hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小型衛星を用いた、ガンマ線バーストのエネルギー転換と粒子加速の研究

本年度は、昨年度2月に打ち上げ、軌道投入には成功したものの、通信系に不具合が生じ、コマンドを受け付けなくなっているCute-1,7衛星の復旧作業と、原因究明のための追試験を行った。Cute-1,7衛星が今年度3月以来、受け付ける可能性のあるコマンド、DTMFによる送信リセットと受信リセットのみであり、これらのコマンドの送信を行っているが、現段階で復旧は難しい状況となっている。原因として、通信系マイコンの放射線損傷が考えられる。その生起確立の見積もりのために、大阪大学核物理研究センターのサイクロトロン施設を利用して、60MeVの陽子ビームを衛星の各部材に対して照射する試験を行った。その結果、通信系のマイコンがおよそ2ヶ月に一度の割合で、シングルイベントラッチアップ(SEL)の状態に陥り、しかも搭載の過電流防止回路では、検知できないということがわかった。これらの試験の結果を受けて、SEL発生時に電流を遮断できるようにするとともに、発生電力量を強化したCute-1,7衛星2号機の開発もスタートさせた。2号機は、現在のところ、今年夏にインドから打ち上げ予定になっている。打ち上げに向けて、APDモジュールの製作、試験をおこなった。また、今年度も昨年度に引き続き、日本のガンマ線バースト監視衛星HETE-IIの運用に貢献した。ガンマ線バースト衛星「風鈴」の開発製作、および今後の宇宙開発の要となる大型衛星搭載のための前段として必須の条件である、次世代放射線検出器アバランシェフォトダイオード(APD)の宇宙での動作実証のために、2005年度冬の打ち上げを目指してCute-1.7の開発製作を鋭意遂行中である。今年度は、Cute-1.7のエンジニアリングモデル(EM)の製作を行ない、その性能の評価を行なった。Cute-1.7に搭載する頭脳部である携帯端末(PDA)およびアバランシェフォトダイオード(APD)は、今回が初めての宇宙使用であるため、衛星軌道上の放射線損傷に対するデータがほとんどない。そのため、大阪大学核物理研究センター(RCNP)において、陽子線を当てて損傷の度合いを調べた。その結果、PDAについては全く問題ないと結論した。APDは、暗電流の増加が見られたものの、軌道上で性能が致命的に劣化することはないと結論した。軌道上での荷電粒子の入射レートは、MHzという非常に高いレベルまで到達するおそれがある。計数能力の測定のため、高エネルギー加速器研究機構(KEK)の放射光施設を利用して、8keVの単色X線を用いた高レート試験を行なった。その結果、軌道上で予測される2MHzまで問題なく計数できることがわかった。12月には、これら環境耐性試験をクリアしたEMを、工学系の提供する衛星バス部との統合した状態での試験を行ない、今回宇宙での初使用となるUSB通信が確立できることを確認した。今年度初頭には未だブレッドボードレベルであった状態からEM品を作製し、その諸特性を徹底的に調べあげ、基本的なデザインが合格であることを確かめた。私は、ガンマ線バースト衛星「風鈴」の開発制作、および今後の宇宙開発の要となる大型衛生搭載のための前段として必須の条件である、次世代放射線検出器アバランシェフォトダイオード(APD)の宇宙での動作実証のために、2006年2月の打ち上げを目指して昨年度からCute-1.7衛星の開発を行ってきた。本年度はCute-1.7の打ち上げの年であり、そのためのフライトモデルの開発製作および試験を行った。打ち上げは平成18年2月18日に行われた。本年度は、Cute-1.7のフライトモデルの一つ前のモデルである「前フライトモデル」の開発製作から行った。前年度製作のエンジニアリングモデル試験の段階で、電源部とデジタル制御部に大きな変更が必要なことが判明していたため、改修を行うとともに、フライトモデル製作前に徹底的にその他の設計、製作のバグを出し切ってしまうことを目標に様々な電気的試験、環境試験を行った。前フライトモデルの経験をもとに、研究室内にクリーンブースを設置し、フライトモデルの開発、製作を行った。フライトモデルに対して、一通りの電気的試験ののち、熱環境試験、真空試験、振動試験を行った。また、本衛星用に開発したアルミ蒸着APDの遮光が当初予想されたほどではないという不具合が発覚したため、遮光部分に改良を施した。Cute-1.7は、Astro-F衛星のサブペイロードとして、2月に鹿児島から打ち上げられた。現在は初期運用の段階であるが、APDは順調に宇宙で稼動している。太陽フレアのガンマ線スペクトルに与えるコンプトン散乱の効果について、天文月報10月号に記事を書いた。また、今年度も昨年度に引き続き、日本のガンマ線バースト監視衛星HETE-II運用に携わっている。

これらの試験の結果を受けて、SEL発生時に電流を遮断できるようにするとともに、発生電力量を強化したCute-1,7衛星2号機の開発もスタートさせた。2号機は、現在のところ、今年夏にインドから打ち上げ予定になっている。打ち上げに向けて、APDモジュールの製作、試験をおこなった。また、今年度も昨年度に引き続き、日本のガンマ線バースト監視衛星HETE-IIの運用に貢献した。
寒冷地適応型雑草防除法に関する模索

雑草防除を容易に省力化できれば,更なる作業体系の拡充等が可能であろう.適応範囲として北海道のような寒冷地域の積雪下に限定されるが,寒剤の凝固点降下現象の雑草発芽抑制への利用の可能性について, 2年間のポット・圃場試験を行った.試験1年目に寒剤の圃場散布を模した調査を行った.雑草埋土種子の出芽を有意に減少させるに十分な温度低下は高濃度の寒剤(30%w/w)で確認されたが,これは塩傷害をも誘引し,凝固点降下効果が薄い0.4%w/wの寒剤混和でも塩害様相を呈した.一方で,雑草埋土種子の出芽は,寒剤を混和せずに-20°C以低にまで低下させれば減少し,また,十分量の雪と寒剤が混和されれば,-20°C近辺まで低温化する凝固点降下も確認された.これらのことから,寒剤を圃場に直接混和することなく凝固点降下の効果のみを抽出,土中に伝達させれば,翌春の雑草数が減少する可能性が考えられた.試験2年目には,高濃度寒剤を包含したシートの圃場被覆を模した調査を行った.この手法による雑草埋土種子出芽抑制効果は,十分量のNaCl, CaCl_2, MgCl_2を用いた際,-20°C-80°C程度の低温条件と同等と示された.次に融雪剤として市販されているMgCl_2を用いて,圃場(エンバク緑肥圃場として用いられる圃場で,除草剤処理は一切行っていない)での小規模実験を行った.寒剤シートで処理すると,対照区に較べ総雑草数は5%水準で有意に減少し,雑草種に依っては(エノキグサ)1%水準で寒剤の効果が認められた.ただし,本圃場の優占種だったシロザ等については効果が薄かった.シート被覆後に播種されたエンバクについても処理の効果は示されなかった.以上のことから,降雪前の圃場に寒剤を含む資材(繰り返し使用可能)を土壌被覆することにより,春夏期の出芽雑草数を抑制できる可能性が示唆された.しかしながら資材の選定や抑制効果の安定性・強度に課題は残され,更なる検証が必要であると結論した.雑草防除は,農業体系上最も多くの時間を費やす作業労働の一つであるが,これを容易に省力化できれば,更なる作業体系の拡充等が可能であろう.適応範囲として北海道のような寒冷地域に限定されるが,積雪下における寒剤凝固点降下現象の雑草発芽抑制効果について,ポット試験を主とした調査を行っている.本試験で供試した土壌を採取した圃場は,一年生雑草(チガヤ等の単子葉,オオバコ等の双子葉等)及び多年生雑草のスギナを優占種とする,多様な雑草種相を形成している.この土壌を植氷下において凍結した際,-20°C-40°Cの冷却温度の際に,無処理と比較して雑草実生の有意な発芽率低下がみられた.これは,毎年4-5°Cの冷却温度に遭遇する雑草の埋土種子及び栄養体において,少なくとも-20°C近辺に環境温度が低下すれば,翌春の雑草数が減少する可能性を示唆している.この土壌に凝固点降下の効果が期待できるMgCl_2を混和し,4°Cに冷却後,温室内で培養したところ,雑草発芽数が著しく低下したが,これは混和した寒剤による塩ストレスに起因する事が示され,寒剤の土壌への混和は,適用不可と考えた.そこで次に,寒剤を含むビニルバッグを土壌上に静置した上で同様の試験を行った.4°C条件下にて種々の寒剤を氷片に混和しバッグ内の温度低下程度をみたところ,寒剤種と混和量によるが,-13°C-23°Cの最低到達温度を記録した.これらのビニルバッグを密閉した状態で4°C条件下にて土壌上に静置後,土壌の培養試験を行ったところ,雑草発芽数はNaCl,MgCl_2またはCaCl_2で処理した土壌で有意に低下し,雑草乾物重についても同様の傾向が認められた.寒剤の効果が認められた土壌や雑草からは,寒剤成分の残留等は検出されず,凝固点降下が分裂組織の凍結傷害を誘引したものと考えられた.次年度は,この手法が実際の雑草防除に適用可能か,圃場にて検証する予定である.雑草防除を容易に省力化できれば,更なる作業体系の拡充等が可能であろう.適応範囲として北海道のような寒冷地域の積雪下に限定されるが,寒剤の凝固点降下現象の雑草発芽抑制への利用の可能性について, 2年間のポット・圃場試験を行った.試験1年目に寒剤の圃場散布を模した調査を行った.雑草埋土種子の出芽を有意に減少させるに十分な温度低下は高濃度の寒剤(30%w/w)で確認されたが,これは塩傷害をも誘引し,凝固点降下効果が薄い0.4%w/wの寒剤混和でも塩害様相を呈した.一方で,雑草埋土種子の出芽は,寒剤を混和せずに-20°C以低にまで低下させれば減少し,また,十分量の雪と寒剤が混和されれば,-20°C近辺まで低温化する凝固点降下も確認された.

これらのことから,寒剤を圃場に直接混和することなく凝固点降下の効果のみを抽出,土中に伝達させれば,翌春の雑草数が減少する可能性が考えられた.試験2年目には,高濃度寒剤を包含したシートの圃場被覆を模した調査を行った.この手法による雑草埋土種子出芽抑制効果は,十分量のNaCl, CaCl_2, MgCl_2を用いた際,-20°C-80°C程度の低温条件と同等と示された.次に融雪剤として市販されているMgCl_2を用いて,圃場(エンバク緑肥圃場として用いられる圃場で,除草剤処理は一切行っていない)での小規模実験を行った.寒剤シートで処理すると,対照区に較べ総雑草数は5%水準で有意に減少し,雑草種に依っては(エノキグサ)1%水準で寒剤の効果が認められた.ただし,本圃場の優占種だったシロザ等については効果が薄かった.シート被覆後に播種されたエンバクについても処理の効果は示されなかった.以上のことから,降雪前の圃場に寒剤を含む資材(繰り返し使用可能)を土壌被覆することにより,春夏期の出芽雑草数を抑制できる可能性が示唆された.しかしながら資材の選定や抑制効果の安定性・強度に課題は残され,更なる検証が必要であると結論した.
糖鎖欠損症の発症機構解明のための糖脂質プローブの合成

1)糖水酸基及びドリコールのリン酸化試薬の開発:新しいリン酸化試薬としてbis(trimethylsilylethyl)phosphite(1)の効率的合成法を開発した。すなわち三塩化リンとtrimethylsilylethanolとをベンゼン中ジメチルアニリンの存在下反応させ、1を好収率で合成することが出来た。2)ドリシルグリコシルリン酸エステルの合成:先ずドリコールのリン酸化のモデル反応として、1とシトロネロールとの反応条件を検討し、シトロネリルリン酸エステル(2)を得た。さらに本法をドリコールに適用し、ドリシルリン酸(3)を得た。また、グルコシルフルオリドと、1から誘導したbis(trimethylsilylethyl)phosphate(4)との反応によりグリコシルリン酸(5)を得た。つぎに3と5の反応によるドリシルグルコシルピロリン酸エステルの合成の実施した。一方、ドリコールとo-chlorophenylphosphodichlorideとの反応生成物を単離することなく、続いて1位水酸基遊離のマンノース誘導体と反応させ、one-potでドリシルマンノシルリン酸エステル(6)を合成する新法を試みた。3)β-マンノ型グリコシドの構築:リピド中間体のコアユニットであるβ-マンノシルキトビオースを構築するための前駆体となるβ-マンノシルグルコサミンの効率的合成法を開発した。糖タンパク生合成における糖のキャリヤ-として知られるドリシル糖リン酸エステル(リピド中間体)の生合成前駆体を人工的に合成し、それらを用いて糖鎖欠損症候群における糖鎖異常を引き起こす反応過程を解明する。平成7年度はドリシル糖リン酸エステルを効率よく合成するための基盤技術の確立を目的として、1)糖水酸基のリン酸化試薬の開発2)ドリシルグリコシルリン酸エステルの新合成法の開発3)β-マンノ型グリコシドの構築に関する基礎技術の開発を行った。2)ドリシルグリコシルリン酸エステルの合成:先ずモデル反応として2とシトロネロールとの反応条件を検討し、シトロネリルリン酸エステル(3)を得た。つぎに3の4-methoxybenzyl基をDDQにより脱保護化し、遊離のリン酸エステルを得た。これを1位水酸基遊離のテトラ-O-マセチルマンノースおよびグルコースとの脱水縮合に賦し、シトロネリル-α-D-マンノシルリン酸エステルおよび対応するグルコシルリン酸エステルを合成することができた。現在本反応を対応するドリシル誘導体に適用している。3)β-マンノ型グリコシドの構築に関する基礎技術の開発:リピド中間体の重要な構成糖であるβ-マンノ型グリコシドを構築するための基礎技術として、β-マンノサミンを含むヘテロオリゴ糖の新合成法を開発した。糖タンパク質糖鎖不全症候群(Carbohydrate defficient glycoprotein syndrome:CDGS)の発症機構の解明を目的として、N-結合糖タンパク質の生合成前駆体であるドリシルグリコシルリン酸エステルの化学合成法を開発する。平成8年度は7年度に引き続きドリシル糖リン酸エステルを効率よく合成するための基盤技術の開発を行った。つぎに2のtrimethylsilylethyl基をトリフルオロ酢酸により脱保護化し、遊離のリン酸エステルを得た。また、グルコシルフルオリドと、1から誘導したbis(trimethylsilylethyl)phosphate(4)との反応によりグルコシルリン酸(5)を得た。つぎに3と5の反応によるドリシルグルコシルピロリン酸エステルの合成を実施した。3)β-マンノ型グリコシドの構築に関する基礎技術の開発:リピド中間体の重要な構成糖であるβ-マンノ型グリコシドを構築するための基礎技術として、β-マンノシド及び-βマンノシルグルコサミンを含むヘテロオリゴ糖の新合成法を開発した。
グリア-ニューロン間におけるD型セリンの分子機構解明

NMDA受容体を介するグルタミン酸神経伝達の異常は、統合失調症などの精神疾患の病態に関与していることが示唆されていることよりNMDA受容体拮抗薬MK-801は、統合失調症の動物モデルとして頻繁に使用されている。MK-801の投与はマウスにおいて驚愕反応に対する異常を引き起こすことが知られていることより、MK-801投与によるプレパルス抑制障害モデルは新規非定型抗精神病薬の開発に有用であると思われる。一方、D型セリンはNMDA受容体のグリシン結合部位に作用する内在性調節分子であり、以前我々は統合失調症患者の血清中D型セリン濃度が健常者と比較して減少していることを報告した。D型セリンは主にグリア細胞で合成され、ニューロンに存在するNMDA受容体に作用することが知られている。またD型セリンは抹消から投与した場合、抹消臓器での分解などから脳内移行には多量のD型セリンが必要である。D型セリンはD型アミノ酸分解酵素(DAO)によって分解されることが知られているので、DAO阻害薬と併用投与することにより、D型セリンの投与量を軽減することが出来るのではと考え、DAO阻害薬とD型セリンの併用投与は、D型セリン単独投与と比較して、有意にMK-801投与によるプレパルス抑制障害モデルを改善した。さらに脳内透析法を用いてDAO阻害薬の併用による脳内D型セリン濃度を測定した。その結果、DAO阻害薬併用により、脳内D型セリン濃度が有意に高くなることを見出した。以上の結果より、DAO阻害薬とD型セリンの併用投与は統合失調症の新しい治療法として有用である可能性が示唆された。NMDA受容体を介するグルタミン酸神経伝達の異常は、統合失調症などの精神疾患の病態に関与していることが示唆されていることよりNMDA受容体拮抗薬フェンサイクリジン(PCP)は、統合失調症の動物モデルとして頻繁に使用されている。我々はPCPの繰り返し投与によって引き起こされる認知機能障害のモデルにおいて、非定型抗精神病薬クロザピンは改善作用を示すが、定型抗精神病薬ハロペリドールには改善作用が無いことを見出した。以上のことより、PCP誘発認知機能障害モデルは新規非定型抗精神病薬の開発に有用であると思われる。今回、PCP誘発認知機能障害モデルにおいて、D型セリンの亜慢性(2週間)投与がPCP誘発認知機能障害を有意に改善することを見出した。このことは、D型セリンの投与が統合失調症患者の治療として有用であることを示唆している。D型セリンはD型アミノ酸分解酵素(DAO)によって分解されることが知られているので、DAO阻害薬と併用投与することにより、D型セリンの投与量を軽減することが出来るのではと考え、脳内透析法を用いてDAO阻害薬の併用による脳内D型セリン濃度を測定した。
重金属による紫外線発がんの増強ーヒストン修飾から解くDNA 損傷生成・修復率の変化

本研究では、近年の皮膚癌罹患率上昇の原因を、紫外線と環境化学物質(特に重金属)の複合作用に着目し究明した。本研究の遂行により、重金属自身(金属ナノ粒子を含む)の遺伝毒性を明らかにした。さらに、ある種の重金属と紫外線が複合作用することで、紫外線誘導DNA損傷の生成が増加すること及び、DNA損傷の修復が阻害されることを明らかにした。これらの知見は、重金属と紫外線が複合作用することで、遺伝毒性が増強されることを示しており、当該作用が皮膚癌罹患率上昇の一原因となっていることを示唆するものであった。本研究の目的は、重金属が紫外線によるDNA損傷の生成、及びその修復を変化させるのか否か、また、それにはヒストン修飾変化が関与しているのか否かを明らかにし、皮膚がん罹患率上昇の原因の一端を解明することである。本年度は、ヒストン修飾を誘導する重金属の選定を行うと同時に、金属自身によって誘導されるDNA損傷をヒストンH2AXのリン酸化に着目して検討した。第二種特定有害物質に該当する重金属、カドミウム、クロミウム、セレニウム、鉛、銅、ニッケル、コバルト、亜鉛をヒト皮膚角化細胞HaCaTに作用させ、ヒストンH3のアセチル化及びリン酸化について検討した。アセチル化には大きな変化が観察されなかったが、リン酸化においては検討した金属全てについて誘導が確認された。中でも、カドミウム、ニッケル、コバルトでは顕著なリン酸化誘導が確認された。また、金属粒子として二酸化チタン及び銀についても同様のヒストン修飾を検討したところ、両粒子ともにヒストンH3のリン酸化を強く誘導することを明らかにした。これらの結果は、金属を作用させるとヒストンの修飾が起こり、クロマチンの高次構造が変化していることを示唆しており、紫外線照射によって生成されたDNA損傷の修復酵素による発見・認識が困難になるなど、その修復率に影響を与える可能性があると考えられる。一方、金属自身によってDNA損傷が誘導される可能性もある。各種金属粒子についてリン酸化ヒストンH2AXの誘導を検討した結果、二酸化チタン、銀、銅、亜鉛粒子等でヒストンH2AXのリン酸化が誘導されることを確認した。特に銀粒子については、トポイソメラーゼIIの阻害を介してリン酸化を誘導することを明らかにした。本年度の研究より、重金属は、ヒストン修飾変化、及びDNA損傷を誘導することが明らかとなり、これらの事象は紫外線によるDNA損傷の修復に影響を与え、細胞の変異及び発がんの亢進の原因となる可能性があると考えられた。23年度は、22年度の研究によって申請者が明らかにしたヒストン修飾(ヒストンH3のリン酸化)を誘導する金属をヒト培養細胞HaCaTに作用した後、紫外線を照射し、その後のDNA損傷の生成・修復等をDNA損傷マーカーとして近年注目されている、ヒストンH2AXのリン酸化を指標に検討した。尚ここではヒストン修飾を誘導する金属を『ある種の金属』とする。ある種の金属と紫外線UVB(280-320nm)を作用したところ、それぞれの単独作用に比して顕著なヒストンH2AXのリン酸化が持続的に観察された。実際に紫外線UVBによって生成されたDNA損傷(CPD:シクロブタンピリミジンダイマー)量を定量したところ、紫外線照射直後におけるCPD生成量は金属作用の如何を問わず同程度であったが、照射後24時間時点においては、金属作用を行った細胞でCPDが顕著に高いことが判明した。これらの結果は、ある種の金属を作用させるとヒストンの修飾が起こり、クロマチンの高次構造が変化し、紫外線照射によって生成されたCPDの修復酵素による発見・認識が困難になるなど、その修復率に影響を与えた可能性が考えられた。また興味深いことに、一般的にDNA損傷の生成率が低いと考えられている紫外線UVA(320-400nm)と金属を複合作用したところ、劇的なH2AXのリン酸化が誘導されることが分かった。その理由については現段階では不明であるが、地上に到達している紫外線のほとんどがUVA領域にあることを鑑みると、当該結果は金属と紫外線の複合曝露による発がんという観点から重要であると考えられる。23年度の研究によって得られたこれらの結果は細胞の変異及び発がんの亢進の原因となる可能性があると考えられた。近年の皮膚癌の罹患率は1980年代に比べ、2-3倍に増加している。皮膚癌罹患率上昇の主原因は、一般的にオゾン層破壊による紫外線増加であると考えられているが、我々はそれに加えて、環境化学物質と紫外線の複合作用が寄与しているのではないかと考えている。紫外線によって誘導されたDNA損傷を効率的に修復することは皮膚発癌を防ぐ上で重要である。

近年、効率的なDNA修復の実行に、ヒストン修飾が寄与することが明らかとなった。例えば、紫外線DNA損傷部位のヒストンをアセチル化することで、クロマチン構造が緩み、修復分子のリクルートを助けることが知られている。一方、環境化学物質によるヒストン修飾変化は、紫外線DNA損傷誘導時における正常なヒストン修飾を攪乱し、損傷修復に影響を与える可能性がある。我々は化学物質の中でも特に重金属が、紫外線と複合作用することで、紫外線誘導DNA損傷の生成率及び修復率を変化させ、ひいては皮膚発癌を増強するのではないかと考え研究に着手した。Cd、Cr、Se、Pb、Cu、Ni、Co、Zn、Agの金属をヒト皮膚角化細胞HaCaTに作用させ、ヒストン修飾変化を検討した結果、種々のヒストン修飾の中でも得にリン酸化が種々の金属で強く誘導されることが確認され、紫外線曝露時に、なんらかのヒストン修飾攪乱作用を示すものと推察された。実際にこれら金属種と紫外線を複合作用すると顕著な生存率の低下が観察され、紫外線誘発DNA損傷の修復攪乱が示唆された。さらに興味深いことには、ある種の金属存在下で紫外線Bを複合作用するとCPDや6-4 PPの生成量自体が顕著に増加した。これらの結果は、金属と紫外線の複合作用が皮膚発癌亢進の原因となりうることを強く示唆するものであった。ピストン修飾を誘導する金属を数種類明らかにすることができ、それら金属存在下においては、紫外線UVBによって誘導されるDNA損傷の修復が遅延することが示唆されたため。加えて、当初研究予定に入っていなかった紫外線UVAと金属の複合作用においても、複合作用によるDNA損傷の増強誘導が観察され、皮膚発がんを考える上で興味深い結果が得られたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。ある種の金属がヒストン修飾を誘導すること、そしてこれら金属の存在下では紫外線照射によってDNA損傷の修復が遅延されることが明らかとなったが、ヒストン修飾がどのようにしてDNA損傷修復の遅延に繋がるかという直接的な証明が得られていないため、今後、当該問題について検討する。
脂質分子のシンクロナイゼーションを利用した分子機能電極システムの設計・構築

外部刺激により分子集合体を構造変化を誘発し、これを利用したシステムのマクロな物性変化を生み出す新規人工材料システムの構築することを研究目的として研究を行い以下の成果を得た。フラーレンC60を含むアンモニウム脂質フィルム修飾電極は、既に報告したようにC60トリアニオン形成に至る還元反応を示す。この電子移動反応に対する様々な電解質アニオンおよび電解質カチオンの影響を調べた。また、フラーレンを含む脂質フィルム修飾電極(電極はAu/水晶板)のCV-EQCM同時測定を行った。これらの実験結果より、フラーレンフィルム水溶液系での電子移動メカニズムを考察した。また、CV-EQCM同時測定の結果、C60の電気化学的還元とシンクロナイズした脂質二分子膜フィルムの大きな構造変化が生じることがわかった。フラーレンC70を含む脂質フィルム修飾電極を作成し、C70ジアニオン形成電位の-1Vまで電位掃引を繰り返したのち、電極表面を走査型電子顕微鏡にて観測したところ、10-100ミクロンサイズのフラーレン微結晶が形成されていることを見出した。C60をアゾベンゼンを含む脂質マトリックスに固定化し、相転移ならびに光のよるマルチモード型フラーレン電子移動制御について検討した。相転移による電子移動には成功したが、光照射によるアゾベンゼンの異性化とこれに伴う脂質膜の流動性の変化を利用したC60電子移動の制御は明確ではなかった。脂質分子のシンクロナイゼーションを利用して、分子集合体の秩序性の差を誘発し、システムのマクロな物性変化を生み出す新規人工材料システムの構築することを目的として研究を行った。C60単独薄膜修飾電極では困難な電子移動反応が、フラーレンC60・脂質フィルム修飾電極系では速やかに進行することは既に見出している。ここではまず、人口脂質としてトリドデシルアンモニウムブロミド(1)を用い、これから形成されるニ分子膜フィルムにC70を固定化した電極を作成し電子移動挙動を調べた。C60と同様なC70トリアニオン生成に至る3段階のサイクリックボルタモグラム(CV)が観測されることがわかった。ところが、繰り返し電位掃引により第一レドックス波のみが著しい減少を示した。C70ジアニオン形成に至る2段階還元反応のボルタモグラムの連続掃引では、C70ジアニオンは、C60と同様にボルタモグラムの電流値に変化はなく安定であることより、C70トリアニオン生成が第一レドックス波の著しい減少に関与していると思われる。相転移を持つジヘキサデシルジメチルアンモニウム-ポリスチレンスルフォネート(2)(DSCより求めた相転移温度は27°C)、をマトリックスフィルムとしてC70の電子移動を行った。2フィルムのニ分子膜の相転移温度以下ではC70は電極との電子移動反応はほとんど進行しない。これに対してニ分子膜が流動的になる相転移近傍からC70/C70アニオンラジカルの電子移動反応が明確に観測される。すなわちC70の電子移動反応が膜相転移とシンクロナイズしていることが明らかとなった。
身体運動感覚情報の利用が物体運動の知覚認知の正確性に及ぼす効果

ヒトが外界における対象物の運動知覚を行う時,そのほとんどを視覚情報に頼っている.しかし,対象物にはたらきかける運動行為(例えばボールを打つ・捕るなど)においては,対象物の運動知覚のために行為者自身の身体運動感覚(関節位置や運動,空間の方向性などの固有受容感覚)情報が巧みに利用されている可能性が指摘されている.この仮説を検証するために,本研究では追跡運動課題を用いた一連の実験を行った.追跡標的(ターゲット)は,被験者の前面,床に対して垂直に設置されたスクリーン上に提示された.スクリーン上を右から左へ等速運動するターゲットの軌跡の後半部分は遮蔽され,被験者はスクリーン面に平行に置かれた追跡操作盤のレバーを手で動かしてターゲットを追跡した.このとき,被験者は遮蔽区間内のターゲット位置を判断することが要求された.実験の結果,手の位置の視覚情報が追跡運動の途中で失われると,遮蔽区間中のターゲットの位置判断の正確性は低下した.その原因として,手が動いている場合,身体運動感覚のみによる手の位置知覚の精度そのものが低い可能性が考えられた.そこで次に,身体運動感覚のみよる手の位置知覚の正確性を測定した.被験者はターゲットを追跡しながら,ターゲットでなく被験者自身の手の位置を判断することが要求された.手の位置に関する視覚フィードバックが全く与えられなかった場合,被験者は手が実際に移動した距離を有意に過小評価した.本研究において得られた最も重要かつ興味深い知見は,ターゲット追跡運動開始直後に,手の運動とターゲット運動の互いの空間的関係に関する視覚情報が一旦与えられると,その後はその視覚情報がなくても身体運動情報のみによってターゲット位置判断と手の位置判断の正確性が向上したことである.このことは,対象物の運動知覚において行為者自身の身体運動感覚情報が利用される可能性の仮説を部分的に支持する.ヒトが外界における対象物の運動知覚を行う時,そのほとんどを視覚情報に頼っている.しかし,対象物にはたらきかける運動行為(例えばボールを打つ・捕るなど)においては,対象物の運動知覚のために行為者自身の身体運動感覚(関節位置や運動,空間の方向性などの固有受容感覚)情報が巧みに利用されている可能性が指摘されている.この仮説を検証するために,本研究では追跡運動課題を用いた一連の実験を行った.追跡標的(ターゲット)は,被験者の前面,床に対して垂直に設置されたスクリーン上に提示された.スクリーン上を右から左へ等速運動するターゲットの軌跡の後半部分は遮蔽され,被験者はスクリーン面に平行に置かれた追跡操作盤のレバーを手で動かしてターゲットを追跡した.このとき,被験者は遮蔽区間内のターゲット位置を判断することが要求された.実験の結果,手の位置の視覚情報が追跡運動の途中で失われると,遮蔽区間中のターゲットの位置判断の正確性は低下した.その原因として,手が動いている場合,身体運動感覚のみによる手の位置知覚の精度そのものが低い可能性が考えられた.そこで次に,身体運動感覚のみよる手の位置知覚の正確性を測定した.被験者はターゲットを追跡しながら,ターゲットでなく被験者自身の手の位置を判断することが要求された.手の位置に関する視覚フィードバックが全く与えられなかった場合,被験者は手が実際に移動した距離を有意に過小評価した.本研究において得られた最も重要かつ興味深い知見は,ターゲット追跡運動開始直後に,手の運動とターゲット運動の互いの空間的関係に関する視覚情報が一旦与えられると,その後はその視覚情報がなくても身体運動情報のみによってターゲット位置判断と手の位置判断の正確性が向上したことである.このことは,対象物の運動知覚において行為者自身の身体運動感覚情報が利用される可能性の仮説を部分的に支持する.物体運動の知覚認知における視覚情報と固有受容感覚情報の関連性を明らかにするために,本年度は,移動する標的の位置判断課題における固有受容感覚情報利用の効果の解析を行った.位置判断課題は,運動する標的(ターゲット)の軌跡を遮蔽し,ある時間経過後の位置を回答させる中断パラダイムを用いた.具体的には,水平等速移動するターゲットを背面投射型スクリーン上に表示した.ターゲットを移動途中でスクリーン上から消し,特定時間経過後に音信号を与えた.被験者にはターゲットを目で追跡し,音信号が与えられた瞬間のターゲット位置を判断させた(視覚のみによる位置判断:コントロール条件).固有受容感覚情報の効果を確認する実験(固有受容感覚と視覚による位置判断:追跡条件)では,追跡操作盤を用いた.被験者は追跡操作盤の追跡レバーを水平にスライドさせ,ターゲットを追跡できるようにした.追跡レバーの移動方向はターゲットのそれと一致するように配置した.追跡操作盤と被験者の前腕を板で隠し,被験者から見えなくした.被験者には,コントロール条件と同様に,ターゲットが消えた後に提示される音刺激の瞬間のターゲット位置を判断させた.追跡操作レバー位置の視覚フィードバックは,カーソルとしてスクリーンに表示した.カーソルをスクリーン上に完全に表示する場合,全く表示しない場合,部分的に表示する場合の3条件で実験を行った.コントロール条件とこれらの追跡条件間でターゲット位置判断のパフォーマンス(各種の誤差測度)の比較を行った結果,固有受容感覚情報(ターゲット追跡中の手の位置情報)の利用がターゲットの位置判断の正確性を高めることがわかった.物体運動の知覚認知における視覚情報と固有受容感覚情報の関連性を明らかにするために,位置判断課題を用いて研究を行った.

ターゲット位置判断課題では,スクリーン上を一方向に等速運動するターゲットの軌跡の後半部分は遮蔽され,被験者は遮蔽区間のターゲット位置を視覚情報のみによって判断することが要求された.固有受容感覚がターゲット運動の知覚認知に及ぼす影響を確認する実験において,被験者は追跡操作装置の追跡レバーを手で動かして,ターゲットを追跡することが要求された.実験の結果,ターゲットの運動軌跡を外挿する認知過程において,ターゲットを追跡している手の動きに関する視覚と固有受容感覚由来の情報が効果的に利用されることが明らかとなった.この研究成果は,2006年7月に開催された国際学会(The 11th Annual Congress of the European College of Sport Science)で発表した.しかしその一方で,視覚によって得られる手の位置情報の欠落によって,遮蔽区間中のターゲットの位置判断の精度は低下した.その原因として,手が動いている場合,固有受容感覚のみによる手の位置判断の精度そのものが低い可能性が考えられた.そこで,同じ実験パラダイムを用いて,この仮説を検証することを試みた.被験者は,ターゲットを追跡している自身の手の位置を判断することが要求された(手の位置判断課題).手の位置に関する視覚フィードバックが与えられた場合,非常に高い精度で手の位置を判断することができた.しかしながら,視覚フィードバックが与えられなかった場合,手の位置判断の結果はターゲット位置判断結果と同じ傾向を示した.この結果は,ヒトが外界の対象物の運動を表象する場合と自身の身体の運動を表象する場合,同じ認知モデルに基づいている可能性を示唆する.以上の研究成果を英文論文としてまとめた(国際雑誌への投稿準備中).身体運動感覚(関節位置や運動,空間の方向性などの固有受容感覚)情報による知覚と運動制御の仕組みを明らかにするために,追跡運動課題を用いた一連の実験を行った.追跡標的(ターゲット)は,被験者の前面,床に対して垂直に設置されたスクリーン上に提示された.スクリーン上を右から左へ等速運動するターゲットの軌跡の後半部分は遮蔽され,被験者はスクリーン面に平行に置かれた追跡操作盤のレバーを手で動かしてターゲットを追跡した.実験の結果,手の位置の視覚フィードバック情報が全く与えられないケースでは,追跡する手の位置はターゲットよりも先行(オーバーシュート)することがわかった.一方,被験者にターゲット追跡中の手の位置を判断させると,手の位置に関する視覚フィードバックが全く与えられない場合,被験者は手の実際の移動距離を有意に過小評価した.運動開始直後のある一定時間内だけ手の位置の視覚フィードバックが与えられるとこの過小評価の程度は小さくなり,位置判断精度は高くなる傾向にあった.これらのことから,ヒトは固有受容感覚によって上肢運動(部位間の互いの運動,関節運動)を知覚することができる一方,脳は上肢の遠位端(手や指先など)の移動距離(変位)が実際に上肢運動によって移動した距離よりも短いと解釈している可能性が示唆された.そしてこの過小評価がターゲットをオーバーシュートする行動に関与していることが推測された.
アデノ随伴ウイルスの内耳局所投与による前庭器官を標的とした遺伝子治療法開発

先天性高度難聴の発症率は1,000人に1人の割合であり、その約半数は遺伝子の関与があるといわれている。遺伝性難聴の中でも最も頻度が高い原因遺伝子は、ギャップ結合蛋白であるコネキシン26をコードしているGJB2遺伝子である。先天性高度難聴児は幼少児期に末梢平衡機能にも障害を伴う頻度が極めて高いことが知られている。また、遺伝性・加齢性・薬剤性・ウイルス性などによる平衡機能障害においては、前庭有毛細胞の損失がみられることが報告されている。コネキシン26は、蝸牛外側壁線維細胞とコルチ器支持細胞に発現するが、前庭器官(半規管・耳石器)にも免疫組織学的に存在していることが報告されている。研究代表者は、ヒトで証明された優性阻害効果を認めるR75W変異を有するGjb2マウスモデルおよびGjb2コンディショナルノックアウトマウスを作成・維持し、これまで特に前庭に関与する病態を解析してきた(Okada, J Otol Rhinol, 2015)。本課題では、前庭器官と蝸牛を共に標的としたGjb2遺伝子治療ベクターの投与法の開発および遺伝子治療後の前庭器官の機能的解析により、研究代表者が開発した前庭へのアデノ随伴ウィルスによる遺伝子導入法(Okada, Otol & Neurotol, 2012)を最適化し、前庭を標的とした遺伝子治療法を確立する。本年度は半規管からのアデノ随伴ウィルス(AAV)の投与法の検討を行った。マウスGjb2遺伝子を搭載したAAVを後半規管に設けた小孔に、微細チューブを挿入する方法を検討した。従来の正円窓投与は0.5マイクロリットル程度の投与量であったが半規管投与では約5マイクロリットルのウィルス液を投与し閉創することが可能であり、手術による聴力低下は見られなかった。今後は同方法により現在開発中の新型AAVベクターの投与を行う予定である。内耳へのウィルス投与法、特に半規管経由のAAV投与を安全に実施することが可能となったため。本年度の内耳へのウィルス投与法検討の結果、従来の正円窓投与は0.5マイクロリットル程度の投与量であったが半規管投与では約5マイクロリットルのウィルス液を投与し安全に閉創することが可能であり、手術による聴力低下は見られなかった。施設移転のため、予定していた遺伝子治療実験の対象となるマウスの繁殖が進まず、それに伴い消耗品の消費が少なくなった。今後は新施設でのモデルマウスの作出状況に応じて遺伝子治療実験を再開し、関連する消耗品の購入に使用する予定である。
同種内の音響コミュニケーションに対して他種の信号が与える影響

音響信号によって種内のコミュニケーションをおこなう種は多い。同所的に生息する種が同時に音響信号を発すると、種内コミュニケーションが阻害される可能性がある。また、他種の音響信号を盗聴し、それを利用することも考えられる。例えば、競争力の勝る種が劣位種の音響信号を頼りに限られた好適な信号発信場所を奪うかもしれない。そこで、コオロギ類を対象に、同所的に生息する種の解明と競争能力の比較、種間でのコミュニケーションの阻害、種間盗聴の有無を検証した。その結果、奄美大島の公園内においてはタイワンエンマコオロギTeleogryllus occipitalis(以下エンマ)とネッタイオカメコオロギLoxoblemmus equestris(以下オカメ)が同所的に生息しており、エンマの方が干渉型の資源競争において優位であることがわかった。しかし、音響信号によるコミュニケーションの阻害は両種において見られなかった。これは長い年月に渡って相互作用してきた種間では互いに干渉を避ける形質が進化していることを示唆する。また、競争能力で優位であるエンマがオカメの声に引き寄せられることも、オカメがエンマの声を避けることも観察されなかった。このように同所的に生息する種間では、互いに負の影響を減少させるような進化が生じていることが示唆された。新規に侵入してきた外来種や生息地の改変などによって、新たに出会うことになった種間では、様々な行動的、生態的な相互作用が生じる可能性がある。こういった種を今後は対象とする必要があるだろう。初年度の目的である音響コミュニケーションをおこない同所的に生息する種を明らかにできた。奄美大島内の調査地では、タイワンエンマコオロギTeleogryllusoccipitalisとネッタイオカメコオロギLoxoblemmus equestrisが同所的に分布しており、成虫も同時期に見られ個体数も多かった。調査地ではその他のコオロギ類はほとんど発見できず、本調査値ではこの2種が主に相互作用している可能性が高い。したがって、本研究テーマの対象としてこの2種を利用できることがわかった。現在はこの2種を室内で飼育・増殖しており来年度以降の実験の準備をおこなっている段階である。その過程でほとんど情報の無かった両種の基礎生態に関して研究をおこなった。まず今まで情報の無かったネッタイオカメコオロギの求愛シグナルの特徴を定量化した。この情報を用いて次年度以降の実験をおこなう予定である。また、タイワンエンマコオロギについても、オス間闘争に血縁関係は関係なく同性内求愛によって闘争を避けていることを明らかにした。これは本研究に直接関係する内容ではないが、配偶行動の研究として新規性を持ち動物行動学の国際誌に掲載された。さらに、タイワンエンマコオロギの体色変異が父親経由で遺伝することと母親の体色が黒いほど子の生存率が高いことが明らかになった。同一集団中で体色変異がどう維持されているのか明らかにすることで、体色の野外での適応的意義(捕食回避、体温調節、紫外線への防御等)を明らかにできるかも知れない。この内容については現在論文を執筆中である。当該年度の目的である野外で潜在的に相互作用している可能性のある種を把握することができた。同時に両種の基礎生態のいくつかを明らかにした。ただし、種間関係を明らかにするための予備実験等の実施はまだできていない。音声のような、同じ媒体を使用するシグナルを求愛に利用する種が同所的に複数存在すると、別種のシグナルによってコミュニケーションが阻害される可能性がある。そのような場合には、同種のオスの質が査定し難くなるといったように、性選択圧が変化するかも知れない。昨年度の野外調査によって、奄美大島の公園内で2種のコオロギ(タイワンエンマコオロギとネッタイオカメコオロギ)が同所的に生息していることが明らかになった。本年度はこの2種のコオロギを用いて以下の室内実験をおこない2種間の関係を解明した。2種の密度と割合を様々に変更して飼育し適応度成分を測定することで、各々の種が相手の種及び同種に与える影響を定量化した。この実験は幼虫期、成虫期でそれぞれおこなうことで発育段階ごとの違いも明らかにした。その結果、幼虫期、成虫期ともにネッタイオカメコオロギはタイワンエンマコオロギから適応度に大きな負の影響を受けていることがわかった。一方でタイワンエンマコオロギはネッタイオカメコオロギからほとんど影響を受けていなかった。また、タイワンエンマコオロギは同種から大きな負の影響を受けていた。したがって、本二種は種間競争や繁殖干渉をおこなっている関係にあり、タイワンエンマコオロギが優位であることがわかった。この結果は日本生態学会第65回大会で発表し、現在論文を執筆中である。また、野外調査を昨年度から引き続きおこない、2種が同所的に生息しており個体群動態に大きな変化がないことがわかった。昨年度は同所的に生息する種間の競争上の優劣関係を決定することができた。また、体色変異に関わる遺伝率など各種の生態に関わる要因について発見をおこなうこともできた。しかし、種間関係を決定するメカニズムについてまで踏み込んだ研究をおこなわなかった。

また、他種の音響信号を盗聴し、それを利用することも考えられる。例えば、競争力の勝る種が劣位種の音響信号を頼りに限られた好適な信号発信場所を奪うかもしれない。そこで、コオロギ類を対象に、同所的に生息する種の解明と競争能力の比較、種間でのコミュニケーションの阻害、種間盗聴の有無を検証した。その結果、奄美大島の公園内においてはタイワンエンマコオロギTeleogryllus occipitalis(以下エンマ)とネッタイオカメコオロギLoxoblemmus equestris(以下オカメ)が同所的に生息しており、エンマの方が干渉型の資源競争において優位であることがわかった。しかし、音響信号によるコミュニケーションの阻害は両種において見られなかった。これは長い年月に渡って相互作用してきた種間では互いに干渉を避ける形質が進化していることを示唆する。また、競争能力で優位であるエンマがオカメの声に引き寄せられることも、オカメがエンマの声を避けることも観察されなかった。このように同所的に生息する種間では、互いに負の影響を減少させるような進化が生じていることが示唆された。新規に侵入してきた外来種や生息地の改変などによって、新たに出会うことになった種間では、様々な行動的、生態的な相互作用が生じる可能性がある。こういった種を今後は対象とする必要があるだろう。今年度は両種の関係を明らかにするために室内実験による競争実験を主におこなう。両種を様々な密度・種構成で同居させ適応度成分を測定することで種内・種間競争の強度を推定し、他種に与える影響を定量化する。同時に、同居時の行動を観察することで、音響コミュニケーションに対する他種の干渉があるのかどうか、種間にどのような相互作用(闘争、捕食等)があるのかを解明する予定である。また音響信号のプレイバック実験を用いて、他種の信号の有無がメスによる同種オスの定位行動に影響するのかを解明する。これにより他種の音響コミュニケーションがどれだけ種内コミュニケーションを干渉するのかを検証する。次年度は他種の音響シグナルによってメスの配偶者定位行動がどれだけ影響を受けるのかを検証する。また、直接的な闘争や繁殖干渉といった行動が他種に与える影響も同時に検証する。また、野外調査を継続しておこない両種の個体群動態の変動を明らかにする。さらに、種間相互作用をおこなっていない種(進化の過程で出会ったことのない種)のシグナルに対する反応も定量化することで、同所的に生息する種間では干渉を避ける適応が見られるのかも検証する。今回飼育容器の必要数が少なかったため購入金額が若干減った。実験手順の効率化及び調査日程の見直しにより謝金及び旅費の一部が不要となった。次年度は野外調査回数を増やすとともに、さらなる効率化のために実験器具を増やす予定である。次年度の飼育容器購入に当てる予定である。
裔敬の音韻研究について-『毛詩原解』の音注の分析を中心とした研究-

明代末期の著名な儒者〓敬が著した『詩経』の注釈『毛詩原解』の明刊本に見える音注のうち、『詩経』の本文の文字に対して付されたものをすべて抽出し、同じ著者の手になる韻書「五声譜」(『読書通』所載)の音系と比較対照しつつ、その音韻的特徴を明らかにした。その結果、『毛詩原解』の音注は、「五声譜」の音系とよく似た特徴を備えていることがわかった。「五声譜」は中古音以降のさまざまな音韻変化を反映し、かつ、つとに、〓敬の故郷である湖北方言に基づく可能性が指摘されている資料である。したがって、『毛詩原解』は、『詩経』の押韻字の認定にはかなり正確な面がある反面、言語音の歴史的変化に対する認識はあいまいであると言える。但し、『毛詩原解』の音注は、細かい点では「五声譜」と一致しない部分もあり、例えば、入声字の押韻の許容範囲は、「五声譜」の分韻より緩やかであるし、通摂入声や遇摂-等端組精組・三等荘組字の分韻などはむしろ「五声譜」より中古音の枠量みに近い部分があるなどの特徴がうかがわれた。報告書では上記の分析結果をまとめたほかに、『詩経』の各詩編の押韻字(王力『詩経韻読』に従う)と『毛詩原解』の音注の韻部別対照表・押韻していない文字に対する音注の一覧表を、それぞれ中古音を注記して作成し、『毛詩原解』の(『詩経』本文に対する)音注一覧と合わせて、別冊『報告書資料編』に編集した。本研究により、明代末期の儒者による『詩経』の読まれ方の一端が解明できたのではないかと考えている。〓敬著『毛詩原解』明刊本に見られる音注の収集・整理・分析のための第1段階の作業を行った。(下記の1と2)1.『毛詩原解』の下記の3種類のテキストについて、音注を抽出・比較した結果、テキスト間で若干の異同があることがわかった。『四庫全書存目叢書』所収本(底本は湖北省図書館所蔵の明万暦刻『〓氏九経解』本)名古屋大学図書館所蔵本(刊本)東京大学東洋文化研究所所蔵『〓氏九経解』本(鈔本)2.王力著『詩経韻読』(1980上海古籍出版社刊)に従い、韻部ごとに『詩経』の各詩篇の押韻を抽出して、押韻字に『広韻』及び『《詩経》古今音手冊』(向熹著1988南開大学出版社刊)に掲載されている中古音を注記した韻部別『詩経』押韻一覧を作成し、その対応する箇所に、『毛詩原解』の音注を記入した対照表を作成した。これは現在手書きのノート形式で作成してあるので、今後、電子ファイル化するためにかなりの時間と労力を要するであろう。合わせて、以前より行っている〓敬著『読書通』巻之二「五声譜」の分析を続行し、初段階の考察結果をまとめた。(下記の1と2)なお、「五声譜」は、『毛詩原解』の音注を分析・考察する際の傍証となり得る資料である。1.2005年度山口中国学会大会(2005年12月17日於山口大学)において「明・〓敬『読書通』所載の「五声譜」について」と題する口頭発表を行った。2.論文「〓敬「五声譜」研究序説」を執筆、公表した。

I.〓敬著『毛詩原解』明刊本に見られる音注の整理・分析のための第2段階の作業として、昨年度の成果として得られた各種資料を電子ファイル化する作業を行った(下記の14)。1.王力著『詩経韻読』(1980上海古籍出版社)が認定する『詩経』の全押韻例(韻部毎に分類して『広韻』及び『《詩経》古今音手冊』(1988南開大学出版社刊)が掲載する中古音を注記したもの)と、『毛詩原解』の音注(『広韻』の中古音を注記)との対照表の、入力作業を行った。2.その際、詩編や詩句中での字の位置や音注の表す音から見て、『毛詩原解』が押韻字と認めている可能性のある文字については、王力の29韻部及び各種通韻・合韻のそれぞれについて、『詩経韻読』の押韻との対照表を作成し、また、『詩経韻読』で無韻の部分にあたる場合は、別に、被注字と音注だけの表を作成した。3.更に、『毛詩原解』においても非押韻字と見なされているらしい字に対して音注がある場合、それらは一括して、『《詩経》古今音手冊』の掲載順(現代音のピンイン順)に配列、被注字と音注(いずれも中古音を注記)の対照表を作成した。4.その他、下記のような資料の入力を行った。(1)『毛詩原解』の音注の一覧表(登場順):使用した3種類のテキストにおける文字の異同を注記したもの。(2)総論的性格をもつ『談経』の「毛詩」の条及び『毛詩原解』巻首の「読詩」の抜粋:テキストによる異同を注記したもの。II.上記の2の後半部分の作業の結果、『詩経韻読』において無韻と見なされている部分について、『毛詩原解』が押韻の存在を認めている場合、その音注には、〓敬の古音及び『詩経』の押韻技法についての見解がきわだって反映していると考えられたため、その特徴をまとめ、雑誌掲載論文として発表した。『研究成果報告書資料編』を作成・印刷した。内容は、『毛詩原解』音注一覧(テキストの校合結果を含む)、韻部別の押韻字と音注の対照表(中古音付)及び注、押韻字以外の文字に対する音注一覧(中古音付)から成る。電子ファイルとして作成した後、字句の校正を行い、表示の中古音について、向熹『詩経詞辞典』の第2版における修訂結果を注の形で反映させた。ついで、上記『資料編』に基づき、音注の音韻的特徴を、中古音及び同著者の手になる韻書「五声譜」(『読書通』所収)の分韻と対照することにより明らかにし、また、どのような音が押韻可能とみなされているかを調査して、『報告書』本編の執筆に着手した。その結果、『毛詩原解』の音注に反映された押韻の枠組みは、ほぼ「五声譜」の分韻に一致するが、入声などで、それを逸脱した押韻も許容されていることがわかった。「五声譜」の音韻体系は、つとに、明代末期の湖北方言(著者の本籍地である)を反映するとの指摘がなされているが、中古音とは明らかに異なる。『毛詩原解』の音注は、全濁声母の清音との混同、細音韻母における-ng、-n、-mの鼻音韻尾の合流、-k、-t、-pの韻尾の区別の無い入声の分韻状況などの点では、「五声譜」と一致するものの、「五声譜」の中でもきわだった特徴を示すと思われる部分、例えば、遇摂一等端組・精組や三等荘組が流摂と合流しているなどの現象は、『毛詩原解』の音注にも反映している反面、それと合致せず、むしろ中古音以来の伝統的な音の類別に従っている部分があることがわかった。