hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋における巨大波浪の予知と回避に関する研究

依然として多くの海難事故の原因であるFreak Waveの発生機構と、Freak Waveが起きやすい波浪指標を水槽試験と理論から提案した。海難事故例時の波浪状況を推算した所、多くの例で提案指標と強い相関が得られた。その指標を含む海象環境予測からFreak Waveを避ける航路決定の船上でのアシストシステム例を示した。巨大波の予知及び回避を実現するために、以下の課題に取り組んでいる。巨大波発生指標の確立方向分散性、砕波の影響、風の影響、流れの影響を考慮した巨大波浪の発生確率を求める高次モデルを構築し、巨大波発生指標を確立する。具体的な内容は以下の通りである。・1次元の弱非線形理論を多次元に拡張する。・砕波、風、流れの影響のパラメタライズ・水槽実験及び海洋観測、数値シミュレーションにより指標を検証する。巨大波発生指標の確立は最重要課題であり、理論計算、数値シミュレーション、実験を融合することによって達成する。多数の事故時の波浪場の解析を行うとともに、多方向照射式パルス式ドップラーレーダを相模湾平塚沖の実験タワーを設置して、実海域波浪観測実験を行いフリーク波の発見と我々提案の指標の実証を行う。Freak Waveの予測・回避システムの提案フリーク波の発生予測結果と、OPeNDAPから得られた波浪条件と、システム中に定義した船舶の性能データから航海シミュレーションを行うプロトタイプシステムを開発する。フリークウェイブの発生指標を探るために,水槽実験を行った。まず水槽中に任意の方向不規則波を発生するための信号作成とスペクトル解析システムを作成し,その精度を確認した。その上で波の周波数スペクトルと方向スペクトルの幅の違いによる伝搬中のクルトシスの発達(フリークウェイブの発生を直接的に示す。)を調べ,方向スペクトルの幅が大きくクルトシスの発達に寄与し,従来の指標にその影響を加味した新しい指標を見いだした。さらに,理論解析により,その新しい指標を合理的に導くことが出来ることを示した。風,波,潮流の相互影響や過渡的な現象理解と,予測システムの構築の準備として,波の発達に対する風の影響について調べるため数値水槽の開発を行った。2次元における風波発生の初期について,過去に調べられた実験結果と良く一致する結果が得られた。さらに,うねりの風による発達についての検討も行った。広域データの獲得には衛星データの活用が欠かせない。衛星からの波浪計測の精度向上については,相模湾での従来型の波高計と地上レーダーによる解析の比較を行った。さらに,水槽でのマイクロ波実験を行った。水槽実験での校正値を用いることにより精度良い時系列波高が得られることが分かった。フリークウェイブの発生指標を観測できる方向スペクトル解析の分解能の優れた波浪ブイの基本設計指針を得るため,フリークウェイブ中の小型ブイの挙動解析試験を海洋工学水槽で実施し,基礎資料を得た。回避システムの構築の準備として,データマイニングのアーキテクチャーのプロトタイプを構築し,現在収得可能なデータを実装した。フリーク波が海洋波エネルギーの幾何的集中や波長による波速の違いによる集中以外に水面の非線形効果により起きることを説明し、波浪の周波数バンド幅と方向分散性が共に狭いことが条件であることを水槽実験と理論考察から世界に先駆けて示した。さらにそのデータがより幅広いトロントハイム水槽での実験とも良く一致することを示し、現在では広く認められた定説となっている。漁船寿和丸、大型貨物船尾道丸、フェリー有明の海難事故時の波浪解析を通じて上記の条件が大波による海難事故時と強く相関していることを示し、フリーク波の発生メカニズムの一つが、本研究で示している現象であることを示した。そして、波浪予測によりフリーク波予報への可能性を示した。数値シミュレーションでは風波成長の様子を、波形パターンの時間変化、2次元波数スペクトルの時間変化を計算し、実験結果と定性的に良く一致した結果がえられた。さらに、各時間帯におけるスペクトル系の比較も行ったが、いずれも定量的によく一致する結果が得られた。衛星による波浪観測は広範囲における波浪情報を提供してくれるが、観測頻度に制限があるため、局地的に発生するフリーク波の発見などには船舶からの直接観測が有効である。衛星から得られる波浪情報と船舶からのリアルタイム波浪観測を組み合わせることで、より安全な航行が可能となる。統合操船システムと結合を視野に、パルス式マイクロ波ドップラーレーダを用いた実用的リアルタイム波浪観測システムの開発を行った。平成21年の台風18号が通過したとき(10月8日)の波浪観測では、タワーに設置されている超音波式波高計の観測値との良い相関が見られた。フリーク波が、海洋波エネルギーの幾何的集中や波長による波速の違いによる集中以外に、水面の非線形効果により起きることを説明し、波浪の周波数バンド幅と方向分散性が共に狭いことが、その必要条件であることを、我がグループは本研究で水槽実験と理論考察から世界に先駆けて示してきた。

本年は、漁船寿和丸、大型貨物船尾道丸、フェリー有明他の日本近海での最近の海難事故時の波浪解析を通じて上記の条件が大波による海難事故時と強く相関していることを示し、フリーク波の発生メカニズムの一つが、本研究で示している現象であることを、昨年に引き続き示した。そのことにより、波浪予測によりフリーク波予報への可能性を示した。数値シミュレーションでは、引き続き風波成長の様子を、波形パターンの時間変化、2次元波数スペクトルの時間変化を計算している。特に本年はフリーク波の発生メカニズムの関連で、4波共鳴条件波の3波共存下での第4波成長が本数値計算で再現される事を確認し、理論解析値と良く一致することと、その時の海上風の影響を考察した。衛星による波浪観測は広範囲における波浪情報を提供してくれるが、観測頻度に制限があるため、局地的に発生するフリーク波の発見などには船舶からの直接観測が有効である。そのため衛星から得られる波浪情報と船舶からのリアルタイム波浪観測を組み合わせることで、より安全な航行が可能となる。統合操船システムと結合を視野に、パルス式マイクロ波ドップラーレーダを用いた実用的リアルタイム波浪観測システムの開発を引き続き行った。平塚沖タワーでの超音波式波高計による波浪観測で、フリーク波を観測して、発生メカニズムを調査すべく観測を続けている。本研究課題の骨子は、実際の海洋における巨大波を予知し、回避するためのシステムを構築することにある。そこで、まず巨大波発生指標の確立が前提になる。巨大波発生指標を確立するため、風、流れの巨大波発生への影響をパラメタライズするために、水域と空気域をともにNS方程式で計算する数値シミュレーションを行い調べた。FreakWaveの広域での発見と実証については、空間的観測性能に優れた合成開ロレーダ(SAR)画像を用いたプリーク波観測アルゴリズムの開発を行った。さらに連続波ドップラーレーダーによる波浪観測システムの開発を行った。そして海難事故発生時をFreak波が発生しやすい状況と仮定し、事故時の波浪場の解析を、第三世代波浪モデルを用いて行い、本研究で得られた指標と海難事故との関連を調べ、事故例の中には、我々の提唱する指標と極めて強い相関があることを示した。方向スペクトルの推定のみを行うので、モデルからはフリーク波の発生頻度に資する、波形勾配、周波数バンド幅、方向分散性などのパラメターが推定される。FreakWaveの予測・回避システムの提案本研究では、現在のスペクトル予報モデルに対し、多次元の非線形相互作用と風や砕波によるスペクトルの変調を考慮した改良を行い、将来の巨大波発生指標の予報に道を開いた。本研究では、GIS(地図上に様々な情報を重ね合わせて表示し分析するシステム)やRDF(情報についての情報=メタデータの表現方法についての枠組み)と言ったメタデータを扱う情報技術を導入し、膨大なデータから必要な情報のみを取り出して船上において効率的に航路計画を行うことが出来る手法を提案した。
地域に暮らす障害のある子どもとその家族の災害発生時における大学との連携方法の構築

地域に暮らす障害のある子どもとその家族の災害発生時における連携ニーズを明らかにし,総合的支援活動を実施するための連携方法の構築を目的として研究を実施した。災害時に地域や近隣の看護系大学に期待する障害のある子どもの家族の支援ニーズの調査を実施した結果,避難場所の提供及び障害者に必要な医療用品や生活必需品や人的資源,日頃からの交流を継続することによる信頼関係の構築,医療関係者や福祉関係団体との連携などのニーズが挙げられた。看護系大学との連携方法の一つとして、災害への備えや応急手当,身体の不自由な方の避難方法等についての講義と演習を交えた公開講座を毎年1回ずつ計3回開催しており、今後も継続していく。本研究の目的は、地域に暮らす障害のある子どもとその家族の災害発生時における連携ニーズを明らかにし、支援体制を整え、総合的支援活動を実施するための連携方法の構築である。平成27年度の研究実施計画は、1.宮城大学近隣に居住している障害のある子どもとその家族の災害発生時における支援ニーズの実態調査を実施する。2.調査データから、実態に即した支援ニーズや連携ニーズを明らかにする。の2点であった。平成27年度は、すでに開始している研究協力者である障害児の母親達(オープンハートネット会)との会議を5回開催した。会議を進めていく中で、アンケート調査を実施し、大学に必要な備品や消耗品などについて充実してく予定であったが、会議で出された意見から、支援ニーズ・連携ニーズとして、避難訓練と応急処置についての研修会開催の希望が多く、宮城大学地域連携センターと大学近隣の5町内の連合会会長らと調整したところ、災害時の備え、発生時の応急処置の講義など演習を加えた形で公開講座を開催することとなり、「支え合う地域社会あなたにもできる災害時の備えと応急手当」を開催した。参加者を近隣自治町内会の町内会長・役員・民生委員等と限定し、災害への備えや応急手当、身体の不自由な方の車椅子による避難方法等について講義と演習を交えた講演を行い、災害時に必要となる備えや応急手当の方法、障害者の災害時における避難支援のポイント等、災害時の適切な対応について学ぶ機会とした。来年度も内容の一部を変えて実施することになっている。今年度の予定のうち研究目的に対して、計画していた2点について、1.宮城大学近隣に居住している障害のある子どもとその家族の災害発生時における支援ニーズの実態調査を実施する。これについては、障害のある子どもの母親たちの会(オープンハートネット)の会議で検討された内容(支援ニーズ)に変更して実施した。実際に即した形で、公開講座を開催できて、次年度へつなげることができたと考える。平成28年度の研究実施計画は、1.障がいのある子どもと家族に対する総合的支援を継続的に実施する。ニーズによっては、計画を変更しながら実施する。2.実施した総合的支援の評価を行う。宮城大学地域連携センターへ提言していく。であった。平成28年度は、すでに開始している研究協力者である障害児の母親達(オープンハートネット会)との会議を3回開催した。会議を進めていく中で、昨年度の公開講座を引き続き開催してほしいという希望が出され、第2回目として、災害時に必要となる備えや応急手当の方法、障害者の災害時における避難支援のポイント等の災害時の適切な対応に加え、身体の不自由な方の座位から車椅子への移動について学ぶ機会とすることに変更し、実施した。参加者は、昨年度と同数程度であり、実施後アンケート調査を実施した。その結果おおむね好評であり、今後も継続の希望が多く、本研究が終了しても今後、宮城大学の地域連携センターの担当教員と自主的に参加を表明した教員で活動を継続していくこととなった。宮城大学近隣に居住している障害のある子どもとその家族の災害発生時における支援ニーズの実態調査を実施するという当初の目的であるアンケート調査も実施したが、分析、まとめについては研究期間を延長して今年度に持ち越し、今年度中に関係学会に報告していく予定である。平成28年度の研究目的に対して計画していた2点について、1.平成27年の公開講座の評価を実施し、さらにバージョンアップした公開講座を開催する。・平成28年も2回目の公開講座を大学地域連携センターと協同して開催した。・実施内容でも、障害者の方々の協力があり、公開講座の参加者に障碍者を臥位から車椅子まで移送するという体験を組み込み、実施することができた。2.宮城大学近隣に居住している障害のある子どもとその家族の災害発生時における支援ニーズの実態調査を実施する。・公開講座の実施に伴い調査期間の遅れはあったものの少人数対象ではあるが、アンケート調査を実施した。本研究の目的は、地域に暮らす障害のある子どもとその家族の災害発生時における連携ニーズを明らかにし、支援体制を整え、総合的支援活動を実施するための連携方法の構築であった。平成29年度の研究実施計画は、平成28年に実施したアンケート調査のデータを分析し、まとめたものを看護系学会の学術集会にて発表することとまとめた論文を看護系学会誌に投稿し、掲載されることであった。平成29年度は、研究協力者である障害児の母親達の会との共同開催である公開講座の第4回目を開催した。

継続内容は、災害時に必要となる備えや応急手当の方法、障害者の災害時における避難支援のポイント等の災害時の適切な対応、身体の不自由な方の座位から車椅子への移動であり、平成29年度は、車いすから自家用車への移動を加えて実施した。参加者は、平成28度と同数程度であり、実施後のアンケート結果は、おおむね好評であり、今後も継続の希望が多く、本研究が終了しても今後、宮城大学の地域連携センターの担当教員と自主的に参加を表明した教員で活動を継続していくこととなった。また、平成28年に実施したアンケート調査からは、宮城大学近隣に居住している障害のある子どもとその家族の災害発生時における連携ニーズが明らかとなった。また、災害発生時の障害者とその家族との協力体制作りの基盤構築について、研究開始前からの4年間での会議開催や公開講座開催が今後も継続されることとなっているため、今回の研究の目的は達成し、意義があったものと報告する。平成28年に実施したアンケート調査のデータを分析し、まとめたものの要旨を第20回北日本看護学会学術集会にて発表し、現在、日本災害看護学会誌に投稿中である。障害児の母親達の会にインタビュー調査した研究については、第20回北日本看護学会学術集会にて発表後論文にまとめ、北日本看護学会誌に投稿し、掲載された。地域に暮らす障害のある子どもとその家族の災害発生時における連携ニーズを明らかにし,総合的支援活動を実施するための連携方法の構築を目的として研究を実施した。災害時に地域や近隣の看護系大学に期待する障害のある子どもの家族の支援ニーズの調査を実施した結果,避難場所の提供及び障害者に必要な医療用品や生活必需品や人的資源,日頃からの交流を継続することによる信頼関係の構築,医療関係者や福祉関係団体との連携などのニーズが挙げられた。看護系大学との連携方法の一つとして、災害への備えや応急手当,身体の不自由な方の避難方法等についての講義と演習を交えた公開講座を毎年1回ずつ計3回開催しており、今後も継続していく。1.今後の研究の推進方策:今年度と同様に公開講座を大学地域連携センターと協同して開催する。演習では、臥位(ゴザを敷き、その上に毛布等を敷いた上に、障害のある方に寝ていただく)から車いすに移動させ、搬送をするという一連の介助を実践内容に加えていく。今年度出来なかった「災害時に必要となる物品などに関するアンケート」を実施し、準備物品の検討を行う。2.次年度の研究費の使用計画:年5回の会議の開催、公開講座の開催、アンケート調査などにかかる会議費、研究協力者への謝金、公開講座時のアルバイト料金、アンケート調査対象者およびデータ入力などの謝金とする。また、研究発表の旅費に充てる。1.今後の研究の推進方策・昨年末に実施したアンケート調査のデータを分析し、まとめる。2.研究費の使用計画・アンケート調査のデータ入力およびまとめなどの人件費とする。また、学会発表旅費に充てる。小児看護学平成27年度に、アンケート調査を実施して、大学に整備する物品などを検討する計画であったが、支援ニーズ・連携ニーズの優先度を考え、物品の購入を見合わせたために未使用額が発生した。
子どもの発達を見取るための教師・保護者間連携システムの構築とその効果に関する研究

【具体的内容】幼稚園教師と保護者間による「子どもの発達の現状を見取り、そこから導き出されるそれ以後の指導方針を教師・保護者間で共有するためのシステム」を、従来からの取り組み(保育参観や懇談会、日々の降園時等の日常的な対話、親子で一緒に幼稚園で遊ぶ「親子ふれあいの日」、保育参観・懇談会後の保護者の感想文)を発展させる形で構築することを第一の目的とした。幼稚園教師と保護者間のズレは、幼稚園在園期間中のいつでも起こり得るため、このようなズレを何度もチェックできるような構造を基本とした。そして、このシステムが及ぼす(1)保護者の幼稚園・教師に対する信頼感の高まり(2)子どもの見取りに関する保護者・教師間の共有の深まり(3)家庭での保護者から子どもへのかかわり方の質の向上(4)教師の子どもの捉え方や支援の質の向上(5)子どもの自身の発達の促進(6)保護者・教師から見た連携の進展に関する効果を検証することを、本研究の第二の目的とした。構築したシステムは、(1)(6)について効果を及ぼすことが確かめられ、かなりの程度まで機能したと言える。そして、構築したシステムを活用して実践することを通して、新たな課題と解決策も見えてきた。それらを実践することで、より効果的なシステムが確立されると同時に、その機能を教師が十分自覚した上で、システムの運用を円滑にすすめることを通して、より一層、家庭との連携が推進されると考える。【意義】本研究による取組が大きな負担を必要とするものではなく、かつ、効果を確かめられたため、本研究の成果は、神戸大学附属幼稚園だけにとどまらず、広く幼児教育の実践現場において活用することが可能である。【重要性】子育て支援の重要な目的は、「子どものよりよい育ちが実現する」ことである。従来の取組を改善し、相互を有機的につなげたシステムを構築することで、在園児の保護者に対する効果的な子育て支援につなげることができる。
脳の性差発現機構の解明

生殖行動や生殖周期を調節する脳部位は、オス・メスで異なる神経回路網を発生中の特定の時期に形成する。本研究ではラットの脳を用いて、雌雄で異なる神経回路網がどのようなメカニズムで形成されるのかを、蛋白質のレベルで解明しようとした。その結果、オスとメスで違いがある脳部位で、雌雄差が作られている時期にだけ雌雄差を生じる蛋白質を複数個見つけることができた。この研究によって、脳の雌雄差形成メカニズムを解く手懸りが得られた。脳の性分化がどのように生じるかについては未だ不明な点が多い。本研究は、様々な脳部位のうち特に形態的雌雄差が顕著である視索前野の性的二型核に着目し、これらの核での性差形成機構の解明を目的としている。19年度は、ラット前腹側脳室周囲核(AVPV)および視索前野性的二型核(SDN-POA)について、周生期に雌雄の間で発現の違いがある蛋白質および周生期に経時的に発現が変化する蛋白質を網羅的に探索した。具体的には、生後1日目および6日目の雌雄SDラット脳よりAVPVとSDN-POAを顕微鏡下で摘出し、蛋白質を抽出した。次に、抽出蛋白質を蛍光標識し、蛍光標識二次元ディファレンスゲル電気泳動解析(2D-DIGE,24cmゲル)をAVPVおよびSDN-POAについてそれぞれ各ステージごとに7枚ずつ行い、得られた画像から蛋白質プロファイルを定量的に比較した。その結果、AVPVおよびSDN-POAとも、生後1日目と6日目との間で、あるいは雌雄の間で、発現に差のある蛋白質スポットを複数(50前後)検出することができた。これらの蛋白質は、AVPVおよびSDN-POAで性差形成を担う蛋白質の候補と考えれらる。そこで、これらの蛋白質を同定するために新たに100μg蛋白量で二次元電気泳動を行い、ゲルからそれぞれのスポットをピックした。現在これらのピックしたスポットについてMALDI-TOF-MSを用いて蛋白質同定を行っているところである。まだ数は少ないが、神経細胞の分化に関わると考えられている蛋白質がこれまでに同定されてきている。20年度は更に同定を進め、性差形成機構を担う分子機構を明らかにしたいと考えている。本研究では、脳の性分化メカニズムを性差回路形成期に時期・部位特異的に発現する蛋白質を見つけることにより明らかにしようと試みた。ラット視床下部性的二型核である前腹側脳室周囲核(AVPv)と視索前野性的二型核(SDN-POA)を生後0日および6日に顕微鏡下で採取し、(1)SaturationCye色素を用いた2D-DIGEとそれに続くMUIDI-TOF/TOF-MS解析、および(2)定性的・定量的ショットガン解析によりプロテオミクス解析を行い、発現量に雌雄差のある蛋白質を検出した。(1)の方法か照10種類、(2)の方法か照50個の雌雄差蛋白質を同定した。さらにrealtimePCR法によりmRNA発現を調べた。その結果、性差形成期にのみ蛋白質・mRNA発現ともに有意な雌雄差をもつ蛋白質として、4種類の蛋白質を見出すことができた。また、同定蛋白質が視床下部で発現していることを免疫染色により確認した。これ照のうち2つは、突起成長制御などに関係するとされるがまだ不明な点が多い、性差形成に関しては全く報告のない蛋白質である。残り2つの蛋白質は、神経細胞での存在が本年1月に報告されたばかりで、神経系での作用は分かっていない蛋白質である。現在、これらの蛋白質について、免疫染色により脳内での局在など調べているところである。本研究により、新しい2つの方法を用いて性差形成関連機能蛋白質を見出した点についても、また実際に同定できた蛋白質に関しても、当該分野の今後の研究に寄与できる成果を得ることができた。
下顎全部床義歯への軟質リライン材の応用がオトガイ神経に及ぼす影響について

日本大学松戸歯学部付属病院に来院した上下顎総義歯の製作を希望する無歯顎患者で、研究内容を理解し同意が得られた者を被験者とした。現在までに、122名中31名が被験者登録され、下顎全部床義歯を軟質リラインにてリラインした義歯を使用する軟質義歯群)5名、軟質リライン材を使用しない通法義歯群15名の合計31名の割付と調整完了3ヶ月後における知覚閾値(CPT)と疼痛閾値(PT)の測定が終了している。除外基準はi)口腔内に感覚障害を有する者ii)ペースメーカーを使用しているものiii)日本語の読み書きができないものiv)明らかな認知機能障害を有するものv)金属床義歯の製作を希望するものvi)心疾患の既往があるものとした。測定は2000 Hz(Aβ繊維)、250 Hz(Aδ繊維)、5 Hz(C繊維)の順に刺激を与え行われた.刺激電極を測定部位に固定後,一人の測定者がN-CPT/Cを用いて刺激周波数の電気刺激を順に与えそれぞれのCPT値を測定した。2000Hzでは調整完了3ヶ月後ので軟性義歯群群は145.8(27.9)通法義歯群104.5(20.4)250Hzでは調整後で軟性義歯群は82.8(21.1)通法義歯群では66.8(11.6) 5Hzでは軟質義歯群128.2(38.1)通法義歯群76.0(25.5)であった。t検定の結果すべての周波数において軟質義歯群のPT値は通法義歯群より有意に高かった(p<0.05)。この結果より全部床義歯装着者は軟質リライン材を使用することで痛みを感じ難くなることが明らかになった。しかしながら、知覚閾値に関しては、2000、250、5Hzすべてに於いて通法義歯と軟質義歯群において有意な差は認められていない。研究2年が経過した現在、軟質義歯群へ15名、通法義歯群へ16名の割付が終了した。ベースライン時の評価項目に統計的有意差がなく両群間で均等な無作為割付け臨床試験が行われていることが明らかになった。このことより、両群の均質性が担保される事が予測される。122名をルクルーとして、現時点で、新義歯調整完了後31名、3ヶ月後31名の測定が終了している。しかしながら、最終最終評価まで終了している患者は13名である。また、軟質リライン材を使用すると痛みを感じ難くなるという結果は、実際の臨床での感覚と一致するものである。被験者の取り込みが順調に行われ、有害事象も生じず研究自体が問題なく遂行できていることから「おおむね順調に進展している。」と判断した。電流知覚閾値をもとに計算したプロトコールのサンプルサイズは64名であったが、作年度に行った中間解析に於いて5Hz、250Hz,2000Hzのすべての周波数において通法義歯使用者群と軟質義歯使用者群の間に疼痛閾値に統計的有意差が認められてた。従って、この結果をもとに本年度は軟質疼痛閾値に関する学会発表と論文作成を行う。本研究は大学院のテーマーとなっているため、今年度上半期中にインパクトファクターを持つ英文誌に投稿しアクセプトを目指す。また、知覚閾値には差が認められていないため、研究は継続し、サンプル数を増やし、知覚閾値の有意差が認められた時点で試験を打ち切る予定である。疼痛閾値に差が認められてた時点に於いて論文を執筆し投稿を行う。被験者は日本大学松戸歯学部付属病院に来院した上下顎無歯顎患者で、上下顎総義歯作製を希望する者とした。研究内容を理解し同意が得られた者を層別化したブロックサイズ4の層別化ブロックランダム法を用い、コンピューターソフトMicrosoft;Excel2016(Microsoft)により乱数表を作成し、割付け表に従い無歯顎患者を下顎通法義歯使用群(通法義歯群)と下顎軟質リライン材材使用食義歯群(軟質義歯群)に無作為割付けを行った。除外基準はi)口腔内に感覚障害を有する者ii)ペースメーカーを使用しているものiii)日本語の読み書きができないものとした。知覚神経機能の測定は、被験者を遮音した室内の歯科診療室に座らせ、N-CPT/Cを用いて測定を行った.測定には半球状双極電極(直径約2mm)を固定した電極板(18×6×3mm)を使用した。電極を口腔内に固定するため、光重合型スプリントレジン(スプリントレジンLC;株式会社GC)を用いて電極固定用の測定床を製作した。また測定床に義歯床用弾性裏層材(ソフリライナーミディアムソフト;株式会社トクヤマデンタル)を使用した。オトガイ神経の知覚神経の測定はN-CPT/Cを使用し、Current Perception Threshold (電流知覚閾値,以下CPT)および疼痛閾値(Pain Threshold、以下PT)を用いて評価を行った。刺激周波数は2000Hz、250Hz、および5Hzとした。

同時に被験者の咀嚼能力、口腔内の粘膜厚さ、最大咬合力、口腔水分量、旧義歯と新義歯の満足度、摂食可能食品、口腔関連QOL(OHIP-J-EDENT)を評価している。現在軟質義歯群へ6名、通法義歯群へ6名の割付が終了し、ベースライン時の評価項目に統計的有意差がなく両群間で均等な無作為割付け臨床試験が行われていることが明らかになった。研究1年が経過した現在、軟質義歯群へ6名、通法義歯群へ6名の割付が終了し、ベースライン時の評価項目に統計的有意差がなく両群間で均等な無作為割付け臨床試験が行われていることが明らかになった。このことより、両群の均質性が担保される事が予測される。現時点で、新義歯調整完了後9名、3ヶ月後3名の測定が終了しているが1年後の最終最終評価まで終了している患者は0名である。しかしながら、被験者の取り込みが順調に行われ、有害事象も生じず研究自体が問題なく遂行できていることから「おおむね順調に進展している。」と判断した。日本大学松戸歯学部付属病院に来院した上下顎総義歯の製作を希望する無歯顎患者で、研究内容を理解し同意が得られた者を被験者とした。現在までに、122名中31名が被験者登録され、下顎全部床義歯を軟質リラインにてリラインした義歯を使用する軟質義歯群)5名、軟質リライン材を使用しない通法義歯群15名の合計31名の割付と調整完了3ヶ月後における知覚閾値(CPT)と疼痛閾値(PT)の測定が終了している。除外基準はi)口腔内に感覚障害を有する者ii)ペースメーカーを使用しているものiii)日本語の読み書きができないものiv)明らかな認知機能障害を有するものv)金属床義歯の製作を希望するものvi)心疾患の既往があるものとした。測定は2000 Hz(Aβ繊維)、250 Hz(Aδ繊維)、5 Hz(C繊維)の順に刺激を与え行われた.刺激電極を測定部位に固定後,一人の測定者がN-CPT/Cを用いて刺激周波数の電気刺激を順に与えそれぞれのCPT値を測定した。2000Hzでは調整完了3ヶ月後ので軟性義歯群群は145.8(27.9)通法義歯群104.5(20.4)250Hzでは調整後で軟性義歯群は82.8(21.1)通法義歯群では66.8(11.6) 5Hzでは軟質義歯群128.2(38.1)通法義歯群76.0(25.5)であった。t検定の結果すべての周波数において軟質義歯群のPT値は通法義歯群より有意に高かった(p<0.05)。この結果より全部床義歯装着者は軟質リライン材を使用することで痛みを感じ難くなることが明らかになった。しかしながら、知覚閾値に関しては、2000、250、5Hzすべてに於いて通法義歯と軟質義歯群において有意な差は認められていない。研究2年が経過した現在、軟質義歯群へ15名、通法義歯群へ16名の割付が終了した。ベースライン時の評価項目に統計的有意差がなく両群間で均等な無作為割付け臨床試験が行われていることが明らかになった。122名をルクルーとして、現時点で、新義歯調整完了後31名、3ヶ月後31名の測定が終了している。しかしながら、最終最終評価まで終了している患者は13名である。また、軟質リライン材を使用すると痛みを感じ難くなるという結果は、実際の臨床での感覚と一致するものである。被験者の取り込みが順調に行われ、有害事象も生じず研究自体が問題なく遂行できていることから「おおむね順調に進展している。」と判断した。今後はサンプリングを継続し、通法義歯群10名、軟質義歯群10名となった時点で中間解析を行う。この時再度サンプルサイズの計算を行う。計算に使用する平均値とSDは、それぞれの群から得られた実数を使用し、αは0.05そしてβは0.2とする。
CD14欠損変異株を利用したリポ多糖によるマクロファージ活性化機構の研究

前年度にエンドトキシン受容体であるTLR4・MD-2複合体がLPSアゴニストであるタキソールの刺激伝達に関わることを明らかにしたが、本年度はTLR4・MD-2複合体の異物認識機構の解明に焦点をあて、研究を継続させた。まず、TLR4・MD-2複合体が異物を認識する機構を解明する目的で、マウスTLR4を発現させたHEK293細胞(293/mTLR4)を作成した。293/mTLR4に、さらに、変異型MD-2を導入してLPSおよびLPSアゴニスト・タキソールに対する導入細胞の応答性の解析を行った。その結果TLR4・MD-2複合体のタキソールに対する認識にマウスMD-2がかかわること、特にMD-2中の22番目のグルタミンが重要であることがわかった。TLR4・MD-2複合体中の異物認識に関わるアミノ酸を世界ではじめて決定する成果を得た。このアプローチにより、今後LPSなど様々な異物に対する認識に必要なアミノ酸を決定できると考えられる。リポ多糖(LPS)刺激によるマクロファージ活性化にはToll-like Receptor(TLR)4が関わること、及びTLR4のLPS感受性にはMD-2との複合体形成が重要であることが近年明らかにされている。抗癌物質タキソールは構造的にはLPSと全く異なっているが、マウスのマクロファージに対してLPS様活性を示すことが知られている。そこでタキソールの刺激がTLR4あるいはTLR4・MD-2複合体を介して細胞内に伝えられるか検討した。マウスプロBcell lineであるBa/F3にマウスTLR4とマウスMD-2を共発現させた場合にタキソール刺激によるNFκB活性化が認められた。TLR4のみを発現させた場合は活性化は極めて弱かった。またMD-2と細胞内領域を欠失させたTLR4を共発現させた場合はNFκB活性化は認められなかった。LPS刺激の場合と同じくTLR4とMD-2の両方の発現がNFκBの活性化に必要であることがわかった。さらに興味深いことにヒトTLR4とヒトMD-2を共発現させた場合にはLPS刺激とは異なりタキソール刺激によるNFκBの活性化は見られなかった。以上の結果からTLR4・MD2複合体がLPSだけでなくタキソールのシグナルも伝えることが明らかとなった。タキソールはマウスではLPS様活性を示すがヒトではLPS様活性を示さないことが知られている。TLR4・MD2複合体のタキソール感受性が種差の原因となっている可能性が考えられた。
紛争後の国・地域における教育の受容と社会変容-「難民化効果」の検討-

紛争後の国・地域においては、国際社会の支援のもとに国造りが急速に開始される。その中で最も重要な分野が教育開発である。学校施設・教員・教科書等が圧倒的に不足する中で、始まる学校には多くの子どもが集まる。紛争後の国にとって教育は最重要分野であるが、同様に家族にとっても最も重要な課題である。難民を経験した家族にとって、子どもへの教育投資の重要性が高まるからである(内海はこれを難民化効果と名付けた)。それゆえに、教育や保健等の基本インフラが整備されないと人々は村に戻ることができず、コミュニティの再建ができない。そのため、これまでの開発支援において主流であるコミュニティ参加による教育開発は紛争後の状況では不適切であり、国際社会や政府による教育システムの再建が先行する必要がある。本研究の目的は紛争後の緊急・復興過程において教育がどのように受容され、社会がどの様に変化するのかを「難民化効果」をキーコンセプトとして検討することである。そのため緊急復興過程における国際社会からの支援の影響を異なる国と地域で、それぞれのレベルにおいて二つの学問領域、即ち教育開発研究と地域研究からアプローチを行う。2つのアプローチを総合することで教育の受容と社会変容を重層的に捉えることで教育における「難民化効果」のメカニズムを明らかにすることである。平成21年度は、研究班を設置し予備調査を実施した。予定していたアフガニスタンは治安状況に問題があるため調査を取りやめざるを得なかった。そのため南スーダンでの調査を追加的に行った。東ティモールでは、国際機関やJICAでのインタビューを行い、エルメラ県レテホホ地区の農民のインタビューおよび3つの小学校での訪問インタビューを行った。ウガンダでは、教育省、JICAのインタビューと北部ウガンダのグルを中心に戦争によって拉致された子どもの支援を行っている施設(GUSCOセンター)やそうした子どもだけを受けている特殊な小学校(Laroo小学校)等の調査を行った。南スーダンでは、南スーダン教育省、JICA等のインタビューと4つの小学校と1つの中等学校を訪問調査した。これまでのところ予備調査であるが、ポストコンフリクト地域では外部からの介入によって社会の変容が起きており、また教育熱の大きな高まるが起きている。東ティモールと南スーダンでは教育言語やカリキュラムの大きな変化が起きており、これがどのような社会変化につながるのか検討したい。本格的な調査は次年度から実施する予定である。そのため緊急復興過程における国際社会からの支援の影響を異なる国と地域において国際教育開発と地域研究の視点からのアプローチを行う。この2つのアプローチを総合することで教育の受容と社会変容を重層的に捉えることでポストコンフリクトにおける「難民化効果」のメカニズムを明らかにすることを目指している。平成22年度は、東ティモールと北部ウガンダにおいて現地調査を実施した。アフガニスタンは治安状況に問題があるため調査を取りやめた。東ティモールでは、ユニセフと国際NGOでのインタビューを行い、エルメラ県レテホホ地区の農民のインタビューを行い、同地区の小学校での全生徒の個別インタビュー(IST法)を行った。北部ウガンダでは、JICAがグルで行っている北部帰還民支援プロジェクトと戦争によって拉致された子どもの支援を行っているNGOテラ・ルネッサンス等の訪問調査を行った。この二つの調査から、ポストコンフリクトにおけるいわゆる「難民化効果」は顕著であり、学校教育への志向性は非常に強い。逆に学校がないところには帰還・移住できない状況になっている。つまり、子どもは学校教育を受けられる場所にとどまり、父親のみがオリジナルプレイスに戻る現象が起きている。すなわち、コミュニティの再編→学校の建設という参加型開発が成り立たなくなっているようである。平成23年度はこの2か所で再度フィールド調査を行い、変容するコミュニティ形成と教育の関係を検討する予定である。平成23年度は研究代表者の内海がスリランカ(4月)ケニア(7月)、研究分担者の阿部が東ティモール(8月)に現地調査を行った。アフガニスタンは治安状況が一段と悪化しているが、24年1月に16名のアフガニスタン女性教員をお茶の水女子大学に招聘して研修を実施した。また、東日本大震災における社会変容に際して教育復興の調査と支援のために岩手県(陸前高田、大船渡、大槌町)、宮城県(気仙沼)福島県(いわき、二本松)に数度にわたって出張した。1990年の「万人のための教育世界会議」以来の教育普及の試みは2000年の国連ミレニアム開発目標によってさらに大きな広がりを見せ、基本的に人類の志向性(ノーム)として定着しつつある。紛争や自然災害の影響により大きな社会変容に見舞われた地域においても、状況は同様である。

すなわち、東アフリカ、アフガニスタン、東ティモールにおいて子どもの教育は家族にとって最も重要な課題となっている。これは難民キャンプからの帰村や移住に際して、学校の存在が人々の移動の条件になっていることからも明らかである。すなわち、学校のない村に戻るあるいは移住することは出来ないのである。また、これまでの開発理論ではコミュニティ参加型の学校建設の重要性が指摘されていたが、今回の調査から言い得ることは、学校が基礎インフラとして機能していることである。特に紛争後は難民化効果と言われるように教育爆発が起こり、教育への志向性は高まるために、学校建設はコミュニティ参加型ではなく、国や国際社会の支援としていち早く整備すべき課題となった。こうした現象は今回の東日本大震災の被災者でも避難所や仮設住宅への移動に際して子どもの教育環境が重要なファクターになったことからもうかがえるのである。すなわち、変容する社会のなかで家族の未来方略にとって教育が大きな役割を果たしていることが明らかになった。
超分子重合制御に基づく膜透過性ペプチドナノニードルの精密作製と免疫制御への応用

ベータシートペプチドが形成するナノ線維状会合体(ペプチドナノニードル)に着目し、これをワクチン抗原キャリアへと応用する研究をこれまでに進めてきた。ナノ線維の『長さ』分布の単分散化を可能とする精密作製技術を開発し、ペプチドナノ線維の『長さ』と機能の相関を明確にすることができれば、ナノ線維のデリバリーキャリアとしての有用性を広げることができると期待される。そこで本研究では、ベータシートペプチドナノ線維は、ペプチドが水素結合により一軸方向に連なった構造を持つ超分子ポリマーであることに着目し、超分子ポリマーの重合制御に基づく単分散性ペプチドナノ線維の精密作製法について検討した。一次元ナノ材料の形態に由来するDDSキャリア機能の創出は重要課題であるが、未だ十分な知見は集積していないのが現状である。従来の研究において、長さの不均一な『多分散試料』が用いられていることが最大のネックとなっている。本研究では、我々が最近開発したニードル形態をもつ抗原集積化デバイス『膜透過性ペプチドナノニードル』の長さ制御を目的として、『超分子ポリマーの重合制御に基づく単分散ペプチドナノニードルの精密作製技術』を確立する。ベータシートペプチドナノニードルは、ベータシートペプチドが水素結合により一軸方向に連なった構造を持つ超分子ポリマーである。結晶成長などと同様に、1核形成プロセスと2核にモノマーペプチドが次々に結合する線維伸長(重合)プロセスの2つの過程で形成する。本年度は、核からの伸長反応条件の最適化について検討した。具体的には、あらかじめ形成したペプチドナノニードルをフィルター濾過することで、断片化した。この分散液を、ペプチド溶液に添加することで線維伸長させた。核を添加しない場合には自発的に線維伸長しないペプチド濃度領域で、条件探索を行った。伸長反応前後の線維長分布を比較すると、線維分布を維持しつつ平均線維長の増加が認められた。このことより、伸長プロセスを制御することで均一な長さをもつナノニードルが得られる可能性が示唆された。様々な長さをもつ線維が形成する一つの要因として、核形成と線維伸長のプロセスが同時に起こるために、線維伸長の開始のタイミングが揃わないことが挙げられる。報告者は、線維形成後に除去することが可能な『リムーバブル核』を設計し、これを伸長の開始点として外部より添加すれば、『伸長開始のタイミング』を揃えることが可能となり、長さの揃った単分散性ペプチドナノニードルを作製できると考えた。本年度は『リムーバブル核』として機能するペプチドの設計・合成について検討を行った。その結果、線維の安定性はビルディングブロックペプチドに導入する荷電性のアミノ酸の数に大きく依存することを明らかにし、リムーバブル核を設計するための指針を得た。提案したストラテジーにより研究目的が達成される一定の見込みが示されたため。バイオマテリアル今後、伸長反応後に除去することが可能な『リムーバブル核』の設計および、これを用いた線維伸長の制御技術を確立する。また、長さの揃った単分散性ナノニードルと細胞との相互作用(取り込み機構、細胞内動態、毒性、活性酸素種生成、樹状細胞成熟化など)を詳細に解析することで、『長さ』とキャリア機能との相関を明らかとする。さらに、樹状細胞が高濃度に存在するリンパ節への集積性に与える『長さ』の効果を調査する。以上の知見をもとに、リンパ節常在性樹状細胞の細胞質をターゲットとした抗原デリバリーに最適なナノファイバーを設計し、それによる免疫誘導効果を評価する。当初想定していなかった学内予算の配分があったため。試薬などの消耗品類の購入に充てる予定である。
A Study of Coopetition Strategy in the Apparel and Fashion Industry: International Brand Licensing

本研究課題は,ブランドの競争優位性をめぐるグローバリゼーションや産業融合の進展,ブランドのコンセプト,ブランドイメージ,顧客ターゲット,製品ライン,販路の特性や現場の取り組み,ブランドと販路の関係性などに着目して,アパレル・ファッション業界における国際ブランドライセンシングを通じたライセンサー企業とライセンシー企業による競争と協調のコーペティション戦略を規定する要因を解明するとともに,コーペティションによるライセンス契約終了後の両企業のビジネスモデルへの影響についても検討・展望を試みる.以上の2つの研究課題に関する最終的な研究成果については,論文としてとりまとめ,海外の専門誌に投稿する.本研究課題は,ブランドの競争優位性をめぐるグローバリゼーションや産業融合の進展,ブランドのコンセプト,ブランドイメージ,顧客ターゲット,製品ライン,販路の特性や現場の取り組み,ブランドと販路の関係性などに着目して,アパレル・ファッション業界における国際ブランドライセンシングを通じたライセンサー企業とライセンシー企業による競争と協調のコーペティション戦略を規定する要因を解明するとともに,コーペティションによるライセンス契約終了後の両企業のビジネスモデルへの影響についても検討・展望を試みる.以上の2つの研究課題に関する最終的な研究成果については,論文としてとりまとめ,海外の専門誌に投稿する.
配位状ニトロシル(NO)の酸化還元過程における後続反応生成種の確認

1.ニトロシル錯体として最も普通に知られている(Ru^<II>-NO^+)部位を含む{RuNO}^6型錯体を化学的に還元して、形式上(Ru^<II>-NO^-)を含む新規2電子還元種({RuNO}^8型錯体:[{Ru-(μ-NO)_2}_2(bpy)_4]^<2+>)を単離し、X線単結晶解析法によりその構造を確かめた。3.本研究で見出したニトロシル錯体からニトロ錯体への変換反応は従来の概念いない新しい反応である。この反応のkey錯体種と思われる(Ru^<II>-NO^0)を含む{RuNO}^7型錯体の挙動を検討するため、一連の{RuNO}^6型錯体(cis[Ru(No^+)(X)(bpy)_2]^n(X=H_2O,CH_3CN,ONO_2,HCOO,CH_3COO,NO_2,Cl,py))について1電子定電位電解還元を行い、生成した{RuNO}^7型錯体の化学挙動を追跡した。その結果、これらの錯体はそれらの化学挙動に基づき(1)容易にニトロシル-ニトロ変換反応を起こすX=ONO_2,OH_2,CH_3CNの錯体(2)きわめて微量のニトロシル-ニト口変換反応を起こすX=HCOO,CH_3COOの錯体(3)ニトロシル-ニトロ変換反応を起こさないX=ONO,NO_2,Cl,pyの錯体に分類でき、各分類ごとの化学挙動を総合的に検討することにより、新規ニトロシル-ニト口変換反応の機構について一応の仮説を提示する事ができた。1.cis-[Ru(NO)(H_2O)(bpy)_2]^<3+>とギ酸との反応において2電子還元種([{Ru(NO)}_2-(bpy)_4]^<2+>)として同定できる後続化学反応生成種の単離に成功した。このことから次の新しい知見が得られた。2.従来は(M^<11>-NO^+)部位の2電子還元により生成した(M^<11>-NO^-)部位を含む錯体は、酸性水溶液中で直ちに(M^<11>-NOH)部位を含む単離不可能な中間体を生成し、それが再び化学反応を起こすという考えが支配的であったが、本研究において見いだしたように、錯体の種類にもよるが、科学的に安定な{Ru_2(NO)_2}骨格構造を含む複核錯体が生成する事を実証した。3.2電子還元種([{Ru(NO)}_2(bpy)_4]^<2+>)の構造は、現在のところNMRやCVのデータに基ずいて考えられている。X-線構造解析に適する単結晶はまだ得られていない。4.今後は2電子還元種の生成機構について検討する。1.ニトロシル錯体として最も普通に知られている( Ru^<11>-NO^+)部位を含む{RuNO}^6型錯体を化学的に還元して、形式上(Ru^<11>-NO^-)を含む新規2電子還元種({RuNO}^8型錯体:[{Ru-(μ-NO)_2}_2(bpy)_4]^<2+>)を単離し、X線単結晶解析法によりその構造を確かめた。この反応のkey錯体種と思われる(Ru^<11>-NO^0)を含む{

RuNO}^7型錯体の挙動を検討するため、一連の{RuNO}^6型錯体(cis-[Ru(NO^+)(X)(bpy)_2]^n(X=H_2O,CH_3CN,ONO_2,ONO,HCOO,CH_3COO,NO_2,Cl,py))について1電子定電位電解還元を行い、生成した{RuNO}^7型錯体の化学挙動を追跡した。その結果、これらの錯体はそれらの化学挙動に基づき(1)容易にニトロシル-ニトロ変換反応を起こすX=ONO_2,OH_2,CH_3CNの錯体(2)きわめて微量のニトロシル-ニトロ変換反応を起こすX=HCOO,CH_3COOの錯体(3)ニトロシル-ニトロ変換反応を起こさないX=ONO,NO_2,Cl,pyの錯体に分類でき、各分類ごとの化学挙動を総合的に検討することにより、新規ニトロシル-ニトロ変換反応の機構について一応の仮説を提示する事ができた。
ヒトがん細胞由来顆粒球コロニー刺激因子の遺伝子構造とその発現

G-CSF(顆粒球コロニー刺激因子)は顆粒球の前駆細胞に作用し、その増殖と分化を促進する因子である。われわれは本研究においてG-CSFを構成的に産生するヒトやマウスのがん細胞(CHU-2 NFSA細胞)より、G-CSF cDNAを単離し、その構造を明らかにした。その結果、ヒトG-CSFには2種のmRNAが存在することが判明したが、これらのmRNAは30アミノ酸から成るシグナル配列と177あるいは174アミノ酸から成る成熟タンパク質をコードしている。またそれら2種のmRNAによってコードされたG-CSFは成熟タンパク質のN末端から35番目で3個のアミノ酸の欠先1付加がみられる以外、全く同じ配列をもっている。一方、マウスG-CSFcDNAは30アミノ酸のシグナル配列と178アミノ酸の成熟タンパク質をコードする一種のみで、塩基配列アミノ酸配列はヒトG-CSFのそれらと、69.3%,72.6%の相同性を示す。これらG-CSFcDNAを導入したCOS細胞培養液中には骨髄細胞を標的として好中球のコロニー形成を促進する活性,マウス白血病細胞NFS-60の増殖を促進する活性が認められた。またヒト,マウスの染色体上にはそれぞれ一個のG-CSF遺伝子が存在し、その遺伝子(約2.5Kb)はともに5個のexonsから構成され、そのプロモーター領域300bpでは互いに80%以上の相同性を示す。さらにヒトの場合でのみ、第2intron5側にsplice donor site(9bp)がtandenに並びalternative splicingにより2種のmRNAが合成されることが判明した。次にG-CSFの動物細胞による大量発現を試みた。G-CSFcDNAをウシパピローマウィルスベクターに組みこみ、マウスC127細胞に導入した。得られたトランスフォーマント株はG-CSFを効率よく生産、培地中に分泌した(10mg/l以上)。この培養液よりG-CSFを精製したが、その標品は天然型G-CSFと同様のタンパク化学的性質をもつとともに、マウスの皮下に投与したところ、顕著な好中球数の増加を促進した。
重度認知症高齢者の感情反応と行動を手がかりにした基本的生活支援技術の開発

研究目的は、重度認知症高齢者の基本的な生活支援技術を明らかにして、その研修プログラムを開発し、重度認知症高齢者のQOLの向上を図ることであり、目的達成のために重度認知症高齢者を対象とした2カ月間の小集団回想法、6カ月間の手織りプログラム、5週間の生活支援技術に関する介入、及び国内外の看護職等への面接調査を通じて重度認知症高齢者への日常生活支援技術研修プログラムを作成し、複数回の研修を実施しそのプログラムが有効であることを評価した。1.認知症高齢者の肯定的感情反応を促進し、否定的感情反応を減少させる日常生活支援技術を抽出し、対象別、技術別に編集を行う。【対象】(1)研究者がこれまで収録したビデオテープ468時間分と、(2)一人の重度認知症高齢者【方法】(1)収録ビデオを複数の研究者で視聴し、所定のシートに従って日常生活支援技術を抽出、認知症の重度別に分類し、編集する。(2)3か月に1回ビデオ撮影を行い、(1)と同様の編集を行う。【結果】日常生活支援技術を食事、排泄、入浴、コミュニケーション、アクティビティ活動、睡眠等に大別し、それぞれの援助技術と高齢者の感情反応と行動をそれぞれ50場面ずつに編集した。19年度はこの編集ビデオをモデルに重度化した認知症高齢者に対する支援技術について分析していく。2.認知症高齢者に対するケアの構成要素と質の高いケア内容を明らかにする。【対象】A県下の2カ所の介護老人福祉施設のケアスタッフ【方法】連想方を用いた分析【結果】A介護老人福祉施設のケアスタッフ42人、B介護老人福祉施設50人の合計92人から回答が得られた。ケアスタッフはよいケアのの質に対してケアの質に影響する援助技術は(1)食事、(2)コミュニケーション、(3)レクリエーション、(4)家族・(5)入浴・清潔であると評価していた。3.認知症高齢者ケアの中で個別性・文化・習慣についてどのような構成要素が必要であるのかを明らかにする。【対象・方法】(1)アメリカの日系人(日系一世、帰米二世)とケアスタッフを対象にインタビュー調査ならびに意見交換行う。【結果】ナーシングホーム及び中間看護施設に勤務する看護師及び介護士17人と高齢者15人にインタビューが実施できた。インタビュー内容を逐語録を作成し分析を進めている。1.重度認知症高齢者に対する日常生活支援技術の実態と構造を明らかにし、その研修プログラムを作成する。【結果】対象は(1)18年度に実施した日系アメリカ人高齢者とケア職員への調査、(2)北欧及び、(3)日本での認知症高齢者に対する先駆的ケア実施施設における面接、(4)大阪府下の特別養護老人ホーム等に勤務するケアスタッフに対する生活活性化プログラムに関するアンケート調査(108名)であり、面接調査に関しては逐語録に起こして質的分析と、連想法による分析を行い、歴史・文化をふまえた認知症高齢者ケア技術の構造、構成要素を明らかにし、さらに具体的内容についての研修プログラム(案)を作成した。なお、(3)ではグループホーム(管理者2名)、一般病院(看護部長等2名)、特別養護老人ホーム(看護師長等4名)、老人保健施設(療養課長3名)に対して実施した面接調査結果からは、状態悪化時の医療技術導入から離脱した事例分析から、ケア技術の向上は、高齢者の生活の質の向上と共に延命の可能性が示唆された。2.北欧での重度認知症高齢者の日常生活支援技術に関する最新情報を収集し、上記研修プログラムの信頼性を担保する。【結果】スウェーデン・フィンランドの認知症高齢者施設7カ所を視察し、看護師等11名に面接を行った。タクティールタッチ、バリデーション等による個別的で非言語的コミュニケーション技術を介してQOLの向上がはかられ、ケアグッズの開発、スヌーズレンルームを用いた環境的アプローチ、芸術学領域と協働の学際的アプローチ(壁面に描かれた北欧独特の自然の絵画による五感の刺激)が試行されて有効な成果を得ており、日本での研究の余地が明らかになった。1.国内外の関係者との情報交換・文献検討フィンランド共和国(ロヴァニエミ市、ヴァンマラ市)、オーストラリア(メルボルン市)の重度認知症高齢者ケア病棟やナーシングホームの看護職等から最新の情報収集と意見交換・現地視察を実施し、国内外の文献検索結果を合わせて、わが国における課題を明らかにした。2.重度認知症高齢者に対するケア内容の追加面接調査面接した対象者は22人であり、その職種は看護職11人、介護職9人、家族介護者2人であり、所属機関は病院(医療療養病床)、グループホーム、特別養護老人ホーム等の9機関であり、質的分析結果から重度認知症高齢者の基本的生活支援技術の構成要素とその内容を明らかにした。3.重度認知症高齢者ケア研修プログラムの有効性の検討

1)認知症高齢者のQOLの向上を目的とした回想法の企画・実施グループホーム入居中の認知症高齢者9人(認知高齢者症の日常生活自立度M3入を含む)を対象に、毎週1回、8回(2カ月間)のセッションの回想法を実施し、実施時のビデオテープ分析評価と、職員への面接調査結果を研修プログラムに反映させた。2)アクティビティケアの有効性分析健常高齢者10人を対象にアクティビティケア(6カ月間の手織りプログラム)参加前後の認知機能検査、非侵襲評価法(光トポグラフィー、P300)による評価を行い、その結果を研修プログラムに反映させた。3)研修の実施と成果の評価:以上の成果から研修プログラムを作成し、地域の介護保険事業所職員、病院看護師それぞれ50名ずつを対象に研修を実施し、成果を評価した。4.3年間の研究成果を報告書(一部は映像媒体)としてまとめた。