hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
栄養生理学的制御によるタンパク質分解関連遺伝子ＦＢＸＯ２２発現調節機構の解明

RU486単独ではFBXO22ならびにアトロジンー1発現に影響は及ぼさなかった。一方、デキサメタゾンによるFBXO22ならびにアトロジンー1発現に対する作用はRU486によりキャンセルされた。次に、デキサメタゾンによるFBXO22ならびにアトロジンー1発現に対する作用をRNA干渉技術を用いてグルココルチコイドレセプターを介した作用によるものかを明らかにするため、鶏培養筋肉細胞にグルココルチコイドsiRNAを導入し、デキサメタゾン含む培地で培養した。その結果、グルココルチコイドsiRNAを導入した細胞では、デキサメタゾンによるFBXO22ならびにアトロジンー1発現に対する作用はキャンセルされた。以上の結果は、鶏骨格筋において、FBXO22ならびにアトロジンー1遺伝子は、グルココルチコイドにより、グルココルチコイドレセレプターを介し発現調節されているが、その下流の調節機構が異なる可能性が示唆された。農学培養筋肉細胞を用いて、骨格筋におけるFBXO22の遺伝子発現をアトロジン-1遺伝子発現と比較し、生理学的制御について検討することを目的とし、培養筋肉細胞を血清飢餓で培養し、その後、血清を含む培地で培養し、FBXO22遺伝子発現には血清の影響は見られなかったが、アトロジン-1遺伝子発現は血清飢餓で増加し、血清を含む培地で再び培養すると減少することが明らかになった。IGF-IならびにDexを用いて、培養筋肉細胞のFBXO22およびアトロジン-1の遺伝子発現に対する影響を調べ、培養筋肉細胞において、IGF-Iは、FBXO22遺伝子発現には影響を及ぼさないが、アトロジン-1遺伝子発現は抑制すること、Dexは、FBXO22遺伝子発現を抑制し、アトロジン-1遺伝子発現は増加させることを明らかにした。培養筋肉細胞において、甲状腺ホルモンのFBXO22およびアトロジン-1の遺伝子発現に対する影響を調べ、その結果、FBXO22およびアトロジン-1の遺伝子発現には甲状腺ホルモンは影響しないことを明らかにした。以上の結果から。FBXO22およびアトロジン-1の遺伝子は、同じF-Boxタンパク質であるが、培養筋肉細胞において生理学的制御機構が異なる可能性が示唆され、また、両遺伝子ともグルココルチコイドで調節されているが、制御機構が異なる可能性が考えられたことから、研究目的を概ね順調に達成していると思われる。ニワトリヒナを用い、骨格筋におけるFBXO22の遺伝子発現をアトロジンー1(FBXO32)遺伝子発現と比較し、栄養生理的制御について検討した結果、FBXO22およびアトロジンー1の遺伝子発現の組織特異性を明らかにし、2つの遺伝子の発現に違いがあることを明らかにしたことは、重要な知見である。また、アトロジンー1遺伝子発現は、骨格筋に比べ、筋胃で10倍以上高いことを明らかにしたことにより、ニワトリ特異的なアトロジンー1遺伝子発現制御機構が存在する可能性を見出した。
ＸＭＡＳＳ検出器を用いた季節変動による暗黒物質の直接探索

平成28年度は、XMASSのデータを用いて、太陽起源のカルツァ=クライン・アクシオン(KKアクシオン)探索を季節変動解析によって行った。探索の結果、有意な信号は見つからず、太陽起源KKアクシオンの存在に対し初めての実験的制限を与えられる見込みである。アクシオンは強いCP問題と呼ばれる未解決問題を解決するために提唱された未発見の素粒子である。一方で、大きな余剰次元と呼ばれる模型がゲージ階層性問題の解決のために提唱されている。ゲージ階層性問題とは、重力のエネルギースケールが他の力のスケール(電弱スケール)よりも圧倒的に大きいという問題である。大きな余剰次元模型では重力が余剰次元中を伝播するが、アクシオンが余剰次元中を伝播する可能性も議論されている。アクシオンが余剰次元中を伝播すると、重力の場合と同様、アクシオンを導入するときに必要となるエネルギースケールが電弱スケールよりも非常に大きいことを説明できる。この場合、通常のアクシオンよりも質量の大きいKKアクシオンが観測されるはずである。さらに、通常のアクシオンと同様、KKアクシオンも太陽などの恒星中で生成されると考えられる。太陽でつくられたKKアクシオンのうち、運動量の小さいものは太陽の重力によってトラップされ、その崩壊が地球上の検出器で観測されることが期待される。本研究では、XMASSの低閾値、大容量、低バックグラウンド、長期安定運転などの特長を活かし、季節変動という独自の方法で太陽KKアクシオンが探索可能であることを示した。探索の結果、有意な季節変動は観測されず、太陽起源KKアクシオンに初めて実験的な制限を与えた。現在この結果を論文にまとめており、平成29年度の早い時期に出版予定である。さらにこの内容を基に学位論文を執筆し、来年度以降、学位を取得する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、XMASS実験の次世代検出器(XMASS-1.5)のための光電子増倍管(PMT)の開発と、様々な物理に対するXMASSが持つ感度についての研究を行った。現行のXMASS-I検出器では、PMTに含まれるアルミニウム由来のバックグラウンド(BG)事象が、検出器内部に再構成され、有効体積内に入り込んでしまうことが分かっている。XMASS-1.5ではこの問題を解決するため、PMTの構造を改良して事象再構成の性能を上げ、より放射性不純物の少ない材料を使用することでさらなる低BG化を測る。今年度、XMASS-1.5に使用するPMTの試作機が完成したので、その性能試験を行った。試験項目は1光電子利得、暗電流、アフターパルス、時間性能などで、十分な性能を有することが確認できた。また、耐圧・真空試験や、液体キセノン中での動作確認も行った。これらの成果は9月の日本物理学会において発表した。また、PMTに使用する放射性不純物の少ない新材料の開発を企業と協力して行っている。XMASSグループは、2015年7月に2013年11月から2015年3月までのデータを用いた、暗黒物質の季節変動の探索結果を発表した。この結果は現在論文として投稿中である。今後はさらにデータ取得を継続し、より精度を上げて季節変動の探索を行う。また、今回の結果から、DAMA実験が主張する領域の大部分を排除できたため、様々な暗黒物質のモデルを想定して探索する必要がさらに高まっている。また、XMASSのような大質量で低BGな検出器は、暗黒物質以外にも様々な物理を研究できる。そのため、いくつかの物理についてXMASSで研究するための予備研究を行った。その結果、XMASSは十分な感度を持つことが分かったので、今後これらの研究も行っていく。新型光電子増倍管の試験は順調に終わり、期待通りの性能を持つことを確認できた。また、最初の1年間のデータを用いた季節変動の解析結果が発表された。さらに、これまで得られた大統計のデータからXMASSが様々な新物理に対して十分な感度を持つ可能性を明らかにできた。

探索の結果、有意な季節変動は観測されず、太陽起源KKアクシオンに初めて実験的な制限を与えた。現在この結果を論文にまとめており、平成29年度の早い時期に出版予定である。さらにこの内容を基に学位論文を執筆し、来年度以降、学位を取得する予定である。平成28年度は、さらに統計をため、よりよい精度で季節変動の探索を行うとともに、XMASSを用いた新物理探索のためのデータ解析を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔粘膜創傷治癒におけるレプチンの新規治療薬としての可能性

抗肥満ホルモンとして知られるレプチンが最近唾液中にも存在することが報告されている。そこで、今回われわれは、レプチンの多彩な生理作用、特に血管新生促進作用や皮膚角化細胞の増殖促進による創傷治癒促進作用などに着目し、口腔粘膜創傷治癒の促進薬としてレプチンを利用できる可能性について検討した。その結果、化学熱傷モデル動物においてレプチンは口腔粘膜の創傷治癒を促進し、さらにその効果は細胞の遊走および血管新生によるものであることを見出した。これらの結果によりレプチンを口腔粘膜創傷治癒促進薬として利用できる可能性を強く示唆した。未曾有の超高齢社会を迎えたわが国では、口腔粘膜疾患、ドライマウスなどの口腔内科的疾患が増加してきている。一方、悪性腫瘍に対する化学療法や放射線療法、造血幹細胞移植に代表される先進的治療技術の実施に伴って発症する重篤な口腔粘膜炎の管理、口腔ケアの必要性・重要性が注目されてきている。今後ますます多くの国民がこのような治療の対象となると予想されることから、口腔粘膜炎の発症予防、進行抑制、さらには効果的治療のための手段を確立しておくことが喫緊の課題といえる。一方、レプチンは白色脂肪組織から分泌され、摂食抑制とエネルギー消費亢進、骨形成促進作用、血管新生促進作用などが報告されている。興味深いことに、このレプチンが最近、唾液中に存在することが明らかとなっているが、その口腔内における生理的役割については未だ不明である。しかし、これまでのレプチンが血管新生促進作用を有することや、皮膚における創傷治癒を促進していることなどを考え合わせると、レプチンが口腔粘膜においても創傷治癒に促進的に働く可能性があることに着目した。昨年度までに口腔粘膜上皮細胞におけるレプチン受容体の発現についてラビットおよびヒトの口腔粘膜組織およびそれぞれの培養細胞においてその発現を確認した。そこで、口腔粘膜上皮細胞に対するレプチンの影響について、その増殖・分化・細胞遊走について検討したところ、レプチンが細胞遊走を促進していることが確認できた。今年度は実際に日本家兎の歯肉に化学熱傷を作製し、レプチンを局所投与したところ、レプチン投与により創傷治癒期間が短縮されることが確認された。このとき明らかな副作用は認められず、レプチン投与が口腔粘膜創傷治癒を促進することが明らかとなった。今後はさらに詳細なメカニズムについて検討を進める予定である。そこで、今年度は、口腔粘膜上皮細胞におけるレプチン受容体の発現についてラビットおよびヒトの口腔粘膜組織およびそれぞれの培養細胞においてその発言を確認し、それら受容体がシグナル伝達にかかわり機能性受容体であることを確認した。今後は、実際にレプチンを用いて創傷治癒促進が可能かどうかについて検討を進める予定である。今後ますます多くの国民がこのような治療の対象になると予想されることから、口腔粘膜炎の発症予防、進行抑制、さらには効果的治療のための手段を確立しておくことが喫緊の課題といえる。

しかし、これまでのレプチンが血管新生促進作用を有することや、皮膚における創傷治癒を促進していることなどを考え合わせると、レプチンが口腔粘膜においても創傷治癒に促進的に働く可能性があることに着目した。昨年度までに口腔粘膜上皮細胞におけるレプチン受容体の発現についてヒトの口腔粘膜組織およびそれぞれの培養細胞においてその発現を確認した。そこで、口腔粘膜上皮細胞に対するレプチンの影響について、その増殖・分化・細胞遊走について検討したところ、レプチンが細胞遊走を促進していることが確認できた。また、分化についてもリアルタイムPCR法にて上皮関連分子の発現に影響することが見出された。実際に日本家兎の歯肉に化学熱傷を作製し、レプチンを局所投与したところ、レプチン投与により創傷治癒期間が短縮されることが確認された。このとき明らかな副作用は認められず、レプチン投与が口腔粘膜創傷治癒を促進することが明らかとなった。今後は臨床応用を目指していく予定である。外科系歯学本研究では、今年度は、実際に実験用動物を用いてレプチン投与により創傷治癒促進が可能であるかどうかを検討する予定であったが、概ね順調に解析を進められており、現時点では本研究は概ね順調に進展していると考えている。本研究では、今年度は、口腔粘膜上皮細胞におけるレプチン受容体の発現の検討、レプチン受容体の機能の確認、口腔粘膜上皮細胞の増殖に対するレプチンの影響について検討する予定であったが、概ね順調に解析を進められており、現時点では本研究は概ね順調に進展していると考えている。今後はこれまでに得られている結果を基に、さらに詳細なレプチンによる口腔粘膜創傷治癒促進効果のメカニズムについて検討を進める予定である。実際に促進効果の認められた組織切片を利用して、上皮層の変化の組織学的検討、上皮下組織の血管新生促進効果の有無等について免疫組織学的に検討するとともに、また、in vitroでも口腔粘膜上皮細胞に加えて、歯肉線維芽細胞に対するレプチンの影響についても検討し、レプチンの作用機序について解明を進める予定である。今後はこれまでに得られている結果を基に、さらに詳細に口腔粘膜上皮細胞の増殖に対するレプチンの影響の検討のため、口腔粘膜上皮細胞の培養時に各種濃度のレプチンを添加し、その増殖に対する影響をクリスタルバイオレット法などにより検討する。また、口腔粘膜上皮細胞の培養において、コンフルエント時に培養dishの中央で2 mm程度の幅で細胞を剥離し(スクラッチアッセイ)、この空隙への細胞の増殖と遊走について、レプチン添加群と非添加群において比較検討する。また、口腔粘膜上皮細胞の分化に対するレプチンの影響の検討のため、口腔粘膜上皮細胞の培養時にコンフルエント後から各種濃度のレプチンを添加し、その分化に対する影響について、上皮細胞のそれぞれの分化段階で発現するマーカーであるinvolucrin、transglutaminase、keratin1、4、10、13、および14、filaggrin、defensin、caspase 3および14などを指標に検討する。
政治的カリカチュアを素材とするドイツ語イディオム学習・教授法に関する基礎研究

本研究課題遂行初年度(平成10年度)においては、資料の収集と分類・整理が中心的な作業となった。資料収集は、ドイツの新聞、Badische Zeitung,Frankfurter Rundschauのマイクロ・フィルムを購入して、リーダー・プリンターを通して、カリカチュアとそのカリカチュアに関する記事をコピーした。また、インターネットによって、ベルリンで発行されているdie tageszeitungからも多くのカリカチュアを収集した。資料収集およびその整理・分類と平行して、それらを素材とするイディオム学習・教授法に関する考察も試みとしておこなった。その一つが「研究業績」の一番上にあげた論考である。第2年度においても、引き続き、資料収集を継続しておこなったが、作業の中心は、イディオム学習・教授法に関する考察に移行していった。政治的カリカチュアだけでなく、ウィットをも素材とすることによって、より効果的なイディオム学習・教授が行えるものと確信する。その方向の考察の結果を論文として公刊したものが「研究業績」の第2番目、第3番目の論考である。第3番目の論考は、1999年9月11日、西日本言語学会における研究発表を基にした論考である。研究課題遂行最終年度の目標は、まとめとしての作業である。平成56年度「日独イディオム対照研究」の研究課題で交付された科学研究補助金の目標でもあったのだが、本研究課題の最終目標は、日本語を母語とするドイツ語学習者のための「イディオム用例集」を編纂することにある。しかしながら、まだまだ素材と研究が不足している、と認めざるを得ない。とりわけ、ドイツ戦後史に関する調査が未だ十分とはいえないがゆえに、将来の課題として残さざるを得ない。報告者のこれまでのイディオムに関する研究をまとめる意味で、「ドイツ語イディオム学習・教授法に関する総合的研究-日独イディオム比較・対照研究の視点から」と題する博士論文(400字詰め原稿用紙換算1170枚)を作成した(2001年2月26日広島大学大学院文学研究科提出、3月5日審査受理)。この論文の本論第二部「ドイツ語イディオム学習・教授法に関する研究」に、本研究課題による研究成果のほとんどを注ぎ込むことになった。他に公刊した論文は、「研究業績」の最後に挙げたものである。政治的カリカチュアは、イディオム学習のための極めて有効な素材であるとともに、学習目標言語文化圏に関する種々の洞察を得ることのできる貴重なランデスクンデの素材でもある。そのことはウィットについてもいえる。ドイツ語教材としてのウィットについても、その可能性を追求していくことが必要である。本研究課題を申請するに当たって、「研究目的」と「研究計画・方法」に記したように、本研究初年度においては、資料の収集と分類・整理が中心的な作業となった。資料収集に当たっては、その資料源としてドイツの新聞のマイクロ・フィルムを入手することによって行うのが一番効率的であると考えた。

イディオムを下敷きにしたカリカチュアがどれほど描かれているかという点から資料となる新聞を選定した。現行のドイツの日刊、週刊新聞で、政治的カリカチュアが掲載されていない新聞は、きわめて希である。しかしながら、本研究のテーマにとって利用可能なカリカチュアが掲載されている新聞は、それほど多くはない。その理由は、カリカチュアの描き手のイディオム能力、そして想定されている新聞の読者層のイディオム能力、そしてカリカチュアが掲載されている当日の新聞の記事全体と紙面のプロフィールとの関連といった要因によって、カリカチュアの質が左右されているからである。つまり、当日の記事の内カリカチュアの描き手にとって画材として一番適切だと判断された記事に関して、その記事をさらに説明的に補足し、記憶に留めやすくするといった、いわば解説的な内容のカリカチュアが意外と多いのである。他方、当該の政治的、経済的、社会的、文化的な出来事に対するカリカチュアの描き手自身の批判的なコメントを前面に押し出しているカリカチュアもある。そして、このような方向のカリカチュアにイディオムを下敷きとしたものが多いことに気づいた。そのような観察に基づいて、資料として入手したものは、Frankfurter RundschauとBadische Zeitungである。他方、将来における研究の拡大を睨んで、ドイツの風刺雑誌の代表格゙Simplificismus′′のマイクロ・フィルムも入手した。これらのマイクロ・フィルムから、資料として適切なカリカチュアを探し出し、コピーするという作業を行った。その際作業補助を稼働した。資料の整理・分類は、まだ途上にある。研究成果としては、1998年8月に公刊された論文(Yasunari Ucda:Die Deutsche Einheit undidiomatische Wendungen in politischen Karikaturen.In:Hans Barkowski(Hrsg.),Deutsch as1 Fremdsprache weltweitinterkulture11?Wien:Edition Vo1kshochschule,1998,141-160)を挙げておく。これは、申請の際「研究業績」の1.としてリスト・アップしたものだが、校正の際に、本研究の成果を取り込む形で内容的な補足を行ったということから、本研究成果の一部として挙げておく。この論文は、本研究課題に沿ったものであり、ドイツ統一を報じた新聞記事との関連で掲載されたカリカチュアで、イディオムを下敷きにしたものを拾い上げ、ベルリンの壁の崩壊からドイツ統一に至る過程に関する論述を基軸にしながら、ドイツ語のイディオムと日本語のイディオム表現とを比較・対照しながら、ドイツ語授業における取り扱いについて考えたものである。本研究課題を申請するに当たって、「研究目的」と「研究計画・方法」に記したように、本研究遂行第2年度においては、資料の収集を継続しながら、収集した資料の分類・整理が中心的な作業となった。
免疫ネットワークを用いた多脚歩行ロボットの歩容の自己組織化

生体内情報処理機構の重要な一つである免疫系に関しては近年医学・生理学的研究が飛躍的に進み、次第にその機能原理が明らかになりつつある。それによると、免疫系はウィルス等の抗原を排除する様々な種類の抗体間で密接に連絡を取り合ってネットワークを形成し、システムレベルで機能していることがわかってきた。また免疫系は同時に免疫寛容、免疫記憶、学習機能といった工学的見地から眺めても非常に興味深い機能も併せて有している。しかしながら、免疫系は、他の生体内情報処理機構である脳神経系、遺伝系に比べて工学的見地からの研究は皆無に等しく、その機能の工学的模擬ならびに応用は新たな自律分散情報処理機構の構築に有用であると考えられる。そこで本研究では、自律分散制御の適切な問題である多脚歩行ロボットの歩容(歩行パターン)獲得を例にとり、免疫学的見地からのアプローチを試みた。平成6年度の研究では、免疫系の有する重要な機能の一つである『自己・非自己の識別機能』に着目した手法の開発を行った。具体的には、歩行ロボットの各脚にコントローラを用意し、これを抗体を見なし、これらを結合することにより免疫ネットワークを構成する。ここで各コントローラの状態変数を抗体の濃度に対応させる。ロボットが転倒することなく歩行できる適切な歩行パターンを阻害する脚運動をウィルスに冒された非自己の脚と考え、このような脚を上述の免疫ネットワークを用いて検出・排除を繰り返すことにより、任意の脚状態から適切な歩容を獲得することが可能となった。今後の課題としては、環境に応じた様々な歩容の実現ならびに抗原の存在を陽に用いた免疫ネットワークの工学的実現が挙げられる。現在これらの問題を解決する新しい免疫ネットワークの構築を行っている。
民事判決原本の保存と利用の方法に関する総合的研究

廃棄されることになっていた民事判決原本は、最高裁の理解を得て、研究資料としてとりあえず一時的に、各高等裁判所に近接する10国立大学で分散保存することとなり、現在その移管作業が進行中である。これに対応して、我々は、この民事判決原本を大学で保存し研究資料として利用するうえで不可欠な事項について、総合的な見地から研究するために、他分野の研究者の意見を聴取するためのシンポジウムを、大阪(平成6年9月17日)と東京(平成6年12月3日)で開催するとともに、個別問題について掘り下げた研究を効率的に行うために研究グループを設置し、精力的に研究を進めた。まず、この2度にわたるシンポジウムでは、主として歴史学を専攻する研究者との間で、民事判決原本の保存のもつ意味や、これまでの研究の体験、今後の研究のための保存の在り方について率直な意見を交わすことができた。次に、個別問題に関する研究グループとしては、本研究の分担者が中核となって、(1)判決原本の保存をどのような方法でするかについて古文書の保存の専門家をも交えて研究を行う「保存対策分科会」、(2)判決原本を利用した研究に際して問題になり得る裁判当事者のプライバシーの保護をどのようにすべきかを考える「プライバシー分科会」、(3)裁判所から移管された判決原本の保存管理と今後の学術研究の為に判決原本をデータベース化することの可能性とその方策を探る「データベース分科会」、(4)民事判決原本が諸外国でどのように保存され、利用されているのか、特にその場合どのようなことが問題にされているのかを主要国について探る「外国法制分科会」、及び、(5)今後この民事判決原本はどのような機関によってどのような組織の下で保存され利用されるべきかを探る「恒久計画策定分科会」に分かれて研究を進めた。それぞれの成果は、雑誌等で近く公表の予定。
分子標的治療薬が腎癌細胞のPD-L1発現に及ぼす影響とその機序の解明

Everolimus(EVE)が癌細胞のPD-L1発現に与える影響を解析し、EVEと抗PD-L1抗体の単独及び併用療法の抗腫瘍効果について検討した。(1)ヒト(786-O)及びマウス(RENCA)腎癌細胞株をEVEで24-48時間treatしFCMでPD-L1発現量の変化について解析を行った。EVEはPD-L1の発現を濃度及び時間依存性に増強することがわかった。(2)RENCAを免疫正常BALB/cマウス皮下に移植し、1vehicle単独群2EVE単独群3抗PD-L1抗体単独群4エベロリムス+抗PD-L1抗体の併用療法群の抗腫瘍効果について検討した。EVEに抗PD-L1抗体を併用することでcontrol群、EVE単独群に比較して有意に抗腫瘍効果の増強を認めた。(3)摘出腫瘍についてKi67、TUNELで増殖能、アポトーシスを評価した。腫瘍増殖能はEVE単独群及びEVE+抗PD-L1抗体併用群でvehicle群に比較して有意に低下を認めた。腫瘍のアポトーシスについては抗PD-L1単独群及びEVE+抗PD-L1抗体併用群で有意に増加していた。(4)上記xenograft中の腫瘍浸潤リンパ球数について、免疫染色(CD3,CD8)で評価を行った。腫瘍浸潤リンパ球数については、CD3陽性細胞数及びCD3陽性細胞に対するCD8陽性細胞の割合も、抗PD-L1抗体単独群及びEVE+抗PD-L1抗体併用群で有意に増加していた。これらの結果よりエベロリムスは腎癌細胞のPD-L1発現を増強するがその一方で、エベロリムスに抗PD-L1抗体を併用することで腫瘍浸潤リンパ球が増え、抗腫瘍効果を増強することが示唆された。免疫チェックポイント阻害剤については腎癌に対してすでに抗PD-1抗体(Nivolumab)が保険承認されている。Nivolumabの使用後に腫瘍浸潤リンパ球数が増加していると報告されており、本研究の結果もそれと矛盾しないものであった。EVEが腎癌細胞のPD-L1発現に対する効果を明らかし、マウスモデルにおけるEVE及び抗PD-L1抗体の抗腫瘍効果を評価することができた。今後PD-L1発現機序の解明のためにパスウェイ解析を行い、関連分子について腫瘍進展のバイオマーカーの可能性について検討予定である。
月資源利用を目指した先進的アルミナ還元技術の研究

月面における長期的活動および基地建設を可能にするために、月資源として豊富に存在する酸化アルミニウム(アルミナ)を還元し、資材として利用可能なアルミニウムと生命活動に不可欠な酸素に分離することを目標としている。この金属還元技術は、炭素などの大量の還元物質を用いた従来の金属精錬手法とは全く異なった先進のレーザー風洞技術を応用したものであり、ここではその収量向上を目指した学術的研究を行う。本年度は、レーザーアブレーション法においてレーザースポット径拡大実験を行い、以下の結論を得た。(1)レーザースポット径拡大によりプルーム径拡大および進展方向に対するプルーム長さ拡大が達成された。レーザースポット径の拡大倍率1.4倍に対して、プルーム径は1.4倍と等しかったが、プルーム長さは3倍程度と高い拡大倍率であり、プルーム中心の高温領域が拡大された。(2)アブレーション速度はレーザースポット径拡大により最大で2.5倍向上し、レーザーパワー2キロワットに対して毎秒2.6 mgとなった。単位面積当たりのアブレーション速度のレーザー強度に対する依存性はレーザースポット径によらなかったため、アブレーション速度の増加はアブレーション部の面積拡大によるものと考えられる。従って、さらなるレーザースポット径拡大によってアブレーション速度向上が達成されると期待できる。(3)アブレーションガス温度には上限が存在し、レーザースポット径によらず4100 Kと計測された。またこの時の還元率は32%と得られた。レーザースポット径を拡大してアルミナ焼結体に照射することで、予想していた以上にアブレーション速度およびアルミ還元率が向上し、目標としていた大量のアルミナ還元について、レーザーアブレーション還元法が有効であることを示すことができた。これまではアルミ原子を含む高温のアブレーションガスプルームの生成を中心に実験を進めてきたが、実際にアルミの収量が増えたことは確認していない。今後はアルミ金属の回収システムの改良を行って、生成物としてのアルミ金属の収量を計測し、評価することを計画している。月面における長期的活動および基地建設を可能にするために、月資源として豊富に存在する酸化アルミニウム(アルミナ)を還元し、資材として利用可能なアルミニウムと生命活動に不可欠な酸素に分離することを考える。これまで取り組んでいたアルミナ微粒子をレーザー支持プラズマによって還元する方法では、アルミナの供給量に対するアルミニウム発生量(モル還元率)が非常に少なかったので、この方法に代わって、アルミナ焼結体のアブレーションを利用して、モル還元率を大幅に向上させることを試みた.真空チャンバー内に設置したアルミナ焼結体表面にレーザーを直接集光し、アブレーションに必要な3,500 K程度まで加熱し、同時に真空チャンバー内に供給されるアルゴンガス流量を調整することで雰囲気圧を制御した.その結果、アブレーションプルームが焼結体の表面から定常的に発生し、アブレーションプルームの発光分スペクトルからAlの還元を確認した.このときアブレーションプルーム内の平衡温度は、雰囲気圧及びレーザー強度に応じて3100 Kから3700 Kと変化し、モル還元率及びエネルギー効率の最大値は雰囲気圧1.0 atm,レーザー強度2.6 GW/m2においてそれぞれ16.2%, 0.458%となった.1.アルゴンガス雰囲気下においてアルミナ焼結体をレーザーにより加熱することで、アブレーションプルームが焼結体の表面から定常的に生じた.アブレーション速度は雰囲気圧に依存しなかったが、レーザー強度に対して単調増加に変化し、レーザー強度2.6 GW/m2において8.9 kg/s m2であった.2.アブレーションプルームの発光スペクトル解析からアルミニウム原子の線スペクトルが観測され、アルミナの還元が確認された.アブレーションプルームの平衡温度は雰囲気圧及びレーザー強度に対して3,1003,700 Kの範囲で単調増加に変化した.3.モル還元率は雰囲気圧及びエネルギー強度に対して単調増加し、1 atm, 2.6 GW/m2において16%であった.雰囲気圧、およびレーザー強度を高めることで、さらに高い還元率が期待できる.4.エネルギー効率は、レーザー強度に対しては変化が単調でなく、最大効率は1 atm, 2.6 GW/m2において0.458%であった.これはエネルギー強度が高いほど、熱損失が増大することによるものだと考えられる.月面における長期的活動および基地建設を可能にするために、月資源として豊富に存在する酸化アルミニウム(アルミナ)を還元し、資材として利用可能なアルミニウムと生命活動に不可欠な酸素に分離することを目標としている。

従って、さらなるレーザースポット径拡大によってアブレーション速度向上が達成されると期待できる。(3)アブレーションガス温度には上限が存在し、レーザースポット径によらず4100 Kと計測された。またこの時の還元率は32%と得られた。レーザースポット径を拡大してアルミナ焼結体に照射することで、予想していた以上にアブレーション速度およびアルミ還元率が向上し、目標としていた大量のアルミナ還元について、レーザーアブレーション還元法が有効であることを示すことができた。アブレーション物質回収物のEDX分析の結果、黒色の物質が酸素欠陥型のアルミナであり、銀色の物質が金属アルミニウムであることが判明したが、これらの生成物の違いは高レーザー強度・低Ar雰囲気圧と低レーザー強度・高Ar雰囲気圧とでレーザーアブレーション時に起きる現象が異なることが原因であると考えている。まだ生成物の収量にばらつきが見られるので、今後確実な実験条件の再現と付着物質の同定が必要である。アブレーション時に光化学反応は起きておらず、レーザーは熱供給源としてアルミナの相変化に必要な熱を供給する役割のみを持つと推測している。液体アルミナの沸騰の仕方の違いで回収板付着物の様子の違いの説明を試みる。将来的に生成アルミニウムの回収系を検討する際、AlとOが気相で混在する限り再結合は冷却されれば常に起きることを念頭に置かなくてはならない。冷却されないうちに気相のこれらを分離するという方針も考えている。これまではアルミ原子を含む高温のアブレーションガスプルームの生成を中心に実験を進めてきたが、実際にアルミの収量が増えたことは確認していない。今後はアルミ金属の回収システムの改良を行って、生成物としてのアルミ金属の収量を計測し、評価することを計画している。他の研究テーマの実施に必要なため購入した炭酸ガスレーザー関係の消耗品(ZnSeレンズや可動ステージなど)を一部流用することにより今年度の研究を実施したため、次年度への繰り越しを行うことができた。来年度は、この繰り越し金を用いて半導体レーザー予加熱システムをもっと実用的な(エネルギー効率の高い)セラミック被覆モリブデン電熱コイル予加熱システムに置き換えることを計画している。
スコットランド啓蒙主義とジェイムズ・ホッグ

18世紀後半から19世紀初頭にかけてエディンバラを中心に花開いたスコットランド啓蒙主義の都会性を背景に考えたとき、「エトリックの羊飼い」と呼ばれた牧羊詩人ジェイムズ・ホッグは、スコットランドの土着性を体現することによって、都会趣味と著しい対照を成すと考えられる。The Blackwood's Magazineに連載された『アムブローズ館夜話』で造型された大酒のみで、服装や礼儀に頓着しない「羊飼い」像は、まさしくその典型例として読める。(後にロックハートが記した『ウォルター・スコット伝』において表象されたホッグ像もそれを強化している。)しかし同時に、ホッグ自身の自伝を調べてみると、ホッグ自身が、都会趣味とどのように向き合うかについて、相当程度意識的な自己劇化を図っていたことが理解される。彼の発行したThe Spyという雑誌がエディンバラの読者に受け容れられなかったことは、そこでの露骨な性描写が一因であったようだが、それをすべて作者の非都会性なり、無教養に帰することはできず、The Fraser's Magazineなどに正体を隠して投稿した記事などを参照すると、都会文化との齟齬を自覚しながらそれを逆手にとって、あえて「奇人」を振舞うというソフィスティケーションを身につけた詩人の姿が浮かび上がる。これはポストモダニズム批評が展開する作家像に思いのほか近づいていると考えられる。今後の課題は、19世紀の雑誌のコピーが必ずしも鮮明でないために、コンピュータ処理が思うように行かず、予定したテクスト分析がまだ残ったことである。
サルコペニア肥満における筋ミトコンドリア機能賦活化の意義

自然発症高血圧ラット(SHR)とWistar Kyotoラット(WKY)を用いた検討では、60週齢SHRはサルコペニアの表現型を示し過食負荷による影響を受けない一方で、60週齢WKYは過食によりサルコペニア肥満の表現型を示すことが明らかとなった。ミトコンドリア賦活作用を有するとされるカルニチン負荷により、筋量は増加しないものの筋力は増加し、その変化はSHRで顕著で、遅筋におけるミトコンドリア機能賦活化の関与が考えられた。骨格筋エコーは、臨床的に下肢筋力低下を簡便に捉える方法として有用であり、特に前頚骨筋の筋厚と筋輝度の評価がサルコペニアの評価に有用であると考えられた。初年度は、研究計画に従い、サルコペニア肥満動物モデルの確立を中心に行った。当初は50週齢の雄性SHR、WKYに対しての検討を計画であったが、実際には60週齢を用いた。普通食(ND)で飼育したSHR、WKYと高脂肪高炭水化物食(HFHSD)で飼育したSHR、WKY(肥満モデル)の4群を作成した。60週齢時に、前腕筋力、両側のヒラメ筋(SOL)、長指伸筋(EDL)、腓腹筋(GM)の摘出、血液採取、各種臓器摘出し、全ての重量測定を施行した。筋力はSHRでWKYと比較し有意に低く、また下腿筋重量は、SHRでWKYと比較しEDL/SOL、GM/SOL重量比が有意に低値であったが、腎、心重量は有意に大であった。WKYにおいて、HFHSDでNDと比較し、体重あたりの筋力、EDLとGM重量が有意に低値、空腹時血糖、内臓脂肪量は有意に高値であったが、SHRではそれらの差がみられなかった。以上から、HFHSDで飼育したSHRが、NDで飼育したWKY(正常モデル)と比較し、明らかな筋力、筋量低下を示したことから、本モデルのサルコペニア肥満モデルとしての妥当性が一部示された。現在、インスリン抵抗性の有無や炎症性サイトカイン濃度、採取筋の組織学的検討を遂行中であり、その後筋タンパク分解経路(Autophagyを含む)や筋サテライト細胞機能に関する遺伝子発現、タンパク発現を検討していく。また、筋収縮刺激システムの構築を平行して行い、ほぼシステムが完成する段階となっており、平成26年度には同じ60週齢SHR、WKYに対して本システムを用い、下腿筋の筋力測定と筋収縮の有無によるマイオカインへの影響も検討する予定である。臨床研究については、当科入院の生活習慣病患者を対象に骨格筋エコーを行った結果(約20例)、下肢筋力と前脛骨筋、腓腹筋の筋輝度、筋厚と相関がみられた。この結果を元に、平成26年度以降の計画を遂行する予定である。1サルコペニア肥満動物モデルの確立昨年来、60週齢の雄性自然発症高血圧ラット(SHR)と野生型(WKY)を用いたサルコペニア肥満モデルの妥当性検証を行っている。SHRはWKYと比較し筋量(特に速筋)が低下していたが、組織学的検討においても、SHRで筋断面積の平均、ミトコンドリア代謝能(SDH染色)ともにWKYと比較し低値であった。ユビキチンプロテアソーム系分子発現はSHRでWKYと比較し軽度低下を示したが、筋サテライト細胞マーカー分子Pax7発現については差がなかった(2014日本老年医学会総会にて発表)。昨年度中に完成した下腿筋強制収縮システム、筋力測定システムを用いた60週齢SHR、WKYを用いた実験を遂行中である。2骨格筋ミトコンドリア機能賦活化によるサルコペニア予防を目的とした介入研究1)動物実験:前実験としてF344ラットを用いた実験を施行した。カルニチン製剤(レボカルニチン、0.1%)を4週間投与し、60週齢時に前述の下腿筋強制収縮システムを用いて筋収縮前後の変化の検討も考慮しサンプルを収集した。現在、収集サンプルから組織切片作成、RNA、タンパク抽出を施行中であり、平成27年度上半期中に解析を行う。現在SHR、WKYに対してレボカルニチン投与実験を施行中である。2)臨床研究:事前研究として、昨年6月までに下腿骨格筋エコー施行し得た当科入院患者34名(平均年齢76歳)のデータを解析したところ、筋力、バランス機能、パフォーマンス能とは、前脛骨筋の筋厚、筋輝度が最も良く相関し、腓腹筋、ヒラメ筋との相関が良くなかったことから、前脛骨筋を用いた骨格筋エコー評価が、サルコペニアの簡便な診断法として臨床的有用性が高いと考えられた(2014年度日本老年学会総会にて発表)。カルニチン製剤による介入に関しては、現在倫理委員会審査用のプロトコールを作成中である。サルコペニア肥満における筋ミトコンドリア機能賦活化の意義を、基礎的かつ臨床的に明らかにすることを目的に以下の検討を行った。基礎研究において、自然発症高血圧ラット(SHR)と野生型であるWistar Kyotoラット(WKY)を用いた検討では、60週齢SHRはサルコペニア肥満というよりサルコペニアの表現型を示し、過食負荷による影響を受けない一方で、60週齢WKYは過食によりサルコペニア肥満の表現型を示すことが明らかとなった。ミトコンドリア賦活作用を有するとされるカルニチン負荷(4週間)により、筋量は増加しないものの筋力は増加し、その変化はSHRで顕著であり、遅筋におけるミトコンドリア機能賦活化の関与が考えられた。

高齢生活習慣病患者を対象とした臨床研究では、骨格筋エコーは臨床的に下肢筋力低下を簡便に捉える方法として有用であり、特に前頚骨筋の筋厚と筋輝度(筋質を反映する指標)の評価がサルコペニアの評価に有用であると考えられた。自然発症高血圧ラット(SHR)とWistar Kyotoラット(WKY)を用いた検討では、60週齢SHRはサルコペニアの表現型を示し過食負荷による影響を受けない一方で、60週齢WKYは過食によりサルコペニア肥満の表現型を示すことが明らかとなった。ミトコンドリア賦活作用を有するとされるカルニチン負荷により、筋量は増加しないものの筋力は増加し、その変化はSHRで顕著で、遅筋におけるミトコンドリア機能賦活化の関与が考えられた。骨格筋エコーは、臨床的に下肢筋力低下を簡便に捉える方法として有用であり、特に前頚骨筋の筋厚と筋輝度の評価がサルコペニアの評価に有用であると考えられた。サルコペニア肥満モデルの確立、さらに下腿筋強制収縮システムの確立、介入用動物の成長に伴い、昨年報告した遅れは取り戻しつつあり、カルニチン製剤を用いた検討も施行できている。一方、カルニチン製剤を用いた臨床研究については、研究遂行のためのマンパワー不足が当教室員の異動などにより存在していたため、倫理委員会用申請書類はまだ作成中の段階であることを考慮し、「やや遅れている」と現在の到達度を判断した。老年医学予定している動物実験に関しては、ここ数ヶ月での進捗が順調であり、データ解析を円滑に進めることにより当初の目標を達成できると考えられる。臨床研究に関しては、本年度4月から研究代表者が所属しているグループ員に増員があったことから、彼らの協力のもと、本年度できる限り早期に本学倫理審査委員会の承認を得て、研究を開始する。前述の通り、自然発症高血圧ラット(SHR)とWKY(対照)、普通食と高脂肪高炭水化物食負荷との比較により、ヒトにおけるサルコペニア肥満の表現型を満たすことが確認されつつあること(分子メカニズムは平成26年度に持ち越し)、また平成26年度以降に予定している骨格筋ミトコンドリア賦活化介入研究への準備として、筋刺激システムの構築と臨床における骨格筋エコーの有用性の確認ができているが、介入研究用の動物はまだ育成中であることを考慮し、「やや遅れている」と現在の到達度を判断した。60週齢SHR、WKYの分子メカニズム解析を本年度上半期に完了し、高脂肪高炭水化物食負荷SHRのサルコペニア肥満モデルとしての確立を目指す。その間に筋刺激システムを確立させ、本年度下半期から骨格筋ミトコンドリア賦活化させる薬剤を用いた介入研究を開始する。また、臨床研究については、骨格筋エコーの有用性は確立されたため、本年度中に臨床試験のプロトコールを作成、本学倫理委員会の承認を得、平成27年度に臨床介入試験を行えるよう準備を進めて行く。
1. 1μm帯VCSELを用いたパルス光源技術および高速光伝送技術に関する研究

本研究は1.1μm帯の新たな波長帯での光源技術および超高速光伝送技術を確立することを目的としたものである。まず1. 1μm帯シングルモード動作VCSELの直接変調を利用した安価な構成による伝送速度10 Gbit/sの5 km光伝送を実現した。つぎに、10 GHzの繰り返し周波数で1. 1psの短パルス列を生成可能なモード同期Ybファイバレーザおよび時分割多重化/多重分離回路を開発し、これらを組み合わせて1.1μm帯における160 Gbit/s伝送システムを世界で初めて実現した。本研究では1.1μm帯VCSELを用いた新たな波長帯における高速光伝送技術の開発を目的としている。初年度の平成21年度は、10Gbit/sの直接変調動作が可能な1.1μm帯シングルモード動作VCSELおよび1.1μm帯で低分散・低損失特性を有するフォトニック結晶ファイバを試作し、これらを用いた光伝送実験を行った。また、伝送速度の高速化に重要なピコ秒パルス光源を開発した。横高次モードを-50dB以下に低減させた7.1GHzの応答帯域を有するシングルモード動作VCSELおよび分散値および伝送損失がそれぞれ-19ps/nm/kmおよび1.6dB/kmであるフォトニック結晶ファイバを試作した。そしてこれらの素子を組み合わせ、光変調器や光増幅器を使用しない簡便かつ安価な構成により、伝送速度10Gbit/sの5km光伝送に世界で初めて成功した。(2)VCSELを用いたピコ秒パルス光源の開発VCSELの利得スイッチングおよび遅延帰還型光マイクロ波発生技術を用いた2種類のパルス光源を開発した。まず駆動電流のスイッチング動作によりVCSELの緩和振動の主成分のみを抽出し、レーザ外部で最適なチャープ補償を施すことにより繰り返し周波数が10GHz、パルス幅が11.5psであるピコ秒パルス列の生成に成功した。つぎに、VCSELと光ファイバを用いてリング型光マイクロ波共振器を構成し、その共振器内に200mのフォトニック結晶ファイバを挿入することで共振器のQ値を高め、時間ジッターが0.9psである高品質な10GHz光パルス列の生成に成功した。特に、後者のパルス光源はシンセサイザを必要としない自励発振器であり、小型なマイクロ波発振器としての応用が可能である。平成22年度は、昨年度実現した伝送速度10Gbit/sを40Gbit/s以上に高速化するために、短パルス光源および時分割多重用光回路の開発を行った。(1)伝送速度の高速化に向けたパルス光源の改良昨年度開発した遅延帰還型VCSELパルス光源より得られた最短パルスの時間幅は、繰り返し周波数が10GHzにおいて11.5ps、16GHzにおいて10.5psであった。本研究課題の最終目標である160Gbit/s伝送を実現するためには3ps以下の短パルスを生成する必要があるが、本光源の改良だけではその実現が困難であると判断した。そこで、本年度はYbファイバを利得媒質とした遅延帰還型(再生モード同期型)Ybファイバレーザの開発に新たに着手し、レーザ共振器中の光ファイバの非線形光学効果および分散効果を利用することで2.5psの短パルスを生成することに成功した。(2)光時分割多重方式による高速光伝送のための分割多重光回路の試作本研究課題の申請時に、40Gbit/sの直接変調動作VCSELを4波用いた160Gbit/s WDM伝送を最終目標とした。しかしVCSELの直接変調動作の限界が15Gbit/s程度であったこと、および(1)の課題において160Gbit/s伝送用短パルス光源の開発に成功したことより、1.1μm帯160Gbit/s伝送をWDM方式ではなく時分割多重伝送方式により実現するように研究方針を見直した。本年度は伝送部で用いる16時分割多重用光回路を試作し、その試作した光回路と(1)のパルス光源を組み合わせ160GHzのパルス列の生成に成功した。本年度は、H22年度に開発した1.1μm帯10GHzモード同期サブピコ秒パルス光源と時分割多重光回路を組み合わせて生成した160Gbit/sデータ信号を、10Gbit/s信号に多重分離するための光スイッチ回路を作製した。具体的には、分散値-41ps/nm/km、分散スロープ0.192ps/nm^2/km、非線形定数33W^<-1>km^<-1>の特性を有する高非線形ファイバを12.5m用いて、非線形光ループミラー(NOLM:Nonlinear Optical Loop Mirror)回路と、NOLM回路を駆動するための制御光パルス光源としてもう一台新たに1.1μm帯10GHzモード同期パルス光源を作製した。

そして、これらを組み合わせ160から10Gbit/sへの多重分離動作を実現した。このとき、NOLM回路内の分散値を制御することで信号光パルスと制御光パルスとのウォークオフを2.5psに低減し、その結果、パルス幅2.7ps、消光比15dBの多重分離信号(10Gbit/s)を得ることに成功した。さらに、作製したNOLM回路を用いて多重分離した16チャネルの10Gbit/sデータ信号に対しその符号誤り率(BER:Bit Error Rate)を測定し、全チャネルに対し-28dBm以上の受信レベルでBERが10^<-12>以下のエラーフリー動作を実現した。以上のように、本研究の最終目標である波長1.1μm帯における160Gbit/s伝送システムの基盤技術を確立した。
超高分解能赤外線スペクトル顕微鏡の開発

本研究提案では、水溶液中の生物試料やナノ粒子をそのままの状態で観察し分析を行なう、新たな原理に基づく赤外線観察・分析システム(走査電子赤外線分光観察法)を開発する。本装置を用いることで、セラミック材料や有機材料、食品や化粧品等のナノ粒子の観察と組成分析、さらには環境中のナノレベルの汚染物質の解析にも応用を勧める。さらに、生きた生物試料の高分解能の赤外線観察を目指す予定である。
「写実」理念をめぐる明治中期文学・思想の展開

私の研究は、明治中期における「写実」理念の形成過程を再検討することを目指した。従来の研究ではとくに坪内逍遙『小説神髄』がこの文脈で重視されてきた。しかし徳富蘇峰、山路愛山をはじめとした民友社同人、キリスト教知識人、ジャーナリストなども「写実」理念の形成に密接に関わっていたと考えられる。本研究は、こうした知識人たちの動向を視野に入れることで、明治中期の文学変革の展開をいっそう十全とした形で浮かび上がらせた。1880年代後半から1900年代の文学者や史論家たちの言動を追うことで、八犬伝や政治小説を仮想敵とする「写実」理念がどのように形成されたかを考察した。調査の対象としたのは、『東京経済雑誌』『六合雑誌』『女学雑誌』『日本評論』など論壇の主要雑誌、『国民之友』『国民新聞』『十二文豪』等の民友社の出版物、『新小説』『文学界』等の文学雑誌、また坪内逍遥や内田魯庵など文壇人たちの発言である。この調査を通して理解されるのは、民友社の言論活動の革新性である。特に徳富蘇峰の発言は、自由民権運動期の言論を大きく相対化する視野を提供したものとして特筆される。蘇峰は『国民之友』で政治論説のみならず、文学評論、感想録、史論、人物論を陸続と発表し、自由民権運動期に自明視されていた英雄中心主義や功利主義的な人生観に疑義を突きつけた。それが政治と文学の双方に関心を持つ国木田独歩のような青年たちに強い感化を与えるものだったことは複数の資料から裏づけられる。従来の研究は蘇峰や民友社にあまり目を向けず、坪内逍遥周辺の功績を特別視する傾向にあるが、本調査はそのような理解の再点検に繋がるだろう。同時に本調査から浮かび上がるのは、明治中期の史論・人物論の重要性である。この動向の中心にいたのが蘇峰であり、多くの文学青年たちもこの時期に史論・人物論を試みている。この動向は、例えば後の高山樗牛の言論活動を用意するものとして重要と考えられる。本年度に明治中期(1890年代)の内村鑑三の言論活動を調査した。内村の著作や記事、特に『基督信徒の慰』(1893)、「流竄録」(1894)、『地理学考』(同)、『Japan and the Japanese』(同)、『How I Became a Christian』(1895)を検討した。また内村の活動の舞台となったメディア、特に『国民之友』『万朝報』『東京独立雑誌』『聖書之研究』を調査した。さらに、内村の著作の受容を把握するため、『新声』『文庫』等の青年投稿雑誌や論評雑誌を調査した。これらの調査によって内村の表現活動が明治中期の文学や思想の展開において無視できない試みだったこと、さらに、新世代の文学の担い手たちに大きな刺激をもたらしたことを確認した。他のキリスト教知識人とは異なる内村の視野の独自性もこの調査から見えてきた。以上の検討は、明治中期における「写実」理念の展開を把握する上で重要な意義を持っている。例えば内村は、アメリカ流浪時代の自伝的記録、「流竄録」について、「余は唯だ余の見し事、聞きし事の有の儘を語り得るのみ、『流竄録』亦た此類なり」(「改版に附する自序」『警世雑著』1900)と述べている。ここに見られる、「見し事、聞きし事の有の儘」を記述していこうとする意識を考慮するとき、内村の試みは、伝統的表現に異を唱えた同時期の小説家たちと協調的な実践として浮かび上がるだろう。本年度に1880年代後半から1890年代前半の徳富蘇峰の言論活動を調査した。具体的には、『将来之日本』『新日本之青年』などの著作、『国民之友』『国民新聞』に載った感想録や文学評論や人物評論を確認した。さらに、蘇峰がどのように受容されたかを確認するために、『文学界』『評論』『日本評論』『六合雑誌』『東京経済雑誌』『早稲田文学』『読売新聞』などを調査した。その他、蘇峰の文学観と対立した政治小説の動向を明らかにするために、末広鉄腸『雪中梅』『花間鶯』などの小説を検討した。上記の作業と並行して、蘇峰の文学振興策の意義を探るために、同じ時期の坪内逍遥の文学活動を検討した。以上の調査によって文学史上の蘇峰の業績がいっそう鮮明な形で見えてきた。従来蘇峰は、北村透谷と比較する形で、文学に理解がない人物(功利主義者)として消極的に評価されてきた。しかし蘇峰は、政治小説の流行が話題となる一八八〇年代後半の展開の中で、この状況に対抗する形で感想録や文学評論を『国民之友』に発表し、さらに同誌で文学を厚遇した。蘇峰が「美文学の庇護者」として称えられたのはそのためだった。こうした活動と結びついていたのが、演説場や国会といった政治的空間とは異なるところで、つまり宗教や文学の言葉を起点にしてもたらされる政治的な貢献を考慮しつつ社会改良の契機を探ろうとする問題意識だった。以上の検討から、蘇峰が文学の地位を向上させようとする熱意において際立った人物だったことが明らかになった。

こうした蘇峰の立場は、政治と切り離す形で文学のあり方を規定していこうとした坪内逍遥の立場とは異なっており、そこに透谷や国木田独歩が蘇峰に惹かれた要因があったと考えられる。明治中期のキリスト教文化圏の動向を調査した。具体的には、植村正久、小崎弘道、徳富蘇峰などのキリスト教知識人たちの著作、『六合雑誌』『東京毎週新報』『基督教新聞』『女学雑誌』『国民之友』『日本評論』『評論』『文学界』などの代表的なキリスト教メディアや『近代日本キリスト教新聞集成』(マイクロフィルム)などの資料を対象とした。この調査を通じて明治中期のキリスト教文化圏の動向が、二葉亭四迷『浮雲』(1887-1889年)をはじめとする同時代の「写実」的な表現の動向とどのように関連していたかを検討した。そこで見えてきたのは、政治小説に体現される英雄中心主義への懐疑、平凡な生活者たちの経験への関心において両者の間に共通性が見られるということである。言い換えれば、キリスト教文化圏の動向は、自由民権運動期の価値観や表現を相対化する視野を提供するための思想的基盤となっていたと考えられる。さらにこの動向が、1900年代の国木田独歩の文業や藤村操の自殺などの展開を予告するものだったことを指摘した。例えば植村正久の『真理一斑』(警醒社、1884年10月)では「我」への懐疑が熱を帯びた筆致で綴られている。こうした人生への思索的態度は、のちの独歩の深刻な小説群などに見られるものであり、ここに明治中期のキリスト教知識人たちの活動の先駆性を確認できる。この成果を、「人生を思索する精神」(拙著『文学熱の時代』名古屋大学出版会、2015年11月)という論文にまとめた。私の研究は、明治中期における「写実」理念の形成過程を再検討することを目指した。従来の研究ではとくに坪内逍遙『小説神髄』がこの文脈で重視されてきた。しかし徳富蘇峰、山路愛山をはじめとした民友社同人、キリスト教知識人、ジャーナリストなども「写実」理念の形成に密接に関わっていたと考えられる。本研究は、こうした知識人たちの動向を視野に入れることで、明治中期の文学変革の展開をいっそう十全とした形で浮かび上がらせた。「研究実施計画」で予定していた作業をおおむね進めることができた。日本近代文学今後も引き続き明治中期の文学界、言論界の動向を調査することを予定している。想定していた作業をおおむね達成している。残額がゼロにするように物品を購入したが、経理上の都合で、別の予算からの支払いとなったため、上記の残額が発生した。研究実施計画に沿って調査を行いたい。上記の研究成果を近いうちに論文にまとめ、発表する予定である。前年度残額分を研究上必要な図書の購入などに充てることにしたい。該当なし