hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NICUからの転棟・退院におけるハイリスク児の継続的育児支援ケアプログラムの開発

NICUと連携先(小児病棟・外来・地域連携室・地域の関連機関)との連携内容は、いずれの連携先でも情報交換の連絡票およびカンファレンスが高い実施状況であり、必要性も高いという結果であった。一方で、NICUから小児専門看護師への介入の依頼はいずれの連携先においても低い実施状況であり、必要性についても必ずしも高くはなかった。これらの実施状況とその必要性の認識を踏まえケアプログラムを作成する予定である。平成22年度の看護師を対象にしたNICUから小児病棟への継続看護の連携の実態だけでなく、NICUからICU、外来、保健所・保健センターや後方支援施設等の地域とのケアの移行についても広く調査し、看護師の立場からの継続看護の実態を実証した上で、親を対象にした調査を実施することに一部研究計画を変更したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。「現在までの達成度」に示したように、一昨年度の看護師を対象にした調査から明らかになったことに加え、連携先を小児病棟だけでなく、ICU、外来、保健所・保健センターや後方支援施設等の地域にも拡大し、量的研究により、看護師の立場からの継続看護について実証した後に、親を対象とした調査を実施することに研究計画を一部変更した。平成24年度の計画では、MCUからの転棟・退院に伴う継続看護における連携の実際と、それに関するNICU看護師の意識について調査し、NICUからの継続看護における連携について検討する予定である。
土砂災害に関する身近な地域学習教材の開発

土砂災害の危険性がある,小規模な扇状地を対象として,特徴的な土地利用および景観を明らかにすることを目的として,土地利用および石垣に関する調査を行った.大阪平野の北縁部および東縁部に位置する,北摂山地南麓と生駒山地西麓とを調査対象として,小規模な扇状地とその周辺地域とで,土地利用を比較した.まず,等高線形状を基に,扇状地の範囲を抽出した.そして,その下方に位置する扇状地ではない地域について,扇状地と同程度の面積の範囲を抽出した.それらを対象として,国土地理院によって1920年代および2000年前後に発行された2万5千分の1地形図を用いて,土地利用を分類した.各年次の土地利用分類結果から,地形別の土地利用の面積を集計した.1920年の土地利用は,生駒山地西麓と北摂山地南麓とでは,やや異なる.生駒山地西麓では,いずれの地形においても,水田が5785%を占めており,扇状地の方が,扇状地下方の平野よりも,その割合は低く,扇状地の中でも土石流危険区域で低かった.扇状地では,水田に代わって,集落・市街地および林地の割合が,やや高かった.ため池は,扇状地の2%を占めるに過ぎないが,ほとんどすべてが扇状地にあり,3分の2が土石流危険区域にあった.果樹園は2%に達しなかった.一方,北摂山地南麓では,水田が2268%とやや低く,特に,扇状地下方の丘陵地では,その割合が低かった.扇状地では,生駒山地西麓とは異なり,果樹園が23%を占めた.ため池は,扇状地の2%を占めるに過ぎず,生駒山地西麓と同程度であるが,扇状地に集中するということはなく,扇状地下方の平野にも丘陵地にもみられた.2000年の土地利用は,生駒山地西麓と北摂山地南麓とで同様の傾向を示す.集落・市街地が多くを占め,いずれも7095%に達する.その残りの多くを水田が占めており,あわせて7998%を占める.樹木畑は,扇状地の23%を占めるに過ぎないが,いずれの地域においても,その多くが扇状地に立地している.当初の予定通り,大阪平野の周縁部を対象として,土地利用と地形の調査を行い,それらの関係を分析することができた.大阪平野の北縁部,北東縁部,東縁部に位置する,北摂山地南麓,枚方丘陵西麓,生駒山地西麓を対象として,石垣の高さと石垣を構成する石の種類とを調査した.石垣の高さは,レーザー距離計で計測した.石の種類は,円礫,角礫,間知石,割石,の4種類に区分した.石垣の高さは,地形と関係があり,低地,扇状地,丘陵地の順に,石垣の高さは高くなることが明らかになった.低地では,高さが2 mを超える石垣は,低地の石垣全体の0.4%とほとんどみられない.これに対して,扇状地では5.2%あり,丘陵地では15.7%を占める.また,高さが3 mを超える石垣は,低地および扇状地では,それぞれ0.2%,0.5%とほとんどみられないのに対して,丘陵地では,5.4%みられた.以上のような石垣の高さと地形との関係は,傾斜の違いに起因していると考えられる.低地はほとんど平坦であるのに対して,扇状地および丘陵地では,数度程度の傾斜があり,丘陵地の方が,より急傾斜地を含んでいる.傾斜が急であるほど,平坦地をつくるための石垣は,より高い必要がある.このため,高い石垣は,急傾斜地を含む丘陵地に多く,平坦な低地には少なかったのであろう.石垣を構成する石の種類は,扇状地と丘陵地とでは異なる傾向がある.扇状地では,角礫の石垣は,全体の85%と多くを占めるのに対して,丘陵地では,38%に過ぎない.一方,間知石は,扇状地では4%を占めるにすぎないのに対して,丘陵地では24%を占める.以上のように,ある程度,地形による石の種類の違いは見出されたものの,地域差もみられ,北摂山地南麓では,円礫が,低地でも扇状地でも丘陵地でも14%以上を占めていたのに対して,他の地域では,いずれの地形でも,ほとんどみられなかった.以上のことから,石垣を構成する石の種類は,地形による影響はある程度あると考えられるが,それ以外の要因もあるものと思われる.当初の予定通り,大阪平野の周縁部の低地,扇状地,丘陵地を対象として,石垣に関する野外調査を行うことができた.野外調査において,高さを計測するレーザー距離計および調査結果を入力するタブレット端末を有効に利用することによって,効率的な野外調査を行うことができた.土砂災害の危険性がある,小規模な扇状地を対象として,特徴的な土地利用および景観を明らかにすることを目的として,土地利用および石垣に関する調査を行った.土地利用については,生駒山地西麓,北摂山地南麓,比良山地東麓,養老山地東麓を対象地域として,新旧の地形図を用いて調査した結果,以下のことがあきらかになった.1)教科書の事例地域である比良山地東麓および養老山地東麓では,地形による土地利用の差が明瞭であった.扇状地では,果樹園,桑畑,林地が広く分布しており,また,集落・市街地は,扇端付近に集中して分布していた.2)生駒山地西麓および北摂山地南麓では,地形による土地利用の違いは,ほとんどみられなかった.

扇状地全体に広く水田が分布しており,また,集落・市街地は,扇端に集中することはなく,扇頂や扇央にも分布していた.以上の結果は,小規模な扇状地において,土地利用を基に,扇状地を判読することによっては,土砂災害の危険性を知ることができる,とは限らないことを示す.つぎに,石垣については,北摂山地南麓,枚方丘陵西麓,生駒山地西麓において,扇状地あるいは丘陵地と,その周辺の低地とを対象として,石垣の高さと石垣を構成する石の種類を調査した結果,以下のことがあきらかになった.1)石垣の高さは,地形と関係があり,低地,扇状地,丘陵地の順に高くなる傾向があった.これは,傾斜が急であるほど,平坦地をつくるために必要な石垣は高くなるためであると考えられる.2)石垣を構成する石の種類は,地形によっても異なったが,地域差も大きかった.これは,地形以外にも,石の種類の分布に影響する,何らかの要因があることを示唆する.以上の結果は,扇状地のみに,特徴的な石垣があるわけではないことから,石垣を基に,扇状地であることを認識することは困難であることを示す.土砂災害の危険性がある,小規模な扇状地を対象として,特徴的な土地利用および景観を明らかにすることを目的として,土地利用および石垣に関する調査を行った.今後の展開は,2つある.一つは,今年度得られたデータと他地域との比較である.他地域においては,どのような違いがあるかを知るために,教科書に頻出する典型的な地域である,養老山地東麓と比良山地東麓において,今年度と同様の調査を行い,結果を比較する.もう一つは,野外での景観調査である.扇状地特有の景観を探すために,石垣を対象とした調査を,大阪平野の周縁部において行う.今後の展開は,2つある.一つは石垣を構成する石の種類の地域差の要因の解明である.石の種類の地域差の要因をあきらかにするために,奈良盆地,京都盆地,六甲山麓といった広い範囲で野外調査を行う.もう一つは,全体のとりまとめである.本年度は最終年度に当たるため,これまでに行った調査全体のとりまとめを行い,成果を公表する.地理学当初の見込みよりは安価で物品を調達できたため,次年度使用額が生じた.当初の見込みよりは安価に物品を調達できたため,次年度使用額が生じた.より広範囲で野外調査を行うために,旅費の一部として使用する.野外調査および成果発表のための旅費の一部とする.
ＣＮＴ析出強化階層型複合材料の創成と界面評価および衝撃・疲労特性

本研究では高分子基複合材料(PMC)へのカーボンナノチューブ(CNTs)導入方法として,複数種の無機系繊維表面へのCNTs析出方法の確立を行った.特に,触媒金属や析出条件の検討によって,一般にCNTs析出が困難とされる炭素繊維表面への短時間かつ均一なCNTs析出プロセスを確立した.また,マルチスケールの界面特性評価から複合材料の界面せん断特性向上へのCNTs析出の有効性を示した.さらに,CNTs析出炭素繊維を強化材とするCFRP一方向材を創製し,CNTs析出による補強効果の異方性とそのメカニズムを明らかにした.本研究では高分子基複合材料(PMC)へのカーボンナノチューブ(CNTs)導入方法として,複数種の無機系繊維表面へのCNTs析出方法の確立を行った.特に,触媒金属や析出条件の検討によって,一般にCNTs析出が困難とされる炭素繊維表面への短時間かつ均一なCNTs析出プロセスを確立した.また,マルチスケールの界面特性評価から複合材料の界面せん断特性向上へのCNTs析出の有効性を示した.さらに,CNTs析出炭素繊維を強化材とするCFRP一方向材を創製し,CNTs析出による補強効果の異方性とそのメカニズムを明らかにした.本研究では、耐衝撃特性・疲労特性に格段に優れた高分子基複合材料(PMC)の開発を目標とし、カーボンナノチューブ(CNT)を種々の無機系繊維に析出させる技術を確立し、強化繊維と析出CNTの特性を組み合わせた新しい階層型複合材料を創生することを目的とする。繊維表面へのCNT析出方法としては、化学気相成長法(CVD法)を採用し、無機系繊維としてはTガラス繊維および耐熱性に優れるチラノ繊維を用いた。その結果、最適な析出温度、炭素源量および触媒量のもとCVDを行うことにより繊維表面には均一かつ垂直に配向するCNTが析出された。また、析出時間とCNT長さには相関関係が存在し、析出時間の増加と共にCNT長さも増加することが確認された。CNTの析出により繊維/樹脂界面の接着性がどれだけ増加するかを調査する為に、フラグメンテーション試験を用いて界面せん断強度(ISS)を測定したところ、未処理の繊維と比較してCNTを析出させた繊維は繊維種類に関係なく最大で約46%のISS増加が見られた。これは、繊維表面に析出したCNTのアンカー効果により繊維/樹脂界面の接着性が向上した為と考えられる。また、CNT長さとISSの関係を調査したところ、CNT長さが3μm程度まではCNT長さの増加とともにISSも向上した。しかしながら、それ以上のCNT長さにおいてはISSの大幅な向上は見られず、ISS上昇には上限が存在すると考えられた。これは、界面破壊は繊維/CNT層界面で生じており、ISS上昇には繊維表面付近の析出状態が重要となるため、特定の有効長さ以上の析出がISSの上昇に与える影響は小さく、飽和に至ると考えられる。以上、昨年度の研究ではCNTが繊維/樹脂界面に与える影響について調査を行い、界面強度上昇に対するCNTの有効性が確認された。本研究では,カーボンナノチューブ(CNTs)を炭素繊維表面に合成することで,毛細管現象・アンカー効果によって炭素繊維と母材樹脂の濡れ性を高め,界面接着性の改善を図る.また,CNT析出炭素繊維を強化材として熱可塑性樹脂(TP)と組み合わせることで階層型複合材料の創製を行い,疲労特性および衝撃特性の向上を成し遂げることを目的とする.従来の研究において,酸処理などの前処理を行うことで炭素繊維表面へCNTsを析出させる方法が考案されているが,析出プロセスにおいて強化繊維自体の強度低下生じることが問題となっている.そこで,昨年度研究では化学気相成長法(CVD法)を用いてPAN系炭素繊維表面にCNTを析出させ,強化繊維の機械的特性の低下を伴わないCNT析出プロセスの確立を行った.また,CNT析出炭素繊維を強化材とする階層型マルチスケール複合材料を作製し,CNT析出に伴う機械的特性への影響を評価した.PAN系炭素繊維に対し,750°C,40minの熱処理で炭素繊維表面の収束材を除去した後,触媒となるNi薄膜を蒸着によって成膜した.次に,Niのナノ粒子化を目的としてアニール処理を施した後,CVD法によるCNT析出を行った.以上の析出プロセスによって,高アスペクト比のCNTを短時間で合成することが可能となった.単繊維引張試験およびフラグメンテーション試験の結果より,CNT析出プロセスにおける炭素繊維の機械的特性の低下は確認されなかった.また,CNT析出に伴うアンカー効果によって約224%の界面せん断強度(IFSS)の上昇が達成され,繊維/樹脂間での応力伝達効率の上昇が示唆された.さらに,CNT析出炭素繊維を用いて複合材を作製し,層間せん断強度(ILSS)の32%の向上を確認した.以上の研究結果より,ミクロおよびマクロスケールの界面特性の向上に対するCNT析出の有効性が確認された.本研究ではCNT析出炭素繊維を強化材とした階層型複合材料の創製およびCNT析出による機械的特性の向上を研究目的とする.CNT析出炭素繊維の作製においては,強化繊維の機械的特性の低下を伴わないCNT析出プロセスの確立に加えて,CNT析出の不均質性の改善が課題点とされてきた.そこで,化学気相成長法(CVD法)において鉄/銅の混合触媒を用いることで,PAN系炭素繊維表面にCNTを均一に析出させた.また,CNT析出炭素繊維を強化材とする複合材料を作製し,CNT析出に伴う機械的特性への影響を評価した.

PAN系炭素繊維束に対し,750°C,40minの熱処理で炭素繊維表面の収束材を除去した後,触媒付与を目的として硝酸鉄/硝酸銅エタノール溶液に浸漬・乾燥させた.その後,CVD法によって575°C,20minでCNT合成を行った.混合触媒を用いることで触媒の活性を向上させ,従来の析出温度(750°C)と比較して低温域でのCNT合成が可能となった.その結果,CNT析出プロセスにおける炭素繊維の強度低下を約7%まで抑えることに成功した.また,溶液触媒によって繊維束内部への触媒付与を行い,均質なCNT析出を達成した.作製したCNT析出炭素繊維強化材に,エポキシ樹脂を母材として一方向強化複合材料を作製した.0°方向引張試験ではCNT析出によって破断強度を維持したまま13.8%の弾性率向上を達成した.また,10°方向引張試験では降伏せん断応力は約40%,せん断弾性率は約25%の向上を示した.破断面観察およびフラグメンテーション試験の結果,引張特性の向上はCNT析出による繊維/樹脂間の界面せん断強度の向上や,ナノコンポジット領域の形成によるものと示唆された.以上の研究結果より,炭素繊維強化複合材料のマクロスケール機械的特性向上に対するCNT析出の有効性が示された.26年度が最終年度であるため、記入しない。複合材料工学,破壊力学26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度の結果より、CNTが繊維/樹脂界面の接着性向上に非常に有効であることが確認され、目標である耐衝撃性・疲労特性に格段に優れた高分子基複合材料の開発が可能であると示唆された。また、当初の研究計画に沿って研究が遂行している。昨年度までの研究により,炭素繊維の機械的特性の低下を伴わないCNT析出プロセスの確立に成功し,炭素繊維/母材樹脂界面の接着性向上へのCNT析出の有効性を示した.また,CNT析出炭素繊維を強化材とした,階層マルチスケール複合材料の作製に成功している.現段階において,本研究の最終目標である疲労特性および衝撃特性を評価する準備が整っており,当初の研究計画に沿って研究が進行している.26年度が最終年度であるため、記入しない。現在は単繊維埋蔵試験片(SFC)での界面強度評価に留まるが、今後はCNT析出繊維束を埋蔵した複合材の強度評価ならびに疲労強度評価、さらには無機系繊維として炭素繊維を採用し、CNT析出技術の確立を目指す。今後,CNT析出炭素繊維を強化材とし,熱可塑性樹脂(TP)を母材とした階層マルチスケール複合材料を作製し,疲労特性および衝撃特性を評価する.CNT析出炭素繊維は通常の炭素繊維と比較して高い界面強度を有することから,CFRTPの疲労特性・衝撃特性の大幅な向上が期待される.疲労試験は,科学研究費補助金にて購入した電磁式疲労試験機を用いて行い,疲労強度および疲労寿命評価を行う.また,繊維/樹脂界面のはく離進展特性を破壊力学的に評価すると共に,原子間力顕微鏡を用いたナノスケール観察により,CNT析出による疲労強度発現メカニズムを明らかにする.衝撃試験ではスプリットホプキンソン棒(SHPB)試験機を用いて,準静的約200[1/s]までのひずみ速度領域において引張特性の評価を行う.実験結果から衝撃特性の向上に対するCNT析出の有効性を評価する.26年度が最終年度であるため、記入しない。
交叉と非交叉の神経発生のちがい

神経回路の機能発達について未解決な問題のひとつに交叉性投射と非交叉投射のちがいがある。これは発達モデルを考えるとき重要な問題であるにもかかわらず、その生物学的基礎となる知見は皆無であった。本研究では神経回路の形成過程のメカニズムを探るべく、両耳機能がよく知られている外側上オリーブ核(LSO)の交叉性投射ニューロンと非交叉投射ニューロンの神経発生のちがいを調べた。ラットにおける実験結果から、交叉性投射ニューロンは非交叉投射ニューロンに1-4日も先んじて発生することがはじめて証明された。研究方法としては3H-Thymidineを用いたオートラジオグラフ法によるものが従来唯一のものであったが、最近BrdUを用いた免疫組織化学による方法が新しく導入され、神経トレーサーや他の免疫組織化学と多重染色が技術的に可能となってきた。我々はこの方法をいち早くとりいれて所定の研究成果を世界に先駆けて得ることができた。またニューロンがいかなる活性物質を持ちどことどのようなシナプス結合しているかを探るべく、聴覚系をはじめとして脊髄前庭系および脊髄神経節など種々の系でさらに研究が進行中である。聴覚領域で現在最も解析が求められている課題は:1)上オリーブ核の他の全ての亜核において下丘に投射する交叉性および非交叉性ニューロンの発生順序、2)その神経伝達物質、特にGlycine作動性かGABA作動性かのニューロン単位での違いである。LSOにおいては同時期に最終分裂を終えたニューロンが同じ投射標的をもち同じ伝達物質を発現することが証明されたことで、これが細胞の遺伝子依存性の強い発現システムであるといえる。逆に最終分裂時期との相関関係のない伝達物質や線維結合があれば遺伝子依存性が少ない可能性もある。将来の研究戦略として遺伝子レベルの解析を進めてゆきたい。
MIT/TFEファミリー変異がんにおけるエンハンサーリプログラミングの意義

MIT/TFEファミリー変異がん(胞巣状軟部肉腫(ASPS)、腎細胞がん、悪性黒色腫)を対象に、先進的エピゲノムランドスケープ解析を行う。このことにより、ファミリー分子の変異によって生じるエンハンサーリプログラミングと、標的遺伝子の腫瘍別/ファミリー別の特異性や共通性を検討する。さらに、アンメットメディカルニーズのASPSに対して、原因遺伝子であるASPL-TFE3(AT3)の転写制御機構を解明するとともに、機能ドメインと転写共役因子を同定する。このことにより、AT3の標的遺伝子やAT3と共役因子の結合部位を狙った創薬開発に繋げたい。
爆発的火山噴火に備えた避難支援システムの構築に関する研究

1.平成2年から平成5年まで継続した雲仙普賢岳の噴火災害では、火砕流が頻発した。火砕流の発生は予知が困難で、発生してからの避難では対応が間に合わない。したがって雲仙普賢岳の噴火対策は爆発的噴火に対する対応に参考になると考えられるので、平成2年から平成18年までの火山観測、行政、住民、マスコミの対応を時系列を追って整理し、噴火シナリオを作成するためのデータを作成した。さらに、膨大な報告書、論文、新聞報道記事を整理して、資料の保存を行った。文献目録は「1990-1995雲仙普賢岳の火山災害に関する文献目録」と題する報告書として刊行した。さらに、噴火災害の課題と教訓を体系的にまとめる作業し、内閣府中央防災会議の災害教訓の継承に関する専門調査会の報告書「1990-1995雲仙普賢岳噴火災害報告書」に反映された。2.火山噴火により、地域が壊滅的に被害を受けた島原市安中地区の住民に対するアンケート調査を行い、再噴火、災害対策、災害教訓・伝承などに対する考え方を整理した。また、2007年11月に開催される火山都市国際会議への参加意欲、世界に伝えたいことを調査した。この結果を特定領域研究の報告書「火山噴火のダイナミックス」に掲載した。また、火山災害の遺構を保存し、火山学習・伝承、体験型の観光を目指す火山フィールドミュージアムの取組みの効果について、観光客アンケート、観光業者アンケートより明らかにした。これらを自然災害科学Vo1.25, No.3および土木構造・材料論文集No.22に公表した。3.爆発的火山噴火に対する避難対策に活用できる火山監視、情報伝達、避難対策、都市施設のあり方について、最近の情報技術を用いて整理した。爆発的火山噴火時の被害を軽減するには、予防対策としての爆発的火山噴火に対応できる社会基盤の整備および火山噴火発生時の避難システムの整備が必要である。そこで、本研究では、爆発的火山噴火に対応できる道路、公園、電力、通信などの整備方策を調査研究するとともに、緊急かつ大量避難を支える情報伝達、避難計画、防災機関の連携について調査研究を行った。(1)雲仙普賢岳の火山災害(1990-1995)を対象に火山噴火に伴う各機関の対応を今日に至るまで時系列で整理して、噴火対策のシナリオ構築の資料を作成するためのデータベースを作成中である。また、関連する新聞記事、論文の収集を継続して実施している。(2)爆発的噴火時の応急対策を迅速に行うために必要と考えられる噴火予知、火山観測、地域防災計画、社会基盤の整備等のあり方を雲仙普賢岳噴火、有珠山噴火、外国の火山噴火等の事例を資料収集およびヒアリング調査によりまとめた。また、爆発的噴火対応に活用可能な火山の監視技術や災害対応等を資料収集とヒアリング調査により整理した。特に、無人化施工技術の応急対策への活用、反射プリズムの火山監視への応用、リアルタイム地震防災システムなどを検討した。(3)爆発的火山噴火時の大量避難を考えて、オープンスペースとしての機能を持つ道路、道の駅や公園を一時集合の場所として活用することや電力、通信、上水道、鉄道の機能を雲仙の火山災害を事例に整理してまとめた。
倫理的判断を基盤とした看護ケアを支援する看護倫理の教育モデルの開発

本研究では、抑制と感染を取りあげて看護者に倫理的判断と臨床的判断をどのように活用しているかを明らかにする実態調査と行い、ガイドラインを作成した。抑制に関する看護倫理-アンケート調査に777名の看護師が答えた。この結果から、抑制中に患者の情緒的ケアを「意識的にいつも行っている看護者392人」と「あまり行っていない看護者228人」を比較すると、「尊厳を守ることや安楽を保障することについて責任感」を感じ、「認知能力」「患者への影響」をアセスメントの指標として活用している看護者は情緒的ケアを行っていた。この結果を活用して、「ケア対象者の安全・安楽・尊厳を保証する抑制・身体拘束ケアガイドライン」を作成し、評価をえて洗練化を行った。感染に関する看護倫理-アンケート調査は、499名からの回答が得られた。隔離に際して個別計画を立てている看護者は335名(67.1%)であり、その内容としては、「隔離の方法・基準」270名(54.1%)、「本人と家族への説明」236名(47.3%)などは多いが、「本人のストレス対処方法やそのアセスメント」は85名(17.0%)と低かった。隔離している間、「感染予防のための日常生活援助」411名(82.4%)、「隔離による日常生活の制限への対応」331名(66.3%)、「感染兆侯のモニタリング」301名(60.3%)、「患者への情緒的ケア」238名(47.7%)などが常に実施していると報告されていた。適切な感染管理に必要な条件としては、「医師などの共働者の意識改革」「医師などの共働者との協力・連携体制の確立」406名(81.4%)、「看護職者の意識改革」376名(75.4%)、「看護職者の専門職としての能力の獲得」357名(71.5%)、「現行の感染予防方法の評価システム」「病院における看護教育体制の整備」341名(68.3%)であり、次いで、「看護職者の適正配置」271名(54.3%)、「病院方針の確立」252名(50.5%)、「病院の理念の確立」210名(42.1%)と続いていた。この結果に基づき、「ケア対象者の安全・安楽・尊厳を保証する感染マネージメントガイドライン」を作成した。「標準的な看護倫理に関する教育内容」(主要概念、倫理原則、看護ケアの分析視点などの基礎的な知識、倫理的判断能力、教育方法など)を明確化する目的で、看護系大学及び短期大学の看護教員を対象とする調査を基に、いくつかの大学をexamplorとして取り上げ、改善するべき点などを考案し、看護基礎教育に必要な教育モデルの構築を行っている。また諸外国の看護倫理教育に関する調査をも行うべく、継続調査中である。

また「疼痛」「感染」「抑制」など倫理的判断を必要とする日常的な看護ケアが講義・演習・実習の中で、どのように教育されているかの実態を明らかにする調査を行うために、これらの現象に関する「倫理的判断を踏まえた看護ケア」モデルを作成しつつある。このモデルをひとつの基盤として、看護教育者や実践者にアンケート調査を行うべく、アンケート調査票を作成中である。1.抑制に関する調査1)抑制・身体拘束に関する調査用紙の作成『ケア対象者の安全・安楽・尊厳を保証する抑制・身体拘束ケアガイドライン』の作成に向け、臨床の場の看護職者に対し、抑制・身体拘束についての実態調査を行う。調査用紙の作成にあたっては、既存の倫理や抑制・身体拘束、抑制・身体拘束に関わる法的概拠等の文献検討、研究者間で討議を行う。その後、看護教員、エキスパートナースによって調査用紙の内容の妥当性を検討する。内容の精選、修正を加えたのち、調査用紙を作成する。対象者は、ICU・CCU、救急部、NICU、内科病棟、子ども・老人・精神疾患をもつ患者を対象にした病棟に勤務している看護者である(回収中)。現在、統計ソフトSPSSにて、分析を行っている。調査内容は、(1)抑制・身体拘束についてどのように考えているか、(2)抑制・身体拘束を行うかどうかの判断をどのようにしているか、(3)抑制・身体拘束における看護者の専門職者としての責任について、(4)抑制・身体拘束をせざるを得ない場合にどのように看護しているか(計画立案、説明、実践、評価)、(5)抑制を廃止していくにはどのような条件が整っている必要があるか等である。2.ケア対象者の安全・安楽・尊厳を保証する抑制・身体拘束ケアガイドライン(案)の作成ケアガイドライン開発過程として、ケア対象者の安全・安楽・尊厳を保証する抑制・身体拘束ケアガイドライン(案)の作成する。項目は以下の通りである。I.抑制・身体拘束が法的に容認される要件、II.倫理的判断を行う上での基本的な考え方、III.臨床的な視点からの検討、IV.判断能力のアセスメント、V.抑制\身体拘束を行う前の環境面の確認、VI.抑制・身体拘束を行う前の説明、VII.抑制・身体拘束中の個人的なケア計画の立案、VIII.人権を考慮したケアの実施、IX.抑制・身体拘束中、解除後の評価。添付資料として、抑制・身体拘束ケアガイドラインに関連する資料を作成した。作成したケアガイドライン(案)を臨床で活用できる妥当な内容に発展させていくため、修士課程を卒業したエキスパートナースを対象に、ケアガイドライン(案)の活用を想定して専門的立場からの意見、臨床での活用可能性について評価してもらう。以上の研究成果を次年度の研究で活用し、さらに発展させ、臨床判断と理論的判断を踏まえた看護ケアを支援する『ケア対象者の安全・安楽・尊厳を保証する抑制・身体拘束ケアガイドライン』の作成に行う。研究目的:研究全体の目的は、倫理的判断を基盤とした看護ケアを支援する看護倫理の教育モデルの開発することである。今年度の研究の目的は、感染管理の倫理に関する実態から現状の課題を明らかにし、その課題に基づきケア対象者の安全と尊厳を保証する感染管理ガイドラインを作成し、その活用可能性と有効性を評価することである。調査方法:100床以上の16病院の看護職者を対象に、感染管理における看護倫理に関するアンケート調査を実施した。調査への参加は自由であることや無記名で返送していただくことなど、対象者に対する倫理的配慮に留意してアンケート調査を行った。アンケートは580通発送し,499通(回収率86.0%)の返送があった。
バーチャル・アクティブノイズコントロールに関する研究

本研究は,超指向性超音波スピーカとバーチャルセンシングを組み合わせることで,バーチャルアクティブノイズコントロールを実現することを目的としている.本年度は,ビームステアリングを可能にするフェイズドアレイと複数のマイクロホンからなるバーチャルセンサを用いることで,バーチャルコントロールシステムの具現化を行った.概要を以下に示す.(1)振動子をマトリクス型に配置することで,3次元ビームステアリングが可能な超指向性スピーカシステムについて検討した.これにより,従来のフェイズドアレイが放射する擬似的平面波よりも指向性の高い音のビームを自由にステアリングことが可能になった(2)超指向性スピーカは,その指向性ゆえに,スピーカと制御点の間に障害物が存在する場合に使用不能となる.この問題を解決すべく,指向性ビームの反射を用いることで障害物を回避する方法を提案した.当該ビームは,反射後も強い指向性を有することから,制御点以外における音圧の悪化を最小限に抑えることができる.(3)従来のバーチャルセンシングにおいては,計測点における音圧を低次関数の補間によって推定するため,大きな位相誤差を持つ.これを解決すべく,音圧の位相とゲインを独立にセンシングする手法を考案することで,位相誤差を持たない計測法を確立した.さらに,前述の超指向性スピーカと新しく提案したバーチャルセンシング法を組み合わせることで,バーチャルコントロールシステムの検討を行い,当該システムの有効性を数値解析および実験により明らかにした.本研究は,超指向性超音波スピーカとバーチャルセンシングを組み合わせることで,バーチャルアクティブノイズコントロールを実現することを目的としている.今年度は,超音波暴露の人体への影響に関する調査から始め,次に,超音波スピーカと従来のマイクロホンによるアクティブノイズコントロールを提案した.各々の概要を以下に示す.(i)超音波スピーカは非常に振幅の大きい有限振幅音波の超音波を使用するため,実際に超音波スピーカを音響機器として使用していく前に,超音波暴露の人体への影響に関して調査する必要がある.超音波暴露に関しては各国において基準が設けられている.しかしこれらの基準は周波数・音圧関しては策定されているものの,スピーカからの距離や暴露時間に関しては統一されておらず,記載がないものも存在する.不必要な不安を払拭し,有用な技術の開発を阻害しないため,様々な条件が不統一であった超音波暴露に関する文献を調べ,生理的障害を一元化した図を作成した.この図から,50Hz-70Hzの周波数においては,137dB以下の範囲での超音波ピーカの使用が推奨される.(ii)アクティブノイズコントロールでは騒音を抑制するために,マイクロホンとスピーカを設置し,騒音と同振幅・逆位相の制御音を出力する.全体的な効果は,ターゲットとした部分では騒音抑制が達成されるが,他の大部分の空間では逆に騒音が増加してしまう.そこで,仮想的なスピーカを一直線上に生成することができる超音波スピーカを制御音源として使用することで,全体の騒音を増加させることなくターゲットとした部分の騒音を抑制する手法を提案した.さらに,実際に制御系を構築し,当該手法の有用性を実証した.本研究は,超指向性超音波スピーカとバーチャルセンシングを組み合わせることで,バーチャルアクティブノイズコントロールを実現することを目的としている.従来のパラメトリックスピーカを用いた手法においては,その高い指向性に起因してスピーカを向けた方向に含まれる場所でしか制御ができないという問題がある.そこで本年度は,ビームステアリングを可能にするフェイズドアレイの技術を適用し,この問題の解決にあたった.概要を以下に示す.(1)本課題では,ビームステアリングが可能な超指向性スピーカシステムについて検討した.従来の手法は,通常のスピーカを基調とし,可聴音領域において擬似的平面波を生成するものであった.これに対し,スピーカシステムを構成する要素をパラメトリックスピーカに置き換える方法を提案した.これにより,従来のフェイズドアレイが放射する擬似的平面波よりも指向性の高い音のビームを自由にステアリングことが可能になった.(2)上記のスピーカシステムを基調とした能動騒音制御システムについて,その有用性を数値解析と実験によって明らかにした.当該システムにおいては,制御音が非常に高い指向性を有しているため,被制御領域に対して影響を与えずに制御点での騒音抑制を達成する.さらに,スピーカアレイの前段にある信号処理によってビームステアリングが可能であるので,スピーカアレイを機械的に動かすことなく,空間内の任意点を自在に制御することが可能である.本研究は,超指向性超音波スピーカとバーチャルセンシングを組み合わせることで,バーチャルアクティブノイズコントロールを実現することを目的としている.本年度は,ビームステアリングを可能にするフェイズドアレイと複数のマイクロホンからなるバーチャルセンサを用いることで,バーチャルコントロールシステムの具現化を行った.概要を以下に示す.(1)振動子をマトリクス型に配置することで,3次元ビームステアリングが可能な超指向性スピーカシステムについて検討した.これにより,従来のフェイズドアレイが放射する擬似的平面波よりも指向性の高い音のビームを自由にステアリングことが可能になった(2)超指向性スピーカは,その指向性ゆえに,スピーカと制御点の間に障害物が存在する場合に使用不能となる.この問題を解決すべく,指向性ビームの反射を用いることで障害物を回避する方法を提案した.当該ビームは,反射後も強い指向性を有することから,制御点以外における音圧の悪化を最小限に抑えることができる.

(3)従来のバーチャルセンシングにおいては,計測点における音圧を低次関数の補間によって推定するため,大きな位相誤差を持つ.これを解決すべく,音圧の位相とゲインを独立にセンシングする手法を考案することで,位相誤差を持たない計測法を確立した.さらに,前述の超指向性スピーカと新しく提案したバーチャルセンシング法を組み合わせることで,バーチャルコントロールシステムの検討を行い,当該システムの有効性を数値解析および実験により明らかにした.
昆虫の状況依存的行動応答変化を規範とする探索アルゴリズムの構築

本研究では,生物(昆虫)の適応的行動選択という「賢さ」の工学的再現を目指し,雄カイコガ成虫の性フェロモン源探索行動を題材として,感覚種別の多様性ではなく,状況依存的な行動選択過程の解明と,その目的行動に対する機能性の検証を行った.3自由度サーボスフィアという新しい実験装置を構築し,行動と神経応答の同時計測を可能とした上での実験で,(1)視覚を主とするフィードバックの状況依存的利用,(2)目標に関する情報エントロピーに応じた行動ポリシー切替,という結果を得た.シミュレーション検証において,これらを取り入れることで環境条件の変化に強い行動アルゴリズムが構築された.本研究では,雄カイコガ成虫の性フェロモン源探索行動を主な計測対象とし,感覚種別の多様性ではなく,状況依存的な行動選択過程の解明と,その目的行動に対する機能性の検証に取り組む.その目的は,化学物質発生源の探索という工学的に価値のある機能を普遍的に有する生物の行動アルゴリズムを解明し,人工物による実現に資するためである.平成25年度は,研究計画に沿って,対象生物を拘束することなく行動計測が可能な3自由度サーボスフィアと呼ぶ実験装置を構築した.この装置においては,全方向移動車両に用いられるメカナムホイール3組を用い,直径約30cmの球体を支持する.球体上面に計測対象生物を拘束することなく配置し,上面から高速度カメラによって生物の位置・姿勢を計測する.計測結果に基づき,適切に球体をフィードバック制御することで,計測対象の生物が歩行しても常に一定の位置・姿勢を維持させることが可能となり,同時に制御結果より生物の行動軌跡をリアルタイムで得ることができる.その結果,コンピュータ上の仮想刺激空間と実際の生物による刺激入力ー行動出力フィードバックを構成することができ,刺激入力の状況・履歴と行動結果の対応関係を計測可能とした.製作した装置では,200Hzでのフィードバックを可能とし,任意の刺激条件下で連続行動中の生物動態追跡が可能となった.これに加えて,遺伝子改変により化学感覚を光感覚に置換したカイコガの導入に成功し,不確実な化学感覚を時空間分解能の高い光信号に置換し,行動計測実験を行うことに成功した.この結果,これまで十分には明らかではなかった,匂い源探索における左右感覚分別の有効性について基礎的なデータを得ることに成功した.本研究では,雄カイコガ成虫の性フェロモン源探索行動を主な計測対象とし,感覚種別の多様性ではなく,状況依存的な行動選択過程の解明と,その目的行動に対する機能性の検証に取り組む.平成26年度は,研究計画に沿って,平成25年度に構築した新奇な実験装置である3自由度サーボスフィアを活用し,昆虫が発揮する匂い源探索行動の解析を行った.3自由度サーボスフィアを用いることで,計測対象生物(昆虫)を自由歩行させながら,観測位置・姿勢を一定に維持することができるという特長を利用し,飛翔筋活動を計測する電気生理系を付与した.これを用い,行動中に周期的な発火を行う左右の飛翔筋応答の位相差を計測し,サポートベクターマシンによる分類器を構築することで,昆虫が行おうとする転向方向をリアルタイムに計測可能となった.またこれらの計測システムを用い,仮想環境と生物をリンクさせることにより,ベイズ推定を仮定した場合の昆虫軌跡に基づく匂い源推定結果の評価を行った.この結果,匂い源に対して幅方向の推定は比較的一致しているのに対し,距離方向には推定位置よりも匂い源に接近している,すなわちより効率的な行動を行っている可能性が示唆された.この結果によれば,昆虫は匂い源定位において単純にその位置を推定するのではなく,より効率的な目標定位のための行動を含む動作を行っている可能性が考えられる.また,飛翔筋活動の同時計測により,刺激入力への応答性が刺激受容経験によって変化することを示唆する結果が得られ,状況依存的行動応答変化を規範とする探索アルゴリズムの構築に向けた基礎データが得られた.本研究では,雄カイコガ成虫の性フェロモン源探索行動を主な計測対象とし,感覚種別の多様性ではなく,状況依存的な行動選択過程の解明と,その目的行動に対する機能性の検証に取り組む.平成27年度は,研究計画に沿って平成26年度までに得られた研究成果に基づき,行動の状況依存性解析と,これを自律型移動ロボットに実装した行動実験およびシミュレーションによる構成論的機能解明を行った.行動の解析においては,本研究で既に構築した行動実験系をさらに拡張し,モデル生物の飛翔筋出力,頸運動神経の計測,さらには脳内のLateral Accessory Lobe (LAL)領域からの電気生理応答の計測および対応付けを可能とした.これらによって,本研究のモデル生物であるカイコガ雄成虫は,プログラム行動と呼ばれる一連の定型行動のさなかにおいても視覚を主とするフィードバックを用いていること,さらにそのフィードバックは一連の行動において一定ではなく,初期段階と中期・後期以降で神経応答が異なることを見出した.また,これまでに構築した実験装置がコンピュータ内の仮想空間とモデル生物を結合し閉ループ型の計測が可能であることを利用し,モデル生物の匂い源探索行動を情報エントロピーの面から解析した.その結果,カイコガ雄成虫は情報エントロピー減少が期待できない場合は定型行動に沿った動作をし,期待できる場合はこれと有意に異なる行動をする傾向にあることが分かった.このような行動方策の切り替えを仮想エージェントモデルに実装し,仮想空間でシミュレーションを行ったところ,方策の切り替えを伴わない場合に比べて異なる環境に対して定位成功率を高く保つことができる結果が示された.

これにより,本研究は環境適応性を持つ状況依存的行動アルゴリズムの提案に成功したといえる.本研究では,生物(昆虫)の適応的行動選択という「賢さ」の工学的再現を目指し,雄カイコガ成虫の性フェロモン源探索行動を題材として,感覚種別の多様性ではなく,状況依存的な行動選択過程の解明と,その目的行動に対する機能性の検証を行った.3自由度サーボスフィアという新しい実験装置を構築し,行動と神経応答の同時計測を可能とした上での実験で,(1)視覚を主とするフィードバックの状況依存的利用,(2)目標に関する情報エントロピーに応じた行動ポリシー切替,という結果を得た.シミュレーション検証において,これらを取り入れることで環境条件の変化に強い行動アルゴリズムが構築された.平成26年度の研究では,平成25年度に構築した実験系を拡張し,観測対象生物(昆虫)の行動を連続的に計測するとともに,飛翔筋電位の位相差に基づく転向方向推定システムを構築した.計測対象生物であるカイコガの匂い源探索行動はおおきく分けて直進(サージ)と左右転向(ジグザグ)からなること,これらを生成する神経系は別のものであること,が生物学の知見から分かっている.一方,空間探索アルゴリズムの観点からは,サージ行動は目標を見定めて距離を詰めるという情報活用行動,ジグザグ行動は情報を収集し推定目標位置の尤度を高める探索行動,と類推することができる.すなわち,この比率の状況依存的推移を計測することで,効率的な匂い源探索アルゴリズムの構成に資することができると考えられる.そこで本年度は,昨年度までに構築した装置に加えて飛翔筋活動に基づく行動推定を行った結果,統計的評価結果から状況依存的な応答特性変化があることが示唆された.また,尤度に基づく推定手法としてベイズ推定が広く知られているが,仮想空間と接続した実験システムにより,カイコガがベイズ推定により匂い源を推定していると仮定した結果と実際の行動結果の比較を行った.その結果,カイコガは尤度の向上を至上とするのではなく,距離を詰める行動を適宜適用し,結果として効率的な定位実現を図っていることが示唆された.このように,統計的評価に基づくカイコガの状況依存的行動特性についての知見獲得を進めることができた.次年度は,これらの知見に関する定量的なモデル化,およびカイコガの身体機能が果たす効果に関する検討をすすめ,匂い源定位アルゴリズムへの結実を目指す.知能機械学平成27年度では,計測対象生物の状況依存的な行動選択過程のモデル化,目的行動に対する機能性の評価,および身体機能が果たす効果を解析し,2次元平面において匂い源定位を達成するためのアルゴリズムおよび検証用ロボットの実現に取り組む.具体的には,行動応答の変化が持つ機能性を評価関数として表現し,人工物における動作アルゴリズムの行動規範を数理モデル化・実装する.本研究において取り上げる目的行動は,匂い(性フェロモン)源探索行動であることから,情報源推定における情報エントロピーの最大化を図っているのではないかという提案がこれまでになされている.しかし,情報エントロピーを最大化するということは,くまなく環境を探索するということに相当し,単純にその最大化のみを目的とすると定位達成に向けた行動の発現が妨げられる可能性がある.このような,知識利用と探索のジレンマを適切に解決しなければ効率的な問題解決は望めない.
口腔のがん幹細胞を標的とした新規がんワクチン開発

口腔がん幹細胞は口腔癌細胞株からALDEFLOUR assayでALDH1強陽性細胞(ALDH1br)として分離され。ALDH1br細胞ではがん幹細胞関連遺伝子の発現が上昇し、強い造腫瘍能と高い増殖能を持っていた。ALDH1brではSPRR1Bの発現が亢進しており、SPRR1BをノックダウンするとALDH1の発現と細胞増殖能が低下した。SPRR1B強制発現細胞ではがん抑制遺伝子であるRASSF4の発現が抑制されていた。以上の結果から、口腔癌細胞株ではALDH1br細胞にがん幹細胞が含まれ、SPRR1BはRASSF4の抑制によって細胞増殖を調整する役割を持っていることが示唆された。がん幹細胞細胞は腫瘍の維持、再発や転移に必須であると考えられている。そのため、がんを治癒させるためにはがん幹細胞を根絶することが不可欠である。がん幹細胞マーカーに関しては全てのがん幹細胞に共通するマーカーは明らかではなく、がんの組織型の違いにより様々な報告がある。口腔扁平上皮癌のがん幹細胞マーカーとしてCD44陽性細胞が報告されているが、議論のあるところである。本研究では口腔扁平上皮癌細胞を材料にALDH1(アルデヒドデヒドロゲナーゼ1)強陽性細胞をがん幹細胞として分離し検討を行った。ALDH1強陽性細胞の割合は細胞株によりばらつきがあるものの12.2%28.4%が分離可能であった。口腔扁平上皮癌細胞からのがん幹細胞の分離は本研究の最も重要な計画の1つであり、これを用いて幹細胞マーカーの発現を検討した。上記の方法で分離したALDH1強陽性細胞ではSOX2, Nanog, POU5F1の発現がmRNAレベルで上昇していることが確認された。さらに、NOD/SCID免疫不全マウスで造腫瘍能を検討したところ、高い造腫瘍能を示した。以上ことから、ALDH1強陽性細胞群には幹細胞の特徴をもった細胞が分離されているものと考えられた。ALDH1強陽性細胞と弱陽性細胞を比較するため、マイクロアレイによる網羅的解析を行ったところ、分化および細胞増殖に関わるいくつかの遺伝子で発現の上昇が認められた。現在、がん幹細胞の特徴に関与する可能性のある候補遺伝子の分子生物学的な機能解析を行っている。がん幹細胞マーカーに関しては全てのがん幹細胞に共通するマーカーは明らかではなく、口腔扁平上皮癌のがん幹細胞マーカーとしてCD44陽性細胞が報告されているが、議論のあるところである。本研究では口腔扁平上皮癌細胞を材料にALDH1(アルデヒドデヒドロゲナーゼ1)強陽性細胞とSP細胞(サイドポピュレーション)をがん幹細胞として分離し、検討を行った。ALDH1強陽性細胞は細胞株により多少のばらつきがあるものの、約10%が分離可能であった。SP細胞はALDH強陽性細胞よりやや低く、約4%程度分離可能であった。口腔掩蔽上皮癌細胞からのがん幹細胞の分離は本研究の最も重要な計画の1つであり、これを用いて幹細胞マーカーの発現を検討した。上記の方法で分離した細胞群のうち、ALDH1強陽性細胞ではSOX2, Nanogの発現がmRNAレベルで上昇していることが確認された。以上ことから、ALDH1強陽性細胞群には幹細胞の特徴をもった細胞が分離されているもとの考えられた。ALDH1強陽性細胞と弱陽性細胞を比較するため、マイクロアレイによる網羅的解析を行ったところ、分化に関するいくつかの遺伝子で発現の上昇が認められた。現在、がん幹細胞の特徴に関与すると可能性のある候補遺伝子を検討中である。SP細胞に関しては分離可能であるが、ソーティングにより細胞数が1%未満に減じてしまい、アッセイに必要な十分な細部の確保が難しい現状があるものの、インプット量を増加させ解析中である。がん幹細胞は腫瘍の維持、再発・転移に必須であると考えられている。そのためがんを治癒させるにはがん幹細胞を根絶することが不可欠である。ALDH1強陽性細胞は細胞株によりばらつきがあるものの12.2%28.4%の分離が可能であった。口腔扁平上皮癌からがん幹細胞の分離は本研究の最も重要な計画の1つであり、これを用いてがん幹細胞マーカーの発現を検討した。上記の方法で分離したALDH

1強陽性細胞ではSOX2, Nanog, POU5F1の発現がmRNAレベルで上昇していることが確認された。さらに、NOD/SCID免疫不全マウスで造腫瘍能を検討したところ、高い造腫瘍能を示した。以上のことから、ALDH1強陽性細胞群にはがん幹細胞の特徴を持った細胞が分離されているものと考えられた。ALDH1強陽性細胞と弱陽性細胞を比較するためマイクロアレイで網羅的解析を行ったところ、分化および細胞増殖に関わるいくつかの遺伝子で発現の上昇が認められた。また、がん幹細胞に特異的なFAM83B由来の新規のナチュラル抗原ペプチドの同定を開始した。今後の研究方針として、がん患者さんの腫瘍組織からがん細胞株を樹立し、がん幹細胞を分離する。同じ患者さんの末梢血リンパ球と混合培養することによって自家がん幹細胞と細胞障害性T細胞(CTL)クローンのペアを樹立し、このがん幹細胞に発現する遺伝子ライブラリーを作成し,CTLクローンの活性化を指標とした発現クローニング法によってがん幹細胞抗原遺伝子をスクリーニングする実験を計画している。腫瘍免疫学本研究の最も重要な要素に口腔扁平上皮癌細胞におけるがん幹細胞の分離、同定がある。アルデフローアッセイ、サイドポピュレーション法、CD44などのマーカーをもちいる方法を組み合わせて、口腔扁平上皮癌のがん幹細胞を分離した結果、ALDH1強陽性細胞に口腔扁平上皮癌のがん幹細胞の特徴をもった細胞が濃縮されている結果となった。現在ALDH1強陽性細胞と弱陽性細胞をマイクロアレイ法を用いた網羅的遺伝子発現解析での比較が終了し、がん幹細胞の分化や維持、増殖に関与する候補遺伝子を選定し、それらの機能解析を行っている状況であり予定の進捗状況と考えている。本研究の最も重要な要素に口腔扁平上皮癌細胞におけるがん幹細胞の分離、同定がある。アルデフローアッセイ、サイドポピュレーション法、CD44などのマーカーをもちいる方法を組み合わせて、口腔扁平上皮癌のがん幹細胞を分離している。現在までALDH1強陽性細胞に関してほぼ解析が終了しており、SP細胞やCD44陽性細胞との共通点や相違点を解析し、口腔扁平上皮癌のがん幹細胞の同定に進める段階に入りつつあり、当初の予定にあった進捗状況と思われる。ALDH1強陽性細胞を分離しマイクロアレイを用いた網羅的解析により得られた結果より、がん幹細胞の分化や維持、増殖に関与している候補遺伝子に関して分子生物学的手法により機能解析を行い、口腔扁平上皮癌におけるがん幹細胞の特徴を明らかにする。ELISPOT assayにより、口腔がん幹細胞を標的としたALDH1特異的CD8+T細胞の誘導を確認し、口腔がん幹細胞を標的としたワクチンの候補になりうるペプチドを同定する。アルデフローアッセイ、サイドポピュレーション法、CD44などのマーカーをもちいる方法で分離した細胞をマイクロアレイを用いて網羅的解析をおこない、遺伝子レベルでの共通点と相違点を明確にし、口腔扁平上皮癌におけるがん幹細胞の特徴を明らかにする。SPフラクションの同定では数%のレベルでSP細胞を確認できるが、分離する段階で細胞数が1%未満に減じてしまうことから、イプット数を増加させ、アッセイに必要な細胞数を確保する。該当なし
角化細胞増殖抑制因子の同定

生体内における細胞数の調節に自己あるいは傍分泌性の増殖抑制因子が作用していると考えられている。皮膚角化細胞においては以前から動物実験によって、その存在が示唆されていたが、その実体はわかっていなかった。我々は角化細胞あるいは扁平上皮癌細胞の培養上清中に角化細胞の増殖抑制活性が分泌されることを見つけ、この活性の分泌は細胞密度と培養液のカルシウム濃度に依存することを報告した。これまでこの上清中に角化細胞の増殖抑制活性をもつ因子としてTGF-βSとIGFBP-6を同定していたが、上清中の主な活性分子はこれまでの方法では精製できなかった。本年度は、この分子の精製にさらなる改良が加えられ、角化細胞の増殖抑制活性を有する第3の分子を精製した。1)角化細胞増殖抑制因子の精製角化細胞増殖抑制活性を有する扁平上皮癌細胞TE-5の無血清培養上清を材料にして、BIO-REX70,QAEセファデックスのオープンカラム、メタノール/クロロホルム抽出、Superose12,Superdex peptideを用いたゲルろ過法、ならびにオクタデシルカラムを用いた逆相高速液体クロマトグラフィーによって精製した。2)精製された分子の特性精製された角化細胞増殖抑制因子は非蛋白性の小分子でHaCaT,Balb/MKなどの角化細胞株に増殖抑制活性を示したが線維芽細胞や血管内皮細胞には無効で扁平上皮癌細胞も耐性になっていた。現在、大量培養とマススペクトロメトリーなどによる構造解析を進めている。