hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射光による冠動脈微小循環ならびに新生血管の可視化の研究

最近、Kチャネルの異常(K_<ATP>チャネル、Kirチャネル)の関与も報告されるようになった。今回電位依存性Kチャネル(Kvチャネル)の阻害剤の使用で高率に冠攣縮が誘発されることが確認されたことにより、冠攣縮の機序の1つとして、Kvチャネルも考慮しなければならないことが、初めて示された。2)雌性ラットにおける冠動脈攣縮の悪化女性の虚血性心疾患の特徴として、閉経後にその頻度が増大することが上げられる。心血管系においてはエストロゲンの血管保護効果が失われることが、閉経後の虚血性心疾患の増加と密接に関連していると考えられている。今回、雄性ラットと同様のKvチャネル阻害(4-AP)を雌性ラットに行い、Estrogen依存性に冠動脈トーヌスを維持していた環境より、Estrogen非含有灌流液に変えて同様の冠攣縮誘発試験を行い、Estrogen除去による冠攣縮への影響を調べた(n=17)。その結果、雌性ラットでは、4-AP使用前に既に冠攣縮を24%発生させ(雄性ラットは0%)、4-AP負荷時の冠攣縮発生率は94%であり、さらに4-AP灌流終了15分後においても、冠攣縮残存率は65%であった(雄性ラットは0%、p<0.05)。これにより、雌性ラットでは、エストロゲンの急性喪失が冠攣縮の増悪と関連することが示された。G-CSFは顆粒球コロニー刺激因子である一方、骨髄外での血管内皮細胞の移動と増殖に深く関与することが報告されている。我々は、ラットの急性心筋梗塞モデルを作成し、血管新生を放射光を用いた冠動脈造影で検討することを立案した。ラット左冠動脈前下降枝遠位部を結紮し、5日間G-CSFを皮下注し、2,4,8週目に新生血管の性状を放射光画像にて検討する。平成15年度3月平成16年度6月までの期間で、研究実施中である。1.微小冠攣縮の研究ラットのランゲンドルフ灌流心で、冠攣縮の危険因子を比較した。NO産生障害としてeNOS阻害剤(L-NNA)、血管収縮因子亢進として、Kチャネル阻害剤(4-aminopyridine:4-AP)、エストロゲン因子として卵巣摘出群を用いた。冠攣縮の評価は、冠攣縮発生率、冠動脈完全閉塞率を用いた。4-AP負荷では、雄性ラット(n=22)の冠攣縮発生率は64%、雌性ラット(n=8)は100%であった。雌性ラットで4-AP負荷(n=8)の冠攣縮出現率は100%であるのに対し、L-NNAでは83%であった。いずれも完全閉塞例はなかった。雌性ラットの4-AP負荷では卵巣の有無にかかわらず冠攣縮出現率は100%であったが、完全閉塞率でみると非卵摘群の0%に対し、卵摘群(n=9)では89%であった(p<0.05)。この結果、女性の卵巣摘出が最大の冠攣縮危険因子であった。2.新生血管可視化の研究ラット心筋梗塞を作成し、一部に血管新生因子G-CSFを投与した。詳細な冠動脈造影が得られ、かつ、左冠動脈前下行枝(LAD)が結紮されていたのは12例であった。このうち、G-CSFの投与群は4例であり、非投与群は8例であった。描出最小血管径は50μmであった。新生血管は血管径により、50200μmの動脈形成(arteriogenesis)とそれ以下の毛細血管の増生(angiogenesis)と区別される。従って、放射光冠動脈造影は、動脈形成を可視化した。LAD結紮部位以下に広範な無血管領域が形成され、梗塞部位の菲薄化と線維化が認められた。無血管領域に向かって、右冠動脈より側副血行が形成された。G-CSF使用例では、無血管領域への側副血行は明らかな虚血中心部への指向性を示したが、有効標本数が少ないため結論には至っていない。次年度は免疫組織学的手法と画像評価の対応を検討する予定である。(1)放射光を用いた冠動脈攣縮の研究ラットのランゲンドルフ灌流で、電位依存性Kチャネル阻害剤4-ainopyridine(4-AP)は冠攣縮を高率に誘発した。
視覚障害者のための力覚認識経路提示と屋内歩行支援シミュレータの開発

視覚障害者が歩行指導を受ける場合,移動経路上のランドマーク等の情報から認知地図が創生できるまで,繰り返し歩行訓練を行う。机上で経路を学習する場合は触地図を利用するが,触地図で提示できる情報量は多くない。そこで経路学習の際に,白杖で経路の状態を検知するのと同様な効果が得られれば,認知地図の早期創生に有効であり実際の歩行に近い学習ができると考えて,触覚情報が提示可能な力覚デバイスで白杖を模擬した歩行支援シミュレータを開発した。本研究は,触地図のような指先で感じる2次元的な触覚ではなく,あたかも白杖で路上に潜むランドマークを探すような3次元的な力覚を使って,視覚障害者の歩行練習がより効果的になるような認知地図(メンタルマップ)の形成を支援することを目的としている。これが,我々が目標とする力覚提示デバイスを用いた経路情報獲得手段であり,力覚を感じる地図(力覚地図)と呼んでいる新たな経路情報表現である。この力覚地図と,既存の音声地図や触地図の長所とを合わせて,計算機上の仮想経路移動と実際の経路歩行を結びつけて訓練を行うシステムが,視覚障害者のための歩行支援シミュレータである。本年度は,力覚デバイスを用いた室内歩行支援プログラムのプロトタイプを提案した。そのプログラムの動作は,最初に,テキストファイルで記述された歩行場所のレイアウトを力覚デバイスが認識できる3Dグラフィックスに変換する。次に,この力覚を感じる3Dレイアウトモデルを使って,力覚デバイスのスタイラスを擬似白杖とみなして,室内を確認しながら擬似歩行を行なうことができる。これにより,力覚デバイスのスタイラスを通して,利用者は床面を感じながら移動し,壁や家具の触面反力や材質を感じることで,その存在が認識できる。また,視覚障害者が力覚地図上のランドマークを探す過程で,歩行空間の認知地図の形成が自然に身につくことが確認できた。我々のシステムの利点は,これまでの触地図や音声地図よりも,実際の歩行に近い練習を繰り返し安全に行えることにある。視覚障害者が歩行指導を受ける場合,移動経路上のランドマーク等の情報から認知地図(メンタルマップ)が頭のなかに創生できるまで,繰り返し歩行訓練を行う。その際,前もって経路の説明は触地図(点字マップ)を利用することが普通であるが,触地図で提示できる情報量はあまり多いとは言えない。そこで我々は,経路を説明する際に触覚情報が提示可能な力覚デバイスを用いる方が,ランドマークの状況を白杖で探すのと同様な擬似体験が得られて,認知地図の早期創生に適した実際の歩行に近い訓練ができると考えた。これが本研究が目指す視覚障害者のための歩行支援シミュレータである。本年度は,この歩行支援シミュレータの提示能力を高めて,空間形状も説明できる経路システムとして発展させた。特に,認知地図の創生を効果的に支援するために,これまで著者等が研究してきた空間の認識と理解のための"距離場空間モデル"を用いることで,空間の状態(物があるとか,自由空間が広いなど)をモデル化して被験者に言語で提示することができた。また,距離場空間モデルを用いたことで,安全に移動できる経路を自動生成することや,経路状況をいろいろと提示する歩行訓練の自働化が可能となった。また,シミュレータの提示能力を検証するために,眼球運動計測システム(視界画像上に視点が表示できる装置)を装着して歩行を行った際の,実際のランドマークの探し方とシミュレータ上の訓練とを対比・実験する環境を整えた。視覚障害者が歩行指導を受ける場合,経路上のランドマーク等の情報から認知地図が頭に創生できるまで,繰り返し訓練を行う。その際,前もって経路の説明は触地図を利用することが多いが,触地図で提示できる情報量は多いとは言えない。そこで我々は触覚情報だけでなく力覚情報も使用する経路説明を提案した。力覚デバイスを用いると,ランドマークの状況を白杖で探すのと同様な擬似体験が得られて,認知地図の早期創生に適した机上練習ができる。これが本研究が目指す視覚障害者のための力覚地図を用いた歩行支援シミュレータである。本年度は歩行支援シミュレータの提示能力を高めることに重点をおいた。認知地図の創生を効果的に支援するため,空間の認識と理解に向いている距離場空間モデルを用いて,空間の状態(物があるとか,自由空間が広いなど)をモデル化して被験者に言語で提示した。また,シミュレータの提示能力を検証するために,眼球運動計測装置(視界画像上に視点が表示できる装置)を装着して,歩行時のランドマークの探し方とシミュレータ上の練習結果との対比を行った。我々のシステムは,触地図や音声地図よりも実際の歩行に近い疑似感覚を養うことにある。力覚デバイスのスタイラスを通して被験者は床面を感じながら移動し,壁や家具の触面反力を感じることで,その存在が認識できる。これにより,視覚障害者の空間認知が力覚地図上のランドマークを探すという過程で自然に身につくと期待される。

質感を豊富に用意して多様な力覚情報が受けられるよう,ランドマーク探索のシミュレーション実験を繰り返しながらシステムを改良した。距離場空間モデルを導入したことで,安全に移動できる経路提示や様々な状況の経路を自動生成することが可能となり,現在,この機能をシステムに追加している。L
岩石の時間依存変形挙動とクリープ破壊時間の予測方法について

岩石の時間依存性破壊を考える場合に、二つの間題点が存在する。一つは応力を受けている岩石が将来破壊するかどうか、もう一つは破壊するならばそれはいつ頃かということである。本研究では、この二つの問題点を明らかにするべく、堆積軟岩の一種である大谷石を用いたクリープ試験を50本以上行った。試験結果から時間と軸ひずみおよびひずみ速度、最小ひずみ速度と破壊時間、破壊時間と応力比などの関係を整理した。その結果、クリープ過程における最小ひずみ速度(ε_<min>)と破壊時間(t_f)の間に反比例の関係が成立することが確忍され、大谷石については次式で表されるものと結論付けた。将来クリープ破壊が予想される地盤・岩盤の変形挙動を経時的に観測し、その変形速度を抽出して最小ひずみ速度を判定することができればこの式により、その時点で破壊時間を予測することができる。しかし、クリープ特性は材料の僅かな違いにより大きく変動するもので、上式を適用したとしても個々のケースで予測値が大きくバラツクことも確認された。そこで、個々のケース毎にそのクリープ挙動を観察しながら、破壊時間を予測する方法について考察を進めた。一つは、国鉄技研の斉藤が鉄道斜面の地滑り発生時間を予測した方法を適用してみたが、破壊時間間際では精度良く予測できるが、予測時期を早くして行くと精度が悪くなることが分かった。もう一つは、クリープ破壊曲線を次式のような関数で近似して、そのパラメータをクリープ過程の刻々のひずみ値から決めて行く方法である。この方法はパラメータの決定に難があるが、早い段階で予測することが可能であり、種々パラメトリックスタデイした結果、他の手法と組み合わせることによって有効な手法であるとの結論を得ることができた。また、クリープ試験中のAE発生状況も観測を行っており、そのデータより、一次クリープ段階終了後のAE発生の有無により、将来的な破壊の可能性の判定が可能ではないかという結論を得ることができた。当研究機関が所有するクリープ試験機の最大荷重の制約および入手が容易であることから、研究の対象岩石として大谷石を選定した。実験試料の均質性を保つため、研究分担者が直接現地(栃木県大谷町)に赴き、岩石ブロックとして試料を採取した。それからφ5cmx10cmの円柱形供試体を80本作成し、岩石の乾湿による風化を防ぐために現地で採取した地下水に浸して恒温室に保存してある。本年度実施した試験は、予備試験として密度27個、弾性波速度測定27個、一軸圧縮試験(静弾性係数、強度)19個、圧裂試験(引張強度)4個、三軸圧縮試験6個である。得られた結果を平均値として示すと、湿潤密度がρt=1.787gf/cm^3、P波速度Vp=2.45km/s、S波速度Vs=1.42km/s、静弾性係数E=23,200kgf/cm^2、一軸圧縮強度qu=83kgf/cm^2、引張強度σt=9.8kgf/cm^2、三軸圧縮試験は側圧をσ3=10.035.0kgf/cm^2の6段階とし、粘着力c=26kgf/cm^2、内部摩擦角φ=27°を得た。本試験としては、三軸クリープ試験を3個行った。側圧をσ3=20kgf/cm^2とし、軸差応力の応力強度比80%のクリープ応力で19分、76%では3120分でクリープ破壊した。

71%のクリープ応力での実験は現在70日間経過したが未だクリープひずみが進行しており、長期間のクリープ試験として貴重なデータとなりうるので、今後も載荷を継続し、6ヶ月間程様子を見ることとしたい。結果の分析はさらにクリープ試験データを蓄積し、来年度以降に行う予定である。昨年度、採取整形して現地の地下水中に貯蔵していた供試体について、三軸クリープ試験を実施した。クリープ荷重および拘束圧は、昨年実施した予備試験の結果を考慮して決走した。試験数を示すと、拘束圧1.0MPaで応力強度比を8998%と変えて12個。拘束圧1.5MPaで応力強度比を89、92%と変えて2個。拘束圧2.0MPaで応力強度比を8495%と変えて17個。拘束圧3.0MPaで応力強度比を7785%と変えて10個。合計41個のクリープ試験を実施した。しかし、載荷した瞬間に破壊したり、数週間経過しても破壊に至りそうにもない収束クリープの結果が多く、最終的に有効なデータが得られたのは15個に過ぎなかった。この理由は、試料の強度は事前に別の供試体で求められたもので、クリープ試験に供した試料の真の強度が大きく異なっていたことによるものである。得られたクリープ曲線は数値微分によって、ひずみ速度の経時変化として整理され、その結果から最小ひずみ速度が判定されて、最小ひずみ速度(t_f)と破壊時間(ε_<min>)の間に反比例の関t_f●ε_<min>=1.8×10^<-3>(%)係があることが確認された。それは次式によって表された。この式によって、最小ひずみ速度が確認されれば破壊時間を予測することが可能となる。また、応力強度比を修正する方法を考案し、その手法を適用することによって、応力強度比と破壊時間の関係も見出すことができた。これによって、応力強度比を把握すれば、破壊時間を予測することが可能となろう。栃木県大谷町では、昔大谷石が採掘されて放置された空洞が崩壊し、それが地表面まで達した陥没事故が多発している。長い間安定を保持していた空洞が突如崩壊する原因として、残柱のクリープ破壊に注目し、大谷石のクリープ特性に関する研究が進められた。現在までに41個の大谷石の供試体についてクリープ実験が遂行されクリープ過程における最小ひずみ速度(εmin)と破壊時間(t_f)の間に反比例の関係が成立することが確認され、大谷石については次式で表されるものと結論付けた。将来クリープ破壊が予想される地盤・岩盤の変形挙動を経時的に観測し、その変形速度を抽出して最小ひずみ速度を判定することができればこの式により、その時点で破壊時間を予測することができる。しかし、クリープ特性は材料の僅かな違いにより大きく変動するもので、上式を適用したとしても個々のケースで予測値が大きくバラツクことも確認された。そこで、個々のケース毎にそのクリープ挙動を観察しながら、破壊時間を予測する方法について考察を進めた。一つは、国鉄技研の斉藤が鉄道斜面の地滑り発生時間を予測した方法を適用してみたが、破壊時間間際では精度良く予測できるが、予測時期を早くして行くと精度が悪くなることが分かった。もう一つは、クリープ破壊曲線を次式のような関数で近似して、そのパラメータをクリープ過程の刻々のひずみ値から決めて行く方法である。この方法はパラメータの決定に難があるが、早い段階で予測することが可能であり、種々パラメトリックスタデイした結果、一工夫すれば有効な手法であるとの感触を得ることができた。岩石の時間依存性破壊を考える場合に、二つの問題点が存在する。
イオンビームミキシングプロセスによる高耐久性マイクロパ-ツの開発

高耐久性マイクロパ-ツ開発の有力な手法は,表面改質技術および加工技術の確立、新材料開発である.本研究ではマイクロパ-ツへの表面改質技術として近年開発されたイオンビームミキシング法を適用した.表面改質材料としてトライボロジー特性、強度特性に優れるTi-N系およびC-N系膜にねらいを絞った.C-N系膜は理論計算ではダイヤモンド以上の硬度を有することが期待される極めて魅力的は材料である.また新材料開発の観点からは、薄膜と同様な非平衡状態を再現でき、しかも正確な物性評価が可能なバルク材料を創成できる超高圧力合成法をフラーレン、準結晶、Al-Li合金に適用して形成条件とその物性を明らかにした.さらに、これらの研究と同時にシリコンを用いたマイクロパ-ツの加工技術の確立およびその特性を明らかにするとともに、紫外線硬化樹脂を用いた新たな加工手法についても検討を加えたものである.得られた成果は以下の通りである。1.イオンビームミキシング法によりシリコン基板へのTi-N系薄膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.2.イオンビームミキシング法によりC-N系薄膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.3.傾斜機能コーティング膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.4.超高圧力合成によるフラーレン高分子材料、準結晶材料、AL-Li合金の形成条件およびその機械的性質を明らかにした.5.シリコンプロセスを用いたS字アクチュエータおよびオンチップ引っ張り試験装置を開発し、その特性を明らかにした.6.紫外線硬化樹脂による新たなマイクロパ-ツ作製技術を確立した.マイクロマシンの実用化を目的に,シリコンで作製されたマイクロパ-ツに高強度硬質膜および超弾性薄膜を形成する.それと同時に界面にミキシング層を母材と薄膜の界面に形成し密着力の高い表面改質層を創製できるイオンビームミキシング法を適用して機械的強度,弾性だけでなく摩擦特性を含めた表面改質を行うものである.以下に得られた結果について列挙する.(1)結晶構造(相)の変化Nイオンの加速エネルギーが1keVでは,TiN単相膜が形成され,20keVではN/Ti比の変化に従ってTiN単相→TiN+Ti_2N混相→Ti_2N単相と相変化した.40keVでは、TiN+Ti_2N混相→Ti_2N単相→TiN+Ti_2N混相と相変化した.また,配向性については1keVではN/Ti比を増加させると、結晶面の配向が(111)から(200)に変化した.さらに、20keV、40keVでは、加速エネルギーを増加させることで、非平衡相の出現とともに結晶の配向度は低下した.(2)機械的特性本研究で得られたTi-N系膜の特性値は、TiN単相膜でビッカース硬度Hv=1580、縦弾性係数E=220GPa、摩擦係数μ=0.29であった.TiN+Ti_2N混相では、最高硬度Hv=2522、E=264GPa、μ=0.27であり、Ti_2N単相はHv=1985、E=223GPa、μ=0.26であった.スクラッチ試験による密着性の評価ではミキシング相の効果により最大測定範囲300mN以上の高密着力薄膜であることがわかった.(1)組成比C/N=2,照射エネルギー600eVでCとNの三重結合がFTIRおよびラマン分光法により観測され,ビッカース硬さ1600であった.また,摩擦係数は0.06で剥離も観測されず,高密着性・低摩擦薄膜であることがわかった.(2)Bスパッタ蒸着と加速電圧0.5kV1kVのNイオン照射によりc-BN成膜を試みたがh-BNのみの形成しか確認されなかった.今後基板温度などの制御の必要性があると考えられた.高耐久性マイクロパ-ツ開発の有力な手法は,表面改質技術および加工技術の確立、新材料開発である.本研究ではマイクロパ-ツへの表面改質技術として近年開発されたイオンビームミキシング法を適用した.表面改質材料としてトライボロジー特性、強度特性に優れるTi-N系およびC-N系膜にねらいを絞った.C-N系膜は理論計算ではダイヤモンド以上の硬度を有することが期待される極めて魅力的は材料である.また新材料開発の観点からは、薄膜と同様な非平衡状態を再現でき、しかも正確な物性評価が可能なバルク材料を創成できる超高圧力合成法をフラーレン、準結晶、Al-Li合金に適用して形成条件とその物性を明らかにした.さらに、これらの研究と同時にシリコンを用いたマイクロパ-ツの加工技術の確立およびその特性を明らかにするとともに、紫外線硬化樹脂を用いた新たな加工手法についても検討を加えたものである.得られた成果は以下の通りである。1.イオンビームミキシング法によりシリコン基板へのTi-N系薄膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.2.イオンビームミキシング法によりC-N系薄膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.3.傾斜機能コーティング膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.4.超高圧力合成によるフラーレン高分子材料、準結晶材料、AL-Li合金の形成条件およびその機械的性質を明らかにした.5.シリコンプロセスを用いたS字アクチュエータおよびオンチップ引っ張り試験装置を開発し、その特性を明らかにした.6.紫外線硬化樹脂による新たなマイクロパ-

ツ作製技術を確立した.高耐久性マイクロパ-ツ開発の有力な手法は,表面改質技術および加工技術の確立、新材料開発である.本研究では、マイクロパ-ツへの表面改質技術として近年開発されたイオンビームミキシング法を適用した.表面改質材料としてトライボロジー特性、強度特性に優れるTi-N系およびC-N系膜にねらいを絞った.C-N系膜は理論計算ではダイヤモンド以上の硬度を有することが期待される極めて魅力的な材料である.また新材料開発の観点からは、薄膜と同様な非平衡状態を再現でき、しかも正確な物性評価が可能なバルク材料を創成できる超高圧力合成法をフラーレン、準結晶、Al-Li合金に適用して形成条件とその物性を明らかにした.さらに、これらの研究と同時にシリコンを用いたマイクロパ-ツの加工技術の確立およびその特性を明らかにするとともに、紫外線硬化樹脂を用いた新たな加工手法についても検討を加えたものである.得られた成果は以下の通りである.1.イオンビームミキシング法によりシリコン基板へのTi-N系薄膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.2.イオンビームミキシング法によりC-N系薄膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.3.傾斜機能コーティング膜の形成条件とその機械的性質を明らかにした.4.超高圧力合成によるフラーレン高分子材料、準結晶材料、Al-Li合金の形成条件およびその機械的性質を明らかにした.5.シリコンプロセスを用いたS字アクチュエータおよびオンチップ引っ張り試験装置を開発し、その特性を明らかにした.6.紫外線硬化樹脂による新たなマイクロパ-ツ作製技術を確立した.
韓国の伝統集落における自然共生型住空間のデザイン規範に関する調査研究

昨年度に引き続き、今年度も1999年8月720日にかけて,韓国慶尚北道安東郡豊川面に残された伝統集落,河回村(ハフェマウル)へ,調査のため渡航を行った。1.河回村の歴史的位置づけと風水思想河回村に関する背景を史料に基づいて整理した。河回村は15世紀に柳氏が入郷し、17世紀から本格的な豊山柳氏同族村となった嶺南の代表的班村である。そしてここは風水地理条件として河の形がS字(太極)形で村を取り巻く「水太極」および「山太極」を形成していることから,韓国の4大吉地の1つと言われている。2.集落の空間構成を屋外の気候特性河回村における建物配置の基本原則を,最適尺度による回帰分析から検討した。建物の正面が敷地面の傾斜の下方や,敷地の入り口の方向を向く傾向にあることがわかった。河回村の気候特性は,屋外気象観測装置を用いた。1998年5月1999年8月の測定結果によると,特に冬季は強い西風,夏季は風向の定まらない弱い風が生じていることがわかった。しかし集落内の土塀を持つ路地において実測調査を行ったところ,冬季には防風効果,夏季には通風効果が現れた。3.両班住宅の生活と熱環境夏季における熱環境は,養眞堂(南向き)に比べ忠孝堂(西向き)では時間帯によりSET^*において高温となるが,それ以外の時間帯は外気に冷却され,また適度な室内風のために涼感が得られていた。また室内の光環境は自然採光により,家事作業などをするには十分な照度が得られていた。今年度は3回にわたって、韓国慶尚北道安東郡豊川面に残された伝統集落、河回村(ハフェマウル)へ、調査のための渡航を行った。第1回渡航の期間は1998年4月29日5月6日で、長期調査のための屋外気象観測装置を設置し、また村全体の地勢や建物の保存状況などを鑑みて詳細な調査を行う住宅を宗家である忠孝堂、養眞堂と決定した。河回村訪問の前後に、水原の韓国民俗村や天安の外岩里村や月城郡の良洞村といった伝統集落を視察し、河回村における民家の構造や、集落の空間構成との比較を行うための資料を収集した。第2回渡航の期間は同年8月313日で、集落や住宅内の夏季における熱環境調査、および生活行為や習慣についての聞き取り調査を行った。熱環境調査では、集落全体の熱画像の撮影や集落の回りを迂回するように流れる洛東江の集落に対する冷却効果を指摘した。生活行為、習慣についての聞き取り調査では、忠孝堂および養眞堂の平面構成と比較しながら、就寝、食事、労働、接客という滞在行為が行われる部屋と時間帯が明らかになった。また住宅や集落の空間構成についても、「長幼有序」や「男女有別」という思想を持つ儒教文化と、「背山臨水」などの風水的考え方に基づいていることが確認された。第3回渡航の期間は1999年3月2531日で、集落や住宅内の晩冬季における熱環境調査、および集落の空間構成を捉えるための実測調査を行った。熱環境調査では、冬季におけるこの地域独特の強い北西風に対して、風水の補虚として造林されたという松林「萬松亭」の防風効果を明らかにした。実測調査では、緩い勾配と住宅のアプローチの方位を精密に測定することにより、「背山臨水」の原理について定量的に検討した。昨年度に引き続き、今年度も1999年8月720日にかけて、韓国慶尚北道安東郡豊川面に残された伝統集落、河回村(ハフェマウル)へ、調査のための渡航を行った。1.河回村の歴史的位置づけと風水思想

河回村に関する背景を史料に基づいて整理した。河回村は15世紀に柳氏が入郷し、17世紀から本格的な豊山柳氏同族村となった嶺南の代表的班村である。そしてここは風水地理条件として、河の形がS字(太極)形で村を取り巻く「水太極」および「山太極」を形成していることから、韓国の4大吉地の1つと言われている。2.集落の空間構成と屋外の気候特性河回村における建物配置の基本原則を、最適尺度法による回帰分析から検討した。建物の正面が敷地面の傾斜の下方や、敷地の入口の方向を向く傾向にあることが分かった。河回村の気候特性は、屋外気象観測装置を用いた1998年5月1999年8月の測定結果によると、特に冬季は強い西風、夏季は風向の定まらない弱い風が生じていることが分かった。しかし集落内の土塀を持つ路地において実測調査を行ったところ、冬季には防風効果、夏季には通風効果が現れた。3.両班住宅の生活と熱環境夏季における熱環境は、養眞堂(南向き)に比べ忠孝堂(西向き)では時間帯によりSET*において高温となるが、それ以外の時間帯は外気に冷却され、また適度な室内風のために涼感が得られていた。また室内の光環境は自然採光により、家事作業などをするには充分な照度が得られていた。
消化管がんの増殖・進展におけるリンパ管新生因子の役割

ヒト胃癌切除標本におけるレクチンの発現プロファイリングを網羅的に行い胃癌根治切除後の再発予測因子となるレクチンの同定を行った。胃癌切除標本の癌組織では正常組織と比較して13種のレクチンのレクチンシグナル強度が有意に上昇し、11種のレクチンのレクチンシグナル強度が有意に低下した。また、単変量解析にてBauhinia purpurea lectin(以下、BPL)、Euonymus europaeus lectin、Griffonia simplicifoliが再発と関連する因子であった。さらに多変量解析の結果、リンパ節転移およびBPLは再発に関連する独立因子であった。【はじめに】本研究の目的は、リンパ節転移やリンパ管侵襲の発生機序を解明し、その臨床的意義を明らかにすることである。すなわち、3年の研究期間に、癌の予後因子であるリンパ節転移の機序や遠隔転移の有無とリンパ管新生との関連を分子生物学的手法、免疫組織学的手法、網羅的遺伝子解析、および電子顕微鏡を用いた形態学的手法を用いて解明する。2年目は当教室で研究している胃癌細胞における糖鎖に着目し、リンパ節転移・リンパ管侵襲や遠隔転移に関連する糖鎖研究を行った。【方法】60例の手術標本である胃癌組織および非癌部組織を使用した。組織より抽出した膜タンパク質をBCA法にてタンパク質定量し、cy3で蛍光標識した。糖鎖を認識するレクチンを固層化したレクチンアレイ(GP BioSCIENCES)を使用して糖鎖プロファイリングを解析した。腫瘍部/非癌部のシグナル比を算出し、臨床病理学的因子との関連を検討した。【結果】リンパ節転移陽性症例は、陰性症例に比べ、有意にレクチンMAL、SNA、SSAのシグナル上昇、及びDBA、GSL_I_A4のシグナル低下を認めた。一方、リンパ管侵襲陽性症例では陰性症例に比べ、有意にレクチンMAL、SSA、HHLのシグナル上昇を認めた。また、臨床病理学的因子とレクチンシグナル値を用い、遠隔再発をアウトカムとした解析を行ったところ、GSL_I_A4の低下が有意に無再発生存率の低下に関与していた。【まとめ】胃癌のリンパ節転移およびリンパ管侵襲の存在に有意に相関するレクチンを同定した。このうちMAL、SSAは、リンパ節転移およびリンパ管侵襲の存在いずれにも相関することがわかった。またGSL_I_A4はリンパ管侵襲に有意に相関するとともに、遠隔再発の有意な予測因子であった。初年度は当教室で研究している大腸癌細胞における糖鎖に着目し、リンパ節転移や遠隔転移に関連する糖鎖研究を行った。【方法】53例の手術標本である大腸癌組織および非癌部組織を使用した。糖鎖を認識するレクチン45種類を固層化したレクチンアレイ(GP BioSCIENCES)を使用して糖鎖プロファイリングを解析した。【結果】リンパ節転移陽性症例は、陰性症例に比べ、有意にレクチンTJA-Iのシグナル上昇、及びPHAE,DSA,STL,MAHのシグナル低下を認めた。一方、リンパ管侵襲陽性症例では陰性症例に比べ、有意にレクチンTJA-I,HHLのシグナル上昇、EEL, Jacalin,MPAのシグナル低下を認めた。また、臨床病理学的因子とレクチンシグナル値を用い、遠隔再発をアウトカムとした多変量解析を行ったところ、HHL(p=0.001)、ABA(p=0.011)の上昇が有意に無再発生存率の低下に関与していた。【まとめ】大腸癌のリンパ節転移、リンパ管侵襲に有意に相関するレクチンを同定した。このうちTJA-Iは、リンパ節転移、リンパ管侵襲にいずれにも相関することがわかった。またHHLはリンパ管侵襲に有意に相関するとともに、遠隔再発の有意な予測因子であった。【はじめに】本研究の目的は,リンパ節転移やリンパ管侵襲の発生機序を解明しその臨床的意義を明らかにすることである。すなわち,3年の研究期間に癌の予後因子であるリンパ節転移の機序や再発・遠隔転移の有無とリンパ管新生との関連を分子生物学的手法,免疫組織学的手法,網羅的遺伝子解析及び電子顕微鏡を用いた形態学的手法を用いて解明する。

3年目は前年度に引き続き胃癌細胞における糖鎖に着目し,再発・リンパ節転移・リンパ管侵襲や遠隔転移に関連する糖鎖研究を行った。【方法】60例の手術標本である胃癌組織および非癌部組織を使用した。組織より抽出した膜タンパク質をBCA法にてタンパク質定量し,cy3で蛍光標識した。糖鎖を認識するレクチンを固層化したレクチンアレイ(GP BioSCIENCES)を使用して糖鎖プロファイリングを解析した。腫瘍部/非癌部のシグナル比を算出し,臨床病理学的因子との関連を検討した。【結果】再発症例(19例)は,陰性症例(41例)に比べ有意にレクチンUEA_I,AOL,AAL,BPL,EELのシグナル上昇及びLCA,MAL_I,SNA,TJA-1のシグナル低下を認めた。この60例の臨書病理学的因子をもとに再発に関連する因子の解析を行なった。結果は,リンパ節転移の有無,BPLシグナルレベルが再発規定因子であり,BPLがhigh levelはlowと比べrelative riskが5.310(1.086-25.957)であった。【まとめ】胃癌のリンパ節転移を含む再発の有無に有意に相関するレクチンを同定した。このうちBPLレベルは再発に有意に相関することがわかった。本研究成果は2015年Surgery Todayに報告した。本研究の最終目的であるンパ節転移の機序や再発・遠隔転移の有無とリンパ管新生との関連を分子生物学的手法,免疫組織学的手法,網羅的遺伝子解析,および電子顕微鏡を用いた形態学的手法を用いて解明はまだ最終解析までには至っていない。最終年をこえても引き続き本研究を行い,リンパ節転移やリンパ管侵襲の発生機序の解明をめざす予定である。医歯薬学リンパ節転移やリンパ管侵襲の機序および臨床的意義を明らかにすることを目的とした本研究において、糖鎖解析ツールを用いることができ、胃癌のリンパ節転移・リンパ管侵襲に有意に相関するレクチンを同定することができた。最終年も研究計画に沿って研究遂行を継続する。リンパ節転移やリンパ管侵襲の機序および臨床的意義を明らかにすることを目的とした本研究において、当初の計画より早く、糖鎖解析ツールを用いることができ、大腸癌のリンパ節転移、リンパ管侵襲に有意に相関するレクチンを同定することができた。今後も研究計画に沿って研究遂行を継続する。本研究においては、3年の研究期間を予定し、癌の予後因子であるリンパ節転移の機序や遠隔転移とリンパ管新生との関連性を分子生物学的手法、免疫組織学的手法、網羅的遺伝子解析、同定された遺伝子の機能解析、および電子顕微鏡を用いた形態学的手法を用いて解明し、その臨床的意義を明らかにしたいと考えている。本年度は、ヒト大腸癌および胃癌組織を対象とし、リンパ節転移、リンパ管侵襲、遠隔転移に関連するtranscriptome解析を行う。病理学的リンパ節転移の有無やリンパ管侵襲の有無を用いてsortingし、リンパ管新生関連遺伝子の同定とそのmRNAレベルとタンパクレベルでの検証、さらには、機能解析を行う。引き続き、がん組織やリンパ節転移組織におけるリンパ管新生因子の発現に関する検討、リンパ節転移組織を用いたリンパ管新生因子の発現を検討する。
鳥海山をめぐる国境文化の歴史民俗学的研究

鳥海山は近世期以降人為的に作られた国境を巡って騒動が絶えない状況が続いていた。それが5年前に国の史跡指定を受け、山形県・秋田県という県境を越えてまとまりを見せ始めた。本研究では史跡指定を受けて以降、長年の騒動を超えて地域住民がどのように主体形成とアイデンティティ獲得を目指して行動したのか、そのプロセスをたどって分析を行った。山形県、秋田県の2市1町が『史跡鳥海山報告書』を作成し、神田は上記の成果として第4章鳥海山の修験と文化の中で、これまで史料批判なしに作られた市町村史や郷土史を作り替える新しい研究の知見を踏まえた報告を行った。前年に引き続き5月と7月に調査研究協力者と共に現地調査を行い、資料収集をした。その結果、現地で収集できた資料が膨大になったため、資料のコピー代金と、それにかかわる資料整理のため現地作業員を雇い入れて作業に当たってもらった。その結果、賃金が予想を上回ったため、補助金の前倒し制度を使って、39万円を受け入れた。この作業は2013年2月いっぱいで終わり、すべての資料のコピーと整理を終了できた。次年度にはこれらの分析を進め、報告書を作成する計画である。また2012年9月には、山岳修験学会大峰山大会において、これまでに調査研究した成果の一部を発表することができた。2011年度から当研究費を用いて、鳥海山麓修験に関して当該地域の現状を把握するため、最近刊行された雑誌や自治体刊行物を収集し分析をしてきた。またかつての修験集落である山形県遊佐町蕨岡と吹浦、秋田県にかほ市小滝、由利本荘市矢島と滝沢の5集落と、それらを所轄する市と町で現在行われている史跡指定へ向けての動きを調査、分析し、場合によっては随時提言も行ってきた。その結果、2012年度には『史跡鳥海山保存管理計画書(秋田県版)』が完成した。それらを受けて、2013年度には研究代表者の実績を含めて、地域住民を対象にした講演などで発表し、報告書を提出する。そしてこの計画を踏まえて、2014年度には2市1町の協力の下で、山岳修験学会鳥海山大会を誘致する計画を立てている。この大会を行うことにより地域住民だけではなく、広く全国の研究者にこれまでの研究成果を発表、報告ができる予定である。本研究は、日本における修験道文化の地域的な展開を考察し、その今日的な課題を探ることを目的とし、これまでの研究成果を踏まえ、地域の修験道文化がどのように展開し、受容されていったのかを探求した。方法としては、現代の地域社会が抱えている課題と絡めながら考察してゆくというもので、これまでの研究成果を批判的に検証しながら、研究代表者の研究成果を踏まえ、その上で日本における修験道文化研究の抱える問題点を解明してゆくことを最終目標とした。3年間の実績として地域社会に埋もれていた鳥海山信仰関連の古文書の蒐集とその解読、文献目録の作成、その成果として地元における成果報告講演会、報告書の作成等を行ってきた。以上のことを踏まえ、平成26年度9月に行われる日本山岳修験学会鳥海山大会においてその成果を示す予定である。それまでに地域社会で行ってきた成果は、鳥海山が国の史跡に指定されたことを踏まえて、鳥海山を取り巻く、山形県遊佐町、秋田県にかほ市、同県由利本荘市が中心となり、『史跡鳥海山報告書』を作成すべく、現在印刷中である。神田は第4章「鳥海山の修験と文化」を担当した。これが鳥海山の修験道の全容を記した初めてのものとなる。これまで地元でしっかりとした史料批判を行うことなく作られてきた市町村史や郷土史を、新しい研究の知見を踏まえて訂正した内容となっている。またそれらを踏まえて、2月初旬には地元の方々を対象にした鳥海山セミナーにおいて「鳥海山の修験」と題して90分の講演を行った。今後さらなる資料の発見可能性もあり、鳥海山の研究が今回の科研の調査をきっかけに盛んになることが期待できる。鳥海山麓周辺では、近世期以降人為的に作られた国境を巡って、騒動を起こし、未だにかつての争いの火種を残すなど、地域間の反目が耐えなかった。しかし国による史跡指定等の動きを通して、地域住民が秋田県・山形県という県境を越えてまとまりを見せ始めた。本研究は、こうしたプロセスを通して、「地域住民の主体形成」や過疎地化の中で「新たなアイデンティティ獲得」を目指す営みを分析し、地域研究に多角的な視野を提供することを目的として始まった。こうした問題意識から地域間の争いを詳細に分析し、それを土台として、ネットワーク作りの資料にする予定である。当該年度はこれまでほとんど知られていなかった地域の負の遺産に関する資料を収集した。

それは近代初期に鳥海山麓において、自分たちの地域の神社のみが国弊中社にならなかった、村社にならなかったといった事柄が、特定地域の人々のアイデンティティ獲得の妨げになっていたことが見えてきたからである。そこで今回は鳥海山北嶺の地域の家々の古文書を収集した。この1年間で由利本荘市内の旧矢島町、由利町、鳥海町の旧修験家の資料をコピーし、解析を進めている。これらは今回のプロジェクトの土台となる資料であり、地域のアイデンティティのよりどころとなる資料だからである。幸い地域の教育委員会、資料館などから全面的な協力を得て、資料収集は順調に進んでいる。また地域の方々からの聞き書きも始まった。特に今回の中心テーマでもある由利本荘市森子大物忌神社の関係資料を入手し、分析を初めている。本研究では平成7年以降の鳥海山修験道文化研究の実績を踏まえ、平成18年から始まった世界遺産登録を目指した営みや、史跡指定による国家からの働きかけを土台にして、地域住民が県境を越えてまとまりを見せ始めたプロセスを通して、「地域住民の主体形成」や過疎地化の中で「新たなアイデンティティ獲得」を目指す地域住民の営みを分析し、地域研究に多角的な視野を提供することを目的としてきた。史跡指定のプロセスに全面的に関与しながら研究できたため、この成果が地域住民に及ぼした影響について、幅広く観察することが可能となった。またそれを裏付ける資料の収集も着実に進んだ。それ故、今回の研究に関する成果の達成は次年度に着実に遂行できるものと考えられる。鳥海山全域における人為的に区切られた境界は、歴史的には土地を巡る争いや裁判の火種にもなってきた。しかし一方で人々の交流を促し、文化や宗教を通した大きなネットワークに支えられ、地域を越えた大きな文化圏の形成も可能になると予測した。本研究では平成18年から始まった世界遺産登録を目指した営みや、史跡指定による国家からの働きかけを土台にして、地域住民が県境を越えてまとまりを見せ始めたプロセスを通して、「地域住民の主体形成」や過疎地化の中で「新たなアイデンティティ獲得」を目指す営みを分析し、地域研究に多角的な視野を提供することを目的とした。この3月に研究代表者も参加した史跡指定の管理委員会が策定した管理計画書の作成がほぼ終わった。現在は地域の個別事例及び資料を収集しており、初年度としては順調な成果を上げていると考える。これまでに収集した資料の分析が次年度の研究の中心となる。次年度は本研究の最終年度となるため、その成果も報告書として提出する予定である。それ故、次年度の研究費の多くは印刷費として使用することとなる。また平成26年度の開催予定の山岳修験学会のプレ大会として、次年度には地域の一般住民を対象にした講演を計画している。そのためこれまでの研究成果をまとめる形で研究を進めることができる。またこの講演記録も最終報告書に盛り込むことを予定している。そのため補足調査などにも研究費を使用することになる。次年度も前年度に引き続き、現地での資料収集と現地での聞き書きが中心となる予定である。それ故、現地までの研究代表者及び研究協力者の旅費、現地で収集した資料のコピー等にかかる経費が中心となる。コピーをするための労力と時間が尽大なので、前年度と同様、現地で人材を雇用し、この作業に当たってもらう予定である。また今年はこれまでに集めた資料を分析し、この研究のテーマに即した学会での発表を予定している。
人に無い人工肢への身体感覚転移と操作

この研究の最終的な目的は、人に人工肢を追加し、本来の四肢と併せ、自由に操れるようにすることである。本申請ではその最初として、人工肢に対する身体感覚転移(BOT)錯覚の発生を試みた。人工肢のオーギュメンテッドリアリティ(AR)による実装を行い、これを用いて人工物へのBOTの検証と、その操作方法の検討を行った。その結果、BOTは人の形状をした実在する物体に対して最も強く生じるものの、CGや人以外の形状のものに対しても生じうること、現実世界の物体とのインタラクション(干渉)が生じることで、BOTの強度が上昇することがわかった。本研究では、人が有していない人工肢を、人の本来の四肢と協調して操ることに挑む。人が2本の腕・脚に加え、第3の腕や尻尾など、新たな人工肢を自由に使えれば、人の能力の大幅な拡大が期待できる。この課題の達成に向けて、申請者らが近年発見した、遠隔操作における身体感覚転移の錯覚を用いたアプローチを取る。本年度は、1)人工肢のオーギュメンテッドリアリティ(AR)による実装、2)人工肢の生理情報による制御、および3)人工物への身体感覚転移(BOT)の検証、の3項目を実施した。当初計画では最初に簡易ロボットを作成し、これを用いて実験を行う予定であったが、ロボットの形状や自由度、人への装着部位などの選択肢が多く、ロボットを実装しつつ最適なものを試すことが困難であることがわかったため、まずARによる検証を行うこととした。そのため、ヘッドマウントディスプレイ上に人工肢をリアルタイムで表示するシステムを作成した。この際、ロボットとの比較も行えるよう、ロボットと同じインタフェースで制御可能なものとしている。また2)人工肢の生理情報による制御として、AR人工肢を呼吸ピックアップ、筋電計測による信号処理を通じて制御する仕組みを開発した。これと並行して、3)人工物への身体感覚転移(BOT)の検証として、どのような人工物に対してBOTが生じやすいか、物体形状やCGによる影響があるかの検証を行った。これらの結果から、BOTは人の形状をした実在する物体に対して最も強く生じるものの、CGや人以外の形状のものに対しても生じうること、特に対象が制御可能なときに生じやすいことがわかった。また、CGを使う場合でも、現実世界の物体とのインタラクション(干渉)が生じることで、BOTの強度が上昇する可能性がある。そのため、現在はARシステムによる人工肢を用いて、実際の物体の動作に干渉した際の影響を計測する実験を行っている。本研究では、人が本来有していない人工肢を操ることに挑んでいる。本年度は、昨年度開発したARシステムによる人工肢を用いて、(1)人工肢により現実世界の物体に干渉する効果と、(2)使用頻度の低い筋肉による操作の効果について、人工肢への身体感覚転移(BOT)の効果の観点から検証した。まず(1)の現実世界物体への干渉については、人工肢を腹部運動により操作する際に、ARによる人工肢の動きと同期して、ロボットボールを動かすことで実現し、このボールが動く場合・動かない場合とで人工肢をどの程度自らの一部と感じるかを評価した。加えて、人工肢の操作性を恣意的に操作することで、操作性と併せた効果を検証した。その結果,拡張肢の操作性が良く、また拡張肢によってボールが操作できる場合に、拡張肢を自分の一部と感じる度合いが高まることが確かめられた。ただし、この際の主観評価は全般的に低かった。この原因として操作動作を拡張肢の操作よりも腹部を動かしている感覚が強いためではないかと考え、通常ほとんど使用されない筋耳介筋を用いた操作を試みた。ただし、耳介筋は通常使われない筋肉であるため、恣意的に動かすことが可能な人は多くない。そのため、まず耳介筋を動かすトレーニング方法を開発し、被験者にはこのトレーニングを受けてもらった後に、人工肢の操作と評価を実施した。結果として、被験者のうち耳介筋を使用できなかった9名中6名が訓練を通じて、実験に必要な操作を行うことができた。ただし、耳介筋を通じた操作においても、BOTに関しては良好な結果を得ることはできなかった。これは操作にのみ注意が集中したためと考えられるため、今後、長期的な操作訓練などを検討していく。当初計画から方針を変更し、ロボットではなくARシステムの開発と実験を開始したことからら、計画と比べてロボット部分の進捗がやや遅れている。ただし、ロボットに比べARシステムは扱いが容易なため、本年度の研究のスピードアップを図ることができると考えている。ロボティクス本年度構築したARシステムによる検証結果を元に、当初計画どおりにロボットの開発・実験を進めていく。
住民行動のポイント化と持続可能な地域指標への実践的応用

行政の最小単位として考えることができる地域自治会の枠組みを利用し、そこに住む住民らによって評価される「持続可能な地域であるかを測る指標」を策定した。指標は複数の分野別評価によって構成され、持続可能性を評価する7つの分野についての順位付けによって表現する手順を求めた。地域が持続可能であるかの評価には住民意識を利用するが、住民アンケートの際の回答に生活に身近な表現として満足度を用いることで将来の持続可能性を評価できることを示した。行政の最小単位として考えることができる地域自治会の枠組みを利用し、リサイクル可能な資源物の回収などの環境行動や、助け合い活動による地域交流などの「住民活動の数値化」と「持続可能な地域であるかを測る指標」の策定ため「自治会地域における地域通貨環境の構築」および「持続可能な地域づくりを測定する指標策定のためのアンケート調査」をおこなった。「自治会地域における地域通貨環境の構築」・各住民のポイントデータ記録のために、個人を識別する仕組みと計量データをデータベースへ登録するための携帯電話-WebDBによる情報システムの環境整備をおこなった。ポイントデータは記録するだけでなく、住民に対して集計情報などの報告の必要性にも対応できるようになっている。・生活の中での環境行動や福祉活動などを地域通貨に交換するため、個人のさまざま環境や福祉などの行動に対する「価値」をポイントデータとして定量化を検討した。地域で実施する古紙分別活動に対して、「排出」、「回収活動」、「分別活動」などによる活動別のポイント整備をおこなった。今後、地域通貨の運用によって現れてくる運用データを持続可能性の指標との関連づけに利用することになる。「持続可能な地域づくりを測定する指標の策定」・地域において持続可能性についてのアンケートを実施し、持続可能な地域づくりを測定する階層化構造を構築するデータを収集した。その結果、「学びの場」をつくり、そこで「人のつながり」と「交流」が重要であり、持続可能な地域のためには「人の交流」に対する満足度が高いことが必要であることがわかった。このデータは第2層の指標を計画するために利用していく。持続可能な地域づくりを測定・評価する総合的な指標として、これまでの環境指標が辿ってきた、公害防止・規制的指標、生活や快適性を表す社会性的な指標から、地球環境保全を対象としたものから地域の住民により近い環境指標を策定するため、持続可能な地域づくりに影響を与えるだろう住民の満足度(環境、福祉、生活、経済など)を新しい概念として取り入れ、さらに単一指標と指標群(複数指標)を統合化した階層的な総合指標を目指す。平成22年度はこれまで地域における環境および福祉活動について大学と協働により持続可能な地域づくりを進めてきた自治会をモデルとして、地域の持続可能性を評価する指標の策定のため、7つの分野を抽出し、それぞれの分野についての住民らの満足度をアンケート調査により収集し、CS分析を利用した評価をおこなった。モデル自治会における環境や福祉活動に対する住民の満足度を取り入れた指標算出手順を検討することにより、持続可能な地域づくりを進めていくために必要な取り組み分野の抽出手順を構築した。また、住民活動のポイントデータ入力システムについて、これまでは携帯電話のインタフェースを用いていたが、高齢者が利用するものとしては操作性・視認性に難しさがあった。近年、スマートフォンの広がりにより、広い画面での視認性の高さや、タッチパネルによる直観的な操作性の端末を利用できるようになったため、スマートフォンへのシステム環境の移行・改善を進めた。持続可能な地域づくりを測定する総合的な指標として、これまでの環境指標が辿ってきた、公害防止・規制的指標、生活や快適性を表す社会性的な指標、地球環境保全を対象としたものから地域の住民により近い環境指標を策定していく。そのため、持続可能な地域づくりに影響を与えるだろう住民の満足度(環境、福祉、生活、経済など)を新しい概念として取り入れ、さらに単一指標と指標群(複数指標)を統合化した階層的な総合指標を目指す。本年度は、これまでモデル地区で検討してきた指標を用いた地域の持続可能性の評価について他地域で利用する。調査対象地域は鹿児島県大崎町を選定した。この地域においては廃棄物処理場の問題から、家庭ごみ等の分別処理を実施し、生ごみなどをリサイクルによって農業分野とつなぎ、それによって農産物生産のための雇用を創出するなど持続可能な社会を目指している。アンケートやヒヤリングの結果から、行政が主導的に持続可能な取り組みを実施している地域では住民の意識もある程度は高くなることがわかった。アンケート調査において、地域にかかわらず一般的に、住民は現在の環境に対してほぼ満足しているという回答をすることが多く、満足でないとする回答は少ないことがわかった。満足度を用いたアンケート調査では回答をし易いという利点があるが、回答者の意識に対する幅を狭い範囲で捉えることが考えられ、今後は回答者の意識の幅を広くとれるような改善が必要である。