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テザー宇宙ロボットの微小重力下における姿勢制御手法の構築

テザー宇宙ロボットのキーテクノロジーは,テザー張力下におけるロボットの姿勢制御手法である.本研究では,機構的にテザーの張力変動(挙動)に対応でき,高精度姿勢制御が可能な装置を開発し,その装置に適用できる制御手法を確立することを目的としている.前年度までの研究成果から,テザー宇宙ロボットのアーム駆動関節機構およびテザー伸展回収機構を設計製作し,微小重力実験による挙動解析を行った.航空機実験解析結果から伸展回収が可能であること,また落下実験結果からテザー宇宙ロボットの姿勢制御特性,テザー張力制御特性,伸展回収機構の放出,ドッキングの挙動特性を明らかにした.そして,テザー宇宙ロボットのアーム駆動による姿勢制御は有効であることを確認した後に,最適制御パラメータを導出し,実験的に評価・検証した.また,テザーを弦要素としてモデル化し,伸展回収時に大変位・大変形を伴うことを考慮して運動解析手法を構築した.このような大変位・大変形は重力場では現れない.そこで落下施設における微小重力実験を実施した.この実験において,テザーの微小張力状態における空間運動を発生させ,大変位・大変形を計測することができた.また,つくば宇宙センターにおいて,熱真空試験および放射線試験を実施した.熱真空試験では,真空中での機器動作に対する温度の影響を明らかにした.放射線試験では,小型化のために用いているマイコンおよびメモリの耐性を明らかにした.テザー宇宙ロボットのキーテクノロジーは,テザー張力下におけるロボットの姿勢制御手法である.本研究では,機構的にテザーの張力変動(挙動)に対応でき,高精度姿勢制御が可能な装置を開発し,その装置に適用できる制御手法を確立することを目的としている.まず,機構解析ソフトウエアを用いたシミュレーション評価を行い,テザー宇宙ロボットの設計を行った.とくに,I.テザー先端のロボット動作によるテザー張力変動,II.ロボット動作に関する応答遅れ,III.ロボット重心位置(関節配置・形状)の影響,を考慮した.I.およびII.に関しては,高精度制御DCモータおよびエンコーダを用い,モータ制御ゲインを実験解析から最適値を選定することにより解決した.III.に関しては,アームとベースから構成されるロボットについて,差動歯車機構を用いてアクチュエータである二個のモータを両方ともベース上に固定する機構を開発,テザー宇宙ロボット姿勢制御に適した関節機構を設計した.この設計をもとにテザー宇宙ロボット実験装置を製作し,落下塔を用いた微笑重力実験を実施し,基本的な動作検証・評価を行った.その結果から,基本動作においては前述のI.II.III.に関して対応できることを検証した.また,宇宙実環境での実用性を検証するために,軌道上シミュレータを開発している.本研究では,テザーを弦要素としてモデル化し,伸展回収時に大変位・大変形を伴う場合の運動解析手法について検討している.張力が微小になる宇宙空間では弦の運動解析に線形有限要素法の適用はできず,テザーの大変位,大変形に対応するモデリングならびに定式化を必要とする.これまでに,面内拘束されたモデル,さらに伸展回収における長さ変化が可能なモデル,を構築した.テザー宇宙ロボットのキーテクノロジーは,テザー張力下におけるロボットの姿勢制御手法である.本研究では,機構的にテザーの張力変動(挙動)に対応でき,高精度姿勢制御が可能な装置を開発し,その装置に適用できる制御手法を確立することを目的としている.アームとベースから構成されるロボットについて,アクチュエータである二個のモータを両方ともベース上に固定する機構を二種類開発した.さらに,航空機および落下施設による微小重力実験を実施し,それぞれの機構について動作検証・評価を行った.第一は差動歯車機構を用いるものであり,これはアーム動作二軸が対象ではなく,モータに沿う軸の慣性モーメントが大きいこと,軸によりアームを回転させる方法が異なるためその動作は制御即およびモータ性能にも大きく依存すること,が特徴である.この特徴は実験結果にも現れ,慣性モーメントの大きい軸回りの姿勢変動が大きく(他軸への外乱もこの軸に吸収される傾向がある),制御効果も大きいことが分かった.第二は他リンク機構であり,アーム動作二軸が対象である.実験結果においても,姿勢制御効果は二軸同等に現れていることが分かった.また,宇宙実環境での実用性を検証するために,軌道上シミュレータを開発している.数値シミュレータは,テザーを弦要素としてモデル化し,伸展回収時に大変位・大変形を伴うことを考慮して運動解析手法を構築する.張力が微小になる宇宙空間では,弦の運動解析に線形有限要素法の適用はできず,テザーの大変位・大変形に対応するモデリングならびに定式化を必要とする.モデル構築は,(1)平面一定長さテザーのモデルからはじめ,(2)長さ変化に対応するモデル,(3)空間運動が可能なモデル,へと発展させる.現在までに,(2)まで完了しており,微小重力実験との比較シミュレーションを実施中である.テザー宇宙ロボットのキーテクノロジーは,テザー張力下におけるロボットの姿勢制御手法である.本研究では,機構的にテザーの張力変動(挙動)に対応でき,高精度姿勢制御が可能な装置を開発し,その装置に適用できる制御手法を確立することを目的としている.前年度までの研究成果から,テザー宇宙ロボットのアーム駆動関節機構およびテザー伸展回収機構を設計製作し,微小重力実験による挙動解析を行った.航空機実験解析結果から伸展回収が可能であること,また落下実験結果からテザー宇宙ロボットの姿勢制御特性,テザー張力制御特性,伸展回収機構の放出,ドッキングの挙動特性を明らかにした.

そして,テザー宇宙ロボットのアーム駆動による姿勢制御は有効であることを確認した後に,最適制御パラメータを導出し,実験的に評価・検証した.また,テザーを弦要素としてモデル化し,伸展回収時に大変位・大変形を伴うことを考慮して運動解析手法を構築した.このような大変位・大変形は重力場では現れない.そこで落下施設における微小重力実験を実施した.この実験において,テザーの微小張力状態における空間運動を発生させ,大変位・大変形を計測することができた.また,つくば宇宙センターにおいて,熱真空試験および放射線試験を実施した.熱真空試験では,真空中での機器動作に対する温度の影響を明らかにした.放射線試験では,小型化のために用いているマイコンおよびメモリの耐性を明らかにした.
振動冷却分子イオンを用いた解離性電子捕獲反応における3体効果に関する研究

静電型イオントラップによって振動基底状態にそろえられたOH^+イオンビームを生成することに成功した。この冷却OH^+イオンの、解離性電子捕獲反応における解離方位依存性を調べた。その結果、この反応は等方的な解離反応であり、よって3体効果の影響は確認できなかった。ここでいう3体効果とは、解離粒子-標的原子間の3体散乱のことである。3体効果の影響をより強く受けた解離性電子捕獲を起こすと予想されるHD^+イオンビームの振動基底状態への冷却が課題である。振動基底状態にある分子イオンビームを静電型イオンビームトラップより取り出し実験散乱槽まで輸送するためのビームラインを設計および設置した。その際、トラップから逃れてくる中性粒子や所定の運動エネルギーとは異なるエネルギーを持つイオンを除去するため、ビームライン途中に四重極デフレクターを設置した。実際にビームを使って実験を行い、トラップより取り出したイオンビームを実験散乱層の標的位置まで輸送することができることを確認した。次に、標的位置まで輸送したイオンビームの量、および形状を実験によって評価した。着目している分子イオンは振動冷却時間が10ms100msのHD^+イオンであり、このイオンを模擬して実験を行った。この結果より、以下の知見と課題が得られた。(1)トラップから取り出して標的位置まで輸送できるイオン量は約2000cpsであることがわかった。このイオン量は、目的としている電子捕獲解離実験に供することのできるイオン量である。(2)実験散乱槽内の標的位置におけるビーム強度分布はガウス分布に従っており、その径は半値幅で約4mm、1/10幅で7mmであることがわかった。一方、分子イオン解離実験の分解能に必要なビーム径は最大で1mmであるので、得られたイオンビームの径を絞る必要があることが明らかになった。ただし、ビームの必要量から考えて、スリットでコリメートする方法は取れない。よって、ビームラインに新たにレンズを設置するなどして、標的位置にビームを集束させる必要がある。静電型イオントラップより取り出したHD^+イオンビームとガス標的の衝突実験装置、および電子捕獲衝突によって生成される中性解離粒子を測定するための2Dイメージング装置を設置した。目的の測定には、直径1mmの冷却イオンビームが必要である。このため当初、トラップより取り出したビームを収束させるためのレンズの設置を計画していた。しかし、コリメート法によって十分なビーム量をトラップから取り出せることがわかり、最終的にコリメーターを用いて直径1mmの冷却ビームを得ることに成功した。次に、2keV HD^+イオンとAr標的の衝突実験を実施し、電子捕獲後の中性HDの解離エネルギー分布を測定した。この結果、以下の知見と課題が得られた。(1)静電型イオントラップから取り出した冷却イオンビームを用いて原子衝実験が可能なことを実証した。(2)解離エネルギー分布の測定結果から、トラップにおける蓄積によってHD^+イオンが振動冷却を起こしていることを確認できた。(3)ただし、全てのイオンを振動基底状態に冷却できていないことが明らかになった。これはトラップ内でのイオン蓄積時間が短いためである。目的の実験では振動基底状態にそろったイオンビームが必要であり、この改善のためには、トラップ内の真空度をさらに低くする必要がある。一方、真空度の改善が難しい場合には、振動冷却時間がHD^+イオンよりかなり短い分子イオン(HeH^+、OH^+)を用いることにする。静電型イオントラップより取り出した2keV OH^+イオンビームと酸素ガス標的の解離性電子捕獲反応実験を行い、中性解離粒子(0およびH)間の距離分布を2Dイメージング装置によって測定した。OH^+イオンを用いたのは、その双極子モーメントの大きさから、トラップの現状のイオン蓄積時間以内で振動基底状態に冷却することが期待されるからである。距離分布のデータより、以下の知見と課題が得られた。(1)静電型トラップへの蓄積によって、振動基底状態に冷却しているOH^+イオンビームを作り出すことに成功していることが確認できた。(2)励起中性OHが基底状態の0とHに解離するポテンシャルとして、3通りの解離性ポテンシャルが知られている。解離距離分布の解析より、電子捕獲過程によって生成された励起中性OHは、主にこの3通りの解離性ポテンシャルを通して解離していることがわかった、(3)イオンビーム入射軸に対する解離の方向依存性を解離距離分布より推測した。その結果、解離における異方性は確認できなかった。よってこの系においては解離に対する3体効果の影響は無視できると言える。(4) (2)および(3)の結果は、振動基底状態にそろえられたイオンビームを準備できたことによって初めて得られたものである。(5)その他の寄与の小さい励起中性OHからの解離を確認するには、3Dイメージング装置を用いた測定が必要である。
ＥＵ共通移民政策がフランス外国人法に与えた影響について

本研究の目的は、家族の呼び寄せ指令・不法滞在外国人の送還指令を素材にEU立法過程から国内実施までを一体的に検討し、EU法がフランス移民政策に及ぼした正負の影響を明らかにすることである。グローバル化による法の超国家化は進展こそすれ後退することはありえまい。法の超国家化において先行するEUとフランスの関係を検討することは、単なる個別事例の検討にとどまらず、グローバル化時代の法のあり方を問うための一般的な視座を与えるものであり、日本の今後の法の進展を考えるうえでも示唆に富む。研究方針・成果は次の通りである。まず2つの指令の立法資料を検討し、EU法は加盟国間の政策の共通化に成功したというより、保障すべき権利・手続について最低水準を設定したに過ぎないこと、加盟国には「国家主権」行使の余地として例外規定の適用や広い裁量を認めていることを明らかにした。その結果懸念されるのは、加盟国間で法が統一ではなく分化に向かうという逆説的な事態であり、また比較的権利保護水準の高い国の法が指令の許容する最低水準に近づいていくという「底辺への競争」である。EU委員会は加盟国による指令適用を監督し、EU裁判所は加盟国の指令運用を裁判的に統制するが、指令の定める基準が低く、加盟国に大きな裁量があるために統制には限界がある。次にフランスによるEU法実施の実態である。懸念した通り、フランス立法者は一部の規定につき指令を理由に従来の国内法上の権利保障水準を引き下げる法改正を行っている。それら国内法を裁判的に争うには、憲法院に立法の違憲審査を提起するか、通常裁判所にEU法との適合性審査を求めるという方法がある。憲法院、民刑事裁判所、行政裁判所ではそれぞれ統制の特色が異なり、そこにフランス特有のEU法の解釈・適用のあり方が見られ興味深い。ただし、外国人の権利保障という観点からは、フランスもEUと同じ限界を抱えている。今年度は研究課題「EU共通移民政策がフランス外国人法に与えた影響について」を博士論文として公表すべく研究に励んだ。具体的には、研究実績の概要に示した内容を反映した博士論文の構成(目次)を決定し執筆した。また、執筆と並行して資料収集も行った。平成31年度中の博士論文の公表に向けて引き続き論文を執筆中である。なお、平成31年3月にパリに出張し資料収集を行った。今後の研究の推進方策は次のとおりである。まず、引き続き博士論文の執筆をすすめて完成させる。次に、提出した博士論文を内容として、学会、研究会で報告を行い、参加者からの意見や批判を頂戴した上でさらに研究を充実させる。その成果を雑誌連載などのかたちで公表したいと考えている。また、EU・フランスの移民政策を取り巻く状況は変化の最中にあるから、立法・判例の進展を追いつつ、資料収集・分析を継続する。

その成果を雑誌連載などのかたちで公表したいと考えている。また、EU・フランスの移民政策を取り巻く状況は変化の最中にあるから、立法・判例の進展を追いつつ、資料収集・分析を継続する。
義歯に直接振動センサを貼付する咬合診断装置の確立とその臨床応用

我々は,顔面皮膚上で咬合音をとらえる機構をもつ市販の咬合診断装置では困難とされてきた全部床義歯装着者における咬合診断を可能にする目的で,義歯に直接振動センサを貼付して咬合時の義歯振動波形を測定し分析するシステムを開発し,また,咬合器上でのシュミレーション実験を行い好結果を得た.本システムは,上顎全部床義歯の前歯部,左右大臼歯部の唇頬側研磨面の3カ所に,それぞれ小型振動センサを直接設置し,咬合時のセンサからの出力をチャージアンプで増幅し,デジタルメモリとデジタルストレージスコープに記録し,このデータをコンピュータに取り込み処理を行う.分析は,各咬合条件下での振動波形の全体的様相を観察し,ついで,早期接触部位の推定に有効なパラメータ(空間的距離)を利用し,早期接触部位の判定を行う.今回,このシステムを全部床義歯装着者2名の口腔内で実際に応用したところ,市販の咬合診断装置と比較しても立ち上がりの鋭い咬合振動波形を得ることができ,また,シュミレーション実験と同様にS/N比の高い咬合振動波形を得ることができ,本システムの有効性が確認された.早期接触部位の判定に関してはも,現在パラメータの有効性は認められているものの,咬合器上でのシュミレーション実験に比べ,全部床義歯装着者では義歯の動揺が大きいこと,振動センサの設置される環境条件の多様性,誘導線の揺れなどの問題を考慮しながら,今後被験者数を増やし本装置の確立を計っていく予定である.我々は,顔面皮膚上で咬合音をとらえる機構をもつ市販の咬合診断装置では困難とされてきた全部床義歯装着者における咬合診断を可能にする目的で,義歯に直接振動センサを貼付して咬合時の義歯振動波形を測定し分析するシステムを開発し,また,咬合器上でのシュミレーション実験を行い好結果を得た.本システムは,上顎全部床義歯の前歯部,左右大臼歯部の唇頬側研磨面の3カ所に,それぞれ小型振動センサを直接設置し,咬合時のセンサからの出力をチャージアンプで増幅し,デジタルメモリとデジタルストレージスコープに記録し,このデータをコンピュータに取り込み処理を行う.分析は,各咬合条件下での振動波形の全体的様相を観察し,ついで,早期接触部位の推定に有効なパラメータ(空間的距離)を利用し,早期接触部位の判定を行う.今回,このシステムを全部床義歯装着者2名の口腔内で実際に応用したところ,市販の咬合診断装置と比較しても立ち上がりの鋭い咬合振動波形を得ることができ,また,シュミレーション実験と同様にS/N比の高い咬合振動波形を得ることができ,本システムの有効性が確認された.早期接触部位の判定に関してはも,現在パラメータの有効性は認められているものの,咬合器上でのシュミレーション実験に比べ,全部床義歯装着者では義歯の動揺が大きいこと,振動センサの設置される環境条件の多様性,誘導線の揺れなどの問題を考慮しながら,今後被験者数を増やし本装置の確立を計っていく予定である.
混信回避行動とコミュニケーションを実現する脳神経システム―刺激・行動のモデルと時空間解析

人体の各部にあるセンサーと脳とで構成される神経系は、刺激(入力)に対して行動(出力)するシステムである。脳の機能を現在の工学的生物学的知識と技術をもって記述し、または実現することは容易ではない。本研究で着目した弱電気魚は脊椎動物の視点から始原の生物であり、人間の脳システムの原点をなすと考えられ、有益な研究成果につながることが期待されている。さらに、脳における情報処理のしくみを明らかにする上で、情報通信理論は重要で有効な手がかりとなることが期待されている。このため近年注目されているスペクトル拡散変調に関する研究とその無線適用についての研究を行い、Shannonの示した雑音下での通信容量の限界に基づき、具体的な通信方式において容量の増大を実現する方法を研究した。人間の脳は物理的にはコンパクトなサイズであるが、そのシステムとしての能力は巨大である。さらに、脳における情報処理のしくみを明らかにする上で、情報通信理論は重要で有用な手がかりとなることが期待される。このため今年度はスペクトル拡散変調に関する研究とその無線適用についての研究を行い、Shannonの示した雑音下での通信容量の限界に基づき、具体的な通信方式において容量の増大を実現する方法を提案した。
心筋前駆細胞株を用いた新規心筋分化誘導因子の同定

1)心臓Sca-1陽性細胞株を用いた心筋分化誘導法の確立心臓由来Sca-1陽性細胞株は、通常の培養条件時にすでに、心筋選択的転写因子であるCsx/Nkx2.5及びGATA4を発現しており、心筋前駆細胞株と考えられる。この細胞を、4週間密な状況下で培養を継続することにより、新たにMEF2C、ANP、myosin heavy chainをmRNA及び蛋白レベルで発現することが確認された。2)心臓Sca-1陽性細胞株細胞シートを用いた細胞移植の検討レトロウイルスを用いてRFP(Red Fluorescent Protein)を遺伝子導入したSca-1陽性細胞株を、温度感受性培養皿に播種し、約5日間で、単層の細胞シートを回収することができた。この細胞シートを用い、心筋梗塞作成直後に細胞移植を行い、経時的な心機能の変化を、心臓超音波検査を用いて検討を行った。その結果、細胞シート移植群においては、非移植群に比して著しく左室拡張末期径、左室収縮末期径の拡大の抑制、左室短縮率の改善効果を認めた。3)心臓Sca-1陽性細胞株を用いた新規心筋分化関連転写因子の同定ヒト心臓cDNAlibraryより得られる大腸菌クローン100個分を1個のsmall poolとし、計180smallpool(18,000クローン分)より各々DNA抽出する。ANP-1uciferaseplasmidと各smallpoo1由来DNAを同時に遺伝子導入し、24時間後にluciferaseの活性をルミノメーターを用いて測定を行った。スクリーニングの結果、ANPプロモーターを活性化しうる遺伝子の単離に成功した。シークエンスの結果、これまで心筋分化について報告されておらず、新規の心筋分化関連遺伝子と考えられ、今後Sca-1細胞株及び、各種組織幹細胞への遺伝子導入実験を行い、心筋分化能について検討予定である。
計算科学による水圏機能材料の設計

水圏機能材料の設計指針を提示するために、マルチスケールのシミュレーション技術を確立し、分子理論に基づく水圏機能材料の基礎学理を構築する。水圏においては、大きな構造自由度をもつ有機・高分子材料と、単純な集団として扱えない水との相関関係を分子レベルから材料全体のマクロレベルまで階層的に扱う必要がある。本研究では、このような水圏で機能する材料創成を実現するために、階層化した大規模分子シミュレーションにより、実験で得られた知見と相補的な現象理解に基づいた水圏機能材料の学理を構築するとともに、新規材料系の設計指針の提示を行う。
骨格筋心室を用いた完全埋め込み型循環補助システムの開発

実験方法:ビ-グル犬(体重12kg程度)を用いて完全右心バイパスモデルについて検討した。全身麻酔下に左側広背筋を全周にわたって剥離、胸背動静脈神経のみを温存した有茎フラップとした後、容量20mlのゴム製バルーンにフラップを巻きつけ骨格筋心室(SMV)を作製し、骨格筋刺激用電極2本をSMVに縫着した後、第2肋骨切除部より左胸腔内にSMVを挿入固定した。心拍同期式骨格筋刺激装置と電極を接続、同装置を胸壁皮下に設置し初回手術を終了。術後2週間のvascular delay期間の後8週間のelectrical preconditioningを施行。トレーニング終了後、胸骨正中切開にてSMVを露出。ついで人工心肺駆動下に右室自由壁を可及的に切除し三尖弁を閉鎖。同種大動脈弁付きホモグラフトの大動脈弁側を右房に、末梢側を肺動脈弁輪に縫着し、ホモグラフト中央部とSMVを接続して右房-SMV-肺動脈の右心バイパスルートを作製した。大動脈圧、肺動脈圧、中心静脈圧、肺動脈血流量をモニターとし、人工心肺をweaningしつつSMVを駆動し、完全肺循環代行の可能性につき検討した。結果:SMV駆動により大動脈圧は62/38mmHgから88/43mmHg、肺動脈圧は22/19mmHgから41/18mmHgへとそれぞれ上昇し、平均中心静脈圧は18mmHgから13mmHgに低下した。まとめ:骨格筋心室(SMV)による完全肺循環が可能であることが示唆された。
プロソディーの獲得と障害に関する言語学的研究

音声知覚に聴覚情報と並んで視覚情報が重要な働きを果たしていることが知られている。McGurkEffectと呼ばれている現象である。この分野における従来の研究は、[ba]- [ga]をはじめとする文節音の区別を主な研究対象としており、アクセントやリズムなどのいわゆるプロソディーと呼ばれる現象については研究が少ない。本研究では、日本語のプロソディーの知覚における視覚情報の役割を調べるために、視覚刺激、聴覚刺激、視聴覚刺激の3種類の刺激を用いて、撥音や長音、促音といった特殊モーラが視覚情報によってどれほど正しく知覚できるか実験を行った。この実験の結果、まず、聴覚情報を提示した場合の正答率が視覚+聴覚情報提示の場合とほぼ同じ結果であることから、聴覚情報があれば特殊モーラの知覚がほぼ完璧にできることが判明した。次に、視覚情報だけの場合に特殊モーラの有無がどのくらい正しく判断できるか見てみると、特殊モーラの種類と位置(語中/語末)によって正答率が大きく異なることがわかった。最も著しいのが長音の場合であり、長音が語中に現れる場合にはその有無が視覚情報だけで正しく判断できるが、長音が語末に現れる場合には2語の区別がほとんどできない。特殊モーラの中でも長音だけがこのような顕著な傾向を示すことは、音韻論的な視点から見ると非常に興味深いものである。なぜかと言うと、日本語のさまざまな音韻現象の中で4つの特殊モーラの中で長音だけが、しかも語末という特定の音声環境だけで特殊な振る舞いを見せるからである。
ケアの倫理の再定位をめざす研究：ネオ・リベラリズムに対抗する公的規範として

「中絶」という一見すると個人的な問題、しかも女性のみが直接的に経験する葛藤の道徳的意義を見いだそうとして始まったケアの倫理のなかにこそ、現在のネオ・リベラリズムに対抗しうる理論的契機が存在しており、単なる社会的・外的現象としてではなく、ひとは内在的につねにすでに関係性のなかで生きている、というケアの倫理による人間観の提示こそが、非軍事的で、より民主主義的な社会をめざす可能性を拓いていることを明らかにする。
計算機クラスタ上での並列論理シミュレータの研究

近年、LSIの大規模化に伴い、論理回路のCAD(Computer Aided Design)システムはますますその重要性を増している。設計工程のなかでも論理シミュレーションは、設計回路の正当性、信号の伝搬遅延時間を検証する重要な過程である。しかしながら、回路規模が増大するにつれて論理シミュレーションに要する時間と費用が急増しており、柔軟で高速な論理シミュレータの必要性が高まっている。並列計算機上で実行する並列論理シミュレータは、高性能が期待できるため、以前から各所で研究が進められてきたが、デッドロックの対処など並列実行を阻害する要因が依然多く残されており、いずれも十分な効率を得るには至っていない。本研究では計算機クラスタ上に高速並列論理シミュレータを開発した。並列論理シミュレーションアルゴリズムにはChandy、Misraの提案したConservative法を用い、デッドロック解決アルゴリズムにNull Message方式を用いた。これらのアルゴリズムに高速化の手法として、より並列性を引き出せる仮想時刻管理法、ゲートの特性を考慮したイベント削除法、通信のオーバヘッドを削減できるプロセッサ間イベント授受方式を提案し実装した。また、均等な負荷分散と通信回数削減を目標とした回路分割方式を開発し、評価した。性能評価の結果、8プロセスで最大約1793.0(Kevents/sec)の絶対性能と最大約9.7倍の速度向上を得た。また高速化手法を施すことで、メッセージ数は最大約99.9%削減され、ヌルメッセージは最大約99.5%削減された。また評価回数は最大約99.7%削減された。
変分法と流体力学を用いたブラックホール物理への新たなアプローチの実践

本研究ではブラックホールの性質を,アインシュタイン方程式と呼ばれるブラックホールの運動方程式ではなく,変分法や流体力学における同等の方程式に置き換えて解析することを行った.特に,高次元ブラックホールと呼ばれる,空間が4次元以上の宇宙に存在するブラックホールの性質を,シャボン玉(数学において平均曲率一定面と呼ばれる曲面)の性質を調べることで明らかにした.この成果は,数学(微分幾何学)と物理学(一般相対論や流体力学)の両者にとって有益なものであり,両者の関係性をより深く調べる切っ掛けとなりうる学際的な意味をもっている.本研究ではブラックホールの性質を,アインシュタイン方程式と呼ばれるブラックホールの運動方程式ではなく,変分法や流体力学における同等の方程式に置き換えて解析することを行った.特に,高次元ブラックホールと呼ばれる,空間が4次元以上の宇宙に存在するブラックホールの性質を,シャボン玉(数学において平均曲率一定面と呼ばれる曲面)の性質を調べることで明らかにした.この成果は,数学(微分幾何学)と物理学(一般相対論や流体力学)の両者にとって有益なものであり,両者の関係性をより深く調べる切っ掛けとなりうる学際的な意味をもっている.本研究ではブラックホールの安定性と運動を,一般相対論の基礎方程式であるアインシュタイン方程式の直接積分ではなく,流体・重力対応(fluid/gravity correspondence)と呼ばれる双対性を用いて変分学・流体力学における問題に置き換えてから解析する.本研究の目的は,次の2つの課題をクリアーすることで,このアプローチの有用性を示すと同時に,ブラックホール物理学における未解決問題に決着を付けることである.・課題(A):変分学における等周問題(isoperimetric problem)を解き,一般次元におけるカルーツァ・クライン(Kaluza-Klein)・ブラックホールの安定性を決定する.・課題(B):表面張力で支えられた流体がピンチする(千切れる)ときの普遍的振舞いを導き,グレゴリー・ラフラメ不安定性(Gregory-Laflamme instability)によるブラックストリングのダイナミクスを明らかにする.上記2つの課題課題(A)(B)をクリアーすることで,流体・重力対応によるブラックホールの性質を探る手法の有用性を示すと同時に,ブラックホール物理学における未解決問題(宇宙検閲官仮説・自己相似仮説・動的時空におけるブラックホール熱力学など)に関する重要な知見を得ることができる.平成25年度に関しては,特に課題(A)に取り組んだが,予想以上の成果を出し,現在,高エネルギー物理学と微分幾何学の両分野において1本ずつの論文を執筆中であり,近日中に投稿予定である.また,国内外の研究機関における招待講演においてそれらの成果を発表した.本研究では,ブラックホールの安定性・運動をブラックホールを記述する運動方程式(アインシュタイン方程式)の直接的な積分ではなく,流体・重力対応と呼ばれる双対性を用いて,変分学・流体力学における問題に置き換えてから解析する.本研究の具体的な目的は,変分学における等周問題を解き,一般次元におけるKaluza-Kleinブラックホールの安定性を決定することで,このアプローチの有用性を示すと同時に,ブラックホール物理学における未解決問題(Gregory-Laflamme不安定性の最終状態の問題)に決着を付けることである.研究期間においては協力研究者と共に,一次元が円周上にコンパクト化された一般次元ユークリッド空間における等周問題に取り組んだ.平成25年度においては,主に過去の文献の整理と問題の定式化・解析を行った.平成26年度には,数値的手法を援用し,任意次元において与えられた体積に対して表面積を最小化する超曲面(平均曲率一定面)を探すこと(安定性)に取り組み,主な解析を終了することができた.現在,得られた成果に基づく論文の執筆,および,Kaluza-Kleinブラックホールの安定性に関する物理的意義の抽出を継続中である.得られた成果は,微分幾何学において十数年未解決のまま停滞していた状況に風穴をあける重要なものと言える.また,その成果が,ブラックホール物理学におけるアプローチで得られたことは,学際的な価値があるだけでなく,現在,一般相対論・素粒子物理学において盛んに研究されている流体・重力対応の観点からも非常に意義深い.一般相対論既述の課題(A)を解決するための具体的課題として「一次元がコンパクト化されたユークリッド空間において,与えられた体積の下で面積を極小にする超曲面は何か.」という問題に取り組んだ.この問題に関して,研究代表者は研究協力者である小磯深幸氏(九州大学教授)との共同研究を通して,全ての次元・全てのパラメータ領域において該当する超曲面を見つけ出し,安定性などに関して数学的証明を与えることに成功した.そして,その成果を発表するための論文を現在執筆中である.期間内に,全ての次元・パラメータ領域で該当する超曲面の安定性を決定できたことは,非常に意義深く,予想以上に次の研究に指針を与えるものとなっている.従って,当初の計画以上に進展していると考えてよいと思われる.まずは,上記「現在までの達成度」で述べた超曲面に関する論文執筆を終わらせ,学術誌への掲載を達成させたいと考えている.ここで得られた成果は数学的にも物理的にも意義があるため,両コミュニティに向けて広く発信したいと考えている.従って,1本の論文は数学的証明を隈無く記述した数学の論文,もう1本ではブラックホール物理学への応用に特化し,流体・重力対応の点から高次元ブラックホールの安定性に関して何が言えるのかを整理したいと考えている.上記の論文投稿が終わり次第,課題(B)「表面張力で支えられた流体がピンチするときの普遍的振舞いを導き,グレゴリー・ラフラメ不安定性によるブラックストリングのダイナミクスを明らかにする.」に取り組みたい.

まずは,解析的手法により自己相似解を探すなどし,行き詰まった場合には,数値的手法に頼ることも視野に入れ,進めていきたい.協力研究者(九州大学・小磯深幸氏)が研究打合せのため研究代表者(秋田県立大学・宮本雲平)の所属機関を訪れたが,日程調整が難しく,当初予定していたよりも滞在期間が短くなったため国内旅費に余剰が出たため.研究打合せのため,26年度78月の適当な時期に宮本が九州大学を訪れ数日間滞在する予定であるが,その期間を可能な限り延長し,その為の予算として次年度使用額を使う予定である.
多雪環境における高山植物集団の時空間的動態の解析と地球環境変化の影響予測

本研究は高山生態系における雪解け時期の変動が、そこに生育する植物個体群の時空間的動態ならびに遺伝的構造に及ぼす影響を定量的に評価し、さらに、得られた結果をもとに、数理モデルを用いて変動環境における植物個体群の動態を予測することを目的として行った。野外調査ならびに室内遺伝実験は、大雪山、立山、ロッキー山脈の3地域に関して行った。大雪山では、さまざまな高山植物個体群間で、交配システム変異と花粉散布による遺伝的交流の程度を明らかにするために、アロザイム分析ならびにマイクロサテライト遺伝子を用いた種子の遺伝解析を行った。その結果、いずれの種においても局所個体群は遺伝的に分化している傾向が認められ、遺伝構造は地理的距離もしくは雪解け傾度の影響を受け、階層的に構築されている傾向が示された。立山では、周北極要素の高山植物・チョウノスケソウについて,立山の一ノ越個体群と水晶岳の個体群について,10酵素18遺伝子座でアロザイム分析を行った。その結果,両個体群ともすべての遺伝子座において,変異が全く無いことが分かった。また,立山一ノ越個体群において花の形質を調べたところ,北極圏の個体群に比べて雌しべに対する雄しべへの投資比が高いことが分かった。ロッキー山脈では、カタクリ(Erythronium grandiflorum)を対象に、消雪時期の変動と集団間・集団内の遺伝的分化を調査した。酵素多型分析の結果、高山性カタクリ集団において消雪時期の不均一性が開花フェノロジーを変動させ、花粉流動を妨げることにより、遺伝的構造を生じさせることが明らかになった。このほか、野外生態調査と平行して、多年生植物の動態を記述する数理モデルに関する研究を行い、密度依存性がある動態の場合の環境変動に対する集団の応答を評価する方法を新たに開発した。初年度の平成13年度は、大雪山、立山、ロッキー山脈の3地域で野外調査ならびに採取した試料の遺伝解析を行った。大雪山では3カ所の調査サイトを選定し、さらに各サイトに早期・中期・晩期の雪解け時期を持つ3つのプロットを設定した。雪田草本種であるエゾコザクラ、ハクサンボウフウ、エゾヒメクワガタ、ミヤマリンドウの4種に関して開花フェノロジー・結果率・個体群サイズを計測した。また、それぞれの種についてアロザイム分析を行った結果、いずれの種においても局所個体群は遺伝的に分化している傾向が認められた。そして、遺伝構造は地理的距離もしくは雪解け傾度の影響を受け、階層的に構築されている傾向が示された。立山では、標高の異なる地域に生育するチングルマ3個体群について、花粉と種子の温度依存的発芽特性の違いを調査した。種子発芽については個体群間で大きな違いは見られなかった。花粉については、個体群間で花粉管の伸長量に違いが見られ、標高の低い個体群の花粉管はより高い温度で良く伸長した。また、アイソザイム分析を行ったところ、6酵素中4酵素で多型が見られ、また個体群間で差異が認められた。ロッキー山脈ではErythronium grandiflorum、Caltha leptosepala、Trollius laxusの3種に関して、開花フェノロジー調査ならびにアイソザイム遺伝子を用いた集団の遺伝的解析を行った。その結果、異なる標高に広範囲にわたって生育するこの種では、標高の違いならびにそれによる雪解け時期の違いが毎年の開花フェノロジー変異、さらには集団間の遺伝子流動に大きく影響を与えていることが明らかになった。このほか、野外生態調査と平行して。変動環境下に生育する植物個体群の繁殖率、死亡率、遺伝子頻度の推定に関する数理モデルの開発を行った。2年目の平成14年度は、昨年度に引き続き大雪山、立山、ロッキー山脈の3地域で野外調査ならびに遺伝解析を行った。

大雪山の雪田植物群落において、ハクサンボウフウ・エゾヒメクワガタ・ミヤマリンドウの遺伝構造をアロザイム分析によって計測し、その解析方法について検討を行った。その結果、ハクサンボウフウは地理的距離と遺伝的距離の間に有意な正の相関が得られ、エゾヒメクワガタとミヤマリンドウはフェノロジー距離と遺伝的距離の間に有意な正の相関が得られた。このほか、ミヤマキンバイの発芽特性変異と遺伝分化の関係を大雪山の属衝地個体群雪田個体群で比較した。移植実験や室内での発芽実験の結果、風衝地個体群と雪田個体群の間には明瞭な発芽の温度依存性の違いが検出さた。立山では、標高の異なるチングルマ3個体群についてアロザイム分析を行った。15酵素23遺伝子座でバンドパターンが検出され、そのうち5酵素9遺伝子座で変異が確認された。個体群間の遺伝的距離は,弥陀ケ原(標高1910m)と浄土山(2820m)との個体群間で最も遠く、弥陀ケ原と室堂平(2460m)で最も近かった。遺伝子多様度(H_e)は、弥陀ケ原(0.024)が最も低く、浄土山(0.086)と室堂平(0.107)で高かった。ロッキー山脈では、標高3000mに位置するカタクリ属の1種Erythronium grandiflorum集団を対象に、交配様式の調査ならびにアロザイムによる遺伝解析を行った。その結果、開花フェノロジーが異なる集団内の局所的パッチ間で遺伝的分化が認められ、雪解け時期の違いが毎年の開花フェノロジー変異、さらには集団間の遺伝子流動に大きく影響を与えていることが明らかになった。このほか、野外生態調査と平行して、変動環境下に生育する植物個体群の繁殖率、死亡率、遺伝子頻度の推定に関する数理モデルの開発を行った。最終年度にあたる平成15年度は、これまで継続調査をおこなってきた大雪山、立山、ロッキー山脈の3地域で最終段階の野外調査および遺伝解析を行った。大雪山では、雪解け時期の異なる立地に成立したキバナシャクナゲ個体群間で、交配システム変異と花粉散布による遺伝的交流の程度を明らかにするために、マイクロサテライト遺伝子を用いた種子の遺伝解析を行った。また、雪解け傾度に沿って広く共存する、エゾノツガザクラとアオノツガザクラの種間交雑の方向性と雑種形成メカニズムについて、野外で交雑実験を行った。立山では、周北極要素の高山植物・チョウノスケソウについて,立山の一ノ越個体群と水晶岳の個体群について,10酵素18遺伝子座でアロザイム分析を行った。その結果,両個体群ともすべての遺伝子座において,変異が全く無いことが分かった。また,立山一ノ越個体群において花の形質を調べたところ,北極圏の個体群に比べて雌しべに対する雄しべへの投資比が高いことが分かった。ロッキー山脈では、高山性のカタクリ(Erythronium grandiflorum)を対象に、消雪時期の変動と集団間・集団内の遺伝的分化を調査した。酵素多型分析の結果、集団間の遺伝的分化を示す指標F_<ST>値は、集団間ならびに集団内のパッチ間でともに遺伝的分化の存在を示した。
膵癌幹細胞を標的とした新たなBiTE抗体の開発

Bispecific T Cell Engagers(BiTE)抗体は,通常の癌治療抗体とは異なり, 2つの抗原結合部位を有するユニークな抗体である.一方は, T細胞のCD3抗原と結合し,他方は癌抗原を認識することで,直接的かつ効率的にT細胞が癌細胞に殺細胞効果を発揮することが期待されている.一方,癌幹細胞は近年提唱された概念であり,その研究はより根本的な癌治療開発に発展する可能性があり,注目されている.今回の研究では,膵癌幹細胞に作用し得るBiTE抗体を新たに創出し,従来とは根本的に異なる新規膵癌治療法の開発を目的とした.新規抗体の作成が実現すれば,膵癌幹細胞に直接T細胞を作用させ,特異的殺細胞効果を発揮し得ることが可能と想定される.しかしながら,膵癌幹細胞に対する治療標的候補マーカーとしてPSCA, HVEM, CD133, CD24, CD44, CD90, CD166, ESA, SHH, BMI-1を選択し,当科にて切除を行い,患者の同意が得られた通常型膵癌および膵管内腫瘍(IPMN)の標本を用いて,免疫染色にて,それらの分子の発現の検討をすすめた.しかし,いずれの分子も発現が乏しく,また恒常的な結果が得られていないため,さらに免疫染色の条件を設定し直し,至適条件を模索している段階である.Bispecific T Cell Engagers(BiTE)抗体は,通常の癌治療抗体とは異なり, 2つの抗原結合部位を有するユニークな抗体である.一方は, T細胞のCD3抗原と結合し,他方は癌抗原を認識することで,直接的かつ効率的にT細胞が癌細胞に殺細胞効果を発揮することが期待されている.一方,癌幹細胞は近年提唱された概念であり,その研究はより根本的な癌治療開発に発展する可能性があり,注目されている.今回の研究では,膵癌幹細胞に作用し得るBiTE抗体を新たに創出し,従来とは根本的に異なる新規膵癌治療法の開発を目的とした.新規抗体の作成が実現すれば,膵癌幹細胞に直接T細胞を作用させ,特異的殺細胞効果を発揮し得ることが可能と想定される.しかしながら,膵癌幹細胞に対する治療標的候補マーカーとしてPSCA, HVEM, CD133, CD24, CD44, CD90, CD166, ESA, SHH, BMI-1を選択し,当科にて切除を行い,患者の同意が得られた通常型膵癌および膵管内腫瘍(IPMN)の標本を用いて,免疫染色にて,それらの分子の発現の検討をすすめた.しかし,いずれの分子も発現が乏しく,また恒常的な結果が得られていないため,さらに免疫染色の条件を設定し直し,至適条件を模索している段階である.膵癌幹細胞の体系的な同定を試み,その機能解析と臨床的意義について検討し,その結果に基づいてBispecific T Cell Engagers(BiTE)抗体を作成し,in vitroおよびin vivoにおいてその機能解析を行い,臨床応用可能な機能抗体を作成することを目標としている.本年度は膵腫瘍における癌幹細胞候補分子の発現および臨床的意義を体系的に解析することを計画した.膵癌幹細胞に対する治療標的候補マーカーとしてCD133, CD24, CD44, CD90, CD166, ESA, SHH, BMI-1を選択し,当科にて切除を行い,患者の同意が得られた通常型膵癌および膵管内腫瘍(IPMN)の標本を用いて,免疫染色にて,それらの分子の発現の検討をすすめた.しかし,いずれの分子も発現が乏しく,また恒常的な結果が得られていないため,現在のところ,さらに免疫染色の条件を設定し直し,至適条件を模索している段階である.膵癌幹細胞の体系的な同定を試み,その機能解析と臨床的意義について検討し,その結果に基づいてBispecific T Cell Engagers (BiTE)抗体を作成し,in vitroおよびin vivoにおいてその機能解析を行い,臨床応用可能な機能抗体を作成することを目標としている.本年度は膵腫瘍における癌幹細胞候補分子の発現および臨床的意義を体系的に解析することを計画した.膵癌幹細胞に対する治療標的候補マーカーとしてCD133, CD24, CD44, CD90, CD166, ESA, SHH, BMI-1を選択し,当科にて切除を行い,患者の同意が得られた通常型膵癌および膵管内腫瘍(IPMN)の標本を用いて,免疫染色にて,それらの分子の発現の検討をすすめた.しかし,いずれの分子も発現が乏しく,また恒常的な結果が得られていないため,現在のところ,さらに免疫染色の条件を設定し直し,至適条件を模索している段階である.また、マウス肝・腎虚血再灌流障害in vivoモデルを用いて,血管新生関連因子の発現の動態をReal-time PCRおよび組織学的に検討した.その結果,障害過程において,早期に主要血管新生因子VEGF発現の上昇を認めた.また同時に,サイトカイン,ケモカインの上昇を認め,VEGFのProinflammatory cytokineとしての機能が確認された.さらにVEGF受容体の発現についても検討したが,モデルによって上昇する場合と低下する場合があり,恒常的な変化が確認できず,今後さらに検討を進めていく予定.膵癌幹細胞の体系的な同定を試み,その機能解析と臨床的意義について検討し,その結果に基づいてBispecific T Cell Engagers(BiTE)抗体を作成し,in vitroおよびin vivoにおいてその機能解析を行い,臨床応用可能な機能抗体を作成することを目標として研究をすすめた.本研究の成果は,従来型の癌治療等は異なる新たな治療法の開発に至る可能性がある.

特に,化学療法抵抗性腫瘍や再発・再燃腫瘍に対する根本的な治療法となり得る可能性がある.膵腫瘍における癌幹細胞候補分子の発現および臨床的意義を体系的に解析することを計画した.膵癌幹細胞に対する治療標的候補マーカーとしてCD133,CD24,CD44,CD90,CD166,ESA,SHH,BMI-1を選択し,当科にて切除を行い,患者の同意が得られた通常型膵癌および膵管内腫瘍(IPMN)の標本を用いて,免疫染色にて,それらの分子の発現の検討をすすめた.しかし,いずれの分子も発現が乏しく,また恒常的な結果が得られていないため,さらに免疫染色の条件を設定し直し,至適条件を模索している段階である.蛋白発現については,これまで一部に発表されているものと比較検討しても,再現性は確認できていない.元来幹細胞の数は少ないものと考えられ,また同時に,免疫染色にて蛋白発現の特に乏しいものは,mRNA発現による半定量的検討を行う目的で,Real-time PCRによる検討を追加検討している.
創薬基盤技術となりうるペプチド・蛋白質positron標識合成法の開発

本研究では、タンパク質の新規ポジトロン標識技術の確立を目的として、ポジトロン標識アミノ酸と無細胞タンパク質合成系を利用する新規ポジトロン標識タンパク質調製法の検討を行った。研究では、合成が容易で汎用性の高い炭素11標識メチオニンと市販品の再構築型無細胞合成系のPureSystem[○!R]を使用し、炎症イメージングプローブとして利用できる可能性がある[^<11>C]IL-8の合成を試みた。[^<11>C]IL-8は、滅菌蒸留水、[^<11>C]メチオニン、テンプレートDNA、無細胞タンパク質合成溶液(メチオニン不含)を混合し、37°Cでインキュベーションすることで合成した。反応開始から一定時間後に合成溶液をSDS-PAGEで泳動しオートラジオグラフィーを行ったところ、IL-8に相当する放射性バンドを確認することができた。またテンプレートDNAとしては、プラスミド及びmRNAのいずれを用いても目的とす[^<11>C]IL-8を合成できることが明らかになった。そして、放射能の減衰を考慮して[^<11>C]IL-8の放射能収量の時間変化を調べたところ、反応時間20分で最大値を示すことが判明した。[^<11>C]IL-8の精製手段として、Niアフィニティー樹脂と陽イオン交換樹脂の利用を比較検討したところ、後者の方が分離に適していることが明らかになり、限外濾過法を組合せることによって放射化学的純度は95%以上となった。また、放射化学的収率は54-62%と良好な結果となった。以上の結果から、無細胞タンパク質合成系は、タンパク質の新規ポジトロン標識法として有用であることが示唆された。
免疫チェックポイント分子阻害を利用した細胞内寄生菌感染に対する新規ワクチンの開発

本年は、基礎的な研究として、卵白アルブミン(OVA)由来の細胞障害性T細胞(CTL)エピトープ(SYNFEKL)特異的なT細胞受容体(TCR)をもつOT-Iトランスジェニックマウスを用いて、in vitroにおいて、PD-1/PD-L1経路の阻害が樹状細胞(DC)の抗原提示能を高めるか否かを検討した。1.まず、前段階として、LPSで刺激し、成熟させたマウス骨髄由来DCはPD-L1を強発現することを確認し、また、OTマウス由来のCD8陽性T細胞にも活性化される過程でPD-Iの発現が強く誘導されることを確認した。2.次に、OT-Iマウス由来の脾臓CD8陽性T細胞と、マウス骨髄由来DC、CTLエピトープ・ペプチドを共培養し、IFNγ産生、CD8陽性T細胞の増殖に、抗PD-1抗体、あるいは抗PD-L1抗体添加が与える影響を検討した。しかし、予想に反して、少なくともin vitroでは、これらの抗体によるPD-1/PD-L1経路の阻害は、IFNγ産生やCD8陽性T細胞の増殖を高めることはなかった。3.様々な条件を変えて、同様の実験を行ったが同じ結果であったため、次に、代表的な細胞内寄生菌感染症のモデルとなるリステリア菌のCTLエピトープ・ペプチド(LLO91-99)をDCにパルスし、naiveマウスに接種し、その後、抗PD-1抗体、あるいは抗PD-L1抗体を腹腔内投与するというvivoの実験に移った。その結果、抗PD-1抗体、あるいは抗PD-L1抗体投与によって、LLO91-99特異的なT細胞受容体をもつCTLの増加、また、脾細胞においてLLO91-99特異的IFNγの産生が高まることを確認した。最初のin vitroでは想定したような結果がでなかったため、研究全体の進捗は若干遅れたが、直近のScienceに報告されたように、「DCは、PD-L1を強発現していても、CD80やCD86などの共役分子の発現によって、PD-1/PD-L1の結合が阻害される」と言うことを、ある意味証明することとなった(今回用いた成熟DCは、PD-L1と共に、CD80とCD86を強発現していた)。但し、次に行ったin vivoのリステリア菌を用いた実験では、preliminaryではあるがpromisingな結果が得られており、生体においては、その他のPD-L1を発現している細胞が、リステリア菌に対するCTL誘導に関わっている可能性を示唆する興味深い結果であった。リステリア菌による細胞内寄生菌感染症モデルを用いて、リステリア菌パルスDCワクチン接種後、抗PD-1抗体、あるいは抗PD-L1抗体を腹腔内投与することによって、まず、リステリア菌特異的CTLの誘導能とその機能が増強されることを確認し、最終的には、リステリア菌を接種する感染モデルにおいて、その感染防御誘導能を検討する。

リステリア菌による細胞内寄生菌感染症モデルを用いて、リステリア菌パルスDCワクチン接種後、抗PD-1抗体、あるいは抗PD-L1抗体を腹腔内投与することによって、まず、リステリア菌特異的CTLの誘導能とその機能が増強されることを確認し、最終的には、リステリア菌を接種する感染モデルにおいて、その感染防御誘導能を検討する。