hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動詞の情報量から見た古英語散文の語順決定に関する実証的研究

調査では、状態・非状態動詞の分類を非状態動詞の分析に応用し、非状態動詞を含む節内にも動詞による語順の違いがあるかを調査した。動詞の情報量という考え方を導入した上で、動詞の重さを他動性を用いて表現し、各資料の語順分布状況を分析した。Hopper and Thompson(1980)の他動性の理論を用い、統計処理の結果を参考に総合的に考察した。調査の結果、以下の点が明らかになった。(1)語順決定要因として動詞を調査する目的においては、本論文が採用した方法が先行研究の方法よりも有効である。(2)古英語散文においては動詞によって語順に差がある。その差は状態動詞・非状態動詞間にとどまるものではなく、動詞の重さに関連して非状態動詞内にも連続して存在するものである。(3)資料によって使用される動詞の性質に違いがある。また、動詞の情報量と語順との関係は、特定の分野の資料に限定されるものではなく古英語散文に広く見られる。(4)他動性を構成する構成要素においても語順との関係が認められる。動詞に関する状態・非状態以外の性質も語順に影響を及ぼしている。よって、動詞は古英語散文における語順決定要因のひとつであり、語順の多様性や変化を説明する手がかりとなると言える。古英語散文の語順を決定する要因のひとつは動詞であると仮説を立て、それを文末焦点の原理および文末重点の原理に基づき検証した。調査では、状態・非状態動詞の分類を非状態動詞の分析に応用し、非状態動詞を含む節内にも動詞による語順の違いがあるかを考察した。動詞の情報量という考え方を導入し、Hopper and Thompson(1980)による他動性の理論を用いて語順分布を分析し、統計処理を施した。結果、以下が明らかになった。(3)助動詞と動詞の位置関係と動詞の情報量との間には因果関係がない。(4)動詞の情報量と語順との関係は古英語散文に広く見られる。よって、動詞は古英語散文における語順決定要因のひとつであり、語順の多様性や変化を説明する手がかりとなる。2.動詞と古英語散文の語順について動詞が古英語散文の語順決定の一要因である可能性について考察した。文末重点の原理と文末焦点の原理に基づき、動詞が軽いときには主語の後に、重いときには文末や文頭などの位置に現れるという仮説を立て、検証した。動詞の重さを他動性を用いて表現し、調査したところ、資料による動詞の性質の違いが明らかになるとともに、仮説に沿った結果が得られた。さらに、他動性を構成する厚生要素においても語順との関係が認められ、動詞に関する状態・非状態以外の語順に影響を及ぼしていることがわかった。古英語の語順には動詞によって差があり、その差は状態動詞・非状態動詞間にとどまるものではなく、動詞の重さに関連して非状態動詞内にも連続して存在するものであるという結論を導いた。
組織間学習の活性化を視点とした系列ネットワークの機能及び構造特性の産業間比較

本研究では、日本の建設会社の系列ネットワークを、自動車メーカーや電気機器メーカーの系列ネットワークと、組織間学習の視点から定量的及び定性的に比較・分析した。定量的には、大手建設会社とサプライヤーから構成されるネットワークに対して社会ネットワーク分析を実施し、ネットワークの凝集性やそれに所属するサプライヤーの自律性、情報媒介性を分析した。そして、これらの指標を既存研究に於ける自動車業界や電気機器業界のネットワークのそれと比較し、その相違点を明らかにした。定性的には、建設業界及び自動車業界に於いて、組織変革や業務改革、新規地域への進出といった非定常期に於ける組織行動が制度化されている程度を分析し、両業界に於いて変革や改革が安定的に成功する度合いを比較した。以上の結果、建設業界が自動車業界や電気機器業界に対して労働生産性に於いて劣る原因は、組織間ネットワークの量や構造というよりもむしろその質に問題があることが確認できた。さらに、その質の一要因として、労働者個人のパフォーマンスを最大限に活かすための制度化が、自動車業界や電気機器業界に比較して建設業界では遅れ、優れた変革推進者の個人パフォーマンスに依存する傾向が高いことが認識できた。平成20年度は、住宅業界と自動車業界を対象に、定量的分析と定性的分析を同時並行的に実施した。定量的分析に関しては、ネットワーク分析を用いて、住宅メーカー及び自動車メーカーの系列ネットワークの構造、系列ネットワークへの専門工事業者、もしくはサプライヤーの埋め込みの程度を分析した。この結果、組織間コミュニケーションの密度・頻度については、建設業界が自動車業界に劣るということは認められなかった。つまり、建設業界が自動車業界に対して生産性において劣る原因は、組織間コミュニケーションの量というよりもむしろ質に問題があることが予見された。従って、両業界において組織間コミュニケーションが組織間学習に貢献する程度を定性的に分析することの必要性を認識した。また、定性的分析に関しては、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの本社にインタビュー調査を実施した。インタビュー内容は、新規に工場を設立する際の工場内における生産管理方法の定着過程と、サプライヤーの開拓・育成方法についてである。前者については、既存工場から新規工場への指導人材の派遣方法、既存車種の生産による生産管理方法の既存工場から新規工場への移転過程などを確認した。後者については、系列サプライヤーを進出させるにとどまらず、系列外のサプライヤーを開拓するノウハウを確認できた。以上の内容は、現在論文として執筆中である。発表する雑誌としては、Asian Busineess & Management誌から寄稿依頼が得られた。平成21年度は、住宅業界に対象を絞り、定量的分析と定性的分析を実施した。定量的分析に関しては、住宅メーカーの組織間学習を活性化させる要因を、組織間関係の構造であるネットワークの構造特性、組織間関係の質である組織間信頼、組織間関係において学習を推進するリーダーシップというネットワークの三つの側面から検討した。その結果、組織間の凝集性が直接的に、さらに、組織間の関係的信頼や変革的リーダーシップを媒介して間接的に、組織間学習を促進していた。特に、組織間信頼という組織間関係の質、コンテクストは、組織間学習を活性化させるばかりか、組織間ネットワークに所属する個々の組織の組織内学習も活性化させていることが明らかになった。これは、建設業界の組織間学習が低迷している原因が組織間ネットワークの構造よりもむしろ組織間関係のコンテクストにあるという、前年度の研究によって明らかになった事実と整合するものである。また、定性的分析に関しては、住宅メーカーの環境志向経営の確立過程を分析し、その際、変革推進者が果たす役割モデルを検討した。結果、彼らは、一部の現場において萌芽した改善、変革のアイデアを、組織間のコミュニケーション・ネットワークを改変することで中核企業に伝達し、さらに、組織間ネットワークの全体に伝搬させるという役割を担っていた。
肩峰下インピンジメントによる腱板変性の生化学的解析

肩峰下impingementに伴う腱内の生化学的環境の変化が腱変性を助長すると考え、Wister系ラット、左アキレス腱14ヶを繰り返し圧迫してその血流量を低下させ、幼若群(8週令)、成熟群(24週令)におけるNO濃度を測定した。また、Impingement症候群手術例の棘上筋腱6ヶ(41-53歳:平均47.9歳)、剖検棘上筋腱9ヶ(21-45歳:平均37.1歳)の、前方、中央及び後方部の近、遠位部計6ヶ所で酸素分圧(PO_2)、一酸化窒素(NO)濃度を測定、比較した。測定にはDigital PO_2モニタ(POG-203,Unique Medical社)、NOモニタ(POG-202US,Unique Medical社)を用い、臨床手術例ではlaser-Doppler Flowmetry (ALF21N,Advance社)にて血流量をも同調的に計測した。術中上腕骨90°外転前後、acromioplasty施行前後、剖検例ではF.P.meterによる圧迫(133g/cm^2)前後の各値の変化を検討した。成熟群ラットアキレス腱は加齢変性を反映してより高濃度のNOを含有していた一方、圧迫前後の格差は幼若群で大きかったことはそのNO産生能の高さを示唆するものと思われた。棘上筋腱の血流量は90°外転位で低下後、上肢を下降させると早期に正常化した。PO_2は上肢下降直後から低下し、30分以上の低酸素状態に陥った。NOは外転直後に増加して約3.0μMに達したのち低下し、上肢を下降させると再度上昇した。各測定点のピークNOは平均2.7μMで有意差はなかった。これらは腱内の生化学的環境に対する肩峰下Impingementの影響を証明している反面、腱内の虚血・再潅流がいかに影響しているか、については明らかにできなかった。剖検腱内PO_2が臨床例と近似して圧迫除去直後から低下したことにより、腱内血流量変化とは関係のない、組織液拡散などによる低酸素発生機序が示唆されたものの、NOはほとんど検出できなかった。Acromioplasty施行後のPO_2がその施行前とは異なり上肢下降後も変化しなかったことで、その手術効果が腱内PO_2の維持に起因すると思われた。平成6年度においては、動物生体の腱組織におけるFree radicalの存在および年齢別差異を明らかにした。幼若群(8週令)と成熟群(24週令)のWister系ラット7匹の両側アキレス腱計14ケを対象とした。左アキレス腱の腱内血流量が0%、50%に低下するように腱の起始部と停止部をクリップにて10分間隔で10分間、計10回圧迫後、腱を縦に二分した。一片を中性緩衝ホルマリン液で固定し、ヘマトキシリン・エオジンおよびアザン・マロリ-染色を行い組織像を光顕的に観察した。他方の組織片は液体窒素にて瞬時凍結後、電子スピン共鳴(ESR)法によりFree radicalを測定した。なお、右側アキレス腱は対照群とした。

幼若群のアキレス腱に比べて成熟群の光顕下組織像では全体的に腱線維の波状構造が消失していただけでなく、腱中心部における好中球様小円形細胞の浸潤、線維間隙の拡大がより顕著であった。左右を比較すると、左側アキレス腱ではとくにこの単核細胞浸潤が特徴的であり、虚血・再潅流ストレスに起因した組織反応であることがうかがわれた。ESRスペクトルに関しては、成熟群が幼若群より著しく高いピークを示していたが、右側対照腱との差はむしろ幼若群の方が大きかった。すなわち、成熟群のアキレス腱では生前変化(老化?)としてより高濃度のFree radicalを含有するものの、その産生効率は幼若群において高かった。これは幼若な(腱)組織が豊富な血行を有し、その酸素代謝が成熟群に比べて亢進しているためと推察された。さらに、腱内Free radical含有量を部位別に比較すると腱中心部と腱停止部が最も高く、前者では小円形細胞浸潤部に一致、後者は「腱付着部症」(enthesopathy)を示唆する結果と思われた。次年度はこれらの結果に基いて、ヒト腱板組織におけるFree radicalの存在および局在性を検討する予定である。肩峰下impingementに伴う腱内の生化学的環境の変化が腱変性を助長するとの仮説に基づき、平成7年度ではImpingement症候群手術例の棘上筋腱6ヶ(41-53歳:平均約47.9歳)における、また剖検棘上筋腱9ヶ(21-45歳:平均約37.1歳)の、前方、中央及び後方部の近、遠位部計6ヶ所で酸素分圧(PO_2)、一酸化窒素(NO)濃度を測定した。測定にはDigital PO_2モニタ(POG-203, Unique Medical社),NOモニタ(POG-203US, Unique Medical社)を用いた。さらに、臨床手術例ではlaser-Doppler Flowmetry (ALF21N, Advance社)にて血流量をも同調的に計測した。術中上腕骨90゚外転前後、acromioplasty施行前後、剖検例ではF. P. meterによる圧迫(133g/cm^2)前後のPO_2、NO値の変化を比較検討し、それらに対する腱内血流量の関与を推察した。棘上筋腱の血流量は90゚外転位で低下後、上肢を下降させると早期に正常化した。PO_2は上肢下降直後から低下し、30分以上の低酸素状態に陥った。NOは外転直後に増加して約3.0μMに達したのち低下し、上肢を下降させると再度上昇した。しかし各測定点間のNO値に有意差は認められなかった。これらの結果は腱内の生化学的環境に対する肩峰下Impingementの影響を証明している反面、腱内の虚血・再灌流がいかにPO_2、NO値に影響しているのか、については明らかにできなかった。剖検腱内PO_2が臨床例と近似して圧迫除去直後から低下したことにより、腱内血流量変化とは関係のない、組織液拡散などによる低酸素発生機序が示唆されたものの、NCはほとんど検出できなかった。Acromioplasty施行後のPO_2がその施行前とは異なり上肢下降後も変化しなかったことで、その手術効果が腱内PO_2の維持に起因すると思われた。Acromioplasty前後のNOピーク値は平均約2.7μMで有意差はなかったが、電極法による測定値の信頼性は今後さらに検討を要すると思われた。
高齢者の居住特性と移動性向に関する研究

本研究は、「地域社会と高齢者の問題」(継続的な研究課題)の一環として行った。大都市及び地方都市内部の居住地域をコミュニティ単位で捉え、都市内部のインフラストラクチャである都市施設の配置・展開と高齢者の都市内部における居住特性と日常的な移動性向について調査研究した。調査対象都市は、横浜、札幌、福岡、藤沢、鹿角、小樽、柳川である。前助成研究までで、高齢者の日常生活空間は、一度に急激な縮小をするものではなく、縮小と若干の拡大を繰り返しながら、徐々に縮小していくとの結果を得ている。また、高齢者は、居住地域に「明るさ」と「楽しさ」という積極的なイメージを持ちながら、生活しているとの結果も得ている。以上の結果を重視し、分析を行った。高齢者の都市内部での居住特性は、既存の行政データや統計だけでは、解明することが困難であるため、高齢者及び行政へのヒヤリングとアンケート調査、さらには、高齢者の行動追跡調査を行った。大都市では、高齢者の居住形態が、単身または、夫婦の単独(独立)居住または、独立部屋居住が多いため、日常的な外出傾向が低く、移動特性は、比較的遠距離に及ぶことが多いが、目的型外出であり、近隣都市施設の利用という面では、低い数値であった。一方、地方都市では、単独世帯の比率が多く、地域コミュニティとしては、高齢化比率が非常に高かったが、外出頻度が高く、移動特性においては、近隣を中心に大都市に比べて高い数値を示した。両者ともに、健常者においては、生産年齢層時代の社会的身分や習慣に影響されて、都市施設の利用度も高く、移動特性も高い数値を示した。生活行動面(メンタル)的な特性(スタイル)に影響されることがクローズアップされた。
受胎率向上を目指す体外受精卵培養マイクロシステムの開発

本研究では生殖補助医療における体外受精の受胎率・出生率向上を目指し、受精操作や培養操作などの複数の機能をマイクロデバイスに集積化し、タイムラプス観察システムと統合することで、高品質な受精卵を作製・管理しながら移植可能な胚盤胞までの発生を促すことのできる体外受精操作統合型プラットフォームの開発を行った。具体的には、マウス精子および卵子を利用して、精子選別機能、体外受精機能、受精卵培養機能の各機能を単一のデバイスに集積化し、これらの機能評価を実施した。この結果、従来法と比して各機能の優位性を示した。このような新規技術の実現は、今後の生殖補助医療の発展に寄与することが期待できる。本研究は生殖補助医療における体外受精卵の受胎率・出生率向上を目指して、受精操作や培養操作などの複数の機能をマイクロデバイスに集積化し、タイムラプスシステムと統合することで、高品質な受精卵を作製・管理しながら移植可能な胚盤胞までの発生を促すことのできる体外受精操作統合型プラットフォームの実現を目的としている。今年度は、システムの上流部にあたる精子選別機構集積型の体外受精操作デバイスの開発を実施した。このマイクロデバイスはスイムアップ法とスイムダウン法の二種類の精子選別手法の機能を集積化することで、高回収率は維持しながらも高効率な正常精子の選別が可能となっている。マイクロデバイスは微細加工技術により作製し、マウスの精子を用いた精子選別機構の機能評価を通じて、正常精子を高効率で選別するための流路長・流路幅などの流路形状の最適化を行った。さらに、本デバイスを用いた体外受精実験の結果、従来手法と同等の受精率であることや、その後の発生にも問題がないことが分かった。今後は受精率および発生率の向上を目指して精子選別前後の精子濃度と受精率との因果関係の解明を進めると共に、デバイス内で作製した受精卵の品質評価も進めていく予定である。本研究は、生殖補助医療における体外受精の受胎率・出生率向上を目指して、受精操作や培養操作などの複数の機能をマイクロデバイスに集積化し、タイムラプス観察システムと統合することで、高品質な受精卵を作製・管理しながら移植可能な胚盤胞までの発生を促すことのできる体外受精操作統合型プラットフォームの実現を目的としている。平成27年度は、前年度中に開発した精子選別機能を有する体外受精用デバイスの機能評価を中心に研究を推進した。具体的には、マウス精子および卵子を利用して、1)精子選別機能、2)媒精(体外受精)機能、3)受精卵培養機能の各機能について、個別に評価を実施した。1)精子選別機能の評価では、本デバイスを用いた場合と従来法である試験管を用いたスイムアップ/スイムダウン法によって精子選別した場合について、それぞれ得られた精子の運動率や形態異常、精子濃度の検査を実施した。この結果、本デバイスによって従来法と同等の精子選別機能を実現できることを確認した。2)媒精機能の評価では、本デバイスの媒精チャンバ内と従来法であるドロップレット内で媒精を実施した結果、デバイスでの受精率は80%を超え、有意差はないものの従来法を上回る傾向があることが示唆された。3)受精卵培養機能の評価では、ドロップレット法で作製した受精卵を、デバイスの培養部に配置して胚盤胞期まで培養し、従来法と発生率を比較したところ、従来法と同様、90%以上の胚盤胞発生率を得られることが分った。これに加えて、受精卵の品質の指標となる胚盤胞の細胞数を調べたところ、従来法との差違はなく、本デバイスを用いて受精卵を良好に培養できることが示唆された。これらの機能検討に加え、タイムラプス装置にデバイスを集積して培養中の受精卵の発生過程を観察するシステムの構築にも着手した。大きな問題は無く、おおむね研究計画通りに研究が進展している。本研究では、生殖補助医療における体外受精卵の受胎率・出生率向上を目指して、受精操作や培養操作などの複数の機能をマイクロデバイスに集積化し、タイムラプス観察システムと統合することで、高品質な受精卵を作製・管理しながら移植可能な胚盤胞までの発生を促すことのできる体外受精操作統合型プラットフォームの実現を目的としている。平成28年度は、前年度まで個別に開発・評価を進めてきた精子選別機能、媒精機能、培養機能の3つの機能を集積化したマイクロデバイスを開発するとともに、タイムラプス観察システムへの組み込みを行い、統合プラットフォームを構築した。まず、開発した機能集積型デバイスの機能評価として、個別機能の評価を実施し、いずれの機能においても、個別に開発していたデバイスと同等の結果を得ることを確認した。一方、受精卵作製の全行程を実施し、既存の培養系との受精卵の発生率や形態および細胞数などを多角的に評価したところ、発生率は同等であったものの、作製した胚盤胞の品質では若干劣るという結果となった。この原因は、デバイスの材料や培地交換の手法などにあると考えられ、今後継続的に本デバイスに適した培地の開発や、デバイス材料および使用方法の最適化に努める必要性が示唆された。以上のとおり、デバイスにはやや改善が必要であるものの、本デバイスをタイムラプス観察システムに組み込むことには成功しており、品質評価のために培養中の各受精卵をオンラインで観察可能な体外受精卵操作統合型プラットフォームを実現したといえる。本研究では生殖補助医療における体外受精の受胎率・出生率向上を目指し、受精操作や培養操作などの複数の機能をマイクロデバイスに集積化し、タイムラプス観察システムと統合することで、高品質な受精卵を作製・管理しながら移植可能な胚盤胞までの発生を促すことのできる体外受精操作

統合型プラットフォームの開発を行った。具体的には、マウス精子および卵子を利用して、精子選別機能、体外受精機能、受精卵培養機能の各機能を単一のデバイスに集積化し、これらの機能評価を実施した。この結果、従来法と比して各機能の優位性を示した。このような新規技術の実現は、今後の生殖補助医療の発展に寄与することが期待できる。想定外の大きな問題もなく、おおむね研究計画どおりに研究が進展している。平成28年度では、これまでに構築した体外受精操作統合型システムの総合的な機能評価を実施する。具体的には、平成27年度までに個別に評価してきたマイクロデバイスの各機能を総合的に活用して一連の受精卵作製操作を実施し、本システムを用いることで、本研究で目指す高品質受精卵が実現できているかどうかの検討を行う。この機能評価では、マウス精子と卵子を用いて、精子選別→媒精→受精卵培養を連続的に実施し、最終的に胚盤胞の品質評価を実施する。胚盤胞の品質評価には、形態判定の他、細胞数や移植試験なども実施する予定である。これらの検討を通じて本研究で提案するシステムの有用性を示す。バイオエンジニアリング2015年度は開発した体外受精操作デバイスの評価と、受精卵培養機能を有するマイクロデバイスの開発を進める。前者の体外受精卵操作デバイスの評価としては、受精卵の発生率や発生速度の評価に加えて移植試験も実施し、受胎率や出生率などから多角的に評価する。受精卵培養パートにはこれまで申請者が提案してきた、母胎内環境を模擬したマイクロ流路を採用する予定である。この培養パートは、本来受精卵が発生過程で存在する卵管のサイズに成型された流路内で、必要に応じて母胎由来の卵管上皮細胞や子宮内膜細胞などと受精卵とを共培養することで発生率および品質の向上を実現するものである。平成26年度に開発した受精操作パートの下流にこの培養パートを配置することで体外受精卵の作製に関する一連の操作を単一のデバイス上で実現可能となる。最終的には開発したデバイスをタイムラプス装置に組み込むことで、受精卵の発生過程を経時的に観察可能なシステムを実現する。おおむね計画通りに研究を遂行できているが、マウスの納期の関係で年度末に予定していた体外受精実験を実施することができず、マウス生体費用および関連消耗品費が次年度繰越となってしまったため。なお、この実験が実施できなかったことによる研究実施計画への影響はほとんどない。実施できなかった実験は次年度に速やかに実施する予定である。おおむね計画通りに研究を実施できていたが、マウスの納期の関係で年度末に予定していた実験が一度だけ実施することができず、マウス生体費用および関連消耗品費が次年度繰越となってしまったため。主にデバイス評価実験に使用するマウス、および受精卵培養関連消耗品の購入のために使用する予定である。主にデバイス評価実験に使用するマウス生体および受精卵培養関連消耗品の購入のために使用する予定である。
鑑賞・消費の観点から見た藝術

藝術の「消費」という概念について、ヴァレリー『詩学の講義』を出発点とし、ボードリヤ-ルの諸著作及び最近の貨幣論を参照しながら、その今日的な意義が探られた。消費社会の構造が藝術受容の在り方に類似していることから、逆に、美学から社会科学への照射が可能になる、という結論が得られた。西洋キリスト教美術における建築・彫刻・写本挿絵について、その典礼上の機能が探られた。美術史学において従来は等閑視されてきた「典礼」の意義があらためて確認された。中国及び日本の絵画・彫刻について、画論や説話文献等を参照しつつ、その受容(消費)の実態が探られた。ハイデッガ-の用語「非日常性」について、その藝術との連関が探られた。「理論的」と「実践的」という2つのカテゴリーに関して、美学と藝術学との間に食い違いのあることが指摘された。現代は「神なき時代」であるが、西欧藝術がもっぱらキリスト教的であった19世紀までと異なり、現代の藝術は新しい様相を呈しはじめている。この間の事情が写真を中心に探られた。現代はシミュラークル(実物としての模造物)の時代である、という認識に基づいて、プラトニズムの崩壊現象が民話を通じて探られた。美学研究が藝術だけに局限されてはならない、という観点から、特に消費(受容)と関係の深い服飾が採り上げられ、18世紀フランス絵画がファッションの立場から見直された。(1)近代美学の立場を相対化する為に、まず古代ギリシア、とくにヘラクレイトスの断片が考察された。近代の美学=感性論が主観を中心とするのに対して、ヘラクレイトスの場合は宇宙を中心とした感性論が成立している。宇宙の三元の運動と人間の身体の運動とが相即していて、近代の機械論的自然観と顕著な対立を成している。(2)近代主義の脱構築の代表としてハイデガ-の哲学が選ばれ、『存在と時間』における人間存在の日常性の在り方が考察された。日常性が「気分」とか「状態感」とかによって特徴付けられ、さらに「好奇心」及びその時間性の構造分析が行われた。真理論を中心とするハイデガ-自身の藝術哲学と別途に、基礎存在論に基づく藝術論の可能性が探られた。その狙いは創作よりむしろ受容の美学を構想するにある。(3)小説というすぐれて近代的な文藝ジャンルの今日的意義と可能性が探られた。(2)の問題意識と同じく、作者よりむしろ読者の立場に立った小説論が展開された。読者のジェンダ-を重視すべき事、とくにポストモダンと形容すべき小説はまだ成立していない事、現代小説における引用の問題などの知見が得られた。(4)「エッサイの樹」の図像を中心にして、キリストの人性を11世紀12世紀の絵画がどのように表現したかが考察された。神が人間に化身する事と、イデアを感性的に表現する西欧藝術観との類似性が指摘された。(5)フランス革命における「サン・キュロット」と画家ダヴィッドとの連関を通じて、政治と藝術との関係が考察された。服飾がはたして美学の研究対象になり得るのかどうかが議論された。もし美学の対象になるのなら服飾の基礎がもっと掘り下げられて、人間存在との繋がりが明らかにされねばならない、という結論であった。(1)『清凉寺縁起絵巻』の「詞書」を中心として、清凉寺本尊が如何にして大陸から日本へ渡来したのかが考察された。これによって、仏像の受容態度に関する彼我の相違が浮き彫りになった。(2)「浮絵」の遠近法が西洋近代の一点集中遠近法と対比して考察された。西欧遠近法の主眼は画面の形而上学的構造の形成に置かれ、浮絵の遠近法は歌舞伎観客の趣味によって形成されたことが明らかになった。(3)「六道絵」における現世と他界との関係が考察された。

(4)「15世紀のドイツ・ゴシック建築」について(3)と同じ問題が探られた。(5)「リ-メンシュナイダ-の祭壇彫刻」の構造がキリスト教における「典礼」との関係で明らかにされ、仏像のような「礼拝」の対象ではないことが強調された。(6)「科学革命」における「パラダイム」(ト-マス・ク-ン)と美術における「様式」との関係が探られた。(7)現代における「皮膚感覚」の言語化が民話等を材料として記述された。(8)ボ-ドリヤ-ルの『物の体系』を材料として「消費」の現代的意味が論究された。経済的意味における消費が、物の消費から記号的意味のそれへ変化したのに伴って、藝術における「消費(受容)」の仕方が従来の周辺的位置から社会経済的行為の中心へ転移しつつあることが指摘された。(9)19世紀イタリアの美術鑑定家モレ_ルリの業績が紹介され、従来"モレ_ルリ式"と呼ばれてきた作品帰属のさせ方が必ずしも当を得た定式化ではなかったことが明らかにされた。以上9つの研究を通じて研究課題の精密化が可能になった。すなわち、藝術における「消費」とは意味の「再生産」のことなのである。
デコイ型核酸の遺伝子導入による神経因性疼痛の病態解明と治療法の開発

本研究では神経損傷後の慢性疼痛動物モデルにL5脊髄神経絞扼ラットを用い、HVJ-liposome法を利用してデコイ型核酸NF-κBを神経系に遺伝子導入後、温熱刺激や機械的刺激に対する疼痛反応を観察することで慢性疼痛におけるNF-κBの役割を明らかにする。これまでに我々はL5脊髄神経絞扼ラットの脊髄神経節レベルに遺伝子導入することで温熱刺激に対する痛覚過敏を抑制することを確認(Sakaue, et. al.Neuroreport 2001)しているが、今回は脊髄腔内でのNF-κB活性化の抑制、グリア細胞等の神経免疫系を担う細胞と痛覚過敏との関与を検討する。平成19年度には下記の研究を行った。1)神経因性疼痛動物モデルの作製及び疼痛反応実験の遂行6週齢のSDラットを用い、第5脊髄神経を絹糸で結紮することにより神経因性疼痛動物モデルを作製する。疼痛の評価は温熱刺激に対する逃避反応と機械的刺激に対する逃避反応の2項目について疼痛の定量化を行った。2)免疫組織化学的検索末梢神経傷害後に脊髄のグリア細胞では炎症性サイトカインが産生され、脊髄後角細胞の感作が起きる事が報告されている。NF-κBデコイ脊髄腔内に導入することで、グリア細胞活性化抑制を試みる。グリア細胞特異的なマーカー(OX42:microglia,GFAP:astrocyte等)を免疫組織科学的方法で検索した。3)サイトカイン特異的mRNAの定量ラット神経因性疼痛モデルの脊髄において、局所で産生されるサイトカインをNF-κBデコイとScrambleデコイ群の2群で蛍光標識ハイブリダイゼーションプローブを用いた定量PCR(Woo et.al.J.Clin.Microbiol,1997)ライトサイクラー^<TM>を用いて定量を行った。本研究では、神経損傷後の慢性疼痛動物モデルにL5脊髄神経絞扼ラットを用い、HVJ-liposome法を利用してデコイ型核酸NF-κBを神経系に遺伝子導入後、温熱刺激や機械的刺激に対する疼痛反応を観察することで慢性疼痛におけるNF-κBの役割を明らかにした。1)神経因性疼痛動物モデルの作製及び疼痛モデル実験の遂行6週齢のSDラットを用い、第5脊髄神経を絹糸で結紮することにより神経因性疼痛動物モデルを作製し、疼痛の評価は温熱刺激に対する逃避反応と、機械的刺激に対する逃避反応の2項目について疼痛の定量化を行った。大阪大学の金田らによって開発されたHVJ-liposome法(Saeki et al.Cell Biology 1998)はLiposomeに不活化センダイウィルスの膜融合タンパクを装飾し細胞への遺伝子導入効率を高めたベクターである。不活化ウィルスを使用しているためベクターに対する抗原性は低く、また導入細胞遺伝子へのIntegrationを起こすこともないという利点を有するが、遺伝子の発現は一過性で約2週間とされている。このベクターを利用しNF-κBデコイとScrambleデコイ(control)型核酸をラット神経因性疼痛モデルの脊髄腔内に導入し2群間で温熱刺激、機械的刺激に対する疼痛過敏反応を遺伝子導入後2週間にわたり評価した。本研究では神経損傷後の慢性疼痛動物モデルにL5脊髄神経絞扼ラットを用い、HVJ-liposome法を利用してデコイ型核酸NF-κBを神経系に遺伝子導入後、温熱刺激や機械的刺激に対する疹痛反応を観察することで慢性疼痛におけるNF-κBの役割を明らかにする。これまでに我々はL5脊髄神経絞拒ラットの脊髄神経節レベルに遺伝子導入することで温熱刺激に対する痛覚過敏を抑制することを確認(Sakaue et al. Neuroreport 2001)しているが、今回は脊髄腔内でのNF-κB活性化の抑制、グリア細胞等の神経免疫系を担う細胞と痛覚過敏との関与を検討する。平成18年度には下記の研究を行った。1)蛍光標識オリゴデオキシヌクレオチドを利用した遺伝子導入後の分布範囲の確認導入した遺伝子の分布を検索するために神経因性疹痛モデルの神経系に蛍光標識をした核酸をHVJ-liposome法を用いて導入。神経標本を採取し、固定し薄切標本を作製後、蛍光顕微鏡(現有)を用いて分布範囲を検索した。グリア細胞特異的なマーカー(OX42:microglia, GFAP : astrocyte等)を免疫組織科学的方法で検索した。3)サイトカイン特異的mRNAの定量ラット神経因性痺痛モデルの脊髄において、局所で産生されるサイトカインをNF-κBデコイとScrambleデコイ群の2群で蛍光標識ハイブリダイゼーションプローブを用いた定量PCR(Woo et al. J. Clin. Microbiol,1997)ライトサイクラー^<TM>を用いて定量を行った。

これまでに我々はL5脊髄神経絞扼ラットの脊髄神経節レベルに遺伝子導入することで温熱刺激に対する痛覚過敏を抑制することを確認(Sakaue, et. al.Neuroreport 2001)しているが、今回は脊髄腔内でのNF-κB活性化の抑制、グリア細胞等の神経免疫系を担う細胞と痛覚過敏との関与を検討する。平成19年度には下記の研究を行った。1)神経因性疼痛動物モデルの作製及び疼痛反応実験の遂行6週齢のSDラットを用い、第5脊髄神経を絹糸で結紮することにより神経因性疼痛動物モデルを作製する。疼痛の評価は温熱刺激に対する逃避反応と機械的刺激に対する逃避反応の2項目について疼痛の定量化を行った。2)免疫組織化学的検索末梢神経傷害後に脊髄のグリア細胞では炎症性サイトカインが産生され、脊髄後角細胞の感作が起きる事が報告されている。NF-κBデコイ脊髄腔内に導入することで、グリア細胞活性化抑制を試みる。グリア細胞特異的なマーカー(OX42:microglia,GFAP:astrocyte等)を免疫組織科学的方法で検索した。3)サイトカイン特異的mRNAの定量ラット神経因性疼痛モデルの脊髄において、局所で産生されるサイトカインをNF-κBデコイとScrambleデコイ群の2群で蛍光標識ハイブリダイゼーションプローブを用いた定量PCR(Woo et.al.J.Clin.Microbiol,1997)ライトサイクラー^<TM>を用いて定量を行った。
加溶媒分解セルロース類を原料とする非ホルムアルデヒド接着剤の開発と木質材料への応用

京都議定書調印により、木材の炭素固定、そして森林の持続的管理が益々必要となっている。しかし経済的問題から間伐材は林内に放置され、憂慮すべき事態となっている。本研究では、木質廃材から調製した非ホルムアルデヒド系接着剤を木質廃棄物複合材料に応用することで、間伐材や建築廃材の有効利用と付加価値化、地域立地型の木材産業に貢献することを目的とした。これまで、非ホルムアルデヒド系接着剤の開発の一環として、セルロース分解物の結合フェノールの置換様式など液化物の性質と結合フェノールの定量について取り組んできた。セルロースのフェノール液化物に存在するフェノール残基を利用し、非ホルムアルデヒド系接着剤を開発するには、更に化学修飾が必要である。この時、セルロース分解物の結合フェノールの置換様式などが目指すべき高分子材料の特性を左右すると考え、グルコース単位からなる単純なセルロースのフェノール液化について検討した。一方、簡単な分子構造のグルコースの液化も検討した。更にグルコースをセルロースの替わりに、もっと簡単な分子構造のフェノールの水酸基のオルト位のみ置換しやすいp一クレゾールとの反応を設計した。得た反応物を排除クロマトグラフィー、赤外吸光分析、核磁気共鳴で検討した。その結果、結合フェノールはオルト置換体が多くなることを見出した。定量反応を制御するためには、結合フェノール量を精密に測定する必要がある。そこで、^1H-NMR或いは^1H-NMRとGPCとの組み合わせで直接的な定量方法を考案し、妥当性のある結果を得た。この方法は凝縮残渣の生成や、分析途中の未反応フェノールの消失や配合比不明の液化物などに対しても有効性で優れている(以上の成果は既に包装学会と木材学会で発表した)。ついで、加溶媒分解物から未反応フェノールを取り除き、これらを原料としてエポキシ樹脂を調整した。得られたエポキシ樹脂に数種の硬化剤を加え樹脂フイルム作成し、その機械特性を検討した。得られた樹脂フィルムは一般にヤング率が高く、比較的脆いものが多いが、接着剤用樹脂としての可能性を持っている。
ダイアグラム展開に基づく量子モンテカルロ法の開発と冷却フェルミ原子系の理論解明

私たちはこれまで、電子系を含む一般的なフェルミ粒子系に対する高精度数値解析が困難であった状況を打破するために、ファインマン・ダイアグラム展開に基づく新しい量子モンテカルロ法を開発してきた。本研究で対象とした二成分冷却フェルミ原子系は、シンプルな系でありながらBCS-BECクロスオーバーなど多彩な物理を含み、銅酸化物高温超伝導体の物理との関連も示唆され、理論・実験ともに盛んに研究されている。しかし、既存の理論研究の多くは近似手法に頼っているため、様々な理論結果が存在し、未解明問題も多い。したがって、これらを解明するためには量子モンテカルロ法のような高精度数値計算手法を用いて決定的な結果を得ることが不可欠であった。本年度は、二種のフェルミオン数が同一であるバランス系でのユニタリー極限(散乱長が無限大)を対象とし、超流動転移温度の直上での振る舞いを詳しく調べた。まず、温度グリーン関数を解析接続して得られたスペクトル関数を解析した結果、従来の近似理論で示唆されてきた擬ギャップ的な振る舞いは、ユニタリー極限において観測されず、たとえ存在しても非常に狭い領域にしかないことが明らかになった。また、本系において重要な物理量であるTanのコンタクトは、超流動転移温度直上での振る舞いが、これまでの理論計算と実験結果の間で整合しておらず、コンセンサスがとれてなかった。しかし、私たちの手法を用いて高精度数値解析を行なった結果、MITのグループの最新の実験結果とよく一致する結果を得ることに成功した。ファインマン・ダイアグラム展開に基づく量子モンテカルロ法をさらに効率的に、より高次まで計算するために、熱力学極限で定式化された行列式モンテカルロ法が最近提案された。私たちは、級数展開の収束性を向上させるための方法として、繰り込まれたプロパゲーターを用いたダイアグラム展開表式を用いてきたが、このような場合でも行列式モンテカルロ法を修正することで適用できることがわかった。この方法を用いることで、以降の本研究の著しい効率向上が期待され、これを実装したコード開発も行なったため、予想以上の進展があったと言える。今後は二種のフェルミ粒子の数が異なるインバランス系の研究を行う。インバランス系は、エキゾチック超流動や相分離などさらに多彩な物理が期待されているが、従来の量子モンテカルロ法では負符号問題が起きるため、その解明は一層難しい問題とされてきた。一方で私たちの用いる手法は、従来とは全く異なる定式化に基づいているため、困難は予想されない。特に、今年度開発した修正行列式モンテカルロ法を用いることで、効率的に研究を行うことができると期待できる。予定していた旅費が他の経費で賄える状況になったため、次年度使用額が生じた。次年度は、これを数値計算で得られたデータを保存するための大容量ファイル・サーバーの購入や旅費に使用する。
『天主実義』とその思想的影響に関する研究

1,『天主実義』の諸版本を調査・検討することによって、本書の成立事情、諸版本の異同、文字の改竄などについて明らかにした。2,『天主実義』に見える西洋人と中国人との対話の背景について、引用文の典拠や前提となっている思想を具体的に明らかにした。3,『天主実義』の著者であるマテオ・リッチの中国思想に対する考え方を明らかにした4,マテオ・リッチが『天主実義』を著述した意図と目的を、本文に即して具体的に明らかにした。5,『天主実義』の重要概念である「天主」と「霊魂」に関して、原文(中国文)の使用方法を分析することによって、従来の誤読を修正した。6,『天主実義』全篇の現代語訳を完成させ、我が国ではじめて出版した。7,『天主実義』を正確に現代語訳することによって、本書の持つ思想史的意味が従来以上に明らかになった。8,『天主実義』本文に見える固有名詞(人名・書名・地名)の索引を作成した。9,明代末期から清代にかけて、『天主実義』がどのように読まれてきたかを具体的に明らかにした。10,朝鮮王朝において、『天主実義』がどのような影響を与えたかということを具体的に明らかにした。11,江戸時代において、『天主実義』がどのような影響を与えたかということを具体的に明らかにした。12,『天主実義』と関係深い『畸人十篇』の内容を検討することによって、今後の研究の方向性が明らかになった。『天主実義』が江戸期のキリスト教批判に対して与えた影響について、林羅山、新井白石、大橋訥庵を中心にして検討を行い、平成15年7月5日に中央大学校(ソウル)において、「江戸の儒学者とキリスト教」という題目で研究発表を行った。『天主実義』をはじめとする明清期の天主教関係書に関する調査を実施し、その種類、版本、影響などに関する検討を行い、平成15年7月12日に二松学舎大学東洋学研究所において、「中国明清天主教文献について」という題目で研究発表を行った。『天主実義』における中・西対話の内容に関して様々な角度からの検討を行い、平成16年2月21日に九州大学文学部において、「マテオ・リッチと中国-『天主実義』に見る対話の可能性-」という題目で研究発表を行った。『天主実義』の諸版本について、日本・韓国・台湾の研究機関を中心にして、所在調査を行った。それらの調査をもとにして、出版過程、版本の種別、初刻の際に附された序文等について検討を行い、その成果を「『天主実義』の出版」という論文にまとめ、平成16年3月に『哲学年報』誌上に発表した。『天主実義』全篇の現代日本語による翻訳と、用語・典拠などを中心とした詳細な注釈を完成させ、出版準備を行った。次年度において『天主実義』の訳注書を出版する予定である。『天主実義』及び明清期中国天主教に関する種々の文献を収集して、従来の研究の在り方について再検討を加えると共に、新たな研究視点を確立するための準備を行った。『天主実義』全8篇の現代日本語による翻訳と、用語・典拠などを中心とした詳細な注釈を完成させ、更に本書の成立過程、特色、諸版本、東アジア社会における伝播とその思想的影響に関する解説を作り、平成16年7月に平凡社より「東洋文庫」728(総348頁)として出版を行った。平成16年9月25日に西南学院大学において開催されたシンポジウム「感性のグローバリズム-

東アジアの感性を考える」にパネリストの一人として参加して、マテオ・リッチや『天主実義』を事例として取り上げながら、「東アジアとキリスト教-感性の交わるところ」という題目で発表を行い、東アジアの感性とキリスト教との関連について検討を行い、討論を行った。前年度に引き続き、『天主実義』の諸版本について、日本・韓国・台湾の研究機関を中心にして、所在調査を行った。韓国・中国・台湾などにおける、『天主実義』及び明清期中国天主教に関する文献・出版・研究動向などを調査し、検討を加えた。その結果、近年における当該研究の進展、殊に原典の影印や翻刻、韓国語による翻訳出版などについて充分な理解が得られた。これらにより、明清期中国天主教に関する諸文献の目録作成の準備を開始した。『天主実義』の成立と重要な関係にあるマテオ・リッチの『畸人十篇』について、諸版本の調査を行い、内容の検討を行った。(1)本研究のまとめを行うため、未調査の『天主実義』版本、関係資料等の調査を行った。(2)『天主実義』と最も関係深い『畸人十篇』に関して、版本の調査と、成立過程や内容の分析を行った。(3)三カ年にわたる本研究のまとめを行い、報告書(冊子体、本文40頁)を作成し、印刷に付した。報告書の構成は以下の通りである。一マテオ・リッチと中国布教二『天主実義』の成立三『天主実義』の内容と特色四『天主実義』と『畸人十篇』五『天主実義』の出版六『天主実義』の改竄七『天主実義』の思想的影響(中国・日本・朝鮮)(4)上記の報告書の附録として、以下のものを作成した。(1)『天主実義』の用語(天主・霊魂)(2)『天主実義』の固有名詞索引(人名・書名・地名)(5)以上の研究を通して、明末中国における中・西対話の具体的な内容とその思想史的意味が明らかになった。(6)更に、東アジア文化圏における、天主教をめぐる諸問題を考えるための多くの示唆を得ることができた。
クロショウジョウバエ区の系統進化に関する包括的研究

クロショウジョウバエ類は北半球に広域分布しているが,日本列島にはほとんどすべての種群が棲息しており,生物多様性が極めて高い。日本列島は北米大陸で適応放散した分類群の移住回廊にであったと考えられる。本分類群のうち熱帯性の種の北限は奄美大島で,動物地理学上の東洋区と旧北区の境界である渡瀬線と一致する。オオクロショウジョウバエ種群の1種の北限は津軽海峡に横たわるブラキストン線である。飼育が困難であった熱帯性種群の核型を明らかにした。分子系統的に祖先型に近いとされている分類群は何れも端部付着型のX染色体を有していた。中国大陸南西部の雲貴高原はクロショウジョウバエ区の初期適応放散を考える上で重要な位置を占める。研究初年度は,雲南省昆明市の雲南大学生物系および中国科学院昆明動物研究所に保管されているクロショウジョウバエ区の多数のタイプ標本と疑問種の鑑定から開始した。哀牢山・無量山自然保護区(山岳地帯)の異なった標高(それぞれ2070m,1492m)と植生帯(優占樹種はそれぞれ落葉広葉樹,常緑照葉樹)で集中的に野外調査を行い,本分類群に含まれる多くのサンプルを得た。2000m地点からクロショウジョウバエ区の既設の種群には属さないDrosophila flavophila(仮称,新種)が採集された。雲南大学に保管されていた標本(山西省秦嶺山脈産)から本種と近縁の新種(仮称Drosophila clefta-like)を見出した。塩基配列の分析等は進行中であるが外部形態と生殖器構造の観察から,quadrisetata種群との類縁関係が示唆された。virilis種群に関して雲南省高黎頁山から新種と思われる種が得られた。形態的に本種はmontana phyladに属していることは疑いがなく,ユーラシア中・緯高緯度地方に分布しているDrosophila ezoanaとの類縁関係が示唆された。このことは重要でvirilis種群の初期適応放散も雲貴高原で起こったことを意味する。下北半島易国間川および大畑川流域で所属不明種Zaprionusflavofasciataの採集を行った。多数の種・個体が得られたが,これまで希少種とされてきた本種が最優占種であった。捕獲後DNA分析用と形態観察用の標本とした。興味深いことは形態形質による系統分析で,Zaprionus flavofasciataは明らかにクロショウジョウバエ区に属し,上記の中国大陸産の所属不明種と近縁であることが分かった。系統進化に関する研究,野外生態に関する研究,およびそれらの成果報告を行った。前者に関して,先ず日本列島の冷温帯(渡島半島,下北半島)と中国南西部の低緯度高地(高黎貢山脈,濾沽湖自然保護区)に分断分布しているflavofasciata類(仮称)の比較観察と塩基配列用の新鮮な標本の採取を行った。雲南大学で保管されているクロショウジョウバエ区(the Drosophila (Shiphlodora) virilis section)の標本に華中域山西省の秦嶺山脈で得られたflavofasciata類が含まれていた(中国産はすべて新種)。現在進行中の分子分析では,flavofasciata類は既設のquadrisetata種群と姉妹関係にあり,さらに両者はrobusta種群okadai亜群と近縁関係にあるとの結果を得ている。雲南大学の保管標本にクロショウジョウバエ区では祖先型に近いangor種群の5新種を発見した。そのうち1種は琉球列島西表島から採集されている種と同種と考えられた。記載のために量的形質の計測と顕微鏡画像入力を行った。現在,新種記載を進めている。クロショウジョウバエ区の多くは高湿度環境である水辺に偏在して生活している。休息場所,越冬場所を含む微小分布はかなり分かっているが,他の観点からの研究に比べると食性に関する情報を極めて少ない。ショウジョウバエは体が小さいので,野外で何を食しているのか調査するには限界がある。そこで27年度は野外で成虫を生きた状態で捕獲し,摂取された食物が消化される前に実験室に持ち帰り,消化管内容物から食性を調べた。クロショウジョウバエ区の地理的分布と野外生態に関する研究成果を国立遺伝学研究所で開催された研究集会で,起源と系統進化に関する研究成果を大阪府立大学で開催された学会で発表した。研究は申請時の立案した計画に従って遂行されている。第一に食性に関して,渓流依存性が極めて高いDrosophila quadrisetataやD. okadaiのそ嚢(crop)内容物を調べ,興味ある結果が得られた。即ち,樹液食ショウジョウバエのそ嚢内容物をポテトデキストロース寒天培地で培養すると多くの酵母菌コロニーが得られる。しかし上記の種のそ嚢内容物には酵母菌は極めて少い。渓流環境に適応した分類群は濡れた岩の表面に発生する微生物(細菌,カビ類)とその代謝産物を栄養源として利用しているものと考えられた。第二に光周期反応については,低緯度高地に分布している種についてほぼ完全なデータが得られた。18°CLD:10:14(明期10時間:暗期14時間)の短日条件下で卵巣の発育が阻害される。雄の求愛行動も抑制される。これは生殖休眠が誘起されたことを意味する。

温帯進出の鍵は季節変化への適応機能の獲得である。クロショウジョウバエ区の種は低緯度高地で光周期反応を獲得し,このことが温帯進出を可能とした必要条件と考えられる。第三に中国産のクロショウジョウバエ区の系統学研究に関して,雲南大学に保管されている多数の種を同定した。特筆すべきことはangor種群の多様さであった。angor種群の識別形質の一つはepandrium下部先端の棍棒状突起であるが,Drosophila astuta (新種,仮称)はこの構造を欠いており,クロショウジョウバエ区の他の種と共通していた(祖先種の可能性あり)。雲貴高原は生物多様性が特に高い地域であるが,雲南省の亜熱帯(西双版納地方)から貴州省温帯(雷公山域)までの間でangor種群の標高別分布を分析することもできた。最後に上記の研究成果をショウジョウバエ多様性研究会と日本昆虫学会で発表し,特に多様性研究会では次世代を担う若手研究者と有意義な討論が展開された。北半球全域に広く分布しているクロショウジョウバエ類の適応放散の歴史は,半世紀以上も前から欧米の進化遺伝学者によって研究されてきた。しかしこれまで研究されてきた北米と欧州に棲息する種はどれも系統樹の末端に位置するもので,言わば進化の派生種である。東南アジア熱帯,南中国の低緯度高地,および南西諸島から北海道にいたる日本列島での調査研究から,ユーラシア大陸と北米温帯林に棲息するクロショウジョウバエ類の起源は東アジアの低緯度高地と考えられた。雲南省と貴州省にまたがる雲貴高原には,北米大陸に分布しているほとんどすべての種群が棲息している。またこれらの種は形態学的,核型的,分子系統学的に系統樹の基部に位置し,北米大陸で適応放散した分類群の祖先種と考えられる。インドネシアの低地にはクロショウジョウバエ区のなかで熱帯性の種群が棲息しており,その一部の分布は日本列島にも及ぶ。一方,1000m以上の高地には温帯性の種群が棲息している。バリ島以西のインドネシア諸島は第四紀氷期の時にアジア大陸と陸続きになったが,その時代に大陸から渡り住んだもので,氷河期終了後の気温の上昇に伴い,棲息地を高地に求めたと考えられる。日本列島には本分類群を構成するすべての種群が棲息しており,生物多様性が極めて高い。東アジア低緯度高地を起源とする北半球温帯性のショウジョウバエ類にとって,日本列島は欧米への移住回廊と考えられる。各種群の地理的分布は気候帯・植生帯で明瞭に異なっている。熱帯性のangor種群の北限は奄美諸島と屋久島間に横たわる渡瀬ライン,polychaeta種群の北限は南関東地方の照葉樹林帯である。robusta種群の1種の北限は津軽海峡(ブラキストン線)であった。飼育が困難なangor種群とfluvialis種群の染色体を明らかにした。両種ともX染色体は端部附着型で,核型的に祖先種と考えられる。クロショウジョウバエ類は北半球に広域分布しているが,日本列島にはほとんどすべての種群が棲息しており,生物多様性が極めて高い。日本列島は北米大陸で適応放散した分類群の移住回廊にであったと考えられる。本分類群のうち熱帯性の種の北限は奄美大島で,動物地理学上の東洋区と旧北区の境界である渡瀬線と一致する。オオクロショウジョウバエ種群の1種の北限は津軽海峡に横たわるブラキストン線である。飼育が困難であった熱帯性種群の核型を明らかにした。
異文化適応を促進する異文化間ソーシャル・スキル獲得に関する臨床社会心理学的研究

従来の臨床心理学領域で行われるソーシャル・スキル訓練を、異文化間ソーシャル・スキルの学習に適用し、セッションを開発するための基礎的研究を行った。教育場面における実施を想定し、効果的なソーシャル・スキル学習プログラムを構成するために、まず認知レベル、行動レベル、相互作用の3レベルにおけるソーシャル・スキル獲得の効果を確認した。日本の大学に在籍する外国人留学生を対象に、適応とソーシャル・サポート・ネットワーク形成およびソーシャル・スキルの実施についての質問紙調査を行った。この結果から異文化適応促進モデルを構成すると、ソーシャル・スキル獲得から認知・行動・相互作用の変質を経て、異文化適応が促進されるという構造が見いだされた。また、ゲスト側のソーシャル・スキル実施に対するホスト側の認知と対人関係の進展に関する評定を比較した。留学生と接触の機会のあった日本人学生チューターを対象に、ソーシャル・スキル実施の要求水準を評定する質問紙調査を実施した。加えて面接調査を行い、実施されたソーシャル・スキルとその効果を明らかにした。これらにより、ソーシャル・スキル実施による相互作用の変化について、ホスト側からの検討を加えた結果、ソーシャル・スキルの実施は、相互の対人関係の原因認知を変化させ、ソーシャル・サポート・ネットワークを拡大・充実させていくことが示唆された。