hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マランゴニ効果により駆動される液滴運動と変形

これまでは円からの微小変形のみの議論であったが、26年度は、変形が大きな場合に関してどのようにアプローチできるかを考察した。また、複数個の楕円形の樟脳粒を浮かべた時の相互作用に関しても拡散場を通した相互作用がどのように記述できるかを議論した。さらに、それに対応する実験系も構築し、理論と比較した。今後、数値計算、解析計算を含め、形状も楕円だけではなくほかのモードの変形の場合を議論することにより、研究がさらに発展すると期待している。(II)界面活性剤の吸着・脱着とともに水相中を運動する油滴に関して、液滴の運動と変形の相関に関する解析を行った。その際、実験により得られた画像から、楕円変形のモードを抽出するアルゴリズムの開発を目指した。これまで変形が小さい場合にはモーメントを計算することにより変形の大きさが得られることを明らかにしていたが、変形が大きな場合においても、楕円形に近似することで変形の度合いを定量化し、速度との関係を議論することが可能になった。今後は変形と速度の変化の時間相関などを測定することにより、運動と変形がそれぞれどのように互いを駆動、または、抑制しているのかを議論することができると期待している。非線形物理学当初の計画書において、25年度は次の3つのテーマを行うことを計画していた。(1)液滴が自発的に変形しながら運動するとき、実験結果を解析するため、液滴の変形をうまく実験結果から抽出できるような定量的な指標を導入し、その時系列変化および液滴の体積をパラメータとした分岐的解析を行う。(2)液滴に大変形が起こった場合の液滴運動に関して理論的解析を行う。(3)液滴が化学反応と結合して運動する際、内部の流速分布を測定するなど、理論と実験との対応づけの精度をあげる。この3つの内容に関して、(1)に関しては、変形の度合いを評価するパラメータの導入はできたが、実験データの蓄積を行っている最中で、分岐的解析はまだ行っていない。そのような意味では、計画よりも進み具合は少し遅れている。(2)に関しては、もともとはphase-fieldモデルを用いた解析を行う予定であったが、特殊関数を用いれば解析的に取り扱えることがわかり、phase-field的なアプローチに加えて、解析的に大変形を扱うことを目指して研究を進めた。これは当初予想していた以上の内容である。(3)に関しては、BZ反応液滴が運動する際に、液滴の重心運動と液滴内部の流体運動を同時に観測することに成功した。その実験データを画像解析することによって、数値計算により得られた流速場と一致することが明らかとなった。これに関してはほぼ予定通り進行している。このように(1)においては少し予定より遅くなっているが、(2)については予定よりも進んでいる。また(3)については、ほぼ予定通りである。そのような意味で、トータルでみるとほぼ予定通りに進行していると言える。当初、予定していた二つのテーマ、すなわち、(I)水・樟脳系における、樟脳粒の粒子形状が運動に及ぼす公開について、(II)光BZ反応液滴の液滴内部の化学反応波と結合した運動の光による制御について、研究を進めてきた。当初から予定していた時期に、論文を執筆することができ、国際誌に採択された。
固液界面フェムト秒時間分解光電子分光

本研究は、紫外光励起過渡反射率測定、および、ダブルパルス励起過渡反射率測定に基づき、斬新かつ有用な光機能界面計測法「固液界面フェムト秒時間分解光電子分光法」に相当する計測手法を開発し、固液界面における光電子放出ダイナミクスを追跡する可能性の検証を目的とした。ここで紫外光とはモードロックチタンサファイヤレーザーの第2および第3高調波であり、固液界面は電位制御された金単結晶(111)面/電解質水溶液系である。既存のフェムト秒チタンサファイアレーザーを光源とする過渡反射測定装置の光学系に、第2または第3高調波を励起光としての高精度測定を実現するために、高調波発生装置系と音響光学変調器を組み込んで改良した。自作電気化学セルを組み合わせて、1)波長270nm励起でのフェムト秒過渡反射率測定、2)波長400nmでのダブルパルス励起によるフェムト秒過渡反射率測定の2つを行った。波長270nm励起では、過渡的な反射率変化は観測できるもののフェムト秒応答を得ることができなかった。実験条件を検討した結果、400nm励起時に比べて270nm励起時ではフェムト秒過渡反射率変化が弱い可能性が示唆された。一方、波長400nmでのダブルパルス励起ではフェムト秒応答が得られ、金(111)面-過塩素酸水溶液系で過渡反射率応答の電位依存測定に成功した。各パルスで単独励起した場合の和と2つのパルス光で同時励起する場合とに差が観測されたことから、固液界面での2光子励起過程が観測できるものと推定された。また、電極電位によって、この差の程度が異なることが観測されている。この結果は、固液界面フェムト秒時間分解光電子分光法の可能性を示唆する成果である。270nm励起での信号検出が不調であったため、固体から液体中へ光電子が放出された確証を得ていないことが課題として残るが、今後、波長依存測定により検証できると考えられる。
歯の喪失はアルツハイマー型認知症の危険因子か?マイクロダイアリシス法による検討

【目的】臼歯喪失が学習記憶にもたらす影響を明らかにすることを目的として,完全自由行動下で実験可能なテレメトリーグルタミン酸バイオセンサーを用い,受動的回避実験時の海馬グルタミン酸放出量測定を行った.【方法】16匹のSD系雄性ラットを実験動物として用いた.5週齢時に全身麻酔下で上顎臼歯を全て抜去した抜歯群,同量の麻酔のみを施し無処置とした対照群の2群に分けた.6週齢ですべてのラット海馬CA1領域にガイドカニューレ植入を行い,翌7週齢で受動的回避実験時の海馬グルタミン酸変動を測定した.受動的回避実験は獲得試行と保持試行の2試行とした.まず獲得試行としてラットを明室に入れ,そこから暗室に入るまでの反応潜時を測定した.暗室に入った直後に床グリッドから電撃刺激を与えた.24時間後の保持試行でも反応潜時を測定し,両試行の潜時を比較した.なお海馬グルタミン酸放出量の測定にはテレメトリーバイオセンサーシステムを用い,各試行開始前後の計70分間のグルタミン酸放出量を比較した.【結果と考察】獲得試行での反応潜時には有意差は見られなかったが,保持試行では獲得試行に対し両群共に反応潜時が延長し,刺激回避行動がみられたことから,学習記憶の効果が伺えた.しかし,抜歯群の反応潜時が対照群に対して有意に短縮したことから,臼歯喪失が学習記憶過程に障害をもたらすことが明らかとなった.また獲得試行開始後の抜歯群のグルタミン酸放出量が対照群に対して低値であったことは,抜歯群のシナプス活性化が誘導されにくく記憶されるべき情報流入の低下が推察される.保持試行でグルタミン酸放出量に有意差はなかったことは,すでに獲得した学習記憶を保持・再生する過程で海馬を一定に活性化させることが記憶を想起するために必要であると考えることができる.以上のことから,臼歯喪失は学習記憶の障害を誘発する一要因になりうることが明らかとなった.【目的】臼歯喪失が学習記憶にもたらす影響を明らかにすることを目的として,完全自由行動下で実験可能なテレメトリーグルタミン酸バイオセンサーを用い,受動的回避実験時の海馬グルタミン酸放出量測定を行った.【方法】16匹のSD系雄性ラットを実験動物として用いた.5週齢時に全身麻酔下で上顎臼歯を全て抜去した抜歯群,同量の麻酔のみを施し無処置とした対照群の2群に分けた.6週齢ですべてのラット海馬CA1領域にガイドカニューレ植入を行い,翌7週齢で受動的回避実験時の海馬グルタミン酸変動を測定した.受動的回避実験は獲得試行と保持試行の2試行とした.まず獲得試行としてラットを明室に入れ,そこから暗室に入るまでの反応潜時を測定した.暗室に入った直後に床グリッドから電撃刺激を与えた.24時間後の保持試行でも反応潜時を測定し,両試行の潜時を比較した.なお海馬グルタミン酸放出量の測定にはテレメトリーバイオセンサーシステムを用い,各試行開始前後の計70分間のグルタミン酸放出量を比較した.【結果と考察】獲得試行での反応潜時には有意差は見られなかったが,保持試行では獲得試行に対し両群共に反応潜時が延長し,刺激回避行動がみられたことから,学習記憶の効果が伺えた.しかし,抜歯群の反応潜時が対照群に対して有意に短縮したことから,臼歯喪失が学習記憶過程に障害をもたらすことが明らかとなった.また獲得試行開始後の抜歯群のグルタミン酸放出量が対照群に対して低値であったことは,抜歯群のシナプス活性化が誘導されにくく記憶されるべき情報流入の低下が推察される.保持試行でグルタミン酸放出量に有意差はなかったことは,すでに獲得した学習記憶を保持・再生する過程で海馬を一定に活性化させることが記憶を想起するために必要であると考えることができる.以上のことから,臼歯喪失は学習記憶の障害を誘発する一要因になりうることが明らかとなった.1,方法SD系雄性ラットを用いた.5週齢で上顎臼歯をすべて抜歯した抜歯群,抜歯時と同量の麻酔を施した対照群の2群とした.6週齢ですべてのラットにガイドカニューレ植入術を行い,7週齢で受動的回避実験時の反応潜時と海馬グルタミン酸(以下Glu)変動を測定した.(1).受動的回避実験ドアによって仕切られた明室と暗室の2室からなるステップスルー型受動的回避実験装置を使用した.訓練試行では,ラットを明室に入れ90秒後にドアを開き,ラットが暗室に入った直後にドアを閉じ,0.5mA1.5秒間のフットショックを与え,暗室から取り出した.その際にラットが明室から暗室に入るまでの時間(反応潜時)を測定し,飼育ケージに戻した.24時間後,再生試行として獲得試行と同様の手続きで反応潜時を測定した.

また,再生試行での最大潜時は300秒とし,暗室に入らないラットの潜時は300秒とした.獲得試行および再生試行時の反応潜時を両群間で比較した.(2).海馬Glu測定6週齢でガイドカニューレを右側海馬に植入して固定した.埋入位置は,Bregmaから3.8mm後方,2mm側方,下端が硬膜から2.5mmの位置に埋入した.1週間の回復期間の後ガイドカニューレにバイオセンサーを挿入し60分以上の安定期間の後.Glu量を測定した.獲得試行および再生試行開始直前10分間と,開始直後10分間とのGlu増加率を両群間で比較した.2.結果と考察(1).反応潜時は両辞ともに再生試行では獲得試行に比べ有意に延長したが,再生試行において抜歯群は対照群に比べ有意に短縮していた.(2).Glu増加率は両試行において,抜歯群は対照群に比べ有意に低かった.以上のことから,臼歯喪失は学習・記憶障害をもたらす傾向がみられ,その試行過程での海馬Glu増加率は低いことが示唆された.今後n数を増やし研究を進めていく予定である,【目的】臼歯喪失が学習記憶にもたらす影響を明らかにすることを目的として,完全自由行動下で実験可能なテレメトリーグルタミン酸バイオセンサーを用い,受動的回避実験時の海馬グルタミン酸放出量測定を行った.【方法】16匹のSD系雄性ラットを実験動物として用いた.5週齢時に全身麻酔下で上顎臼歯を全て抜去した抜歯群,同量の麻酔のみを施し無処置とした対照群の2群に分けた.6週齢ですべてのラット海馬CA1領域にガイドカニューレ植入を行い,翌7週齢で受動的回避実験時の海馬グルタミン酸変動を測定した.受動的回避実験は獲得試行と保持試行の2試行とした.まず獲得試行としてラットを明室に入れ,そこから暗室に入るまでの反応潜時を測定した.暗室に入った直後に床グリッドから電撃刺激を与えた.24時間後の保持試行でも反応潜時を測定し,両試行の潜時を比較した.なお海馬グルタミン酸放出量の測定にはテレメトリーバイオセンサーシステムを用い,各試行開始前後の計70分間のグルタミン酸放出量を比較した.【結果と考察】獲得試行での反応潜時には有意差は見られなかったが,保持試行では獲得試行に対し両群共に反応潜時が延長し,刺激回避行動がみられたことから,学習記憶の効果が伺えた.しかし,抜歯群の反応潜時が対照群に対して有意に短縮したことから,臼歯喪失が学習記憶過程に障害をもたらすことが明らかとなった.また獲得試行開始後の抜歯群のグルタミン酸放出量が対照群に対して低値であったことは,抜歯群のシナプス活性化が誘導されにくく記憶されるべき情報流入の低下が推察される.保持試行でグルタミン酸放出量に有意差はなかったことは,すでに獲得した学習記憶を保持・再生する過程で海馬を一定に活性化させることが記憶を想起するために必要であると考えることができる.以上のことから,臼歯喪失は学習記憶の障害を誘発する一要因になりうることが明らかとなった.
膀胱虚血におけるNrf2の役割の解明；過活動膀胱の新規治療標的としての可能性

臓器の血流が障害されるとNrf2の発現が亢進し、抗酸化遺伝子群の転写が活性化される。膀胱においても血流障害により反応性にNrf2の発現が亢進するのではないかと仮説をたてた。またNrf2の発現を誘導した状態では、膀胱の虚血障害を抑制できると考えた。上記の仮説を証明するために8週齢雌性C57BL/6マウスにL-NAME(1g/L)または水を飲水投与し(day07)、7日目に各種評価した。またスルフォラファン群ではスルフォラファン(5mg/kg)を飲水投与し(day07)、同じく7日目に評価を行った。またNrf2ノックアウトマウスにおいても検討を行った。まず膀胱血流をCCD血流計にて測定したが、L-NAMEの投与により膀胱血流は低下しており、これはスルフォラファンの投与や、Nrf2ノックアウトでも同様に血流の低下を認めた。ELISAにてNrf2の発現量を定量化するとL-NAMEの投与により反応性に膀胱でのNrf2の発現が亢進したが、スルフォラファンの投与によりさらに発現が亢進していた。Nrf2の免疫染色では、正常ラットでは尿路上皮の細胞質に発現が確認されたが、L-NAMEの投与により核へ移行していた。酸化ストレスマーカーであるMDAは、L-NAME群、Nrf2ノックアウトマウスにおいて亢進し、スルフォラファンの投与により抑制された。膀胱内圧測定にて排尿間隔を測定すると、L-NAMEの投与により頻尿となるが、スルフォラファンの投与により抑制された。以上の結果より、骨盤内虚血による排尿筋過活動においてNrf2は保護的作用を有し、治療ターゲットとなりうることが示された。Nrf2ノックアウトマウスが当初の予定以上に早く数を揃えることができたため。2019年度にウエスタンブロッティングにて膀胱のNrf2の発現、細胞質/核の局在を定量化し研究を終える予定である。また国内外での学会発表、ならびに英文誌への投稿を準備していく予定である。

以上の結果より、骨盤内虚血による排尿筋過活動においてNrf2は保護的作用を有し、治療ターゲットとなりうることが示された。Nrf2ノックアウトマウスが当初の予定以上に早く数を揃えることができたため。Nrf2ノックアウトマウスにおいて免疫染色を検討する必要があり、平成30年度中に行う予定である。国内外での学会発表、ならびに英文誌への投稿を準備していく予定である。2019年度にウエスタンブロッティングにて膀胱のNrf2の発現、細胞質/核の局在を定量化し研究を終える予定である。また国内外での学会発表、ならびに英文誌への投稿を準備していく予定である。当該年度に購入予定の消耗品が予定より少なかったので、次年度使用額が生じたが、次年度の消耗品を購入予定である。研究の進捗が順調であり当該年度に購入予定の消耗品が予定より少なかったので次年度使用額が生じたが、次年度の消耗品(ウエスタンブロッティングに必要な試薬)を購入予定である。
筋線維におけるクロスブリッジ機構の分子生理学

スキンドファイバーを用いる、筋線維の力学特性の研究は、ケージドヌクレオチドおよびケージドカルシウムなどの開発によって、可能となった。山田は筋線維に蛍光標識を行い、ケージドATPからのATPの急速遊離によって生じる蛍光変化の時間経過から、ミオシンのアクチンとの相互作用の存在とその特性を明かにした。杉はこの方法によって、化学・力学エネルギー変換効率の荷重依存性の研究を行い、個々のミオシン頭部が収縮の初期に荷重を感知して、エネルギー変換効率を決定していることを示す結果を得た。平塚は筋線維を対象とする研究に有用な蛍光ATPアナログを開発した。荒田はミオシン頭部の根元の屈曲によって収縮力が発生するとの仮説を検証する為、この部分にスピンラベルを行ったが、収縮時のラベルはランダム配向を示し上の仮説と対立する結果を得た。このように、ミオシン頭部の首振り運動仮説が立証されないことから、堀田はアクチンの変異した筋線維を多種類得ることを目的とし、ショウジョウバエ突然変異17系統の中から、いくつかの生理学的に重要な系統を提示した。片山は滑り運動を起こしているミオシン・クロスブリッジの一瞬の姿を捉えることを目指して、高い空間、時間分解能をもつマイカ細片・急速凍結電顕法により、硬直、弛緩、収縮クロスブリッジを観測した。石渡は光ピンセットによるアクチン・ミオシン間の相互作用に一分子力学・熱力学研究を行った。若林、八木、馬詰は、ミオシン頭部とアクチンの相互作用によって生じる構造変化のX線回折による研究を行った。アクチンフィラメントの弾性的伸展と同時にアクチンの構造変化が検出された。柳田は、ミオシンの一つの分子がATPを分解し力を発生する過程を直視下に捉えた。飯野は興奮収縮連関機構について、リアノジン受容体には骨格筋型および心筋型などのサブタイプがあり、それぞれ機能に差異のあることを示した。呉林は筋線維中のリアノジン受容体について、カルシウムによる制御の有無を調べた。大槻は収縮のカルシウム調節機構について、とくにトロポニンT分子のC端部分がその働きを担つていることを示した。太和田と児玉は筋収縮の理論的および熱力学的解析を進めた。筋肉に内在する、いわゆる生体分子モーター(クロスブリッジ)は、細胞運動から筋収縮にいたる生体運動に広く普遍的な分子的機構によって機能していると考えられている。筋肉は、生体分子モーターにおける力発生機構の研究を行うための対象として、特異な位置を占めている。クロスブリッジの力発生機構の詳細は、構造を保った系としての筋線維を対象として、はじめて明らかにされるものであると考える。本研究の目的は、クロスブリッジサイクルに存在する重要なステップについて、実際の筋線維内におけるそれぞれのクロスブリッジ状態の化学的性質、力学的性質、タンパク構造および熱力学的性質について明らかにし、それに基づいて新しいクロスブリッジ説を構築し、生体運動機構の本態に迫ることにある。山田、平塚および杉は、協力して筋線維における蛍光の変化を記録する事を試みた。その結果、新しい蛍光プローブの開発、および筋運動分子の構造変化に関する新しい情報が得られている。八木は、筋線維における構造変化のX線回折による研究をs進めた。若林は単離した運動分子の構造変化をX線回折によって追求し新しい結果を得た。片山は運動分子の構造変化を電子顕微鏡を用いて追求した。柳田は運動単分子の発生する力を記録し、その特性を詳しく調べた。児玉は、運動分子の力発生について、熱力学的理論構築を行うべく研究を進めた。飯野と大槻は、筋線維におけるカルシウム制御の分子機構を追求した。堀田は、変異筋線維の生成を目的とする研究を進めた。

呉林は筋線維中のリアノジン受容体について、カルシウムによる制御の有無を調べた。大槻は収縮のカルシウム調節機構について、とくにトロポニンT分子のC端部分がその働きを担つていることを示した。太和田と児玉は筋収縮の理論的および熱力学的解析を進めた。スキンドファイバーを用いる、筋線維の力学特性の研究は、ケージドヌクレオチドおよびケージドカルシウムなどの開発によって、可能となった。山田は筋線維に蛍光標識を行い、ケージドATPからのATPの急速遊離によって生じる蛍光変化の時間経過から、ミオシンのアクチンとの相互作用の存在とその特性を明かにした。杉はこの方法によって、化学・力学エネルギー変換効率の荷重依存性の研究を行い、個々のミオシン頭部が収縮の初期に荷重を感知して、エネルギー変換効率を決定していることを示す結果を得た。平塚は筋線維を対象とする研究に有用な蛍光ATPアナログを開発した。荒田はミオシン頭部の根元の屈曲によって収縮力が発生するとの仮説を検証する為、この部分にスピンラベルを行ったが、収縮時のラベルはランダム配向を示し上の仮説と対立する結果を得た。このように、ミオシン頭部の首振り運動仮説が立証されないことから、堀田はアクチンの変異した筋線維を多種類得ることを目的とし、ショウジョウバエ突然変異17系統の中から、いくつかの生理学的に重要な系統を提示した。片山は滑り運動を起こしているミオシン・クロスブリッジの一瞬の姿を捉えることを目指して、高い空間、時間分解能をもつマイカ細片・急速凍結電顕法により、硬直、弛緩、収縮クロスブリッジを観測した。石渡は光ピンセットによるアクチン・ミオシン間の相互作用の一分子力学・熱力学研究を行った。若林、八木、馬詰は、ミオシン頭部とアクチンの相互作用によって生じる構造変化のX線回折による研究を行った。アクチンフィラメントの弾性的伸展と同時にアクチンの構造変化が検出された。柳田は、ミオシンの一つの分子がATPを分解し力を発生する過程を直視下に捉えた。飯野は興奮収縮連関機構について、リアノジン受容体には骨格筋型および親近型などのサブタイプがあり、それぞれ機能に差異のあることを示した。大槻は収縮のカルシウム調節機構について、とくにトロポニンT分子のC端部分がその働きを担っていることを示した。
放射性トレーサー8Liによるコバルト酸リチウムのナノスケールでのリチウム拡散測定

リチウム2次電池材料のリチウム拡散係数を、従来の放射性トレーサー8Li法を改良し、その測定下限値を大幅に改善して直接測定する方法を新たに開拓することを目的とした。低速(8 keV) 8Liトレーサーを用いて、材料試料表面に対し小角度で8Li崩壊時に放出されるアルファ線を検出し、その時間強度変化を測定することで拡散係数を導出する手法である。Li電池材料の固体電解質であるLVSO、正極材料であるLiCoO2, LiMn2O4の測定を行いその拡散係数を非破壊、その場で測定した。Li電池材料中のナノスケールでのLi拡散を直接観察する新手法を確立することができた。本研究は、未だ確定していないリチウム2次電池の正極材料であるコバルト酸リチウム(LiCoO2)のリチウム自己拡散係数を、放射性核種トレーサー8Liによりナノメータスケールでのリチウム拡散をその場(in-situ)で直接測定することで、その拡散係数を直接測定することを目的とする。低エネルギー(数keV)の8Li短寿命核ビームにより8Liを数十nm深さに植え込み、さらに試料表面に対して小角度(10度)に設置したアルファ粒子検出器により深さ方向のエネルギー感度を増した測定を行うことで、ナノメータスケールでのリチウム拡散をその場測定することが可能である。本研究により、汎用的にリチウム2次電池材料のナノスケールでのリチウム拡散を非破壊的かつその場で測定する手法を確立する。本年度は最初に手法の確立のため、従来の測定法で拡散係数測定を試みた全固体薄膜型リチウム2次電池固体電解質候補の1つであるLi2O-V2O5-SiO2 (LVSO)を試料として用いて、本研究による新しい測定手法によりリチウム自己拡散係数の直接測定を試みた。LVSO試料は、200°C未満の試料温度では従来法では測定下限値以下であった。放射性トレーサー8Liは日本原子力研究開発機構東海タンデム加速器施設同位体分離器より8 keVのエネルギーで供給し、試料に照射した。結果として、100、130°Cでリチウム拡散によるアルファ線強度の時間変化を観測、シミュレーションとの比較により100°Cで1×10^-11 cm2/s程度の拡散係数が測定できた。これにより、従来法より2桁程度測定下限値を改善することができ、ナノスケールでのリチウム拡散測定の目処がついた。本研究は、未だ確定していないリチウム2次電池の正極材料であるコバルト酸リチウム(LiCoO2)のリチウム自己拡散係数を、放射性核種トレーサー8Liによりナノメータスケールでのリチウム拡散をその場(in-site)で直接測定することで、その拡散係数を直接測定することを目的とする。昨年度、測定を行った、全固体薄膜型リチウム2次電池固体電解質候補の1つであるLi2O-V2O5-SiO2 (LVSO)のデータ解析が終了した。結果として、試料温度100°Cで、9.2±0.23×10(-12) cm(2)/s、130°Cで1.7±0.43×10(-11) cm(2)/sの拡散係数を導出することができ、放射性トレーサー法で初めてナノスケールでのリチウム拡散を測定した。本成果は、Japanese Journal of Applied Physics誌より出版し、国際会議等で公表した。引き続き、リチウム電池正極材料の1つであるスピネル型リチウム化合物LiMn2O4の測定を開始した。試料温度350°C前後で、リチウム拡散によるアルファ線強度の時間変化を観測できた。測定前後でのX線回折による試料の性質測定を行ったところ、若干の変質が観察された。このため、液体窒素トラップの増設等、拡散測定装置の真空環境を行った。オフラインでの試料の加熱テストの結果を踏まえ、再度測定を行い。LMOの拡散係数の確定を行う予定である。本年度は、リチウム電池正極材料の1つであるスピネル型リチウム化合物LiMn2O4 (LMO)の測定ならびに解析を行った。LMO試料を350°Cで加熱、JAEAタンデム加速器施設同位体分離装置より供給した8 keVの8Liビームを照射し測定を行った。解析の結果、1.8 ×10(-12) cm2毎秒の拡散係数が得られた。

測定後のXRD分析では、LMOに由来するMn2O3と考えられる小ピークが観察されたため、得られた結果は暫定値であるが、本手法で、拡散係数を10(-12) cm2毎秒台まで測定可能であることを実験的に示すことができた。また、LiCoO2 (LCO)の測定を行い、結果として、試料温度280°Cでアルファ線の時間強度変化は観測されず、同温度での拡散係数上限値として2 - 3 ×10(-12) cm2毎秒を得た。本研究により、リチウム2次電池の正極材料を拡散係数10(-12) cm2毎秒まで非破壊的かつその場で測定する手法を確立できた。得られた正極材料の拡散係数は、LMOに関しては暫定値であるが、間接的な電気化学的手法による拡散係数に比較して、桁で異なるものであり、リチウム電池内の拡散挙動が、電池動作時と異なることを示唆している。今後、本手法を拡張し、電位を印加して化学拡散係数を直接測定する手法を開拓する予定である。リチウム2次電池材料のリチウム拡散係数を、従来の放射性トレーサー8Li法を改良し、その測定下限値を大幅に改善して直接測定する方法を新たに開拓することを目的とした。低速(8 keV) 8Liトレーサーを用いて、材料試料表面に対し小角度で8Li崩壊時に放出されるアルファ線を検出し、その時間強度変化を測定することで拡散係数を導出する手法である。Li電池材料の固体電解質であるLVSO、正極材料であるLiCoO2, LiMn2O4の測定を行いその拡散係数を非破壊、その場で測定した。Li電池材料中のナノスケールでのLi拡散を直接観察する新手法を確立することができた。今年度は、LVSOの解析が終了し、ナノスケールでのリチウム拡散が観察できたことが実証できた。またLMOの測定を開始し、350°C前後でリチウム拡散によるアルファ線強度の時間変化を観察した。原子核物理本年度は、LMOの測定を終了し、拡散係数を確定する。さらに、LiCoO2のリチウム拡散係数の測定実験を行う。今年度はナノスケールでのリチウム拡散測定法の本格的な検証実験を行い、新手法で目指している10^-12 cm2/s台での拡散係数測定の目処がついた。本年度、実施予定だった実験が次年度に繰り越しになったため。本年度は、LiCoO2のリチウム拡散係数の測定実験を行う。また、リチウム正極材料の1つであるLiMn2O4の拡散係数測定も行い、手法の汎用性を高める。繰り越しとなった実験の準備ならびに遂行に使用する。主に旅費として使用する予定である。本年度に予定していた実験の一部が次年度の4月になったため。平成26年度の最初の実験の旅費として使用予定。
発光およびスピン伝導を実現する単一分子デバイスの創成戦略の確立

単一分子発光デバイスの作製を目的として、数ナノメーターから10ナノメーター超級の長さを有するπ共役電子伝導ワイヤー部分と発光性分子部位もしくはスピン機能分子部位からなる分子全長の異なるπ共役有機超分子の合成を行った。さらにそれら合成分子の電気化学測定、吸収・発光スペクトル測定の結果をもとにレドックス特性ならびに発光特性の分子長依存性について検討した。本年度の研究実施計画に沿って複合有機超分子の合成化学的研究を実施した.この複合有機超分子は,ワイヤー部分と機能分子部分からなる.ワイヤー部分の合成については,研究分担者の分子研グループ(田中彰治)が担当し,スピン伝導ならびに電気伝導を確保しつつ嵩高い置換基で被覆した高性能の分子ワイヤーを,望みの分子長で合成する手法を確立することに成功した.一方,機能分子部分に関しては,発光分子としては,研究協力者である東洋紡グループが開発した発光分子を活用するとともに,高スピン機能分子については,京大グループ(田中一義)が担当し,芳香族アミンを基本構造とする新規分子群の合成に成功した.次に,これらの分子パーツを超分子化する研究を,主として京大グループで実施した.東洋紡グループの発光分子をコア分子とし,分子研グループのワイヤー分子を連結させる合成化学的手法について種々検討した結果,最適な合成経路を見い出し,様々な分子長の超分子の合成に成功した.その中でも最長の超分子は,約14nmの長さを有しており,研究協力者である東洋大学グループ(和田恭雄)が開発しているナノギャップ電極の電極間距離に匹敵する長さにまで達している.一方,合成した複合有機超分子群の電気化学測定や吸収・発光スペクトルの測定を実施し,発光特性などの基礎物性についての知見を得た.その結果,ワイヤー部分の分子長を長くするとともに超分子の酸化電位が低下することがわかった.また,ワイヤー部分の分子長を長くするとともに吸収波長は長波長シフトすることもわかった.発光波長は,励起光の波長によらず,ワイヤー分子部分から発光するという結果を得た.このことは,今後,発光分子の適切な選択が必要であることを示している.前年度に引き続き、複合有機超分子の合成化学的研究を実施した.この複合有機超分子は,ワイヤー部分と機能分子部分からなる.ワイヤー部分の合成科学的研究については,前年度に引き続き研究分担者である分子研グループ(田中彰治)が担当し,スピン伝導ならびに電気伝導を確保しつつ嵩高い置換基で被覆された高性能の分子ワイヤーを望みの長さで精密合成する手法を確立するとともに,一度に大量に目的化合物を得るための合成手法の改良を続けて実施した.機能分子部分に関しては,京大グループが担当し,今年度は,スピン伝導に寄与する複合有機超分子のコア部分にあたるスピン偏極型有機分子の分子設計ならびに化学合成に注力した.芳香族アミンオリゴマー分子を基本骨格とし,その適切な置換位置に安定な局在スピンを有する置換基を導入することを検討した.具体的には局在スピンとしてニトロニルニトロキシドを選び,芳香族アミンオリゴマー分子の末端フェニル基の4位に置換した分子系について実際に種々合成した.その結果,ニトロニルニトロキシドを4個置換した場合には,置換基の電子吸引性効果により,母骨格である芳香族アミンオリゴマー分子の酸化電位が置換基それ自体の酸化電位よりも上昇し,スピン偏極型有機分子として機能しないことがわかった.これに対し,ニトロニルニトロキシドを4個置換した場合には,母骨格分子の酸化電位が置換基それ自体の酸化電位よりも低くなり,スピン偏極型有機分子として機能し得ることがわかった.後者の分子群においては,いずれも実際に電気化学的ならびに化学的に1電子酸化することにより,分子ワイヤー部分と直接結合させる芳香族アミンオリゴマー分子に発生した非局在化スピンと置換基上に局在するスピンとの間に強磁性的相互作用が働くことが確認され,スピン偏極型有機分子として利用可能であることを明らかにすることができた.前年度に引き続き、複合有機超分子の合成化学的研究を実施した。この複合有機超分子はワイヤー部分と機能分子部分からなる。ワイヤー部分の合成化学的研究については、前年度に引き続き研究分担者である分子研グループ(田中彰治)が担当し、スピン伝導ならびに電気伝導度を確保しつつかさ高い置換基で被覆された高性能の分子ワイヤーの精密合成ならびに大量合成する手法の確立のための研究を実施した。機能分子部分については、京大グループが担当し、今年度は、新規な大環状芳香族アミン化合物を用いたスピン偏極型有機分子の分子設計ならびに化学合成を実施し、合成分子の酸化状態すなわちホール注入状態におけるスピン電子状態について各種分光法を用いて明らかにした。また、発光性機能分子の分子設計ならびに化学合成を実施し、合成分子の発光特性について明らかにした。とりわけ、ホウ素と窒素をパイ電子系有機化合物に組み込んだ、新規分子群について調べ、溶液中での発光のみならず、固体状態でも発光する興味深い発光性コア分子の開発に成功した。またこれらの機能分子の分子ワイヤー部分への接続を検討した。一方、研究協力者の東洋大学グループにおいては、10-20 nmのギャップを有する電極の歩留まりのよい作製方法を確立するとともに、単一分子発光現象の観測システムを完成させた。予備的な実験により、標準的な発光試料について測光し、スペクトルを得ることに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。

量子機能材料26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に従い,研究分担者や研究協力者と密に連携することにより,複合有機超分子の合成に成功した.また機能性分子部分の開発にも成功している.研究分担者や研究協力者と密に連携することにより,新しい複合有機超分子の主要パーツとなる分子ワイヤー部分とスピン偏極型コア分子部分の開発に成功している.26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画通りに研究を実施する.ただし,発光分子部分については,再検討が必要であり,別途分子設計ならびに開発することが必要である.当初の研究計画通りに研究を推進する.発光分子部分の開発ついてはなお再検討が必要であり,分子設計ならびに化学合成研究を続ける必要がある.26年度が最終年度であるため、記入しない。
レーザー照射による第一壁面の熱構造試験

核融合炉の第一壁面はプラズマによる高熱負荷及び粒子負荷をうける。本研究は熱負荷による材料強度特性に着目し、【Co_2】レーザーを用い種々の壁面材料を種々の照射条件で照射し壁面の熱構造挙動、照射材料の材料強度特性等を調べることを目的として研究をすすめた。本年度の研究は、各種材料特にSUS材の照射実験,照射後材料強度試験,入熱量評価のための照射実験及び解析,特殊材料照射試験の検討,解析コードの検討などに分けられる。照射実験及び照射後材料強度試験はSUS316と304を用い、試験片の中央約10mm角の部分に15kwの出力で110秒間レーザー照射を行いその溶融挙動と熱負荷の作用により発生する熱応力に着目した材料強度試験を実施した。溶融層は楕円形をしており、316は304より平均的に巾,深さ共大きく、また顕微鏡観察の結果、316の10秒照射では表面層付近に多数の巣があり柱状組織が多いのに対し304では粒子は丸かった。XMAによる溶融層の成分測定では316ではモリブデンが消失していた。硬さ試験を行うと316では溶融層と母層で差がなく、304では溶融層で硬度の変動が大きくこれは粗大結晶粒の生成によると推定された。次に三点曲げ試験により照射と非照射、316と304の差異を調べた。静的強度は溶融層の大きさに応じて若干低下した。この低下は、溶融部に対し低い降伏点を与えるモデルによりほぼ説明できた。疲労試験を行うと、疲労強度(破断寿命)は照射量に応じて大きく低下したが、照射材の316と304に差はなく疲労限もその差は小さかった。次に、銅,黄銅等の材料を用いて照射時温度応答特性を調べ、一,二次元温度解析よりレーザー出力と吸収率の推定を通し入熱量の評価を行った。その他、グラファイト,Sic等の照射特性評価の検討をすすめた。
トンネル化学反応における多次元・多体効果の理論

本研究では、多次元のトンネル現象の新しい半古典理論を構築し、その化学反応への応用を行った。現在までに、(1)トンネル座標以外の振動励起、脱励起のトンネルへの効果、(2)多次元トンネル化学反応系(時間依存のトンネル現象)で、反応確率を高めるためのエネルギー注入モードや、生成物のエネルギー分布のあり方、(3)多体効果としてのカオスとトンネルの関わり、等を定性的かつ定量的に解明しつつある。また、(4)この一般化された古典力学解を経路積分に組み込み、トンネルを許容する半古典理論を構成し、一般的な化学反応系に応用したところ、トンネルチューブと呼ぶ多様体の存在とその重要性が明らかになった。トンネル現象を起こし易くするためのエネルギー注入のモードや、生成物におけるエネルギー分布などが、このトンネルチューブの大きさによって決定されていることが分かった。本年度はさらに、(5)量子論を比較することによって、本半古典理論から計算されるトンネル確率とそれに伴う反応速度定数の精度の高さを実証した。(6)エネルギー障壁より高いエネルギーでの化学反応において、いわゆるダイナミカルトンネルも寄与を始めて見積ることに成功した。これらは、今後のトンネル化学反応や多体トンネル効果の研究の重要な基礎をなすものである。我々はまた、カオス状態にある分子振動に関連して、今までに知られていな種類のダイナミカルトンネル現象を発見し、これを第二種ダイナミカルトンネルと呼んだ。これは、適当な厚みを持つセパラトリクスの中で量子化された波動関数の、自発的量子局在にともなって生ずるトンネル現象である。第二種ダイナミカルトンネルの発現の、プランク定数への依存性が極めて興味深いものとなっている。
劇症１型糖尿病の成因解明　ーCD300eの関与と新規ウイルス感染関連因子の同定

1)劇症1型糖尿病患者樹状細胞を用いたCD300eの機能解析:本研究では、劇症1型糖尿病患者との比較対照として、健常群、自己免疫性1型糖尿病患者群、2型糖尿病患者群を設定し、まず健常群を対象とした条件検定を行った。20mlの血液からマグネットビーズによるnegative selectionを行い、単球、樹状細胞ともに概ね1×107個採可能となった。単球をCD45+CD14+細胞、樹状細胞をCD45+CD11c+HLA-DR+細胞と定義してフローサイトメトリーを行った結果、CD300e発現率はいずれも9599%であった。さらに単球、樹状細胞をCD300e抗体にて24時間培養を行い、その後の遺伝子発現変化をPCR法にて現在解析中である。2)ウイルス感染症および急性発症1型糖尿病患者における血中抗CD300e抗体の測定:本研究では、現在までに、血中抗CD300e抗体の測定系を確認し、予備実験として数名の劇症1型糖尿病患者、インフルエンザ患者、健常者の血清中CD300e抗体価を測定した。その結果、劇症1型糖尿病患者の抗体価が、インフルエンザ患者、健常者よりも高い傾向にあり、同抗体上昇の疾患特異性が一層裏付けらえる結果が得られている。本研究は今後も継続し、検体数を増やす予定である。3)患者iPS細胞由来膵β細胞モデルを用いた劇症1型糖尿病新規鍵分子の同定:本研究では、劇症1型糖尿病iPS細胞クローン、健常人iPS細胞クローン由来インスリン陽性細胞にpoly (I;C)トランスフェクションを施行した。1)に関して、平成30年度は実験系の確立を目標としていた。現在、健常群での実験条件検定が概ね完了し、本格的に患者群で実験を重ねていく段階に来ている。2)に関して、平成30年度は各群20名の抗体価測定を目標としていた。現在、各群数名の測定が完了しており、測定系の再現性も確認されている。対象検体の収集も順調であり、ほぼ予定通り研究は完了する見込みである。3)に関して、平成30年度はiPS細胞由来インスリン陽性細胞へのpoly (I;C)トランスフェクションを施行した。以上のように研究はおおむね順調に進展している。当初の計画を中心に、平成31年度は以下の検討を行う。1)劇症1型糖尿病患者樹状細胞を用いたCD300eの機能解析:健常者を対象に構築された実験系を用いて、対象を劇症1型糖尿病患者、さらに患者背景をマッチさせた自己免疫性1型糖尿病患者、2型糖尿病患者へと拡大する。4群間における単球・樹状細胞上に発現するCD300e分子発現量の相違を明らかとし、さらにCD300e抗体、control IgG、LPS刺激による反応性の違いを、IL-6,8,10、TNF-αの遺伝子発現量、および分泌量によって解析する。2)ウイルス感染症および急性発症1型糖尿病患者における血中抗CD300e抗体の測定:引き続き、既に準備された検体を用いて解析を行う。劇症1型糖尿病発症時の経過(感冒様症状の有無など)と抗体価との関連を統計学的手法により明らかとし、さらに対照となるインフルエンザ患者のものと比較することによって、劇症1型糖尿病発症初期に確認されたCD300e抗体価の上昇が、疾患特異的なものか、先行するウイルス感染を反映したものかを解明する。3)患者iPS細胞由来膵β細胞モデルを用いた劇症1型糖尿病新規鍵分子の同定:poly (I;C)トランスフェクションを進め、インスリン陽性細胞のみFACSにて単離し、ISG15, PKR, Mx, 2,5-OASの発現および、ネクローシス経路、アポトーシス経路に関わる分子の遺伝子発現やリン酸化を評価する。また、PD-L1など免疫調節因子やウイルス受容体の遺伝子発現も検討する。同時にMIN6細胞を用いて、膵β細胞死に関連する候補遺伝子の解析を行う。以上の結果より、膵β細胞破壊の機序を解明する。これらのことで差異が確認できなかった場合、RNAマイクロアレイによって網羅的な原因遺伝子解析を行う。これらの方策は研究代表者のもと、研究分担者、大学院生を組織して推進していく。

その結果、劇症1型糖尿病患者の抗体価が、インフルエンザ患者、健常者よりも高い傾向にあり、同抗体上昇の疾患特異性が一層裏付けらえる結果が得られている。本研究は今後も継続し、検体数を増やす予定である。3)患者iPS細胞由来膵β細胞モデルを用いた劇症1型糖尿病新規鍵分子の同定:本研究では、劇症1型糖尿病iPS細胞クローン、健常人iPS細胞クローン由来インスリン陽性細胞にpoly (I;C)トランスフェクションを施行した。1)に関して、平成30年度は実験系の確立を目標としていた。現在、健常群での実験条件検定が概ね完了し、本格的に患者群で実験を重ねていく段階に来ている。2)に関して、平成30年度は各群20名の抗体価測定を目標としていた。現在、各群数名の測定が完了しており、測定系の再現性も確認されている。対象検体の収集も順調であり、ほぼ予定通り研究は完了する見込みである。3)に関して、平成30年度はiPS細胞由来インスリン陽性細胞へのpoly (I;C)トランスフェクションを施行した。以上のように研究はおおむね順調に進展している。当初の計画を中心に、平成31年度は以下の検討を行う。1)劇症1型糖尿病患者樹状細胞を用いたCD300eの機能解析:健常者を対象に構築された実験系を用いて、対象を劇症1型糖尿病患者、さらに患者背景をマッチさせた自己免疫性1型糖尿病患者、2型糖尿病患者へと拡大する。4群間における単球・樹状細胞上に発現するCD300e分子発現量の相違を明らかとし、さらにCD300e抗体、control IgG、LPS刺激による反応性の違いを、IL-6,8,10、TNF-αの遺伝子発現量、および分泌量によって解析する。2)ウイルス感染症および急性発症1型糖尿病患者における血中抗CD300e抗体の測定:引き続き、既に準備された検体を用いて解析を行う。劇症1型糖尿病発症時の経過(感冒様症状の有無など)と抗体価との関連を統計学的手法により明らかとし、さらに対照となるインフルエンザ患者のものと比較することによって、劇症1型糖尿病発症初期に確認されたCD300e抗体価の上昇が、疾患特異的なものか、先行するウイルス感染を反映したものかを解明する。3)患者iPS細胞由来膵β細胞モデルを用いた劇症1型糖尿病新規鍵分子の同定:poly (I;C)トランスフェクションを進め、インスリン陽性細胞のみFACSにて単離し、ISG15, PKR, Mx, 2,5-OASの発現および、ネクローシス経路、アポトーシス経路に関わる分子の遺伝子発現やリン酸化を評価する。また、PD-L1など免疫調節因子やウイルス受容体の遺伝子発現も検討する。同時にMIN6細胞を用いて、膵β細胞死に関連する候補遺伝子の解析を行う。以上の結果より、膵β細胞破壊の機序を解明する。これらのことで差異が確認できなかった場合、RNAマイクロアレイによって網羅的な原因遺伝子解析を行う。これらの方策は研究代表者のもと、研究分担者、大学院生を組織して推進していく。(理由)当初の計画の手順を一部修正し、次年度以降に使用する予定が生じたため、次年度使用額が生じた。すなわち、iPS細胞由来インスリン陽性細胞を用いた検討を予定していたが、それらは主に平成31年度以降に施行するように計画修正としたためである。(使用計画)サイトカイン等測定キット購入費用、FACSおよび免疫組織化学に使用する抗体と染色キット、遺伝子発現量測定のためのキット、幹細胞培養を含む細胞培養に関する費用、DNA抽出と塩基配列同定のためのキット購入費用など、計画にしたがって研究費を使用する。
清田政信における「オブジェ」概念の考察

平成28年度は、平成26年度及び27年度までに集めた資料・文献をもとに研究ノートの作成を行い、これまでの成果をまとめる作業を進めてきた。ただ、今年度末までに研究課題題目の論文を完成させるまでには至らなかった点については、研究計画書の予定からやや遅れをとってしまったが、平成29年度中に学会で口頭発表を行い、学術雑誌へ投稿するよう準備を進めている。平成28年度の具体的な研究実施状況については以下に記す。平成27年度までの研究成果により、清田政信の「オブジェ」の思想を分析するにあたって、ジェンダーの視点が必要であることがわかったことから、平成28年度前半は、彼が理論的に参照する森崎和江の諸民族・諸階級横断的な女性論を整理し、その成果を「カルチュラル・タイフーン2016」にて口頭発表「「集団的エロス」に向けてー森崎和江『第三の性』を中心に」を行った。1956年の「島ぐるみ土地闘争」以後の「敗北的状況」を受け、詩や思想の転換が必要とされた60年代の初頭に、清田政信はその後の沖縄に求められる思想的課題をエッセイ「オブジェへの転身」で宣言し、以後、彼自身は詩作においてその課題に取り組んだ。平成28年度後半は、こうした清田の思想やその実践を分析するべく、主に60年代の彼の詩作品及び詩論を再読し、これまで収集・整理してきた歴史学やジェンダーに関する文献や資料を活用しながら総合的に検討した。また、清田より少し時代的に後輩にあたる複数の詩人に直接会い、当時の時代状況や彼らの間で共有していた思想的課題などについて教えを受けた。現在、これらの成果を論文化することに努めている。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、計画書の予定通り、平成27年度以降に研究成果発表を行うための基礎的知識をつける時期となった。具体的には、清田政信の作品を読解するにあたって必要となる歴史的事象や彼の同時代人の作品の把握、および理論的文献の検討、主にジェンダー・セクシュアリティ理論や美学に重点を置いて研究を進めた。また、60年代70年代の清田の作品を読解することと、「沖縄研究」が抱える現代的課題に取り組むこととが不可分ではないということを考察するために、彼の問題意識を引き継ぎながら活動する現代作家・崎山多美の作品分析も始めた。成果発表としては、『言語社会9』に、崎山多美についての論文を発表し、また、『世界文学・語圏横断ネットワークCross-Lingual Network』で同じく崎山多美の言語使用をヴァルター・ベンヤミンの言語論と結びつけた口頭発表を行った。平成27年度は、計画書の予定通り、平成26年度に集めた資料・文献の読解を進めながら研究ノートの作成を行い、その成果を表象文化論学会および「北東アジア“境界線"ワークショップ沖縄、台湾、香港、済州」研究会で口頭発表を行った。また、表象文化論学会で発表した内容を論文にまとめ、雑誌『POSSE 29』に投稿した。平成26年度の実績報告書では、現代小説家・崎山多美の作品に表現される「音」を分析することが清田政信の「オブジェ」概念の解釈に役立つだろうと記した。そのため、平成27年度前半では、彼女の諸作品の「音」の分析に取り組み、一つの論文としてまとめた(前述の雑誌『POSSE 29』掲載論文)。崎山の作品の分析を行う過程で、フェミニズムの視点を取り入れる必要性が見いだされたこと、また清田自身も彼と同時代に活動していた「ウーマン・リブ」の先駆者と言われる森崎和江の「女」の概念を積極的に取り入れようとしていたことから、平成27年度の後半では、1960年代末頃から盛り上がり始めた第二派フェミニズムとの関連性から森崎のテクストの分析に集中した。その成果の一部を「北東アジア“境界線"ワークショッップ沖縄、台湾、香港、済州」研究会で発表した。本研究は、清田政信を中心とした60年代70年代の作品に、現在の「沖縄研究」の抱える課題の突破口を見出す可能性があるという仮説を立て、そこに至る具体的方法として、彼の「オブジェ」概念の解明を目指している。平成26年度および平成27年度の研究を通して、その概念が概ね明らかになってきたのみならず、それが持つ限界の所在が見出された。しかし、その限界は現代まで蓄積されたフェミニズム理論を参照することで乗り越えられ得るという認識にまで至った。平成28年度は、清田の「オブジェ」概念を具体的に明らかにすることを試みつつも、それに批判的検討を加える作業を通して、それを無批判に現在に当てはめるということはせず、そこから現代的意義を導きだすことを目指す。

平成27年度までの研究成果により、清田政信の「オブジェ」の思想を分析するにあたって、ジェンダーの視点が必要であることがわかったことから、平成28年度前半は、彼が理論的に参照する森崎和江の諸民族・諸階級横断的な女性論を整理し、その成果を「カルチュラル・タイフーン2016」にて口頭発表「「集団的エロス」に向けてー森崎和江『第三の性』を中心に」を行った。1956年の「島ぐるみ土地闘争」以後の「敗北的状況」を受け、詩や思想の転換が必要とされた60年代の初頭に、清田政信はその後の沖縄に求められる思想的課題をエッセイ「オブジェへの転身」で宣言し、以後、彼自身は詩作においてその課題に取り組んだ。平成28年度後半は、こうした清田の思想やその実践を分析するべく、主に60年代の彼の詩作品及び詩論を再読し、これまで収集・整理してきた歴史学やジェンダーに関する文献や資料を活用しながら総合的に検討した。また、清田より少し時代的に後輩にあたる複数の詩人に直接会い、当時の時代状況や彼らの間で共有していた思想的課題などについて教えを受けた。現在、これらの成果を論文化することに努めている。本研究は当初、清田政信を中心とした60年代70年代の作品に、現代の「沖縄研究」が抱える課題の突破口を見出す可能性があるという仮説を立てていた。その認識は依然として変わらないのだが、理論的文献の検討が進むにつれ、その時代の作品の問題点も見えるようになってきた。それに伴い、清田の問題意識を共有しながらも、彼らの時代の問題点を乗り越えながら活動している現代作家・崎山多美の作品の意義を見出すようになった。現代の作品からの視点を参照することで、清田の活動した60年代70年代の可能性と限界を、「沖縄研究」の現代的課題の観点から整理することができるだろうと考える。平成26年度および平成27年度の研究を通して、清田政信の「オブジェ」概念の考察には、フェミニズムの観点が必要不可欠であることがわかった。したがって、平成28年度は清田が活動していた同時期(1960年代末以降)に勃興したフェミニズムの見識を整理する。その後、それを参照しながら清田の「オブジェ」概念をまとめ、口頭発表および論文発表を行うことを予定している。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度では崎山多美の作品に表れる「音」の分析を始めたのだが、それが清田の「オブジェ」概念を解釈するのに役立つものだと考える。それゆえ平成27年度の前半では、引き続き崎山多美における「音」について分析を行い、研究発表を行う予定である。その後、後半で清田の「オブジェ」に取り組むことを予定している。平成27年度は、平成26年度に整理した基礎的知識を応用し、研究発表を積極的に行いたい。