hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
界面活性剤による水質汚染が水生植物の種子散布に及ぼす影響の解明

合成洗剤の普及に伴い,1960年代より河川の界面活性剤による汚染が顕在化し,多くの社会的関心を集めてきた。一方,人間活動に伴う生物多様性の減少も国民的な関心を呼んでいるが,河川は水生植物の減少が問題となっている生態系であり,その原因究明と保全が急務となっている。しかし,この水生植物の減少を界面活性剤汚染と関連づける研究は行われていない。そこで本研究は,水生植物種子の水散布に対する界面活性剤の影響を絶滅危惧種と普通種間で比較し,絶滅危惧植物種の種子散布が顕著に界面活性剤の影響を受けるかどうかを検証する。本年度は,茨城県の小貝川流域に分布する絶滅危惧植物タコノアシの2集団(石下町産,下館市産)の種子を採取し,純水と1mg/Lの界面活性剤(ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム;LAS)溶液を用いて種子沈水試験を行った。また,2004年5月18日,9月3日,11月17日,2005年1月24日に小貝川養蚕橋地点で採取した表層水に対して同様な沈水試験を行うと同時に,その表面張力を測定し界面活性を評価した。下館市産タコノアシの種子ではLAS溶液の沈水率が純水より有意に高かったが,石下町産の種子では界面活性剤の有意な効果は認められなかった。また,小貝川表層水を用いた試験では,2004年9月に採取した河川水におけるタコノアシの種子沈水率は純水と同等だったが,同年5月,11月,翌年1月に採取した河川水のそれは純水より有意に高かった。しかし,それらの河川水の界面活性はいずれも検出限界(0.5mgLAS/L)未満であった。これらの結果は,(1)夏期以外の小貝川河川水はタコノアシの種子散布を阻害する可能性が高いこと,(2)小貝川における種子浮遊性の阻害物質は陰イオシ界面活性剤以外の物質である可能性が高いことを示唆する。多種類の水生植物の種子を用い,蒸留水と1mg/Lの界面活性剤(直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩;LAS)溶液中にそれぞれ種子50粒を入れ,5秒間撹拌した後24時間放置して沈水種子を数え,平均種子沈水率を求めた(N=5)。絶滅危惧種としてアギナシ・オオアブノメ・カワヂシャ・スブタ・タコノアシ・マルバオモダカ・ミズアオイ(2産地)・ミクリ・ミズネコノオの9種を用い,普通種として27種(このうち2種は2産地)を用いた。その結果,以下のことが明らかとなった。多くの水生植物の種子が蒸留水中で浮遊し,水散布特性を示した。しかし,アギナシ・カワヂシャ(準絶滅危惧>とマルバオモダカ・ミズアオイ(絶滅危惧II類)の種子は,6割以上が蒸留水中で沈んだ。タコノアシ(絶滅危惧II類)とキカシグサ・ヒデリコ(普通種)のみで,LAS溶液中の沈水率が蒸留水より有意に増加した。したがって,絶滅危惧植物には種子浮遊性の低いものが見られたが,絶滅危惧植物でとくに顕著な界面活性剤の影響は検出されなかった。合成洗剤の普及に伴い,1960年代より河川の界面活注剤による汚染が顕在化し,多くの社会的関心を集めてきた。本年度は,茨城県の小貝川流域に分布する絶滅危惧植物5種(シムラニンジン,キタミソウ,チョウジソウ,ハナムグラ,ミゾコウジュ)と普通植物5種(ウマスゲ,カサスゲ,ミコシガヤ,ヤエムグラ,ヤガミスゲ)の種子を採取し,純水と1mg/Lの界面活性剤(LAS)溶液および炭酸カリウム溶液を用いて種子沈水試験を行った結果,普通植物の多くが水散布特性を示した。しかし,絶滅危惧植物には種子浮遊性の低いものが含まれることが明らかにされたものの,絶滅危惧植物でとくに顕著である界面活性剤の影響は検出されなかった。これらの結果は昨年度の結果と一致しており,先行研究で絶滅危惧植物タコノアシの種子に見られた界面活性剤による水散布の抑制は,他の植物では稀である可能性が高い。一方,絶滅危惧植物には種子浮遊性の低い種が多く見られ,種子散布力の低さが減少要因の一つになっている可能性が示唆される。

合成洗剤の普及に伴い,1960年代より河川の界面活性剤による汚染が顕在化し,多くの社会的関心を集めてきた。一方,人間活動に伴う生物多様性の減少も国民的な関心を呼んでいるが,河川は水生植物の減少が問題となっている生態系であり,その原因究明と保全が急務となっている。しかし,この水生植物の減少を界面活性剤汚染と関連づける研究は行われていない。そこで本研究は,水生植物種子の水散布に対する界面活性剤の影響を絶滅危惧種と普通種間で比較し,絶滅危惧植物種の種子散布が顕著に界面活性剤の影響を受けるかどうかを検証する。本年度は,茨城県の小貝川流域に分布する絶滅危惧植物タコノアシの2集団(石下町産,下館市産)の種子を採取し,純水と1mg/Lの界面活性剤(ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム;LAS)溶液を用いて種子沈水試験を行った。また,2004年5月18日,9月3日,11月17日,2005年1月24日に小貝川養蚕橋地点で採取した表層水に対して同様な沈水試験を行うと同時に,その表面張力を測定し界面活性を評価した。下館市産タコノアシの種子ではLAS溶液の沈水率が純水より有意に高かったが,石下町産の種子では界面活性剤の有意な効果は認められなかった。また,小貝川表層水を用いた試験では,2004年9月に採取した河川水におけるタコノアシの種子沈水率は純水と同等だったが,同年5月,11月,翌年1月に採取した河川水のそれは純水より有意に高かった。しかし,それらの河川水の界面活性はいずれも検出限界(0.5mgLAS/L)未満であった。これらの結果は,(1)夏期以外の小貝川河川水はタコノアシの種子散布を阻害する可能性が高いこと,(2)小貝川における種子浮遊性の阻害物質は陰イオシ界面活性剤以外の物質である可能性が高いことを示唆する。
遺伝的アルゴリズムアクセラレータを用いたVLSIアウト設計システムの開発

本年度は昨年度の成果を更に発展させて,以下における2つの事項について新たな研究成果を得ることができた。1.適応的遺伝的アルゴリズムに基づく配置・配線アルゴリズムの開発昨年度開発した配線遅延とクロストークノイズを考慮した配置・配線手法に遺伝的アルゴリズムの概念を導入することによりアルゴリズムの拡張を行った。一般に配置・配線問題は配線遅延、クロストーク等の制約の下で、配線長やチップ面積等を最小化する多目的最適化問題になるが、制約を満たした上で一度にすべての目的関数を最適化することは非常に困難である。そこで提案手法では遺伝的アルゴリズムに「環境」の概念を導入した。ここで「環境」は他の目的関数を制約(例えば、消費電力、配線長を制約)として個々の目的関数(例えば、チップ面積)を最小化する最適化問題に対応する。本研究では、複数の計算機に「異なる環境」を実現し、並列に協調しながら問題を解くことで,GAの並列処理性と自己組織化機能により、解の最適解への早期収束を実現した。また,並列適応的遺伝的アルゴリズムに関する基本的な考察も行い、提案手法の有効性を計算機シミュレーションにより確認した。2.ハードウェアアクセラレータGAAを用いたVLSI配置・配線設計システムの試作、及び、総合試験本年度開発した配線遅延とクロストークを考慮した遺伝的アルゴリズムに基づく配置・配線手法の考察を行ない、昨年度までに開発した遺伝的アルゴリズムハードウェアアクセラレータの更に機能拡張したGAA-IIを開発、VLSIチップ化するとともに、GAA-IIを搭載した評価ボードを作成した。現在開発した評価ボードシステム上で、提案配置・配線アルゴリズムの実装を行っている。今後は、提案アルゴリズムの性能と解の精度の評価を行う予定である。そして、試作した設計システムにより実際にVLSIレイアウト設計を行ない、設計されたレイアウトのチップ面積、総配線長、配線遅延時間、及び、設計に要した計算時間等のデータを収集し、システムを評価する予定である。上述の研究実施によって得られた各段階における成果を、既に国際会議や国内外の関係学会誌等で公表を行っている。本年度は以下における3つの事項について新たな研究成果を得ることができた。1.配線遅延を考慮した配置・配線アルゴリズムの開発配線設計に対しては、既に著者らが提案している配線遅延やクロストークに関する制約を考慮した配線手法を基に、クロストークノイズのモデル化の方法や配線処理中でのクロストーク制約の考慮方法について検討した。また、今後の微細化に対応したULSIに対する配置・概略配線手法の開発を行った。開発配置アルゴリズムでは、タイミング制約を考慮して、マクロブロックの配置を決定することが可能となった。また、開発した概略配線アルゴリズムでは、高性能なULSIチップを短期間で設計するために、階層的なアプローチにより早い段階で配線遅延や配線混雑度を予測し、最適化することが可能である。2.適応的遺伝的アルゴリズムに基づく配置アルゴリズムの開発著者らが提案している適応的遺伝的アルゴリズムを用いた配置(フロアプランニング)アルゴリズムを開発し、計算機上に実現し、シミュレーション実験によりその有効性を確認した。提案アルゴリズムでは、適応的アルゴリズムをフロアプランニング問題に適用するために、新たに6種類の交差手法を考案し、それらの有効性を検討した。今後は、3で述べるハードウェアシステム上に実装し、その評価を行う予定である。3.適応的遺伝的アルゴリズムのハードウェア化とシステムの構築著者らが提案している適応的遺伝的アルゴリズムのハードウェア化を行った。提案ハードウェアアルゴリズムは、新しく導入した個体の優劣を評価するエリート度に基づいて、アルゴリズムの実行中に各個体ごとに適応的に交差、突然変異、選択等の遺伝的操作を変更することができる。そのため従来のGAより良質の解を高速に得ることが可能である。現在、提案GAAをハードウェア記述言語Verilog-HDLを用いて設計し、レイアウト設計を行い、東京大学大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)においてチップを製造した。さらに、できあがったチップに対して、ハードウェアとソフトウェアインタフェースを作成し、今回購入したの高性能パーソナルコンピュータ上から操作できるように実装し、様々な組合せ最適化問題に対して適用し、GAAの評価を行った。

今後は、提案アルゴリズムの性能と解の精度の評価を行う予定である。そして、試作した設計システムにより実際にVLSIレイアウト設計を行ない、設計されたレイアウトのチップ面積、総配線長、配線遅延時間、及び、設計に要した計算時間等のデータを収集し、システムを評価する予定である。上述の研究実施によって得られた各段階における成果を、既に国際会議や国内外の関係学会誌等で公表を行っている。
Fimbriate whole cellコレラワクチンの効果判定に関する基礎的研究

【研究目的】安価なコレラワクチンとしてfimbriate cellの開発を行い、動物実験でその有用性を確認した。今回はコレラ非経口ワクチンとしてfimbriate Bgd17株を用い、ウサギをつかって、アジュバントを用いずにコレラ菌死菌のみの皮下注、筋注投与で、抗線毛抗体が上昇するか否かを確認し、最小必要量を決定する目安を掴むことを目的にする。【研究成果】1×10^<10cfu>/mlの投与群でもアジュバントなしの非経口投与で、抗線毛抗体が上昇することが確認された。ELISAによる抗体価測定は主にstructural epitopeによる抗体価上昇で、一方、Western blotによる定量は主にlinear epitopeによる抗体価上昇を意味し、コレラ菌の抗線毛抗体は結論としてはstructural epitopeがより重要であることが分かった。つまり、fimbriate Bgd17株の固定死菌を作製する場合、加熱死菌は線毛のstructureそのものを破壊するので、過熱死菌は効果がないと思われた。この研究により、1×10^<10cfu>/mlの2回の非経口投与で有効かつ安価なコレラワクチンが開発できる目途がついた。今回は皮下注、筋注の組み合わせで投与したが、皮下注、筋注のそれぞれ、単独投与で、同じような結果が得られるか否かの検討が次の課題となる。
血液の軸シールに関する研究

定常流型人工心臓をより長期間使用するうえで大きな問題となっているのは,軸周辺部での血栓の生成,血液の漏洩と発熱などである.これらを解決するために,生体適合性が高く,小型・長寿命・高性能な血液密封機構を開発・研究する必要がある.本研究は,人工心臓用に開発されたメカニカルシールを対象として,血液の軸シール特性を明らかにすることを目的とする.実験では,密封溶液としてHt値を40[%]に調整した豚の血液・Mg水溶液,冷却水としてMg水溶液・純水を用いて実験を行った.実験後,密封溶液および冷却水のサンプルを酸分解で処理し,ICP(誘導型結合プラズマ)発光分析器を用いてCaとMgの濃度を測定することによって漏れ量を算出した.実験の結果,クーリングウォータの漏れ量の方が,密封溶液の漏れ量より約0.008[ml/h]多いことがわかった.また,メカニカルシール摺動面を通じての漏れ量は,約0.025[ml/h]で時間比例的に増えることがわかった.そして,双方向とも少量であり,本研究で用いたメカニカルシールは血液ポンプ用として充分な密封能力を持つ事が分かった.さらに,ICP発光分析器を用いた手法は,漏れ量測定の評価方法として最適である事が分かった.定常流型人工心臓をより長期間使用するうえで大きな問題となっているのは,軸周辺部での血栓の生成,血液の漏洩と発熱などである.これらを解決するために,生体適合性が高く,小型・長寿命・高性能な血液密封機構を開発・研究する必要がある.本研究は,人工心臓用に開発されたメカニカルシールを対象として,血液の軸シール特性を明らかにすることを目的とする.実験では,密封溶液としてHt値を40[%]に調整した豚の血液・Mg水溶液,冷却水としてMg水溶液・純水を用いて実験を行った.実験後,密封溶液および冷却水のサンプルを酸分解で処理し,ICP(誘導型結合プラズマ)発光分析器を用いてCaとMgの濃度を測定することによって漏れ量を算出した.実験の結果,クーリングウォータの漏れ量の方が,密封溶液の漏れ量より約0.008[ml/h]多いことがわかった.また,メカニカルシール摺動面を通じての漏れ量は,約0.025[ml/h]で時間比例的に増えることがわかった.そして,双方向とも少量であり,本研究で用いたメカニカルシールは血液ポンプ用として充分な密封能力を持つ事が分かった.さらに,ICP発光分析器を用いた手法は,漏れ量測定の評価方法として最適である事が分かった.長期循環補助を目的とした遠心式血液ポンプを開発する上で,最も大きな問題は血液の軸シール問題である.本研究においては,この問題を解決するために,クールシールシステムを用いた液々分離型メカニカルシールを採用した,このメカニカルシールの摺動面の外側は血液であり,内側はクールシール液(純水)である.メカニカルシールの摺動面間は1μm以下の液体の薄膜が形成されており,これによって良好な潤滑と密封が達成される.しかし,そこに隙間がある以上,拡散によって血液およびクールシール液が摺動面を通って反対側へ流れ込む可能性があり,その量を把握しておく事は,遠心式血液ポンプを開発する上できわめて重要である.そこで本研究では,in vitro試験装置を用いて,血液相当液およびクールシール液の双方向漏れ量を計測する方法を確立する事を目的とした.双方向漏れ量の測定方法としては,原子発光分析法の一つである炎光分析法を用いた.原子発光分析法は,熱的に励起された原子が,もとの基底状態に戻る時に放出する光について,その原子固有の波長から定性分析を,光の強度から定量分析を行なう手法である.この手法を用いるために,血液相当液はNa濃度4000[ppm]に調整し,クールシール液はK濃度4000[ppm]に調整する.実験後,双方向に漏れ出た量を求めるために,炎光分析法によりクールシール液中のNa濃度と血液相当液中のK濃度を測定し,血液相当液およびクールシール液の漏れ量に換算した.これにより,血液相当液およびクールシール液の漏れ量は,6[h]で0.02[ml]以下と非常に少なく,本メカニカルシールは,きわめて良好な血液の軸シール特性を示す事を明らかにした.定常流型人工心臓をより長期間使用するうえで大きな問題となっているのは,軸周辺部での血栓の生成,血液の漏洩と発熱などである.これらを解決するために,生体適合性力高く,小型・長寿命.'高性能な血液密封機構を開発・研究する必要がある.本研究は,人工心臓用に開発されたメカニカルシールを対象として,血液の軸シール特性を明らかにすることを目的とする.理論解析においては,潤滑方程式から得られる流体膜圧力と,弾性接触理論から得られる接触圧力が,シール面同士を押し付ける負荷圧力と釣り合うと仮定することにより,流体膜の圧力分布,膜厚さ,および密封流体の漏れ量を算出した.温度分布の算出はエネルギー方程式を用いた.その結果,熱を考慮した定常流型人工心臓用メカニカルシールの潤滑特性を明らかにすることができた.

一方,実験においては,密封溶液としてHt値を40[%]に調整した豚の血液・Mg水溶液,冷却水としてMg水溶液・純水を用いて実験を行った.実験後,密封溶液および冷却水のサンプルを酸分解で処理し,ICP(誘導型結合プラズマ)発光分析器を用いてCaとMgの濃度を測定することによって漏れ量を算出した.実験の結果,クーリングウォータの漏れ量の方が,密封溶液の漏れ量より約0.008[ml/h]多いことがわかった.また,メカニカルシール摺動面を通じての漏れ量は,約0.025[ml/h]で時間比例的に増えることがわかった.そして,双方向とも少量であり,本研究で用いたメカニカルシールは血液ポンプ用として充分な密封能力を持つ事が分かった.さらに,ICP発光分析器を用いた発光分析法は,漏れ量測定の評価方法として最適である事が分かった.
中小企業によるグローカルビジネスのマネジメント手法に関する実証研究

本研究は、ローカル(地域性)を活かしながら、グローバル(全世界的)に展開していく中小企業が実施するビジネス(グローカルビジネス)について、グローカル化プロセスの規則性・共通性を探索し、中小企業によるグローカルビジネス特有のマネジメント手法の理論的枠組みを確立することを目的としている。具体的には、グローカルビジネス特有のマネジメント手法を考察し、グローカルビジネスの実態把握と特性の抽出、ローカルビジネスのグローバル化プロセスの分析、グローカルビジネス特有のマネジメント理論の構築、グローカルビジネスの人的資源管理手法のモデル化を行うものである。このなかで、2018年度の主たる研究課題は、1)グローカルビジネス特有のマネジメント手法の理論的枠組の構築と、2)グローカルビジネスの資源管理手法のモデル化、であった。1)については、グローカルビジネス特有のマネジメント理論の枠組として「異質化と同質化のマネジメント」概念を抽出し、論文で提示した。2017年度に実施したアンケート結果を基礎として、追加的なヒアリング調査を実施しながら、本理論の仮説検証を実施した。2)については、国外で評価の高い製品・サービスを製造するものの、グローバル展開に必要な資源が不足するグローカルビジネスに必要な資源を明らかにし、資源管理手法の実態を調査した。これにより、直接輸出やフランチャイズ、合弁など従来型の進出形態には位置付けられない、新たな進出形態を見出すことができた。これは、今後の研究課題につながるものである。また、グローカルビジネスの一形態であるインバウンド観光客向けビジネスの課題の分析もあわせて実施した。2018年度の主たる研究課題は、1)グローカルビジネス特有のマネジメント手法の理論的枠組の構築と、2)グローカルビジネスの資源管理手法のモデル化、であった。1)については、マネジメント手法の理論的枠組の構築を論文(査読付)によって発表できた。また、2017年度に懸案となっていたアンケート調査の分析をほぼ完了した。このアンケート調査の結果によって、マネジメント手法の理論的枠組の仮説は、一定程度定量的に検証された。2)については、国内外の事例を実地調査し、その分析を予定通り実施した。ただし、こうした事例の分析の深度という意味では課題が残った。とくにグローカルビジネスにおいて、海外での異質化・同質化の管理を行う人材が重要なカギを握るが、多くの事例を収集しながらも、その整理および類型化は今後の課題となっている。一方で、進出形態によっても資源管理手法は異なるが、直接輸出やフランチャイズ、合弁など従来型の進出形態には位置付けられない、新たな進出形態を見出すことができたことは中長期的に研究を発展させるうえで重要な知見となった。1)グローカルビジネス特有のマネジメント手法の理論的枠組みの検証および修正等2017年度および2018年度の成果に基づき構築された「異質化と同質化のマネジメント」を中心とした特有のマネジメント理論の枠組について、追加的なヒアリング調査により必要に応じた修正を行い、精緻化を図る。また、2018年度に課題が残った資源管理手法のモデル化を事例を整理、類型化することにより実施する。また、ローカルビジネスの一形態であるインバウンド観光客向けビジネスに関する研究も継続する。2)研究成果の普及また、本研究は新たな理論の枠組の構築など一定の成果が出ており、2019年度は3年間の計画期間における最終年度となるため、成果の普及にも力を入れる。地域創生を実施しているNPO法人と連携し、アウトリーチ活動としてグローカルビジネスに関するセミナーをシリーズ化して実施する予定である。2018年度の研究実施の柱は、1)グローカルビジネスの実態把握と特性抽出、2)ローカルビジネスのグローバル化プロセスの規則性・共通性探索の2点であった。これを明らかにするため、インプットとしての実態調査(アンケート、インタビュー調査)およびアウトプットとしての導入的な学会発表および論文を実施した。アンケート調査は、新聞記事等から抽出された事例に対しアンケート調査を実施し、回答を得た。今後の調査研究における基礎データとして活用し得るものである。また、インタビュー調査においては、国内(帯広、高知)および海外(香港、シンガポール)にて実施し、中小企業、サポート企業および団体、総合商社など幅広くインタビュー調査を実施した。特に、本研究の対象となる中小企業の事例について、進出元(国内)の事業所及び進出先(海外)の事業所の両方にヒアリングして紐づけできたことは有意義であった。経営資源に制約があり、交渉力にも市場戦略にも困難性を抱える中小企業が中心の「グローカルビジネス」の場合、差別化の源泉たる地域資源を活用し、差別化を維持しながら市場の受容性をも高めることが重要となるという枠組を提示した。シンガポールや香港においては、日本食市場も成熟化しており、差別化が重要な要因となっている。本研究では、グローカルビジネスが、地域資源の特性を差異化要因にしながらも、各地域の実情とニーズに合わせて同質化していくプロセスを仮説として提示しているが、両者の配合度合いや達成プロセス、人材などグローカル化に必要な経営資源の活用様態も企業によって異なることが示唆された。1)については、総合的・俯瞰的な実態が明らかにされていないグローカルビジネスの定性的な実態把握を行い、研究の共通基盤としてのグローカルビジネスの諸特性を抽出し、論文にて発表した。一方、アンケート調査は実施したものの、その分析は未完了である。2)についても、いくつかの事例を比較検討することにより、規則性・共通性を抽出し、その成果を学会(日本マネジメント学会)で発表するに至った。

本研究は、ローカル(地域性)を活かしながら、グローバル(全世界的)に展開していく中小企業が実施するビジネス(グローカルビジネス)について、グローカル化プロセスの規則性・共通性を探索し、中小企業によるグローカルビジネス特有のマネジメント手法の理論的枠組みを確立することを目的としている。具体的には、グローカルビジネス特有のマネジメント手法を考察し、グローカルビジネスの実態把握と特性の抽出、ローカルビジネスのグローバル化プロセスの分析、グローカルビジネス特有のマネジメント理論の構築、グローカルビジネスの人的資源管理手法のモデル化を行うものである。このなかで、2018年度の主たる研究課題は、1)グローカルビジネス特有のマネジメント手法の理論的枠組の構築と、2)グローカルビジネスの資源管理手法のモデル化、であった。1)については、グローカルビジネス特有のマネジメント理論の枠組として「異質化と同質化のマネジメント」概念を抽出し、論文で提示した。2017年度に実施したアンケート結果を基礎として、追加的なヒアリング調査を実施しながら、本理論の仮説検証を実施した。2)については、国外で評価の高い製品・サービスを製造するものの、グローバル展開に必要な資源が不足するグローカルビジネスに必要な資源を明らかにし、資源管理手法の実態を調査した。これにより、直接輸出やフランチャイズ、合弁など従来型の進出形態には位置付けられない、新たな進出形態を見出すことができた。これは、今後の研究課題につながるものである。また、グローカルビジネスの一形態であるインバウンド観光客向けビジネスの課題の分析もあわせて実施した。2018年度の主たる研究課題は、1)グローカルビジネス特有のマネジメント手法の理論的枠組の構築と、2)グローカルビジネスの資源管理手法のモデル化、であった。1)については、マネジメント手法の理論的枠組の構築を論文(査読付)によって発表できた。また、2017年度に懸案となっていたアンケート調査の分析をほぼ完了した。このアンケート調査の結果によって、マネジメント手法の理論的枠組の仮説は、一定程度定量的に検証された。2)については、国内外の事例を実地調査し、その分析を予定通り実施した。ただし、こうした事例の分析の深度という意味では課題が残った。とくにグローカルビジネスにおいて、海外での異質化・同質化の管理を行う人材が重要なカギを握るが、多くの事例を収集しながらも、その整理および類型化は今後の課題となっている。一方で、進出形態によっても資源管理手法は異なるが、直接輸出やフランチャイズ、合弁など従来型の進出形態には位置付けられない、新たな進出形態を見出すことができたことは中長期的に研究を発展させるうえで重要な知見となった。1)グローカルビジネス特有のマネジメント手法の理論的枠組みの構築2018年度の成果に基づき、特有のマネジメント理論の枠組みを構築する。
聴覚フィルタを用いた音声信号の高能率符号化方式に関する研究

本研究では,音声符号化においてこれまで用いられてきたAbS型の符号化が,音質を維持しつつビットレートを削減するには限界に達している問題を解決するために,聴覚特性を利用したボコーダ型の1.2kbps極低ビット音声符号化方式を新たに提案した.提案方式はLPCボコーダと同程度の情報を用いながら,その音質を良好なものとするために,いわゆるHarmonic codingの手法を採用し,その振幅成分を聴覚フィルタを用いて適応的に変調するものである.本研究では,聴覚フィルタの1つであるGammatoneフィルタを用いてharmonicsを変調する方法を提案し極低ビット化と音質維持を両立させることに成功した.また,音源信号の位相に関しても聴感特性を考慮した変調方法を提案し,主観的音質を向上させることができた.符号化音声の音質評価のために主観評価実験を行った結果,提案方法による合成音声の音質は,1.2kbpsのLPCボコーダのそれと比較してプリファレンススコアで37.5%,MOS値で0.45改善され,また2.4kbpsのMELP方式と比較して同程度の主観的音質が得られることが確認された.以上の成果により,1.2kbit/sにおいて音声符号化を行うことが可能となったが,さらに音質を改善するために精度の高いピッチ抽出方法を実装した.また,Gammatoneフィルタと同様の処理が可能でありながら,構成がより単純で,スペクトル整形を行うためのパラメータ調整を試行錯誤的に行うことができるフィルタとして聴感重みづけフィルタを南い,Gammatoneフィルタの替わりにスペクトルの整形処理を行った結果,この2つの改善前の音声と比較してMOS値で0.87改善することができた.本研究では,音声符号化においてこれまで用いられてきたAbS型の符号化が,音質を維持しつつビットレートを削減するには限界に達している問題を解決するために,聴覚特性を利用したボコーダ型の1.2kbps極低ビット音声符号化方式を新たに提案した.提案方式はLPCボコーダと同程度の情報を用いながら,その音質を良好なものとするために,いわゆるHarmonic codingの手法を採用し,その振幅成分を聴覚フィルタを用いて適応的に変調するものである.本研究では,聴覚フィルタの1つであるGammatoneフィルタを用いてharmonicsを変調する方法を提案し極低ビット化と音質維持を両立させることに成功した.また,音源信号の位相に関しても聴感特性を考慮した変調方法を提案し,主観的音質を向上させることができた.符号化音声の音質評価のために主観評価実験を行った結果,提案方法による合成音声の音質は,1.2kbpsのLPCボコーダのそれと比較してプリファレンススコアで37.5%,MOS値で0.45改善され,また2.4kbpsのMELP方式と比較して同程度の主観的音質が得られることが確認された.以上の成果により,1.2kbit/sにおいて音声符号化を行うことが可能となったが,さらに音質を改善するために精度の高いピッチ抽出方法を実装した.また,Gammatoneフィルタと同様の処理が可能でありながら,構成がより単純で,スペクトル整形を行うためのパラメータ調整を試行錯誤的に行うことができるフィルタとして聴感重みづけフィルタを南い,Gammatoneフィルタの替わりにスペクトルの整形処理を行った結果,この2つの改善前の音声と比較してMOS値で0.87改善することができた.本研究では,音声符号化における低ビット化技術の中核を成す従来のCELP系の符号化が限界に達していることから,聴覚特性を利用したボコーダ型の1.2kbps極低ビット音声符号化方式を新たに提案した.提案方式はLPCボコーダと同程度の情報を用いながら,その音質を良好なものとするために,いわゆるHarmonic codingの手法を採用し,その振幅成分を聴覚フィルタを用いて適応的に変調するものである.本研究では,聴覚フィルタの1つであるGammatoneフィルタを用いてharmonicsを変調する方法を提案し極低ビット化と音質維持を両立させることに成功した.また,音源信号の位相に関しても聴感特性を考慮した変調方法を提案し,主観的音質を向上させることができた.符号化音声の音質評価のために主観評価実験を行った結果,提案方法による合成音声の音質は,1.2kbpsのLPCボコーダのそれと比較してプリファレンススコアで37.5%,MOS値で0.45改善され,また2.4kbpsのMELP方式と比較して同程度の主観的音質が得られることが確認された.以上の成果により,1.2kbit/sにおいて音声符号化を行うことが可能となったが,提案方式では,音声信号の特徴量の周波数方向の変化に対する聴覚特性を利用するに留まっている.すなわち,現状のレートでさらに音質を向上する可能性,または現状の音質においてさらにレートを減少させる可能性があることを意味している.今後は,この2つの可能性について検討を行う方針である.本研究では,音声符号化においてこれまで用いられてきたAbS型の符号化が,音質を維持しつつビットレートを削減するには限界に達している問題を解決するために,聴覚特性を利用したボコーダ型の1.2kbps極低ビット音声符号化方式を新たに提案した.提案方式はLPCボコーダと同程度の情報を用いながら,その音質を良好なものとするために,いわゆるHarmonic codingの手法を採用し,その振幅成分を聴覚フィルタを用いて適応的に変調するものである.本研究では,聴覚フィルタの1つであるGammatoneフィルタを用いてharmonicsを変調する方法を提案し極低ビット化と音質維持を両立させることに成功した.

また,音源信号の位相に関しても聴感特性を考慮した変調方法を提案し,主観的音質を向上させることができた.符号化音声の音質評価のために主観評価実験を行った結果,提案方法による合成音声の音質は,1.2kbpsのLPCボコーダのそれと比較してプリファレンススコアで37.5%,MOS値で0.45改善され,また2.4kbpsのMELP方式と比較して同程度の主観的音質が得られることが確認された.以上の成果により,1.2kbit/sにおいて音声符号化を行うことが可能となったが,さらに音質を改善するために精度の高いピッチ抽出方法を実装した.また,Gammatoneフィルタと同様の処理が可能でありながら,構成がより単純で,スペクトル整形を行うためのパラメータ調整を試行錯誤的に行うことができるフィルタとして聴感重みづけフィルタを用い,Gammatoneフィルタの替わりにスペクトルの整形処理を行った結果,この2つの改善前の音声と比較してMOS値で0.87改善することができた.
イオン注入に伴う物質の局所構造とその構造発展の解明

1.Na濃度の異なる層状コバルト酸化物(NaxCoO2)を化学的に合成し、その電子状態の変化を明らかにした。電子状態は、X線吸収分光(CoL端とOK端)と第一原理計算の比較で調べた。Naの脱離に伴い、(a)コバルトの価数が高まるだけでなく、(b)酸素ホールが形成される、ことが明らかとなった。この知見は、電池材料の蓄電プロセスの理解に貢献する。原著論文で報告。2.コバルトプルシャンブルー類似体をマンガンプルシャンブルー類似体に置換した「三次電池」を作製し、その性能を評価した。286Kと313Kの温度サイクルで、熱効率2.3%を得た。この値は、カルノー効率の27%に匹敵する。原著論文で報告。3.「三次電池」を実現するには、電位の温度係数(α)の大きな材料を創出しなければならない。熱力学的には、αは還元体と酸化体のエントロピーの差を素電荷で除したものに等しい。プルシャンブルー類似体のαを系統的に決定した。その結果、この物質系のαの支配要因は3d電位の配置エントロピーであると分かった。原著論文で報告。4.LiとNaのα電解液を変えて、系統的に決定した。αの固体成分は金属のエントロピーに等しいと仮定して、αの電解液成分を決定した。原著論文で報告。5.典型的な電池材料であるLiFePO4のαをLi濃度の関数として、系統的に決定した。第一原理計算で、LiFePO4とFePO4のエントロピーを評価した。αの電解液成分を考慮して、実験結果と計算結果が定量的に一致することを示した。原著論文で報告。当初予定していた、(a)層状コバルト酸化物の電子状態の研究、が順調に進展した。すでに、原著論文で報告している。さらに、予定にない電位の温度係数の研究が大いに進展した。これらの結果は、3報の原著論文で報告している。また、「三次電池」の熱効率も1%から2.3%に上昇した。他方、計画通りに進まない部分も明らかになった。層状酸化物に対して、価数選択性のある高分解X線吸収分光の実験を行ったが、遷移金属の2価状態と3価状態を分離することができなかた。プルシャンブルー類似体でも実験を行ったが、X線ダメージが大きくスペクトルが得られなかった。価数選択性のある高分解X線吸収分光では、遷移金属の2価状態と3価状態を分離することができないことが分かった。今後は、X線回折用の電池セルを作成し、オペランド測定を目指す。原著論文で報告。原著論文で報告。原著論文で報告。原著論文で報告。原著論文で報告。1.ペロブスカイト型酸化物の遷移金属サイト(ホスト)を他の遷移金属(ゲスト)に置換し、ホスト周りの局所構造とゲスト周りの局所構造を系統的に調べた。局所構造は、放射光X線を活用したEXAFS構造解析で決定した。ゲスト周りの局所構造の変化は、理想的な値より小さいことが分かった。

この経験則は、部分置換による物質設計に指針を与える。原著論文で報告。2.プルシャンブルー類似体の遷移金属サイト(ホスト)を他の遷移金属(ゲスト)に置換し、ホスト周りの局所構造とゲスト周りの局所構造を系統的に調べた。局所構造は、放射光X線を活用したEXAFS構造解析で決定した。ゲスト周りの局所構造の変化は、理想的な値に近いことが分かった。この結果は、ペロブスカイト型酸化物の結果と対照的である。原著論文で報告。3.Na濃度を制御したコバルトプルシャンブルー類似体のCo2+周りの局所構造とCo3+周りの局所構造を調べた。試料は、(a)Co2+のみの化合物、(b)Co3+のみの化合物、(c)Co2+とCo3+が共存した化合物、の三つである。局所構造は、X線非弾性散乱を用いて詳細に調べた。この実験手法を用いることにより、同一試料内の遷移金属の2価状態と3価状態を区別できる。(c)Co2+とCo3+が共存した化合物においても、Co2+とCo3+の局所構造は、それぞれ、(a)Co2+のみの化合物の局所構造と(b)Co3+のみの化合物の局所構造、に近いことが分かった。原著論文で報告。4.二次電池の電位の温度依存性を利用して、室温付近の温度変化を電力に変化する素子(「三次電池」と呼ぶ)を提案し、ビーカーセルで試作した。295Kと323Kの温度サイクルで、熱効率1%を得た。この値は、カルノー効率の11%に匹敵する。原著論文で報告。当初予定していた、(a)元素置換によるペロブスカイト型酸化物の局所構造の研究、(b)元素置換によるプルシャンブルー類似体の局所構造の研究、(c)Na濃度を制御したプルシャンブルー類似体の局所構造の研究、順調に進展した。それぞれ、原著論文で報告している。さらに、予定にない「三次電池」を考案・作成した。この結果も、原書論文で報告している。他方、計画通りに進まない部分も明らかになった。予備実験として、層状遷移金属酸化物において、遷移金属L端のスペクトルを測定した。遷移金属の2価状態と3価状態では、スペクトル位置・形状の大きな違いは観測されなかった。この結果より、X線非弾性散乱を活用しても、層状遷移金属酸化物において、同一試料内の遷移金属の2価と3価を電子状態を解明できないことが分かった。価数選択性のある高分解X線吸収分光では、遷移金属の2価状態と3価状態を分離することができないことが分かった。今後は、X線回折用の電池セルを作成し、オペランド測定を目指す。X線非弾性散乱法を活用することにより、コバルトプルシャンブルー類似体において、同一試料内の遷移金属の2価と3価の電子状態を明らかにすることができた。それと同時に、この実験手法を層状酸化物には適用できないことも分かった。今後は、X線吸収分光と第一原理計算を組み合わせることにより、イオン注入による電子状態の変化を明らかにしたい。
自己理解を目的とした建築CADソフト操作マニュアルの制作

研究目的/各学校の実習に「建築CAD」が導入されて10年以上が経過した。この間、コンピュータの技術は飛躍的に発展し、CAD実習の目的も今までのようにCADを「知る」授業ではなく、より実践的に「習得させる」必要が出てきた。本研究では、建築を学ぶ工高生に於ける建築CAD習得の必要性を再検討し、各自が各自のスピードで学習を進めることができる学習方法の実施を計画した。研究方法/工高生が自発的に学習を進め、操作習得が出来るように、最終目標(全員がCAD検定3級程度の技能習得、2次元CADへの移行)を明らかにし、3段階での研究を実施した。実施1:CADに対する意識調査、情報の収集・マニュアル(素案)の制作(1)検定取得者および生徒から、理解しがたい部分等などの情報を収集する。(2)研究者が製本に向けて整理、内容を深める。実施2:建築CAD検定の実施(H20.1、2年生40名が受験)(1)マニュアル(素案)などを通して、学習した知識を検定試験で実践し、その出来を確認する。実施3:実践的教育(1)近年、CADは急激に3次元化され、大学等ではより高度な表現が求められるようになってきている。この流れに対応すべく、3次元CADを用い、建築設計競技会作品を作成。(2)希望者を対象に上級の検定試験も予定。(2級:H20.4実施10名)研究成果/研究目的とした「自己理解」を念頭においたマニュアルを作成した。内容は最低限必要な項目を10に分類した解説と問題集で構成され、総数100頁程度の冊子になった。この冊子の大きな特徴は問題を解きながら、基本解説に戻るための「逆引き機能」である。この甲斐あってか、1月に実施された試験では、検定試験3級程度の技能取得をほぼ全員が証明し、次年度以降も生徒に還元できる非常に意義多い実線研究となった。今後は、この研究を足がかりとして3次元CADに力を注ぎたいと考えている。
休息姿勢をアフォードする生態学的寸法に関する研究

本研究では、各種の寄りかかり休息姿勢をとることが可能だと判断される物的環境の形状・寸法を、実験により明らかにした。実験は、天板(奥行き30cm)と側板(高さ45cm)からなるL字型断面が自由に昇降する実験装置を作成し、遠目に見て判断する視覚実験と、実際に寄りかかって判断する行動実験の2種類を行った。前年度は、「腰で・後方へ」「片肩で・後方へ」「両腕で・前方へ」「両頬杖で・前方へ」「片肘で・側方へ」「片肩で・側方へ」の6つの寄りかかり姿勢について実験した。本年度は、これに加えて「両手で・前方へ」「片手で・側方へ」「両肘で・後方へ」の寄りかわり姿勢について実験を行った。測定して得られた高さは、身長に対する比率としてまとめた。計9種類の寄りかかり姿勢について実験した結果、次のことが明らかになった。(1)1.5m離れてみる視覚的判断と、実際に寄りかかる行動的判断とでは、最適高さ、上限高さ、下限高さともに差は身長の4%以内であり、大きな差はない。(2)「手で」支持する姿勢は、身長の50%前後の高さで生起する。(3)「腰で」支持する姿勢は、身長の60%前後の高さで生起する。(4)「腕、肘、頬杖で」支持する姿勢は、身長の6570%前後の高さで生起する。(5)「肩で」支持する姿勢は、身長の80%前後の高さで生起する。(6)人体寸法と高さ寸法が強い相関を示す姿勢は、上腕と体幹の開角度が小さい「肩、肘、頬杖で」支持する姿勢である。人間は、椅子やベンチ以外にも様々な形状の物的環境に対して、寄りかかったり、腰を下ろして休息する。このとき、物的環境は多様な休息姿勢をアフォードする(提供する・可能にする)装置として機能する。本研究は、こうした着想のもとに、身体を支持する環境の新たなデザインを生み出すための設計資料を作成することを目的としたものである。本年度は、休息姿勢のうち寄りかかり姿勢について分析した。まず、街中の寄り掛かり姿勢を写真により100例ほど収集した。収集された代表的な姿勢について、体幹直立筋、腹直筋、大腿筋、ヒラメ筋の筋活動量を計測し、休息性の高い姿勢を6種類抽出した。次に、高さが自由に変えられる水平面・垂直面からなる実験装置を制作し、寄り掛かり姿勢をアフォードする高さ寸法について実験・検討した。実験は遠目に見て判断する視覚実験と実際に寄りかかって判断する行動実験の2種類を行った。測定して得られた高さは、各被験者の身体の大きさに対する比率としてまとめた。実験の結果、身長の5580%の高さでは、多くの寄り掛かり姿勢が生起するが、55%以下になると寄り掛かり姿勢はほとんど生起しない。寄り掛かり姿勢をアフォードする高さ寸法は、視覚的判断と行動的判断では、ほとんど差がないことなどが明らかになった。
自立と共生をめざした総合型地域スポーツクラブの経営戦略

本研究の目的は、平成7年度から9年度までに文部省の総合型地域スポーツクラブ育成モデル事業の指定を受けた16市町全ての地域とクラブ組織に焦点をあて、モデル事業終了後にクラブ組織がどの様に自立し、地域に根づいていくかを探ることによって、地域のスポーツ振興策として打ち出されたこのモデル事業の成果を検討することにある。本研究に必要なデータの収集は、平成7年度から9年度までにモデル事業に指定された全国16市町のクラブ運営の現状を把握するために、各地域において補助事業を担当する教育委員会部局の行政職員ならびにクラブ運営に携わる担当者に対してインタビュー調査を行った。またクラブ会員のクラブ運営に対する参画意識やクラブに対する愛着心などを探るために、平成7年にモデル事業の指定を受けた北九州市のクラブ会員を対象にアンケート調査も実施した。その結果、多くのクラブに共通する課題がモデル事業終了後の財源確保とクラブ会員の自主自立をどのように芽生えさせるかということであった。その中でいくつかの地域では、クラブ発展のための戦略とビジョンが打ち出されており、クラブを継続的に運営していくために別の助成事業に手を挙げ財源を確保したり、受益者負担としてクラブ会員から会費を徴収したり、自治会費を有効に運用するという地域もあった。またこれまで縦割り組織の弊害としてなかなか融合することのなかった既存のスポーツ関係団体を少しずつ巻き込み、統轄組織を確立したり、さらには地域スポーツ振興のみならず、それによるまちづくりをもビジョンに入れて取り組みを行っている地域などもあった。すなわち、この総合型地域スポーツクラブへの取り組みが地域にもたらした効果は、単に新しいスポーツ振興形態を提案をしたということに留まらず、地域に存在する住民間や様々な既存組織間の関係をデザインしたことといえるであろう。本研究の目的は、平成7年度から平成9年度までに総合型地域スポーツクラブ育成モデル事業として指定を受けた16市町全ての地域とクラブ組織に着目し、モデル事業終了後にクラブ組織がどの様に自立し、地域に根づいていくかを、モデル事業が終了する3年目とモデル事業が終了した翌年の2年間にわたる継続調査によって得られた縦断的なデータを分析することにより、地域におけるスポーツ振興策として打ち出されたこのモデル事業の成果を検討するための基礎的資料を得ることにある。本研究のデータ収集は、平成7年度から平成9年度までにモデル事業に指定された全国16市町のクラブ運営の現状を把握するために、各地域において補助事業を担当する教育委員会部局の行政職員ならびにクラブ運営に携わる担当者に対してインタビュー調査を行った。その結果、次のようなことが明らかになった。すなわち、モデル事業の指定を受けている18市町において、クラブ運営の共通課題はそのほとんどが財源確保であった。既にクラブをクラブ会員、すなわち地域住民による自主運営化を進めている地域はあるものの、既存のクラブ組織やクラブ育成事業などによって、クラブの基盤づくりができていない組織は、会員のクラブ運営に対するノウハウや自立意識の欠落、また組織の形骸化、さらには組織のビジョンが明確になっていないことにより、クラブの自主運営化を進めることが困難な状況にあった。その背景には、このモデル事業によって、地域のスポーツ振興の核となる基盤づくりや組織化を進めることよりもむしろ、単一の地域では得ることのできない補助金の獲得が第一義的になり、モデル事業終了後の地域スポーツ振興のビジョンが欠落したり、身の丈にあったクラブ運営ができなかったことなどが問題点としてあげられる。また地域にある既存スポーツ団体との軋轢などが、総合型のクラブづくりを阻害していることも明らかになった。
『源氏物語』の成立論および多作者説についての計量的研究

『源氏物語』において論じられる複数作者説及び成立過程を検討することを目的とし、語の頻度などの計数可能な表現形式を抽出し、統計的な手法を用いて分析を行った。分析の結果、従来から複数作者説が論じられている匂宮三帖及び宇治十帖のどちらにおいても複数作者説を支持する積極的な根拠は認められなかった。従って、計量的な判断に基づくと、『源氏物語』の諸巻の多くは単独の作者によって執筆された蓋然性が高いと考えられる。多変量解析を通じて、匂宮三帖と宇治十帖との間に量的な傾向の相違が認められた。また、宇治十帖は主たるヒロインのひとりである浮舟の登場する巻が、宇治十帖の5巻目である「宿木」であることから、ストーリー上前半4巻と後半6巻に分けられる。また、宇治十帖の「橋姫」「宿木」「手習」の冒頭は共通して「そのころ」という発語によって開始されることから、構造上3つのブロックに分類されるという可能性が指摘されている。しかし計量的な観点においては、前半5巻と後半5巻との間において、各分析項目において顕著な出現傾向の相違が認められた。一例を示すと、品詞構成比率についての分析から前半5巻には名詞・補助動詞・形容詞・形容動詞が相対的に頻出しており、後半5巻においては代名詞・動詞・連体詞・助動詞が相対的に頻出していると考えられる。このように、匂宮三帖と宇治十帖との間、及び宇治十帖の前半5巻と後半5巻との間に量的傾向の相違が認められた。よって、これら13巻は継続的に執筆されたのではなく、段階的に成立した可能性が考えられる。このように、計量的な観点においては、第三部における複数作者説を支持する積極的な根拠は認められず、宇治十帖には表現形式の量的傾向が相違する2つのグループが存在することが明らかになったと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、古典文学作品である『源氏物語』を対象とし、統計的な分析手法を用いて、複数作者説の検討および『源氏物語』全54巻の成立順序の推定である。平成25年度において、主に取り扱った研究テーマは前者の複数作者説の検討であり、特に「宇治十帖」と称される『源氏物語』の最終の10巻において論じられる複数作者説の検討を加えた。研究を実施する中で予定していた分析項目よりも重要度が高いと判断される5項目、すなわち語の出現率、語の長さ(語の文字数)の分布、文の長さ(1文における単語数)の分布、品詞構成比率、語彙の豊富さを優先的な分析項目として採り上げた。語の出現率に関しては、より詳細に検討するために、出現率の他にtf-idfやエントロピーなどといった指標による語の重み付けを用いた分析、および特徴語の抽出も行った。これらの分析項目が複数作者説を計量的に分析する上で有効であることを検討するために、『源氏物語』と作者が異なることが明確な、同時期の古典文学作品である『宇津保物語』を比較対象とした。これら2作品について、上記の5項目について作者の相違に基づく使用傾向の相違が認められることを明らかにするために、主成分分析やランダムフォレストなどの統計手法を用い、その有効性を示した。次に、「宇治十帖」を対象に上記の項目を同様に分析したところ、採り上げたすべての項目において顕著な使用傾向の相違は認められなかった。つまり、「宇治十帖」における複数作者説を指示する積極的な根拠が認められず、「宇治十帖」の作者は他の諸巻の作者と同一である蓋然性が高いと考えられる。また、より詳細に検討するために、語の共起頻度などにおけるn-gramモデルを用いた分析を行うためのデータを構築している。

このように、計量的な観点においては、第三部における複数作者説を支持する積極的な根拠は認められず、宇治十帖には表現形式の量的傾向が相違する2つのグループが存在することが明らかになったと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。文体という概念を規定すると考えられる諸要素について、統計的な手法をもって分析し、古くから『源氏物語』において複数作者説が論じられている「宇治十帖」と称される10巻についての研究が進捗した。「宇治十帖」の直前の3巻である「匂宮三帖」においても複数作者説は論じられており、本年度と同様に分析を行う。ならびに、『源氏物語』全54巻の成立過程、すなわち成立論のついても、計量的な観点から検討を加える。また、n-gramモデルを用いた語の共起パターンの頻度なども分析項目として加え、より広い観点から分析を行う予定である。
繊維強化プラスチックの損傷力学的評価とヘルスモニタリング技術開発

電気抵抗変化によるヘルスモニタリング炭素繊維強化複合材料においては繊維が導電性を有するため、その破断は電気抵抗変化の形でモニタリングすることが可能である。そこで、数値解析および損傷力学モデルを併用することで、引張荷重下の損傷のモニタリングを試みた。特に材料内部の繊維の状況を等価電気回路に置き換えた数値解析手法は世界でも類を見ないものである。実験結果は予測結果と良く一致しており、有効なヘルスモニタリング手法であることが示された。損傷力学モデリング複合材内部に発生するき裂が引き起こす剛性の低下を、損傷力学モデルによって評価した。このとき、従来では損傷テンソルの導出が曖昧であり、得られた結果を現象と結びつけることが出来なかった。そこで、き裂近傍の変位場を解析的に解くことによって、損傷テンソルの導出を行った。数多くの先行研究における実験結果と比較検討を行ったところ、様々な積層構成を有する積層板に適用が可能であることがわかり、妥当な結果を得ることが出来た。また、この定式化を利用した有限要素法による数値破壊シミュレーションを確立した。ラム波を用いたヘルスモニタリング近年、注目を集めているラム波を用いたヘルスモニタリングを先に述べた損傷力学を利用することで行った。複合材中を伝播する波の速度は損傷量が増えるにつれ低下し、解析結果は実験結果と良く一致した。また、この技術をもとに、機械的ひずみの増大に伴う剛性の上昇を加味した新しいヘルスモニタリング手法を確立した。実験にあたっては電極の配置位置、および接触条件を注意深く選択した。また、複合材の導電異方性に関しても理論的に考慮してある。今後、非接触にて内部状況を探査し得る非破壊手法への発展を考えているところである。このとき、従来では損傷テンソルの導出が暖昧であり、得られた結果を現象と結びつけることが出来なかった。今後,かかるモデルを用いたクラック発生の力学的条件の導出が、現象をより明確かつ正確に表現するための鍵であると考え取り組んでいる。また、速度低下を考慮した新しいヘルスモニタリング技術開発にも取り組んでいる。
コラーゲン架橋分子ピリジノリンおよび受容体RAGEの生理的・病理的意義の解析

本研究はコラーゲン線維の架橋構造であり、コラーゲン分解にともなって遊離する分子「ピリジノリン」の生理作用と、その受容体として研究代表者らが見出した糖化タンパク質受容体(RAGE)の新たな機能の解明を目的としている。コラーゲンは骨の主要な成分(骨基質)であることから、本研究ではとくに、骨リモデリングに関わる破骨細胞や骨芽細胞に対するピリジノリンの作用を明らかにし、骨基質由来因子とRAGEの相互作用による骨ホメオスタシス制御機構の解明、さらにはその破綻が原因となる疾患発症機構の解明に貢献することを目指す。