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反ユダヤ主義批判の非寛容批判　―　ユダヤ人演劇人G.タボリの場合

ジョージ・タボリの『我が闘争』を初めとする、戦後ドイツの戦後処理の関連の中で、ナチスによるホロコーストへの反省の徹底性とともに一面性に対しての一種の異議申し立て並びにより包括的な視野からの寛容な姿勢の要請の側面を探るべく、今回は主に『M』という特異な作品を取り上げて研究調査を行った。エウリピデスの原作による、ひとつのパロディーとしての体裁をとるこの作品は、幾つかの点でタボリの寛容な視線の典型を示すものである。すなわち原作の男女のあるいは高下の身分の差別の問題に、犠牲者たる子供の視点から全体を眺めるという奇想天外の構成が設定される。次に、上演媒体に就いてのこれまた余人の思い及ばない着想によって、子供の役に、障碍者俳優のペーター・ラトケを起用したことが、大きな特徴である。ラトケは、それまで多少の俳優経験はあったものの、本格的な大舞台への登場はこれが初めてのことで、その舞台経験をつぶさに記録して、書物にまとめている。これは稀に見る芝居制作現場の記述として他を持って代え難い価値を有するものと評価できるが、タボリの舞台制作を、またタボリという希代の演劇人を、如実に語る貴重な資料で、その記述は具体的な制作現場のみならず自らの特殊な存在様態を語り、タボリの監督としてのみならず個人的な側面にも触れて、この演劇人の全体像の貴重な一部の叙述となっている。いま一つの原作の換骨奪胎のポイントは、子供に手を下す主体を、メデアからイアソンに移したことであるが、父と子と対話からじつはイアソンがメデアの意を体する、いわば人形でもあることが明かされる。なお、ベルリンへの出張では、タボリの上演に度々立ち会ったORFの制作者から貴重な話を聞くことが出来た。またウィーンでは精神病者の芸術治療施設『芸術家の家』を訪ねて、患者即ち上記障碍者俳優ラトケに類似の立場から芸術活動に勤しむ人々を取材が叶った幸いであった。G.タボリは二度と祖国の土を踏むまいとの決意を、『食人鬼』の評判をきっかけに敢えて翻すこととなって、ヨーロッパに、即ち自身が被った災禍の中心地ドイツに帰還を果たすと、ウィーンに根を下ろして旺盛な活動を展開、反ユダヤ主義批判の渦中に於て爾余を以て代え難い宥和の代弁者となるが、その際彼は、一般的名辞に基づく抽象的批判を肯んずることなく、個人の多面的存在に着目する。その極端な例がヒトラーを主人公として、このホロコーストの代名詞たる人物にも、一個の人間としての陰影を探るところに成立した〈ファルス〉と銘打った戯曲『我が闘争』では、ヒトラーがヒトラーたるに至る以前の段階から始めて、その一般的イメージが形成されるまでの紆余曲折を物語る。物語は巧みに、弾劾断罪にも、称揚礼賛にも就かない、或る中間地点に視座を得て、いきおいそこに一抹の滑稽味さえ湛えた、悲喜交々のスペクトルを具えるに至る。本研究では、そこに至る第一歩としての『食人鬼』から始めて、この作品が収容所内の極限状況下に於ける人間模様を想像力たくましく描き出すことであらゆく局面にも宿る日常とその倫理とを観客に考察させる一部始終を精査し、同様の極限状況足る障害者、被差別者の境遇を、それぞれ代表する諸作を通覧し、自身極限状況を体験したまさに人生の達人たるタボリの目にあやかって、戦後ドイツの真面目な反省とその非寛容への緩やかな対論を立ててみたい。その傍らにフルトヴェングラーとジーバーベルクの業績と境遇を、反ユダヤ主義批判との関連から探り、両者のタボリと或る種好対照をなす在り方によって主題の輪郭線を明瞭に示したい。本研究初年度は、G.タボリがそれまでの意志を翻してヨーロッパ帰還を果たすきっかけとなった『食人鬼』について主として研究、作品自体の精査・精読にとともに、帰還後のヨーロッパにおける反ユダヤ主義否定のさまざまの局面、その発現の実例を調査した。反ユダヤ主義に加担したと目される文化人への批判は、もとよりある種の政治的意図を孕んだ偏向を伴うものであった。必ずしも責めを負うべきでない人物が批判の矢面に立たされた一例として音楽家フルトヴェングラーに就てその経緯を調べてみた。ドイツ文化の粋を担う主要人物がナチス政権下のドイツに留まった是非については毀誉褒貶尽きないが、タボリのドイツへのまたヨーロッパへの批判と寛容の陰影もこれと無関係でない。個人の多面的相貌ないし人格と、公的信条との関係は、表裏一体ながら必ずしも一様でない。楽員のフルトヴェングラーへの全面的帰依と、国外亡命の著名文化人たちの反発断罪とはまさにその間の矛盾を露呈する。社会的政治的表明が、或る回路を経て、単刀直入な個人的信条告白とは別個の機能を帯びるに至るその機微を心得た表現機構を、ふりかえってタボリの舞台は弁えている。即ちドイツ人一般という、一般的断罪対象の規定を肯ずることなく、個々のドイツ人のみを認めるタボリは、さらにその個々人の中にも紆余曲折の陰影を認めるに至るが、この宥和の視点は端的にヒトラーその人にも向けらる(『我が闘争』)。戦後当初は禁止や極度の制限を受けたフルトヴェングラーの活動が徐々に解除されるに及びレコードジャケット等々に徐々に現れた記録類には必ずしも断罪されなかったナチス信奉者らの様子も明らかになりつつある。

その曖昧な政治意識と、往々にして粛清に近い断罪の厳しさとの間には、主体客体双方に就て、一種表裏一体の関連が窺われるといってよい。その微妙な相互関係を、個々の資料にあたってさらに調査する予定である。人種差別に基づくホロコーストという歴史的事象とは別枠ながら同じく越えがたい差別の対象となる障害者を扱う作品に注目したい。即ち『ヴァイスマンとロートゲジヒト』と『M』である。前者は障碍をかかえた娘と砂漠に置き去りになるところから始まる60年代の自作、とは即ちアメリカ時代の旧作テクストに基づく西部劇的登場人物たちの織り成すドラマは、マカロニ・ウェスタンならぬユダヤ・ウェスタンとも評された。また後者はエウリピデスのメデアを翻案により、障害者俳優のラートケを起用した比類のない舞台を開示したという。出来るかぎり周辺的資料も調査してタボリ独自の翻案の、文字通り原作への反歌を捧げる手際を眺めてみた。これら2作を主な主題として、それにさまざまに関わる周辺的素材を種々援用しつつ、広義の差別、現今それに対する明確な意識の劣化の兆候が伺われるジャーナリズムのあり方にも目を配りつつ、諸相の考察を行ったが、その一例として、いわゆるアール・ブリュットの画家アドルフ・ヴェルフリの芸術について論文を作成、書籍として刊行できたのは幸いであった。また、状況が整い次第、出張調査によって出来ればウィーン、ベルリン、ハンブルクなどで関係する舞台を観劇し、またベルリンのタボリアルヒーフそのための資料探索を試みる傍ら、ナチスから「頽廃芸術」の刻印を押された画家ノルデの作品を集めた美術館を北ドイツはゼービュルまで足を伸ばしたいと計画している。今年度の対象としたタボリの2作品(『ヴァイスマンとロートゲジヒト』と『M』)の分析と詳細にわたる紹介、また可能な範囲での翻訳は目下、進行途上にある。その作品そのもののみならず、それにたいする、とりわけ後者に対する世間の反応についてもさらに二次文献を調べたい。もとより偏狭な旧来の常識に囚われた観点からの抵抗を想定してのこれはアクチュアルな運動としての意味をも担っていたが、その点の反映を見る為である。。比較対象ないし同じ主題の実例として追加してとりあげたスイスの「アール・ブリュット」の画家アドルフ・ヴェルフリ、この「障害者」画家を、ひいては「障害」芸術を、俎上に載せて衆目のもとに展覧した稀有のキュレーター、ハラルド・スツェーマンについても併せて紹介したが、本研究の主題の側面としてこの素材についてもう少し補って研究したい。なお、この自身芸術家でもある人物は、次なる研究の主題にも予定するつもりである。タボリの主要主題でもあるカテゴリー的区別への視点の固定に根ざす差別意識の現われの一つとしての、芸術ジャンルの古典的枠組みを拡大する視点が、アール・ブリュットの概念を認知することによって齎されるが、その顕著な一例をなすスイスの芸術家A.ヴェルフリを取り上げた論考を発表したが(スイス文化論を扱う書籍に所収)、この演劇人の直接の主題ともなっている人種差別のみならず、正常異常の区別、ひいては人間中心的な世界観への留保にまで広がる柔軟なものの見方の可能性をそれは開くものといってよい。人間理性に必ずしも至上権が与えられない限界状況も同じ関連から一つの可能性のある人間の様態として認めてこれを考察し反省する視点が、初年度の研究主題の一つとしていた作品『食人鬼』に認められるが、それについてさまざまの差別意識を調べる文脈内で触れることができた。その応用例の一つとして『白男と赤顔』の障碍者の、愚鈍と表裏一体をなす叡智を考察して、その結果は大学紀要論文として発表した。
ネットワーク統合システムの局所モデルに基づく最適化制御に関する研究

本研究では、大規模・複雑でありネットワーク化されたシステムを制御対象として制御系設計手法の確立を目標とした。制御系設計の拘束条件としてサブシステム間のチャンネルにはむだ時間が存在し、しかも制御対象のモデルとしては不十分な局所的なものであることを想定した。このようなに拘束に対処する制御方式として、制御系設計のオンラインで得られる観測データに基づいて局所モデルの更新/構築を伴う方式を提案し、シミュレーションおよび実機実験により優れた方式であることを実証した。モデルの空間的な局所性あるいは非線形性にたいしては、LPVシステムの解析・設計法の適用・一般化を行ったモデルの時間的な局所性に対してはモデル予測制御の概念の応用・一般化を行った。モデルが空間的にも時間的にも局所的である場合には、Just-In-Timeモデリングに基づくオンラインモデリング手法とモデル予測制御手法を組み合わせた新たな方法を提案した。これらの手法は、次の二つの具体的な制御問題を解決する中で開発され、実機実験により有効性が実証された。一つ目の問題は、電気油圧サーボ系の制御問題である。この対象は複雑な非線形でモジュール間にむだ時間が存在する不確かなモデルしか得られないシステムであるため、LPVシステムに対する設計法を一般化してむだ時間を考慮したゲインスケジューリング型のH無限大制御を検討した。二つ目の問題は複雑な非線形現象が現れる高炉の制御問題である。高炉の大規模なプロセスデータから構築されるデータベースモデリングとそれに基づく予測制御を検討した。ネットワーク統合に伴う情報の遅れが制御性能にもたらす問題の解決と評価に関しては、遅れをスケジューリングパラメータとして扱う予測制御手法を提案した。さらに大規模なネットワークによる遅れを解決するために輻輳制御の問題も検討し、新しい輻輳制御手法の提案をおこない、シミュレーションによる評価とともに仮想的な模擬実験ネットワークを作成し実験による確認をおこなった。最初に、ネットワークによる遠隔制御問題やネットワークによる情報の欠損やネットワークにおける情報遅れの実際の問題や関連研究を調査、およびジャストインタイムモデリングなど局所モデリングの適用実例や関連研究の調査を行い、研究の枠組みを決定した。次に、モデルの時間局所性に対しては有限時間区間最適制御問題の定式化を検討し、サブモデルの空間局所性およびネットワークの情報遅れに対してはLPVシステムの考え方を拡張したモデリングを検討した。最適基準の形態の選定、パラメータの導入法などについて、具体例を用いて解析的に、また具体例の計算機シミュレーションによる検討を行った。その結果を受けて、最適制御問題にオンラインモデリングを組み込んだ制御問題、そしてモデルの更新においてはネットワークの情報遅れの予測も同時に行う制御問題を定式化し、LPVシステムにおけるスケジューリングパラメータの役割を発展させたモデル更新・情報遅れ予測制御方式を提案した。理論的な検討およびシミュレーションによる確認と平行して行い、性能評価を行った。ネットワークによって統合化された大規模な非線形システムを対象として、制御問題の解法と解法アルゴリズムの提案を行った。昨年度に引き続きネットワークを介してオンラインで刻々得られるデータに基づいて局所モデルを入手/更新し、入手/更新された局所モデルを用いて予測される未来の振舞いを最適化することによって制御入力を刻々計算/更新する新しい制御構成法を確立し、鉄鋼生産における高炉への応用によってその有効性を検証した。本年度は特に局所モデルの作成に必要なデータベースの作成において、統計的な因子を考慮して変数を選択する手法や、計測データを独立成分分析し特徴抽出したデータをデータベースに組み込む方法を検討した。局所モデルに関しても、昨年までに提案した単純平均をとる方法から多重回帰モデルへの拡張をおこないシミュレーションによって良い予測結果を得ることができた。この拡張も高炉への適用によって優れた結果をもたらすことを確認できた。

ネットワーク統合に伴う情報の遅れが制御性能にもたらす問題の解決と評価に関しては、遅れをスケジューリングパラメータとして扱う予測制御手法を提案しシミュレーショによる性能評価をおこないその有効性を確認した。さらに大規模なネットワークによる遅れを解決するために輻輳制御の問題も検討した。新しい輻輳制御手法の提案をおこない、シミュレーショによる評価とともに仮想的な模擬実験ネットワークを作成し実験による確認もおこない、有効な方法であることを実証した。
シリレン錯体を経由したヒドロシランと炭化水素の脱水素縮合反応

遷移金属シリルおよびシリレン錯体は、アルケンあるいはアセチレン類のヒドロシリル化反応、ヒドロシランの脱水素カップリング反応、あるいは有機ケイ素化合物での置換基の再分配反応等における重要な中間体と仮定されており、その反応性には興味が持たれる。本研究では、ヒドロシランと炭化水素の脱水素縮合反応へ、シリレン錯体でのアルキル配位子のシリレンケイ素への1,2転位反応を応用しようと試みた。そこで初年度においては、このシリレン錯体上での転位反応を、密度氾関数法を用いた分子軌道計算により検証した。その結果、メチル(シリレン)錯体からメチル配位子のシリレンケイ素への1,2転位により、メチルシリル錯体生成が生成するための活性化エネルギーは+2.6kcal/molであり、この炭素-ケイ素結合生成反応は極めて穏和な条件で進行することを明らかにした。本年度は、これまで検討してきたイリジウム錯体の系をより触媒活性が高いと予想される同族のロジウムへと拡張した。2座キレート配位子(2-ホスフィノエチル)シリルを有するロジウム錯体を合成して、その反応性を検討した。この錯体は、トランス効果およびσ供与能共に非常に大きいシリル基をもつことから、等電子等構造のウィルキンソン錯体RhCl(PPh_3)_3に比べて、非常に高い反応性を示すことがわかった。例えば、ヒドロシランとの反応では、ウィルキンソン錯体の場合、70°Cで初めて脱水素カップリング生成物であるジシランが生成するのに対し、本研究で合成した(2-ホスフィノエチル)シリルロジウム(I)錯体では、室温で脱水素カップリング反応が起きて、定量的にジシランを与えることがわかった。遷移金属とケイ素の間に二重結合をもつシリレン錯体は、ヒドロシランの脱水素縮合あるいは有機ケイ素化合物での置換基の再分配等の触媒反応における重要な仲間体と仮定されており、その反応性には興味が持たれる。本研究では、ヒドロシランと炭化水素の脱水素縮合反応へ、シリレン錯体の特異な反応つまりアルキル配位子のシリレンケイ素への1,2転位反応を応用しようと試みた。このシリレン錯体上での転位反応を、密度氾関数法を用いた分子軌道計算により検証した。その結果、メチル(シリレン)錯体からメチル配位子のシリレンケイ素への1,2転位により、メチルシリル錯体生成が生成するための活性化エネルギーは+2.6kcal/molであり、この炭素-ケイ素結合生成反応は極めて穏和な条件で進行することがわかった。本研究では、これまでイリジウム錯体における支持配位子として5員環キレートを形成する(2-ホスフィノエチル)シリル配位子を用いてきた。キレート配位子のbite angleを調整することによりイリジウム錯体の反応性を制御する試みとして、4員環キレートを形成する(ホスフィノメチル)シリル配位子をもつイリジウム錯体の合成を検討した。その結果、(ホスフィノメチル)シリル配位子を一つあるいは二つもつイリジウム錯体の合成と構造解析に成功した。X線構造解析の結果、イリジウムに配位子した(ホスフィノメチル)シリルにおけるbite angleは(2-ホスフィノエチル)シリルと比較して、約15°小さくなっていることがわかった。今後、このbite angleの変化が、炭素-水素結合活性等の反応性に与える影響を明らかにし、シリレン錯体を経由したヒドロシランと炭化水素の脱水素縮合反応における最適化された触媒を開発していく予定である。
PETによるアルツハイマー病におけるエネルギー代謝異常に関する研究

PETによる頭頂側頭葉のブドウ糖代謝率と脳血流、脳酸素代謝率の解離現象は、われわれが昨年J.Nucl Medに報告して以来、他の施設でも追試が行なわれ、ほぼ同様の結論が得られている。われわれは、この原因を脳内のミトコンドリアによる好気性代謝とサイトゾールの嫌気性解糖の差異と推測し、当初はミトコンドリアに取り込まれるC-11標識酢酸による研究をめざしていたが、サイクロトロンの障害によって充分量の酢酸の合成ができなくなったため、これを断念した。その代わり、動物において、アセチルコリンの合成を阻害する臭化ピルビン酸をアセチルコリン合成細胞群(前大脳基底核、人のマイネルト核に相当)に注入し、人のアルツハイマー病様の状態をラット脳に作成し、大脳皮質の血流と代謝について検討を加え、その後直接脳を取り出して解糖に関連する酵素活性を測定した。結論としては、前大脳基底核からのアセチルコリンの供給が減少すると、大脳皮質の神経細胞のブドウ糖代謝が減少する。さらに、コンパートメント解析を行なうとブドウ糖のリン酸化に相当するステップに障害があることが照明された。しかも、コンパートメント解析のリン酸化率と直接測定したヘキソキナーゼの活性の間には有意な相関が見られた。また、同時に測定した脳血流量には明らかな減少が見られず、血流と代謝に解離が見られた。これは、人のアルツハイマー病での酸素代謝とブドウ糖代謝の解離に類似した現象である。すなわち、酸素代謝はその計算過程で脳血流の影響を大きく受けるので、脳血流とブドウ糖代謝に解離があれば、それは、酸素代謝とブドウ糖代謝の解離に影響を与えている可能性がある。しかし、施設の制限から、動物で酸素代謝が測定できてはいないので、大脳皮質でのアセチルコリンの減少が酸素代謝とブドウ糖代謝の解離の原因と判定はできない。以上の点について、論文を3編投稿中である。PETを用いて,アルツハイマー病患者で脳ブドウ糖代謝と脳酸素代謝を同時に測定し,アルツハイマー病の頭頂側頭葉におけるエネルギー代謝の状態を検討した.このデータはJ Nucl Med 1994に詳細を発表した.その概略は,アルツハイマー病の頭頂葉や側頭葉の代謝異常はブドウ糖代謝の低下が主で,酸素代謝の低下は比較的少ないことが示された.すなわち,アルツハイマー病ではTCAサイクルによるエネルギーの供給はある程度あるが,ブドウ糖を解糖して得られるエネルギーの供給が減少している可能性がある.これは,速いATPの供給が少なく,シナップスにおけるエネルギー供給が悪い状態で,アルツハイマー病の頭頂側頭葉での神経細胞間の情報伝達に障害が生じる原因となっていることを示唆するものである.この現象は頭頂葉などでの神経細胞エネルギー供給をTCAサイクルに依存した状態になっていることを示唆するので,心筋のTCAサイクルの研究に用いられているC11標識酢酸を用いて,アルツハイマー病の脳でのTCAサイクルの状態の評価を試みた.試験的に行ったデータでは,酢酸の脳への取込みは多くはないが,前頭部などに比較すると,頭頂側頭葉では酢酸が多く取り込まれており,TCAサイクルにエネルギー供給を依存した状態にあることが示唆された.現在,動物実験で脳への取込みの状態を検討中である.C11標識酢酸をラットに投与して,脳内への取込みを液体クロマトグラフィーで測定している.

また,一側前脳基底核破壊ラットでアルツハイマー病と同じアセチルコリン合成を低下させたラットに酢酸を投与して脳への酢酸の集積を動物用PETで測定している.PETによる頭頂側頭葉のブドウ糖代謝率と脳血流,脳酸素代謝率の解離現象は,われわれが昨年J.Nucl Medに報告して以来,他の施設でも追試が行われ,ほぼ同様の結論が得られている.われわれは,この原因を脳内のミトコンドリアによる好気性代謝とサイトゾールの嫌気性解糖の差異と推測し,当初はミトコンドリアに取り込まれるC-11標識酢酸による研究をめざしていたが,サイクロトロンの障害によって充分量の酢酸の合成ができなかったため,これを断念した.その代わり,動物において,アセチルコリンの合成を阻害するブロモピルビン酸をアセチルコリン合成細胞群(すなわち,前大脳基底核,人ではマイネルト核に相当する)に注入し,人のアルツハイマー病様の状態をラット脳に作成し,大脳皮質の血流と代謝について検討を加え,その後直接脳を取り出して,解糖に関連する酵素活性を測定した.結論としては,前大脳基底核からのアセチルコリンの供給が減少すると,大脳皮質の神経細胞のブドウ糖代謝が減少する.さらに,コンパートメント解析を行うとブドウ糖のリン酸化に相当するステップに障害があることが証明された.しかも,コンパートメント解析のリン酸化と直接測定したヘキソキナーゼの活性には有意な相関が見られた.また,同時に測定した脳血流量には明らかな減少が見られず,血流と代謝に解離が見られた.これは,人のアルツハイマー病での酸素代謝とブドウ糖代謝の解離に類似した現象である.すなわち,酸素代謝はその計算過程で脳血流の影響を大きく受けるので,血流とブドウ糖代謝に解離があれば,それは,酸素代謝とブドウ糖代謝の解離に影響を与えている可能性がある.しかし,施設の制限から,動物で酸素代謝が測定できてはいないので,大脳皮質でのアセチルコリンの減少が酸素代謝とブドウ糖代謝の解離の原因と断定はできない.以上の点について,論文を3編投稿中,ならびに,投稿準備中である.
記憶の意図的抑止機能と抑止方略に関する生涯発達心理学的研究

40代から80代の中高年者を対象に、不快な記憶の意図的抑止機能および想起とその方略が現在の生活水準とどのように関係するかについて2年間にわたり検討を行った。その結果、忘却困難な指標の一つとして位置づけられる、不快な記憶がより近接して知覚される高齢者は、生きがいを感じない、将来が不安であるなどの、主観的健康水準も低いことが明らかとなった。また、生活機能の低い高齢者は、不快記憶を意図的に忘却することが困難であり、忘却のための抑止方略を身につけていないことも明らかとなった。これらの結果は女性に多く認められ、中年者には全体的に認められない傾向であった。本研究は、不要な記憶を忘却する能力である記憶の意図的抑止能力とそれを可能にする抑止方略が、生涯発達を通じてどのように変化し、さらにこの主の能力が精神的健康の向上に貢献しているのかを一連の研究によって明らかにすることである。一連の研究で明らかにしようとするのは次の3点である。(1)加齢に伴う記憶の意図的抑止機能の低下が精神的健康と密接に関連する。(2)日々のライフスタイルの型やライフイベントの量が多い中高年齢者は、不要な記憶の意図的抑止能力が高く、かつ有効な抑止方略を使用している。(3)意図的抑止を成功させるために使用するべき抑止方略を有効に使用できない多種多様な発達年齢の人々に対し、(1)、(2)の知見を参考に教育的効果をねらう。これらのことを明らかにすることにより、不要な記憶の抑止能力の低下を防ぐ要因を見つけ、生涯発達的な観点から記憶の意図的抑止能力がどのような意味をもたらすのかについて、生涯発達心理学的および教育心理学的な視点から考察したい。本研究では、上記の目的を達成する第一段階として、加齢とともに意図的抑止機能の低下が顕著となり、それが精神的健康に及ぼす影響について検討した。その結果、加齢とともに不要な記憶の意図的抑止機能は低下した。特に、80代の女性に顕著であり、このことは精神的健康状態の悪化と密接に関連することがわかり、同時に不要な記憶を時間的に近接して知覚する傾向も認められた。今後は、意図的抑止機能の成功に起因する抑止方略の使用頻度とライフスタイルの型やライフイベントの種類を特定し、これらと精神的健康の関連を詳細に吟味していくこと、さらにこれらに関連する認知機能との関連を明らかにする研究が必要である。交付申請書に記載した「研究の目的」:自己にとって不要な忘れたい過去の記憶を忘却し、現在の出来事を前向きにとらえていく精神機能の発達的変化について、記憶の意図的抑止機能とその方略という観点から中高年者を対象に検討を行うことであった。その検討課題は大きく2つに分けられる。第1に、中高年者それぞれが抱く辛い記憶の忘却の経過を主観的経過時間とQOLとの関係から横断的に明らかにすることであった。第2に、第1の結果をふまえ、健康な高齢者が利用する忘却のための方略の解明とその使用頻度を日々のライフスタイルとの関係から明らかにすることであった。「研究実施計画」:実施方法は、中高年者を対象とした8月の町民ドックに照準を合わせ、調査項目、検査内容の事前の準備と町民ドック実施後のデータ分析、および評価と成果報告としての学会発表、論文執筆を計画的に進めた。「具体的内容」:研究実施の結果、以下の2点が得られた。(1)加齢に伴って不快記憶を抑止する頻度が低下すること、および方略の使用の低下は促進されない。(2)加齢の効果とは独立に、ライフスタイルが充実している高齢者は、充実していない者よりも不快記憶を抑止しようとする意図的抑止努力の頻度も高く、抑止のための方略の使用パターンも多様化していた。「意義、重要性」:これらの結果から、加齢に伴う自然進行的な認知機能の低下に伴い、不快記憶を完全に抑止できないわけではなく、友人と旅行に出かける、定期的に運動をする、娯楽を楽しむなどの眼前の生活が充実し、過去にとらわれない生き方を身につけている場合、不快記憶を抑止し積極的に現在の生活に目を向けることができる点という極めて重要な知見が得られた。これらの結果は、中高年者が健やかに生きるための処方箋を提示しており、その内容は、(1)過去にとらわれない生き方をする、(2)それを支える機能は、日々のライフスタイルの質や量であった。これらの結果は、以下2点において有意義であるといえる。(1)意図的抑止機能の生涯発達的変化の基礎研究としての資料を、40代から80代の横断研究によって明らかにした点である。(2)意図的抑止機能の低下防止に関わる生活機能と忘却能力の直接的な関係を解明し、中高年者への予防と対応に関する今後の研究の具体的方向性を前方視的に明らかにした点である。
LA-ICP-MSを用いた微小領域地質年代測定法の開発と三波川変成岩の詳細年代測定

本研究では,(1)微小領域のin situ地質年代測定法の開発と(2)三波川変成岩へのその年代測定法の応用の2部分よりなる.今年度は11月末よりこの研究が始まり,3ヶ月あまりの短期間であったため,(1)の年代測定法開発のための基礎的な研究を主に行った.1)年代測定を行うための三波川エクロジャイトおよび関連する藍閃石片岩,ざくろ石角閃岩,泥質片岩などの高圧型変成岩の岩石試料の採取を行った.2)1)で採取した変成岩岩石試料の偏光顕微鏡を用いた岩石記載,ざくろ石,単斜輝石,角閃石,雲母類などの主要変成鉱物のEPMAにょる微小領域化学組成の分析と固溶体鉱物の元素カラーマップ分析を行った.これにより,来年度に行う年代測定に適合する岩石試料とその中の測定鉱物種の選定を行った.3)ジルコンによるU-Pb年代測定方開発のための,年代既知のジルコン含有酸性岩(花崗岩質岩および流紋岩質岩)の標準試料となる岩石の採取を滋賀県野洲町,岡山県岡山市などで行った.4)上記3)の標準試料となる岩石試料に加えキルギス産エクロジャイト相変成作用を受けた珪質変成岩および変オフィオライト構成岩類から,ジルコンおよびモナザイトの鉱物分離を研究補助者の協力を得て行った.5)2)の記載と分析をもとに年代測定を行う予定の変成岩についてその原岩の推定と形成温度・圧力条件の推定を行った.6)三波川変成帯におけるこれまでの地質年代学的研究のレビューと年代データベースの作成を始めた.この過程で,三波川変成帯のalong-arcおよびacross-arc方向の年代変化についての検討をおこなった.本研究では,(1)微小領域のin situ地質年代測定法の開発と(2)三波川変成岩へのその年代測定法の応用の2部分よりなる.今年度は11月末よりこの研究が始まり,3ヶ月あまりの短期間であったため,(1)の年代測定法開発のための基礎的な研究を主に行った.1)年代測定を行うための三波川エクロジャイトおよび関連する藍閃石片岩,ざくろ石角閃岩,泥質片岩などの高圧型変成岩の岩石試料の採取を行った.2)1)で採取した変成岩岩石試料の偏光顕微鏡を用いた岩石記載,ざくろ石,単斜輝石,角閃石,雲母類などの主要変成鉱物のEPMAにょる微小領域化学組成の分析と固溶体鉱物の元素カラーマップ分析を行った.これにより,来年度に行う年代測定に適合する岩石試料とその中の測定鉱物種の選定を行った.3)ジルコンによるU-Pb年代測定方開発のための,年代既知のジルコン含有酸性岩(花崗岩質岩および流紋岩質岩)の標準試料となる岩石の採取を滋賀県野洲町,岡山県岡山市などで行った.4)上記3)の標準試料となる岩石試料に加えキルギス産エクロジャイト相変成作用を受けた珪質変成岩および変オフィオライト構成岩類から,ジルコンおよびモナザイトの鉱物分離を研究補助者の協力を得て行った.5)2)の記載と分析をもとに年代測定を行う予定の変成岩についてその原岩の推定と形成温度・圧力条件の推定を行った.6)三波川変成帯におけるこれまでの地質年代学的研究のレビューと年代データベースの作成を始めた.この過程で,三波川変成帯のalong-arcおよびacross-arc方向の年代変化についての検討をおこなった.
欧州高等教育における大学教授学の形成過程と内容構成

新たな専門分野「大学教授学」が欧州で確立されつつあることが,次のことから明らかになった.専門分野の要件としての1内容・方法の体系化,2専門家集団の組織化について,1学問上の一定の理論に基づく体系化された知識と方法を備えており,2大学内では専門部局としてセンターや学科などを,大学外では専門家集団としてのネットワーク型もしくは大学間連携型の組織を構成し,大学教育に関する研究開発と教育活動を行っている.主な特徴として,研究では,「教授学習のスカラーシップ」にもとづいた実践に関する実証的な方法が開発されている.一方,大学教員対象の教育活動では,大学におけるティーチングの専門職能開発が重視されている.本研究は、欧州高等教育における大学教員の初期キャリア段階の教育職能開発プログラムの正規(フォーマル)化に着目し、その学術性の核となる新たな専門分野としての「大学教授学(university pedagogy/Higher Education Pedagogy)」の形成過程およびその内容構成の全体像を明らかにすることを目的とする。本研究は、3カ年にわたり「大学教授学」について、主に(1)先行研究をはじめ資料情報の収集および分析に基づく理論研究と(2)「大学教授学」の形成に先進的な欧州圏内の数カ国における海外調査研究の方法により、次の3つの側面から行う。第1に、各国、各機関での大学教員の教育職能開発プログラムの正規化の背景および「大学教授学」形成の文脈の側面(なぜ正規化なのか)。第2に、「大学教授学」の専門知識内容及びその指導方法等全体像(何がどう形成されてきたのか)。第3に、開発プログラムの正規化及び「大学教授学」導入による成果と課題(どのようなインパクトがあったか)。平成26年度は、大学教員の教育職能開発プログラムに関する先行研究を手がかりに、関連する資料情報を収集しつつ、イギリスにおける第1、第2、第3の側面についての実態調査研究に着手した。具体的に、イギリスの教育職能開発プログラムの内容構成に関わる情報や,プロフェッショナル教育の枠組み改革や教育プログラムのチューニングの動向など教育職能開発プログラムの正規化の文脈に通じる資料情報を入手することができた。また平成26年度は同時に「大学教授学」の形成についての学術的な新奇性を考察するため、日本の大学教育課程の従来のあり方とその課題についての情報資料収集を行い、その相違を明らかにすることができた。以上の成果については、平成27年度に関連する学会等で発表する予定である。本研究は,欧州高等教育における大学教員の初期キャリア段階の教育職能開発プログラムの正規(フォーマル)化に着目し,その学術性の核となる新たな専門分野としての「大学教授学(university pedagogy/Higher Education Pedagogy)」の形成過程およびその内容構成の全体像を明らかにすることを目的とする.本研究は,欧州高等教育における「大学教授学(university pedagogy)」について,主に(1)先行研究をはじめ資料情報の収集および分析に基づく理論研究と,(2)「大学教授学」の形成に先進的な欧州圏内の数カ国における海外調査研究の方法により行い、次の3つの側面からの分析を進めている。第1に,各国,各機関での大学教員の教育職能開発プログラムの正規化の背景および「大学教授学」形成の文脈の側面.第2に,「大学教授学」の専門知識内容及びその指導方法等全体像(何がどう形成されてきたのか).第3に,開発プログラムの正規化及び「大学教授学」導入による成果と課題.最終的に3つの側面から各国事例を正規化の発達段階ごとに比較し専門分野としての「大学教授学」の意義などを分析する.本年度は、本研究テーマにかかる先進モデルの1つであるフィンランドの「大学教授学/高等教育学」の事例について、3つの大学を訪問調査し情報・資料を収集するとともに、昨年度の調査結果と合わせて、上記の分析の観点からの考察を進めた。結果の詳細については、最終年度の調査結果を含めて報告書を作成する予定である。概ね研究計画にしたがい、海外調査等を行い、必要となる情報・資料を収集し、その分析を進めている。本研究は、欧州高等教育における大学教員の初期キャリア段階の教育職能開発プログラムの正規化に着目し,その学術性の核となる新たな専門分野としての「大学教授学(University Pedagogy)」の形成過程およびその内容構成の全体像を明らかにすることを目的とした。本年度は、計画に従って残りの海外調査研究を継続するとともに、海外調査全体で得られた資料情報を整理して、「大学教授学」の専門分野としての構造を考察した。研究期間全体を通した結果として、概ね次のことが明らかになった。一般に、専門分野とは、学問として一定の理論もしくは固有の論理に基づいて体系化された知識と方法を備えており、大学内ではその専門を探究する学部、学科や研究室を、大学外では専門家集団としての学会等の組織を構成しているとされる。欧州でのいくつかの事例によると、「大学教授学」における「理論」は、認知心理学や認知科学の成果に加え「現象記述学」による「学習論(学生はいかに学ぶのか)」、学生の自立的、主体的学習を可能にする「教育デザイン論」(Constructive Alignment)および「教育実践論」を中心に体系化されつつある。さらに、この専門分野は、それら理論をもとに授業現場での試行と開発を通した実践知および方法を「省察」し、新たな専門知識の創造と蓄積を行うプロフェッショナルの育成と、その集団による実践コミュニティ(Communities of Practice)の形成を目標としていることが特徴である。

「discipline」の意味は、学問のほか「弟子(disciple)」を原義とし訓練、修養、躾、規律などの意味があり学問としての学習方法(作法)を学ぶという意味があるが、「大学教授学」の学習方法としては「省察的な実践家」のアプローチがとられている(その他内容構造の詳細は研究成果報告書に記載する)。新たな専門分野「大学教授学」が欧州で確立されつつあることが,次のことから明らかになった.専門分野の要件としての1内容・方法の体系化,2専門家集団の組織化について,1学問上の一定の理論に基づく体系化された知識と方法を備えており,2大学内では専門部局としてセンターや学科などを,大学外では専門家集団としてのネットワーク型もしくは大学間連携型の組織を構成し,大学教育に関する研究開発と教育活動を行っている.主な特徴として,研究では,「教授学習のスカラーシップ」にもとづいた実践に関する実証的な方法が開発されている.一方,大学教員対象の教育活動では,大学におけるティーチングの専門職能開発が重視されている.平成26年の研究計画にあげた事項について、概ね実行し、その成果を平成27年6月の学会で発表すべく準備中である。(年度計画のうち海外出張による調査研究については、平成27年3月末に実施ずみであるが、事務手続きの関係で予算執行については平成27年度になっている)計画どおり、研究を推進する予定である。ただし、海外調査の渡航先については、各国の治安状況等を見ながら慎重に判断し、状況によっては当初の渡航先の予定を変更する可能性も考えられる。成人学習、高等教育平成27年度も引き続き、研究の目的および計画に従って推進する。海外調査対象国については随時動向を見極めながら選択するようにする。当初予定していた海外調査での訪問範囲を欧州の社会情勢などに配慮して若干変更したこと、人件費として予定していた支出を控えたことなどから次年度使用額が生じた。平成27年3月下旬に実施した海外訪問調査にかかる旅費の執行の手続きが、現地購入の交通費計算などの関係上4月になったため、その旅費を含めた次年度使用額が生じた。次年度の海外調査の範囲を、引き続き欧州の社会情勢や治安状況を見ながらではあるが広げるなど、調査研究内容を充実させるために使用する。次年度使用額については、すでに実施ずみの旅費として実際にはほぼ使用済みである。したがって、翌年分として請求した助成金は当初の計画のとおり使用予定である。
バイオスフェア=生態系の数理的探求

生態系の構造と動態の理解をすすめるために、数理的研究を進めた。[1]適応進化を考えるに、これまで無視されてきた遺伝子発現やホルモンダイナミックスを考慮することで、新たな視点にたつ数理モデリングをすすめた。それは爬虫類の温度性決定、サンゴ礁の魚の双方向性転換、バッタやアブラムシの密度依存的な移動分散などがある。[2]種分化の速度を決定する理論を展開した。[3]人間社会の決定と生態系の結合ダイナミックスにもとづき、熱帯林の違法伐採抑制、モンゴルの遊牧民移動、などを取り上げた。生物は、野外において競争者や餌、捕食者などさまざまな他種と相互作用をし、進化・表現型可塑性・行動選択によって適応し、また環境を自らに適応的なものへと改変する。生物群とそれらの物理環境とは互いに深く関連し、それらを含めたシステムがバイオスフェア=生態系である。生態系の構造と動態の理解をすすめるために、次の3つの視点に立った研究を集中的に行った:(1)生態系を構成するそれぞれの種の適応進化とそのインパクト:植物と菌根との関係をゲームモデルとして定式化した。海洋生物について性転換や矮雄などの多様な性表現の進化を解析した。後者については生理学的メカニズムを取り込むモデリングを展開し、性転換にかかる時間の進化について初めて解析できた。これは生理的メカニズムと進化生態学を結びつけようとする試みの1歩である。(2)種の多様性の生成と喪失の速度に関する数理:種分化については、地理的に隔離された島状の生息地で異なる遺伝子が蓄積することと稀に移住が生じることの組み合わせで、少数の島からでも多数の種数がつくりだされる過程を確率過程で解析した。その結果中間の移住率で種の生成速度が最大になることを見出した。この結果はより一般的な状況でも成立する。(3)人間社会の選択動態と生態系動態の結合システム:モンゴルの遊牧民の移動、インドネシアの森林の違法伐採などについて取り上げた。生態系と社会系の結合ダイナミックスのモデリングとして着実に成果があがった。いずれのテーマについても、順調に成果があがった。とくに側所的種分化に関する一連の理論研究は、過去20年の種分化理論がすべて生態的適応にもとずいたものであるのと対照的に全く独自の視点をもったものであり、地理的構造の重要性をしてきするものである。熱帯林では違法伐採が非常に重大な問題であり、行われている伐採の8割程度が違法であるとされていることを考えると、生態学・進化生物学だけでは保全は達成できない。モニタリング、地域住民の合意、利益配分、その他の社会科学的な側面をとりこまないと熱帯林保全は達成できない。それに対する重要な理論的貢献ができたとおもわれる。魚類の性転換については、それぞれの個体が自由自在に有利な性をとるとするゲームモデルによって理解することが標準理論となっているが、それに対して使用しない生殖巣を保持するとか、反応のための生化学系は組織を維持するといったことが、性転換速度に関連しそれが性転換にかかる時間を決定するとした新しいモデリングを提唱した。これは行動生態学と生理学/組織学との融合を目指す全く新しい研究方向をめざすものである。生態系の構造と動態の理解をすすめるために、次の3つの視点に立った研究を集中的に行った:(1)生態系を構成するそれぞれの種の適応進化とそのインパクト:(2)種の多様性の生成と喪失の速度に関する数理:(3)人間社会の選択動態と生態系動態の結合システム:このなかでも今年度は(1-1)植物と菌根菌との共生/寄生関係の解析:について成果があがった。植物と菌根菌との間には、光合成で得た炭素と、土壌中からのリンを交換することによる共生が成立している。1個体の植物は多数の菌糸と相互作用をし,逆に1菌糸が多数の植物個体と相互作用する。相手のリンの供給が十分でないと、植物は炭素供給を抑制してより効率よくリンを供給する相手へと選び直す。菌根菌もまた相手の植物を選択する。予備的解析によると、その結果、通常のESSよりも遥かに高い協力状態が進化する。相互の選択がない植物と根粒菌(後者は相手を選べない)システムについても研究し、両者を対比する。(1-2)海洋生物の生活史と性表現のゲーム理論の展開:(1-3)個体間の相互作用による群れ行動生成のモデリング:についても、それぞれに進展がなされた。人間の選択と生態系の動態とが結合したシステムについては、特に進展がみられた。まず以前より東大農学研究科の大黒教授のグループと共同研究で南モンゴルの遊牧民の放牧地選択とグラスの回復状況を結合した動態が、様々な非線形挙動を示すことを明らかにし、その論文が刊行された。加えて、九州大学農学研究院の藤原准教授とインドネシアの研究者との共同においてジャワ島において違法伐採がチークプランテーションの維持に脅威をあたえていたが、利益分配の施策により地元住民による監視努力が補われて違法伐採の問題がおさまったことがあり、それを2者の動的ゲームとして定式化した。またアグロフォレストリーは違法伐採の問題を拡大する可能性があることをしめした。これらは論文として投稿できた。

加えて、サケ科魚類の残留型と降海型との選択が稚魚サイズにより稚魚の成長が残留型成魚の密度に依存することから、2つの方の比率が非常に大きく変動するダイナミックスに至りやすいことを示した。加えて閾値サイズが適当的に進化する状況では、複数の進化平衡が存在することから、河川ごとに変動の様相が大きく変わる可能性を示した。これらはいずれも当初の予想を上回るものであった。生物は、野外において競争者や餌、捕食者などさまざまな他種と相互作用をし、進化・表現型可塑性・行動選択によって適応し、また環境を自らに適応的なものへと改変する。生物群とそれらの物理環境とは互いに深く関連し、それらを含めたシステムがバイオスフェア=生態系である。本基盤研究は、生態系の構造と動態の理解をすすめるために、次の3つの視点に立った研究を集中的に進めた。(1)生態系を構成するそれぞれの種の適応進化とそのインパクト:(2)種の多様性の生成と喪失の速度に関する数理:(3)人間社会の選択動態と生態系動態の結合システム:前年度につづいて、いずれのテーマについても進展がなされた。まず、(1)爬虫類にみられる温度依存性決定の生理的メカニズムに対する新しい理論を構築できた。また前年度からおこなっていた魚類の性転換についてのかかる時間や双方向性転換がなぜ稀かという視点の理論を展開した。(2)種分化プロセスに関するシンポジウムを個体群生態学会福岡大会で開催し、多数の外国人研究者を招待した国際シンポジウムとした。また平成30年度秋には内藤カンフェレンスにおいて種分化プロセスのセッションを企画した。これらは本基盤研究の成果にもとづくものである。(3)インドネシアの」熱帯プランテーション違法伐採のゲームモデル論文が受理され、動的最適化論文も投稿した。以上のほか、有性生殖の進化的有利さについてのシブ競争モデルの数理解析を2論文、訪花昆虫のミツバチなどが消滅する問題についての理論論文を複数編、花粉症に関する免疫緩和療法の数理モデル論文、密度依存的な有翅/無翅の分化の進化に関する論文、サケ科魚類の降海型/残留型比率の変動をともなう個体群胴体と進化の相互作用論文などを出版した。生態系の構造と動態の理解をすすめるために、数理的研究を進めた。[1]適応進化を考えるに、これまで無視されてきた遺伝子発現やホルモンダイナミックスを考慮することで、新たな視点にたつ数理モデリングをすすめた。それは爬虫類の温度性決定、サンゴ礁の魚の双方向性転換、バッタやアブラムシの密度依存的な移動分散などがある。[2]種分化の速度を決定する理論を展開した。[3]人間社会の決定と生態系の結合ダイナミックスにもとづき、熱帯林の違法伐採抑制、モンゴルの遊牧民移動、などを取り上げた。初年度および繰越をもちいた第2年度の成果をもとに、さらに発展させる予定である。また論文としてはすでに多数が刊行されているが、投稿査読中のものも多数あるので、第3年度にはそれらがすべて出版されると期待できる。また国際会議などにおいてその成果を発表する予定である。最終年度である平成29年度には、平成28年度に起きた予想を超えた進展にもとづき、研究を展開する。
人工機械受容チャネルの創製と二次元界面における力学的精密操作

細胞が力学的刺激(機械刺激)を識別して応答する細胞力覚機構の解明は,生体に関する学術的探究に加え,理学療法や創薬,再生医療などに対し物理的根拠に基づいた知見や技術を提供し得る重要な社会的意義を有している.本研究では細胞力覚機構のうち機械受容チャネルと生化学反応の複雑な相関の解明のため,力学的刺激による機械受容チャネル駆動と分子変換反応発現の人工的構築を目的とする.本研究の達成によって,生体に対する力学的刺激の応答機構を探求しその応用を目指す研究領域であるメカノバイオロジーに対し,誰にでも扱えるシンプルな無生物モデル構築技術を提供できる.細胞が力学的刺激(機械刺激)を識別して応答する細胞力覚機構の解明は,生体に関する学術的探究に加え,理学療法や創薬,再生医療などに対し物理的根拠に基づいた知見や技術を提供し得る重要な社会的意義を有している.本研究では細胞力覚機構のうち機械受容チャネルと生化学反応の複雑な相関の解明のため,力学的刺激による機械受容チャネル駆動と分子変換反応発現の人工的構築を目的とする.本研究の達成によって,生体に対する力学的刺激の応答機構を探求しその応用を目指す研究領域であるメカノバイオロジーに対し,誰にでも扱えるシンプルな無生物モデル構築技術を提供できる.
陽電子による高分子電解質膜の性能評価

陽電子消滅法(PAS)を高分子電解質膜(PEM)の評価法として確立するために、PEMの性能を反映するPAS関連パラメータを見出し、PEM内での陽電子の挙動解明を試みた。炭化水素系PEMのSPEEKをスルホ基密度を変えて作成しスルホ基が陽電子消滅過程に及ぼす影響を調べた。また新たな高精度測定法の開発を行うとともに、テフロン骨格のPEMであるNafion^<TM>に対し2光子消滅γ線同時測定や分子軌道計算等も行い、PEM内での陽電子挙動を調べた陽電子消滅法(PAS)を高分子電解質膜(PEM)の評価法として確立するために、PEMの性能を反映するPAS関連パラメータを見出し、PEM内での陽電子の挙動解明を試みた。また新たな高精度測定法の開発を行うとともに、テフロン骨格のPEMであるNafion^<TM>に対し2光子消滅γ線同時測定や分子軌道計算等も行い、PEM内での陽電子挙動を調べたこれまで電解質膜におけるプロトン伝導性の劣化を調べる目的で、陽電子寿命と消滅ν線光電ピークのドップラー拡がり測定を同時に行なう計測手法(AMOC法)で測定を行ってきた結果、どこで陽電子が消滅しているかをより詳しく知ることが非常に重要な事柄となってきている。本年度はAMOC法でこれまで利用してきたドップラーシフトを測定する方法に比べ、より高精度の結果が得られる角相関測定を用いるAMOC測定系の検討・構築、及びNafion等の電解質膜に対し数値計算による電子状態の解析を行うことを計画し、また、これまでの実験も継続しデータを蓄積を行うことにした。本研究ではドップラー拡がり測定に代わり、角相関測定系をもつAMOCシステムを構築することになる。角相関測定に用いるシンチレータの厚さは薄ければ時間分解能、空間分解能は向上するが計数効率が減少し、計測に多くの時間を要することになるので、適当な厚さを決めることが重要である。このためモンテカルロ計算を行い、BaF_2シンチレータの厚さに対しの検討を行い、1インチ程度が適当であることを見出した。またこれに従いシンチレータの発注も行った。また、これにともない分解能測定に対し優位性を持たせるためには少なくとも、試料から検出器までの距離を1m以上離す必要があることがわかった。一方、電解質膜の内での陽電子の消滅過程を調べるため、分子軌道計算プログラムのMOPACを用いてNafionやPEEK、SPEEK等に対し数値計算を行い、これまで測定してきているSパラメータとの関係を調べ、陽電子の消滅過程に関し検討を行った。ここで用いたSPEEKは我々で合成したものであり、今後これを用いて研究を進める予定である。陽電子消滅法において、陽電子寿命と消滅γ線のドップラー拡がりを同時に測定するAMOC法は、陽電子の消滅過程をより詳しく調べるための有効な手法である。本研究ではドップラー拡がり測定に代えて、より高い分解能を得ることができる2次元角相関を用いる方法を検討してきた。本研究の特徴はシンチレータから位置情報と時間情報を別々のフォトマルで得ようとするところにある。本年度は実際に角相関型のAMOCで陽電子寿命、角相関が検出できるかの予備実験を行った。この結果、シンチレータ側面に設置したフォトマルからの信号レベル小さく、そのままではエネルギー弁別できなかったが、アンプを介することで陽電子寿命スペクトルを測定することができた。しかし計数効率は低く、時間分解能も満足できるものではないため、今後さらに検討を進める必要がある。一方、位置情報の検出に関し、γ線の入射位置による差異は検出できた。分解能については今後調べる予定である。これまで調べられているテフロン系の電解質膜とは別に、親水性官能基密度の異なる炭化水素系高分子電解質膜(s-PEEK)を合成し、その自由体積評価および官能基の電子状態評価を、陽電子消滅寿命測定法およびドップラー拡がり測定を用いて行った。その結果、スルホ化することでオルソポジトロニウム寿命は減少したが、スルホ化の程度でその差は見られなかった。一方、消滅γ線のドップラー拡がりはスルホ化の程度が進むと拡がる傾向を示し、プロトン伝導度とも相関があることがわかった。これらのことから陽電子がスルホ基近傍で消滅しており、プロトンの伝達機構とも密接に関係していることがわかった。このような陽電子消滅過程とプロトンの伝達機構との関係を明らかにするため数値計算を行い、陽電子の消滅過程の変化から考えられる電解質膜の構造変化に関する考察を行った。
動物プリオン病の病態と体内伝播を規定する宿主要因の検索と神経免疫機構に関する研究

動物プリオン病は感染した宿主により病態が異なる。本研究では、こうした病態の違いが、宿主が有する神経系と免疫系に依存するものと考えPrP遺伝子解析、ウシとヒツジの回腸に投射している外来性神経網の解析、免疫系細胞でのプリオンの蓄積・分解能を解析し以下の成果を得た。1.ウシ、ヒツジ、ヤギ、シカのPrP遺伝子型解析:プリオンに対する感受性を支配するPrP遺伝子の多型解析を行った。ウシとシカではPrP遺伝子内にアミノ酸置換を示す多型は検出されなかった。日本のヤギではスクレイピーに対して感受性が高い遺伝子型が多く検出された。ヒツジではスクレイピーに抵抗性を示す遺伝子型が多く検出されつつある。2.トレーサを用いたウシとヒツジでの腸管神経網の解析:ウシとヒツジの回腸遠位部にトレーサを注入し、腸管の神経網を解析した。その結果、腹腔・前腸間膜動脈神経節と脊髄神経節で多くの陽性細胞を得た。幹神経節や迷走神経での陽性細胞は少なかった。回腸にトレーサを注入した揚合は、ウシとヒツジで同様な結果を得た。一方、十二指腸にトレーサを注入した実験では、迷走神経背側核と節状神経節に陽性細胞が検出され、その傾向はヒツジで特に顕著であった。3.免疫系細胞でのプリオンの取り込みと分解性:BSE感染牛では回腸パイエル板内の濾胞マクロファージ内でプリオンの蓄積が検出されている。そこで、ウシ末梢血由来の単球培養系マクロファージでのプリオンの蓄積性や分解性を検査した。その結果、マクロファージ内では蓄積は観察されなかったが、分解性は効率に起きることが観察された。動物プリオン病の自然発症例の多くは、羊、山羊、鹿、牛などの反すう獣であり、発症する宿主により病態が異なる。羊や山羊のスクレイピーでは異常プリオン蛋白質(プリオン)が体内の多くの免疫系組織に蓄積するのに比べ、牛海綿状脳症(BSE)では特定危険部位(脳、脊髄、腸管遠位部)に蓄積するのみである。こうした病態の違いは、宿主の有する免疫システムと神経システムに依存すると考えられるが、種の特異性に関してほとんど解析されていない。本年度は、牛における神経系の伝達網に関して、逆行性のトレーサを用いて検討した。また、回腸遠位部におけるプリオンの取り込みと排除能を知る目的で、牛由来の培養系マクロファージでのプリオンの分解能に関して検討した。1)牛神経系のトレーサ実験:2ヶ月令の子牛の回腸遠位部にトレーサを注入し、34日後に生体全体を還流固定して、トレーサ陽性神経細胞を検出した。その結果、脊髄神経節T13L2と腹腔・前腸管膜動脈神経節で陽性細胞が検出されたが、延髄閂部の迷走神経細胞では検出されなかった。回腸遠位部から取り込まれたプリオンが内臓神経を介して脊髄に上行するか、あるいは迷走神経を介して中枢神経系に上行するかは、今後ともトレーサ量を多くするなり、繋留期間を長くするなりして検討する必要がある。2)牛のプリオンに対する宿主応答:牛免疫系でのプリオンの応答について、牛由来マクロファージをモデルに取り込みと分解能に関して解析した。その結果、牛マクロファージ培養細胞に添加した1%スクレイピー感染マウス脳乳剤は、培養6日目ぐらいから減少していくことが、ウエスタンブロット解析により明らかとなった。腸管の組織でのマクロファージが同様な機能を有しているかどうかは今後検討する必要がある。