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学校管理下のスポーツにおける死亡・障害事例の分析：根拠に基づく実態解明と安全対策

(1)学校管理下のスポーツ事故,とくにその死亡事例と障害事例について,過去29年間の事例を数量的に整理したうえで,競技種目別に事故実態を解明・比較し,安全対策の要点を導出する。(2)得られた知見を日本語と英語にて,迅速にウェブサイト上に公開し,一刻も早い安全対策の検討を国内外に向けて呼びかける。これらの目的を達成するために,今年度は具体的に「スポーツ活動時の頭頸部障害事故に関する分析」,「水泳活動時における頭頸部事故の分析」,「得られた知見の発信」に重点的に取り組んだ。まず,「スポーツ活動時の頭頸部障害事故に関する分析」では,頭部と頸部の負傷によって後遺症が残った事例を集約し,競技別,性別,学年別,大会/練習別,死因別等に分類した。競技別の分析からは,柔道やラグビーにおいて頭頸部の障害事故率が高いことが明らかとなった。学年別の発生状況については,競技によって異なることがわかった。また,柔道やラグビーに次いで事故率が高い水泳については,「水泳活動時における頭頸部事故の分析」として,授業ならびに部活動の事故の発生機序や指導のあり方について,詳細な分析をおこなった。最後に「得られた知見の発信」については,過年度の死亡事故に関する研究成果を含めて複数本の学会発表(医学系や体育学系が中心)をおこない,合わせてウェブサイト上で記事を公開し,多くの反響を得た。本研究の目的は,学校管理下のスポーツ事故,とくにその死亡事例と障害事例について,その事故実態を解明し,安全対策の手がかりを導出することである。また,分析により得られた知見を日本語と英語にて,迅速にウェブサイト上に公開し,安全対策の必要性を国内外に向けて呼びかける死亡事例ならびに障害事例の分析からは,とくに主要部活動のなかでも,柔道やラグビーにおいて重大事故が多発していることが明らかとなった。とくに頭頸部の外傷によるものが多いことから,重大事故の防止には頭頸部外傷に着目することが重要である。「研究実績の概要」で示したとおり,2014年度において「スポーツ時の死亡事例における競技別の分析」をほぼ完了させることができた。その成果は学会大会にて報告した。「スポーツ時の頭頸部障害に関する全事例の集約・整理」は,1000件に達する事例の抽出を終えることができた。「得られた知見の発信」については,学会報告に限らず,ウェブサイトをはじめとして,さまざまな媒体(雑誌や新聞)において,研究の成果を発信することができた。知見の英語化については作業がやや遅延しているものの,全体としてはおおむね順調に調査研究が進展したと考えている。教育社会学2015年度は,次の2つの課題に取り組む。一つが,諸々の研究成果をウェブサイト上で発表するということである。学校管理下のスポーツ事故事例が,想定を超えて多く集約されたため,これまではその事例の整理に多くの時間を費やした。その作業も2014年度までにほぼ終えることができたため,2015年度においては,知見を外部に発信することに力を注ぎたい。また,頭頸部の障害事例については,まだ集約作業が終わったばかりであるため,2015年度中に分析をおこないさらに学会発表へとつなげていく予定である。
大脳新皮質アストロサイトの層特異的サブタイプの同定と機能解明

本研究のこれまでの結果から、グリア細胞の一種であるアストロサイトがマウスの大脳新皮質において、分子的・形態的に異なることを新たに見出し、層特異的な多様性を示すことを初めて明らかにした。しかし、こうした異なるアストロサイトのサブタイプが生体内で「機能的に」どのような違いがあるかは未だ不明である。本研究は新たに見出したサブタイプ間で発現量に顕著な違いがあった遺伝子群を足がかり、遺伝子操作を行うことでアストロサイトの多様性に迫る。そして、アストロサイトの多様性の意義について明らかにすることで、多種多様な細胞が織りなす脳の神秘を解き明かす一端を担うことを目的とする。
固体触媒を用いた革新的毒物除去プロセスの実現に向けた学術的課題の解決

1)当初予定していた亜ヒ酸の酸化反応だけでなく,セレン酸の還元反応についても反応機構解明のための検討を進めた.亜ヒ酸の酸化反応では,反応溶液のpHおよび酸素濃度をin-situ測定すること,また新規に購入した粒子径分布測定装置によって同じ分散状態で測定することで,より正確な反応速度式の導出を行えた.酸化反応に有利な高pHでは反応中のpH変化が大きく,pH=3程度が反応速度式の導出に適していることがわかった.酸素濃度の測定では,定量性がまだ充分ではなかったものの,共存イオン効果などと総合して考察することで,本反応がLangmuir-Hinshelwood機構で進行していることが強く示唆された.セレン酸の還元反応では,ロジウム触媒が,これまでの白金触媒よりも約2倍も高い活性を示すことを見出した.また,反応生成物が触媒表面で極めて薄い被覆層を形成していることを確認した.それらの結果から,セレン酸還元もLangmuir-Hinshelwood機構で進行していると考えられた.2)亜ヒ酸酸化用の流通反応器を試作し,試験を行う予定であったが,亜ヒ酸酸化において共存イオンが負の効果を示したため,途中で試作を止めて,ガス供給口と触媒固定部との配置について検討した.まだ結果は得られていないが,反応器の改良によって触媒反応特性を改良できれば,画期的な成果になりえる.3)触媒反応器と再生器ユニットの設計についても,新規購入した熱力学計算ソフトなどを用いて基礎的な検討を開始した.しかし,再生プロセスで重要となるセレン酸還元触媒が全く再生できないという問題に直面したため,反応速度などの基礎データ収集を中心に行った.触媒が再生困難となる原因について新規購入したガス分析装置などを用いて反応生成物を調べたところ,反応中の酸素混入によって生成物種が少し変化していることが示唆された.亜ヒ酸酸化触媒とセレン酸還元触媒のいずれもが,当初予想していなかった反応挙動示したため,通反応実験ならびに反応・再生ユニットの検討が遅れた.しかし,当初には予定していなかったセレン酸還元反応の検討を進めることができ,また新たな反応器改良検討にも着手できたため,研究全体としてはおおむね順調に進捗している.1)反応機構検討においては,亜ヒ酸酸化における酸素測定の精度向上,およびセレン酸還元における酸化生成物の抑制などに留意して進める.2)酸素供給口と触媒固定部との相互位置を変化させた実験検討をさらに進め,その最適解を得た上で,流通反応器の試作および実験を行う.3)反応・再生ユニット設計では,触媒が再生可能な反応条件および再生条件を明らかにする必要がある.本申請研究以前には,触媒の再生は容易に行えていたのに,突然再生できなくなったため,その原因追及に時間を要した.しかし,その原因が反応中の酸素混入の問題であるとわかってきたため,さらに詳しく調べて,触媒の再生挙動を正確に把握するための検討を進める.1)当初予定していた亜ヒ酸の酸化反応だけでなく,セレン酸の還元反応についても反応機構解明のための検討を進めた.亜ヒ酸の酸化反応では,反応溶液のpHおよび酸素濃度をin-situ測定すること,また新規に購入した粒子径分布測定装置によって同じ分散状態で測定することで,より正確な反応速度式の導出を行えた.酸化反応に有利な高pHでは反応中のpH変化が大きく,pH=3程度が反応速度式の導出に適していることがわかった.酸素濃度の測定では,定量性がまだ充分ではなかったものの,共存イオン効果などと総合して考察することで,本反応がLangmuir-Hinshelwood機構で進行していることが強く示唆された.セレン酸の還元反応では,ロジウム触媒が,これまでの白金触媒よりも約2倍も高い活性を示すことを見出した.また,反応生成物が触媒表面で極めて薄い被覆層を形成していることを確認した.それらの結果から,セレン酸還元もLangmuir-Hinshelwood機構で進行していると考えられた.2)亜ヒ酸酸化用の流通反応器を試作し,試験を行う予定であったが,亜ヒ酸酸化において共存イオンが負の効果を示したため,途中で試作を止めて,ガス供給口と触媒固定部との配置について検討した.まだ結果は得られていないが,反応器の改良によって触媒反応特性を改良できれば,画期的な成果になりえる.3)触媒反応器と再生器ユニットの設計についても,新規購入した熱力学計算ソフトなどを用いて基礎的な検討を開始した.しかし,再生プロセスで重要となるセレン酸還元触媒が全く再生できないという問題に直面したため,反応速度などの基礎データ収集を中心に行った.触媒が再生困難となる原因について新規購入したガス分析装置などを用いて反応生成物を調べたところ,反応中の酸素混入によって生成物種が少し変化していることが示唆された.亜ヒ酸酸化触媒とセレン酸還元触媒のいずれもが,当初予想していなかった反応挙動示したため,通反応実験ならびに反応・再生ユニットの検討が遅れた.しかし,当初には予定していなかったセレン酸還元反応の検討を進めることができ,また新たな反応器改良検討にも着手できたため,研究全体としてはおおむね順調に進捗している.1)反応機構検討においては,亜ヒ酸酸化における酸素測定の精度向上,およびセレン酸還元における酸化生成物の抑制などに留意して進める.2)酸素供給口と触媒固定部との相互位置を変化させた実験検討をさらに進め,その最適解を得た上で,流通反応器の試作および実験を行う.3)反応・再生ユニット設計では,触媒が再生可能な反応条件および再生条件を明らかにする必要がある.

本申請研究以前には,触媒の再生は容易に行えていたのに,突然再生できなくなったため,その原因追及に時間を要した.しかし,その原因が反応中の酸素混入の問題であるとわかってきたため,さらに詳しく調べて,触媒の再生挙動を正確に把握するための検討を進める.
フレーズのスポッティングに基づく頑健な会話音声理解

頑健な音声認識を実現するためには、理解に重要な部分を抽出(スポッティング)して、それを基に意味表現を形成していく方式が有望である。従来の単語を単位とするスポッティングでは、マッチングのテンプレートが小さく、また構文的な知識を基本的に利用しないので、局所的な類似性やノイズの影響を受けやすく、結果として誤った単語候補が多数生成された。そこで本研究では、単語ではなく、フレーズのスポッティングに基づくアプローチを研究した。フレーズは、"今日から"や"午後3時に"などのように、単語の組合せ(フレーズ文法)で構成され、意味表現の要素になる単位である。本アプローチは、(1)単語連鎖、(2)フレーズ構文、(3)フレーズ間制約の順に、徐々に強い制約を適用していく段階的探索戦略に基づいており、各段階の処理は、前段階の結果をヒューリスティックとするA^*探索として実現した。フレーズをスポッティングの単位とすることにより、単語スポッティングに比較してかなり高い抽出率を得た。本スポッティングアルゴリズムは,best-first探索であるので、フレーズ候補を正しくスコア順に得ることができる。さらに、このスポッティングに基づく文認識・理解のためのA^*探索アルゴリズムを、ラティスパージングとトレリスパージングの両方について考案した。最適な探索戦略を実現することで、認識精度を低下させることなく、非定型発話に対する頑健性を実現した。
相同組換え修復に関わる新規因子ヒトSPF45の機能及び構造解析

生物の遺伝情報であるゲノムDNAは、紫外線や放射線、さらには活性酸素やDNA複製のエラーなどによって日常的に損傷を受けている。その中でも放射線などによるDNAの二重鎖切断損傷は、遺伝情報を失う可能性が高いため速やかに修復されなければならない。遺伝情報を失わずに二重鎖切断損傷を修復する経路として相同組換え修復がある。本研究では、二重鎖切断損傷修復に関わる新規因子ヒトSPF45タンパク質の機能解析を、DNAを用いて行ってきた。しかし、真核生物のゲノムDNAは、核内タンパク質と結合したクロマチン構造を形成して細胞核に収納されている。このクロマチン構造の最小機能単位であるヌクレオソームは、4種類のヒストンタンパク質に約150塩基対のDNAが巻き付いた構造体である。ヒストンにはアミノ酸相同性の高い亜種が数多く存在し、特定のクロマチン領域に取り込まれている。DNAの二重鎖切断損傷部位には、ヒストンの亜種であるH2A.Zが局在することが報告されている。ヒトSPF45のクロマチン上での機能を明らかにするためには、損傷部位のクロマチン構造を再構築し、損傷部位特異的なクロマチン構造上での解析を行う必要がある。そこで、H2A.Zを含むヌクレオソームを再構成し、構造的特徴を明らかにした。その結果、細胞で最も発現しているヒストンH2Aを含むヌクレオソームと比較して、H2A.Zを含むヌクレオソームは不安定な構造を形成することが明らかになった。さらに、H2A.ZのL1 loopと呼ばれる領域に構造的特徴が観察された。これまで相同組換え修復におけるタンパク質の機能解析の多くは、裸のDNAが用いられてきた。解析基盤となるヌクレオソームの再構成技術の確立および性質を解明したことは、今後ヒトSPF45の機能解析を行う上で大変意義深い。本研究の目的は、ヒトSPF45タンパク質の相同組換え修復における機能を明らかにすることである。相同組換え修復における機能解析の多くは裸のDNAを用いられてきたが、真核生物のゲノムDNAはクロマチン構造を形成している。特に、DNAの二重鎖切断損傷部位には、ヒストンH2A.Zを含むヌクレオソームが存在する。本研究ではH2A.Zを含むヌクレオソームを再構成し、その性質を明らかにしたことによって、真核生物の相同組換え修復における解析基盤を構築した。本研究によって構築したDNAの二重鎖切断損傷部位に形成されるH2A. Zを含むヌクレオソーム上で、ヒトSPF45の機能を解析する。さらに、SPF45の二重鎖切断損傷部位への集積やゲノム上での局在について解析を行い、相同組換え修復におけるSPF45の機能を詳細に解析していく。また、SPF45が相同組換え修復タンパク質RAD51やRAD51Bと相互作用することを明らかにしたことから、今後SPF45と相同組換え修復タンパク質との結合様式をX線結晶構造解析によって明らかにし、SPF45の機能メカニズムを明らかにしたいと考えている。生物のDNAは、紫外線や放射線などにより日々損傷を受けている。そのなかでもDNAの二重鎖切断損傷は、遺伝情報を失う危険性の高い損傷であり、速やかに修復される必要がある。我々生物には、二重鎖切断損傷を修復する重要な経路のひとつとして相同組換え修復が存在する。これまでに申請者は、相同組換え修復に関与することが示唆されていたヒトSPF45タンパク質の機能を明らかにするために、リコンビナントタンパク質として高純度に精製する系を確立し、さまざまな生化学的解析を行なった。その結果、ヒトSPF45が相同組換え修復中間体であるHollidayjunction DNAに優先的に結合することを明らかにし、さらに点変異体解析からDNA結合領域を同定した。また既知の相同組換え修復タンパク質であるRAD51Bと相互作用することを明らかにした。これまでの解析でヒトSPF45はDNA結合タンパク質であり、相同組換え修復に関与することを示したことから、SPF45の染色体上での機能を明らかにすることは必須である。真核生物のゲノムDNAはヒストンタンパク質に巻き付いたヌクレオソームを基本単位として高次に折り畳まれたクロマチン構造を形成している。そこで、ヒトSPF45の機能を明らかにするためにはヌクレオソーム上での解析が必須であるため、まずテンプレートとなるヌクレオソームを試験管内で再構成し、生化学的解析およびX線結晶構造解析を行なった。その結果、ヌクレオソームに含まれるヒストンを相同性の高いヒストンバリアントに置換すると、ヌクレオソームの安定性が著しく変化することが明らかとなった。これによって、ヌクレオソームが凝集したヘテロクロマチンや、脱凝縮したユークロマチンを試験管内で再構成することができる可能性があり、ヌクレオソームテンプレート上でのSPF45の機能解析をする上で非常に重要な知見が得られた。生物のゲノムDNAは、紫外線やDNA複製エラーなどによって、日々さまざまな損傷を受けている。中でも重篤な損傷であるDNAの二重鎖切断損傷は、染色体の不安定化を引き起こし、がんや重篤な遺伝病の原因となるために速やかに修復される必要がある。DNAの二重鎖切断損傷を、遺伝情報を失うことなく修復する経路として、相同組換え修復がある。本研究では、ヒトSPF45タンパク質がDNA結合活性を有すること、相同組換え修復におけるDNA中間体構造であるHolliday junction DNAに優先的に結合することを示してきた。さらに点変異体解析からSPF45のDNA結合領域を同定した。

また、SPF45が相同組換え修復タンパク質であるRAD51,RAD51Bに結合することを明らかにした。これらの結果から、ヒトSPF45が相同組換え修復に関与すること示してきた。真核生物における相同組換え修復は、ヌクレオソームを最小単位とするクロマチン構造上で起こる反応である。したがって、クロマチン上でのヒトSPF45の機能を解析するためにヌクレオソームを試験管内で再構成した。特に、二重鎖切断損傷部位に集積することが報告されているヒストンH2A.Zに着目し、H2A.Zを含むヌクレオソームを再構成し、その構造と機能の解析を行なった。生化学的解析および構造生物学的解析の結果、H2A.Zを含むヌクレオソームは通常のヌクレオソームと比較して、構造の安定性が著しく低下することを明らかにした。さらに、H2A.Zを含むヌクレオソームの立体構造から、構造不安定化に寄与するアミノ酸を同定した。これらの発見によって、今後クロマチン上でのSPF45の機能や、H2A.Zを含むヌクレオソームの相同組換え修復に及ぼす影響などの理解のために重要な知見が得られたと考えられる。生物の遺伝情報であるゲノムDNAは、紫外線や放射線、さらには活性酸素やDNA複製のエラーなどによって日常的に損傷を受けている。その中でも放射線などによるDNAの二重鎖切断損傷は、遺伝情報を失う可能性が高いため速やかに修復されなければならない。遺伝情報を失わずに二重鎖切断損傷を修復する経路として相同組換え修復がある。本研究では、二重鎖切断損傷修復に関わる新規因子ヒトSPF45タンパク質の機能解析を、DNAを用いて行ってきた。しかし、真核生物のゲノムDNAは、核内タンパク質と結合したクロマチン構造を形成して細胞核に収納されている。このクロマチン構造の最小機能単位であるヌクレオソームは、4種類のヒストンタンパク質に約150塩基対のDNAが巻き付いた構造体である。ヒストンにはアミノ酸相同性の高い亜種が数多く存在し、特定のクロマチン領域に取り込まれている。DNAの二重鎖切断損傷部位には、ヒストンの亜種であるH2A.Zが局在することが報告されている。ヒトSPF45のクロマチン上での機能を明らかにするためには、損傷部位のクロマチン構造を再構築し、損傷部位特異的なクロマチン構造上での解析を行う必要がある。そこで、H2A.Zを含むヌクレオソームを再構成し、構造的特徴を明らかにした。その結果、細胞で最も発現しているヒストンH2Aを含むヌクレオソームと比較して、H2A.Zを含むヌクレオソームは不安定な構造を形成することが明らかになった。さらに、H2A.ZのL1 loopと呼ばれる領域に構造的特徴が観察された。これまで相同組換え修復におけるタンパク質の機能解析の多くは、裸のDNAが用いられてきた。解析基盤となるヌクレオソームの再構成技術の確立および性質を解明したことは、今後ヒトSPF45の機能解析を行う上で大変意義深い。本研究の目的はDNA結合タンパク質であるヒトSPF45タンパク質の染色体上での機能を明らかにすることである。
イオン性結晶で見出された分子様陽イオン自己拡散相の研究

1.陽イオンが二次元的な自己拡散を起こすイオン性プラスチック相をもつブチルアミン塩酸塩結晶中の陰イオン拡散の様相を調べる目的で、9.4テスラ-超電導NMR装置によって、単結晶と粉末試料の^<35>Cl NMRスペクトルを250ー480Kの温度範囲で測定した。スペクトルの解析から求めた^<35>Clの核四極結合定数から、塩化物イオンも速い二次元自己拡散を起こすことが明らかになった。上記の^<35>Cl NMRの実験は当初無機材質研究所で行ったが、設備備品として購入した6.34テスラ-超電導磁石と現有のNMR分光器に新しく製作したプロ-ブを用いて、^<14>N, ^<35>Clなど磁気モ-メントが小さい核種についてNMRの実験を行なった。2.分子様陰イオンが自己拡散を起こす物質の探索として、ギ酸セシウムに着目し実験を行った。期待どうりギ酸イオンが自己拡散を起こす結晶相を見出した。^1H, ^2D, ^<133>Csのスピン格子緩和時間と電気伝導度の温度変化からギ酸イオンの全体回転と自己拡散の運動パラメ-タ-を定量的に決定した。3.メチルアミン臭化水素酸塩におけるメチルアンモニウムイオンの自己拡散を^1H NMRと電気伝導度によって研究した。熱測定の結果、480ー510Kに出現するプラスチック相は510K以下で融解する準安定相であるという興味ある事実を見出した。2、3の実験においては示差熱分析用セルと電気伝導度セルを改良し、迅速かつ精度よく測定出来るようにした。上記の結果、イオン性自己拡散相は、分子様陽イオンばかりでなく陰イオンの拡散相、二次元拡散相、より単純な無機化合物のプラスチック相など広範囲に存在することが分った。融点におけるイオン拡散定数は、化合物の多様性にもかかわらず、ほぼ一定値(10^<ー12>m^2s^<ー1>)に収斂することが明らかになった。
フランス植民地期北アフリカにおける多元的法制の展開

本研究は、19世紀後半から20世紀初頭の仏領植民地期アルジェリアにおける法制度を考察対象として、フランス法とイスラーム法が接合された多元的法制の実態を検討した。とくに土地制度に関わる立法、法解釈、法の運用を中心的な課題とした。また、身分制度についても検討を加えた。一連の研究成果は、単著『地中海帝国の片影』(東京大学出版会2013)として出版された。1)本年度研究費の主な使途は、資料調査(フランス国立図書館、フランス国立公文書館海外部門)および学会報告(French Colonial History Society Annual Meetingにおける研究発表)のための海外旅費(2010年6月)、ならびに関連資料と文献の収集(フランス植民地史以外に、ヨーロッパ法、イスラーム法の比較法研究に重点をおいた)であった。2)本年度の作業は、1870-90年代アルジェリアにおけるフランス人によるイスラーム法研究の展開に重点をおいて考察をすすめた。その成果は、査読雑誌論文(1点)ならびに海外学会報告2回(上述学会および東京外国語大学中東研究日本センター(JACMES)主催ワークショップ、於ベイルート、2010年11月)において公表した。関連する成果としては、植民地における都市問題に関する論文1点(書籍分担執筆)もある。3)初年度の成果として、従来の研究において注目されてこなかった植民地域内におけるヨーロッパ人実務家の知識生産について、さらに研究を進めるための基礎的見通しが得られた。本年度に公表した論文の題目「フランス東洋学の伏流」がしめすように、植民地における知の展開は、植民地宗主国とやや異なる潮流をもつ。この思想史上の盲点ともいえるこのテーマについて、来年度は以下の見通しでさらに研究を継続する。第一に、比較史の視点をさらに深あること、第二に、複数の法体系のあいだでの概念の翻訳と移転というテーマについて具体的な考察を進めることを目標とする。1.本年度研究費の主な使途は、史料閲覧用の電子機器ならびに図書類の購入にあてられた。図書の分野としては、本年度も昨年度に引き続き、フランス植民地史・ヨーロッパ法とイスラーム法の比較法研究に重点をおいた。また、近年議論の活発なグローバル・ヒストリーや新しい世界史といった問題的を含む関連書籍についても積極的に収集した。2.本年度の研究成果は、国内の研究会における日本語の報告が一回(2012年2月)、国際ワークショップにおける報告が一回(2011年12月)である。3.具体的な研究成果としては、(1)19世紀のアルジェリアにおける植民地法学の流れを、19世紀中葉の形成期から19世紀末の転換、期、20世紀初頭の安定期という各段階において把握し、(2)地中海世界において生成された植民地法を、広い意味での法文化の移転と流通という視点からとらえ直すきっかけを得た。また、副次的な成果として、近世から近代への移行期における国際法の思想とフランス=アルジェリア関係の連関についても、基礎的な知見を得た。4.来年度にむけては、以上の成果を(1)アルジェリアにおける具体例によってさらに補強する、(2)他の地域との比較を試みる、(3)植民地の政治地理などの視角をまじえて考察する、等の方法でさらに具体化していく予定である。それによって、法域の多元性に植民地の空間構造を明らかにし、日常世界のミクロな動態に接近するという本研究の目標を達成することをめざす。最終年度となる平成24年度は、これまでの研究成果を総括し出版することに注力した。その成果が、単著『地中海帝国の片影ーフランス領アルジェリアの19世紀』(東京大学出版会2013年)である。同書においては、これまでフランス史とマグリブ史という別分野の課題としてあつかわれてきた歴史記述を再考し、近代の地中海史を描くことを試みた。そのなかで論述の軸となったのが、本研究の課題である仏領植民地期アルジェリアにおける法制度の多元性である。フランス法とイスラーム法が接合された土地制度(「アルジェリア・ムスリム法」)に関して、立法、法解釈、法の運用の各段階を考察し、いわゆる同化主義の限界と、法域の多元性に裏づけられた空間構造の特質をあきらかにした。中心的な成果となる同書以外に、本年度は国際ワークショップ・ラウンドテーブルに二回参加した。また、アルジェリアで開かれた国際研究集会にも出席し、意見交換をおこなった。こうした海外の研究者、他分野の研究者との交流は、今後の新たな研究計画を構想するうえで非常に有益であった。本研究を通じて得られた成果は、いまだ未開拓の課題が多いフランス植民地史、ヨーロッパ・北アフリカ交流史の分野において、後続の研究の基礎となるはずである。またそれだけでなく、近年さまざまな問題提起がなされている世界史的視野に立った歴史記述のこころみという視点からみても、一定の貢献となるものと考えている。本年の研究発表は学会報告2件のみにとどまったが、平成24年度中にこれまでの研究成果をまとめた単著を出版する計画で準備を進めている。全体として、研究はおおむね順調に進展していると考える。

24年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要に記した目標を達成するためには、あらためて一定量の資史料を入手し、分析を行うことが必要である。そのため、今年度の研究費の主な使途として図書購入費と海外渡航旅費を計上した。研究計画の変更は特におこなわない。解決困難な研究遂行上の問題も、現時点で生じていない。
小農経営のアジア型発展論理に関する研究

本研究は、東南アジアにおける小規模家族経営の発展方向を実証的データによって検討し、一層の農業発展に資することを目的とした。とくに技術革新、制度革新の実態分析に加えて、個別経営の経営革新の必要性と可能性を解明することを狙った。研究成果は次の諸点に要約できる。1.近年の経済発展は伝統的農業生産に対し,土地・労働・資本の機会費用の高騰という影響を与えている。その結果,非農業的土地利用の拡大,農業労働力の流出,農業投資の純化など農業持続性に関する深刻な問題が生じている。農家の経営対応としては,稲作の集約化および水田利用の多様化・高度化が一般的であるが,食料需要の多様化にともなって、より収益性の高い野菜・果実・畜産などの生産拡大も進んでいる。2.水田利用の多様化は多くの国で国策として推進されているが,土地基盤,技術開発・善及,資材・生産物流通制度において多くの問題がある。諸制度が整備された先進的稲作地帯で水田利用の多様化が進み,稲作生産基盤の不備な地域では農業衰退現象が生じてきている。インフラのみならず技術的経済的な条件整備がなされなければ、作目を問わず、自立可能な経営展開が困難であるといえる。3.野菜生産の急激な拡大は冷涼な気候を有する高原地帯で顕著である。しかし、畑作農業基盤の整備は稲作より遅れている。無差別的な農地造成や化学的投入財への依存は,土壌流亡,洪水,食品の安全性,農民の健康などに関する深刻な環境問題を生じつつある。いずれも所得の向上を目指す家族経営の展開の諸相である。総括的には,土地所有・利用規制・技術・制度革新の推進,流通制度の改善などを総合的に進め,自立経営の確立を図ることが重要である。個別経営の自立化が達成できなければ,農業の持続的発展を期待することは不可能であると考えられた。本研究は、東南アジアにおける小規模家族経営の発展方向を実証的データによって検討し、一層の農業発展に資することを目的としている。技術革新・制度革新の実態分析に加えて、個別農家の経営革新の必要性と可能性を解明することを狙っている。本研究は3カ年計画で実施中のものであり、平成5年度においてはアジア農業変化の方向性と農民対応パターンに焦点を絞って研究を実施した。前者に関しては、東南アジアにおける稲作技術革新と土地制度変化を取り上げ、インドネシア、マレーシア、タイおよびフィリピンでの過去の農家調査結果に基づいて、土地所有、小作形態、小作条件および新技術導入との関連性について検討を加えた。後者に関しては、マレーシアにおける20年間にわたる継続調査の結果に主として立脚し、技術変化・制度変化に対する農業経営展開の過程と問題点について詳細な検討を行った。研究成果の一部は現在とりまとめ中であるが、とくに急速な労働節約技術の展開が見られることが明らかになったのは重要である。すなわち、「緑の革命」と称された物理化学的技術革新の大きな流れに加えて、近年では機能化を直播栽培の導入によって、省力的な技術体系が確立しつつある。省力一貫技術体系が確立した地域では、経営規模拡大が進むので、技術変化が経営革新を誘発しつつあるといえる。一方、経営規模拡大が進まない地域も存在し、省力技術の段階と全般的な社会経済構造に起因すると考えられた。このような地域では、経営複合化の推進によって家族労働力の有効利用と高価値農産物の導入が課題となっている。本研究は、東南アジアにおける小規模家族経営の発展方向を実証的データによって検討し,一層の農業発展に資することを目的とし,3カ年計画で実施中のものである。

とくに、技術革新・制度革新の実態分析に加え,個別経営の経営革新の必要性と可能性を解明することを狙っている。本年度は,昨年度に実施した研究成果の一部を学術図書として英文にて刊行するとともに,土地制度と小作問題の変化に焦点を絞って,技術・経営変化の方向性について分析を行った。東南アジア4カ国10カ村の調査データを踏まえた分析結果によれば,土地保有形態や経営規模は新技術の導入には障害となっていないが,農業機械に代表される固定資本財の所有は経営規模に規定されていることが明らかになった。小作頻度関数の計測によって,土地所有構造,労賃収入に対する稲作所得,および経営規模の所得形成に対する貢献などの要因が稲作地帯における小作地率と関係していることが確認できた。小作料関数からは,収量水準,人口圧力および地主・小作関係が小作料水準の規定要因であることが解明された。とくに,血縁間小作契約の場合,小作料が高くなる傾向が認められ,東南アジアの経済発展による農民の意識変化,農村経済の変化との関連性を踏まえた新たな研究の必要性が明らかになった。平成7年度では,以上の成果を発表するとともに,水田利用の多様化に関する分析を完成させ,今までの研究成果を全体としてとりまとめる計画である。本研究は、東南アジアにおける小規模家族経営の発展方向を実証的データによって検討し、一層の農業発展に資することを目的として3カ年計画で実施したものである。とくに技術革新・制度革新の実態分析に加え、個別経営の経営革新の必要性を可能性を解明することを狙っている。本年度は、東南アジア各国で政策的に展開されている水田利用の多様化における技術・経営問題の分析を継続するとともに、平成57年度に国際学術研究によってタイで実施した農家調査を中心に畑作(野菜)農家データの分析を行った。すなわち、昨今の農業経営展開は高収益性の園芸作物の導入に向かっており、伝統的稲作農家の場合は水田転作、また畑作農家の場合は、野菜栽培の集約化という形を示している。水田利用の多様化は、政府が期待するほど順調に進展していない。その主要な原因は、水田基盤整備の欠如、野菜栽培技術の欠如および野菜流通制度の不備であることが明らかになった。しかし、タイでは輪中方式という独特の土地基盤整備技術の展開によって、水田の畑作地転換が進んでいる。伝統的畑作農家の経営展開は、温帯野菜への需要拡大にともなって、高地、傾斜地の畑地化が著しい。輸入種子・科学肥料・農薬に依存しつつ、労働集約的な野菜栽培を行っている。しかし、投入財価格の高騰,生産物価格の変動によって経営的に必ずしも安定していない。さらに、傾斜地の野菜連作は土壌流出、一部圃場での連作傷害など環境問題を生じている。環境保全型農業の展開は必要となっている。
スクラムジェットエンジン及びGDL内における圧縮性せん断流れに関する研究

本年度は、スクラムジェットに関連した流れ場の対象として遷音速ディフューザについての実験を行なった。遷音速ディフューザはスクラムジェットの燃焼室の上流側に設置され、スクラムジェットの空気取り入れ口に流入する超音速流れを亜音速に減速するために用いられる。そこで本研究ではこの遷音速ディフューザの性能が、スクラムジェットエンジンの性能にとって重要と考え、その中に発生する衝撃波の制御に関する実験を行なった。実験では半径500mmの円弧ディフューザを用いて、シュリーレン法による可視化と半導体小型圧力変換器による圧力変動の測定を行なった。円弧ディフューザのスロート近傍にキャビティを伴った多くの孔をあけた多孔スロートと通常のスロートいわゆる個体スロートとを比較することにより、パッシブコンロールの効果を明らかにした。圧力変動の解析では、サンプリング周波数10kHzでAD変換した2048個のデータを用い2乗平均値、FFT法による周波数解析及び2点間のコヒーレンスとフェイズの計算した。これらの実験より以下のことが明らかとなった。(1)パッシブコントロールによる衝撃波下流のディフューザ効率の低下はほとんどない。(2)パッシブコントロールによって圧力変動の2乗平均値の最大値は16%70%減少した。(3)衝撃波の存在する範囲で、パッシブコントロールは1000Hz以下の圧力変動の周波数域に対し減衰作用が確認された。特に700Hzから1000Hzの減衰は著しい。(4)パッシブコントロールによりディフューザ内の圧力変動の伝播方向はかなり影響を受け、個体スロートの場合はその周波数にもよるが、いずれの方向にも伝播する圧力変動が存在し、多孔スロート場合は主に上流から下流に向かう圧力変動が顕著となる。
高齢者のうつ予防のためのポピュレーションアプローチの実証研究

本研究では、うつ予防・支援のための応用型うつ予防プログラムの開発及び実証研究を行った。一般高齢者向けのポピュレーション版と二次予防対象者向けのハイリスク版ともポジティブ心理学的アプローチを主なツールとした通所型プログラムであり、メンタルヘルス指標を中心に短期、中長期的に評価した。ポピュレーション版、ハイリスク版とも短期、中長期的な効果が実証できた。効果は主に抑うつ状態、睡眠状態、不安状態の改善、幸福感の向上、生活機能の維持であった。また、異なる地域においても一定な効果が示された。さらに、その後の要支援・要介護認定状況にもポジティブな影響が認められた。費用対効果は検証中である。本研究は、地域高齢者を対象とし、応用可能なポジティブ心理学的アプローチを主なツールとしたうつ予防プログラムの有効性について、検討を行うものである。平成25年度には、前年度のうつ予防プログラムの短期的(介入前後)効果の検証に引き続き、フォローアップ調査(→6ヵ月後⇒12ヵ月後)を実施し、中長期的効果を検証することを第1の目的とした。その結果、本プログラム介入後もうつ状態の改善効果、不安の改善効果が中長期的に維持されていることが明らかになった。また、睡眠状態の維持、高次生活機能、ADLの維持などの波及効果も認められた。(結果報告書参照)第2の目的は、要介護認定の有無、要介護度、死亡などの予後への影響も検討するため、諸データについて自治体の協力を得て、データベース構築を行うことであり、計画通りに自治体とともに、データベース構築が進行中である。第3の目的は費用対効果などの経済的評価を行うことであり、事業に関わる諸費用(二次データ)について、各自治体の協力が得られ、進行中てある。本研究成果の発表は、国内外の学会(国際老年学会シンポジウム、国際ポジティブ心理学会2演題)にて行った。また、結果のフィードバックは対象者向けには結果報告会、従事者向けには結果のフィードバック、講演会、人材育成の研修会、実施報告書などを通して行った。自治体向けには事業評価報告書及び結果報告会を用いて結果のフィードバックを行った。普及啓発においては専門家向けシンポジウム、講演会、機関誌(2通)を行った。平成24年度には、本うつ予防プログラムの介入前後の短期的効果を検証することを目的とした。1府中市のうつリスクのある65歳以上高齢者(基本チェックリストのうつ項目5項目中2項目以上該当者、厚生労働省2007年度改正後の基準に準拠する)102人を対象に、ハイリスク版うつ予防プログラムを介入し、介入前後の評価を行い、対象者へ結果のフィードバックを行った。2府中市の一般高齢者27人に対し、ポピュレーション版うつ予防プログラムを介入し、介入前後の評価を行い、対象者へ結果のフィードバックを行った。3長岡市の一般高齢者25人に対し、ポピュレーション版うつ予防プログラムを介入を行い、介入前後の評価を行った。また、本対象者に対しペアワイズ法(性、年齢、うつリスク数、居住地区をコントロール)で抽出した102人を対照群とし、介入対象者と同時期に自記式調査表による調査を実施した。その後、対象者へ結果のフィードバックを行った。さらに、全体の評価については対象者及び自治体と従事者それぞれに対し結果のフィードバックを行った。介入プログラムは、うつ予防啓発・リラクゼーション法を含むポジティブ心理学アプローチを主としたグループワークと、ホームワークを結合した通所型教室用プログラムである。主な評価指標として1メンタル面の指標は抑うつ状態(GDS)、不安(STAI)、不眠(AIS)、主観的幸福感(10段階)などの指標を用いた。従事者向けの実施報告書と自治体向けの事業評価報告書及び結果報告会を用いて全体の事業評価を行った。普及啓発においは講演会、講座、研修会等を多数回行った。学術の場での研究成果発表は国際学会発表2演題、国際学会においてシンポジウム形式で公表予定である。本研究課題の目的は、地域在住高齢者を対象とし、応用可能なポジティブ心理学的アプローチを主なツールとしたうつ予防プログラムの有効性を検討することである。平成24年度は、地域在住高齢者(府中市・長岡市)を対象にうつ予防プログラムの介入前後の短期的効果を検証した。平成25年度は、初年度の対象者に対しフォローアップ調査(プログラム開始から6ヶ月後・1年後)を実施し、中長期的効果を検証した。平成26年度は、地域特性の異なる自治体を含むより多くの地域において、うつ予防プログラムを実施し、積極的にうつ予防支援に向けた普及啓発を行った。

府中市と長岡市、横須賀市では、地域在住高齢者(それぞれ34人、22人、15人)を対象にポピュレーション版うつ予防プログラムを、北区では、うつリスクのある65歳以上高齢者(うつ項目5項目中2項目以上の該当者)17人を対象に、ハイリスク版うつ予防プログラムを行った。さらに、北区においてはペアワイズ法(性、年齢、うつリスク数、居住地区をコントロール)で抽出した対照群101人にも、対象者と同時期に自記式調査票による調査を実施し、比較検討を行った。その後、全自治体に対し介入前後の評価を行い、個別に結果をフィードバックした。また、自治体別に教室全体の評価を行い、対象者と自治体に結果を報告した。府中市と長岡市の2自治体においては、費用対効果など経済面を評価するためのデータを収集、データベースを構築し、現在解析を行っている。うつ予防プログラムは、うつ予防啓発とリラクゼーション法を含むポジティブ心理学アプローチを主としたグループワークと、ホームワークを結合した通所型教室である。メンタル面の主な評価指標は、抑うつ状態(GDS)、不安(STAI)、不眠(AIS)、主観的幸福感(10段階)を用いた。また、費用、要介護認定状況、死亡、転出などの指標も収集した。本研究の成果を広く普及、応用するために独自のホームページを公表した。精神医学実証研究を目的とした本研究において、高齢者および自治体が早急に応用できるプログラムを検証中である。平成25年度には成果を生かし、すでに2つの自治体が事業化(介護予防事業)を実現でき、さらに新たに4つの自治体が平成26年度向けに事業計画を行い、その内2つの自治体で事業化が確定している。本プログラムの応用が、3年間の研究期間中に自治体において、高齢者のニーズに合ったサービスの一つとして実現できたことが、当初の計画以上に進展している点である。1.うつ予防プログラムのうつ状態およびその他のメンタル指標に対する短期的効果の検討について対象者と対照群の抽出が順調に進展している。2.うつ予防プログラム(ハイリスク版とポピュレーション版)の介入及び評価ができた。2種類のプログラムの応用について検討が可能となる。3.都市部と地方自治体の高齢者を対象としているため、地域の違いによる応用が可能か否かについて検討が可能となる。4.自治体との共同で行うことで、今後の計画にも特に大きな支障がない。5.結果のフィードバックは、対象者個人には結果報告書、自治体には事業報告書を用いて行った。従事者には実施報告書を用いフィードバックを行った。さらに、対象者、従事者、自治体向けに全体の結果説明会をそれぞれ行った。普及啓発は対象者の教室終了後に自主グループの会を作り、サポートを行っている。従事者には従事者向け研修会を用いスキルアップを図った。自治体、地域包括センター主催での一般高齢者向けの講演会、講座も多数行った。学術的な場での公表は2種の国際学会でのシンポジウム及び演題発表を予定している。また、各自治体、地域包括センターの高齢者関係の従事者向けシンポジウムも平成25年度開催予定である。最終年度(三年目)の平成26年度には、1.初年度と二年目のデータをデータベース化し、総合的な分析を行う。
バイナリレベル軽量データ統合方式による高精度なC言語用CASEツールの構築

現代社会を支える基盤ソフトウェアの障害を少なくする新しい手法として,本研究ではバイナリレベル軽量データ統合という方式を提案した.デバッグ情報DWARF2などバイナリ中のデータを解析した結果をXML形式で格納するツール群を実装・評価してよい結果を得た.また,この方式を発展させたり,欠点を補うために,識別子データマイニング, C前処理系解析ツール,データ競合検出ツールなども開発し,良い結果を得た.現代社会を支える基盤ソフトウェアの障害を少なくする新しい手法として,本研究ではバイナリレベル軽量データ統合という方式を提案した.デバッグ情報DWARF2などバイナリ中のデータを解析した結果をXML形式で格納するツール群を実装・評価してよい結果を得た.また,この方式を発展させたり,欠点を補うために,識別子データマイニング, C前処理系解析ツール,データ競合検出ツールなども開発し,良い結果を得た.新しい方式であるバイナリレベルデータ統合と軽量データ統合を使って,高精度なCASEツール(ソフトウェア開発ツール)を実現する手法の確立を目指し、C言語用,ELF/DWARF2,理解ツールに対象を限定したツール構築実験を行った。一般にオブジェクト指向によるカプセル化がコンポーネント技術の中心となる.しかしながら,リポジトリの内容は複雑な構造を持ち,かつデータへのアクセス(使われ方)が多種多様のため,リポジトリ内をオープンにしたデータ統合方式が有効となる.x_debug, dxref, rxref, bscg, AXESなどの実装実験,および我々のDWARF2-XMLと従来手法のlibdwarfAPIの比較によりデータ統合方式の優位性を示した.またデータ統合方式を補完する識別子データマイニング手法を導入した.組み込み分野では割り込みを多用するため,クロスリファレンサなどの従来の開発環境だけではプログラム理解が困難である.これを補うため,識別子から重要な概念キーワードを抽出するアルゴリズムckTF/IDFを提案し,我々が構築した教育用OSであるudosに適用し,良い結果を得た(accuracy 57%,coverage 26%).成果ソフトウェアは以下で公開している.新しい方式であるバイナリレベルデータ統合と軽量データ統合を使って,高精度なCASEツール(ソフトウェア開発ツール)を実現する手法の確立を目指し、C言語用,ELF/DWARF2,理解ツールに対象を限定したツール構築実験を行ってきた。今年はさらに大きく次の二つの研究を行った。(1)C前処理系用のツール構築基盤の開発:C前処理系があるために、C言語用ツールの精度が悪いことが広く知られている。本研究では追跡子方式という新しい方式を提案して、移植性・適合性が高く、高精度なC前処理系解析ツールTBCppAを実験的に実装した。GCC-4.1.1(約63万行)を処理できるなど良い結果を出した。(2)C++言語用コールグラフ生成系の開発:C++言語はその複雑な言語仕様のため、C言語以上にツール構築が困難であることが知られている。本研究では関数呼び出しの直前のバイナリコードを軽量解析することで、仮想関数にも対応した高精度なコールグラフ生成系の構築に成功した。また、研究を進める上で明らかとなったバイナリレベルデータ統合の欠点を補うため、次の二つの研究を行った。(1)コード・文書間の追跡性ツールの研究:ソースコードと外部文書の関係は現実のソフトウェア開発ではほとんど管理されておらず、保守性悪化の大きな原因となっている。本研究では我々が開発した教育用OS(udos)を例題に、コード・文書間の追跡性や追跡対象となるキーワードに関する研究を行った。(2)逆実行可能なデバッガの開発:バイナリレベル統合方式は主に静的な情報提供には有効だったが動的側面が弱かった。本研究ではその欠点を補うデバッガを開発した。新しい方式であるバイナリレベルデータ統合と軽量データ統合を使って,高精度なCASEツール(ソフトウェア開発ツール)を実現する手法の確立を目指し、C言語用,ELF/DWARF2,理解ツールに対象を限定したツール構築実験を行ってきた。今年は大きく次の3つの研究を行った。1.コード・文書間の追跡性ツールの研究:ソースコードと外部文書の関係は現実のソフトウェア開発ではほとんど管理されておらず、保守性悪化の大きな原因となっている。従来法であるTF/IDF法をプログラム向けに改良したckTF/IDF法を提案した.また,プログラム上の実装レベル制約とソースコード間の追跡性保存に関する研究を行った.また,教育用OS(udos)の設計法として,中レベル抽象,薄い中間層,追跡性に関する研究も行った.2.C++言語用コールグラフ生成系の開発:C++言語はその複雑な言語仕様のため、C言語以上にツール構築が困難であることが知られている。本研究では関数呼び出しの直前のバイナリコードの解析手法として,条件分岐を無視した軽量な抽象実行を用いる方法を提案し,仮想関数にも対応した高精度なコールグラフ生成系の構築に成功した。3.C言語におけるシステムヘッダファイルの適切な利用に関する研究:Cプログラム中の#includeをチェックするツール「簡単#include検査君」を開発した.教科書用の158個の小さなサンプルコードに実験的に適用し,58個のファイルから#includeミスを発見できた.経験として,ツールは#includeミスの発見に非常に有効だったこと,#include

ミスは予想よりもはるかに多かったこと,などの貴重な知見を得た.新しい方式であるバイナリレベルデータ統合と軽量データ統合を使って,高精度なCASEツール(ソフトウェア開発ツール)を実現する手法の確立を目指し、C言語用,ELF/DWARF2,理解ツールに対象を限定したツール構築実験を行ってきた。今年度は大きく次の2つの研究を行った。1.C言語の前処理系解析器の研究:デバッグ情報であるDWARF2はマクロ情報の一部を提供するものの,高精度なCASEツール構築には十分ではない.この問題を解決するためC言語の前処理系解析器の研究を行った.従来の方法では,既存の前処理系を修正する方法と,前処理系のエミュレータを用いる方法が知られていたが,どちらも移植性や精度に問題があった.我々の研究では追跡子と呼ぶソースコード埋め込み(source code instrumentation)方式を新たに考案して実装・実験を行った.gcc-4.1.1(約63万行)などの実用規模のソースコードに適用して,よい結果を得た.2.シグナルによるデータ競合の検出ツールの研究:本プロジェクトがこれまで構築してきた高精度CASEツールは主に静的な解析器が中心であったが,動的な解析が必要となるケースも存在する.シグナルによるデータ競合の検出がこのケースに該当する.この研究では,ソースコードの解析や修正を必要とせず,バイナリレベルで高精度にデータ競合を検出する手法を新たに考案して実装・実験を行った.bash-3.0(約9万行)などの実用規模のプログラムに適用してよい結果を得た.
キラルフォスファゼン塩基触媒を用いる不斉分子変換

キラルフォスファゼン塩基の合成化学への利用は未開拓であり、そのデザインから検討し、C2対称を持つ構造が、不斉反応を行う上で有利と考えられるので、フォスファゼンユニットを二つ配置したC2対称構造を種々合成した。この中でフォスファゼンの前駆体であるフォスファジドが優れた触媒となりうることを見出し、このキラルフォスファジドと有機金属試薬との相互作用について各種スペクトルを用いて調べた。有機亜鉛化合物はさまざまなキラルリガンドの存在下においてカルボニル基に対してエナンチオ選択的に付加することは従来詳細に研究されている。このキラルフォスファジドの機能を明らかにするための第一段階としてこの反応を検討した。RがPhでXがMe_2Nのキラルフォスファゼンを合成し、ベンズアルデヒドへのジエチル亜鉛の不斉付加反応を行い、60%ee程度とまだ低い値ではあるが不斉誘導を確認した。有機亜鉛化合物のエノンへの1,4-付加反応についてもこのキラルフォスファゼン塩基の効果を検討した。従来この型の反応においては、銅触媒あるいはロジウムなどの遷移金属触媒の添加が必要であったが、このフォスファゼン塩基はそれ自体に有機亜鉛化合物の反応性を高める効果があるため、銅触媒などの添加剤を加えなくても反応が進行することが明らかとなった。化学収率はまだ低いものの90%ee程度のエナンチオ選択性を観測している。最適化を行うためのデザインと新しいキラルフォスファゼン合成をさらに詳細に検討する。キラルフォスファゼン塩基についてはC2対称を持つ構造が、不斉反応を行う上で有利と考えられるので、フォスファゼンユニットを二つ配置したC2対称構造をデザインして合成した。中でも1,2-ジフェニルエタンジオールから誘導したキラルフォスファゼン塩基を有機金属試薬へ配位するリガンドとして用いて不斉反応に利用した。有機亜鉛化合物はさまざまなキラルリガンドの存在下においてカルボニル基に対してエナンチオ選択的に1,2-付加することは従来にある程度研究されている.このキラルフォスファゼン塩基の機能を明らかにするための第一段階としてこの1,2-付加反応を検討し、ベンズアルデヒドへの1,2-付加において70%ee程度の不斉誘導を確認した。また有機亜鉛化合物のエノンへの1,4-付加反応についてもこのキラルフォスファゼン塩基の効果を検討し、同様の結果を得ており今後さらに最適化に向けて検討する予定である。一方、有機ケイ素化合物の活性化に対してもこのキラルフォスファゼン塩基を触媒として検討したが、活性が弱く現時点では変換反応に成功していない。トリフルオロメチルケイ素化合物については反応が進行することが判明したので、さらに不斉誘導を検討する。またマロン酸誘導体のエノンへの1,4-付加反応をこのキラル塩基を触媒として検討したところ90%eeに近い不斉誘導を達成することができた。この反応においては当量のリチウム塩の存在が高い不斉誘導を得るのに効果的でありその機構の解明が重要と考えられる。そこでこの触媒とリチウム塩との錯体のNMRを解析したところ1対1の錯体を形成するところで変化が現れており、実際の反応においても1対1の当量比のときに最も高い不斉誘導と収率が得られている。この反応の適用範囲と反応機構について更なる詳細な検討が必要と考えられる。