hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンジオテンシン受容体の発現調節と細胞内へのインターナリゼーション機構の解明

ヒトのアンジオテンシン受容体(AT1)遺伝子の発現機構を明らかにするため、AT1遺伝子の構造解明およびプロモーター領域の検索に重点を置き検討してきた。得られたいくつかのcDNAクローンと、それぞれのcDNAにハイブリダイズするヒトAT1ゲノムのDNA断片の塩基配列の比較検討結果より、ヒトAT1タンパク質のコード領域の5'-上流に4個のエキソンと4個のイントロンを確認した。最初のエキソンのさらに上流には、二つのGCボックスに示されるSp1やcAMP induced responsive element (CRE)、pituitary transcriptional activator (Pit-1)などのいくつかの発現調節エレメントがCAATボックスやTATAボックス近傍に見い出された。また、転写開始部位はSp1の下流50-60bpに位置することが判明した。さらに、これらの転写調節機構について検討している。ヒトAT1遺伝子の5'-非コード領域は、受容体の構造遺伝子から非常に長く伸びていることが判明した。また、ヒトAT1のサブタイプの存在については、我々の結果からはそれを否定するとともに、それらはラットやマウスに特有のものと推察される。また、Pit-1などのようにATの臓器、組織特異的な発現調節の可能性も示唆される。特に、少なくとも四種のcDNAの確認は、転写後のエキソンの組合せの多様性、すなわちこの受容体の異型RNAプロセシングを強く示すとともに、それらが組織に特異的であることを示唆する。ヒト・アンジオテンシン受容体(Type-1)遺伝子の遺伝子発現機構を解明するため、まず5'-非コード領域の配列を調べてきた。これまで我々は、ヒト-アンジオテンシン受容体(Type-1)遺伝子のクローニングを行い、その構造遺伝子のDNA配列などを明らかにしてきた。アンジオテンシンIIはプロテインキナーゼC(PKC)によって誘導されるいくつかの核内のオンコジーン(c-fos,c-jun)などを活性化することが知られている。そこで、5'-非コード領域の遺伝子構造を明らかにすることにより、この領域での調節エレメントや特異的調節因子についての知見が得られることが期待される。特に、この受容体のゲノムのDNAと得られてきたいくつかのcDNAクローンの塩基配列の比較検討を行ってきた。この受容体コード領域の5'-上流に数個の相異なるエキソンの存在が明らかになってきた。また、いくつかの発現調節エレメントがCAAT box近傍に位置する可能性が見いだされており、これらの転写調節機構の実体について明らかにしているところである。ヒト・アンジオテンシン受容体(Type-1)遺伝子の5'-上流側は、過度に長く伸長しており、55-65kbにも達することがわかってきた。従って、遺伝子上での精度の高い解析に非常な困難を与えているのが現状である。ヒト・アンジオテンシン受容体(Type-1)遺伝子の遺伝子発現機構を解明するため、まず5′-非コード領域の配列を調べてきた。アンジオテンシンIIはプロテインキナーゼC (PKC)によって誘導されるいくつかの核内のオンコジーン(c-fos,c-jun)などを活性化することが知られている。そこで、5′-非コード領域の遺伝子構造を明らかにすることにより、この領域での調節エレメントや特異的調節因子についての知見が得られることが期待される。この受容体コード領域の5′-上流に数個の相異なるエキソンの存在が明らかになってきた。また、いくつかの発現調節エレメントがCAAT box近傍に見い出された。そのなかには、SP1やCREのエレメントに相当する領域がみられた。これらの転写調節機構の実体について明らかにしているところである。ヒト・アンジオテンシン受容体(Type-1)遺伝子の5′-非コード領域は、過度に長く伸長しており、55-65Kbにも達することがわかってきた。

ヒトAT1受容体遺伝子の発現機構を明らかにするため、AT1受容体遺伝子のプロモーター領域の検索を行ってきた。得られたいくつかのcDNAクローンとこの受容体ゲノムの塩基配列の比較検討を行った結果、受容体コード領域の5 ́-上流に5個のエキソンと4個のイントロンの存在を確認した。SP1やcAMP induced responsive element(CRE)などのいくつかの発現調節エレメントがCAAT boxやTATA box近傍に見い出された。また、転写開始部位はSP1の下流50-60bpに位置することが判明した。さらに、これらの転写調節機構について検討している。ヒトAT1受容体遺伝子の5 ́-非コード領域は、受容体の構造遺伝子から50-60kbほど非常に長く伸長していることが判明した。また、最近になって、ヒトAT1受容体のサブタイプの可能性や糖質コルチコイド受容体発現調節の可能性も指摘され、これらの機構が非常に複雑な様相を示している。特に、我々の結果からは真核細胞のプロモーターにみられる調節遺伝子としての特徴およびハウスキーピング遺伝子としての特徴が共に確認され、この受容体の調節機構解明についての重要性が示された。また、クローン化されたヒトAT1受容体の全コード領域のDNA断片を用いて、部位特異的変異誘発を行って、一次構造中の種々の機能に対する中心的役割をもつアミノ酸の同定を検討中である。
楕円率検出型円二色性分光法の超高感度化と生体分子-薬剤間相互作用解析への応用

カチオン性ポルフィリン類と二重らせんDNA (dsDNA)は様々な結合様式により錯体形成を行う。本研究では、数種類のカチオン性ポルフィリンとdsDNAとの相互作用とそのダイナミクスをCDの時間変化から検討した。かさ高い置換基を導入しても、カチオン性ポルフィリンはdsDNAへインターカレーションし、一方で、可視光(532 nm)のナノ秒パルスレーザーにより、ポルフィリンを選択的に光励起することで、誘起CDスペクトルに時間変化が現れた。この時間変化は、別途測定した過渡吸収スペクトルとの比較から、ポルフィリンの励起三重項状態の生成にともなう、基底状態ポルフィリンの減少に伴う変化であると判断された。生体分子であるたんぱく質や核酸は、大量スケールでの入手が難しくかつ高額になるだけではなく、特に高濃度条件では不可逆な自己会合により沈殿の形成あるため、高濃度条件での各種実験に困難さが伴うことが多い。円二色性(CD)測定は、核酸やタンパク質の高次構造を鋭敏に検出可能であり、生体内環境、つまりは溶液中における構造・動的挙動解明の有効な手法の一つであるが、比較的高濃度試料が必要であるため、上記した生体機能分子由来の問題点により、その有用性が遺憾なく発揮されているとはいい難い。本申請では、申請者がこれまで独自に取り組んできた楕円偏光を利用するCDの新規測定手法を発展させ、CD測定装置の超高感度化を達成し、超希薄溶液でのCD測定を可能とし、生体機能分子-薬剤間相互作用の解析へと応用する。ただし乗り越えなければならない技術的課題も存在する。それは、ひとえに楕円偏光を作成するための光源の安定性と絶対光量不足である。この点は、微弱光検出手法であるフォトンカウンティング法を用いることで改善する。フォトンカウンティング法は、微弱な発光現象を捉えるために常用されている手法であり、CD測定のような透過光測定に用いられることは稀である。しかしながら、本手法の弱点である透過光強度不足を逆手にとることで、超高感度CD検出法を確立し、生体分子と薬剤間相互作用解析へと応用することが、本申請の骨子である。平成25年度では現有設備である高輝度白色光源を利用した楕円率検出CD測定法のセットアップに、フォトンカウンティング手法を取り入れる改良を行うとともに、可視領域から紫外領域にかけて広範囲にCDを示すPYP、GFP等の発光タンパク質や、可視光に光吸収帯を示す基質を取り込んだ核酸等の試料を用いたCD測定の超高感度化の実証実験を行う。平成26年度では前年度に引き続き現有設備である高輝度白色光源を利用した楕円率検出CD測定法のセットアップに、フォトンカウンティング手法を取り入れる改良を行うとともに、可視領域から紫外領域にかけて広範囲にCDを示すPYP、GFP等の発光タンパク質や、可視光に光吸収帯を示す基質を取り込んだ核酸等の試料を用いたCD測定の超高感度化の実証実験を行う。本課題では、代表者がこれまで独自に取り組んできた楕円偏光を利用するCDの新規測定手法を発展させ、CD測定装置の超高感度化を達成し、超希薄溶液でのCD測定を可能とし、それを小分子での実証実験により確立した後、生体機能分子-薬剤間相互作用の解析へと応用する。本年度は、実際に生体分子を用いた微量検出の実証実験を行う。その際、可視領域から紫外領域までを通したCD検出をもくろみ、試金石的な化合物として、カチオン性ポルフィリン色素と二重らせんDNAとの相互作用の解析を通し、10-6 M程度のDNAおよびカチオン性ポルフィリンにおけるCD測定を試みた。その結果、可視領域におけるカチオン性ポルフィリンの光学遷移に誘起されるCDスペクトルの測定がポルフィリン濃度が10-5M程度では十分に可能であることが判明した。

また、カチオン性ポルフィリンとDNAとの相互作用は光線力学療法への応用が期待されている分野であり、ポルフィリンが光励起された状態でのCDスペクトル観測は、実際の光線力学療法の理解につながる重要な知見である。そのため、ポルフィリンをレーザー光により光励起し、そのCDスペクトル変化を検出することを試みたところ、ポルフィリンの光励起三重項状態の生成に伴う、ポルフィリンの過渡的な退色が十分な感度で検出可能であることが判明した。この実験から、本研究により構築したCD測定法を用いることで、ナノーマイクロ秒領域における時間分解CD測定法への発展が可能であることが実証されたと考えられる。カチオン性ポルフィリン類と二重らせんDNA (dsDNA)は様々な結合様式により錯体形成を行う。本研究では、数種類のカチオン性ポルフィリンとdsDNAとの相互作用とそのダイナミクスをCDの時間変化から検討した。かさ高い置換基を導入しても、カチオン性ポルフィリンはdsDNAへインターカレーションし、一方で、可視光(532 nm)のナノ秒パルスレーザーにより、ポルフィリンを選択的に光励起することで、誘起CDスペクトルに時間変化が現れた。この時間変化は、別途測定した過渡吸収スペクトルとの比較から、ポルフィリンの励起三重項状態の生成にともなう、基底状態ポルフィリンの減少に伴う変化であると判断された。前年度問題点として挙げた、光学素子の透過率の問題により高輝度白色光源の光量が減少し結果として想定したスペックの100%を達成することが出来ていない点の改善を行ったところ、ほぼスペック通りの光量を得ることが出来た。しかしながら、スペック通りの光量を得たにも関わらず、当初の計画であった紫外光領域での光検出が見られなかった。これは用いた光検出器が長期年数使用したものであったため、劣化したためであると考察された。そこで、本年度の計画に使用する予算の一部を次年度に繰り越して、27年度に新規光検出器を購入する計画を立てた。この点において計画が若干遅れていると判断された。光化学紫外光領域での透過光強度上昇の一番の問題点は、光学系に導入している直線偏光子が持つ紫外光領域での透過率であるが、今年度は、使用見込みの光検出器に予想外の計時劣化が判明し、期待した光量の検出が出来なかった。そのため、本年度は、新たな光検出器の導入をする必要があり、それを用いた紫外光領域での透過率を向上させた新たな直線偏光子の設計を急ぎ行う予定である。そして、当初の計画にある、高感度CD測定法の応用として複雑な生体分子-薬剤間相互作用の解析への応用へとつなげていく。高輝度白色光源を利用した楕円率検出CD測定法のセットアップに、フォトンカウンティング手法を取り入れる改良がおおむね終了したが、当初の計画であった紫外光領域での感度上昇が、おそらく光学素子の透過率の問題により光量が減少し、結果として想定したスペックの100%を達成することが出来ていない。この点において計画が若干遅れていると判断される。当初計画で使用予定であった、既存の設備である光検出器が、長年の使用による計時劣化のために、年度途中で使用不可な状態であることが明らかとなった。そこで、今年度の使用予算の一部を次年度に繰り越すことで、新規光検出器の購入ができないかと考えた。そのため、次年度繰越金額が発生した。
北東アジアの発掘住居址に関する民族考古学的研究

これまでの調査・研究成果として、『北東アジアのツングース系諸民族住居に関する歴史民族学的研究』を刊行した。本報告書によって、中国東北・ロシア極東地域の住居址をひととおり集成したので、今年度は朝鮮半島の発掘住居址の整理・分析を開始した。日本側の考古資料については、東北地方と北海道の焼失住居址データを集成した。ただし、建築構造を復元しうるだけの縄文時代の焼失事例はきわめて少なく、北海道では擦文文化、東北地方では平安時代の遺構が非常に多い。今後は、擦文文化/平安時代の住居復元を進め、構造の比較検討を試みたい。一方、民族誌資料については、中国側のツングース系諸民族と朝鮮族の住居・集落だけでなく、アムール北岸先住民の住居調査についても報告した。また、アメリカ合衆国のUCバークレー校、ハーバード大学ピーボディ博物館、ニューヨーク自然史博物館を訪れ、竪穴住居を中心に北米先住民の住居・集落に関する資料収集をおこなった。UCバークレー校の羽生淳子準教授からは、北米先住民の住居・集落に関する民族学・考古学的研究についてレビューをうけた。これらの資料から、北方ユーラシア・北アメリカにおける竪穴住居の類型別分布図を作成し、本科学研究費によるシンポジウム「北東アジアの自然と文学史」(1999年12月11日/北大)において、「黒龍江流域の住居変化」と題する発表をおこなった。
不斉合成手法によるメタロセン光学活性ポリマーの合成

1,1',3,3'-テトラシクロヘキシルフェロセンを、ジクロロメタン中で塩化アルミニウム存在下で塩化アセチルで処理すると、2つのシクロペンタジエニル基がアセチル化される。このジアセチルフェロセンをLDAで処理しエノラートとし、塩化銅存在下で酸化的に分子内カップリングすると、1,4位にカルボニル基を有する4炭素で架橋されたフェロセンが得られる。このフェロセンは、4つのシクロヘキシル基の置換様式により、メソ体、およびラセミ体の2つのジアステレオマーとして存在するが、これらはカラムクロマトグラフィにより容易に分離可能である。こうして得られたラセミ体のジケトン架橋フェロセンを基質として、不斉ルテニウム触媒を用いてイソプロピルアルコールを水素源とする水素移動還元を行うと、転換率58%において原料のジケトン架橋フェロセンが5.5%の不斉収率で得られた。ここでイソプロピルアルコールとの共溶媒の検討をおこなったところ、ジエチルエーテルを30%添加することにより回収基質の不斉収率は11%になった。この条件下で、原料の転換率を70%まで高めると、回収ジケトン架橋フェロセンの光学純度は23%にまで高まった。こうして得られた光学活性ジケトン架橋フェロセンを水素化ホウ素ナトリウムを用いて還元した後、分子内脱水することにより、ブタジエン架橋フェロセンが光学活性体として得られてくる。このものは、開環メタセシス重合により光学活性ポリマーへと誘導化可能なモノマーである。本年度は、「光学活性メタロセンポリマー」を合成する際のモノマーとなる面不斉を有する架橋メタロセン類の合成に関する検討を行った。メタロセンとしては、中心金属に鉄を有するフェロセンを選んだ。フェロセン類は、一般に水、空気に対して安定であり容易に取り扱うことができることから、これらから合成されるポリマーにも安定性が期待できる。こうして得られたラセミ体の架橋フェロセンを、それぞれのエナンチオマーに光学分割する方法を種々検討した。光学活性アミンを用いて、ジアステレオメリックなイミドに誘導化する方法は、基質となるフェロセン類の立体的な要因から有効な反応条件を見つけることができなかった。そこで、この架橋フェロセンのジケトン部位を不斉水素化することによる光学分割を、現在検討中である。この手法では、ラセミ体のフェロセンを速度論的分割することになる。
メゾ非平衡系の揺らぎに関する統計力学的理論の構築

非平衡統計力学の構築において、厳密に成立する熱力学的定理は重要である。本研究では、今までに知られていた厳密定理である、揺らぎの定理や不可逆仕事等式等を特別な場合として内包する非平衡詳細釣り合いの原理を古典Hamiltonianダイナミクスにおいて導出した。これは、開放系における状態間の遷移確率が満たす普遍則として重要であり、古典マルコフ系において導かれたCrooksの関係式をミクロな立場から基礎づけるものである。続いて、非平衡詳細釣り合いの関係式の普遍性を調べるため、大域的に熱浴と結合し可逆だが散逸のあるthermostatted dynamicsにおいても非平衡詳細釣り合いの関係式が厳密に成立することを解明した。これは、分子動力学計算で広く用いられるthermostatted dynamicsが揺らぎまで含めて、熱力学的理論と整合することを示している。これらの理論における最大の仮定は、初期カノニカル状態の用意可能性である。そこで、本研究では、前年度に引き続き、量子多体系における熱平衡化の問題にも取り組んだ。熱平衡化について、ダイナミクスを考慮した理論はほぼ皆無である。まず、熱揺らぎによって非平衡状態が実現するまでに必要な時間スケールを評価した。また、初期非平衡状態が熱平衡状態へ近づく緩和時間を非可積分性や初期状態用意可能性、及び緩和の単調性の仮定の下で一般的に計算した。そして、緩和の初期段階においては、熱平衡への接近に普遍性があり、特に緩和時間はシステムサイズにほぼよらないというマクロ系の性質と整合する結果を得た。これは緩和時間の一般的評価という極めて難しい問題に初めて定量的評価を与えている点で重要である。メゾ非平衡系におけるエントロピー生成は不可逆過程を記述する最も基本的な量である。これまでに、エントロピー生成の揺らぎが満たす普遍的関係式である揺らぎの定理は古典系・量子系ともに良く調べられてきた。しかし、量子系においては観測過程を如何に取り入れるかが重要であり、未だに不明な点が多い。本研究では、単一量子接合系について計測場付きマスター方程式をミクロな立場から導出し、揺らぎの定理を示した。これは、局在スピンをプローブとして用いた間接的な観測過程を考慮に入れている点が重要である。またカレントとプローブが弱結合しているときのみ、指数関数で与えられる計測場の項が現れることが自然に説明できる。エントロピー生成の平均値は系と熱浴の相関として情報論的に表現することができる。一方、本研究ではNose-Hoover系においてエントロピー生成の正値性を示す情報論的表現を得た。これは系に対して熱力学第一法則が成立するように仕事と熱を定義できることに基づいている。これはカノニカル分布が定常分布になるように熱浴のエネルギーを定義し、系のエネルギー変化を外場に直接起因する部分と熱浴との相互作用に分けることで達成できる。この場合の熱は熱浴のエネルギー変化だけでなく相空間体積変化を含む非自明な定義となっている。ここでは熱力学第二法則も成立することが重要である。非平衡系の理論において、系に対して行う操作の枠組みを広げることは最重要課題である。ウズベキスタン国立大の中村勝弘教授のグループとの共同研究において、一定速度で量子気体を含むキャビティーを膨張する操作を調べた。特に壁が静止している場合に対する圧力の演算子に、補正項があることを解明した。非平衡状態から熱平衡状態への緩和過程は統計力学の最も基本的かつ重要な課題である。近年、マクロ量子系における熱平衡化について理解が進んできた。ヒルベルト空間が高次元なので大多数の状態がマクロには同じ熱平衡状態に見える、という基本的性質がある。しかし、この確率的性質だけから、緩和を説明することは難しい。また、緩和には非可積分性が必要である、という数値計算に基づく主張がある。本研究では、状態の弱収束の具体例として物理量の期待値が熱平衡値に近づく、という立場から、ミクローマクロ物理量について熱平衡化を議論した。特に緩和後における熱平衡値からの揺らぎの大きさを確率的議論によって評価し、非可積分系では定量的に正しいことを数値的に示した。マクロ物理量の期待値については熱平衡化の議論は既に確立していると考えられるが、ミクロ物理量についても適用可能な緩和の説明を与えた点が重要である。また、時間依存する外場を印加した量子開放系について熱浴を含むユニタリー時間発展における遷移確率が満たす普遍的対称性を導いた。特に、熱平衡化が起こり初・終状態が熱平衡にあるような状況を考え、エネルギーの2回測定を行う。このときの状態遷移確率を順過程の確率と呼ぶ。終状態を新たに初期状態として外場の時間依存性を反転させたプロトコルにおいて時間反転ダイナミクスが実現する。同様に初・終エネルギーの測定を行い、得られる状態変化が順過程と丁度逆になる確率が順過程の確率と一致することを示した。これは非平衡系における熱力学的関係式を示していることが当初の課題と合致し、前述の縮約密度行列の熱平衡化の直接の応用になっていることが重要である。

続いて、非平衡詳細釣り合いの関係式の普遍性を調べるため、大域的に熱浴と結合し可逆だが散逸のあるthermostatted dynamicsにおいても非平衡詳細釣り合いの関係式が厳密に成立することを解明した。これは、分子動力学計算で広く用いられるthermostatted dynamicsが揺らぎまで含めて、熱力学的理論と整合することを示している。これらの理論における最大の仮定は、初期カノニカル状態の用意可能性である。そこで、本研究では、前年度に引き続き、量子多体系における熱平衡化の問題にも取り組んだ。熱平衡化について、ダイナミクスを考慮した理論はほぼ皆無である。まず、熱揺らぎによって非平衡状態が実現するまでに必要な時間スケールを評価した。また、初期非平衡状態が熱平衡状態へ近づく緩和時間を非可積分性や初期状態用意可能性、及び緩和の単調性の仮定の下で一般的に計算した。そして、緩和の初期段階においては、熱平衡への接近に普遍性があり、特に緩和時間はシステムサイズにほぼよらないというマクロ系の性質と整合する結果を得た。これは緩和時間の一般的評価という極めて難しい問題に初めて定量的評価を与えている点で重要である。当初予定していたメゾ系の揺らぎに関する熱力学的理論の構築と近年解明されてきたマクロ系における緩和現象の深いつながりが明らかになっており、国際的にも評価されている。マクロ量子系における緩和時間の評価に取り組む。また、量子開放系におけるミクロ可逆性を時間反転対称な古典系に拡張する。
甲状腺ホルモン活性化酵素自己抗体の解析による自己免疫性内分泌疾患の病態の解明

T4をT3に変換し,甲状腺ホルモンを活性化する酵素には,1型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素と2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素が存在する。1型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素が血中甲状腺ホルモン濃度を調節するのに対し,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素は,酵素の存在する局所におけるT3の供給を行う,甲状腺ホルモンの作用発現に重要な役割を担う酵素である。2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素は,ラットにおいては中枢神経系や下垂体などにしか存在しないが,私達の検討により,本酵素はヒトにおいては甲状腺組織に強く発現していることが明らかとなった。私達はこれまで抗下垂体抗体の解析を行ってきたが,橋本病やバセドウ病などの自己免疫性甲状腺疾患の症例において抗下垂体抗体が検出されることを見出した。私達は2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する自己抗体に着目し,酵素活性を指標としてその検出をこころみたところ,自己免疫性甲状腺疾患患者において2型脱ヨード酵素に反応する自己抗体を有する症例の存在が示唆された。本研究では,甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する新たな自己抗体と自己免疫疾患における意義について検討することを目的とした。これまでの研究により,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素の活性中心に相当する合成ペプチドを作成し,これを抗原として用いたEIA法によるヒト血清中の2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する自己抗体の測定法を確立したが,本法を用いて多数例の検討を行ったところ,自己免疫性甲状腺疾患患者において,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する自己抗体を有する例が存在し,その自己抗体は抗下垂体抗体と正の相関を示すことが明らかとなった。また,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素合成ペプチドに対する家兎ポリクローナル抗体の作成に成功し,この抗体を用いて2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素の組織分布を検討したところ,ヒト甲状腺組織とヒト下垂体組織に発現が認められ,特にバセドウ病患者甲状腺に強い発現が認められた。更に,抗下垂体抗体の検出に用いられるマウス下垂体腫瘍細胞における2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素の発現とその調節機構を明らかにし報告した。これらの成績は2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素と抗下垂体抗体の対応抗原の関連を示唆するものと考えられる。1型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素が血中甲状腺ホルモン濃度を調節するのに対し,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素は,酵素の存在する局所におけるT3の供給を行う,甲状腺ホルモンの作用発現に極めて重要な役割を担う活性化酵素である。2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素は,ラットにおいては中枢神経系や下垂体などの臓器にしか存在しないが,私達の検討により,本酵素はヒトにおいては甲状腺組織に強く発現していることが明らかとなった。私達はこれまで抗下垂体抗体の解析を行ってきたが,橋本病やバセドウ病などの自己免疫性甲状腺疾患の症例において高頻度に抗下垂体抗体が検出されることを見出した。2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素が甲状腺と下垂体に共通して強く発現する蛋白であることから,私達は2型甲状腺ホルモン脱

ヨード酵素に対する自己抗体に着目し,酵素活性を指標としてその検出をこころみたところ,自己免疫性甲状腺疾患患者において2型脱ヨード酵素に反応する自己抗体を有する症例の存在が示唆された。本研究では,甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する新たな自己抗体と自己免疫疾患における意義について検討することを目的とした。本年度の研究により,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素の活性中心に相当する合成ペプチドを作成し,これを抗原として用いたEIA法によるヒト血清中の2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する自己抗体の測定法を確立した。本法により,自己免疫性甲状腺疾患患者において,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する自己抗体を有する例が存在することが明らかとなり,また,その自己抗体は,抗下垂体抗体と相関することが示された。今後,本法を用いて多数の症例において検討を行う予定である。さらに今回,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素合成ペプチドに対する家兎ポリクローナル抗体の作成に成功した。この抗体を用いて,不明な点の多いヒト組織における2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素の組織分布を詳細に検討する予定である。T4をT3に変換し,甲状腺ホルモンを活性化する酵素には,1型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素と2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素が存在する。1型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素が血中甲状腺ホルモン濃度を調節するのに対し,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素は,酵素の存在する局所におけるT3の供給を行う,甲状腺ホルモンの作用発現に極めて重要な役割を担う活性化酵素である。2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素は,ラットにおいては中枢神経系や下垂体などの臓器にしか存在しないが,私達の検討により,本酵素はヒトにおいては甲状腺組織に強く発現していることが明らかとなった。私達はこれまで抗下垂体抗体の解析を行ってきたが,橋本病やバセドウ病などの自己免疫性甲状腺疾患の症例において高頻度に抗下垂体抗体が検出されることを見出した。私達は2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する自己抗体に着目し,酵素活性を指標としてその検出をこころみたところ,自己免疫性甲状腺疾患患者において2型脱ヨード酵素に反応する自己抗体を有する症例の存在が示唆された。これまでの研究により,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素の活性中心に相当する合成ペプチドを作成し,これを抗原として用いたEIA法によるヒト血清中の2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する自己抗体の測定法を確立したが,本法を用いて多数例の検討を行ったところ,自己免疫性甲状腺疾患患者において,2型甲状腺ホルモン脱ヨード酵素に対する自己抗体を有する例が存在し、その自己抗体は抗下垂体抗体と正の相関を示すことが明らかとなった。
パニック障害に関連する遺伝要因の探索

本研究では、パニック症に関連する遺伝要因を探査するために、ゲノム・エピゲノム双方の観点から主に以下の解析を実施した。1.パニック症のゲノムワイド関連解析(GWAS)のデータを用いたパスウェイ解析、2.ヒト白血球抗原(HLA)の解析、3.パニック症のゲノムワイドメチル化解析、4.メチル化に影響を与える遺伝子多型の検討ゲノム研究としては、すでに実施していたパニック症のGWASデータを用いたパスウェイ解析を実施し、免疫系のパスウェイが疾患に関連し、それらの関連にHLAが寄与しているという結果を得た。そこでGWASデータを再検討した結果からHLA-B、-DRB1に着目し、タイピング並びにimputation解析にてアリル型を決定した。患者・健常者の比較からHLA-DRB1*13:02が疾患と関連しているという結果が得られた。さらにこの関連アリルでGWASデータを層別解析すると、DRB1*13:02 (-)群において、ヨーロッパ系集団のGWASで関連が報告されているTMEM132D内の複数のSNPが日本人集団においても関連を示した。さらに、当該HLAアリルが日本人以外の集団においてもパニック症に関連する可能性を検討するために、ヨーロッパ系集団のGWASデータを用いて、HLA imputationを実施して遺伝子型の推定を行った。エピゲノム研究としては、パニック症のゲノムワイドメチル化解析を実施した。適切なデータの標準化法並びに解析法を検討し、患者・健常者間でメチル化率に差がある部位が、特に白血球の活性化の制御に関わるパスウェイ上の遺伝子に関連付けられるという結果を得た。本研究で実施した、ゲノム研究並びにエピゲノム研究の結果は、共に免疫系に関わる遺伝子の疾患への関連を示唆しており、今後免疫系がどのように疾患に関連しているのかについてさらに検討していきたい。本研究は、個々のオッズは小さい変異・多型の中から真に疾患に関連している遺伝要因を探索すると共に、疾患に関連するエピゲノム要因を探索することを目的として実施した。そのためにゲノム研究としては、GWASのパスウェイ解析を実施し、HLAを新たな疾患関連候補遺伝子として見出した。日本人で疾患への関連が認められたHLA-DRB1*13:02が日本人以外の集団でも関連を示すかを検討するために、米・National Institute of Mental Healthの研究室に共同研究を依頼し、ヨーロッパ系集団での検討も実施し、日本人と同様の傾向を確認した。さらに効率的に疾患に関連する稀な変異を探索するために、全ゲノムimputation解析に着手した。本imputation解析は東北大学が保有する日本人2000例の全ゲノムシークエンスデータをリファレンスとして実施するものであり、頻度の低いSNPやindelについても高い推定精度が期待できる。エピゲノム要因探索のためには、網羅的なDNAメチル化解析を実施した。先行研究の結果に基づき解析を工夫することで、免疫系に関連する遺伝子群周辺のメチル化が疾患に関連する可能性を見出し、論文発表をした。本研究で実施した解析では、パニック症への免疫系の関与が示唆され、興味深い知見を得ることができた。以上の進捗を踏まえて、研究の進捗状況は概ね順調と考える。ゲノム研究については、引き続きGWASでは検出することができない稀な変異やindelに着目した解析を実施していきたいと考えている。今年度着手した日本人のシークエンスデータをリファレンスとした全ゲノムimputation解析で新たに見つかった変異については、実際にタイピングを実施して再現性を確認することが必要である。さらに、HLAの解析についても、今年度解析可能であったヨーロッパ系集団のサンプルは患者が134例と非常に少数であるため、さらに例数を増やして再現性の確認と新たな関連アリルの探索を実施していきたいと考えている。パニック症については国際的なコンソーシアムでデータを統合するという話し合いが進んでおり、次年度以降さらに大規模データを使用した解析が実現可能である。エピゲノム研究については、今年度報告した疾患関連メチル化部位について、メチル化アレイ以外の方法でサンプルを増やした再現性研究が必要であると考えている。また、さらなる疾患関連遺伝要因を同定するためには、ゲノムとエピゲノムのデータを統合的に解析することが重要であると考えている。今年度までに得たパニック症についてのGWASデータとゲノムワイドメチル化解析のデータを、新たな手法で統合的に解析することを予定している。一部のSNPはそのアリル型が近位または遠位のメチル化と相関することが知られている(meQTL)。我々はすでにこのようなmeQTLの性質についての解析を実施し、日本人において検出されるmeQTLの大部分は(約75%)は他集団のmeQTLと一致することを確認している。次年度以降はこのmeQTL関係を利用した統合解析の手法を確立し、疾患の発症機序解明の一助となるような成果を得ることを目標としたい。

患者・健常者の比較からHLA-DRB1*13:02が疾患と関連しているという結果が得られた。さらにこの関連アリルでGWASデータを層別解析すると、DRB1*13:02 (-)群において、ヨーロッパ系集団のGWASで関連が報告されているTMEM132D内の複数のSNPが日本人集団においても関連を示した。さらに、当該HLAアリルが日本人以外の集団においてもパニック症に関連する可能性を検討するために、ヨーロッパ系集団のGWASデータを用いて、HLA imputationを実施して遺伝子型の推定を行った。エピゲノム研究としては、パニック症のゲノムワイドメチル化解析を実施した。適切なデータの標準化法並びに解析法を検討し、患者・健常者間でメチル化率に差がある部位が、特に白血球の活性化の制御に関わるパスウェイ上の遺伝子に関連付けられるという結果を得た。本研究で実施した、ゲノム研究並びにエピゲノム研究の結果は、共に免疫系に関わる遺伝子の疾患への関連を示唆しており、今後免疫系がどのように疾患に関連しているのかについてさらに検討していきたい。本研究は、個々のオッズは小さい変異・多型の中から真に疾患に関連している遺伝要因を探索すると共に、疾患に関連するエピゲノム要因を探索することを目的として実施した。そのためにゲノム研究としては、GWASのパスウェイ解析を実施し、HLAを新たな疾患関連候補遺伝子として見出した。日本人で疾患への関連が認められたHLA-DRB1*13:02が日本人以外の集団でも関連を示すかを検討するために、米・National Institute of Mental Healthの研究室に共同研究を依頼し、ヨーロッパ系集団での検討も実施し、日本人と同様の傾向を確認した。さらに効率的に疾患に関連する稀な変異を探索するために、全ゲノムimputation解析に着手した。本imputation解析は東北大学が保有する日本人2000例の全ゲノムシークエンスデータをリファレンスとして実施するものであり、頻度の低いSNPやindelについても高い推定精度が期待できる。エピゲノム要因探索のためには、網羅的なDNAメチル化解析を実施した。先行研究の結果に基づき解析を工夫することで、免疫系に関連する遺伝子群周辺のメチル化が疾患に関連する可能性を見出し、論文発表をした。本研究で実施した解析では、パニック症への免疫系の関与が示唆され、興味深い知見を得ることができた。以上の進捗を踏まえて、研究の進捗状況は概ね順調と考える。ゲノム研究については、引き続きGWASでは検出することができない稀な変異やindelに着目した解析を実施していきたいと考えている。今年度着手した日本人のシークエンスデータをリファレンスとした全ゲノムimputation解析で新たに見つかった変異については、実際にタイピングを実施して再現性を確認することが必要である。
神経成長因子の下部尿路機能障害における役割に関する研究

脊髄損傷群での膀胱重量と体重の変動についてみると,24頭の対象として,生後10週に胸腰椎移行部での脊髄損傷を作成し,その後1週毎に,4週間の生後14週までの11,12,13,14週で,各々,5,6,9,4頭において測定した膀胱重量と体重は,それぞれ153.7±51.7,241.2±112.7,176.6±136.6,544.0±213.3mgと133.3±7.5,140.0±8.2,158.9±16.6,125.0±16.6gであり,膀胱重量の増加は著明であった。コントロ-ル群での膀胱重量と体重の変動についてみると,50頭を対象として,10週から,1週毎に,4週間の14週まで各10頭において測定した膀胱重量と体重はそれぞれ,60.6±5.6,43.9±6.2,42.2±6.0,41.5±6.5,40.5±5.9mgと160.0±4.5,162.0±7.5,166.0±8.0,161.0±9.4,171.0±7.0gであり,膀胱重量には変化がなかった。膀胱NGFの変動についてみると,コントロ-ル群では生後11,12,13,14週で,それぞれ,326.9,478.5,85.5,65.7ng/g組織重量であり,脊髄損傷群では脊髄損傷作成後1,2,3,4週で,それぞれ,292.5,392.4,280.3,708.2ng/g組織重量であった。脊損後には脊髄ショックに続発した尿閉となるが,排尿が自立する1週間後以降から膀胱からのNGFが増加することを予期したが,コントロ-ル群と比較して,脊損群のNGF値に変化が生じたと断定することはできなかった。膀胱重量は尿道閉塞ラットと同様に脊損後に増加したが,膀胱NGFには変化がないことから,脊損と尿道閉塞とでは異なる機序で,膀胱重量の増加が起こるものと思われた。脊損時には,損傷部位のレベルにより,仙髄排尿反射中枢の活動が亢進する場合と低下する場合があり,胸腰椎移行部での脊髄横断では仙髄排尿中枢自体が損傷を受け,その活動性が低下していた可能性も高い。神経成長因子は化学構造および遺伝子構造が知られている唯一の神経栄養因子である。その機能が,神経系の巧妙な制御を受けている下部尿路における神経成長因子に関する研究報告は,ほとんど見受けられず,実験的に尿道に不完全閉塞を作成したラットの膀胱(閉塞膀胱)から,神経成長因子が分泌され,この物質が不安定膀胱の成因として関与する可能性が報告されているのみである。そこで,閉塞膀胱以外のものとして脊損膀胱を取り上げることとして,ラットを対象として脊髄損傷を作成し,その膀胱から神経成長因子が分泌されているかどうかについて検討を加えてきた。

しかし,脊損後のラットの術後管理方法が十分とは言えず,脊損ショックから排尿ができなくなり,血尿,膀胱過伸展および膀胱破裂などが起こることなどから,1週間以上生存させることが非常にむずかしく,1週間以上の経過を追うことは不可能であった。また,神経成長因子の測定方法自体もいまだ完成の域に達していないこともあり,断定はできないが,脊損1週間後までの膀胱から測定された神経成長因子の成績には一定の傾向が認められていないのが現状である。したがって,早急に神経成長因子の測定方法を完全なものとすることと,脊損後のラット術後管理方法を適切なものとする必要がある。昨年度は脊損後の管理方法が,確立されていなかったために,胸腰椎移行部での脊損後1週間以上の経過を追うことが出来なかった。本年度は対象をオスからメスに、変更したところ、脊損後,4週間までの生存が可能となり,神経成長因子測定のための,膀胱標本を用意することができた。生後10週に脊髄損傷を作成し,その後1週毎に,4週間の生後14週までの11,12,13,14週で,膀胱重量と体重を測定した結果は,それぞれ,153.7±51.7,241.2±112.7,176.6±136.6,544.0±213.3mgと133.3±7.5,140.0±8.2,158.9±16.6,125.0±16.8gであった。膀胱重量は増加し,体重は減少した。メスではオスと比較して尿道抵抗が低いので,過伸展から致死的な膀胱破裂まで,至ることはない点が利点であったと思われる。また,脊損を施行しないコントロ-ル群についても生後10週から,14週まで,各週毎に10頭,合計50頭の膀胱標本を準備することができた。神経成長因子の測定方法も,既知量のNGPから得られる標準曲線が1,10,25,50,100ng/mlの濃度内で安定化し,さらに,各試料からの測定値も信頼できるようになった。脊損後には脊髄ショックに続発した尿閉となるが,排尿が自立する1週間後以降から膀胱からのNGFが増加することを予期したが,コントロ-ル群と比較して,脊損群のNGF値に変化が生じたと断定することはできなかった。胸腰椎移行部における脊髄損傷の場合には膀胱NGFの関与が否定的となったが,他の原因による下部尿路機能障害時には膀胱NGFが何らかの役割を果たす可能性は残されており,今後,さらに種々の排尿障害モデルを対象として検討を加える予定である。
遷移金属触媒を用いない有機金属化合物のクロスカップリング反応

有機金属化合物とハロゲン化アリールのクロスカップリング反応には,従来遷移金属触媒の利用が必要不可欠と考えられていたが,我々は1電子を触媒とすることで,遷移金属触媒を用いることなく,以下の有機金属化合物(一部は異なる)をハロゲン化アリールとカップリングさせることに成功した:(1)アリールGrignard反応剤,(2)アリール亜鉛反応剤,(3)アルキル亜鉛化合物,(4)アルキニル亜鉛化合物,(5)アリールボロン酸誘導体,(6)マグネシウムジアリールアミド,(7)ベンゼン誘導体.アリールGrignard反応剤が遷移金属の助けを借りずにハロゲン化アリールおよびアルケニルとカップリングを起こすことを既に報告していた.この種の有機金属化合物を用いるクロスカップリング反応が,遷移金属触媒なしで進行することを示した初めての例である.その際に採用していた,少量のTHF存在下トルエン中で反応させるという条件では,ハロゲン化アリールの適用範囲が臭化物に限られていたが,今回,塩化リチウムを加えることによって,アリールGrignard反応剤の反応性が向上し,臭化アリールでも反応が進行することを明らかにした.さらに,THFの量も増やすことが可能であることも判った.クロスカップリグ反応に先立って,THF中で調製したアリールGrignard反応剤から溶媒を留去する必要がなく,より実用的な反応系になったと言える.また,アリール亜鉛化合物も遷移金属の助けを借りずにハロゲン化アリールやアルケニルとクロスカップリングを起こすことも明らかにした.アリール亜鉛化合物は対応するGrignard反応剤よりも求核性が低いので,エステルやシアノ基のような求電子性官能基をもつアリール亜鉛化合物やハロゲン化アリールも反応に用いることができ,Grignardクロスカップリングよりも基質の適用範囲の広いカップリング系となった.本年度は,(1)ハロゲン化アリールとアリールGrignard反応剤のカップリング反応の改良法の開発,(2)ハロゲン化アリールおよびアルケニルとアルキル亜鉛化合物のカップリング反応の開発,(3)ハロゲン化アリールおよびアルケニルとアルキニル亜鉛化合物のカップリング反応の開発,(4)ハロゲン化アリールおよびアルケニルとアリールボロン酸のカップリング反応の開発,(5)ハロゲン化アリールとジアリールアミン由来のマグネシウムアミドのカップリング反応の開発,(6)ハロゲン化アリールおよびアルケニルとアレーンのカップリング反応の新しい手法の開発に取り組んだ.年度終了時点で論文として雑誌に掲載されているのは,(1)の研究のみであるが,他の五つの反応についても現在論文作成中であり,27年度の早い時期に論文として,査読付雑誌に掲載されるものと考えている.なお,何れの研究についても,少なくとも一度は学会で発表している.前年度から継続課題であった,以下の遷移金属触媒を用いないクロスカップリング反応系の開発の仕上げに取り組んだ:1.アルキル亜鉛化合物とハロゲン化アリール(およびアルケニル)のカップリング反応;2.アルキニル亜鉛化合物とハロゲン化アリール(およびアルケニル)のカップリング反応;3.亜鉛化合物を活性化剤として用いるアリールボロン酸誘導体とハロゲン化アリール(およびアルケニル)のカップリング反応;4.Grignard反応剤を活性化剤として用いるジアリールアミンとハロゲン化アリールのカップリング反応.1.に関しては,ヨウ化リチウムの存在が効率のよい反応の進行に必要不可欠であり,ヨウ化亜鉛とアルキルリチウムのトランスメタル化で調製したアルキル亜鉛種の利用が効果的であることを明らかにした.2.に関しては,末端アルキンとハロゲン化アリールをジエチル亜鉛存在下で加熱混合するだけでカップリング体であるアルキニルアレーンが得られることを明らかにした.アルキニル亜鉛種を予め調製する必要がない実用的な反応と言える.3.に関しては,アリールボロン酸,あるいは,それを脱水縮合させることで容易に調製できるアリールボロキシンをアリール求核剤前駆体として用いて,これに適切な亜鉛化合物を作用させハロゲン化アリールと反応させることで,ビアリール誘導体が得られるという反応を開発した.入手容易なアリールボロン酸を用いて,簡便にクロスカップリング反応を進行させることができる画期的な反応と言える.4.に関しては,ジアリールアミンとGrignard反応剤から系中で調製するマグネシウムアミドがハロゲン化アリールとカップリングし,トリアリールアミンが得られるという反応系を構築した.マグネシウム以外の金属塩では反応はうまく進行しない.有機金属化合物とハロゲン化アリールのクロスカップリング反応には,従来遷移金属触媒の利用が必要不可欠と考えられていたが,我々は1電子を触媒とすることで,遷移金属触媒を用いることなく,以下の有機金属化合物(一部は異なる)をハロゲン化アリールとカップリングさせることに成功した:(1)アリールGrignard反応剤,(2)アリール亜鉛反応剤,(3)アルキル亜鉛化合物,(4)アルキニル亜鉛化合物,(5)アリールボロン酸誘導体,(6)マグネシウムジアリールアミド,(7)ベンゼン誘導体.研究実績の欄で述べた通り,現在多くの研究が仕上げの段階に入っている.27年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成化学27年度も基本方針を変えることなく,遷移金属触媒を用いないハロゲン化アリールと有機金属化合物のクロスカップリング反応について,適用範囲の広い実用的な反応系の構築を目標とした研究を続ける.既に二つのテーマを完成させているうえ,近いうちに論文発表できると期待される3種類の研究を検討中である.27年度が最終年度であるため、記入しない。研究機関の変更に伴って,年度末の研究の進行が若干遅くなったため,試薬の購入などが若干少なくなった.27年度が最終年度であるため、記入しない。

当初の予定通り,遷移金属触媒を用いない,幅広い範囲に適用可能なクロスカップリング系の構築を図る.異動先での研究環境を早急に整えて,当初の予定通り研究を進める.27年度が最終年度であるため、記入しない。少額のため,購入できる試薬等がなかった.研究に必要な試薬等の購入代金にあてる.
新方式の可変波長中赤外全固体レーザー光源に関する研究

近年、中赤外域の2-5μm波長範囲で同調可能なコヒーレント光源が、環境センシングや微量ガスのモニタリング、高分解能を要する分光分析など様々な分野で求められている。そのような分光用中赤外光源として,差周波発生(DFG:Difference Frequency Generation)による光源を用いることが考えられる。DFGとは非線形結晶において2つの異なるレーザー光源を混合することで、位相整合条件を満たす差周波出力が得られる。本年度得られた研究成果は以下の通りである。1.半導体レーザー(680nm)励起による新方式のCr^<3+>:LiSrAlF_6レーザーを用いることで19%という高いslope効率の狭いスペクトル幅の発振が得られた。また同調範囲は810-840nmまで得られた。2.全固体の狭帯域化された半導体レーザー励起Cr^<3+>:LiSAFレーザー(810-840nm)と半導体レーザー(1020nm)をグレーティング周期22.2μmのPPLN結晶内で混合することにより、CW単一モードの全固体可変波長中赤外コヒーレント光源を実現した。Cr^<3+>:LiSAFレーザーを同調し、PPLN結晶の温度を20から40°Cまで変えることにより4.01から4.55μmの広い同調域が得られた。3.PPLN結晶の適切なグレーティング周期(21.85μm)を選び、Cr^<3+>:LiSAFレーザーの同調範囲を広くすると、3.6から5.1μmのさらに広い同調範囲が期待できることがわかった。近年、2μmより長波長の中赤外域で同調可能なコヒーレント光源が、環境センシングや微量ガスのモニタリング、高分解能を要する分光分析など様々な分野で求められている。1.半導体レーザー(1020nmと825nm)でそれぞれの入力を53mWと59mWに対し波長4.3μmの差周波の出力が約400nWが得られて変換効率は0.058mW/W^2cmであった。2.Ti^<3+>:sapphireレーザーの波長(815-835nm)に合わせてPPLNの温度16°Cから40°C変えるだけで4μmから4.55μm範囲の差周波出力がえられた。3.半導体レーザー(680nm)励起によるCr^<3+>:LiSrAlF_6レーザーの発振が得られた。Cr^<3+>:LiSrAlF_6レーザーのしきい値は60mWであり、240mWの入力に対し20mWの出力を得られた。
先進国からの製造業直接投資を通じた技術移転、熟練技能形成メカニズムの分析

本研究では、日本の製造業直接投資を通じた東アジア諸国への技術移転が近年加速化している状況に注目し、このメカニズムを理論、および実証分析を通じて明らかにした。理論分析においては、日系企業がアジア子会社に対して行う技術移転のスピードを明らかにするモデルを構築し、近年、このスピードが加速化しつつある原因として、[1]製品別要因(各製品が標準化するスピードが速まっている点)、[2]立地点別要因(日本と東アジア諸国との発展格差が縮まっている点)、[3]企業別要因(日系企業のアジア子会社とのネットワークが形成されつつある点)の3点を指摘した。実証分析においては、日系電機メーカーの製品,企業別データを用いて技術移転ラグ(日本本社での生産開始からアジア子会社での生産開始までの年数)に関する回帰分析を行い、理論モデルの有意性を確認するとともに、近年の技術移転ラグの変化をもたらした各要因の相対的重要性を計測した。技術移転ラグの年次別標本平均値は1987年から92年にかけて増加傾向を示したが、この一見逆説的な現象は、(1)標準化スピードの遅い製品であるVTRのアジア移転件数が増えていること,(2)日本との発展格差の小さいアジアNIE_Sから発展格差の大きいアセアン諸国および中国へと移転先が拡散していること,(3)円レートの増勢が一服してきたこと,の3点から説明される一方、日系メーカーのアジア子会社数の増大に伴うネットワークの形成が技術移転ラグをに縮小させる方向に作用していることが明らかとなったのである。以上の研究成果に関し現在論文を作成中であり、また、国際経済学会等の場を通じ詳細を公表していく意向である。