hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視交叉上核による室傍核領域の概日振動制御機構の解明

そのため実験系を立ち上げやすい免疫染色を主体として研究を行った。“移植培養系での振動再構成"において、移植に新鮮な視交叉上核を用いると振動は回復するが、培養後数週間経過した視交叉上核では回復しない。これらの場合においてGABAの発現がどのようになっているのか確認するために、GABA合成酵素抗体を用いた免疫染色を行った。その結果、新鮮な視交叉上核と培養後数週間経過した視交叉上核の間に差が認められた。また、GABA以外の時刻情報伝達物質の候補探索を、申請者らの研究で得られた脳51領域の網羅的遺伝子発現解析データベース(http://brainstars.org/)を参照して行った。免疫染色を行うことにより、候補としてピックアップした因子のいくつかが室傍核領域、視交叉上核で実際に発現していることを確認することができた。本研究では視交叉上核がどの様に室傍核領域の概日振動を制御しているのかを明らかにするために、主としてGABAを介した時刻情報伝達について検証を行い、将来的には昼行性、夜行性のメカニズムを解明することを目指している。そのため、組織培養系における検証および生体マウスにおける検証の2方向からアプローチを計画していた。しかしながら、2018年度に所属を変更し研究環境が大きく変わってしまったため、新たに実験系を立ち上げる必要性および当初の計画を見直す必要性が生じた。組織培養系における検証において、発光測定系を必要とする実験は機器および遺伝子改変動物の導入が遅れたので推進することができなかった。しかしながら室傍核領域と視交叉上核の移植培養後、概日振動が回復する条件、回復しない条件において免疫染色を用いることにより、どのような因子がどのような状態にあるかということを形態学的に明らかにすることができ、一定の進捗をみることができた。またGABA関連の検証を進めるとともに、時刻情報伝達物質がGABA以外の可能性があることを考慮して、その候補探索を申請者らの研究で得られた脳51領域の網羅的遺伝子発現解析データベースを用いて進めた。そして免疫染色を行うことで、生体マウスにおける候補物質の形態学的情報を得ることができた。しかしながら、行動測定システムを導入できなかったので生体マウスにおける検証はこれ以上進捗させることができなかった。以上のことから総合的に判断して本研究は予定よりやや遅れていると考えている。所属変更にともなって研究環境が大きく変わった。発光測定系および生体マウスの行動解析系の導入を行う必要があるが、これらの導入にはまだ時間を要する見込みである。そこで、今後は形態学的手法を主として研究を推進していく。GABAおよびGABA関連因子の室傍核領域における概日振動に関する影響については、移植培養後に概日振動が回復する条件、回復しない条件で免疫染色を行うことで形態学的情報を得ていく。また培養組織を用いるとともに、生体マウスへの薬剤投与を試みる。その後、サンプリングを行いin situ hybridization法および免疫染色を行うことによって概日振動への影響を検証する。同様に、GABA以外の時刻情報伝達物質としてピックアップした因子についても解析を進めて行く。
認知論的アプローチと探究活動を重視した高校・大学物理教育カリキュラムの開発

高校および大学初年次の物理教育における「科学的概念の習得」と「知識の総合的な活用」を重視した教育手法と教材の開発を試みた。具体的には,力学分野の典型的な誤概念を改善するために,米国「物理教育研究」の成果を参考に,英国「アドバンシング物理」の教材Modellusを用いて「モデリング」の視点を導入した,アクティブ・ラーニング型の授業を開発した。この授業は,基本的な力学概念を段階駅に確認しながら進み,最後にはその知識を基に,探究的課題を共同で解決する展開となっている。開発した授業は,高校生を対象とした公開講座や高校・大学における授業実践を通して,教育現場で活用可能なプログラムとして提案した。本研究は,米国“物理教育研究(PER)"におけるアクティブ・ラーニングおよび英国“アドバンシング物理(AP)"を参考に,日本の高校および大学の物理教育において,「科学的概念の習得」と「知識の総合的な活用」を重視した総合的な物理教育プログラムを開発することを目指すものである。昨年度までの検討の結果,APの教材であるモデリングソフト“Modellus"を用いたPERの“相互作用型演示実験授業"を開発することになった。一方で,(1)適当な分野・単元の決定,(2)教師の発問や授業運営の方法の検討および(3)Modellusの日本語化が課題となっていた。そこで,本年度の前半は,上記(1)-(3)の検討を中心に行った。その結果,(1),(2)については,力学分野が適切であるという結論に至った。これは,高校生の主要な学習内容のひとつである運動方程式がモデリングのテーマとしても適切であり,シミュレーションの結果を実験結果と照らし合わせて確認できること,また,力学分野は典型的な誤概念が明らかであるため教師がアクティブ・ラーニング型授業の運営をしやすく,評価方法も確立しているためである。(3)については,プログラミングに詳しい外部協力者を招き, Modellusの開発者と連絡を取りながら並行して行った。後半では,以上の成果をもとに,(4)力学分野における物理授業を開発し,京都府内の高校生(28名)対象とした,日本語化したModellusを用いた力学分野の公開講座を開催した。その結果,日本の高校物理授業において「Modellusを用いた力学分野のアクティブ・ラーニング」および「物理学の手法としてのモデリングの理解」の可能性を示唆する結果を得た。一方で,授業の定量的な評価方法や通常の物理授業に組み込む方法およびModellusの動作の安定化等の課題が明らかになった。本研究は,高校および大学の物理教育において「科学的概念の習得」と「知識の総合的な活用」を重視した教育手法と教材を開発することを目指す。具体的には,英国「アドバンシング物理」(Aレベル物理コース)および米国「物理教育研究(PER)」におけるアクティブ・ラーニングを参考に,日本の教育現場に適応した総合的な物理教育プログラムを開発する。今年度はこれらを詳細に検討し,開発するプログラムで採用する教材および手法の選択を行った。その結果,前者ではシミュレーションソフト「Modellus」が有効であるという結論に至った。これは,特別なプログラムの知識を必要とせず,学習者自身が学習した“そのまま"の物理表現でプログラム化でき,その結果を表やグラフ,アニメーションなど多彩な形で表現できるという特徴があり,教師と学習者の両者にとって幅広い応用が期待できるためである。一方,後者には複数の手法があるため,各々の専門家を招聘した講演会を開催したり,海外視察やPERの第一人者である,ワシントン大学のMcdermott氏のワークショップに参加したりするなど幅広く検討した。その結果,「Interactive Lecture Demonstrations(演示実験授業)」を採用することにした。これは,ICT機器を用いた教師による演示実験とその予想や結果の考察における学習者の討論の過程を重視する手法であり,教育課程や環境が過密化した日本の高校物理現場において,最も適していると考えられるためである。そこで,複数の高校および大学における物理授業において,これらの教材および手法の有効性を確認するために予備的な授業実践を行った結果,それぞれ一定の学習効果が確認された。一方で,前者についてはその特性上,活用の場面が限定されること,後者については,学習の核となる学習者の討論の運営方法に対する課題が明らかになった。本研究は,高校および大学の物理教育において「科学的概念の習得」と「知識の総合的な活用」を重視した物理教育プログラムの開発を目指すものである。昨年度までの検討の結果,英国「アドバンシング物理」の教材であるモデリングソフト“Modellus"を用いて,米国「物理教育研究(PER)」を参考に力学分野の“相互作用型演示実験講義(ILDs)"を開発し,高校生を対象とした公開講座により,その有効性を検証した。一方で,(1)高校や大学における物理授業に組み込む方法,(2)その効果の評価方法の検討が課題となっていた。

そこで本年度は,(1)への対応として,昨年度に実施した公開講座の展開を研究協力者の各高校,大学において実施し,その成果を各自で持ち寄り,研究会形式でその実現性について検討を行った。なお,(2)に対しては,PERで開発された「力と運動に関する概念調査問題(FMCE)」を参考にした。その結果,大学においては,力学分野の講義にて「力と運動」の単元の講義後の概念の定着とその活用を促すためにこの展開を応用し,高校物理の履修状況に関係なく高い満足度と履修状況に応じた特徴的な反応および効果を得た。これは,未履修学生にとっては,講義で学んだ運動方程式に従って自ら行ったモデリングで,典型的な運動が再現されたことによる理解が促進された結果であり,既習学生にとってはそれを超えて,さらにより複雑な運動の再現を試みる探究心が喚起された結果である。一方,高校では授業時数の関係から,公開講座の展開を部分的に活用した高校が複数あった。たとえば課題研究の一環として実施した高校では,前述の物理既習の大学生と同様の反応と効果が確認された。また,アクティブ・ラーニング型の展開を試みた高校では,生徒の持つ誤概念の改善に成功した。これらの成果を基に,力学分野に限定的ではあるものの,本研究が目指す授業プランを提案した。物理教育「アドバンシング物理」における教材やアクティブ・ラーニングの手法について調査した結果,それぞれ予想していた以上に,目的から手法および評価方法に至るまで多岐にわたることが明らかになった。そこで,これらの調査および検討を当初の計画より詳細に行ったところ,本研究で採用する教材および手法の決定に至るまでにかなりの時間を要した。その結果,本年度実施予定であった,高校生を対象とした公開講座を実施することができていない。しかしながら,それぞれに対する理解が深まり,次年度以降の研究の充実につながる成果を得ることができている。これまでの成果を総括しつつ,本研究目的である「科学的概念の習得」と「知識の総合的な活用」を重視した教育手法と教材の開発へ向けた,最終的な検討を行う。具体的には,年度の前半では,(1)公開講座の成果と課題の報告を中心とした公開ミニシンポジウムを開催し,国内の物理教育関係者とともにModellusの高校・大学初年次物理教育における導入の可能性について検討する。その際,シミュレーション研究の専門家を招聘し,シミュレーション(モデリング)の教育利用についての基調講演を行う。つづいて,(2)ミニシンポジウムの成果をもとに,公開講座で実践した授業展開を再検討し,通常の高校物理授業においても実践可能な展開および評価方法を検討する。ここでは,可能な限り,各高校の生徒の実態や授業の目的に応じることができるように弾力的な展開(複数のプラン)の開発を目指す。中盤では,(3)開発した授業プランをもとに,複数の研究協力校にて授業実践し,その成果は毎月1回の研究会(高校・大学教員で構成)にて報告し合い,フィードバックしつつ,より現実的,実践的な授業プランへと改善していく。
骨吸収抑制薬剤が線維芽細胞増殖因子に与える影響と顎骨壊死の治療方法

歯肉線維芽細胞におけるビスフォスフォネート(BP)に対する影響を検討するため、ヒト歯周靱帯線維芽細胞(HPdLF)および対象としてヒト皮膚線維芽細胞(NHDF)へBPを添加した。IC50値は、それぞれ8.7μM、16.0μMであり、前者で感受性が高いことが示された。8.7μMのBP添加による遊走能を評価した結果、HPdLFでのみ抑制効果を示した。この時bFGF産生量への影響は無かったがROS産生量はHPdLFでのみ非添加群と比較し約1.5倍増加した。歯肉線維芽細胞は、皮膚由来のそれと比較しBPに対する感受性が高く、ROSの産生量増加が歯肉における創傷治癒の遅延に関与していることが示唆された。ヒト皮膚線維芽細胞(NHDF)およびヒト歯周靱帯線維芽細胞(HPdLF)へ、ビスホスホネート(BP)を0, 25, 50μMとなるよう調整した培地で培養し、1日毎に4日間細胞増殖能を解析した。その結果、両細胞株とも2日後以降BP添加量依存的に細胞増殖が抑制された。とりわけHPdLFにおける4日後の細胞増殖抑制効果が著しく、NHDFおよびHPdLFにおけるIC50値はそれぞれ16.0μM、8.7μMであり、ヒト歯周靱帯線維芽細胞において有意に低値を示した。かかる所見は、同じ線維芽細胞であっても皮膚と比較し口腔由来の線維芽細胞においてBPに対する感受性が高いことを強く示唆している。他方、細胞増殖能に加え、BPによる細胞遊走能への影響を検討したが、添加の有無による遊走能への影響は無かった。線維芽細胞の増殖に関わるbFGFおよびbFGFR発現が、BP添加により影響を受けているか否かを検討するため、定量PCR法、ウエスタンブロッティングおよび免疫細胞化学による評価系の構築に着手した。使用した細胞の増殖が想定以上に遅く、in vitro系のデータをまとめるにあたって再現性の確保を含め個々の実験に多くの時間を費やした。新年度は研究協力者を確保し、着実な研究遂行を目指す。ヒト歯根膜線維芽細胞(HPdLF)およびヒト皮膚線維芽細胞(NHDF)へのビスフォスフォネート(BP)添加による細胞増殖能を解析し、それぞれの細胞株におけるIC50値がそれぞれ8.7μM、16.0μMであった昨年度のデータを受け、この濃度による細胞遊走能への影響を検索した。その結果、いずれの細胞株もそれぞれのIC50値のBP投与では、非投与群と比較し遊走能抑制効果が観察されたが、NHDFへのBP 8.7μM添加では、遊走能抑制効果は観察されなかった。かかる所見は、皮膚線維芽細胞と比較し、歯根膜線維芽細胞では相対的に低濃度のBP添加により細胞増殖に加え遊走能も抑制されやすいことが示唆された。このBPによる細胞増殖及び遊走能抑制にかかるメカニズムを明らかにするため、まずBP添加によるbFGF発現への影響をウエスタンブロット法により検索したが、いずれの細胞株もIC50値のBP添加では、bFGF発現に著しい変化はなかった。したがってBPによる細胞増殖及び遊走能に対する抑制効果は、bFGF発現とは関連性が乏しいことが示唆された。次に、BP添加による活性酸素(ROS)の産生を検索した。両細胞株へ8.7μMのBPを添加すると皮膚線維芽細胞と比較し、歯根膜線維芽細胞では非添加群と比較し相対的なROS産生量が有意に増加した。よって、歯根膜線維芽細胞におけるBPに対する感受性の高さは、ROSの産生亢進あるいはROS消去系の機能低下によるROS産生量の増加が関与していることが示唆された。BPによるヒト歯周靱帯線維芽細胞(HPdLF)の細胞増殖抑制効果が、bFGF-bFGFR系に依存していることを明らかにする。さらに皮膚損傷および口腔内損傷マウスモデルへそれぞれbFGFを添加し、創傷治癒におけるbFGF添加の意義を線維芽細胞の役割を中心に組織学的見地から解析する。歯科口腔外科学一部の実験の進捗の遅れにより、平成27年度購入予定の実験試薬を平成28年度に延期したため発生した次年度使用額である。平成28年度の当初に実験の進捗に合わせ購入を予定している。
ループス腎炎における免疫学的機序を介したポドサイトの機能解析

【研究実施計画及び方法】1LN患者、健常人の腎生検組織の標本で糸球体内のポドサイトマーカーであるnephrinとSLAMF6の発現を免疫染色で検討した。ヒトループス腎炎患者由来のIgGとポドサイトをインキュベートし、SLAMF6およびnephrin発現をreal rime-PCRにて検討した。2SLEモデルマウスMRL/lprを用いた検討:MRL/lprとC57BL/6マウスを用いてprimaryポドサイトを分離する。2群のprimaryポドサイトにおける、SLAMF6の表面分子発現をフローサイトメーターにて解析した。腎臓由来及び脾臓由来のCD4+T細胞におけるSLAMF6発現の検討を行った。【結果】LN患者及びMRL/lprマウスの腎組織では、対照群と比較してnephrin陽性細胞におけるSLAMF6の発現が強く認められた。またポドサイトと腎臓、脾臓由来のCD4+Tリンパ球で、対照群に比して、SLAMF6の発現が亢進していた。更にヒトポドサイトではLN患者IgGによるSLAMF6 mRNA発現誘導が確認された。【考察】今回、我々はヒトのループス腎炎およびMRL/lprマウスのポドサイトおよびCD4陽性T細胞でSLAMF6発現が亢進していることを確認した。ポドサイトに発現したSLAMF6はポドサイト機能に何らかの変化をもたらす可能性がある。ループス腎炎におけるポドサイト障害のメカニズムについて、SLAMF6を中心とした分子に着目しその機能的意義について解析がが進んでいる。現在、MRL/lprおよびC57BL/6マウス由来のポドサイトを分離し、病気が発現する前の8週齢と発現した16週齢それぞれの遺伝子発現プロファイルをmicroarrayにて解析を行っている。これまでデータを用いて学会発表を含めて複数回行っており、研究はおおむね順調に進展している。今回、我々はヒトのループス腎炎およびMRL/lprマウスのポドサイトおよびCD4陽性T細胞でSLAMF6発現が亢進していることは確認できた。またポドサイトはCD4陽性T細胞とSLAMF6を介して、細胞内シグナルに変化をもたらす可能性がある。しかしながら、SLAMF6発現亢進がもたらす機能的意義の解明が達成されておらず、今後の検討課題である。【目的】全身性エリテマトーデス(SLE)におけるループス腎炎(LN)は生命予後を規定する重篤な病態である。LNの蛋白尿が出現する機序として、糸球体上皮細胞(ポドサイト)の形態・機能異常に起因する構造蛋白の発現低下が報告されている。SLE患者のCD4陽性T細胞ではSignaling lymphocyte activation molecule family 6 (SLAMF6)の発現が亢進し、IL-17産生に関与していることが報告されている。今回、我々はSLAMF6に着目し、LNにおけるポドサイトの機能的意義を検討した。【方法】健常人とLN患者及びB6マウスとMRL/lprマウスの腎組織を用いてポドサイトマーカーであるnephrinとSLAMF6の共発現を検討した。またB6マウスとMRL/ lprマウスのポドサイトと腎臓、脾臓由来のCD4+Tリンパ球におけるSLAMF6発現をフローサイトメーターで解析した。更にヒトポドサイトを健常人及びLN患者由来のIgGとインキュベートし、real-time PCRを用いてSLAMF6の発現を検討した。【結論】LNのポドサイトではSLAMF6発現が亢進しており、CD4+Tリンパ球と協同して、機能異常に寄与している可能性が示唆された。仮説として挙げていたSLEモデルマウスMRL/lprにおける脾臓および腎臓のSLAMF6発現がコントロール群と比較して、亢進していたことを確認できた。またセルソーターにて腎臓のポドサイトの単離を行っているが、その条件設定が完了し、今後の細胞分収後の実験計画を立てることが可能になった。【結果】

LN患者及びMRL/lprマウスの腎組織では、対照群と比較してnephrin陽性細胞におけるSLAMF6の発現が強く認められた。またポドサイトと腎臓、脾臓由来のCD4+Tリンパ球で、対照群に比して、SLAMF6の発現が亢進していた。更にヒトポドサイトではLN患者IgGによるSLAMF6 mRNA発現誘導が確認された。【考察】今回、我々はヒトのループス腎炎およびMRL/lprマウスのポドサイトおよびCD4陽性T細胞でSLAMF6発現が亢進していることを確認した。ポドサイトに発現したSLAMF6はポドサイト機能に何らかの変化をもたらす可能性がある。ループス腎炎におけるポドサイト障害のメカニズムについて、SLAMF6を中心とした分子に着目しその機能的意義について解析がが進んでいる。現在、MRL/lprおよびC57BL/6マウス由来のポドサイトを分離し、病気が発現する前の8週齢と発現した16週齢それぞれの遺伝子発現プロファイルをmicroarrayにて解析を行っている。これまでデータを用いて学会発表を含めて複数回行っており、研究はおおむね順調に進展している。コントロールマウスおよびMRL/lprマウスから分収したポドサイトを用いたマイクロアレイ解析を行う。またin vitroの実験系ではマウスのprimaryポドサイトを用いて、抗SLAMF6抗体とインキュベートし、nephrinシグナルとの関連についても検討を行う。ポドサイトにおけるSLAMF6発現をsi-RNAを用いてノックダウンし、in vitroのレベルでcell survival markerの回復が認められるかどうかについても確認する。これらの実験系はProf.George C. Tsokos (Beth Israel Deaconess Medical Center,Harvard Medical School, Boston)らのグループと連携しながら進めていく予定である。次にC57BL/6バックグランドSLAMF6ノックアウトマウスを入手し(The Jackson laboratoryで入手可能)、MRL/lprマウスをバックグラウンドとして、8-10世代までバッククロスを行う。そのマウスを用いて、蛋白尿の推移、発症前(6週齢前後)、発症後(12-16週齢)の腎組織変化を検討したいと考えている。同時にCD4+リンパ球の活性化、Th17細胞の分化能などの免疫担当細胞の機能についても検討したい。さらにMRL/MPJ, MRL/lpr, MRL/lpr.SLAMF6-/-の各マウスの腎組織において、ポドサイトマーカーであるnephrin、podocinなどの発現を検討する。今回、我々はヒトのループス腎炎およびMRL/lprマウスのポドサイトおよびCD4陽性T細胞でSLAMF6発現が亢進していることは確認できた。またポドサイトはCD4陽性T細胞とSLAMF6を介して、細胞内シグナルに変化をもたらす可能性がある。
職業と家族生活の両立に関する実証的研究

家族体系が職業という外体系と出会うところで何か起きているかを探るために、職業上の要求を満たすことと家族生活から生じる要求の充足とが対立・矛盾する場面において、人々はどちらの要求をどの程度に優先させようと考えているか、つまりこれら2つの体系の両立に関してどのような意識を持つか、この点を明らかにするために、職業属性、家族属性、3つの両立のタイプ、家族生活の満足度、家族生活への職業の影響、性役割観という6つの変数群に関して24問の質問からなる有職男性・有職女性へのアンケート票を作成した。調査は第1期(1995年10月から11月末)と第2期(1995年12月から1996年2月中旬)に分け、前期は手渡しによる配布・回収、後期は手渡しによる配布と郵送による回収という方法で実施した。有意抽出のサンプル総数940、うち有効票813、不完全票31、回収不能票96、粗回収率89.8%、有効票回収率86.5%となった。結果の概要については報告書(印刷物)を作成した。以下、要点のみ列挙する。・職業との両立への賛成率の高い順に家族領域をみると、子育て、老親の世話、夫婦関係となっており、夫婦関係にくらべて親子関係優先の傾向が認められる。・両立方法のタイプ別では、自己改革型より構造改革型への賛成者率が高い。構造改革型のなかでは、家族の協力体制や家族の相互理解をつくりだすという家族組織の変革が第一にあげられており、周囲の考え方を変える、仕事・つき合いを減らすなど家族外の社会構造への働きかけはその次である。・成り行きにまかせるとか、老親・配偶者はほどほどにして仕事に力を入れるという両立放棄にちかい方法への賛成者率は極端に低い。・性別比較では、男性には仕事・子育て・老親・妻のために全力をつくすという方法への賛成者率が高く、女性には家族の協力・相互理解など家族組織の変革という方法への賛成者率が高い。
電子メディアを用いた大規模語彙調査と教科書電子化への応用

昨年度は,大規模語彙調査を実施し,語彙使用頻度表を作成した。本年度は,昨年度の研究で得られた語彙使用頻度表を計量的に分析し,日本語における文字や語彙の使用実態を明らかにした。そして,本研究の全体的な総括を行った。本年度の研究成果は,次の通りである。1.漢字の頻度特性の分析電子メディアを対象として,漢字熟語や基本漢字500字,学年別漢字配当表に掲載されている漢字の使用頻度特性を分析した。その結果,(1)基本漢字500字および学年別漢字配当表を習得すれば,それぞれ,70.41%,89.84%の割合で,新聞に出現する漢字をカバーできること,(2)新聞での使用頻度が高い漢字であっても,学年別漢字配当表には掲載されていない漢字が数多く存在すること,(3)ある特定の熟語にしか使用されない特別な漢字が存在すること,などが明らかになった。2.構造別漢字データベースの構築字形の構造に着目して,漢字の部首の機能的関係を掲載したデータベースを開発した。その特徴は,(1)使用頻度の高い漢字500字をデータベース化したこと,(2)使用頻度データを参照すれば,よく使用される漢字を優先的に検索できること,(3)部首などに基づいて,9種類に構造を分類したこと,などである。このデータベースを用いて,教材開発を行えば,漢字の構造的分類も容易となり,有用な教材が得られる。一般に,漢和辞典は紙媒体であるため,検索時間が長くなること,市販されている電子化辞書はプロテクトが施されていることが多く,教材開発での自由な使用が困難であることなどの問題点が指摘されている。本研究により,これらの問題点が解決された。こうして得られた研究成果は,テキストデータにおける日本語の使用実態を明らかにしたものであり,数科書を電子化し,日本語テキストを含む教材をネットワーク配信する際に生じる諸問題を考察する上で,大変有用な資料となる。本研究で得られた知見は,次の通りである。1.JIS外漢字の電子化手法の開発JISでは規格化されていない漢字,いわゆる「JIS外漢字」を電子化し,ネットワーク上で正しく情報交換を行うために最も有効的な方法は,汎用性が高くかつ印字品質の高い文字フォントをデータベース化し,それらをネットワーク上で共同利用できるような文字フォントサーバーを構築ことである。従来型のワープロソフトや市販のCD-ROM版漢和辞典では,独自の文字フォントを搭載することでJIS外漢字を電子化している。しかし,これらの文字フォントは,個別のソフトウェア専用に開発されたものであるため,インターネットなどのオープンなシステム上では互換性が保証されていない。そのため,従来型の手法では,ネットワーク上で正しくJIS外漢字を送受信できないという問題点があった。これらの問題は,インターネット上で文字フォントサーバーを構築することで解決できることを本研究は明らかにした。2.本研究の社会的意義と今後の研究の展開に関する計画本研究で得られた成果は,JIS外漢字を数多く含む教科書を電子メディア化し,教育資源として有効に利用することを可能にする。さらに,電子化図書館の構築,インターネット上で電子的に図書を公刊する,いわゆるWEB出版の実現など,将来実用化が期待される技術に大きく貢献できるという点で,本研究の社会的意義は非常に大きい。また,今後の研究展開に関する計画は,(1)印字品質の高いトゥルータイプフォントを提供するサービスの実現,(2)中低速なネットワーク上でのフォント送信時間の短縮技術の確立,(3)JIS外漢字の情報検索技法の開発,などの課題に取り組むことである。

こうして得られた研究成果は,テキストデータにおける日本語の使用実態を明らかにしたものであり,数科書を電子化し,日本語テキストを含む教材をネットワーク配信する際に生じる諸問題を考察する上で,大変有用な資料となる。
人類定住に関するエスノ・アーケオロジー研究-多工程技術・構造物整備・空間認識理解

(1)岐阜県宮川村における調査では、8月に西忍地区を中心として「水利調査」を行った。集落設計に地形環境・湧水・沢をうまく利用し、多様な水利施設を配置しての定住生活システムが記録できた。(2)宮川村の調査では、考古民俗館収蔵の、草木を編んで作った様々な生活用具の調査を並行して行った。目的に合わせて素材を選択し、編み方を変えた技術群が解明された。(3)岩手県浄法寺町では、2月に「漆掻き」職人の道具形状と使用者の身体や経験との対照調査を行った。道具形状に使用者の体格や意識によって決まる部分がある事が分かった。(4)岩手県安代町の漆器木地調査では、9月に同種製品の近似関係についての多変量解析調査を行った。素材の段階と製品の段階での類型に、場合によっては技術者間の意識差があることが明らかになった。(5)青森県田子町の鍛冶屋の調査では、9月に道具形状を必要に応じて変形させて使う技術者の存在を記録できた。以上のような調査から、(1)人類の空間意識とそれを活用する技術群を考皮ることの重要性。(2)道具形状のその様相の把握は、従来の考古学が器物の類型化を時間軸や空間の差として議論しがちであった考古学的思考への警鐘。といった知見を得ることができた。その成果の一部は、研究室で12月に刊行した『人類誌集報2000』に、昨年までの調査成果と合わせてすでに発表済である。以上のような調査から、(1)人類の空間意識とそれを活用する技術群を考えることの重要性。人類定住に関するエスノ・アーケオロジー研究として4年計画の調査を行なう中の第1年度は、岐阜県宮川村での山村生活について、岩手県浄法寺町での漆利用の技術についてのフィールドワークによる調査を行なった。山村生活の用具・行動・技術の研究を行なうなかで空間構造についての理解を深めた。また木地師・漆かき・塗り師の用具・行動・技術の研究を行ない、その多工程技術の記録をまとめた。鍛冶屋の工房・用具・技術についての研究を行ない、工房空間の構造を記録した。集落の全体の測量図を作成し、その空間利用を聞きとりした。また地藉図・土地利用図を入手し、集落の周辺空間の利用・所有環形を聞きとりした。

また、二町・村の資料館に収蔵されている物質資料の分類研究を行ない、その記録との照合から物質資料と人間の関係についての理解を深めた。考古資料としての物質・構造物を人間(人間集団)との関係について、ミドルレンジをつくり検証を行なうことで、結びつきを説明しようという試行研究のスタートとして、着実な一歩をふみ出したといえる。本年度の成果は『人類誌集報1998』として3月中に概要報告書としてまとめ刊行する。また研究参加者によって別途学界誌に発表する予定もある。両地域とも考古学的調査が盛んであり、次年度以降は考古学的資料についても検討の対象としていくつもりである。考古学が遺跡・遺物の範囲を拡大した結果、調査や資料研究は従来知のなかに収めきれなくなり、地質・生物学の分析化学の遺跡研究への浸透は、大学の考古学講座の枠組みさえも変更させようとしている。また、考古学は、遺跡や遺物を研究素材としているが、それらを研究することが目的化されて現在に至っている。人類生活を解明することという目的にたてば、考古学・文献史学・民族学・民俗学など、分化された各人文科学は目的別に再編成される必要がある。つまり、素材で別れている人文科学は、社会科学を含めて「目的と手段」両者を問い直す時期に到達した。そうしたなかで、本研究は、定住社会の摘出比較研究に必要な情報は何か、その「方法」や「資料設定」について、根本から捉え直そうとする試行研究である。本年は、岐阜県宮川村と岩手県浄法寺町周辺で、(1)物資の交換(市)調査、(2)専門技術者の工房調査、(3)道具の作業痕跡からの技術復元、(4)作業についての聞き取りからの技術復元、(5)居住家屋の構造調査、(5)家屋空間の機能調査、(7)繊維製品の聞き取りからの技術復元、(8)繊維製品の道具調査からの技術復元、(9)漆器の形状や文様についての分析からの時間・製作者復元研究、といった項目の調査をした。物品に交換は品目ごとにその形態が異なり、物品の形やデザインの違いに反映する要因差もある。それらを従来の考古学研究の設定課題と対比させて、研究条件を再構築するためのデータとして分析する作業が、現在進行している。その成果は、昨年同様に、『人類誌集報1999』として4月に刊行する予定である。本研究は、遺跡調査における集落分析項目について再検討し、考古学研究の新展開を目指そうとするものである。考古学の分析方法と民族(民俗)調査のそれとの違いを比較し、従来の考古学研究でもれていて、しかも重要な調査項目を追加するには、本研究のような数々の試行錯誤を経る必要がある。本研究では、昨年に引き続き、本年度は以下の調査を実施した。(1)岩手県浄法寺町、一戸町、安代町、青森県田子町等での漆技術で結ばれた地域社会の構造と集落単位の生活調査。(9月)(2)岐阜県宮川村における山村生活の技術と集落構造の記録調査。(3月)(3)兵庫県竹野町における集落の水利用に関する調査。(6月)また、昨年の調査の年次報告として、以下を刊行した。(1)『人類誌集報1999』(280頁)の冊子を刊行した。(9月)こうした調査研究とそれに必要な文献を購入した結果、科学研究費のすべてを使用したので、遺跡研究として岩手県一戸町で実施した住居復元調査には大学の研究費等をあてて実施した。本年度調査内容の研究成果は平成12年度に『人類誌集報2000』にまとめる予定である。(1)岐阜県宮川村における調査では、8月に西忍地区を中心として「水利調査」を行った。集落設計に地形環境・湧水・沢をうまく利用し、多様な水利施設を配置しての定住生活システムが記録できた。
人間の感性に基づく文字情報理解の研究

人間の感性に基づく文字情報の認識・理解に関して、人間のもつ柔軟な知識処理機構の解明と豊富な言語知識の適応的な活用法の両面から研究を進めた。1.柔軟な認識処理機構を模倣したニュ-ラルネットワ-クの動作と能力を解明するため、テクスチャ画像の識別を例として検討した。テクスチャの性質を表す統計量には、濃度共起行列と濃度差分特徴を利用した。ニュ-ラルネットワ-クには、3層の階層型ネットワ-クを用い、誤差逆伝搬法によって学習を実行した。10種類のテクスチャに対する識別実験の結果、ほぼ完全な識別が可能となった。2.ニュ-ラルネットワ-クによる手書き漢字と平仮名の区別について検討し、学習に使用した文字種に対しては、未知デ-タセットでも9496%の正確率が得られることが明らかになった。3.色相と明度情報に着目した、情景画像からの文字情報の分離抽出法を提案し、20種類の情景画像に含まれる104文字に対して68%の文字抽出率が得られた。4.単語知識を活用した不明文字に対する推定能力について検討した。この結果、75千語の日本語単語において、漢字の「旁」が不明でも、「遍」が判ると72%の単語が正しく推定でき、「偏」が不明でも、「旁」が判れば、95%の単語を正しく推定できることが明らかになった。5.日本語言語に関する知識処理の一還として、日本の苗字デ-タベ-スを作成し、その分析を進めた。このデ-タベ-スは、71千個の苗字から成り、3.8千個の文字種を含んでいる。人間の感性に基づく文字情報の認識・理解に関して,次の4つの観点から研究を進めた。言語知識を利用した文字の理解に関して,今期は偏または旁の不明確な文字に対して,単語知識を援用することにより,どの程度の理解が可能となるかを定量的に解析した。その結果,偏が不明確な漢字を含むものの約95%が旁の情報だけから単語として理解できることが明らかになった。また,旁の下明確な漢字についても,その3/4が偏の形から単語として理解できることが明らかになった。部首情報に着目した文字認識アルゴリズムについて検討した。今期は特に,偏と旁で構成される漢字に対して,その偏を認識し,旁を認識して漢字を理解するアルゴリズムを構築した。漢字のもつストロ-クの直線性に着目して,Hough変換による漢字の特徴抽出と,それを利用した文字認識について検討した。今期は細線化パタ-ンの連続性に着目した,新しいHough変換手法を見い出した。上記の2点については,3層の階層型ニュ-ラルネットワ-クとバックプロパゲ-ション学習法を用いることにより,従来のパタ-ン整合法に比べて,はるかに高い認識率を実現できることが明らかになった。最後に,情景画像に含まれる文字列情報の抽出手法について検討した。今期は,粗い濃度階調画像に分割し,それぞれの階調画像に対して輪郭情報を求めることにより,かなり正確に文字列情報だけを抽出できることが判明した。人間の感性に基づく文字情報の認識・理解に関して,次の4つの観点から研究を進めた.1.人間のもつ感性の一つと考えられる,柔軟な認識処理機構を模倣したニュ-ラルネットワ-クの動作と能力を明らかにするため,テクスチャ画像の識別を例に検討した。テクスチャの性質を表す統計量には,濃度共起行列と濃度差分特微を主に用いた.ニュ-ラルネットワ-クは3層の階層型ネットワ-クを対象とし,誤差逆伝搬法によって学習を行った。10種類のテクスチャに対する識別の結果,ほぼ完全な識別が可能で,かつ90度の回転にも対処できることが明らかになった.

2.ニュ-ラルネットワ-クによる手書き漢字と平仮名の区別の可能性について検討した.区別のための特微量には,Hough変換特微と局所方向寄与特徴を用いた.学習によって作成したニュ-ラルネットワ-クにより,学習に使用した文字種に対しては,未知デ-タセットでも9496%の正解率が得られることが明らかになった.3.情景画像からの文字情報の分離抽出について,色相と明度に着目して分解した15種の画像に対して,系統的に処理を施し,抽出する手法を提案した.実験の結果,20枚の情景画像に含まれる104文字に対して68%の文字抽出率が得られた.4.日本語言語に関する知識の体系化の一環として、日本の苗字デ-タベ-スを作成し,その分析を進めた.このデ-タベ-スの規模は,約71千個の苗字で構成され,約3.8千種の異なる文字が含まれている。
草食動物の大臼歯の形態進化に関する進化生態学的研究

本年度は化石シカ類の古生態学・古生物学的研究を中心に進めた。安定同位体分析を用いた、化石リュウキュウジカとリュウキュウムカシキョンの古生態復元論文については、昨年度中に国際誌に投稿したものが改訂を経て受理となり、出版された。また共同研究者と化石シカ類の生活史復元を目指し、四肢骨の組織学的な分析に着手した。沖縄本島のハナンダガマ洞穴から産出した、リュウキュウジカとリュウキュウムカシキョンに加え、比較現生標本として、千葉県産のニホンジカ、キョン、屋久島産ニホンジカ(ヤクシカ)について、四肢骨の組織切片を作成し、光学顕微鏡ならびに偏光顕微鏡による検鏡を行った。その結果、リュウキュウジカはニホンジカとは骨組織の構造が大きく異なり、爬虫類など成長の遅い動物の骨組織と共通する特徴を持っていた。リュウキュウムカシキョンについては標本の保存状態が悪かったが、リュウキュウジカと同様に成長の遅い骨組織を示していた。同様の骨組織学的な特徴は、極端な島嶼適応を示す、地中海バレーアレス諸島に生息していた絶滅種であるウシ科動物Myotragusで報告されており、本研究での報告が哺乳類では世界で2例目となる。Myotragusもリュウキュウジカも、捕食者のいない島嶼環境で生活史戦略が変化し、それに伴い骨組織に示される成長様式も変化したものと推測される。具体的には、外的死亡率の低い環境で生活史戦略がr戦略型からK戦略型へと変化し、成長に時間がかかる反面、寿命が長かった。また一般に、K戦略型の動物は内的増加率が低い(=増えにくい)ため、狩猟などの人為的な影響を受けると短期間で数が激減し、絶滅にいたる可能性がある。したがって、化石シカ類の更新世末における絶滅にも、その頃に渡来した先史時代人が関わっていた可能性が考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画1:現生の野生ニホンジカ集団を対象とした進化生態学的研究1-1)日本全国に生息するニホンジカ集団を対象とした、集団間比較による生態要因と形態の関連性の解明東京大学総合研究博物館および公立博物館に収蔵されているニホンジカ標本の計測を行った。また各地のニホンジカ生息地の生態・県境データを文献、ならびに地理情報システム(GIS)を利用して収集し、日本全国全31集団について、体重や頭骨サイズと、それに影響すると考えられる生態・環境情報を取りまとめた。データ解析により、体サイズに影響する環境要因と要因間の相互関係を明らかにすることができた。この成果については国際学会で発表し、現在投稿論文を執筆中である。さらに東北地方に生息するニホンジカ2集団の比較に基づく、歯牙の形態進化についての論文を国際誌に発表した。また現生ニホンジカの集団間比較を行った、自身および他の研究者の先行研究を取りまとめた総説論文を執筆し、国際誌に投稿した。1-2)北海道洞爺湖中島に生息するニホンジカ集団を対象とした、形態の時代変化とそのプロセスの解明洞爺湖中島のニホンジカ集団の頭骨標本が酪農学園大学に保管されており、その標本の現状調査を行い、総計200標本以上の頭骨の計測を行った。また調査捕獲が行われたので、駆除個体の骨格標本作成にも従事した。関連して共同研究者の東京農工大学の梶光一教授を研究代表者とする研究プロジェクトの立ち上げに関わった。研究計画2:化石種のリュウキュウジカを対象とした古生態学・古生物学的研究歯の磨耗様態からリュウキュウジカの食性を復元するため、現生種の基礎データ収集を進めた。現生ニホンジカ集団の比較から、食性と歯の磨耗様態の関連性を明らかにする研究を実施し、その成果を国際誌に発表した。1.研究計画1:現生の野生ニホンジカ集団を対象とした進化生態学的研究(1)日本全国に生息するニホンジカ集団を対象とした、集団間比較による生態要因と形態の関連性の解明昨年度中に取りまとめていた、現生ニホンジカ全国31集団の体重・頭骨計測値と生態・環境情報を利用し、データ解析により、体サイズに影響する環境要因と要因間の相互関係を明らかにした。これによりニホンジカの体サイズの緯度勾配のかなりの部分が、気温や降水量といった外的な環境要因で説明できることが示された。この成果について、論文を執筆し、国際誌に発表した。(2)現生ニホンジカの集団間比較を行った、自身および他の研究者の先行研究を取りまとめた総説論文を執筆し、国際誌に発表した。2.研究計画2:化石種のリュウキュウジカを対象とした古生態学・古生物学的研究(1)昨年度中に、化石シカ類の古生態復元に必要なデータの収集が完了したため、それに基づき解析を行った。大臼歯の磨耗様態(メゾウェア)と歯のエナメル質の炭素・酸素安定同位体分析により、沖縄本島に同所的に生息していたリュウキュウジカとリュウキュウムカシキョンの食性や生息地環境を復元したところ、両者とも木本植物の葉を主体とする食性であり、C3植物を利用できる環境に生息していたことが明らかとなった。リュウキュウジカとリュウキュウムカシキョンで食性はオーバーラップするものの、前者の方がより開放的な環境を利用していた可能性が示唆された。さらに、酸素同位体比から推定される当時の生息地環境は、現在の琉球列島と大きく異ならなかったと推定された。この成果について、論文を執筆し、国際誌に投稿した。

(2)島嶼環境下で特異な進化を遂げた化石偶蹄類について、自身の研究を交えた総説論文を執筆し、これを国内の総説誌に発表した。本年度は化石シカ類の古生態学・古生物学的研究を中心に進めた。安定同位体分析を用いた、化石リュウキュウジカとリュウキュウムカシキョンの古生態復元論文については、昨年度中に国際誌に投稿したものが改訂を経て受理となり、出版された。また共同研究者と化石シカ類の生活史復元を目指し、四肢骨の組織学的な分析に着手した。沖縄本島のハナンダガマ洞穴から産出した、リュウキュウジカとリュウキュウムカシキョンに加え、比較現生標本として、千葉県産のニホンジカ、キョン、屋久島産ニホンジカ(ヤクシカ)について、四肢骨の組織切片を作成し、光学顕微鏡ならびに偏光顕微鏡による検鏡を行った。その結果、リュウキュウジカはニホンジカとは骨組織の構造が大きく異なり、爬虫類など成長の遅い動物の骨組織と共通する特徴を持っていた。リュウキュウムカシキョンについては標本の保存状態が悪かったが、リュウキュウジカと同様に成長の遅い骨組織を示していた。同様の骨組織学的な特徴は、極端な島嶼適応を示す、地中海バレーアレス諸島に生息していた絶滅種であるウシ科動物Myotragusで報告されており、本研究での報告が哺乳類では世界で2例目となる。Myotragusもリュウキュウジカも、捕食者のいない島嶼環境で生活史戦略が変化し、それに伴い骨組織に示される成長様式も変化したものと推測される。具体的には、外的死亡率の低い環境で生活史戦略がr戦略型からK戦略型へと変化し、成長に時間がかかる反面、寿命が長かった。また一般に、K戦略型の動物は内的増加率が低い(=増えにくい)ため、狩猟などの人為的な影響を受けると短期間で数が激減し、絶滅にいたる可能性がある。したがって、化石シカ類の更新世末における絶滅にも、その頃に渡来した先史時代人が関わっていた可能性が考えられる。現生のニホンジカ集団を対象とした研究については、2014年度中に国際誌に論文を2本発表し、昨年度に引き続き順調に成果を上げることができた。沖縄の化石シカ類を対象とした研究については、古生態復元に取り組んだ研究成果を国際誌に投稿した。また島嶼環境下で特異な進化を遂げた化石偶蹄類について、国内外の研究事例を幅広く紹介する総説論文を執筆し、国内の総説誌に発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。現生ニホンジカ集団の全国比較に基づく研究は、現在手元にあるデータを利用した研究は一通り論文発表が完了し、それらを総括した総説誌も発表したため、本採択期間中に遂行するプロジェクトはほぼ完了した状態にある。一方、沖縄の化石シカ類の研究プロジェクトについては、古生態復元論文を国際誌に投稿したため、引き続き四肢骨などの組織学的研究も進めることを検討している。現生のニホンジカ集団を対象とした研究については、2013年度中に国際誌に論文を2本発表し、さらに論文投稿中、執筆中の研究成果もあり、初年度から成果を上げることができた。また洞爺湖中島のニホンジカ研究については、順調に標本計測を行えた上、自身が研究分担者となり申請していた科研費のプロジェクトが通ったため、さらなる進展が期待できる。沖縄の化石シカ類を対象とした研究については、歯の磨耗様態から食性復元を行う上で必要となる、現生種のデータの収集に注力した。
ウォームアップに最適なストレッチング方法の確立

本研究課題では,スタティック・ストレッチング(SST)またはダイナミック・ストレッチング(DST)の単独施行および併用施行が関節可動域,最大動的トルク,stiffness,等尺性筋力に及ぼす影響を検討した。対象は健常男性7名の右膝屈筋群とした。SSTおよびDSTは30秒を1セットとし,単独施行の場合は一方のみを10セット,併用施行の場合はSSTおよびDSTを各5セットずつ行った。結果,どの介入方法においても,介入後に関節可動域および最大動的トルクの増加,stiffnessおよび等尺性筋力の低下が生じた。一方で,介入後の各評価指標の変化の程度は,介入方法の違いによる差を認めなかった。スポーツ前のストレッチングは,怪我の予防やパフォーマンスの向上のために行われている。しかしながら,どのストレッチング方法がウォームアップとして最適か,未だ議論が続いており,これを解決するためには,ストレッチングの効果を包括的に評価し,判断する必要がある。そこで本研究では,関節可動域,stiffness(筋の硬さ),筋力に着目し,スタティック・ストレッチングまたはダイナミック・ストレッチングをそれぞれ単独で施行,およびそれらを併用して施行した際に各評価指標に与える影響を検証することが目的である。本研究の結果は,科学的根拠に基づいた最適なウォームアップ方法を提唱するための一助となると考えられ,健康増進を目的にスポーツを行っている者からトップアスリートまで,幅広い層に対する有益な情報となりうる。スタティック・ストレッチングまたはダイナミック・ストレッチング単独での施行が,関節可動域,stiffnessに与える影響を検証した実験では,(1)どちらのストレッチング方法においても,ストレッチング後に関節可動域の増加およびstiffnessの低下が生じること,(2)ストレッチング後の関節可動域増加およびstiffness低下の程度は,ストレッチング方法の違いによる差を認めないこと,および(3)ストレッチング後の関節可動域増加およびstiffness低下は,スタティック・ストレッチングよりもダイナミック・ストレッチングの方が長く持続することを明らかにした。今後は,関節可動域およびstiffnessに加えて,筋力についても検証するとともに,スタティック・ストレッチングおよびダイナミック・ストレッチングの併用が各評価指標に与える影響についても併せて検証を進めていく。そこで本研究では,関節可動域,stiffness(筋の硬さ),筋力に着目し,スタティック・ストレッチング(以下,SS)またはダイナミック・ストレッチング(以下,DS)をそれぞれ単独で施行,およびそれらを併用して施行した際に各評価指標に与える影響を検証することを目的とした。本研究の結果は,科学的根拠に基づいた最適なウォームアップ方法を提唱するための一助となると考えられる。平成26年度には,SSまたはDS単独での施行が,関節可動域およびstiffnessに与える影響を検証した。結果,(1)どちらのストレッチング方法においても,介入後に関節可動域の増加およびstiffnessの低下が生じること,(2)介入後の関節可動域増加およびstiffness低下の程度は,ストレッチング方法の違いによる差を認めないこと,および(3)介入後の関節可動域増加およびstiffness低下は,SSよりもDSの方が長く持続することを明らかにした。平成27年度には,SSまたはDSをそれぞれ単独で施行,およびそれらを併用して施行した際に,関節可動域,stiffnessおよび筋力に与える影響を検証した。結果,(1)どのストレッチング方法においても,介入後に関節可動域の増加,stiffnessおよび筋力の低下が生じ,介入後の関節可動域の増加と筋力の低下はstiffnessの低下よりも長く持続すること,(2)介入後の関節可動域増加,stiffnessおよび筋力低下の程度は,ストレッチング方法の違いによる差を認めないことを明らかにした。本研究は,関節可動域,stiffness,筋力に着目し,スタティック・ストレッチングまたはダイナミック・ストレッチングをそれぞれ単独で施行,およびそれらを併用して施行した際に各評価指標に与える影響を検証することを目的としている。平成26年度においては,まず,スタティック・ストレッチングまたはダイナミック・ストレッチング単独での施行が,関節可動域,stiffnessに与える影響を検証した。結果,どちらのストレッチング方法においても,ストレッチング後に関節可動域の増加およびstiffnessの低下が生じること,ストレッチング後の関節可動域増加およびstiffness低下の程度は,ストレッチング方法の違いによる差を認めないこと,およびストレッチング後の関節可動域増加およびstiffness低下は,スタティック・ストレッチングよりもダイナミック・ストレッチングの方が長く持続することを明らかにした。以上の結果より,ストレッチング後の関節可動域増加およびstiffness低下をより長時間維持するためには,スタティック・ストレッチングよりもダイナミック・ストレッチングの方が有効である可能性が示唆され,このことはウォームアップとして行う最適なストレッチング条件を提案するための基礎的データになると考えている。リハビリテーション科学,スポーツ科学

平成26年度に行ったスタティック・ストレッチングまたはダイナミック・ストレッチング単独での施行が,関節可動域,stiffnessに与える影響を検証した実験では,ストレッチング後の関節可動域増加およびstiffness低下の程度を比較すると,ストレッチング方法の違いによるに差を認めないことや,ストレッチング後の関節可動域増加およびstiffness低下は,スタティック・ストレッチングよりもダイナミック・ストレッチングの方が長く持続することなどを確認した。今後は,これらの結果を基に,関節可動域およびstiffnessに加えて,ストレッチング後の筋力(等尺性,求心性)についても検証する。さらに,スタティック・ストレッチングおよびダイナミック・ストレッチングの併用が各評価指標に与える影響について検証し,平成26年度に得られた結果と比較・検討することで,ウォームアップに最適なストレッチング方法を提唱するための基礎的データを構築する。