを用意し、評価実験を行いました。(3)リストワイズ・ランキングに基ついた暴力度レーティング手法を開発し、ある程度の有効性を確認できた。レーティング精度をさらに向上させるため、Two-stream CNNとペアワイズ・ランキングを組み合わせた新しい手法を提案し、大幅の性能向上を確認出来た。(4b)前年度(4a)と同様に、複数枚GPUを同時利用した特徴抽出手法を実装し、計算速度の向上を確認した。本研究は,実用性の高い,高性能のビデオ暴力度レーティング手法を開発することを目的とする.この目標は,(1)人物検出に基ついた時空間特徴プーリング技術,(2)グラフィック・モデルを用いた暴力要素認識結果の最適化技術,(3)リストワイズ・ランキングに基ついた暴力度レーティング手法の開発及び,(4)時空間並列処理の導入という4つのキーステップにより実現する.今年度では、主に(1)時空間特徴のプーリング技術、(2)暴力要素認識結果の最適化技術、および(4a)時間上並列処理技術の研究開発を行いました。(1)については、当初提案していた人物検出に基ついた時空間特徴プーリングというシャローラーニング手法を開発しましたが、高い有効性は確認できませんでした。そこて、研究方針を変更し、同じアイデアをSTN-CNNというEnd-to-end学習可能なデープランニング手法を用いて開発し、人物領域の時空間特徴プーリングを実現しました。詳細行動認識タスクにおいて、高い有効性を確認できました。(2)については、当初提案していたグラフィック・モデルを用いた認識結果の最適化技術の開発を行いました。しかし、学習・テスト用のラベリング済みデータが足りないため、また十分な有効性検証を行っておりません。(4a)については、IDTなどの時空間特徴をCNN時空間特徴に変更し、GPUベースの抽出手法を開発・実装しました。より高い特徴抽出速度を確認できました。研究項目(1)は本研究において中核的な位置づけを占めている.最も困難な部分と想定していたが,それに関する一定の研究成果を収めたことから,研究全体は概ね順調に進展していると考える.本研究は、実用性の高い、高性能のビデオ暴力度レーティング手法を開発することを目的とする。今後は主に研究項目(3)リストワイズ・ランキングに基ついたレーティング手法の開発、および(4b)空間上並列処理技術の開発に取り組みたいと考えている。また、前年度の(2)について、ラベリング済みデータをさらに用意し、追加実験を行う予定です。
ヒト外胚葉性間葉系幹細胞による高効率ケラチノサイトへの分化誘導系の確立

ヒト間葉系幹細からケラチノサイトへの分化誘導効率は低く、その高効率誘導法の確立は表皮再生医療確立のために必須である。申請者らは表皮水疱症の表皮再生メカニズムを解析するなかで、マウスにおいて外胚葉性間葉系幹細胞がケラチノサイトへ高い分化能を有することを発見した。しかし現在、ヒト外胚葉性間葉系幹細胞を特異的に採取、培養する手段はない。そこで本研究では、ヒトiPS細胞から誘導した外胚葉性間葉系幹細胞を用いて、そのケラチノサイトへの分化能を検討する。分化させた細胞の遺伝子発現をシングルセルレベルで詳細に解析することで、高効率ケラチノサイト分化誘導系を確立し、表皮再生医療の新しい治療法開発を目指す。
糖尿病性神経障害の成因に関する研究-細胞骨格異常とその遺伝子について

ヒト糖尿病性ニュ-ロパチ-の末梢神経病変では軸索変性が代表的とされる。ストレプトゾシン糖尿病ラットの末梢神経でも同様に有髄神経線維萎縮、軸索萎縮の変化を認める。軸索変性の土台とされる軸索萎縮がいかなる機構で生じてくるのかは明らかではない。そこで我々は、ストレプトゾシン糖尿病ラットを用い軸索萎縮の成り立ちについて検討した。特にニュ-ロフィラメント(以下NF)は軸索径を規定する骨格蛋白として重要であることから、軸索内NFの変化について検討を加えた。糖尿病ラットを28週間観察し、高血糖、神経の生化学的異常および神経伝導速度の異常を確認したのち、同ラットの末梢神経知覚神経系について体系的に形態学的検討を行った。三次元的変化として捉える目的から、知覚神経系のうち遠位部(腓腹神経)、中位部(坐骨神経)、および近位部(後根神経節)より各神経を採取し、光顕および電顕標本を作成した。光顕的に最も特徴的な変化は近位から遠位にかけての普遍的な有髄神経線維萎縮であった。電顕的形態計測から、線維萎縮は軸索萎縮によるもので、軸索萎縮は遠位になる程強かった。軸索内NF測定の結果、NFの数と軸索面積は強い相関関係を示し、糖尿病ラットでの軸索萎縮はNF減少によるものであることが判明した。NFの減少は遠位でとくに強く、腓腹神経では軸索面積から期待されるNFの数より約20%少なかった。このNF減少が糖尿病でみられる末端性軸索変性の土台にあるものと推定されるが、なぜNFの減少が起こるのかは現在のところ明らかではない。SDS電気泳動によるNF蛋白の検定でも、糖尿病ラット坐骨神経で有意のNF蛋白の減少をみている。脊髄知覚神経節細胞でのNF蛋白に関するmRNA発現量について現在検討中であり、神経節細胞RNA抽出の段階まで研究が進んでいる。CDNAプロ-ブを用いたハイブリダイゼイションも今後3ヵ月内に施行可能となっている。
薬物代謝酵素を用いる検出指向誘導体化法の開発

まず、前年度合成した各種硫酸抱合型ステロイド標品を用い、エレクトロスプレーイオン化(ESI)-タンデム質量分析法(MS/MS)におけるフラグメントの様相を定性的観点から精査した。モデル化合物として取り上げた5種の硫酸抱合型ステロイド(デヒドロエピアンドロステロン、プレグネノロン、エストロン、テストステロン、リトコール酸の各硫酸抱合体)は、いずれも脱プロトン化分子を効率良く生成した。さらに、それらの脱プロトン化分子は、低エネルギー衝突誘起解離(CID)条件下においてそれぞれの構造に特徴的なm/z 80,96,97のイオンを生成した。このことから、硫酸エステル化は、特異性向上のみならず、ステロイドの構造推定にも有用な情報を与えることを明らかにした。ついで、リコンビナントの硫酸転移酵素(SULT2A1)を用い、その誘導体化用機能性試薬としての可能性につき、検討を加えた。PAPS(3'-phosphoadenosine 5'-phosphosulfate)を含むリン酸ナトリウム緩衝液中、不溶性担体に固定化したSULT2A1によるデヒドロエピアンドロステロンの誘導体化に検討を加えたところ、緩和な条件下で硫酸化が定量的に進行することが判明した。さらに、固定化SULT2A1の安定性を評価したところ、4°Cで保存するとき、40日後においても80%以上の活性を維持していた。また、繰り返し使用により僅かな活性の低下が認められたものの、5回使用後においても固定化直後の80%以上の活性を有することが明らかになった.まず、各種ステロイドの水酸基に有機化学的に硫酸基を導入することにより、硫酸エステル標品を得た。それら標品をエレクトロスプレーイオン化(ESI)におけるイオン化特性ならびに低エネルギー衝突誘起解離(CID)によるフラグメンテーションを検討した。モデル化合物として取り上げたステロイド5種の硫酸エステルは、いずれも脱プロトン化分子を効率良く生成し、注入量5pgでS/N比は11.219.0であった。今回用いたステロイドは、そのままでは極めてイオン化特性が異なるものの、硫酸エステル化は各ステロイドのイオン化特性を均質化し、ESI-MSにおける検出感度のノーマライズが可能であることが判明した。さらに、それらの脱プロトン化分子は、いずれも低エネルギーCIDにおいてm/z97にHSO_4をほぼ単一ピークとして生成した。このことから、硫酸エステル化は、ニュートラルロスあるいはプリカーサースキャンを駆使することにより、特異性向上にも有効であることが示唆された。基質としてデヒドロエピアンドロステロン、プレグネノロン、テストステロン、リトコール酸を用い、200μM活性硫酸を含むリン酸ナトリウム緩衝液中SULT2A1と37°Cでインキュベートし、、各ステロイドヘの硫酸転移反応につき検討を加えた。その結果、いずれのステロイドを用いても対応する硫酸エステルが生成し、各基質に対する硫酸転移活性の差は35倍の範囲内にあることが判明した。さらに、不溶性担体に固定化したSULT2A1によるデヒドロエピアンドロステロンの誘導体化に検討を加えたところ、10nmolの基質を用いた時、反応時間120分までにステロイドの硫酸化が定量的に準行することが判明した。また、繰り返し使用により僅かな活性の低下が認められたものの、5回使用後においても固定化直後の80%以上の活性を有することが明らかになった.
Ag(001)単結晶表面上の2次元Ag-Na合金のX線精密構造物性

超高真空中に置かれた、温度25KにおけるAg(001)単結晶表面(試料I)、および、2次元Ag-Naの構造(試料II)をSPring-8、表面界面ビームラインBL13XUのX線を用いて調べ、その表面構造に関する知見を得た。超高真空槽内でアルゴンスパッタリングと試料加熱(500Kから800Kまで徐々に加熱)の組合せを40サイクル繰り返し、Ag(001)単結晶表面の不純物を取り除き、清浄化した、低速電子線回折のスポットの大きさから、表面の結晶性を評価する方法を用い、各サイクル終了後、表面結晶ドメインサイズを評価した。最大ドメインサイズをX線測定の試料I、試料IIのNa蒸着前の状態とした。0.1nmの波長をもつ単色X線を用いた。結晶表面の2次元性のため、逆格子空間において結晶表面のブラッグ回折条件は、バルク結晶のブラッグ点を中心に試料表面法線方向にのびる棒状散乱(CTR)となる。複数のCTR(11L,20L,13L,22L,42L)に沿って、回折X線強度曲線を測定した。(Lはほぼ結晶表面に垂直方向であり、その方向の入射X線と回折X線の運動量変化を試料の格子定数を使って表現したもの。)この実験強度曲線に偏光X線補正、ローレンツ補正、表面におけるX線の照射面積補正を施した後、表面の原子構造モデルを仮定した計算強度曲線と比較した。その結果、表面第1層Agと第2層Agの間隔がバルクAgの面間隔の0.54%収縮していることを明らかにした。また、表面結晶ドメインサイズは約80nmであった。Na蒸着後、試料IIについて同様な方法で実験し、その結果(表面にインコメンシュレート相が存在する可能性)を解析中である。さらに、高エネルギーX線回折を用いた、迅速X線構造評価法を開発し、実際にその方法を適用しNiOナノワイヤのナノメータスケール構造を評価した。結晶表面吸着系のX線構造解析では、吸着種を蒸着する前の清浄でかつ表面ドメインサイズの十分大きい結晶を作成することが出発点であり、かつ、重要なキーである。今年度は、可能な限りベストなAg(001)表面を作成するため、試料作成のその場で低速電子線回折(LEED)を用いて定量的な評価をし、その評価の妥当性を放射光X線散乱測定によって調べる方法の確立をめざし、実現した。Ag(001)表面から得られたLEED像におけるスポットの強度を位置の関数としてまず記録した。そのスポットサイズを隣り同士のスポット距離で規格化したものをスポットのシャープネスSと定義した。そのS値が小さいほどLEEDスポットはシャープになる。それに対応し試料表面はより平坦になり、より大きなドメインになると推測した。Ar^+スパッタリングと試料加熱を40回操り返した。繰り返すたびに、試料表面の加熱温度を高くした。スパッタリングの条件としてはAr^+の分圧は10^<-3>Pa、加速電圧は-500eVに設定した。9個の異なる試料加熱温度に関してスポツトサイズを測定した。LEEDスポットのSは表面加熱温度の2次放物線関数でフィットできた。加熱温度が731Kのとき、Sは最小になり、スポットは最もシャープになった。引き続き、(11L)ロッドの各Lにおいて、試料を水平軸の周りに回転してX線散乱強度を記録した。加熱温度731Kで処理した試料の表面ドメインサイズは80nmであった。

一方、600Kで処理した表面の場合、5nmであった。このことから、清浄で、十分大きい結晶表面を作成することに成功したと考えた。さらに、積分強度をL値の関数としてプロットした。(11.5)から(112.5)に見える特徴的な形状は試料表面が清浄化されたことを意味する。とくに、禁制反射(112)の弱い強度変調を観察できた。(ここで、(11L)は反射の指数を示す。)超高真空中に置かれた、温度25KにおけるAg(001)単結晶表面(試料1)、および、2次元Ag-Naの構造(試料II)をSPring-8、表面界面ビームラインBL13XUのX線を用いて調べ、その表面構造に関する知見を得た。超高真空槽内でアルゴンスパッタリング(Ar^+500eV、10^<-3>Torr)と試料加熱(500Kから800Kまで徐々に加熱)の組合せを40サイクル繰り返し、Ag(001)単結晶表面の不純物を取り除き、清浄化した。昨年度の成果の一つとして確立した(低速電子線回折のスポットの大きさから、表面の結晶性を評価する)方法を用い、各サイクル終了後、表面結晶ドメインサイズを評価した。最大ドメインサイズをX線測定の試料I、試料IIのNa蒸着前の状態とした。0.099nmの波長をもつ単色X線を用いた。結晶表面の2次元性のため、逆格子空間において結晶表面のブラッグ回折条件は、パルク結晶のブラッグ点を中心に試料表面法線方向にのびる棒状-Crystal truncation rod(CTR)-となる。複数のCTR(11L,20L,13L,22L,42L)に沿って、回折X線強度曲線を測定した。(Lはほぼ結晶表面に垂直方向であり、その方向の入射X線と回折X線の運動量変化を試料の格子定数を使って表現したものである。)この実験強度曲線に偏光X線補正、ローレンツ補正、表面におけるX線の照射面積補正を施した後、表面の原子構造モデルを仮定した計算強度曲線と比較した。その結果、表面第1層Agと第2層Agの間隔がバルクAgの面間隔の0.54%収縮していることことが明らかになった。この値は第1原理計算の1.3%より小さい値であった。また、表面結晶ドメインサイズは約80nmであった。
培養骨芽細胞の石灰化とALP活性に対するコラーゲンの架橋形成阻害剤の効果

骨芽細胞のマーカー酵素とみなされているアルカリホスファターゼ(ALP)はPIをアンカーとしたectoenzymeとして存在しており、硬組織石灰化に極めて重要な役割を果たしている。骨組織の石灰化とALP活性との関連について検討するため、培養骨芽細胞を用いて、物理化学的にミネラル沈着を抑制するHEBPおよび亜鉛処理による石灰化抑制時のALP活性を解析した。HEBP(0.1mM)および亜鉛(0.1mM)処理はいずれもMC3T3-E1の石灰化を抑制すると同時にALPの培養液中への遊離を促進した。EctoenzymeとしてのALP量も有意に増加していたが、ALPのectoenzymeとしての存在比率(90%以上)はこれら薬物により変動しなかった。また、RT-PCR法によりALPのmRNAの増加も確認された。また、これら薬物は石灰化を抑制しない低濃度でもALP活性を増加させたので、ALP合成系に対する促進効果であると考えられた。また骨コラーゲン、非コラーゲン蛋白の産生抑制を惹起するカルシウムイオノファーA23187処理により細胞内カルシウムを増加させたところ、MC3T3-E1、ROSI7/2.8、SaOS等の骨芽細胞様細胞において、いずれもALPの培養液中への遊離の増加が認められた。このA23187の効果は培養液中の血清濃度に依存せず、処理時間に依存していた。また、A23187による遊離ALPの増加はML-7処理によって抑制されたが、TPA、スタウロスポリンにより影響を受けなかった。このことからA23187によるALP遊離量の増加は細胞内カルシウム上昇に基づき、カルモジュリンを介した機構に関連している可能性が高い。石灰化/コラーゲン形成とALP動態との関連についてさらに検討を加えている。
強誘電性カラムナー液晶の開発

強誘電性材料は不揮発性メモリーへの応用など、日常生活に不可欠な材料である。強誘電性カラムナー液晶は、カラム1本1本が強誘電性を発現し、超高密度メモリーへの応用が展開できる可能性がある。しかしながら、これまで報告された強誘電性カラムナー液晶はこれまで1例しか無く、またその分極反転のスピードは著しく遅かった。そこで、今回新たに強誘電性カラムナー液晶に似た、しかし液晶相を発現しない分子を合成し、それを混ぜ込むことで電場応答スピードを格段に向上することに成功した。これは混ぜ込んだ分子が不純物として液晶相の秩序構造を乱し、液晶のドメインサイズが小さくなり、分子の運動性が向上したものと推察される。本申請研究では、報告者がすでに開発に成功した強誘電性カラムナー液晶を元に、より高速に電場応答の出来る材料の開発を目指している。強誘電性カラムナー液晶は申請者が開発したものを除いて未だに成功例がない。そこで、本研究の目標を達成するためには、以前に開発した材料において、強誘電性発現のために必要なパラメーターを理解し、それを高速に電場応答できるように調整する必要がある。これまでの研究を元に、極性コアの運動性が重要なパラメーターであることが明らかとなっている。そこで、まずはコア周りの構造を変化させた化合物3種を合成したところ、いずれもカラムナー液晶自体を形成しないことが明らかとなった。そこで、まずはどのような分子デザインの側鎖なら強誘電性を有したカラムナー液晶を発現するのかを探索することに焦点を当てた。幸いにも、合成を進めてくうえで新しい分子デザイン設計が思い浮かび、当初計画していた以上にバラエティーに富む様々な側鎖を有するカラムナー液晶の開発に成功した。側鎖が両親媒性のもの、シロキサンを導入したもの、不斉炭化水素を導入したもの、など従来のカラムナー液晶に用いられたものからそうでないものまで多岐に渡る。このようにライブラリーを先に合成し終えることで解析に集中できる環境を整えることに成功した。現在これらの液晶が形成する秩序構造の解析に取り組んでいる。構造解析が終わり次第強誘電性の評価にとりかかる予定である。本研究では、申請者が開発した強誘電性カラムナー液晶の分極反転スピードを向上すべく取り組んできた。液晶という動的な相において自発分極を実現するためには、極性構造の安定化が不可欠である。しかしながら、これまでの分子デザインでは極性構造が安定すぎるため、電場に対する応答スピードが低下するという問題があった。そこで、極性構造から少し離れた側鎖の分子デザインを改変し、応答速度の向上を試みた。側鎖の分子デザインとしてはこれまで直鎖のものに限っていたが、枝分かれしたものなどを用い分子の対称性を低下させるものを用いた。その結果、期待通り合成した複数の誘導体がにおいて、応答スピードの向上が確認されたが、その度合は数倍程度で満足いくものではなかった。一方、側鎖にオリゴエチレンオキシド鎖を導入した誘導体(以下C1)は、それ単体では液晶相を発現せずただの粘稠性液体であったが、これまでの液晶材料に混ぜ込むことで、その応答スピードを2桁近く向上することに成功した。詳細な解析より、C1は強誘電性カラムナー液晶のドメインサイズを小さくしていることが明らかとなった。この事実は、極性構造の安定化は分子構造に起因するだけでなく、ドメインの大きさがカラムの極性構造の安定化に寄与していることを示唆している。これまでの液晶材料の研究分野でドメインサイズを小さくする方法が報告されているため、今回得られた知見はこれまで開発されてきた手法と組み合わせることで、相乗効果が期待される。現在専門誌への論文投稿を準備している。26年度が最終年度であるため、記入しない。材料化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していた以上の、より多くの種類の強誘電性カラムナー液晶の合成に着手し成功した。しかしながら、SPring8を使用しないと構造解析は難しく、SPring8は使用できる期間・タイミングが限られているため、合成が完了したタイミングがSPring8の使用できる期間と合わず解析が終わっていないサンプルがまだいくつかある。しかしながら全体の計画として遅れはない。初年度を通して様々なカラムナー液晶を合成し、ライブラリーの開発に成功した。これにより体系的な比較が可能となり、高速反転可能な強誘電性の実現に重要な分子デザインにおけるパラメーターを明らかにし、得られた情報を元に最適な分子デザインの開発を目指す。
BPEの臨床応用に向けた基礎研究

本研究ではBunched Phase Encoding (BPE)という新しいMRI高速撮像方法について、実際の撮像時の操作の簡便性の向上や画質の改善を目的とし、それぞれにつき新たな手法を開発した。また、以前より知られる高速撮像法であるspiral imagingにおいて、データの収集密度を減少させても画像上のアーチファクトを抑制する画像再構成法を開発し、さらなる高速化を可能にした。交付申請書に記載した通り、Bunched Phase Encoding (BPE)とは本研究代表者よって近年世界で初めて開発された新しいタイプのMRI高速撮像法・高解像度撮り像法である。BPEではMRIの傾斜磁場を高速に切り換え、MRIのデータ空間(k-space)上でデータをジグザグの軌道に沿って収集する。本研究ではどのような波形のgradientが画像上の信号雑音比(SNR)を上昇させるかをsimulated annealing(SA)という数学的手法を用いて調べており、現在もこの研究が続いている。今までの実験では、波形の数が少なくても波形の振幅が大きいのの方が、波形が多く波形の振幅が小さいものよりSNRを上昇させるのに有効である、という傾向がわかっている。ただし、SAでは一回一回の実験でわずかではあるが異なる結果が出ることが多く、厳密な意味においてSNRを最大とする波形のデザインを追求するならば最適化の方法そのものを検証する必要があるであろう。本年度は、この波形のデザイン以外にBPEの新しい画像再構成法の開発にも重点を置き研究を行った。これは、上述した通りBPEでは様々なジグザグ波形のに沿ってデータの収集を行うが、従来の方法ではその波形を実際に測定し、k-space上でのデータの正確な座標を求めるしか画像を再構成することができなかった。しかし軌道の測定を行うには実際には煩雑な操作を伴うためこれがBPEの臨床応用を困難にしていた。今回軌道の測定を行わなくても画像の再構成を可能にする方法の研究開発に取り組み、ほぼ満足すべき成果が得られたと考えられる。この研究論文は、2008年5月にカナダで開催される国際磁気共鳴医学会(ISMRM)にて発表予定である。本研究Bunched Phase Encoding(BPE)とは、本研究代表者によって近年世界で初めて開発された新しいタイプのMRI高速撮像法・高解像度撮像法である。BPEではMRIの傾斜磁場を高速に切り換え、MRIのデータ空間上でデータをジグザグの軌道に沿って収集する。BPEでは、ジグザグ軌道の振幅を増大させるか波の数を増加させるかにより信号雑音比のより大きい画像を再構成することが可能であることがわかっている。ただし、傾斜磁場を高速に切り換える際hardware上の制約があり、波の振幅と数の双方を同時に増やすことは極めて困難である。そこで今年度は画像再構成法を再検討し、より質の高い画像を作ることを試みた。まず交付申請書に記載したSkipped Phase Encoding and Edge Deghosting(SPEED)では、noiselevelを抑えた画像を作ることは可能なものの、新たなartifactが出現した。SPEEDについては今後他の応用方法を検討する。また、Partial Fourier Imagingの応用では目立ったartifactの出現もないが、画質の改善率はわずかである。一方交付申請書には記載していないが、the focal underdetermined system solver(FOCUSS)という画像再構成方法を一般の座標系に拡張し、BPE及び通常より収集データを少なくしたspiral imagingに応用したところ、BPEではartifactがやや残存するがspira1ではartifactが著明に減少した。この結果は2009年4月にアメリカで開催される国際磁気共鳴医学会にて発表予定である。この結果を踏まえ、来年度はFOCUSSのspira1-BPEへの応用に発展させるとともに,FOCUSSの従来のBPEへの応用方法の改良を目指しartifactの軽減に取り組む。本研究Bunched Phase Encoding(BPE)とは、MRIのデータ空間上でデータをジグザグの軌道に沿って収集する新しいタイプのMRI高速撮像法・高解像度撮像法である。BPEでは撮像時間短縮を可能にする一方、しばしば再構成画像は信号雑音比(SNR)の低いものとなる。本年度は昨年度に引き続き画像再構成法を工夫することにより、SNRを上げる方法の開発に焦点をあてた。昨年度の実績報告書にて、通常より収集データを少なくしたspiral imagingにthe focal underdetermined system solver(FOCUSS)というアルゴリズムを応用することによりartifactsが著明に減少することを発見したと述べた。本年度はこのFOCUSSをBPEに適用することを考えた。BPEでは折り重なった画像を展開する際にノイズレベルの増幅を見たが、展開時にFOCUSSを応用することにより目立った折り返しartifactsを残すことなくSNRを上昇させることに成功した。ファントムを使った実験ではSNRは約2倍上昇した。BPEは有望な高速撮像法でありながら今までSNRの低さのために臨床の現場で使用するには困難であった。しかし本研究によりSNRの改善に成功したことはBPEの臨床応用に大きく近づいたと言えよう。この研究成果は2010年5月にスウェーデンで開催される国際磁気共鳴医学会にて発表予定である。

この結果を踏まえ,来年度以降はFOCUSSのBPEへの応用の仕方をさらに研究し画質改善に取り組むとともに、BPEやspiral imaging以外のデータの収集方法においても、FOCUSSにより画質を向上させることができないかを探求する予定である。
コーパスに基づく語彙研究-新語彙の定着過程と既存の語彙体系に与える影響の解明-

今年度は,昨年度までに収集した調査結果を再確認・アップデートし,一冊の書籍にまとめ上げる作業を行った.まず,本研究課題初年度に行った調査で,研究対象語彙を設定した以降に新版が出版された英語辞書について,語彙登録状況を確認し,追加された新語彙・新語法・新義を対象語彙リストに追加した.昨年度構築したコーパスサーバから新たに追加された語彙を検索し,抽出した用例を昨年度までの抽出データに追加した.既に昨年度までに抽出済みの語彙についても,検索作業を行った以降の英字新聞などに新たな用例があれば,追加し,データのアップデートを図った.また,抽出データ全体について,該当語彙が使用されている語法や意味の確認などを行った.これまでの研究結果に,上記の最新のデータを反映させ,新語彙生成から定着までの過程についての一連の変遷をまとめて,Lexical Borrowing and its Impact on English(ひつじ書房)という一冊の書籍として出版する編集作業を行った.その中では新語彙のうち,日本語・ドイツ語からの借用語を中心に取り上げ,新語彙がどのようにして英語の語彙体系の中に取り込まれていくのか,新語彙の登場によって本来の語彙体系はどのような影響を受けるのかというメカニズムを考察し,新語彙と英語の語彙体系両方のダイナミックな変化をコーパスを用いて解き明かした.借用語だけでなく,該当語彙と意味的に競合する新語彙・既存語彙も取り上げて,それらの語のジャンルによる使い分けや置き換えなどの用法について探求した.特にtycoonとmagnateという共に「実業界の巨頭」を意味する同義語をケーススタディとして取り上げ,使用状況の違いを詳細に描写し,さらにはそれ以外の同様の意味を持つ語を含めた同義語グループ内でのコロケーションや使用分野の分布を明示した.また,同書の巻末には,個々の日本語からの借用語がどの辞書に登録されており,どの程度の定着度であるのかを示すリストや,ドイツ語からの借用語の発音の変化の一覧表など,新語彙についての様々な情報を掲載し,他の研究者が利用できる資料として提供した.本年度は,基本的な資料収集,ツール開発,パイロットスタディ的な小規模のデータ収集・分析を行った.まず,中心となるコーパス(British National Corpus,以下BNC)サーバを構築し,ブラウザベースで検索・統計処理ができる分析ツールBNCwebを用いて,大規模コーパスを柔軟に検索・分析できる環境を整えた.KWIC表示や共起語のリストの生成などができる,基本的なデータ処理を行うツールをプログラミング言語Perlで作成し,データ収集の自動化を図った.次に,新語彙の例として,ドイツ語からの借用語を取り上げ,Oxford English Dictionary(以下OED)をはじめとする大型電子化英語辞書を使用して,データ収集・分析を行い,定着過程を解明し,これまでに明らかになっていた日本語からの借用語とは異なる過程を経て英語の語彙として定着していくことを示した.また,借用語と既存語彙との共存・競合関係を明らかにするため,対象とした借用語と同じ意味を持つ同義語についても同様に調査し,4パターンの共存・競合関係を明らかにした.さらに,ノーザンアリゾナ大学では,未公開の通事的コーパスARCHERと,アメリカ英語版BNCとなるAmerican National Corpusの一部公開された部分を用いたデータ収集を行った.これまで,語の歴史的変遷をOEDなどの歴史的原則に則った辞書以外で確認することや,借用語などの比較的低頻度の語彙の英米語間での用法の違いを量的に分析することは困難であったが,これらのコーパスが利用できたことにより,実際の英文テキストから多くのデータを得ることができた.本年度は,昨年度構築したコーパスサーバの検索範囲をさらに拡張し,British National Corpus(以下BNC)からだけでなく,複数コーパスから必要なデータを一括して抽出できるように自動化を図った。これにより,一回の検索でBNC以外の英語コーパス(LOB, FLOB, Brown, Frown)からもデータを得ることが出来るようになり,大規模な検索作業を効率的に行うことができるようになった。昨年度のパイロットスタディに基づいて,検索語彙を選択し,先述のコーパスサーバを利用して,語彙の競合関係について検索,用例収集,分析を行った。その結果,特定の同義語ペアについて,用法・使用範囲の違いが明らかになった。例えば,tsunamiは80パーセント近くという圧倒的多数が「自然科学」の分野で気象用語として使用されている一方で,tidal waveは様々な分野で実際の波以外のこと,例えばa tidal wave of supernatural horrors(「超自然的恐怖に襲われること」)のような様々な感情のうねりや,the rising tidal wave of crime(「急速に増加する犯罪」)のような大きな動きを形容して比喩的に,「余暇」や「芸術」の分野でも多用されていることを解明した。さらに,現在進行中の取り組みとしては,以下の二つがある。一つは,昨年度収集したARCHERコーパスからのデータの分析を進め,Oxford English Dictionaryなどの歴史的原則に則った英語辞書による調査以外の方法で,語彙の歴史的変遷を知る機能を検索・分析ツールに組み込む方法を模索していること,もう一つは,American National CorpusとBNC, BrownとFLOBなど,同じ形式で作成された異なる年代の英米のコーパスをペアで調査し,語彙使用の英米差を解明できるように,検索・分析ツールの改善を行っていることである。今年度は,昨年度までに収集した調査結果を再確認・アップデートし,一冊の書籍にまとめ上げる作業を行った.まず,本研究課題

初年度に行った調査で,研究対象語彙を設定した以降に新版が出版された英語辞書について,語彙登録状況を確認し,追加された新語彙・新語法・新義を対象語彙リストに追加した.昨年度構築したコーパスサーバから新たに追加された語彙を検索し,抽出した用例を昨年度までの抽出データに追加した.既に昨年度までに抽出済みの語彙についても,検索作業を行った以降の英字新聞などに新たな用例があれば,追加し,データのアップデートを図った.また,抽出データ全体について,該当語彙が使用されている語法や意味の確認などを行った.これまでの研究結果に,上記の最新のデータを反映させ,新語彙生成から定着までの過程についての一連の変遷をまとめて,Lexical Borrowing and its Impact on English(ひつじ書房)という一冊の書籍として出版する編集作業を行った.その中では新語彙のうち,日本語・ドイツ語からの借用語を中心に取り上げ,新語彙がどのようにして英語の語彙体系の中に取り込まれていくのか,新語彙の登場によって本来の語彙体系はどのような影響を受けるのかというメカニズムを考察し,新語彙と英語の語彙体系両方のダイナミックな変化をコーパスを用いて解き明かした.借用語だけでなく,該当語彙と意味的に競合する新語彙・既存語彙も取り上げて,それらの語のジャンルによる使い分けや置き換えなどの用法について探求した.特にtycoonとmagnateという共に「実業界の巨頭」を意味する同義語をケーススタディとして取り上げ,使用状況の違いを詳細に描写し,さらにはそれ以外の同様の意味を持つ語を含めた同義語グループ内でのコロケーションや使用分野の分布を明示した.また,同書の巻末には,個々の日本語からの借用語がどの辞書に登録されており,どの程度の定着度であるのかを示すリストや,ドイツ語からの借用語の発音の変化の一覧表など,新語彙についての様々な情報を掲載し,他の研究者が利用できる資料として提供した.
外国人大学教員・研究者の役割と貢献に関する国際比較研究

本研究は、日本における外国人大学教員・研究者の役割と貢献を解明し、今後の改革方策に一定の知見を提示することを目的とする。具体的には、アメリカ、欧州、オーストラリア、アジア諸国・地域における外国人大学教員・研究者の役割と貢献を分析し、主に外国人教員・研究者を雇用する機関や団体の関係者、行政および行政機関関係者、そして一部の外国人大学教員・研究者を対象にインタビューを行うこと通じて複数のケーススタディを行う。これらの比較研究に基づいて、日本における外国人大学教員・研究者の役割と貢献を明らかにしたうえで、今後外国人大学教員・研究者受け入れと活躍を推進すべき方向性及び改革方策を示唆する。
１９３０年代からのメディア発達による音楽文化の大衆化と学校音楽との接点

1930年代以降のメディア発達によって音楽文化や学校にもたらされたものは次の通り。(1)音楽家の笈田光吉等は、西欧に比肩する音楽文化創造のため個人のピアノ教育として絶対音感教育を生み出した。(2)東京市小学校でも「団体教育」として絶対音感に基づく和音唱が試みられ、国防とも結びつき「芸能科音楽」に取入れられた。即ち絶対音感教育は、私的から公的な教育へと場を移したことで正当性を付与され影響力も増したのだった。(3)音楽家も教育音楽家もグループの機関誌や楽譜、著書により情報を発信した。1930年代の出版メディアは為政者の思想教化の道具としてだけでなく、個々人が主体となる意見表明の媒体にもなり得た。平成25年度には193040年代の音楽文化状況の中で絶対音感教育がマスメディアとのかかわりの中でどのように私的な教育システムから公的な教育システムとなっていたのか、その過程を次の2点から辿った。(1)雑誌メディアの中で展開した学校音楽実践については、東京の訓導たちが中心に組織した学校音楽研究会の機関誌『学校音楽』と出版社シンキョウシャが発行した『楽苑』(1935(S10)年4月1940(S15)年2月)の記事内容から実態把握を行った。それによれば学校教育現場に近い『学校音楽』に記事を寄せる訓導たちは、児童の生活の中から音楽を生み出す必要性を論じて唱歌と玩具を用いた器楽指導を推進した。他方『楽苑』に記事を寄せるピアノ教育家笈田光吉、訓導酒田富治、佐々木幸徳は絶対音感訓練による系統的音楽教育の必要性を主張して実践を試みた。絶対音感教育は個人のピアノ教育から学校での集団教育へと展開することで一躍脚光を浴びるようになったものの、『学校音楽』の関係者は、専門教育から生まれた絶対音感教育に批判的であり両者は対立し、大規模な普及をみることはなかった。(2)しかし、酒田、佐々木等の絶対音感教育実践に触発された佐藤吉五郎は、大阪府堺市の5園の幼稚園と20校の小学校で1937(S12)年1942(S17)年の期間、絶対音感訓練を実施し、年間2万人近い幼児・児童の絶対音感教育を実現させた。この背景には、鋭敏なる聴覚訓練を国防教育思想と関連づけ、公立学校において一斉実施することで、その教育システムに正当性が付与されたこと、またレコード、ラジオ、映画によるプロヴァガンダを推進したことで教育システムの正当性はさらに強化され、他の場所への影響力を蓄えていったことがあげられる。鳥取師範学校の卒業生であった有本瞳日月氏の卒業論文の中にも堺市絶対音感教育の実践が反映されていたことは、その証左の一つであった。平成24年度には193040年代の学校音楽にかかわる諸メディアの状況把握からその特徴を抽出するとともに、教師の教育研究並びに音楽教育実践への影響について分析することを次の2点を課題として研究を進めた。(1)雑誌メディアと学校音楽教育実践との関わり方を探るために、尋常・高等尋常小学校の教師たちが中心に組織した学校音楽研会の機関誌『学校音楽』(1933(S8)年9月1941(S16)年月)の雑誌記事、並びに教育音楽の理論家、音楽家を中心に組織された日本教育音楽協会の機関誌『教育音楽』(1922(T11年)12月創刊1940(S15)年12月)の雑誌記事の収集と内容分析を行い、現場教師、教育音楽の理論家、音楽家など分野の異なる人々がどのような意図をもって音楽教育に関わっていったかを分析視点として1930代の音楽教育実践の実態解明を行うことを課題とした。これについては、二種の雑誌の資料収集を行いながら、1930年代に特徴的な音感教育の実態を大阪府堺市の佐藤吉五郎視学の指導並びに東京市の金富尋常小学校の酒田冨治訓導の指導、本町尋常小学校の佐々木幸徳訓導の指導の実態を明らかにした。それとともに、1930年代の日本のピアノ演奏、ピアノ教育を推進した音楽家笈田光吉、園田清秀との関係を通して当時の音楽文化と学校音楽との接点を描出している。(2)放送、SPレコード・映画などの音楽メディアの193040年代の現況を把握するためにラジオ年鑑』(日本放送協会19311941年)、コロムビア、ビクターレコードなど各レコード会社の『レコード目録』等の収集分析を行うことを課題とした。これについては収集を進めている。またレコードや楽器の生産・販売状況、コンサートの実施状況等については、文化史研究、経済史などの知見を取り入れながら把握し、学校音楽との接点を洗い出すことが継続課題である。平成26年度には193040年代の戦時体制の中で学校音楽は他の文化やメディアとの関わりの中で何を公的な教育=正統性の付与された教育として位置づけられていったのか、その課題を検討していくために、次の3点を視点として研究を進めた。(1)一つは絶対音感に基づいた和音感教育の小学校教育への取り入れである。これまで東京市の金富尋常小学校の酒田冨治訓導、本町尋常小学校の佐々木光徳訓導による絶対音感教育実践の試行、大阪府堺市視学佐藤吉五郎による第一幼稚園を中心とした幼児教育領域での実践化が国民学校芸能科音楽における音感教育導入の動因となったことを明らかにしてきた。

それに対して、堺市の20校の尋常小学校で実践された和音感教育の実態解明は十分でなかった。そこで各小学校関係資料また堺市市議会録、新聞等の資料収集と分析を行い、カデンツ唱によって斉唱から合唱へと音響的拡大を示すことで「国民皆唱」を実現発展させ、学校音楽の存在を顕示していこうとする思惑が佐藤等にあったことを跡付けてているところである。(2)もう一つは、映画、ラジオ放送等のメディアと学校音楽との接点を探ることである。当時のマスメディアが文化を大衆化する一方で、国民への思想教化において重要な役割をもっていたことに着目し、学校教育の中に取り入れられた映画、ラジオ放送の中で音楽がどのように扱われていったのか、実態把握のための資料収集を行っている。(3)3つ目は、東京市を中心にした簡易楽器教育と絶対音感教育の実践者たちの相克から学校音楽の場における正統性の位置取りのためにどのような論争並びに実践が展開されたのか、その歴史的展開と特質を明らかにしようとするものである。簡易楽器教育と絶対音感教育が生まれた文化的、社会的状況の把握とともに音楽教育上の理論構成と実践像を探るため『学校音楽』、『教育音楽』他の関連雑誌記事の収集分析し、作業を進めている。平成27年度は1930年40年代の戦時体制の中、学校音楽は他の文化やメディアとの関わりにおいて、何が正当性をもった教育として位置づけられたのか、その背景には何があったのか、その課題を明らかにするために次の2つ視点から研究を進めた。1つは1930年代1940年代に堺市内で実施された小学校での和音感教育の実際の解明である。1930年代後半から1943年までの指導構成は絶対音感や和音聴音に留まらず、和声的進行を重んじるカデンツ唱が重視された。これは指導者佐藤吉五郎の「国民皆唱」に向けた音楽教育上の改革的取り組みであった。それと同時に戸ノ下が言う、ラジオ放送「国民歌謡」(1941.2)から「国民合唱」(1942.2)への改称は合唱による「国民意識高揚と教化動員」(戸ノ下2008))の一助であったいう指摘とも共通性をもち、カデンツ合唱は教化動員の機能強化の意味をもったと考えられる。また、当時堺市立殿馬場小学校においてモデル実践が行われたことを教師・児童の聞き取りより明らかにした。もう1つは、雑誌メディアを活用した学校音楽の実相の一端を東京市尋常小学校での簡易楽器指導と絶対音感教育の出現と対立の過程を通して明らかにした。雑誌『学校音楽』を編集する教育音楽家たちは、児童の「日常生活の音楽化」をめざし、唱歌唱謡、簡易楽器の活用によって実現しようとハーモニカ、木琴等の大衆楽器や玩具の教育への取り込みに動いた。これに対し雑誌『楽苑』が事務局となっていた絶対音感ピアノ・早教育研究会の音楽家や教師たちは、西欧に比肩する音楽文化の基盤形成という立場からピアノ教育と関連した絶対音感教育を試行していた。それらの動きは、どちらも唱歌教育改革という問題意識から発しながらも、大衆音楽と西洋芸術音楽に関わる人々の雑誌メディア上での論争・市場拡大に向けたせめぎ合いでもあったことを指摘した。1930年代以降のメディア発達によって音楽文化や学校にもたらされたものは次の通り。(1)音楽家の笈田光吉等は、西欧に比肩する音楽文化創造のため個人のピアノ教育として絶対音感教育を生み出した。(2)東京市小学校でも「団体教育」として絶対音感に基づく和音唱が試みられ、国防とも結びつき「芸能科音楽」に取入れられた。即ち絶対音感教育は、私的から公的な教育へと場を移したことで正当性を付与され影響力も増したのだった。(3)音楽家も教育音楽家もグループの機関誌や楽譜、著書により情報を発信した。
嗅覚障害に対するステロイドの作用機序に関する臨床的基礎的研究

嗅覚障害に対する治療法、現在ステロイドを中心とした治療が一般臨床で行われている。ステロイドの協力な抗炎症作用が、呼吸性・嗅粘膜性嗅覚障害である嗅裂炎や副鼻腔炎に対して有用であることは良く知られるところである。しかし、嗅神経性嗅覚障害と考えられる感冒罹患後や原因不明例で嗅裂に炎症初見の無い例に対する効果発現機序については不明である。また、今までのステロイド治療における治療成績の報告は自覚症状を中心としたものがほとんどで、ステロイドの種々の投与法(点鼻・経口・局所注射)での治療の成績の比較検討がなされていない。(1)慢性副鼻腔炎、感冒罹患後の嗅覚障害者を、ステロイド点鼻療法、ステロイド内服療法、ステロイド局所注射の3群にランダムに分け、治療成績を比較検討したところ、ステロイド局所注入両方の効果が一番大きかった。(3)正常ラットの嗅上皮における嗅細胞再生過程を、微細形態学的(透過型、走査型電気顕微鏡)に調べたところ、基底細胞が分化して嗅細胞になることが推定された。(4)嗅細胞の分裂過程を免疫組織化学(PCNA,Ki-67,BrdU)で検討したところ、初期には基底細胞がよく染まり次第に管腔側の染まる率が高くなった。(5)低濃度トリクロール酢酸によって嗅上皮を傷害したラットにおいても上記(3)(4)が確認できた。嗅覚障害に対する治療法は、現在ステロイドを中心とした治療が一般臨床で行われている。ステロイドの強力な抗炎症作用が、呼吸性・嗅粘膜性嗅覚障害である嗅裂炎や副鼻腔炎に対して有用であることは良く知られるところである。しかし、嗅神経性嗅覚障害と考えられる感冒罹患後や原因不明例で嗅裂に炎症所見の無い例に対するステロイド治療の効果発現機序については不明である。また、今までのステロイド治療における治療成績の報告は自覚症状を中心としたものがほとんどで、ステロイドの種々の投与法(点鼻・経口・局所注射)での治療成績の比較検討がなされていない。(1)慢性副鼻腔炎、感冒罹患後の嗅覚障害患者を、ステロイド点鼻療法、ステロイド内服療法、ステロイド局所注射の3群にランダムに沸け、治療成績を比較検討したところ、ステロイド局所注入両方の効果が一番大きかった。(3)正常ラットの嗅上皮における嗅細胞再生過程を、微細形態学的(透過型、走査型電子顕微鏡)に調べたところ、基底細胞が分化して嗅細胞になることが推定された。
ウエルナー症候群の重複癌の臨床的特長とその原因遺伝子変異の起源に関する研究

ウエルナー症候群原因遺伝子による発癌と変異の起源について研究した。症例報告からデーターベース(WELTAC1)を作成した。血族結婚も家族歴もない例が認められ、これを必須診断項目とすべきでない。胃癌、肺癌、乳癌等の推定頻度、間葉系腫瘍の発症年齢は一般集団とあまり変わらなかった。多重悪性腫瘍20例中15例が非上皮例だった。SNPの検討ではハプロタイプ頻度に民族差があり変異の起源との関連が示唆された。本研究はウエルナー症候群(WS)の症例報告をまとめて、発癌、重複癌を中心とした臨床像のデーターベースを作成し、発癌の特長を明らかにするとともに、東アジアでWSについての紹介、啓蒙、患者調査を行い、WRN遣伝子近傍のマーカー遺伝子を調べて日本人の変異の起源を明らかにする事を目的とする研究である。本年度は、1.最近25年間の学会抄録、論文による症例報告569をリストアップした。そして2.集めた症例報告を検討し、同一症例についての報告をまとめ、予備的な症例集(540例)を作成した。この作業は報告の分析をしながら次年度以降も行う必要がある。3.症例報告を参考に、データーベースの変数について予備的検討し、次年度にかけて作成するデーターベースの基本骨格を決めた。4.中間データーではWSの発癌例は31%であり、悪性黒色腫31、骨肉腫14、髄膜腫11,白血病10,悪性繊維性組織球症8例であった。重複癌は発癌例の12%であった。5.WRN遺伝子の変異の起源を調べるため、海外研究協力者(韓国ソウル大栄先生、朴先生、タイのチェンマイ大ワラウィット先生、マヒドン大サンガ先生他)との共同研究調整会を行ない、サンプルの使用の了解を得た。必要な書類等は針原が調整中である。台湾大余家利先生他とは同じくメールで交渉し、了解を得た。6.本症の臨床像、診断基準のついてタイ、韓国でリウマチ科、皮膚科、眼科の医師を中心に説明し、患者の有無を調査した。現在まで患者は見つかっていないが患者調査の協力を得た。また韓国ではWRN変異のヘテロがいる情報を得た。7.WRN内や近傍にある単塩基多型約60を文献的に基礎検討し、これらから14個の研究対象となるマーカー遺伝子を選び数個についてはシークエンスを含めた基礎検討を開始した。また制限酵素や各種電気泳動法(単鎖構造多型法等)を用いた検出法の基礎検討も行った。本研究はウエルナー症候群(WS)の症例報告をまとめて、発癌、重複癌を中心とした臨床像のデーターベースを作成し、発癌の特長を明らかにするとともに、東アジアでWSについての紹介、啓蒙、患者調査を行い、WRN遺伝子近傍のマーカー遺伝子を調べて日本人の変異の起源を明らかにする事を目的とする研究である。本年度は、1.最近25年間の学会抄録、論文による569の症例報告を検討し同一症例についての報告をまとめた。そして2.集めた症例報告から、データーベースを作成するために患者ごとの個表を作成した。これをデーターシートとして用いる事とした。3.それを基にデーターベースに用いるための変数を決め、個表からデーターベースのためのシートを作成中であり、同時にExcelベースでパソコンへの入力を開始した。4.ここまでの中間資料からは、日本のWSでは悪性黒色腫が欧米に比べ比較的多い事、1986年以前の悪性腫瘍報告は比較的少ない事、成人発症の肉腫の発症年齢については詳細に検討する必要がある事が判明した。更に、5.WRN遺伝子の変異の起源を調べるための承認を東大倫理委員会から得た。そして6.倫理委員会の承認書類に基づきインフォームドコンセントを得ながら患者サンプル収集を開始した。対照群のDNAは100例以上集まっている。さらに7.WRN内や近傍にあるマーカー遺伝子を選別し、シークエンスを含めた基礎検討を開始した。また8.海外研究協力者との共同研究調整会を行い、臨床像や診断基準についての説明と討議を行なった。そして9.タイ、ベトナムでは各倫理委員会の承認を得た。さらには10.海外で本症と思われる症例があり、各種の診断基準を基に検討中である。本研究はウエルナー症候群(WS)の症例報告からデーターベースを作成し、発癌の特長を明らかにし、SNP解析で変異の起源を調べる事を目的とする研究である。本年度は、1.1982.7-2006間の553Repotsを基に、497例を登録しデーターベースWELTAC1を作成した。WELTAC1はネットの公開を考えている。2.原著論文での報告は234報。男が271例で、平均年齢45.4、血族結婚も家族歴もない例が10例以上あり必須診断項目ではない。

3.BMIは男17.7、女16.7で、糖尿病は311例以上、高脂血症中IIb、IV型が各々約25%を占めた。原発性性腺機能低下は58例、知能障害は18例にみられた。白内障手術は平均34/2才。4.悪性腫瘍は133例で、10万人・年あたりの推定頻度は胃癌16.3(平均48.3才)、肺癌12.2(53.3)、肝癌24.5(46.4)、胆嚢・胆管癌16.3(46.2)、乳癌24.5(40.3)で、一般頻度と比べてあまり高くなかった。悪性黒色腫は25例で平均45.6才、鼻腔発症が9例と最も多かった。白血病は11例で平均44.4才、骨肉腫は16例、悪性繊維性組織球症は12例で各々平均46.1才、46.9才であった。既報の如くWSでは間葉系の悪性腫瘍が増加していたが、発症年齢はあまり高くなかった。多重悪性腫瘍症例は20例で、その15例が非上皮性悪性腫瘍との重複であった。良性腫瘍では髄膜腫17例、MDS12例を認めた。5.WRN遺伝子のSNP1-5を検討し、日本人ではSNP3Gがタイ人と比べて優位に増加していた(p=0.000175)。4種の主たるハプロタイプの頻度は各々18.1,17.7,17.0,16.7%であり、TTTGTはタイと比べて優位に減少していた。WSでは特殊なハプロタイプは見つかっていないが、今後検討を進めていく予定である。