hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化管内分泌細胞の分化制御に着目した生活習慣病予防素材の探索

L-cellへの最終分化を決定する転写因子Pax6のレポータープラスミドをCaco-2細胞に導入し、376種類の天然化合物を試験したところ、36種類の化合物に活性上昇作用が認められ、さらにそのうちのEmodinはプログルカゴン遺伝子発現も強く高めた。高脂肪食摂取マウスに、0.1、0.3%のEmodinを摂取させたところ、耐糖能と小腸下部のプログルカゴン発現量を増加させる傾向を示したが、これらのマウスは軟便状態や若干の消化管炎症状態を引き起こしていた。Emodinは生活習慣病の改善に対する新たな選択肢の可能性を提案したが、高用量では安全性への配慮が必要なことも示された。申請研究は、消化管上皮のGlucagon-like peptide-1 (GLP-1)分泌細胞(L-cell)を増加させる天然化合物を見出し、メタボリックシンドロームや糖尿病に対する新たな予防・治療方法を創出することを目指す。目的達成のため、本年度は次の2つの研究を実施した。L-cellへの最終分化を決定する転写因子Pax6のプロモーター配列をクローニングし、ルシフェラーゼレポータープラスミドを構築した。本プラスミドを遺伝子導入したヒト消化管上皮Caco-2細胞において、約600種類の天然化合物(理化学研究所の化合物ライブラリーから入手した)のPax6プロモーター活性への影響を解析したところ、38種類の化合物に活性上昇作用が認められた。続いて、これら38種類の化合物によるPax6 mRNA発現上昇作用を解析したところ、2種類の化合物にPax6 mRNA発現上昇作用が認められ、特にEmodinに強い活性が確認された。2.候補化合物によるGLP-1分泌増大作用の検証1により選抜された天然化合物Emodinをマウスに摂食させ、耐糖能、GLP-1分泌への影響を解析した。経口グルコース負荷試験において、Emodinを摂取したマウスは、血中グルコース濃度の上昇が抑制される傾向を示すとともに、血中GLP-1濃度の顕著な上昇を認めた。1と2の研究により、消化管上皮のL-cell分化を誘導する天然化合物の候補として、Emodinが見出され、生活習慣病を予防する新たな手段が提案された。申請研究は、消化管上皮のGlucagon-like peptide-1(GLP-1)分泌細胞(L-cell)を増加させる天然化合物を見出し、メタボリックシンドロームや糖尿病に対する新たな予防・治療法を創出することを目指す。前年度の実験により、候補化合物としてEmodinが見出されたため、本年度は、食事誘導性の肥満マウスにEmodinを摂取させ、病態の軽減効果を解析した。高脂肪食の摂取は、体重増加と脂肪組織重量の増加などの顕著な代謝性異常の症状を誘導した。Emodinの摂取は、高脂肪摂取による体重増加、脂肪組織の重量の増加、血液中インスリン濃度の上昇を軽減させる傾向を示した。また、Emodinは小腸下部のプログルカゴン遺伝子発現量を増加させる傾向を示した。これらの結果より、Emodinは食事誘導性肥満を軽減させることが示され、生活習慣病を予防する新たな機能性食品の可能性が提案された。前年度までの実験により、候補化合物としてEmodinを見出したため、本年度は、(1)L-cellへの分化誘導の分子メカニズムの解析、(2)臨床応用へ向けてEmodinの安全性の確認、に関する実験を行った。(1)では、未分化段階の消化管上皮Caco-2細胞にEmodinを作用させ、Pax6とプログルカゴン遺伝子発現量を解析しところ、これら遺伝子発現量が顕著に上昇した。(2)では、マウスにEmodinを0.01、0.03、0.1、0.3%(重量比)添加した高脂肪食を摂取させ、耐糖能への影響、消化管の炎症状態を評価した。0.1、0.3%のEmodinの摂取により耐糖能と小腸下部のプログルカゴン遺伝子発現量を増加させる傾向を示したが、これらマウスの糞は軟便状態を示すとともに、0.3%のEmodin摂取では若干の消化管炎症状態を引き起こしていた。一方で、0.01、0.03%のEmodin摂取では、消化管の炎症への影響は見られなかったが、耐糖能への影響も観察されなかった。(1)、(2)の結果より、EmodinはL-cell分化を誘導して耐糖能を改善し、生活習慣病の改善に対する新たな選択肢の可能性を提案したが、高用量では安全性への配慮が必要なことも示された。今後は、Emodinの分子構造を修飾し、より活性と安全性が高い分子設計をすることにより、具体的な機能性食品素材への応用が可能と考える。

Emodinは生活習慣病の改善に対する新たな選択肢の可能性を提案したが、高用量では安全性への配慮が必要なことも示された。申請研究の本年度以降の計画内容は、1.候補化合物の病態改善作用の検証、2.ヒト臨床試験による候補化合物の作用の検証、3.L-cell分化誘導作用の分子メカニズムの解明である。本年度は、1.候補化合物の病態改善作用の検証が達成できたため、おおむね順調に進展していると判断できる。食品機能学研究は順調に進捗しているため、H27年度も当初の計画通りに研究を進める。以下の2つの実験を実施する予定である。2.ヒト臨床試験による候補化合物の作用の検証申請研究全体の具体的な研究内容は、1.L-cell分化誘導刺激を持つ天然化合物のスクリーニング、2.候補化合物によるL-cell数増加、GLP-1分泌増大作用の検証、3.候補化合物の病態改善作用の検証、4.ヒト臨床試験による候補化合物の作用の検証、5.L-cell分化誘導作用の分子メカニズムの解明、の5つである。H25年度の当初の研究計画では、「1.L-cell分化誘導刺激を持つ天然化合物のスクリーニング」のみを実施する予定であったが、研究が順調に進捗したため、「2.候補化合物によるL-cell数増加、GLP-1分泌増大作用の検証」まで実施することができたため。本年度、遺伝的肥満モデル動物の使用を予定していたが、より生理的な食事誘導性の肥満マウスを用いたため、繰越経費が発生した。研究は極めて順調に進捗しているため、H26年度も研究計画に沿って次の研究内容を実施する。3.疾患モデルマウスにおける候補化合物の病態軽減作用の検証H25の研究により、消化管上皮のL-cell分化を誘導する天然化合物の候補として、Emodinが見出されたため、糖尿病、肥満、メタボリックシンドロームのモデル動物を用いて、Emodinによる病態改善効果を評価する。方法として、高脂肪食摂取マウスや遺伝的肥満マウス(ob/obなど)にEmodinを摂取させる。生化学的、遺伝子学的、免疫学的解析を組み合わせ、候補化合物の病態軽減作用を解析する。さらに、有望な化合物について安全性・毒性試験(急性、亜急性など)を実施し、臨床試験への準備段階に入る。来年度の研究において、臨床検査キットや抗体類が当初の予定よりも多く必要と推測されるため、その経費に充てる予定である。
鉱物誘導による都市ごみ焼却飛灰の早期土壌還元化

前年度に引き続き、焼却飛灰中に含有する重金属化学形態の分析、焼却飛灰の粒子内・粒子間の不均一性評価を行った。走査型電子顕微鏡およびエネルギー分散型X線分析(SEM-EDX)を用いた重金属化学形態の分析では、結晶性、非晶性を問わず、個々の粒子レベルで優先的な化学形態やマトリクスとの結合状態を推定することができた。例えば、Cu, Fe, Mn, Ti, Znなどの重金属酸化物は、Al/Ca/Siを主体とするマトリクスと結合している形態であると推察された。以上のことから、これらの重金属酸化物の溶出性は、それらが結合しているAl/Ca/Siを主体とするマトリクスの溶出性にも支配されている可能性が示唆された。これに対して、亜鉛の塩化物態(ZnCl2, K2ZnCl4)やスピネル(ZnAl2O4, ZnFe2O4)は、Al/Ca/Siを主体とするマトリクスとは結合しておらず、粒子表面にKCl/NaClを主体とする集合体と共に付着している形態であると推察された。飛灰粒子の不均一性評価では、SEM-EDXを用いて粒子内・粒子間の不均一性を評価した。焼却飛灰は微粒子であるため均一であると考えられてきたが、粒子間のみならず同一粒子内おいても不均一性が大きいことを定量的に確認した。重金属の溶出性は、アルミニウム水和酸化物や炭酸カルシウムなど、Al/Ca/Siを主体とするマトリクスへの吸着などにより支配されることが知られている。よって、Al/Ca/Siを主体とするマトリクスの粒子内・粒子間の不均一性は、マイクロスケールレベルで重金属の溶出性に無視できない影響を及ぼしている可能性がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。都市ごみ焼却飛灰の性状は、都市ごみの成分や焼却施設の運転条件などに依存しており、飛灰中に含有する有害重金属の溶出挙動へ影響を及ぼしている。しかし、焼却飛灰は複雑な鉱物特性を有するだけでなく、アモルファス相や微量重金属などを含有するため、詳細な性状分析が必要不可欠である。2016年度の研究では、焼却飛灰中の重金属化学形態の分析、焼却飛灰の粒子内・粒子間の不均一性評価を行った。重金属化学形態の分析では、走査型電子顕微鏡(SEM)で飛灰粒子の形状を観察するとともに、エネルギー分散型X線分光法(SEM-EDX)の元素マッピングにより、重金属濃集部の元素分布を調査した。ラインプロファイル解析では、重金属濃集部における構成元素の相対強度を測定した。しかし、飛灰粒子表面は塩化カリウム/塩化ナトリウムなどが被覆しており、重金属濃集部の検出が困難であった。そこで、逐次抽出処理によりマトリクスを段階的に溶出し、内部マトリクス中の重金属濃集部の測定も併せて行った。得られた相対強度の結果から、重金属と他の構成元素の相関関係を明らかにすることにより、X線回折法(XRD)では検出困難であった微量の重金属化学形態を推定することが可能となった。一部の鉄系鉱物やチタン系鉱物にはクロムや亜鉛などの重金属濃集が確認されたが、鉱物学的不溶化効果は限定的なものに留まると考えられる。飛灰粒子の不均一性評価では、SEM-EDXを用いて飛灰粒子を1粒子ずつ個別に分析した。粒子内の不均一性評価では、ラインプロファイル解析によって得られた相対強度から変動係数を算出し、不均一性評価の指標とした。粒子間の不均一性評価では、観察粒子表面の元素濃度からヒストグラムを作成し、不均一性を評価した。飛灰粒子は粒子内・粒子間ともに不均一な特性を有しており、重金属の溶出挙動へ影響を及ぼしている可能性が示唆された。本研究の最終目的は、「重金属の鉱物学的不溶化技術の開発」および「焼却飛灰の早期土壌還元方法の確立」である。焼却飛灰中の重金属化学形態分析の結果、重金属を自身の結晶構造内部へ取り込む性質を有する鉱物への重金属濃集化は、当初の予想に反して極めて低いことを見出した。しかし、重金属濃集化は飛灰粒子内のアルミニウム/カルシウム/ケイ素を主体とする内部マトリクスとの相関が高いことを見出しており、「重金属の鉱物学的不溶化技術の開発」に向けて有用な知見を得た。また、2016年度の研究成果は、国内学会3件、国際会議5件において成果発表を行っている。以上の理由から、本研究は概ね計画通りに進展していると考える。

これに対して、亜鉛の塩化物態(ZnCl2, K2ZnCl4)やスピネル(ZnAl2O4, ZnFe2O4)は、Al/Ca/Siを主体とするマトリクスとは結合しておらず、粒子表面にKCl/NaClを主体とする集合体と共に付着している形態であると推察された。飛灰粒子の不均一性評価では、SEM-EDXを用いて粒子内・粒子間の不均一性を評価した。焼却飛灰は微粒子であるため均一であると考えられてきたが、粒子間のみならず同一粒子内おいても不均一性が大きいことを定量的に確認した。重金属の溶出性は、アルミニウム水和酸化物や炭酸カルシウムなど、Al/Ca/Siを主体とするマトリクスへの吸着などにより支配されることが知られている。よって、Al/Ca/Siを主体とするマトリクスの粒子内・粒子間の不均一性は、マイクロスケールレベルで重金属の溶出性に無視できない影響を及ぼしている可能性がある。本研究では、研究機関の分析部門が管理している共通機器(走査型電子顕微鏡およびエネルギー分散型X線分析装置)を主に使用しているが、経年劣化に伴う装置の故障が頻発しているため、分析に遅れが生じることが懸念される。そこで、今後の研究方針としては、粒子内・粒子間の不均一性が重金属の溶出挙動へ与える影響を定量的に評価するため、地球化学的モデリングなどの手法を用いて影響因子の検討を行う予定である。影響因子の解明後、その結果を踏まえて、アルミニウム/カルシウム/ケイ素をベースとする無機系薬剤処理による「重金属不溶化技術の開発」および「早期土壌還元方法の確立」を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
イオン照射した高圧合成ダイヤモンドの電子スピン共鳴・電子核二重共鳴

イオン照射はダイヤモンドに新しい不純物を導入する手段として注目されるが、導入された不純物の存在状態や生成した格子欠陥をミクロなレベルで同定することが重要である。平成6年度は、不純物の種類(窒素、ニッケル、ホウ素)、濃度を系統的に変えたダイヤモンド結晶に、水素イオン照射(加速電圧10MeV、照射量1x10^<15>1×10^<17>H^+/cm^2)を行ない、生成する点欠陥を電子スピン共鳴(ESR)法を用いて同定、定量した。照射損傷の種類が、結晶育成段階で導入した不純物の種類、濃度に依存すること、及び電子線照射(2MeV)とはかなり異なることが見いだされた。平成7年度は、燐イオン照射を行ない、イオン照射を用いたn型ダイヤモンド半導体合成法の指針を得ることをめざした。高エネルギー(918MeV)の照射を行なうこと、IIa型合成結晶を用いること、高圧下で高温アニールを行なうことなど、他のグループの行なっていないことを試みた。18MeVの照射では、4x10^<12>1x10^<15>/cm^2の照射量の範囲で、打ち込みイオン1個当たりのアモルファス相のダングリングボンド(D.B.)の生成量は一定であることが見いだされた。D.B.のESRシグナルは、単にアモルファス相の形成のみでなく、アモルファス相の形態の変化をモニターするのに便利であることが判明し、アニールによって結晶性の回復する照射条件探索の指針が得られた。低線量の照射後および高線量照射の1800°C(6GPa、14hrs)のアニール後には、D.B.のESRシグナルのほかに、点欠陥に起因するシグナルが見い出された。両方の場合とも、2本の分裂を示す点で燐の関与する可能性の高いものが含まれ、燐の存在状態を明らかにするために、単結晶回転の詳細な測定(電子核二重共鳴測定を含む)を進めている。イオン照射はダイヤモンドに合成段階でドープすることが困難な不純物を導入する手段として注目されるが、導入された不純物の存在状態や生成した格子欠陥をミクロなレベルで同定することが重要である。半導体結晶中の水素の存在状態は現在のトピックスであり、シリコンでは格子間水素は電荷によって安定なサイトが異なり、ダイヤモンドではどうなるかという興味がある。本年度は、不純物の種類(窒素、ニッケル、ホウ素)、濃度を系統的に変えたダイヤモンド結晶に、水素イオン照射(AVFサイクロトロン、加速電圧10Mev、室温、スキャン照射により、1620個を同時に照射)を行ない、生成する点欠陥を電子スピン共鳴(ESR)法を用いて同定、定量した。現在までに、1x10^<15>6x10^<16>H^+/cm^2までの照射量依存性の実験を行なった。水素イオン照射後、原子空孔、原子空孔複合体、原子空孔と不純物との複合体などのESRシグナルが観測され、照射損傷の種類が、結晶育成段階で導入した不純物の種類、濃度に依存すること、及び電子線照射(2MeV)とはかなり異なることが見いだされた。本研究によって初めて見いだされたESRセンターも含まれる。アモルファス化を示すシグナルは観測されなかった。現在までのところ、水素核の超微細相互作用を示すシグナルは観測されていない。したがって、注入された水素イオンの大部分は反磁性の状態で存在していると考えられる。

引き続き、電子核二重共鳴法による弱い超微細相互作用の分離、イオン照射後の低温光照射下のESR測定や昇温処理後のESR測定、赤外吸収の測定などを試みている。ダイヤモンドの電子デバイスへの応用拡大は、n型ダイヤモンド半導体の開発にかかっている。平成6年度の水素イオン照射につづき、平成7年度は、燐(n型ドーパントとして期待されている)イオン照射を行ない、イオン照射を用いたn型ダイヤモンド半導体合成法の指針を得ることをめざした。高エネルギー(918MeV)の照射を行なうこと、IIa型合成結晶を用いること、高圧下で高温アニールを行なうことなど、他のグループの行なっていないことを試みた。まず、燐触媒を用いて育成した高圧法単結晶中の燐による電子スピン共鳴シグナルを探索し、ダイヤモンド結晶格子に燐が入りうること(この結晶では燐は第2近接位置に窒素を伴う)を確認した。18MeVの照射では、4x10^<12>1x10^<15>/cm^2の照射量の範囲で、打ち込みイオン1個当たりのアモルファス相のタングリングボンド(D.B.)の生成量は一定であることが見いだされた。D.B.のESRシグナルは、単にアモルファス相の形成のみでなく、アモルファス相の形態の変化をモニターするのに便利であることが判明し、アニールによって結晶性の回復する照射条件探索の指針が得られた。照射線量を落とすと、照射後にもD.B.のESRシグナルのほかに、点欠陥に起因するシグナルが見い出された。また、高線量照射の場合に、照射後にはD.B.のESRシグナルのみが観測されたが、1800°C(6GPa、14hrs)のアニール後にはD.B.のESRシグナルの大部分が消失し、点欠陥に起因するシグナルが見い出された。両方の場合とも、2本の分裂を示す点で燐(核スピン1/2の同位体100%からなる)の関与する可能性の高いものも含まれ、燐の存在状態を明らかにするために単結晶回転の詳細な測定を進めている。
薄膜における固有ジョセフソン接合の作製とテラヘルツ電磁波検出技術の開発

レーザーアブレーション(PLD)法において比較的低温でBi_2Sr_2CaCu_2O_x(Bi2212)薄膜を成膜することにより薄膜の組成がターゲットと同じ組成なるように成膜を行う。その後、電気炉にてアニールを行い結晶化させるという方法によりPLD法においても表面粗さの非常に小さい平坦な薄膜を作製してきた。しかし、Bi2212は結晶構造に本質的に変調構造を有しているため、薄膜の結晶性を高めるにつれて電磁波の検出を行うためのバイクリスタル基板による粒界ジョセフソン接合の作製が困難となることがわかった。そこで、検出器としてのバイクリスタルジョセフソン接合にYBa2Cu307-d(YBCO)薄膜を用い、さらにその薄膜上に高品質な固有ジョセフソン接合を作製することが可能なBi2212ウィスカーを組み合わせることで、ハイブリッドなジョセフソン接合の作製およびテラヘルツ電磁波の検出をめざし、まずはじめにYBCO薄膜とBi2212ウィスカーの接合に取り組んだ。比較的幅の広い、単相で高品質なウィスカーを作製することができるgrowth-melt-regrowth法を用いてBi2212ウィスカーを作製した。PLD法を用いて製膜したYBCO薄膜上にBi2212ウィスカーを載せ、電気炉で酸素雰囲気(FLOW:0.21/min)中,アニール温度は845°Cの下で20分間熱処理を行い、YBCO薄膜とBi2212ウィスカーを接合した。この熱処理によりYBCO薄膜の酸素が抜け劣化してしまうため、再び酸素圧600Torr下400°Cで1時間、アニールを行うことでYBCO薄膜の特性を回復させた。アニール温度が845°Cより低い場合やアニール時間が20分より短い場合は、ウィスカーがよくYBCO薄膜にしっかりと接合せず,加工途中で剥がれてしまうことが多かった。逆にアニール温度が高い場合やアニール時間が長い場合にはYBCO薄膜に樹状の結晶が見られた。そのためアニール温度は845°C、アニール時間は20分が最適であることがわかった。この条件でYBCO薄膜にBi2212ウィスカーを接合したサンプルをフォトリソグラフィー技術及びイオンミリングにより10μm×10μmサイズのメサ型にパターニングを行い、I-V特性に固有ジョセフソン接合特有のブランチ構造が観測することができた。成膜温度と組成比に注目しながらBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+d>(Bi-2212)薄膜をPLD法により成膜し、その後Ar+O_2雰囲気中でアニール処理を施した。成膜時の基板温度が400°C程度では黄褐色なアモルファスの薄膜となり、476°Cでは酸化され黒くなるがまだアモルファスである。550°C程度になると結晶化し始めるがそれとともにBiおよびSrの組成比が減少することがわかった。また、CaとCuについては成膜温度には依存せず組成比は常にほぼ一定だった。それに対して成膜後の高温アニールではアニール温度が865°C前後においてもBi、Srともに組成比は成膜直後と比べてあまり変化しなかった。また、高温アニールすることにより73K程度で超伝導転移するようになり、さらに2μm四方の表面二乗粗さが3nm程度の平坦性が得られた。これより、成膜温度は550°C程度、アニール温度は865°C程度が適していると思われ、メサ型固有ジョセフソン接合の作製が期待できる。その後Bi-2212薄膜の加工技術の改良を行った。MgOでコーティングすることにより、加工後においてもJ_c10^6A/cm^2を示した。しかし、まだ良好なジョセフソン接合を作製することにはいたらず更なる改良が必要である。また、検出器としてYBa_2Cu_3O_<7-d>(YBCO)薄膜を用いたジョセフソン接合の作製も試みた。MgOバイクリスタル基板上にYBCO薄膜をPLD法により成膜した。臨界温度が90K程度の薄膜が作製できた。また良好なジョセフソン接合も作製でき、磁場応答(フラウンホーファーパターン)や数百GHzに対応するシャピロステップも観測された。

PLD法を用いて製膜したYBCO薄膜上にBi2212ウィスカーを載せ、電気炉で酸素雰囲気(FLOW:0.21/min)中,アニール温度は845°Cの下で20分間熱処理を行い、YBCO薄膜とBi2212ウィスカーを接合した。この熱処理によりYBCO薄膜の酸素が抜け劣化してしまうため、再び酸素圧600Torr下400°Cで1時間、アニールを行うことでYBCO薄膜の特性を回復させた。アニール温度が845°Cより低い場合やアニール時間が20分より短い場合は、ウィスカーがよくYBCO薄膜にしっかりと接合せず,加工途中で剥がれてしまうことが多かった。逆にアニール温度が高い場合やアニール時間が長い場合にはYBCO薄膜に樹状の結晶が見られた。そのためアニール温度は845°C、アニール時間は20分が最適であることがわかった。この条件でYBCO薄膜にBi2212ウィスカーを接合したサンプルをフォトリソグラフィー技術及びイオンミリングにより10μm×10μmサイズのメサ型にパターニングを行い、I-V特性に固有ジョセフソン接合特有のブランチ構造が観測することができた。
単一バイオ分子解析に向けたナノチャネル構造体の創成

単一のバイオ分子を検出するシステムをナノチャネル構造により実現した。ナノチャネル構造を用いることによって、望みの位置に所望の時間スケールで測りたいバイオ分子を導入することが可能になる。一連の成果は、今後の1分子解析技術を基盤としたナノバイオ研究へと大きく発展することが期待される。ボトムアップとトップダウンプロセスのインテグレーションにより分子認識機能ナノチャネル構造体を構築し、これを用いて、モルグラフィー(Molecule Graphy:ナノ規制空間における単一分子の種類、形態、ダイナミクス、電子状態を電気的かつリアルタイムに追跡する単一分子総合解析のこと)を行なうことを研究目的とし、11ステップの微細加工プロセスで作製した直径30nmの縦型ゲーティングナノポアを用いて、平均直径28nmの金ナノ粒子の検出に成功した。さらに、機械的破断接合とマイクロ流路を組み合わせた型ゲーティングナノポアを用いて、1個の核酸塩基分子の識別に成功した。走査トンネル顕微鏡の金属基板と金属探針間のDNAにおいて、グアニン分子だけでなく、アデニン分子にも特徴的な電子状態(分子指紋)が存在することを見いだした。ナノ配線となる酸化物ナノワイヤーの電気伝導性を得る為に不純物ドーピングを行い、その微細構造・組成と電気輸送特性との比較検討を行った。その結果、従来ナノワイヤー構造中への均一ドーピングが示唆されていたが、VS過程による不均一ドーピングが発現していることを明らかにした。更にその問題点を克服する為に雰囲気温度変調を行い、電気伝導性が2倍以上に促進される結果を見出した。研究実施計画通り、ナノ電極とナノチャネル構造が融合したナノ構造を作製、酸化物ナノワイヤーの配線を作製し、これらが融合させた1個のナノ粒子を検出するナノ構造デバイスの作製、および機能実証できた。前年度までに実施した研究によって、ナノチャネルとナノ電極が融合した新規なデバイスを開発し、2端子電流計測による単一分子計測に基づいた、単一核酸塩基分子の検出原理を実証することに成功した。本年度は、トップダウンプロセスで位置決めされた金属触媒を介した気相-液相-固相(VLS)反応を用いて作製する酸化物ナノワイヤー構造体をテンプレートとしたナノチャネル構造を創製し、さらに金属触媒逐次反応によるナノワイヤー高次構造を用いて、ナノチャネル構造と自己組織化ナノワイヤー配線のアライメント技術を確立した。また、このアライメント技術を用いて、ナノ電極、ナノチャネル構造、および酸化物ナノワイヤー内部配線が融合したナノ構造を作製した。具体的には、ナノインプリント法を用いて任意の位置に任意のサイズの気相-液相-固相(VLS)反応を介した自己組織化ナノワイヤーを形成する手法を確立し、マイクロ流路と自己組織化ナノワイヤーのアライメント技術を確立した。これにより、マイクロ流路内部にトップダウンプロセスによって位置決めされた金属触媒を介したVLS反応を利用して、垂直配列した高アスペクト比を有する酸化物ナノワイヤーを高密度で成長させる技術を確立した。また、金属基板と金属探針間のDNAにおいて、グアニン分子だけでなく、アデニン分子にも特徴的な電子状態が存在することを前年度に見いだしたが、本年度は、密度汎関数法に基づく一般化密度勾配近似にファン・デル・ワールス相互作用補正を加えた第一原理電子状態計算によって特徴的な電子状態の、特にそのエネルギーレベルを精度良く再現することができた。プロセスインテグレーションで開発した人工認識サイトとナノ電極・ナノチャネル構造を融合したナノ構造体を形成し、そのナノ構造体を用いて、人工生体膜の電気化学計測による分子認識の実証、および認識サイトの電流-電圧特性変化による分子認識の実証を行い、モルグラフィーにおける単一分子認識機能の実現や、自己組織化ナノワイヤーとナノ電極・ナノチャネル構造を融合させた。このプロセスインテグレーションにより形成される分子認識機能ナノチャネル構造体を用いて、モルグラフィーを行った。単一生体分子の種類・形態から単一生体分子の認識、DNAの種類・形態・電子状態に基づくシーケンシング、原子間力顕微鏡を組み合わせた分子認識力のフォース測定を行った。上記の計測から得られる情報と、電気伝導シュミレーション・電界シュミレーション・流体シュミレーションの結果を比較・検討し、得られる電流値の起源と物性量を明らかにし、モルグラフィーの学理・技術を確立した。密度汎関数法に基づく一般化密度勾配近似にファン・デル・ワールス(vdW)相互作用補正を加えた第一原理電子状態計算によって特徴的な電子状態を、特にそのエネルギーレベルの精度を良く再現することに成功したが、さらに、それで得られた最適化構造から、vdw相互作用補正なしに、再度、最適化を行い、結果を比較解析することに成功した。DNA塩基分子のうち、プリン塩基(6員環と5員環をからなる)のアデニンとグアニンでは、vdw相互作用補正のあるなしに限らず、平面的な吸着構造をもつ最適化構造が得られた。一方、ピリミジン塩基(6員環のみからなる)のチミンとシトシンでは、酸素原子の部分で基板にアンカーされるように、やや、斜めになった最適化構造が得られた。
移民規制の厳格化とトランスナショナルな社会空間の変容―米墨間移民の事例を中心に

本研究のテーマである移民規制の厳格化が移民の形成するトランスナショナルな社会空間に与える影響を理解するためには、メキシコ村落部(S村)の調査だけでなく、移住先の集住地域における状況も含めて把握する必要があった。この課題であったS村出身者が多く集住する米国カリフォルニア州フレズノ市における3週間の現地調査を2017年9月に実施した。この調査を通じて得た知見は主に次の三点である。一点目は、移民規制の厳格化による越境的な家族形成の変容である。従来の研究では、移住した男性が故郷に残る家族を経済的に支えることが指摘されてきたが、本調査では強制送還された男性を支えるために、配偶者である女性が米国に残り故郷に戻った男性に仕送りするという、越境的な家族形成の変容が明らかになった。また二点目として、移民政策のあり方が女性の職業選択に制約を与えている事例があった。非正規移民の配偶者を持つ第二世代の女性は、配偶者に経済的依存していることを移民審判に示す必要があった。このため、米国市民で看護師資格があるにもかかわらず、比較的取締りの緩い農産業で氏名や社会保障番号を偽り従事していた。従来の第二世代の若者に関する研究は、教育達成による社会上昇を前提としてきたが、この事例は専門職技能を獲得した第二世代が非正規労働市場へと水路付けられる矛盾を示している。三点目として、移民政策の厳格化による家族再統合の困難化が挙げられる。過去の越境時の拘束が「再入国」カテゴリーとして重罪化されることで、米国市民であっても両親の合法的な呼び寄せが困難になる状況が生まれている。オバマ政権は、強制送還政策による家族離散を避けるために、米国内における取締りを「犯罪者」に絞り、国境の取締りに注力するとしてきた。しかし、本調査による事例は、そのような政策意図とは裏腹に国境管理の厳罰化が家族の再結合を妨げていることを示している。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、近年の世界的な移民の社会的排除を背景とした移民規制政策の厳格化が国内と国際移住の多段階的な移住回路を結ぶトランスナショナルな社会空間に及ぼす影響を、移民の社会関係資本のあり方に着目して明らかにすることである。2015年度前半では、特に2014年9月2015年3月までに行った村落部を中心とするフィールド調査に関するデータ分析を行った。また、先行研究の精査を通じて、帰国を移民の帰国後の社会における再適応という個人の経験として捉える視点から、米国の経済政治構造を背景とした集団的経験として捉える視点への転換の重要性を認識するに至った。以上を踏まえた上で、送出し地域を射程にいれたトランスナショナルな社会空間において、強制送還レジームが特に村落出身者にとってどのような帰国を生み出しているのか、そして彼らが出身村への帰還をどのように経験しているのか検討することによって、フーコーの統治性の議論を基盤とした「越境的な統治メカニズム」という概念を新たに提示し、米国政府が編み出した偏在的な移民規制の権力構造が国境を越えて、メキシコの村落部においても影響力を持って機能している様を明らかにした。2015年度の研究実施計画では、2015年7月9月にメキシコと米国で現地調査を実施する予定であったがやむを得ない事情で実現できなかった。しかし、前述した調査結果を新たな視点から分析することによって明らかになった発見点を日本社会学会とイベリア・ラテンアメリカ文化研究会(SECILA)において口頭発表することができた。特に、口頭発表の参加者よりフィールド調査を基盤とした分析結果を評価して頂くだけでなく、様々な質問やコメントを得ることができたことは、今後の研究の方向性を考える上でも意義深く、分析枠組みについての考察を更に深める重要な機会となった。2015年度は前半にこれまでの調査に関するデータ分析を行い、中盤から後半にかけてメキシコと米国で現地調査を行う予定であったが、体調不良により現地調査を断念せざるを得ず、論文執筆も当初計画していた通りに進展させることができなかった。研究目的を達成できるよう2016年度以降の計画を見直し、調整を図る。本研究の目的は、移民送出国のメキシコにおいても影響力をもって機能する米国強制送還レジームの偏在的な権力構造を明らかにすることである。平成28年1月平成29年3月までの研究中断期間(平成28年10月平成29年3月までは再開準備支援期間)を経て、平成29年4月に復帰した。中断期間中から、日本ラテンアメリカ学会で口頭発表(平成28年6月4日)を行うだけでなく、論文の執筆を行った。その成果として、受入研究者である小井土彰宏教授の編著『移民受入の国際社会学ー選別メカニズムの比較分析』の第二章を担当し、平成29年2月に刊行された。この論文では、強制送還レジームが「越境的な統治メカニズム」として機能するというこれまでの研究の発見点の骨格を示すとともに、非正規移民の階層化が進行していることを指摘した。また、当初の予定通りメキシコ村落部における現地調査を平成29年3月に実施した。その結果、米国の家族、親族、知人から借金した大金を密入国斡旋業者に支払い再越境する人がいる一方で、強制送還前の刑務所や移民収容所に再び収容されることを恐れ越境を諦める人々の存在が明らかになった。

それは、移民を「犯罪者」として扱い、家族や社会から長期間隔離する収容所のトラウマ的経験が、帰国者の再越境を阻む要因として作用していることを意味している。このような調査結果や先行研究を整理した結果、米国の強制送還政策は移民の物理的排除にとどまらず、国際循環的な移民労働力の淘汰と再利用という帰結をもたらしていることを認識した。強制送還レジームによって行使される規律的権力が、様々なメカニズムを通じて個々の移民に内面化され更なる移動を阻む一方で、文化的ハビトゥスを身に着けた帰国者はトランスナショナル企業によって付加価値を見出され低賃金労働力として利用される構図を生み出している。平成28年度は、口頭発表や論文執筆だけでなく、メキシコにおける現地調査を予定通り実施できた。中断期間を経て再び調査地に戻り関係性を構築し、今後引き続き米国およびメキシコにおいて調査を実施するうえで重要なステップとなった。実施期間は2週間と限定的であったものの、15人以上の帰国者に聞き取りを行い、前述したような新たな発見点へとつながった。本研究のテーマである移民規制の厳格化が移民の形成するトランスナショナルな社会空間に与える影響を理解するためには、メキシコ村落部(S村)の調査だけでなく、移住先の集住地域における状況も含めて把握する必要があった。この課題であったS村出身者が多く集住する米国カリフォルニア州フレズノ市における3週間の現地調査を2017年9月に実施した。この調査を通じて得た知見は主に次の三点である。一点目は、移民規制の厳格化による越境的な家族形成の変容である。従来の研究では、移住した男性が故郷に残る家族を経済的に支えることが指摘されてきたが、本調査では強制送還された男性を支えるために、配偶者である女性が米国に残り故郷に戻った男性に仕送りするという、越境的な家族形成の変容が明らかになった。また二点目として、移民政策のあり方が女性の職業選択に制約を与えている事例があった。非正規移民の配偶者を持つ第二世代の女性は、配偶者に経済的依存していることを移民審判に示す必要があった。このため、米国市民で看護師資格があるにもかかわらず、比較的取締りの緩い農産業で氏名や社会保障番号を偽り従事していた。従来の第二世代の若者に関する研究は、教育達成による社会上昇を前提としてきたが、この事例は専門職技能を獲得した第二世代が非正規労働市場へと水路付けられる矛盾を示している。三点目として、移民政策の厳格化による家族再統合の困難化が挙げられる。過去の越境時の拘束が「再入国」カテゴリーとして重罪化されることで、米国市民であっても両親の合法的な呼び寄せが困難になる状況が生まれている。オバマ政権は、強制送還政策による家族離散を避けるために、米国内における取締りを「犯罪者」に絞り、国境の取締りに注力するとしてきた。しかし、本調査による事例は、そのような政策意図とは裏腹に国境管理の厳罰化が家族の再結合を妨げていることを示している。当初の計画では、米国の移民規制政策の厳格化が村落部、都市部、そして米国受入れ地域における多段階的な移住回路を結ぶトランスナショナルな社会空間に及ぼす影響を移民の社会関係資本に着目して明らかにすることを目的とし、村落、都市および米国での調査を予定していた。
生体反応を範とする超活性種の創成

本研究では、最近特に注目を集めている新しい酸化還元系の酵素群であるキノプロテインに着目し、そこから見い出された新規な補酵素あるいは補欠分子の機能解明とその有機電気化学的応用面の開発を目的として主にモデル化学的な立場から検討を行った。【1】ガラクトース酸化酵素の活性中心モデル錯体の合成と性質.新規補欠分子Tyr-Cysのモデル化合物と各種複素環系多座配位子および銅イオンから成る銅三元錯体、あるいは分子内に銅イオンの配位場を導入した新しいモデル化合物の銅錯体を合成し、その結晶構造などについて詳細に検討を加えた。さらに、合成した銅錯体の物性や化学的特性を詳しく調べ、酵素系のものと比較検討し、酵素活性中心の構造や性質について考察を加えた。さらに本研究の主題である超活性種創成のための基礎となる錯体の電気化学的特性について検討を行った。特に電気化学的手法を利用して、各酸化状態を忠実に再現し、それぞれの物性や化学的性質を明らかにするとともに、これまで不明であった酵素機能の分子レベルにおける解明を試みた。【2】補酵素PQQおよび補欠分子TTQの酸化機能解明と有機電気化学的応用.申請者らがこれまでに開発してきた複素多環オルトキノン系の各種PQQおよびTTQモデル化合物の酸化還元あるいは電子伝達能や電気化学的特性について詳細に検討を行い、従来のオルトキノン化合物にはない新しい酸化機能を見いだした。特にこれまでには知られていなかったような高い酸化能に有する活性種(超活性種)の電気化学的な創成とその有機合成化学的応用面の開発を目差して研究を展開し、種々の興味深い結果を得た。
外国語教育と21世紀スキルを取り入れた理工系学生のエクスターンシップの取り組み

本研究は、大学におけるエクスターンシップが、理工系学生の21世紀型スキルの獲得と外国語習得に及ぼす効果を検証する。研究代表者らは平成26年から米国の航空機製造企業の主催するエクスターンシップに参加してきた。5か月間のエクスターンシップでは、遠隔授業によって英語で航空宇宙産業に関するレクチャーを受け、合同研究発表会を行う。エクスターンシップを通じて英語をツールとして使うことで英語能力が向上し、グローバルなエンジニアになるという意識が高まるという理念のもとに、エクスターンシップが21世紀型スキルの育成と外国語習得に与える効果を測定し、カリキュラムでの活用法を探ると共に、21世紀スキルと外国語スキルを包括したアセスメント方法を検証する。平成30年度では、4月から9月にかけて実施したエクスターンシップに参加した学生の振り返りや内省データを収集した。また、グローバル人材に求められる資質を探るため、エクスターンシップを実施している航空機製造企業にて現地調査を行い、エクスターンシップ担当者と人事の採用担当者と、話し合った。また、国内の航空機製造企業におけるインターンシップについて調査し、インターンシップとエクスターンシップの利点と弱点をまとめ、その結果を基にグローバル人材として必要な資質やスキルの表を作成した。平成30年度の達成目標はおおむね実施できたが、海外の航空機製造企業の実地調査が、受け入れ先との連絡がスムーズに行えなかったため、実地調査を行えなかった。代わりに国内での情報収集を先行させた。30年度のエクスターンシップ活動を通して、参加学生の英語運用能力を向上させるためのカリキュラムを作成し、評価ルーブリックを試作した。令和元年度では、4月からのエクスターンシップを実施しながら次のデータを得る。(1)学生の英語聴解力の向上を測るため、聴解テストを実施する、(2)専門の知識や機械構造・航空産業の現状と展望など専門の知識を得るための英語の語彙やキーワードの習得度を測定する、(3) CEFRに基づいたルーブリックを用いて英語のプレゼンテーション能力を評価する、(4)エクスターンシップ経験について受講生に30分ぐらいのインタビューを行う。また、8月の英語教育研究学会において、これまでの成果を発表する。本研究ではエクスターンシップ参加学生へのインタビューをし、英語リスニングの聴解力を測る、録音機器と談話分析ソフトウェアを購入する。また、国内、国外のインターンシップの実地調査を行うための旅費が必要となる。
クロ-ン化デスモグラキンcDNAの解析と生物学的応用の検討

私どもの作成したモノクロ-ナル抗体(MAb)は、当初、デスモゾ-ム構成蛋白desmoplakin I、II(それぞれ分子量約250kD、210kD)と反応すると考えられた。しかし、さらに詳細な免疫ブロット法検索の結果、約700kDの巨大分子と反応することが判明し、immunogold免疫電顕によりデスモゾ-ムに特異的に反応することが示され、このMAbは全く新しいデスモゾ-ム構成蛋白を認識することが明らかとなった。私どもは、この蛋白を多量に産生するマウス表皮細胞PamcellよりmRNAを抽出し、cDNAを合成し、λZAP II発現ベクタ-を用いてcDNAライブラリ-を作成した。このMAbによりcDNAライブラリ-を免疫スクリ-ニングし9個の陽性クロ-ンを得た。これらのファ-ジベクタ-より制限酵素ないしヘルパ-ファ-ジによりインサ-トを切出しプラズミドpBluescriptにサブクロ-ニングした。これらのインサ-トは2-4kbの比較的大きなものであった。IPTGにより発現させたリコンビナント蛋白を免疫ブロット法により解析し、すべてのリコンビナント蛋白がこのMAbと特異的に反応することを確認した。制限酵素地図を作成し、M13ジデオキシ法(Sanger法)により部分的塩基配列を決定した。さらに、Pam cellより抽出したmRNAを用いたノ-ザンブロット解析により、これらのcDNAは約15kbと13kbの二つのメッセ-ジとハイブリダイズすることが示された。これらの結果は、私どもの得たクロ-ンが全く新しい蛋白をコ-ドしていることを裏付けるものであった。今後、これらのクロ-ンを用いてcDNAライブラリ-を再スクリ-ニングすることにより、この蛋白の全cDNAをクロ-ニングしたい。これにより、この蛋白の構造および他のデスモゾ-ム構成蛋白、およびケラチンとの関連が明らかになることは、細胞接着機構の研究に大きな進歩をもたらすものと考える。
セレノール化合物による自己会合膜の構築とその基礎的キャラクタリゼーション

1.鎖長の異なるアルカンセレノール(CnSeH:n=11,14,18)および電子伝達蛋白質と相互作用できる末端官能基を有するセレン化合物(4,4′-ジピリジルジセレニド:4-PySe)を合成した。2.上記セレノール化合物の自己会合膜を形成させる基板は、オイルレスな環境下、基板を580°Cで加熱して金をマイカ上に蒸着し、蒸着後に550°Cでアニールして作成した。この基板には、60度で交わるスッテプラインがSTMによって観察され、原子レベルで平滑な金(111)結晶面を持つことを確認した。3.金基板を上記CnSeHの1mMヘキサン溶液に浸漬することで、それら化合物の自己会合膜を形成した。アルカンチオールとは異なり、これら化合物の還元的脱離のボルタモグラムは鎖長に依らず、複数のピーク(-0.95,-1.05,-1.15Vvs.Ag/AgCl)を示した。現時点では、これらピークの帰属は明らかでないが、合成化合物のNMRの時間変化および脱離ピークの浸漬時間による変化から、保存および溶液中のCnSeHの分解生成物由来である可能性は低いと考えられた。異なる基板(例えば銀ディスク)上ではピークの数、および電位が変化することから、複数の脱離電位は金基板へのCnSeHの結合サイトの違いを反映している可能性が推察された。4.4-PySeを修飾した金電極上に吸着したチトクロムcは-0.3Vvs.Ag/AgClで、また、この吸着層を介して溶液中のチトクロムcは+0.06Vvs.Ag/AgClで酸化還元を行うことが、分光電気化学測定から判った。この結果を、4-PyS(4,4′-ジピリジルジスルフィド:Seの代わりにSを含む)を修飾した場合と比較すると、溶液中のチトクロムcの酸化還元電位は同じであるが、吸着種の電位は異なる。この理由として、4-PySeは4-Pysよりも金電極へ吸着力が弱く、4-PySeが部分的に脱離してチトクロムcと置き換わっていることが考えられた。
新しい脂肪消化吸収試験の開発

I.シュークリーム負荷試験の確立46名の健常者につき1)生クリーム35g含有シュークリームを早朝空腹時に経口摂取させ2)摂取前,1,2,および3時間後に5ml採血.3)血清TG値を酵素法により自動分析測定した.殆どの例において,血清TG値は2時間目まで漸増傾向にあり,弐字間値を負荷前値で除した比(トリグリセリド吸収指標TGAI)が脂肪の消化吸収能を見るうえで妥当であると考えた.このTGAIの平均値±標準偏差は1.47±0.06であった.II.各種消化器手術後における脂肪消化吸収能の比較胃癌または消化性潰瘍の為に胃部分切除術を受けた18例,胃全摘11例,膵頭部領域病変のため膵頭十二指腸切除術(PD)を受けた16例につき,本試験を行った.胃全摘およびPDでは健常者に対してTGAIは有意に低下していた(p<0.02)III.脂肪消化吸収能の経時的推移各手術後早期(平均1.5月),安定期(6月),遠隔期(1年以上)の3期で本試験を行った.胃切除のうち良性疾患に対して行ったものでは遠隔期にはほぼ健常者と同様の脂肪消化吸吸収能に回復していた.PDの中でも胃を温存したものでは胃切除PDに比べて回復が良好であった.IV.考察と今後の展望本シュークリーム負荷試験は従来より行われてきた脂肪消化吸収試験の中で,血液中カイロミクロン算定法やバター負荷試験(血清濁度測定法),エステル化脂肪酸測定法と原理的には同様のものである.バタ-負荷試験では負荷バター量が30gと多いことや,血清濁度をみる測定手技がこれら検査の臨床普及に障害となっていたと思われる.これに対し,本法では生クリーム中の脂質は11gと比較的少なく,クリーム状のため美味しく食べられ,消化管で容易に乳化されると考える.血清TGの測定も臨床検査室の自動分析器でルーチンに測れる.今後生クリームの検査診断薬としての基準化,並びに多数臨床例のデータ解析が望まれる.I.シュークリーム負荷試験の確立46名の健常者につき1)生クリーム35g含有シュークリームを早朝空腹時に経口摂取させ2)摂取前,1,2,および3時間後に5ml採血.3)血清TG値を酵素法により自動分析測定した.殆どの例において,血清TG値は2時間目まで漸増傾向にあり,弐字間値を負荷前値で除した比(トリグリセリド吸収指標TGAI)が脂肪の消化吸収能を見るうえで妥当であると考えた.このTGAIの平均値±標準偏差は1.47±0.06であった.II.各種消化器手術後における脂肪消化吸収能の比較胃癌または消化性潰瘍の為に胃部分切除術を受けた18例,胃全摘11例,膵頭部領域病変のため膵頭十二指腸切除術(PD)を受けた16例につき,本試験を行った.胃全摘およびPDでは健常者に対してTGAIは有意に低下していた(p<0.02)III.脂肪消化吸収能の経時的推移各手術後早期(平均1.5月),安定期(6月),遠隔期(1年以上)の3期で本試験を行った.胃切除のうち良性疾患に対して行ったものでは遠隔期にはほぼ健常者と同様の脂肪消化吸吸収能に回復していた.PDの中でも胃を温存したものでは胃切除PDに比べて回復が良好であった.IV.考察と今後の展望本シュークリーム負荷試験は従来より行われてきた脂肪消化吸収試験の中で,血液中カイロミクロン算定法やバター負荷試験(血清濁度測定法),エステル化脂肪酸測定法と原理的には同様のものである.バタ-負荷試験では負荷バター量が30gと多いことや,血清濁度をみる測定手技がこれら検査の臨床普及に障害となっていたと思われる.これに対し,本法では生クリーム中の脂質は11gと比較的少なく,クリーム状のため美味しく食べられ,消化管で容易に乳化されると考える.血清TGの測定も臨床検査室の自動分析器でルーチンに測れる.今後生クリームの検査診断薬としての基準化,並びに多数臨床例のデータ解析が望まれる.我々の開発したシュ-クリ-ム負荷試験により消化器手術後の脂肪消化吸収能を評価することが可能となった。健常対照者と胃部分切除、胃全摘、胃合併切除膵頭十二指腸切除(胃合切PD)、幽門輪温存膵頭十二指腸切除(PPPD)および膵尾側切除患者について術後脂肪吸収パタ-ンの変化並びに脂肪消化吸収能の経時的推移をみることにより、術式別に手術法の効果を評価することができた。即ち、健常対照群の脂肪消化吸収指標は1.47±0.06(平均±標準誤差)であるのに対し、胃部分切除、胃全摘、膵頭十二指腸切除患者では各々1.24±0.06、1.05±0.02、1.02±0.02と手術侵襲に相関がみられた。脂肪消化吸収パタ-ンを5型に分類して障害の程度を比較すると、健常対照者の約90%が2型、3型を示すのに対し、最も障害の著しい5型は、胃合切PD(75.0%)、次いでPPPD(58.8%)、胃全摘(53.8%)、胃部分切除(29.1%)の順になっていた。術後1年以上を経過した遠隔期の脂肪消化

吸収能をみると、良性疾患による胃部分切除(1.40±0.15)、PPPD(1.16±0.09)、悪性疾患による胃部分切除(1.14±0.10)、胃全摘(1.01±0.04)、胃合切PD(1.02±0.04)であり、PPPDの回復は良好であった。これはPPPDにおける胃の温存効果が脂肪消化吸収能に好影響を与えるものであることが確認できた。現在、遠隔期症例を重ねて消化吸収能改善を確認しつつあり、またラットを用いて、投与脂肪成分の差による吸収程度の差を検討している。健常対照群46例,疾患群23例にトリグリセリド負荷試験を行った。疾患群の手術術式は,胃部分切除11例,胃全摘8例,膵頭十二指腸切除4例であった。まとめは以下のごとくである。2.対照群46例のうちTGA Indexの平均値は1.47であり年齢による差は見られなかった。3.胃部分切除群の平均値は1.32で、この内原疾患が癌によるものは潰瘍のそれに比し低値を示した。4.胃全摘,膵頭十二指腸切除では,各々1.07,1.05と低値であり対照群との間に有意差(P<0.02)が認められた。5.新たに膵頭十二指腸切除群を胃合併切除したものと幽門輪を温存した群の症例に分け症例を追加して分析したところ後者において術後の消化吸収能がより保持されている知見が得られた。6.負荷する生クリーム中の脂質成分その成分はトリグリセリド,ジクリセリドで90%以上を占めており,その構成脂肪酸はパルミチン酸28.4-41.3%,オレイン酸37.4-24.7%であった。血中に上昇したトリグリセリド中脂肪酸成分については,リノール酸がやや選択的に上昇している傾向がみられた。7.ラット膵切除群対照群と比べて,脂質の吸収パターンが遅延する傾向がみられた。I.脂肪吸収パターンの解析シュークリーム負荷後の脂肪消化吸収状態をパターン化して,各手術後にその障害の程度を比較検討した.パターン分類はI型;負荷後1時間目に血清TG値が極値を取るもの,II型;2時間目に極値を取るもの,III型;1,2,3時間と漸増するもの,IV型;1,2時間目には変化なく,3時間目に極値を取るもの,V型;1,2,3時間のいずれも負荷前値の10%以内の変化に留まるもの,に分類した.健常者はIIおよびIII型が90%を占めていた.胃部分切除,膵尾側切除術では健常者と類似のパターンを呈していたのに対し,PD,胃全摘ではIVおよびV型のものが多く見られた.II.動物実験健常ラット(Wister系雄,体重175-235g)16匹に3gの生クリーム負荷試験を行い,負荷後,経時的に3時間迄血清TG値を測定した.パターン分析ではI型37.5%,II型6.3%,III型31.3%,IV型6.3%,V型18.8%であり,健常人と類似のパターンを呈していた.膵切除8匹,対照(単開腹)8匹につき術後2週間目に本試験を行った.TGAIは膵切除群で平均3.14,単開腹群で1.36と膵切除ラットでは予想に反し単開腹ラットよりも高い吸収率を呈していた.この理由としては膵切除後の咽頭リパーゼ賦活化が想定され,今後解明を要す課題となった.