hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
浮遊式巨大箱型構造物の波浪中の弾性挙動に関する研究

本研究の目的は、フーチングのない巨大箱型構造物が、波長・波高・波向角を種々に変えたときの動的応答特性を明らかにすることである。本研究では先ず巨大箱型構造物を弾性基礎上の有限長さの梁に置き換え、これに波長による起振力が加わったときの構造応答をモード法によって導いた。即ち波強制力による構造物の強制振動変位を各固有モードに対応する強制振動変位を無時元化し、この無時元値を決定するパラメターを明らかにした。次に波の固有角振動数ωを0、0.2、...、2.8rad/sと0.2rad/s毎に変えて上記強制振動変位の無時元値を求めた。ωを0から次第に増加すると浮体の端部の変位は0.4rad/s付近でピークを示し、以後次第に減少する。そして2.23rad/sで中心部、端部共に大きな値を取り、以後小刻みにいくつものピークが現れる。これはこの浮体の固有モードの固有角振動数に対応する。モード法による場合は、最終的な強制振動変位を求めるためには、非常に多くの項数を取らなければならない。これは波長に比べて構造物の長さが非常に長いために、共振ピークが殆ど連続的に多数存在するためである。鈴木らが導いた直接解と比較するとヒーブ角振動数より低い角振動数領域では100項取れば十分であるが、それより高い角振動数領域ではさらに多くの項数を取らなければならないことが分かった。また一方巨大箱型構造物を平板と見做し、これに有限要素法を適用して固有モードを求めた。板としてのモードは、構造物の幅方向には変化しない、梁としてのモードとねじれを伴うモードとに分かれるが、有限要素法で求めた梁としてのモードの固有値は、弾性基礎上の梁と見なして求めた固有値とよい一致を示すことが確認された。本研究の目的は、フーチングのない巨大箱型構造物が、波長・波高・波向角を種々に変えた時の動的応答特性を明らかにすることである。本年度は先ず巨大箱型構造物を弾性基礎上の梁と見なした二次元モデルに波浪による起振力が加わったときの構造応答を導いた。この問題はかつて土岐が導いたものであるが、結論の式が必ずしも現象を理解し易い形に整理されておらず、また一部に誤りがあるともいわれていたので、全面的に見直しを行い、応答の式を整理した。即ち波強制力による製造物の強制振動変位は各固有モードの重ね合わせとなるが、各固有モードに対応する強制振動変位を無次元化し、この無次元値を決定するパラメターを明らかにした。次の波長を100m、200m及び300mと3通りに変えたときの上記無次元値を求めた。その結果各モードの強制振動変位は次数が高くなる程減少する傾向にあるが、その減少の度合いは極めて緩やかなので、最終的な強制振動変位を求めるには、多くの項数をとらなければならないことが分かった。また一方巨大箱型構造物を平板と見なし、これに有限要素法を適用して固有モードを求めた。板としてのモードは、構造物の幅方向には変化しない、梁としてのモードと、ねじれを伴うモードに分かれるが、有限要素法で求めた梁としてのモードの固有値は、弾性基礎上の梁と見なして求めた固有値とよい一致を示すことが確認された。

本研究では先ず巨大箱型構造物を弾性基礎上の有限長さの梁に置き換え、これに波浪による起振力が加わったときの構造応答をモード法によって導いた。即ち波強制力による構造物の強制振動変位は各固有モードの重ね合わせとなるが、各固有モードに対応する強制振動変位を無次元化し、この無次元値を決定するパラメターを明らかにした。次に波長を100m、200m及び300mと3通りに変えたときの上記無次元値を求めた。その結果各モードの強制振動変位は次数が高くなる程減少する傾向にあるが、その減少の度合いは極めて緩やかなので、最終的な強制振動変位を求めるには、非常に多くの項数をとらなければならないことが分かった。これは波長に比べて構造物の長さが非常に長いために、共振ピークが殆ど連続的に多数存在するためである。今回取り上げた例では本方法による場合は、および100項まで求めて重ね合わせれんけばならないことが分かった。このことを確認するため鈴木英之らが導いた直接法ともいうべきものとの比較も行い、同様の結論を得た。また一方巨大箱型構造物を平板と見なし、これに有限要素法を適用して固有モードを求めた。板としてのモードは、構造物の幅方向には変化しない、梁としてのモードと、ねじれを伴うモードに分かれるが、有限要素法で求めた梁としてのモードの固有値は、弾性基礎上の梁と見なして求めた固有値とよい一致を示すことが確認された。
堆積物の岩石化に伴う力学的・水理学的物性の変化に関する実験的研究

市販の珪石粉末を用いた人工堆積物を再現性良く作成する方法を確立し、そのような実験試料について高温高圧下での圧密・固化実験(常温500°C、封圧200 MPa、間隙水圧100 MPa)と、引き続き同条件下での三軸変形実験を実施した。珪石粉末は水と混合しスラリー状にし、流動性を保っている状態でジャケットとして用いる金属チューブを差し込み、その状態で自然に沈殿堆積させる。そうする事によって緻密で且つ加工が容易な状態の人工堆積物の作成が可能となった。高温高圧下での圧密実験は再現性がとても高く、温度と時間のスケーリングが明確に認識できるデータが得られた。その活性化エネルギーは約75kJ/molとなり、圧密後試料の内部構造の観察と併せ、石英の溶出が律速するpressure solutionによる圧密過程を実験的に再現できていると確認できた。これは過去の研究と整合的である。圧密後の変形実験では、圧密の変形速度より十分に大きな歪速度を与えた。地質学的時間スケールの圧密・続成作用を経た堆積物の、地震の様な急激な変形に対する応答を再現する為である。圧密度の高い試料ほど剪断強度は高い。圧密度の低い(初期物質から圧縮歪< 6%程度)試料に関して歪硬化が認められ、変形実験直前に比べ直後の透水係数は減少する。しかし、圧密度の比較的高い試料ではピーク強度の後歪軟化が確認でき、透水係数は増加した。室内実験において、続成に伴う変形時の挙動の質的遷移をとらえることに成功した。より高い圧密度の試料に関しては、上下に設置した多孔質スペーサの強度不足の為、現在のサンプルアセンブリでは変形実験が不可能である事がわかった。岩石化のプロセス全体をとらえる為には本問題点の解決が課題である。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は主に、変形実験のサンプルとなる、再現性のある人工圧密堆積物の作成法の確立を行った。特に重要であった点は、以下の4点である。(1)粉体を高温高圧で圧密する際、「粉の詰め方」を適切に制御できなければ、再現性のある実験は不可能であった。24年度前半、珪石粉末と水を適切な割合で混合して作成した泥状物質から粉体を沈降・堆積させることにより、内部に気泡が無く緻密な圧密初期物質を作成する手法を考案した。(2)圧密初期物質を高温高圧で(最大550 °C、封圧200 MPa、間隙水圧100 MPa)圧密する際、炉のショートにより実験が8時間程度で中断するケースが続発した。本問題は研究計画時には想定外の物であり、原因究明と対処法の確率が24年度中期ー後半の重要課題となった。原因としては、珪石粉末・水混合物と、周囲の封圧媒体(アルゴンガス)を隔てるジャケットとして用いた銅中の水の拡散により、炉に水蒸気が達してしまい、それが凝結する事により電熱線の短絡が発生する可能性が明らかとなった。ジャケットの材質を銀に代える事により本問題の克服に成功。長時間の高温高圧圧密実験を安定的に行えるようになった。(3)珪石粉末を異なる温度条件下で圧密。圧密中の歪、透水係数の変化を連続的に実測した。

その結果、圧密初期物質の透水係数約10の-15乗平方メートルから圧密に伴い透水係数は減少し、例えば最も高温の550 °Cの場合20時間後には、12 %の圧縮線歪、透水係数は10の-18乗平方メートル程度まで減少した。(4)圧密後の試料(例えば500°Cで14時間)に予察的3軸変形試験を行った結果、試料そのものよりも両端に置いている多孔質アルミナスペーサが変形した。本経験は(4)と併せ、実験可能な条件において試料が十分に力学的・水理学的に「岩石化」する事を示すものである。24年度の当初の目標は、まず圧密実験の手法を確立し、その後に、人工的に作成した堆積物・岩石を用いた3軸変形試験を行う事であった。前者に関しては、計画当初には明らかで無かった問題点(ジャケットを水が拡散する事による炉のショート)が発生したが、それを解消できた事から、十分に達成できたと評価できる。後者に関しては、前述の問題点克服に多くの時間及び金銭的資源(特に実験の為の出張費用)を消費したため、十分に取り組む事はできなかった。しかし後半の課題は、もともと25年度中も引き続き取り組む課題であった事、予察的実験から力学的に岩石化が実際に実験条件下で起こせる事を確かめられた点を鑑みると、やや遅れ気味ではあるものの着実に進展していると評価できる。これらの評価に基づき、24年度の達成度「(3)やや遅れている」とするのが妥当である。25年度は、圧密度を制御して作成したサンプルの3軸変形試験を行い、力学挙動の変化に主に着目する。そのようなデータは、例えば日本列島の様な付加体形成のシミュレーションや地震発生過程の解明に不可欠な情報であり、その取得が本研究計画の最も重要な点である。金銭的資源の許す限り、実験によるデータ取得のための出張を行う予定である。実験は広島大学のガス圧式高温高圧変形透水試験機を用いて行う。24年度の経験から、今後圧密物質の変形試験を行う上での最大の障壁は、両端に設置する多孔質アルミナスペーサの強度が低い事が考えられる。比較的固結度の低いサンプルの変形には、現状の多孔質アルミナで問題が無い事は確認済みであるが、十分に圧密・固化したサンプルに対しては試料の強度が多孔質アルミナの強度を超えてしまう事が明らかとなっている。本問題点を克服するため、固結度の高い試料の作成ー変形実験の際にはスプリットアルミナを用いる事を検討している。スプリットアルミナとは、多孔質で無い焼結アルミナ板を組み合わせ、水の流路を確保しつつも高い強度を保つためのサンプルアセンブリであり、多孔質アルミナに比べて水を通しにくいため、透水係数の測定には若干不向きであるが、変形時の力学挙動測定に関する本問題を解決できる可能性が高い。また、24年度の主要な研究結果の一つである圧密時の歪・透水係数の変化(25年5月に学会で発表予定)に関する論文をまとめる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
老化における神経組織の細胞接着蛋白の機能解析

1)神経系の形態形成に関与する細胞接着蛋白群のうち、L1蛋白について構造と機能解析を行なった。L1蛋白は細胞外に6個の免疫グロブリンドメイン、5個のフィブリネクチンドメインと、1個の細胞膜貫通部位と細胞内ドメインを持つ高分子膜糖蛋白であり、哺乳動物間では相互の相同性が高く、特に細胞内ドメインは完全な一致が見られる。L1cDNAを培養細胞へ導入、発現する系を確立し、機能解析を行った結果、LI発現細胞は相互のホモフリックな細胞接着による細胞凝集を示すこと、神経細胞の再凝集塊からの神経突起の進展と細胞移動を促進することを示した。細胞内ドメインに欠損のある部分欠損型L1は神経細胞に発現する完全型L1と比較してL1を介した細胞移動の活性が低いことが示され、細胞内ドメインのリン酸化の重要性が示唆された。2)老化脳の細胞膜画分には細胞増殖阻害活性が存在することが知られているが、最近シュワン細胞の発現するPASII/PMP22蛋白が成長停止蛋白と同種のものであることが明らかとなった。PASII/PMP22蛋白の機能解析のため、この蛋白のC末端ペプチドに対する抗体を作成し、局在の解析を行なった。その結果、この蛋白は神経軸索と接触したシュワン細胞に強く発現することが明らかとなった。PASII/PMP22cDNAを培養細胞へ強制発現する系を確立し、細胞接着、神経突起進展、細胞移動、細胞増殖などの機能の解析が進行中である。3)老化のモデルとして長期培養したアストロサイトはNCAMおよびグリア線維性酸性蛋白質が減少し、神経細胞との培養性の低下が観察された。グリア線維性酸性蛋白質およびNCAMの発現と神経細胞との培養性との関係のについて、検討を進めている。
卵子成熟過程のインテグリティを支えるWntの原始卵胞活性化メカニズム

卵巣中では、未成熟な卵は原始卵胞と呼ばれる状態で休眠している。出生後、原子卵胞は少しずつ活性化され、周期的な排卵と卵胞閉鎖によって消費される。原始卵胞の不十分または過剰な活性化は不妊に直結する。すなわち、次世代に生命を伝えるという配偶子インテグリティの保証には、バランスの取れた原始卵胞の休眠と活性化が必要である。本研究では、卵巣の生理的条件下でWntシグナルが原始卵胞の活性化に果たす役割を明らかにするとともに、他のシグナル伝達とのクロストークの有無について探索する。
中心小体の構築原理の解明

中心小体は真核生物において進化的に保存された細胞小器官であり、細胞分裂、染色体分配制御に重要である。中心小体はカートホイール構造を基底部に有する構造体であり、細胞周期進行に伴い段階的に形成されていくが、その分子基盤に関しては不明な点が多い。本研究では、ヒト培養細胞における中心小体構築の初期過程の解析に焦点をおき、その分子機構の一端を明らかにした。中心小体のコピー数が一つに制限される保証機構に関しても新たなモデルを提示した。さらに、中心体の成熟過程の分子機構に関しても新たな知見を加えた。動物細胞において進化上保存された細胞小器官である中心小体は、微小管形成中心として機能し、分裂機紡錘体の形成、適切な染色体分配に重要な細胞内構造体である。近年、機能ゲノミクスやプロテオミクスを用いた網羅的解析により中心小体を構成する因子群の同定は進みつつある。しかし、これらがどのように細胞内で有機的に、そして時空間的に相互作用する事で中心小体が段階的に構築されていくかは不明な点が多い。本研究では、ヒト培養細胞における中心小体構築制御の分子機構の解析を行い、以下の成果を挙げた。1.中心小体プロテオーム、ヒト培養細胞における機能ゲノミクス解析を組み合わせ、中心小体複製を制御する新規因子RBM14 (RNA-Binding Motif protein 14)の同定に成功した。この分子の発現抑制により、中心小体の過剰複製が誘発されることを見出したが、驚くべき事にこれらの構造体は細胞質中にてde novo合成されることを明らかにした。これらの結果は、中心小体de novo合成による染色体不安定化が細胞がん化の原因となる可能性を提示している(論文投稿中)。2.ヒト中心小体構成因子群のインタラクトーム解析、フェノーム解析から中心小体複製に必須の新規因子STIL/MCPH7を同定し、特に初期過程、カートホイール構造構築において重要であることを見出した。さらに、同様に初期過程に必須である因子Plk4、HsSAS-6とSTILが物理的に相互作用することでカートホイール構造形成を制御する結果を得、現在詳細な分子機構を検討中である(論文投稿中)。また、これまでに遂行されたスクリーニングを通じて、中心小体in vitro再構成に必要であることが予想される因子群の選定が完了し、精製タンパク質を出発材料としたin vitro再構成系による中心小体構築の分子モデリングの基盤を整える事ができた。中心小体の複製はその基底部にあたるカートホイール構造から始まる。これまで、中心小体複製に必須の蛋白質であるHsSAS-6が自己会合することで、カートホイール構造の中心部分が構築されるモデルを提唱してきた。しかし、in vitroの系ではHsSAS-6単独では自己会合の効率が十分ではないこと、同様に中心小体に初期過程に必須の役割を果たすPlk4, Cep152, STILなどがHsSAS-6の中心小体局在に必須であることから、上流カスケードに位置する因子群が相互作用することでカートホイール構造が形成されやすい環境を整えている可能性が考えられた。これまでの解析から、Plk4がSTILと結合しリン酸化することで、リン酸化されたSTILがHsSAS-6と結合し複合体を形成することで中心小体構築が開始される分子機構を明らかにした(Ohta et al. Nat Commu)。さらに各因子の精製蛋白質を用いることで、この過程をin vitroで再現することに成功している。さらに、この過程でカートホイール構造が構築され始めるのと同時に、Plk4の中心小体における局在が一カ所に限局されるというnegative-feedback機構を見出した。このモデルによって、母中心小体の根本で新たに複製される娘中心小体の数が一つに限定されるメカニズムが説明しうると考えている。すなわち、中心小体が新たに形成されることを感知すると同時に、他の中心小体ができないように阻止するというnegative-feedback機構が中心小体のone on one ruleを保障していると考える事が可能である。ヒト中心小体構成因子群の網羅的フェノーム解析、インタラクトーム解析により得られた結果から、現在中心小体複製に必須の新規因子を一つ(Cep295:進化的に保存された因子)、また発現抑制により中心小体過剰複製を誘導する新規因子一つ(がん抑制遺伝子RBM14)の同定に成功している。RBM14の機能解析においてはde novo中心小体形成を抑制すること、この経路において進化的に保存された中心小体形成因子のいくつかが関与することを見出している。平成26年度は、de novo形成された中心小体様構造体の形成過程や構造的解析を進め、既存の中心小体形成経路とは異なることを明らかにした。さらに、これら構造体の成熟度と紡錘体形成中心としての機能の相関に関しても検討を行い、基底部のカートホイール構造を含むか否かが、その機能に大きい変化をもたらすことを見出している。以上の結果の一部は、論文として投稿、受理されるに至った(Shiratsuchi et al., EMBO J. (2015))。また、もう一方の新規因子であるCep295に関しても、細胞生物学的、生化学的解析を精力的に行い、その中心小体-中心体変換に必要な機能を明らかにしつつある。さらに、具体的な結合因子の同定(同様に進化的に保存された中心小体構成因子)、その複合体形成の中心体構造、機能への生理的意義を明らかにした。論文として報告するための基本骨格になるべくデータは既に取得済みであり、現在は細部を補強する実験を鋭意進めている。

研究項目の一つである中心小体構成因子群のフェノーム、インタラクトーム解析に関しては、スクリーニングの段階を経て、新規因子の同定、中心小体形成に関与する新しい分子機構を論文として発表するに至った(Shiratsuchi G. et al, EMBO J. (2015))。また、この研究項目に関する他の実験データも論文投稿準備中であり、スクリーニングから機能解析に至るまで生産的に進んでいる。また、de novo中心小体形成など、canonicalな中心小体形成経路とは異なる、新しい分子機構の一端を明らかにすることができた。予期していなかった、今後の新しい課題であるが、細胞がん化の原因である染色体不安定化の原因解明にも繋がる可能性が考えられる。また、他に挙げた研究項目に関しても、材料調整、条件検討、予備データの取得がほぼ完了しており、今後論文発表に向けてデータ取得を進めていくための基盤は整った状況である。以上のように、本研究は順調に進んでおり、当初の計画以上に進展していると考えることができる。これまでにハエのAna1が中心小体形成に重要であることが示唆されていましたが、その詳細な機能やヒトを含む脊椎動物でのホモログは知られていませんでした。バイオインフォマティクスを駆使した解析により、Ana1のアミノ酸配列から二次構造を予測し、1つ1つの二次構造情報をもとにBlastによって解析し、他種に存在するホモログの候補を選定しました。この結果により、Ana1のヒトでのホモログはCep295である可能性が強く示唆されたため、Cep295の中心小体形成における機能に注目し解析を行いました。RNAi法を用いてCep295をヒト培養細胞内で発現抑制し、中心小体マーカー分子の挙動を共焦点顕微鏡により観察しました。その結果、Cep295を発現抑制した細胞では、中心小体の数が著しく減少し、単極紡錘体の形成が顕著でした。これらの結果はCep295が新規の中心小体形成必須因子であることを示しています。次に、Cep295の中心小体形成経路への影響を検討しました。Cep192は、中心小体形成経路の最上流因子であり、微小管形成中心能の獲得に必須であることが認められていました。Cep295を発現抑制した細胞では、Cep192が娘中心小体に局在できず娘中心小体の成熟過程が著しく阻害される様子が観察されました。加えて、この未熟な中心小体は母中心小体としての性質、すなわち微小管形成中心としての機能や中心小体複製能力が完全に失われていることがわかりました。また超解像顕微鏡を用いて中心小体の微細な構造を観察すると、Cep295は中心小体形成の比較的早い段階でCep192が局在するための足場のような構造体を形成している様子が確認されました。これらの結果はCep295がCep192の上流で作用していることを強く示唆しています。以上の一連の結果をとりまとめ、国際科学雑誌に論文として掲載しました。ヒト中心小体構成因子群のフェノーム解析から得られた結果から、中心小体成熟に必要な、進化的に保存された因子Cep295を同定し、その詳細な機能を明らかにすることができた。
理科の教師教育に関する日米比較研究

昨年度までの中間報告書では主に中等教育段階に焦点を当てていたが、本年度はさらに初等、中等教育段階各々を含めた理科教師教育、特に理科教師養成の全般を対象にして分析した。先ず、日本の理科教師教育に関する近年の研究を生理総括した。その結果は日本の理科教育研究の諸学会の研究紀要等において、総合的、系統的な理科教師論研究がかなり不十分なことが判明した。次に、日本の今年度改正前の旧免許法下での全国54の4年制の国立の教員養成系大学・学部・分校における理科教師養成を総合的、且つ詳細に分析した。その結果多くの点が解明できたが、それらの中より一番顕著な実態のみに絞る。分校を含めると全国の教員養成系大学・学部数は49校となり、そのうち初等学校課程と中学校課程両者を有する49校を対象にした。これらでは、理科教育だけのスタッフ数は2人が30校、しかし、ゼロが4校、1人が7校もあった。近年、修士課程の大学院がこれらの20数大学に設立され、曲がりなりにも理科教育研究が進展しつつある状況に、学部段階とこれら大学院とのギャップは大きな問題である。なお、全国の教員養成系大学・学部における自然科学に関した教科専門科目のカリキュラムを整理した一覧表も作成した。他方、米国の理科教師養成に関する動向と現状および、米国の公立、私立221校での理科教師教育の実態については米国の理科教育研究者より、元資料の翻訳の了解が得られたので、それらの翻訳と部分的な解析を行った。これら、日米の実態調査の相互比較でこれまでに明らかになった多数の事より、結論としては、戦後米国を範としながら、日本は標準的な基準をベ-スにしながら多様性が見られ、他方、米国は各州により帰化教師の資格要件が多様であるが故に、諸学会からの標準勧告案が大きな影響を有する。従って、今後、理科教師教育に関するさらに深く広範囲で、総合的、系統的な日米比較研究が必要且つ重要である。1.日本における理科の教師教育(教員養成と現職教育)に関する実態調査問題を作成し,全国の教員養成系大学,学部,分校60ケ所と各都道府県教育センター47ケ所に送付し,回答を持っている.この結果は本年8月の日本理科教育学会第37回全国大会で発表予定である.2.米国における理科の教師教育の現状に関する資料のうち次の2点を分析対象とした. 1つはResearch Trianglo Instituteより直接取り寄せた"87年発行の"Report of the 1985-86National Survey of Science and Mathematics Education"であり,これと10年前の同様な報告書とを現在比較検討中である.この研究結果は本年8月の日本科学教育学会第12回全国大会で発表予定である.第2の資料は,ここ10年間理科の教師教育に独自のブログラムを展開しているアイオワ大学の報告書, "The Practicum in Feacher Education:THE Iowa-UPSTEPExrmple by john E.Penick, Robert E.Yager"である.分析の結果,このプログラムにより養成された教師は実験中心の探究的な理科授業を行っていることが明らかになった.従ってこのように優れた理科教師プログラムは日本で大いに参考になるので,さらにその詳細を分析中である.3.理科の実験指導を有機的に関連づけたlesson Planのフォーマット化の基礎資料として,アイオワ大学で開発されたくAI(実験指導構成分析処分)を全文翻訳完了し,さらに米国の理科教科書を事例に検討した結果.理科の教師教育の実験指導プログラムとして有益であることが明らかになった.

4日米理科授業を比較するために,現在開発中であるカリフォルニア大学の地震教育プロジェクトCALEEPを事例として取り上げ,特にそこで開発された地震シミュレーター実験器具を日本の高校で試行した.この結果は昨年11月の日本理科教育学会第27回関東支部大会で発表した.この授業はビデオ録画され,編集済み次第,米国のカリフォルニア大学関係者に郵送する.日本における理科の教師教育、特に教員養成に関する実態調査問題を作成し、全国の教員養成系大学・学部(含分校)計54校に送付し、回収した。不明な点は当該大学・学部の理科教育担当教官に電話、手紙等で応答を得、全ての計54校より回収した。米国の理科の教師教育についてはアイオワ大学のUPSTEPをケーススタディとして、米国で著名な理科教員養成プログラムの内容を解明した。これらの結果の一部は昭和63年7月の日本科学教育学会第12回年会で、研究分担者と連名で発表した。なお、米国の事例はこの他にNSTA(全米科学教育連合学会)や1986年9月のハワイ大での日米科学教育セミナーの討議の結果も含めた。これら日本及び米国における調査研究をさらに詳しく分析、解明して日本及び米国の理科の教師教育に関する研究の中間報告書として、「理科の教師教育に関する日米比較研究(1)」にまとめ印刷中である。これまでの研究の結果、日本の特に中等学校の理科の教員養成について、多くの点が解明できた。とりわけ、理科の教員養成カリキュラムは理科の教員免許法で定められた標準的な科目名称、単位数、内容に対して、多種多様なカリキュラムが存在する。米国の理科の教員養成カリキュラムで特徴的なのはメソッドコース(指導方法論)と呼ばれる。理科教師教育の理論と実践とを統合する科目である。また、理科の実験指導技能を分析する有効な手法となるLAI(実験指導構成分析処方)を全訳し、日本での適用を検討中である。これらの研究成果を基に来年度は、小学校段階の理科教員養成、及び教育学部以外の全国の国立大学の理科教員養成の実態を解明することを目指す。米国の近年の理科教師教育研究についても解明を図る。上記LAIに基づく、日本の理科授業のlesson planの作成を図る。これらの成果を最終報告書としてまとめ、作成すること等を計画している。先ず日本の理科教師教育、特に理科教師養成教育に関する多くの成果より、顕著な数点を以下に記す。調査対象の全国54の4年制の国立の教員養成系大学・学部・分校の中53校が幼稚園を含んだ初等学校課程、13校が高校の特理課程を有し、分校を含めると、49校が初等学校課程と中学校課程理科を有する。理科教育を含んだ自然科学系全体の専攻の学生数は多いところで80人以上が4校、30-39人の学生数が15校で学校数としては一番多い。初等学校課程と中学校課程理科併せて4校は理科教育専攻を認めず、また理科教育専任の教官が0-1人の大学が11校もあることも問題である。免許法という標準があるが、教科教育専門と教職育専門科目各々を2次元にして全国の49の国立の教員養成系大学・学部をプロットすると、その重点の置き方で4グル-プに分けられた。
スペイン・ルネサンス思想研究における文献学的実証分析

本研究は、ルネサンス思想という観点から、一般にいう「スペイン黄金世紀」という時代の文化事象を捉え直すことにより、15・16世紀のスペインの独自性を明らかにするとともに、当時のスペインが直面していた問題をヨーロッパおよび新大陸との関係性において考察することで、ヨーロッパ思想史とラテンアメリカ思想史におけるスペイン・ルネサンス思想の位置づけを再検証している。3年間の研究期間の2年目にあたる今年度は、(1)国際学会における研究成果の一部の発表、(2)研究会の開催、(3)国内外での関係資料及び文献の蒐集、が主たる活動であった。(1)ナバラ大学(スペイン)と京都外国語大学共催の「II Congreso Ibero-Asiatico de Hispanistas(第2回イベロ・アジアにおけるスペイン語圏研究学会)」において、「Aproximacion al pensamiento renacentista espanola traves de lasobras de Nebrija, Luis Vives, Luis de Leon, Cortes y el Inca Garcilaso de la Vega(スペイン・ルネサンス思想:ネブリハ、ビーベス、ルイス・デ・レオン、コルテス、インカ・ガルシラソ)」というタイトルのパネルを企画・発表した。我々4名の研究グループに加え、ウイスコンシン大学マジソン校(米国)のマルガリータ・サモラ教授を同パネルに招聘した。このパネル形式での発表は、同学会においてその分析の論点と手法において高い評価を獲得した。(2)研究会については、当初の計画通り年間を通して4回(神戸1回、大阪3回)開催することができた。開催した研究会においては、(1)の学会発表の準備を具体的に進めるとともに、各自の研究テーマの理解を深め合いながら、スペイン・ルネサンス思想の特徴についての活発な意見交換をすることができた。また最終年度に向けた研究方針と具体的な研究計画を確認した。(3)海外での関係資料及び文献の蒐集については、立岩がスペイン及びメキシコで行った。安藤、岡本、野村は国内での大学図書館、専門書店を通して関係資料及び文献の蒐集を行った。なお、研究費の主たる使用用途は、安藤、岡本、野村は資料文献の購入、立岩はスペイン及びメキシコの滞在費であった。3年間の研究期間の初年度にあたる今年度は、(1)国内外での関係資料及び文献の蒐集、(2)研究会の開催、(3)研究成果の一部の発表、が主たる活動であった。(1)海外での関係資料及び文献の蒐集については、当初の予定通り、安藤、野村、岡本はスペイン、立岩はメキシコへ渡航して行った。費用については、岡本は科研費を利用しての渡航であったが、安藤、野村、立岩は別の研究費を利用した。国内での関係資料及び文献の蒐集については、大学図書館、専門書店などを通して行った。(2)研究会については、当初年4回ほど開催することを計画していたが、各自の公務などの関係で日程調整が難航したため、2回(京都・神戸)実施するにとどまった。しかし開催した研究会においては、各自の研究テーマの理解を深め合うとともに、スペイン・ルネサンス思想の特徴についての活発な意見交換ができ大きな成果がみられた。また今後の研究方針及び研究計画についても具体的な話し合いを行った。(3)各自の研究成果は、安藤、岡本は国内の研究雑誌に研究論文発表、野村はスペインの研究雑誌に研究論文発表、立岩は国内学会での口頭発表を行った。なお、研究費の主たる使用用途は、安藤は資料文献と電子機器の購入、岡本は資料文献の購入とスペインへの渡航費、野村は資料文献と電子機器の購入、立岩は資料文献の購入であった。岡本と立岩は初年度の研究費予算をほぼ全額執行したが、安藤と野村は全額執行するに至らず次年度への持越しとなった。本研究における試みは、歴史的プロセスに沿った思想形成に鑑みつつ、複眼的な視点からスペイン・ルネサンスを文献学的に実証分析することで、単に個別の事象の検証に留まることなく、その独自性を総合的に明らかにすることである。最終年度にあたる今年度は、過去2年間に行なってきた研究成果をまとめ、研究成果報告書を作成することを目標に研究活動を進めてきた。その結果、本論は4部構成で全8章からなる研究成果報告書が完成した。また関連資料として、重要人物伝と参考文献とを付け加えた。重要人物伝では、スペイン・ルネサンスに関係の深い人物を約40名取り上げ、その人生と作品を明記することで、本論のよりよい理解につながると考えられる。本論の構成は以下の通りである。【第1部『言語問題としてのルネサンス』(担当:岡本信照)】第1章「アントニオ・デ・ネブリハの言語思想ーラテン語著作にみるルネサンス的原典批判の方法ー」第2章「黄金世紀文学隆盛の基盤としての俗語擁護論」【第2部『教育問題としてのルネサンス』(担当:安藤真次郎)】第3章「スペイン・エラスムス主義に関する一考察」第4章「ルイス・ビーベスの人文主義教育思想ーレトリックと道徳哲学の果たす役割についてー」【第3部『宗教問題としてのルネサンス』(担当:野村竜仁)】第5章「宗教問題としてのスペイン・ルネサンスに関する予備的考察」第6章「『キリストの御名について』の異教性」

【第4部『歴史問題としてのルネサンス』(担当:立岩礼子)】第7章「エルナン・コルテスに見られるルネサンス的要素」第8章「ユートピア実現の場としての新大陸都市」スペイン思想史【言語問題】15世紀スペインのフアン2世の宮廷におけるギリシア・ローマの古典文献翻訳の状況を分析し、そうした翻訳活動がスペインにおける人文主義の普及に寄与したと同時に、国家語としてのカスティーリャ語形成の基盤となったことを明らかにした。さらに、16世紀にフアン・デ・バルデスをはじめとして、多くの文人・学識者が関与した俗語擁護論の発展と系譜関係をたどり、黄金世紀文学隆盛の基盤を見出した。【教育問題】16世紀の人文主義者ルイス・ビーベスの人文主義的教育論について、彼の主著である『教育論』『弁論法について』の分析を通して行った。ビーベスによれば、人文主義的教育とは主にレトリックと倫理学に基づく教育であり、その目的は実践知を身につけるとともに共通善を目指すものであることを指摘した。【宗教問題】16世紀スペイン文学の特徴の一つとして、牧歌文学の隆盛を挙げることができる。『キリストの御名について』の作者フライ・ルイス・デ・レオンは詩人としても名を馳せた人物であり、牧歌の源泉であるウェルギリウスの『牧歌』のスペイン語訳なども手がけている。『御名』は厳密な意味での牧歌や牧人小説ではないが、その牧歌的な側面を論じた先行研究もあり、それらを踏まえ、『御名』のもつ牧歌的な要素とその自然観との関係について、文献学的な視点から考察を加えた。【歴史問題】ラテンアメリカにおけるルネサンスの影響を初代司教スマラガを通して考察した。また、先住民へのスペイン語教育とその成果についても考察を行った。本研究の目的は、15・16世紀のスペインが直面した言語問題、教育問題、宗教問題、歴史問題を当時の代表的な思想家たちの著作を通じて文献学的に実証することでスペイン・ルネサンス思想の本質および独自性を明らかにするとともに、ヨーロッパ思想史とラテンアメリカ思想史におけるスペイン・ルネサンス思想の位置付けを再検証することである。この研究目的を達成するために今年度は各テーマについて以下のような研究を実施した。【言語問題】ネブリハのラテン語による聖書釈義書、およびシスネロス枢機卿に宛てた『弁明書』の分析を通じて、ルネサンス期におけるラテン語純化論の一側面を明らかにした。さらに、この言語観は俗語文法創出の根底にある言語思想と同一延長線上にあったのではないかとの結論に至った。(担当:岡本)【教育問題】ビーベスの初期の代表作である『偽論理学者弁駁』(1520)の分析を通して、彼の人文主義的教育思想の出発点が当時のパリ大学で主流となっていた中世後期論理学への批判にあったということを明らかにした。(担当:安藤)【宗教問題】
Notch細胞質領域のリガンド依存的な切断部位の特定、及びプロテアーゼの同定

マウスNotch1の細胞外領域を大部分欠失させたコンストラクト(ΔE)は、リガンド非依存的に膜貫通領域と細胞質領域の境界付近でprocessingを受けることが最近報告され、またこのprocessingはプロテアーゼ阻害剤の1つであるMG132によって阻害されることが示されている。MG132はプロテアソーム阻害剤である為、他のプロテアソーム阻害剤であるLactacystin、及びその誘導体であるclasto-Lactacystin β-lactonの効果を検討したが、ΔEのprocessingは阻害されなかった。Lactacystinはプロテアソーム特異的阻害剤であるのに対し、MG132はカルパインなど他のプロテアーゼも阻害することから、ΔEがカルパインである可能性が示唆されたが、カルパイン特異的阻害剤では効果がないことから、MG132はそれ以外のプロテアーゼを阻害している可能性が考えられる。またΔEのprocessingの程度が細胞の種類で異なるのかを検討したが、調べたすべての細胞でprocessingが認められた。Notchを発現していない細胞でもこのprocessingは認められることから、ΔEを切断するプロテアーゼはNotch蛋白質以外にも基質を持つものと考えられる。また我々は、マウスNotch 1の細胞質領域を大部分欠失させたコンストラクト(ECRAM)を安定に発現した細胞株(N6 cells)を樹立し、既に樹立済であるD10 cells(NotchリガンドであるDeltaを安定に発現した細胞株)と共培養したときにも同様にprocessingが生じ、やはりMG132によってそのprocessingを阻害されることを確認した。マウスNotch 1の細胞外領域を大部分欠失させたコンストラクト(ΔE)は、リガンド非依存的に膜貫通領域と細胞質領域の境界付近でprocessingを受けることが最近報告され、またこのprocessingはプロテアーゼ阻害剤の1つであるMG132によって阻害されることが示されている。
光波のヘリシティーを用いた物質のカイラリティー制御

単結晶シリコンを用いて光渦レーザー加工(光渦を用いたレーザー加工)を行った。光渦の螺旋性を融解状態のシリコンへ転写することにより、カイラル構造体の創成に成功した。さらに、光パラメータ(パルス幅、パルスエネルギー等)の制御により、構造体の形状制御が可能であり、その結果、シリコンロッドの創成が可能であることを発見した。また、結晶構造解析(電子線回折法、ラマン分光)を行った結果から、形成されたいずれの構造体も単結晶であることを突き止めた。カイラル構造体の場合、表面のカイラル構造は対数螺旋関数により、フィッティングが可能なことから、減衰を伴う円運動モデルが適用できることが予測される、シリコンロッドの場合、高速度カメラにより、構造体形成の時間ダイナミクスを観測し、形成過程にはシリコン基板表面に発生する表面張力波が関わっていることを突き止めた。また、シリコンロッド形成の際には、余剰分の融解したシリコンが、粒径1-2マイクロメートルの液滴として「針の孔」を通すように、指向性良く飛翔していることを発見した。通常のレーザー照射では、決して、このような指向性の良い液滴の飛翔運動は決して起こらない。従って、本成果は光の輻射力を用いた新しい表面加工技術の提案でもある。これらの研究成果は、様々な国際学会(CLEO,CLEO-Europe等)にて口頭発表が行われた。27年度が最終年度であるため、記入しない。カイラリティーとは、ある構造体(例えば右手系)とその鏡像(例えば左手系の構造異性体)が重ね合わせることができない性質である。カイラル構造体の右手系と左手系の選択的な制御は物質科学において重要な意味を持つ。例えば、右手系のミクロな構造体をマクロなデバイスにすると特定波長で右回りの円偏光のみを選択的に透過(あるいは反射)するような偏光特異性を示すことが知られている。ヘリシティーを有する光波として光渦が存在する。近年、光波のヘリシティーと金属(タンタル)が相互作用することで、ナノスケールのカイラルな構造体が創成できることが発見された(Nano Lett. 12, 3645 (2012).)。この現象は、光のみで物質の構造的なカイラリティーを制御できることから光科学をはじめ物質科学において注目を集めている(以下、物質のカイラリティー制御と呼ぶ)。本研究は、光渦を用いて形成される新奇螺旋構造体(カイラル金属ナノニードル)の形成メカニズムを解明することを目的としている。平成26年度は、多方面からカイラルニードル形成のメカニズムを解明するために、多様な物質に光渦の照射を行った。具体的には、貴金属である銅、エレクトロニクス分野だけでなく太陽電池などグリーンエネルギーの標準材料である単結晶シリコンをターゲットとし、カイラル構造体の創成に成功した。また、カイラル構造に着目し、対数螺旋関数(2次元調和減衰振動)でフィッティングを行えることを見出した。さらにシリコンにおいて、結晶構造に注目し、形成された構造体が単結晶化していることを発見した。現在学術論文に申請中である。次年度は、高速度カメラを用いた、カイラル構造体形成のダイナミクスの直接観察を試みる。貴金属である銅、エレクトロニクス分野だけでなく太陽電池などグリーンエネルギーの標準材料である単結晶シリコンをターゲットとし、カイラル構造体の創成に成功した。カイラル構造体形成の時間ダイナミクスを解明するため、フェムト秒からナノ秒まで発光時間(時間スケール)が制御されたレーザーを用いてカイラル構造体形成を行う。走査型電子顕微鏡を用いて各パルスにおける構造解析(高さ、巻き数、先端半径)を行うことにより、光波の角運動量が物質に転写されるまでに要する時間スケールを判明させる。さらに、高速度カメラを用いて物質の動的変化、プラズマの指向性を観測する。
二者択一の条件付確率に基づく自動化に関する研究

ヒトは様々な場面で,二者択一(GoとNogo)の判断に迫られる.そこで,ヒトが過去に意志決定を行ったデータベースに基づいて,将来の意志決定を条件付確率に基づき自動化する手法を提案している.提案した意志決定法で鍵となるのは,ヒトが何に基づいて判断を行ったかという点である.これは,提案法においては,条件付確率の因子(確率変数)となって現れる.意志決定の精度は,如何に適切に因子を選択するかに依存する.そこで,意志決定の自動化における条件付確率の因子選定法を確立した.GoとNogoの条件付確率密度関数が離れるような因子を選定することにより,意志決定の精度を向上させることができるが,その確率密度関数の離れ具合を定量的に判断するための評価規範を導入する.評価規範の候補として,kullback InfomationやJeffreys Infomationがあるが,これらでは条件を完全には満足しない。そこで、本研究では、新たな評価規範を提案した。提案した評価規範とKullback Information, Jeffreys Informationとの比較、評価規範の理論的特性、因子選定の数値例、二者択一問題に対する提案した評価規範の優位性について検討した。また、二者択一の意志決定例として、株式の取り引き問題、すなわち、株式を購入するか否か、売却するか否かの二者択一問題に対して考察し、有効性について検討した。熟練者の今迄の経験や勘といった,明確には定量化されていない根拠に基づいて,二者択一の意志決定がなされている意志決定を自動化するために,熟練者が過去に意志決定を行ったデータベースに基づいて,将来の意志決定を自動化する.その手法は,Goの判断を下す条件付確率を求め,その条件付確率がある閾値を越えた場合にGoと意志決定する手法を提案している.提案した意志決定法で鍵となるのは,ヒトが何に基づいて判断を行ったかという点である.これは,提案法においては,条件付確率の因子(確率変数)となって現れる.意志決定の精度は,如何に適切に因子を選択するかに依存する.GoとNogoの条件付確率密度関数が離れるような因子を選定することにより,意志決定の精度を向上させることができるが,その確率密度関数の離れ具合を定量的に判断するための評価規範が必要となる.本研究では,因子選定に必要となる確率密度関数の距離を測るための評価規範を提案した.因子選定の本質は,Goの分布とNogoの分布が出来るだけ離れるような因子を求めることにある.GoとNogoの条件付確率密度関数f(y|1)とf(y|0)の距離をそのまま評価するのではなく,GoとNogoの重み付き条件付確率密度関数Pf(y|1)と(1-P)f(y|0)の距離を評価する規範を求めた.さらに,因子選定評価規範の性質の把握、評価規範と過検出率,未検出率との関係の導出,因子選定アルゴリズムの導出,計算機シミュレーションによる評価検証を行った.ヒトは様々な場面で,二者択一(GoとNogo)の判断に迫られる.そこで,ヒトが過去に意志決定を行ったデータベースに基づいて,将来の意志決定を条件付確率に基づき自動化する手法を提案している.提案した意志決定法で鍵となるのは,ヒトが何に基づいて判断を行ったかという点である.これは,提案法においては,条件付確率の因子(確率変数)となって現れる.意志決定の精度は,如何に適切に因子を選択するかに依存する.そこで,意志決定の自動化における条件付確率の因子選定法を確立した.GoとNogoの条件付確率密度関数が離れるような因子を選定することにより,意志決定の精度を向上させることができるが,その確率密度関数の離れ具合を定量的に判断するための評価規範を導入する.評価規範の候補として,kullback InfomationやJeffreys Infomationがあるが,これらでは条件を完全には満足しない。
両親媒性な粉体-液体混合系の創成

砂は典型的な粉体系であり、一定以上の力が加わると流動的な挙動を示す。他方、砂に僅かな水を加えると塑性を持つ。また一定以上の液体を含んだ状態で振動を加えると、液状化現象が現れる。このように粉体の挙動は、加えた液体との濡れ性や液体の量に応じて劇的に変化する。そこで本研究では「親水面と疎水面を併せ持つ両親媒性粒子からなる粉体と液体の混合系」という新規な粉体系の創成を目指し、主に実験を行う。界面活性剤は一つの研究分野を成しているが、粉体系では両親媒性の効果はほとんど研究されていない。また粉体は非熱的な系である点が通常の界面活性剤とは異なり、両親媒性粉体系特有の挙動が現れることが期待できる。
慢性関節リウマチ滑膜細胞における自律性増殖能発現機構の検討

慢性関節リウマチ(以下R.A.)病態の本態は、関節滑膜細胞の著しい増殖に伴う骨関節破壊と、滑膜組織中の炎症性細胞浸潤である。近年、C-FOS及びTax遺伝子を導入したtransgenic mouseにおける滑膜細胞増殖とR.A.様関節炎発症が報告されているが、ヒトR.A.における滑膜細胞の増殖を来すメカニズムには末だ不明の点が多い。R.A.滑膜細胞の増殖機構を検討する為、R.A.患者人工膝関節置換術中に、採取された滑膜組織を対象として種々の実験を施行した。滑膜組織のenblock培養あるいは酵素分散処理後の分散培養、いずれの系においても滑膜表層細胞は、早期に消失し、第5継代程度でfibroblastic typeの滑膜細胞(DF細胞)が強い増殖活性を有する細胞として得られた。このDF細胞培養系においてその増殖活性はalpha-INFによりenhanceされ、IL-1、PGE_2により著しく抑制された。また、同様の培養系に対し、TGF-betaの及ぼす影響を検討した。その結果、DF細胞の増殖はTGF-beta_1及びbeta_2によって活性化されるとともに、その細胞外基質産生も刺激され、増大した。さらにこのTGF-betaによる細胞増殖活性化は増殖細胞の重圧化を来たす傾向を有し、これらの検討結果によりR.A.患者滑膜細胞の増殖機構を示すモデルとなり得るものと考えられた。
我が国における要路体系変遷史の再検討

国土の動脈というべき悪路の体系は、まず古代国家の手で、7世紀中葉から8世紀前半にかけて作り上げられた。その体系が大きく変化するのは、8世紀から9世紀初頭の時期、すなわち平安京の成立前後であった。変化要因の一つは、首都が奈良盆地から京都盆地北部へ移動したことであるが、もう一つの要因は平安京政府の駅路行政改革というべき、駅家と官道の整理縮小政策であった。南海道、関東平野、北陸道を対象としたこの問題に就いての成果が、足利健亮「古代交通路と駅家」(桑原公徳編『歴史地理学』平成9年2月)、金田「南海道」(木下良編『古代を考える・古代道路』平成8年)および金坂「北陸道」である。古代直線道路計画は、中世・近世の間に、一つは整備の力が持続性を失うという変化要因により、もう一つは、武士政権からみた必要度とそれを実現する力という変化要因によって、大きな体系変化を経験する。足利は「法性寺大路」の消滅の例と、「湖東平野東山道の遷移」の例について契機と時期を実証する試みを行い、体系変化の実相を明らかにした。現代の悪路体系に関わる問題点については、成田が「現代悪路体系の地域的意味」において、中国地方の高速道路を事例として、その開通が沿線都市間の分業と協業という望ましい関係を必ずしも成立させないことを明示し、豊田が「瀬戸大橋の地域経済に及ぼす影響と地価変動」で、四国地域に瀬戸大橋がもたらした経済的影響を整理し、悪路体系と地域変化の関連を示した。さらに石川は、航空サービスという高速交通網と情報ネットワークの急激な発達という側面から、「時空間収束」による国土の縮小を例示しつつ、悪路体系変化の未来を予見した。国土の動脈というべき要路の体系は、まず古代国家の手で作り上げられた。したがって、最初の段階における基本的なありようは、首都に求心し首都から放射する構成であった。それゆえ、首都移転および「実質的首都」の複数化に伴う体系の変化が古代・中世における重要な着目点になる。その観点から畿内要路体系の変化を、京都府下の古山陽道および法性寺大路の消滅事例を中心に調査した。次に、古代・中世・近世の3段階において要路体系変化が劇的に展開した地域として関東平野が注目される。古代に南西-北東方向の要路体系であった関東(坂東)地方は、中世・近世に鎌倉・江戸という「実質的首都」の成立によって大きなパターン変化を経験する。この場合、南西-北東方向のパターンが古代中世にやや乱され、江戸の成立とともに「復活」する相模と、南西-北東方向パターンが次第に意味を失う過程をたどり、やがて化石化(ないし遺跡化)する毛野地方、特に上毛地方との対比は極めて顕著であり、両地域をフィールドとしてパターンの復原と変化過程の追跡を行った。第3に、四国は、阿波・讃岐・伊予国府を結ぶ北辺東西路、これに土佐国府を指す中央南北路からなる「T字パターンと、四国環状路からなる「O字パターン」とが古代から現代に至る間に幾度か交代をくり返してきた地域として注目される。その変化過程の意味を解くための基礎調査を行った。また、現代では本四連絡架橋(児島-坂出ルート)により本州の要路体系と接続され、残る2ルートの完成によってさらなる一体化が進むと考えられるが、これら要路体系の変遷が地域社会・経済にいかなる影響を及ぼすかについても分析考察を進めている。平成7、8両年度に亘る調査研究の結果は、以下のように要約できる。(1)国土の動脈と云うべき要路の体系は、まず古代国家の手で、7世紀中葉から8世紀前半にかけて作り上げられた。その体系が大きく変化するのは、8世紀末から9世紀初等の時期、すなわち平安京の成立前後であった。

変化要因の1つは、首都が奈良盆地から京都盆地北部へ移動したことであるが、もう1つの要因は平安京政府の駅路行政改革というべき、駅家と官道の整理縮小政策であった。南海道、関東平野、北陸道を対象としたこの問題についての成果が、足利「古代交通路と駅家」(桑原公徳編『歴史地理学』、平成9年2月)、及び金坂清則「北陸道」(木下良編『古代道路』、平成8年4月)である。(2)古代直線計画道路は、中世・近世の間に、1つは整備の力が持続性を失うという変化要因により、もう1つは、武士政権からみた必要度とそれを実現する力という変化要因によって、大きな体系変化を経験する。足利は「法性寺大路」の消滅の例(『京都府埋蔵文化財論集』3、平成8年3月)と、「湖東平野山道の遷移」(平成9年3月)の例について契機と時期を実証する試みを行い、体系変化の実相を明らかにした。(3)現代の要路体系に関わる問題点については、成田が、中国地方の高速道路を事例として、その開通が沿線都市間の分業と協業という望ましい関係を必ずしも成立させないことを明示し(「現代要路体系の地域的意味」平成9年3月)、豊田は、四国地域に瀬戸大橋が齎した経済的影響について整理し、要路体系の変化と地域変化の関連を示した(「瀬戸大橋の地域経済に及ぼす影響と地価変動」平成9年3月)。さらに石川は、航空サービスという高速交通網と情報ネットワークの急激な発達という側面から、「時空間収束」による国土の縮小を例示しつつ、要路体系変化の未来を予見した(平成9年3月)。
真の社会性評価システムの開発と中枢薬効評価

最大8個体のマウスを同一空間内で、4週間にも及ぶ群れ飼育を行い、その位置情報のみならず、AIを用いて親和行動や敵対行動などの40もの行動カテゴリーのリアルタイム分類に成功した。そこで本研究では、本システムを用いて複雑な社会におけるマウスの行動薬理実験に関して、以下を実施する。1)マウスの複雑な社会環境における新たな網羅的行動テスト手法の確立、2)確立した手法を用いた自閉症モデルマウスや社会性障害モデルを用いた行動評価と薬効評価、3)複雑な社会性に関わる分子・神経回路の同定を目指す。