hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パルテノン神殿の造営目的に関する美術史的研究―オリエント美術の受容と再創造の検証

「大英博物館パルテノン彫刻ワークショップ」を開催した。(発表河瀬侑櫻井万里子篠塚千恵子高橋翔福本薫水田徹山本悠貴渡辺千香子)(3)パルテノン・フリーズ東面神々の場面の立体モデル制作を行った。この研究成果について、同年10月より、大英博物における教育展示Parthenon Nowにおいて、常設展示を行った。2013年4月終了予定。(4)12月1日に、連合王国よりJ. Barringer教授を招へいし、公開シンポジウム「講演と研究発表古代ギリシアの祭礼と美術に関する考察」を開催した。(発表長田年弘櫻井万里子J. Barringer)(5)同年4月にオーストリア、グラーツにおいて開催された第14回オーストリア古典考古学大会において成果発表を行った。(発表長田年弘田中咲子)(6)同年11月に東北大学において開催された、西洋史研究会大会において研究成果発表を行った。(発表長田年弘)(7)同年6月に筑波大学において研究例会を行った。(発表中村るい福本薫布施英利)(8)同年12月に、京都ギリシアローマ美術館およびMIHO Museumにおいて、古典期アテナイ陶器画その他に関してグラスゴー大学J. Barringer教授と共同調査を行った。(9)その他、学術雑誌において研究成果発表を行った。(10)ホームページを開設し、研究成果を社会に発信した。パルテノン彫刻に関して、オリエントの視点から、閉塞的な研究状況に対して新しい問題提起を行った。美術史学と歴史学の異なる領域において、問題意識を共有した。また海外美術館、研究者との交流を堅持した。1. 2014年8月11日に研究例会「古代ギリシアにおける祭祀と場の形成」(筑波大学芸術系)を開催した。研究発表、齋藤貴弘(愛媛大学准教授)、Milena Melfi (オックスフォード大学・アシュモレアン美術館講師)。2. 2014年11月22日に研究例会「アテナイ、アクロポリスにおける碑文と奉納文化の研究」(筑波大学芸術系)を開催。研究発表、師尾晶子(千葉商科大学教授)、Gianfranco Adornato (Scuola Normale Superiore di Pisa, Ricercatore)。3. 2014年12月19日から28日にかけて、7名の研究協力者と共に、ギリシャ共和国、フランス共和国へ調査旅行。アテネ新アクロポリス美術館、ルーヴル美術館において共同調査と撮影。
中国の広場ダンスが創出する社会関係と親密性、「人」のイメージに関する人類学的研究

研究初年度にあたる本年は、広場ダンスに関する中国語、英語文献の収集および、夏季に陝西省、冬季に江蘇省の公園において、複数のダンス集団への参与観察とインタビューとを行った。文献資料の収集作業については、近年、中国の民俗学専攻大学院生による文献が急増していることから、中国文献デジタルデータアーカイブの利用、関連大学の紀要および修士論文、博士論文の入手、閲覧を中心に、この作業をすすめた。陝西省と江蘇省の公園における現地での調査については、同一公園内のそれぞれの集団間では、ダンスで用いる楽曲の選定や、振り付けについて、相互に認識が確立されているものの、あえて差異化を図る傾向がみられることに対して、遠く離れた陝西省と江蘇省のダンス集団が、直接的な面識はないものの、インターネット上の同一の動画を、自分たちのダンスのモデルとするなど、事前に想定してよりも複雑な関係性が展開されていることが確認できた。このため、翌年以降の研究では、研究計画上予定していた、グループ間/内の関係性のあり方に加えて、こうした物理的な距離を超える、緩やかな関係性についても分析視野を拡大する必要が生じた。本年度、参与観察の許可をいただいた集団の関係者とは、会員内部の情報ネットワークである微信(Wechat)グループに加えてもらうことで、SNSで連絡されるすべての情報を共有しているため、このSNSによる外延の設定に関しては、帰国後もフォローを続けており、従来のフィールド/研究室の区分を超えた形でのフィールドワークを継続している。上記の評価の理由として、1)現地調査を開始し、当初計画した場所で複数の集団に調査許可を得て、実際の調査に着手したこと、2)国際シンポジウムなどでの交流を契機に、中国の人類学者、民俗学者たちから情報の提供、共有を得ることで、調査現場からは確認できない、また日本国内ではアクセスしがたい資料や情報を知ることができるようになったため、である。研究初年度にこうした研究環境を整えることができたため、本年度の研究進捗状況は、おおむね順調に進展しているということができる。次年度は、本研究課題の2年目にあたるため、本年度で現地調査に着手した地域、集団を中心に、より密度の高い参与と観察を実施する予定である。また、ダンスに参与できない研究機関についても、SNSを通じた情報の共有と議論、交流を維持することで、これらの集団における、現場での対面状況での不可視な側面であるネット上の関係性の不断の構築および変形についても、同時進行して考察を続ける予定である。
爆発的噴火現象のスケーリング則の確立と災害予測

本研究では、爆発エネルギー量・爆発深度と災害をふくむ噴火地表現象の様相・規模・分布とを結ぶスケーリング則を,野外爆発実験などにもとづいて確立することが目的である.昨年度の実験では,水中実験そのものに慣れることを大きな目的にしており,スケールと爆薬などの固定用を兼ねた筏の工夫,観測機器の設置方法,観測条件などについて検討行い,その意味では将来の実験にとって重要な経験が得られた.今年度は昨年度と同様に,海底火山活動の模擬を目的とした水中発破実験を行い,それを本格化しようとした.具体的には,海底火山活動の模擬として,水中吊るし発破に代わり,より現実的に適用性の高い底付け発破による実験を試みようとした.その内容は,下記のとおりである.1.水中衝撃波センサー及び水中マイクロホンによる水中圧力波観測2.ピエゾ圧力センサー及び赤外高速ビデオによる衝撃波観測3.ウオータードーム、水柱、弾動放出物などの可視・赤外ビデオ映像同時撮影4.爆発現象の地震・空振・映像一括同時記録5.地震観測6.気象観測(天候メモ、波の状況メモ、気温、水温、風向、風速、気圧)実験の薬量は2504000gの範囲であり,発破形式としては,最初は水中釣るし発破を行い,実験に慣れた後に底付け発破を主として行おうとした.予定したスケール化水深は02.15m/g^<1/3>であった.しかし,実験を行った10月下旬の天候は悪く,洞爺湖における風雨によって実験装置を湖面上に組み立てることができなかった.そのため,やむを得ず目標をかえ,水中釣るし発破による水面上にあらわれる圧力波の観測と現象の可視・赤外観測,さらに高速度ビデオによる観測のみを行った.この結果は前年度の画像記録による考察結果を補強すると同時に,野外における爆風の可視化についてもかなり確実に捕らえることができるようになった点で,意義あるものと考えている.本研究では、爆発エネルギー量・爆発深度と災害をふくむ噴火地表現象の様相・規模・分布とを結ぶスケーリング則を,野外爆発実験などにもとづいて確立することが目的である.昨年度の実験では,水中実験そのものに慣れることを大きな目的にしており,スケールと爆薬などの固定用を兼ねた筏の工夫,観測機器の設置方法,観測条件などについて検討行い,その意味では将来の実験にとって重要な経験が得られた.今年度は昨年度と同様に,海底火山活動の模擬を目的とした水中発破実験を行い,それを本格化しようとした.具体的には,海底火山活動の模擬として,水中吊るし発破に代わり,より現実的に適用性の高い底付け発破による実験を試みようとした.その内容は,下記のとおりである.1.水中衝撃波センサー及び水中マイクロホンによる水中圧力波観測2.ピエゾ圧力センサー及び赤外高速ビデオによる衝撃波観測3.ウオータードーム、水柱、弾動放出物などの可視・赤外ビデオ映像同時撮影4.爆発現象の地震・空振・映像一括同時記録5.地震観測6.気象観測(天候メモ、波の状況メモ、気温、水温、風向、風速、気圧)実験の薬量は2504000gの範囲であり,発破形式としては,最初は水中釣るし発破を行い,実験に慣れた後に底付け発破を主として行おうとした.予定したスケール化水深は02.15m/g^<1/3>であった.しかし,実験を行った10月下旬の天候は悪く,洞爺湖における風雨によって実験装置を湖面上に組み立てることができなかった.そのため,やむを得ず目標をかえ,水中釣るし発破による水面上にあらわれる圧力波の観測と現象の可視・赤外観測,さらに高速度ビデオによる観測のみを行った.この結果は前年度の画像記録による考察結果を補強すると同時に,野外における爆風の可視化についてもかなり確実に捕らえることができるようになった点で,意義あるものと考えている.本研究では、爆発エネルギー量・爆発深度と災害をふくむ噴火地表現象の様相・規模・分布とを結ぶスケーリング則を,野外爆発実験などにもとづいて確立することを第一の目的にしている.さらに、火山性爆風の地表伝播を模擬する現有のシミュレーションコードをスケーリング則にもとづき改善し,実際の火山災害予測のためのハザードマップ製作に応用することも目標の一部である.今年度は野外爆発実験のうち,海底火山活動の模擬を目的とした水中発破の第一回目を行った.従来,水中発破については数gTNTの薬量をもつ火薬玉を用いた実験を試みとして行ったことがある.それに対して今回は,含水爆薬を使用した本格的な実験であり,計13回の発破が行われた.薬量は1004000gの範囲であり,発破形式は水中釣るし発破を主とし,他に底付け発破を1回行った.スケール化水深は02.15m/g^<1/3>であった.観測項目は爆煙,水中圧力波,空中圧力波と地震であり,従来の地上発破において用いた衝撃波センサーや地震計以外,水中マイクロホン,水中衝撃波センサーと高速度ビデオを観測機器として使用した.今回の実験は水中実験そのものに慣れることを大きな目的にしており,スケールと爆薬などの固定用を兼ねた筏の工夫,観測機器の設置方法,観測条件などについて検討しており,その意味では今後の実験にとって重要な経験が得られた.このことは,実際に海底火山活動を行う上でも貴重な経験である.

また,野外において始めて衝撃波を高速度ビデオカメラで撮らえることに成功し,更に,水中発破で生まれる地表現象は,その多くが海底噴火であらわれるものに類似していること,しかもその様相(水柱,ウオータードーム)はスケール化推進によって系統的に変化することなどを確認できたことも重要である.本研究では,爆発エネルギー量・爆発深度と災害をふくむ噴火地表現象の様相・規模・分布とを結ぶスケーリング則を,野外爆発実験などにもとづいて確立することが目的である.昨年度の実験では,水中実験そのものに慣れることを大きな目的にしており,スケールと爆薬などの固定用を兼ねた筏の工夫,観測機器の設置方法,観測条件などについて検討行い,その意味では将来の実験にとって重要な経験が得られた.今年度は昨年度と同様に,海底火山活動の模擬を目的とした水中発破実験を行い,それを本格化しようとした.具体的には,海底火山活動の模擬として,水中吊るし発破に代わり,より現実的に適用性の高い底付け発破による実験を試みようとした.その内容は,下記のとおりである.1.水中衝撃波センサー及び水中マイクロホンによる水中圧力波観測2.ピエゾ圧力センサー及び赤外高速ビデオによる衝撃波観測3.ウオータードーム,水柱,弾動放出物などの可視・赤外ビデオ映像同時撮影4.爆発現象の地震・空振・映像一括同時記録5.地震観測6.気象観測(天候メモ,波の状況メモ,気温,水温,風向,風速,気圧)実験の薬量は2504000gの範囲であり,発破形式としては,最初は水中釣るし発破を行い,実験に慣れた後に底付け発破を主として行おうとした.予定したスケール化水深は02.15m/g^<1/3>であった.しかし,実験を行った10月下旬の天候は悪く,洞爺湖における風雨によって実験装置を湖面上に組み立てることができなかった.そのため,やむを得ず目標をかえ,水中釣るし発破による水面上にあらわれる圧力波の観測と現象の可視・赤外観測,さらに高速度ビデオによる観測のみを行った.この結果は前年度の画像記録による考察結果を補強すると同時に,野外における爆風の可視化についてもかなり確実に捕らえることができるようになった点で,意義あるものと考えている.
植物における概日時計の環境応答性および標的遺伝子の組織特異性の解析

生物時計は外部環境の24時間周期に同調し、明暗周期や季節変化を予測することで、生理応答を適切なタイミングで制御するための内生の計時機構である。動物の生物時計は、組織ごとに異なる遺伝子群の発現を制御することで、組織ごとに異なる生理応答を制御できることが知られている。近年、植物の生物時計にも組織特異性が存在することが明らかになってきた。しかし、全身で共通している概日時計の構成因子が、それぞれの組織でどのような刺激を受容し、どのような遺伝子を制御することで異なる生理応答を制御するかについては未明である。本研究では、各組織の生物時計がもつ性質・役割を解析し、生物時計の組織特異性がもつ生物学的な意義を明らかにする。本年度は、組織特異的な時計遺伝子の標的遺伝子について解析を進めた。時計遺伝子の1つであるLUX/PCL1 (当初の予定ではCCA1を用いる予定であったが、発現量の関係からLUX/PCL1に変更した)と蛍光タンパク質GFPの融合タンパク質を発現する株を用いて、クロマチン免疫沈降(ChIP)の条件検討を行った。組織の固定条件やDNAの剪断条件を検討することによって、良好なシグナルを得ることに成功した。そこで、葉肉細胞から幹細胞を経て維管束細胞へと分化する分化転換系を用いて、幹細胞(維管束幹細胞を含む)におけるLUX/PCL1の標的遺伝子をChIP-seq解析によって網羅的に同定し、LUX/PCL1が細胞増殖や維管束細胞分化に関与する遺伝子を制御することを明らかにした。このことから、時計遺伝子が細胞分化(少なくとも維管束細胞の分化)を直接的に制御することが明らかとなった。年度始めの自身の異動に伴い研究環境が変化したため、実験の進行が少し遅れている。時計遺伝子の組織特異的な標的遺伝子の探索には成功しているものの、環境刺激への応答やクロマチン状態の解析が遅れているので解析を急ぐ必要がある。引き続き他の組織に関しても標的遺伝子の探索を行う。光や温度といった環境刺激に対する組織時計の応答性の解析を進めるとともに。ATAC-seqによるクロマチン状態の解析系を立ち上げ、各組織におけるクロマチン状態の日周変化を解析する。年度始めの異動もあり、実験準備に当初の予定以上に時間を要し、次年度に使用した方が合理的であると考えられたため翌年度分として請求した。
高周期典型元素の多重結合の理論予測と設計

高周期元素間に多重結合をもつ化合物の合成は、高周期元素特有の新規な性質を有する機能性分子としての期待とともに、高周期典型元素化学の長年の課題となってきた。しかしながら、高周期元素は混成軌道の形成を嫌うため、エチレンのようなsp^2混成軌道による平面二重結合や、アセチレンのようなsp混成軌道による直線三重結合をとりにくく、また、容易に架橋構造への異性化反応や、テトラヘドランやシクロブタジエン構造への二量化反応が進行してしまうため、安定な化合物として単離された例は皆無であった。我々はシリル基のような高周期元素に対して電子供与性をもつ置換基を導入すると、高周期元素のs軌道とp軌道のサイズの差が小さくなり、混成軌道の形成に有利に働くことを見いだし、異性化、二量化ともに抑制されるような嵩高いシリル基の導入が必要であることを提案した。我々の理論予測に基づき、関口らが初めてケイ素-ケイ素三重結合化合物の単離に成功した(A.Sekiguchi,R.Kinjo,M.Ichinohe,Science 2004,305,1755)。関口らにより開発された置換基(SiiPrDis_2(Dis=CH(SiHMe_2)_2))のケイ素-ケイ素三重結合への効果を検討した結果、電子的・立体的にSi≡Si結合距離の結合距離の短縮にきわめて効果的であることが分かった。また、72kcal/molもの結合エネルギーをもつことからも、きわめて強固なSi≡Si三重結合を形成していることが示唆される。さらに、GIAO法による三重結合ケイ素の^<29>Si化学シフト、およびTD-DFT法によるUVスペクトルの予測値は、実験の結果と良い一致を示し、理論計算による未知の化合物のスペクトル予測の有用性を明らかにした。これまでに、ケイ素-ケイ素三重結合化合物RSi≡SiRに対して、嵩高いアリル基(Tbt=C_6H_2-2,4,6-{CH(SiMe_3)_2}_3;Ar^*=C_6H_3-2,6-(C_6H_2-2,4,6-iPr_3)_2)を導入することにより、異性化や二量化を抑制し、単結合や二重結合よりも短いケイ素-ケイ素結合をもつ化合物が通常条件下でも単離可能であることを密度汎関数法に基づく理論計算により提案した。しかしながら、いずれもトランスに折れ曲がった構造をとると予測され、理想的な直線構造と比べてSi≡Si結合距離が長くなってしまうという問題点があった。そこで、シリル基のような電子供与性の置換基による骨格構造の直線化、およびSi≡Si結合距離の短縮化を試みた。SitBu_3やSiDep_3(Dep=2,6-diethylphenyl)のような大きなシリル基を導入すると、ケイ素上のs軌道とp軌道のサイズの差が縮まって混成軌道の形成が有利となり、骨格の直線化と結合距離の短縮がみられる。しかしながら、置換基の嵩高さが不十分なために、容易に二量化反応が進行してしまうことが示された。最近Wibergらによって開発された、きわめて嵩高いシリル基(SiMe(SitBu_3)_2)は、骨格の直線化や結合距離の短縮に効果的であるばかりでなく、二量化および異性化のいずれに対しても安定となることを明らかにした。また、ケイ素のNMR計算から、Wibergらの未同定化合物は、ケイ素-ケイ素三重結合を含む、初めての化合物であることを指摘した。高周期元素間に多重結合をもつ化合物は、高周期元素に特有の性質を示すことから、新しい機能性分子としての期待とともに、最近の合成標的として注目されている。しかしながら、高周期元素では混成軌道の形成が困難であるため、安定な化合物として単離された例は少なく、三重結合化合物に至っては皆無であった。最近Powerらによって、ゲルマニウムと遷移金属間にきわめて短い結合距離をもつ化合物が報告された。このゲルマニウムと遷移金属の結合が高周期元素三重結合と見なせるのかどうかは、非常に興味深い。分子軌道の解析から、ゲルマニウムと遷移金属の結合は、ゲルマニウムのp軌道と遷移金属のd軌道による共有結合性の三重結合であることを明らかにした。分子の構造はゲルマニウムと遷移金属上の配位子との軌道相互作用、置換基と配位子との立体反発のバランスにより保たれており、嵩高い置換基は単なる装飾ではなく、三重結合の保護と骨格構造の保持に重要な役割を担っている。また、結合形成にd-p軌道相互作用が重要であることから、相互作用がきわめて大きいケイ素-タングステンの場合に最も強固な三重結合が形成されると予測され、その結合エネルギーはこれまでに知られているどの高周期多重結合よりも大きくなる。典型元素と遷移金属の多重結合系では、典型元素が混成軌道を形成することなく直線的に三重結合を形成できるという点で、きわめて特異であり、より高周期の元素、特にスズや鉛の三重結合化合物への応用が期待される。

我々はシリル基のような高周期元素に対して電子供与性をもつ置換基を導入すると、高周期元素のs軌道とp軌道のサイズの差が小さくなり、混成軌道の形成に有利に働くことを見いだし、異性化、二量化ともに抑制されるような嵩高いシリル基の導入が必要であることを提案した。我々の理論予測に基づき、関口らが初めてケイ素-ケイ素三重結合化合物の単離に成功した(A.Sekiguchi,R.Kinjo,M.Ichinohe,Science 2004,305,1755)。関口らにより開発された置換基(SiiPrDis_2(Dis=CH(SiHMe_2)_2))のケイ素-ケイ素三重結合への効果を検討した結果、電子的・立体的にSi≡Si結合距離の結合距離の短縮にきわめて効果的であることが分かった。また、72kcal/molもの結合エネルギーをもつことからも、きわめて強固なSi≡Si三重結合を形成していることが示唆される。さらに、GIAO法による三重結合ケイ素の^<29>Si化学シフト、およびTD-DFT法によるUVスペクトルの予測値は、実験の結果と良い一致を示し、理論計算による未知の化合物のスペクトル予測の有用性を明らかにした。
体内時計因子の翻訳後修飾シグナルに基づく行動リズム制御とその異常

本年度は、概日時計の中心因子CRYのユビキチン化修飾と分解を担うF-box型E3リガーゼFBXL3と、その相同タンパク質FBXL21に着目した研究を展開した。まず、両遺伝子のKOマウスの行動リズム解析を行ったところ、Fbxl3/Fbxl21ダブルKOマウスではFbxl3-KOマウスで観察された周期長の延長が大きく緩和された上に、行動リズムが消失するという顕著な行動リズム異常を示した。並行して分子レベルの解析を進め、FBXL21がCRYをユビキチン化して安定化することを見出した。さらに、質量分析によりCRY1・2のユビキチン化部位を複数同定し、FBXL21による安定化制御に必須なユビキチン化部位を決定した(本研究領域の計画班員である東大医科研尾山大明准教授との共同研究)。以上の成果は原著論文として発表した(Cell, 2013)。また本研究課題の初年度に、E4bp4欠損細胞において培地の酸性化による細胞リズムの位相シフトが観察されないことを見出している。本年度は、培地の酸性化によりE4bp4のmRNAが誘導されることを確認すると共に、E4BP4タンパク質量が上昇すること、その結果としてE4BP4の標的遺伝子Per2の転写レベルが低下することを見出した。さらにE4bp4遺伝子の転写活性化機構を探り、ある転写因子の発現がE4bp4の転写を誘導することを明らかにし、この転写因子の応答にかかわるE4bp4遺伝子の上流配列を絞り込んだ。このようなE4bp4の時計入力経路の解析と並行して、E4BP4からの出力系の理解に向けて解析を展開した。具体的には、野生型マウスおよびE4bp4-KOマウスから一日の様々な時刻に肝臓を単離し、RNAを調製した。これを次世代シーケンサを用いたトランスクリプトーム解析に供し、E4bp4遺伝子の欠損により転写リズムが変化する遺伝子群を網羅的に決定した。24年度が最終年度であるため、記入しない。Jnk3-KOマウスは、恒暗条件では野生型に比べて長い周期の活動リズムを示すことに加えて、恒明条件での光強度依存的な周期延長が見られないことを見出した。この結果を受け、JNKが概日時計の中枢因子であるBMAL1とCLOCKをリン酸化することを明らかにした。具体的には、細胞内のJNKが浸透圧刺激により活性化されると、BMAL1とCLOCKのリン酸化レベルが亢進することを見出し、試験管内での直接的なリン酸化を確認した。一方、JNKに対する阻害剤やRNAiによる機能阻害は、BMAL1のリン酸化レベルを低下させるとともに、細胞時計を長周期化することが判明した。つまり、JNKは外界の光情報をBMAL1-CLOCK複合体にリン酸化シグナルとして伝達することにより、概日時計の周期や位相を決定することを明らかにした(Yoshitane et al.,EMBO Rep.,inpress)。このようなJNKシグナリングに加えて本研究では、E4BP4の修飾シグナルに着目した研究を展開した。これまでにE4bp4-KOマウスの行動リズムを詳細に解析し、E4BP4が明暗サイクルの位相変化に伴う時計位相の追随に重要な役割を果たす可能性を見出していた。そこで初年度にはまず、E4bp4-KOマウスをPER2::Lucマウス(時計タンパク質PER2がルシフェラーゼとの融合タンパク質として発現するノックインマウス)と交配して胎児線維芽細胞を樹立することにより、細胞発光リズムを測定する系を確立した。この実験系において、培地の酸性化などのE4BP4を誘導する刺激が細胞時計をリセットさせることを見出すとともに、E4bp4-KO由来の細胞においてはこの酸性化に伴う位相シフトが大きく抑制されることを明らかにした。

具体的には、野生型マウスおよびE4bp4-KOマウスから一日の様々な時刻に肝臓を単離し、RNAを調製した。これを次世代シーケンサを用いたトランスクリプトーム解析に供し、E4bp4遺伝子の欠損により転写リズムが変化する遺伝子群を網羅的に決定した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本計画課題は大きく分けて2つの研究テーマに焦点を絞り、時計タンパク質の翻訳後修飾の生理的役割を明らかにしようとするものである。このうち、第1の研究テーマであるJNKシグナリングについては、研究成果を原著論文として国際誌に発表することができた。さらに、第2の研究テーマであるE4BP4の機能解析では、E4bp4-KOマウスの新しい表現型を見出し、この知見をもとに現在、時計機構における転写因子E4BP4の作用メカニズムにメスを入れようとしている。当初の研究計画通り、概日時計におけるE4BP4の機能を明らかにするとともに、E4bp4-KOマウスのトランスクリプトーム解析を通じて、時計機構におけるE4BP4タンパク質の新たな機能に迫りたい。謎の多いD-boxを介した分子時計の制御機構に突破口をもたらしたい。
GHQ文書からみたPHW看護課が意図した日本の助産婦

本研究は、1948(昭和23)年の保健婦助産婦看護婦法の制定に至るまで、GHQ文書を分析してPHW看護課が意図した日本の助産婦を明らかにすることを目的とした。その結果、占領直後から助産婦教育に関する情報や助産婦教育の検討がGHQ文書に掲載された主な内容であり、PHW看護課が占領前から看護教育改革の一環として意図的に助産婦教育改革を行っていたことが明らかとなった。PHW看護課は産婆に関する情報収集、日本の産婆との直接的な関わりから、日本における助産婦制度の必要性を認識し、看護職それぞれの専門性が異なる保健婦助産婦看護婦法の制定を行ったと考える。平成25年度は研究課題である1)PHW看護課による日本の助産婦に関する情報収集はどのような過程で行われたのか、2)PHW看護課が日本の助産婦に関して収集した情報はどのようなものであったかについて明らかにするため、平成25年11月平成26年2月まで国立国会図書館憲政資料室にて1948年までのWeekly Bulletinの収集、1946年6月までのDaily Journalの収集を行った。また、平成26年2月3月にかけてアメリカ合衆国コロンビア大学ティーチャーズカレッジ、ロックフェラー財団文書館、アメリカ国立文書記録局において看護課リーダー達の書簡の収集を行った。アメリカ合衆国における史料収集ではコロンビア大学ティーチャーズカレッジにて1か月の電子アーカイブスの契約を行い、文献検索および収集を行った。当初収集を予定していた1945年1948年の看護課リーダー達の書簡、手紙を収集することはできなかったが、看護課リーダーであるバージニア・M・オールソン(以下オールソン)の1950年代の手紙を収集することができた。同様にロックフェラー財団文書館での調査においてもオールソンの1950年代の日記、手紙を入手した。当初の計画と年代は異なる史料ではあるが、当時を想起している可能性もあるため貴重な史料であると考える。ロックフェラー財団文書館においてはドイツ、カナダ、アメリカの歴史研究者と交流する機会を得、各国の資料収集の限界、アメリカにおける史料収集に関する情報交換を行うことができた。アメリカ国立文書記録局での調査では、看護課リーダー達の書簡、手紙は発見できなかったが、当時の貴重なGHQ文書の原史料にあたることができた。また、アメリカ各施設アーキビストより随時研究史料探索に関する情報提供を受け、今後の研究活動に関わる重要な示唆を得た。平成26年度は国立国会図書館憲政資料室にて前年度収集できなかった1948年までのDaily Journal(以下DJ)の収集を行った。本研究で必要とされるDJは当初予想した以上に膨大な量であったため、今年度も史料収集に時間を要した。史料収集と並行して公衆衛生福祉局( Public Health and Welfare Section以下PHW )看護課の意図した日本の助産婦はどのようなものであったかについて明らかにするために、史料の分析を行った。分析史料が膨大であったことから、平成27年2月3月にかけて、英文史料整理のため謝金として研究費から支出し、分析を行った。分析した結果、アメリカ合衆国コロンビア大学、ロックフェラー財団文書館で収集した2代目看護課長バージニア・M・オールソン(以下オールソン)の1950年代の手紙、日記からは本研究の看護政策に直接関連する箇所は抽出できなかった。しかし、Weekly Bulletin(以下WB)、DJを中心に分析し、PHW看護課の助産婦に関する情報収集の過程や看護政策の過程を明らかにすることができた。PHW看護課の情報収集および看護政策の過程を詳細に検討した結果、占領以前からPHW看護課は助産婦を看護職の位置づけとして明記していたことが明らかとなった。また、占領直後から助産婦教育に関する情報や助産婦教育の検討がWB、DJの掲載された主な内容であり、PHW看護課が占領前から看護教育改革の一環として意図的に助産婦教育改革を行っていたことが明らかとなった。分析結果は本研究の成果の一部として平成27年度第29回日本看護歴史学会学術集会に投稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。母性看護学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の到達目標である国立国会図書館での史料収集については1946年6月までのDaily Journalの収集および1948年7月までのWeekly Bulletinの収集を終え、アメリカ合衆国、ロックフェラー財団文書館およびコロンビア大学ティーチャーズカレッジにおける史料収集は計画通り行うことができた。アメリカ合衆国での収集の結果、当初予定していた1945年から1948年までの看護課リーダー達の手紙、書簡を収集することはできなかったが、1950年代の手紙、日記を収集することができた。収集した史料の分析については、平成25年度は1946年6月までのWeekly Bulletin、1945年12月までのDaily Journalから分析の視点である「看護政策」、「助産婦」に関する箇所を抽出した。

現在は抽出作業と並行して、PHW看護課の助産婦に対する理解の過程を展望するためGHQの看護政策に関する年譜の作成に着手した。また、同時にGHQ関連史料を読み進めながら、今後の考察、統合にむけての準備を行っている状況である。以上のことから現時点までの到達目標は概ね達成できていると考える。平成26年度は研究課題3)PHW看護課の意図した日本の助産婦はどのようなものであったかを明らかにするため、収集した史料の分析および考察を行う。史料収集については、平成26年度前半までは前年度に引き続き、国立国会図書館憲政資料室にて1946年7月から1948年7月までのDailyJournalの収集、および国内にてGHQ関連史料を収集する。収集した史料の分析については、平成26年度前半は引き続き1946年7月以降のWeekly Bulletin、1946年以降のDaily Journalより分析の視点に関する箇所の抽出作業を行う。また、収集した1950年代の看護課リーダー達の手紙、書簡をもとに保健婦助産婦看護婦法制定までの期間において、当時を想起している部分はないか、分析をすすめていく。平成26年度後半は抽出した分析の視点に関する箇所をもとに、PHW看護課の助産婦に対する理解の過程を展望するためGHQの看護政策に関する年譜を完成させる。またPHW看護課が収集した助産婦に関する情報を整理し、統合する。最後に得られた結果をもとにしてPHW看護課の意図した日本の助産婦を考察する。さらに、PHW看護課が得た日本の助産婦に関する情報および情報収集の過程について得られた結果を取りまとめ、East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS)にて学会発表、日本看護歴史学会に論文の投稿を行う予定である。
離散幾何学と3次元実体模型の制作

本研究では,3Dプリンターの技術では達成できないような,金属を削り出して制作する高精度の3次元模型,離散群の極限集合,特異点理論,葉層構造,可積分系など,従来の方法では扱うことが困難であった対象の模型の制作を扱った.研究代表者は,1/100mm未満の精度を実現する技術を開発してきた.精度を上げるために,離散点データとメッシュに加えて,曲面の法線方向のデータを加味する必要がある.この研究によって,直接,精度の高い3次元模型がつくられるようなインターフェースを開発した.本研究は,位相幾何学における離散群,定曲率曲面,代数曲面などの研究対象に対して,それらを可視化し,実際に3次元の幾何学模型を制作する技術とそのための基礎理論を開発することを目的とする.離散データをSTLファイルなどの形式に変換して3Dプリンターで出力する手法は,現在では広く行われているが,本研究は,金属を削ることにより極めて精度の高い幾何学模型を制作すること,離散群の極限集合など,これまでは模型として実現が困難であった対象について,クリスタルガラスの中にレーザー光でプロットする手法を確立することなど,新しい技術を開発しこれらの技術を応用して産学連携によって実際に模型の作成に成功した.また,離散的点データから,曲面のガウス曲率,平均局率などを計算する離散幾何学の基礎理論を構築することについて進展があった.当初予定していたよりも基礎的な技術開発が早く進み、産学連携により、実際に金属の加工機械に実装して、代数曲面、定曲率曲面などのきわめて精密な模型を製作することができた。本研究は,位相幾何学における離散群,定曲率曲面,代数曲面などの研究対象に対して,それらを可視化し,実際に3次元の幾何学模型を制作する技術とそのための基礎理論を開発することを目的とする.離散データをSTLファイルなどの形式に変換して3Dプリンターで出力する手法は,現在では広く行われているが,本研究は,金属を削ることにより極めて精度の高い幾何学模型を制作すること,離散群の極限集合など,これまでは模型として実現が困難であった対象について,クリスタルガラスの中にレーザー光でプロットする手法を確立することなど,新しい技術を開発することを目的とする.また,離散的点データから,曲面のガウス曲率,平均局率などを計算する離散幾何学の基礎理論を構築することを目指している.研究者代表者がヤマダ精機と共同で取り組んできた,クレブッシュ3次曲面などの代数曲面の模型の作成の技法に基づいて,塩田徹治氏によるモーデル・ヴェイユ格子の理論から得られる3次曲面とその上の27本の直線について模型の作成のためのデータセットを構成した.このような場合には,曲面がいくつかの多項式で定義されるため,離散点データを得るために,代数方程式を解く必要があり,高精度の模型を作成する適切なデータを構成する技術はまだ確立されておらず,これからの課題である.また,可積分系などに現れる微分方程式の解として得られる曲面についても,精度の高い模型を制作するための適切な離散データの構成の研究を目指している.また,これまでに,4次元クライン群の極限集合を,クリスタルガラスの中にレーザーでプロットすることによって封じ込めて,模型を作成する技術について,試作を行ってきた.このような技術をより高度なものにして,特異点理論や葉層構造などの現代の数学の対象を3次元模型として実現する技術を実現するための基礎的な離散幾何学の理論を確立した.3次曲面上の27本の直線の模型の作成についての技術的な困難な点の克服が当初の計画よりも順調に進み,実際に模型の作成に成功した.また,離散幾何学の基礎理論の研究についても着実に成果が得られている.現代の数学には,特異点理論や可積分系などに現れる曲面などを可視化して,より直観的に理解することにより,研究面でも大きな進展が期待される分野が多くある.近年は,コンピュータを用いて3Dプリンターで幾何学模型を出力することも一般的になった.本研究では,3Dプリンターの技術では達成できないような,金属を削り出して制作する高精度の3次元模型,離散群の極限集合,特異点理論,葉層構造,可積分系など,従来の方法では扱うことが困難であった対象の模型の制作を目指している.曲面の模型の精度についてであるが,基本的には,離散点データからメッシュを構成し,それぞれのメッシュについてよい近似をとって構成する方法がとられているため,理論的に誤差が生じるのはまぬかれない.したがって,精度を上げるために,どのようなメッシュ分割と,ファイル形式が適切かという問題が生じる.離散データから,単体分割された曲面を構成する標準的な方法は知られていないので,この点で,いくつかの理論的な側面を克服する必要がある.研究代表者は,ヤマダ精機との共同研究により,1/100mm未満の精度を実現する技術を開発してきた.精度を上げるために,離散点データとメッシュに加えて,曲面の法線方向のデータを加味する手法を開発した.離散群の極限集合などの対象については,クリスタルガラスの中にレーザー光でプロットする手法を開発し,4次元クライン群の極限集合の3次元模型について,これまでに試作を行ってきた.本研究では,3Dプリンターなどでは表現できないような対象も含めて,より精度の高い3次元実体模型の制作のための技術を確立した.本研究では,3Dプリンターの技術では達成できないような,金属を削り出して制作する高精度の3次元模型,離散群の極限集合,特異点理論,葉層構造,可積分系など,従来の方法では扱うことが困難であった対象の模型の制作を扱った.

研究代表者は,1/100mm未満の精度を実現する技術を開発してきた.精度を上げるために,離散点データとメッシュに加えて,曲面の法線方向のデータを加味する必要がある.この研究によって,直接,精度の高い3次元模型がつくられるようなインターフェースを開発した.現代の数学には,曲面論のみならず,離散群の極限集合,特異点理論,葉層構造,可積分系における解の挙動など模型として制作する事により,研究および教育に大きく貢献すると思われる題材が多くある.しかしながら,コンピュータの画面上の表示することができても,それを実際の3次元模型として制作するには,さまざまな困難がある.まず,離散点データからどのようにして曲面を削りだすのに適したファイル形式を構成するかという問題がある.実際に刃を当てて削るには,曲面の法線方向のデータを適切に取り込む必要がある.また,離散群の極限集合などの対象については,クリスタルガラスの中にレーザー光でプロットする手法を開発中であり,4次元クライン群の極限集合の3次元模型について,これまでに試作を行ってきた.本研究では,3Dプリンターなどでは表現できないような対象も含めて,より精度の高い3次元実体模型の制作のための技術を開発することを目的とする.曲面論のみならず,離散群の極限集合,特異点理論,葉層構造,可積分系における解の挙動など模型として制作する事を目指す.我々のアプローチでは3Dプリンターに見られる積層方式ではなく,金属に実際に刃を当てて削る方法を取っており,ファイル形式には曲面の法線方向のデータを適切に取り込む必要がある.また,離散群の極限集合などの対象については,クリスタルガラスの中にレーザー光でプロットする手法を開発中であり,4次元クライン群の極限集合の3次元模型について,これまでに試作を行ってきた.本研究では,3Dプリンターなどでは表現できないような対象も含めて,より精度の高い3次元実体模型の制作のための技術を開発することを目的とする.位相幾何学,数理物理学
潜在変数モデルの逐次推定に基づく大規模複雑データ解析

本課題では、実世界でしばしばみられる大規模で複雑なデータを想定し、その潜在構造を推定することによって高度な分析や予測を実現するとともに、そのための効率的かつ効果的な推定技術の確立を目指している。2017年度は主として下記の項目の研究成果を達成した。1.映像データにおける時系列性とマルチモーダル性に着目し、階層ディリクレ過程に基づくノンパラメトリックベイズモデルとその教師付きモデルを提案し、ラベル付き映像データにおける潜在的な時変構造を推定する新たな解析手段を実現した。現実の映像データを用いたジャンル分類実験において提案手法の有効性を示した。2.複数種の辺属性を伴うネットワーク表現の潜在構造を推定して未知の辺属性を予測することを目的とし、潜在特徴関係モデル(Latent Feature Relational Models)と呼ばれるノンパラメトリックベイズモデルに対して、双対分解に基づく推定手法を提案した。銀行間取引に関する金融ネットワークデータを用いて提案手法の有効性を示した。3.多次元関係データまたは多モードネットワークデータに内在する潜在的構造を推定する問題に着目し、スパースブロックモデルと呼ばれるベイズモデルを基にしつつ、多モードに展開し、未知の関係を予測する手法を提案した。現実の検索履歴からクエリ間の多次元の関係を抽出することによって構築されたデータを用いて、提案手法の有効性を示した。総じて当初の研究計画にそって研究が進展したため、おおむね順調であると言える。今後も当初の研究計画にそって研究を推進する。また、社会科学とくに金融・経済分野への応用展開を目指す。本年度は主として下記の項目の研究成果を達成した。1.アノテーション付き画像データ集合から潜在的な階層構造を推定する問題に着目し、ノンパラメトリックベイズ法に基づいて画像情報とテキストアノテーション情報の相互依存性を考慮するような階層的潜在トピックモデルを開発した。現実のデータを使用した実験により、提案モデルが汎化能力とクラスタリング能力の点で有効であることを明らかにした。2.映像データにおける時系列性とマルチモーダル性に着目し、階層ディリクレ過程に基づくノンパラメトリックベイズモデルを提案した。いわゆるインターネット映像に適用し、映像における潜在トピックの時変構造を発見し、ラベル予測などを有効に実現できることを示した。3.関係属性を伴う社会ネットワークに対して、各頂点の潜在特徴により未知の関係属性の予測を可能とするモデルを実現するため、無限潜在特徴関係モデルというノンパラメトリックベイズ法および双対分解という最適化手法に基づいてモデル化を行った。ソーシャルメディアデータを用いた実験により、提案モデルが未知関係属性に対して高い予測性能を示す結果を得た。4.マルチモーダルデータにおける複数のモダリティを横断して推定した潜在トピックを利用して、マージン最大化を考慮しつつマルチラベル分類を可能とするモデルを提案した。多言語比較可能データ集合とアノテーション付き画像データ集合を用いた評価実験により提案モデルの有効性を示した。おおむね当初の研究計画にそって研究が進展したため、順調であると言える。本課題では、実世界でしばしばみられる大規模で複雑なデータを想定し、その潜在構造を推定することによる高度な分析や予測を実現するとともに、効率的かつ効果的な推定技術の確立を目指している。2016年度は主として下記の項目の研究成果を達成した。1.大規模で時間変化を伴うネットワーク表現の潜在構造を推定して未知の関係を予測することを目的とし、混合メンバシップブロックモデルと呼ばれる潜在変数モデルに対して、活動状況に基づいて抽出したサンプルを用いて逐次的に推定するようなパーティクルフィルタを開発した。社会ネットワークデータを用いて提案手法の有効性と効率性を示した。2.映像データにおける系列性とマルチモーダル性に着目し、階層ディリクレ過程に基づくノンパラメトリックベイズモデルを提案し、映像データにおける潜在的な時変構造を推定する新たな解析手段を実現した。現実の映像データを用いて提案手法の有効性を示した。3.マルチタスクを想定した教師付きトピックモデルと、そのための効率的かつ効果的な推定手法を提案し、金融分野のテキストデータから企業の財務指標などを予測する問題に展開した。4.アノテーション付き画像データなどのマルチモーダルデータに対して、モダリティを横断して潜在トピックを推定する手法を開発し、アノテーション付き画像の感情極性を予測する問題や、言語を横断して関連する文書を発見する問題に応用した。

3.多次元関係データまたは多モードネットワークデータに内在する潜在的構造を推定する問題に着目し、スパースブロックモデルと呼ばれるベイズモデルを基にしつつ、多モードに展開し、未知の関係を予測する手法を提案した。現実の検索履歴からクエリ間の多次元の関係を抽出することによって構築されたデータを用いて、提案手法の有効性を示した。総じて当初の研究計画にそって研究が進展したため、おおむね順調であると言える。今後も当初の研究計画にそって研究を推進する。また、これまでの成果を研究分担者、連携研究者等と共有することにより更なる展開を目指す。また、社会科学とくに経済分野への応用展開を目指す。また、社会科学とくに金融・経済分野への応用展開を目指す。
グラフト重合法による共役型水素ネットワークの設計と無加湿型燃料電池膜への応用

次世代燃料電池に不可欠な高温無加湿下でも高いプロトン伝導性を示す電解質膜の合成を目的に、放射線グラフト重合法で導入したグラフト鎖の高分子変換反応により、水分子と類似の共役型水素結合ネットワークでプロトン移動が可能なスルホアルキルグラフト鎖、およびアンモニウム塩型共役塩基構造を有するグラフト鎖から成る電解質膜を合成した。その中で、プロトン伝導性向上に効果のあるグラフト鎖構造を明らかにした。燃料電池開発において、水の存在なしに高イオン伝導度を示す無加湿型電解質膜を開発できれば、高温作動用燃料電池の普及のための大きなブレークスルーとなる。本研究では、有機合成技術により、水分子と類似の共役型水素結合ネットワークでプロトン移動が可能なプロトン伝導モノマーを設計・合成し、放射線グラフト重合により、スルホン酸を有するプロトン供与性モノマーと共グラフト鎖として高耐久性の高分子基材膜に導入した無加湿型電解質膜を作製することを目的とする。平成21年度は、フッ素系高分子膜にイオン伝導を担うスルホン酸と水酸基及びカルボキシル基を併せ持つグラフト鎖を導入した電解質膜を作製し、その導電率の相対湿度依存性を評価した。エチレンテトラフルオロエチレン共重合体膜に、前駆体であるビニル酢酸及びアクリル酸エステルをグラフト重合後、アルキル求電子置換反応及び環状スルトンの開環付加反応により、水酸基及びカルボキシル基を併せ持つアルキルスルホン酸グラフト鎖を合成した。その中で、スルホン酸グラフト鎖に水酸基を導入した電解質膜(イオン交換容量IEC=1.15mmolg^<-1>、以後カッコ内はIECを示す)の80°C、30%RH下における導電率は、8.8xlO^<-4>Scm^<-1>を示した。グラフト率をあげることで高IEC膜(1.86)を作製したところ、機械強度48MPaを維持したまま、導電率3.8xlO^<-3>Scm^<-1>に達した。この値は、Nafion膜の導電率に匹敵する。上記合成した電解質膜は、低加湿下でのイオン伝導性向上に効果のあることが確認できた。本年度の検討により、低加湿下で高導電性を示したグラフト型電解質膜に、共役型水素結合ネットワークでプロトン移動が可能なプロトン伝導モノマーを組み合わせることで、無加湿下で高イオン伝導度を示す電解質膜の実現を次年度目指す。平成22年度は、スルホン酸グラフト型電解質膜に対して、プロトン化によりアンモニウム塩型共役塩基として水素結合ネットワーク形成できる1,3-ジアザ型共役塩基を添加することで、スルホ基と塩形成したアンモニウム塩型共役塩基の水素結合ネットワークとプロトン供与体であるスルホン酸が同一グラフト鎖に存在する新規電解質膜を合成し、無加湿下での導電率を評価した。放射線グラフト重合で作製したグラフト型電解質膜及び市販のフッ素系電解質膜(ナフィオン膜)について、スルホン酸によるプロトン化後に水分子と類似のネットワーク形成が可能な共役ジアザ化合物である、1,5-ジアザビシクロ[4.3.0]ノン-5-エン(DBN)、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]-ウンデカ-7-エン(DBU)と4-(ジメチルアミノ)ピリジン(DMAP)を塩形成させることで、膜・塩基複合膜を作製し、無加湿型電解質膜としての性能を評価した。塩形成時の温度、濃度を制御することで、種々の塩形成率の複合膜を得ることができた。塩形成率60%以上で、DBN複合膜がDMAP、DBUよりも高いイオン伝導度を示した。塩形成率92%のDBN複合膜は、無加湿下、120°Cにおいてスルホ基当量以下の塩基添加量としては最も高いイオン伝導度である1.02×10^<-4>S/cmを示した。塩形成する共役ジアザ化合物としてDBN、基材膜としてナフィオン膜を用いた複合膜が、無加湿下でのイオン伝導性向上に有効であることがわかった。
地震断層のスロースリップ現象の統計物理的研究

地震現象の代表的な統計物理モデルとして知られるバネーブロックモデルを、標準的な摩擦構成則である「速度状態依存摩擦則」と組み合わせたモデルを用いて、スロースリップ現象を含めた地震現象の物理を、主として数値シミュレーションによって調べた。前年度までの研究で、単純なバネ-ブロックモデルの範囲で少数個のモデル・パラメータを変化させることにより、通常の高速破壊地震のみならず、地震核形成過程、余効すべりやサイレント地震等のスロースリップ現象までが再現出来ることが明らかになった。最終30年度においては、これらの成果を受け、1次元のみならず2次元のバネ-ブロックモデルに対し、高速破壊からスロースリップ現象までの性質を精査した。特に、2次元モデルに対して、より大きなサイズまでの大規模シミュレーションを行い、結果を対応する1次元モデルと比較しつつ解析した結果、2次元モデルで高速破壊地震はそのサイズにより3つの領域に分類できること、最も大規模な巨大地震に際しては、系の2次元性を反映した幾何学的側面が重要になり、しばしばアスペリティ的な振る舞いが現れること等が判った。得られた結果は論文として公表した。また、余効すべりやスロー地震等の「スロースリップ」現象の数値シミュレーションを、1次元および2次元モデルの双方について行い、得られた結果を論文として公表した。以上から、速度状態異存摩擦則に従う1次元及び2次元のバネーブロックモデルは、少数個のパラメータで記述される極めてシンプルなモデルであるにも関わらず、地震先行現象、高速破壊から余効すべりや短期的・長期的なスロースリップまでの多様な地震性すべりを、再現できることが判った。単一のモデル・枠組みの範囲で少数個のパラメータを動かすだけで、多様な地震現象を統一的に記述できることは驚きであり、今後の地震研究に対して重要なレフェレンスを提供することであろう。地震現象の代表的な統計物理モデルとして知られるバネ-ブロックモデルを、地震学分野での標準的な摩擦構成則である「速度状態依存摩擦則」と組み合わせたモデルに対する数値シミュレーションを、特に地震前駆過程としての地震核形成過程・余効すべりやサイレント地震(スロー地震)等のスロースリップ現象に着目しつつ、統計物理的な観点からの研究を行った。その結果、この簡単なモデルにより、高速破壊地震のみならずスロースリップ現象までを、少数個のモデルパラメータにより統一的に記述できることを見出した。日本付近をはじめとしたプレートの沈み込み帯では、浅部から順に高速破壊を起こす「固着域」、スロースリップを起こす「遷移領域」、地震を起こさず安定的にすべる「安定領域」というように移行することが知られており、また有力な説として、摩擦パラメータの深度による変化が、この以降の原因になっていると考えられている。本年度においては、1)均一な1次元バネ-ブロックモデルにおいて摩擦パラメータを系統的に変化させ、スロースリップと高速破壊の起こり方とそのパラメータ依存性を精査した。2)1次元バネ-ブロックモデルにおいて、沈み込み帯を模して、摩擦パラメータを深部のスロースリップ領域から浅部の高速破壊領域まで非均一に変化させた非一様モデルのシミュレーションを行った。その結果、沈み込み帯のスロースリップと高速破壊地震の起こり方について、いくつかのパターンを同定することに成功した。当初予定の、沈み込み帯を模した非一様1次元モデルのシミュレーションが順調に推移し、一部の結果については、既に物理学会、地震学会等で口頭発表出来た。おおむね順調なスタートが切れたと考える。地震現象の代表的な統計物理モデルとして知られるバネーブロックモデル(Burridge-Knopoffモデル)を、標準的な摩擦構成則である「速度状態依存摩擦則」と組み合わせたモデルを用いて、スロースリップ現象を含めた地震現象の物理を、主として数値シミュレーションによって調べている。前年度までの研究で、単純なバネ-ブロックモデルにおいても、いくつかのモデル・パラメータを変化させることにより、通常の高速破壊地震のみならず、地震核形成過程、余効すべりやサイレント地震等のスロースリップ現象までが再現出来ることが明らかになった。これを受け、平成29年度は、主として1次元のバネ-ブロックモデルを用いて、モデルのスロースリップ現象の性質を精査した。特に余効すべり領域では、空間的に不均一なすべりが起きやすいこと、低速で伝搬する異常イベントが起きる場合があること等の新たな知見を得た。次年度に向けて、現在同様の計算を2次元モデルに拡張を進めている。離散モデルであるバネーブロックモデルの連続極限での性質には興味が持たれるところであるが、前年度までの摩擦不安適性が強いパラメータ領域に加えて、摩擦不安定性が弱いパラメータ領域でも計算を行い、モデルの連続極限でのスロースリップ現象の性質を明らかにした。余効すべりイベントやサイレント地震は、系全体を破壊する「全破壊」になりやすいが、現実のサイレント地震は比較的小規模なものが多い。サイレント地震の停止が何によってもたらされるかに関する知見を得るべく、平成29年度は、空間的な不均一性(不純物)がスロースリップの進行に対して及ぼす影響を系統的に調べた。その結果、サイレント地震を停止させる役割を果たす不均一性のタイプを明らかにすることが出来た。予定通りに進展している。1次元バネ-ブロックモデルのスロースリップ現象を、連続極限を含めた広いパラメータ領域で精査するシミュレーションを完遂した他、不均一性がスロースリップの進行に及ぼす効果についても、不均一系に関する数値シミュレーションにより、新たに多くの知見が得られた。また、1次元バネ-ブロックモデルのスロースリップ現象に関する学術論文を執筆、受理された。近日中に公刊予定である。