hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体内ニトロソチオールの生成と生物活性の解析

本年度の研究により、ヒト・プロテアーゼインヒビター(α_1PI)のニトロソ化によって生じる新たな生物活性として、プロテアーゼ阻害スペクトラムの拡大、抗アポトーシス作用および臓器保護作用を明らかにした。S-ニトロソ化α1PI(S-NO-α_1PI)は種々のセリンプロテアーゼに対してα_1PIとまったく同じ阻害活性を示すのみならず、新たに各種システインプロテアーゼ阻害作用を発揮することが明らかとなった。また、A群レンサ球菌の産生するシステインプロテアーゼ(streptococcal pyrogenic exotoxin B,SPE-B)による単球/マクロファージのアポトーシスが同菌の劇症感染病態に関与することが示唆されているが、10^<-8>10^<-6>MのS-NOα_1PIはin virtroで濃度依存的にこれを抑制した。昨年度の研究でS-NOα_1PIは同菌を含め種々の細工菌に対して増殖抑制作用を発揮することが明らかとなっていることから、劇症型A群レンサ球菌感染症に対する治療薬としての可能性が示唆された。S-NOα_1PIの抗アポトーシス作用はラット肝の虚血再潅流傷害においても証明された。さらに、本モデル動物においてS-NOα_1PIは組織血流の維持、ヘムオキシゲナーゼ-1の発現誘導、好中球浸潤の抑制を介して臓器保護作用を発揮していることが明らかとなった。以上のように、S-NOα_1PIは細菌感染に対して多面的な感染防御作用を示すとともに、臓器保護作用を発揮することから、臨床応用の可能性が示唆された。本年度は、ヒト血中の主要なセリンプロテアーゼインヒビターであり、急性期蛋白のひとつであるα_1-プロテアーゼインヒビター(α_1PI)のNOによるS-ニトロソ化を、flow-reactor-HPLC法を用いて、アルブミン(HSA.BSA)およびグルタチオン(GSH)のそれと比較した。さらに、S-ニトロソ化-α_1PI(S-NO-α_1PI)に生物活性を血管拡張作用および抗菌作用に注目してα_1PIのNO発生剤によるinvitroニトロソ化反応は、HSA.BSAあるいはGSHと比較して約10倍の高い効率であった。さらに、NO産生が亢進したネズミチフス菌感染マウスマクロファージによるα_1PIのS-ニトロソ化の効率もHSAあるいはGSHと比較して10倍高かった。また、LPSを投与したラットの肝臓でα_1PIのS-ニトロソ化を確認した。S-NO-α_1PIはα_1PIとまッたく同じエラスターゼ阻害ならびにトリプシン阻害活性を保持していることを明らかにした。S-NO-α_1PIはウサギ大動脈平滑筋を弛緩させ、その活性はS-NO-HSAおよびGSNOとほぼ同等であった。さらに、虚血再環流モデルにおいて、S-NO-α_1PIを投与することにより、臓器血流量が維持できることをレーザードップラー血流測定により明らかにした。一方、種々の細菌に対する増殖抑制効果を比較したところ、S-NO-α_1PIはS-NO-HSAあるいはGSNOの1/20あるいは1/500の低濃度、すなわち、数μMの濃度で抗菌作用を発揮した。以上より、細菌感染に伴い産生されるS-NO-α_1PIが、局所で抗菌作用を発揮し、感染防御反応に寄与するとともに、組織循環を維持し、臓器保護作用を発現する可能性が示唆された。
揺らぐ日本のゲイコミュニティ：不可視化する性愛、拡散するメンバーシップ

2012年に刊行した拙著『「ゲイコミュニティ」の社会学』への新ヶ江章友氏の書評に対するリプライを執筆した(「新ヶ江章友氏の書評に対するリプライ」『論争クィア』7: 81-89.)。また、拙著中のタチ/ネコという題材に関して、後述のゲイ男性向けポルノグラフィの研究とも絡めながら、方法論的意義の検討を中心に論文を執筆した(「言語実践に着目したセクシュアリティ研究へ向けてーゲイ男性が用いるタチ/ネコ、タチ/ウケという用語系に着目して」『ことばと社会』16:86-109.)。ここからさらに派生し、拙著ではかなり大づかみにしか捉えることのできなかった、ゲイ男性の性的欲望のありようにさらに迫ってみたいと考え、カップリング形成の観点から論じた(「「二丁目に捨てるゴミ無し」と人は言うけれど、」『ユリイカ』46(10): 246-253.)。より踏み込んだ実証研究を志向し、ポルノグラフィの分析に着手した。「生物学的性差」の流用という観点( `Osu / mesu (male / female)representation in Japanese gay pornography拙著での中心的なテーマである「親密な関係性の社会への位置づけ」という問題について、同性愛に固有の対象でありつつその「外」へのインプリケーションを持つ題材として、同性婚の問題をとりあげ、考察をはじめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の前半は単著『「ゲイコミュニティ」の社会学』の刊行準備をおこない、9月に同著を刊行した。本著は特に著者の一世代上のゲイ・スタディーズ研究者とのあいだに議論を引き起こし、それらの研究者による書評が『週刊読書人』『図書新聞』に掲載された。また、ゲイ・スタディーズ、クィア・スタディーズの研究者にとどまらない若手の社会学者のあいだで本著が関心をいただいたこともあり、著者自身が参加する形の書評セッションを刊行後4回おこなった(それぞれお茶の水大学、一橋大学、上智大学、日本映画大学における学内研究会)。また、お茶の水女子大学における研究会において著者と近接するテーマを研究する新ヶ江章友氏に拙著を評していただいたことをきっかけに、新ヶ江氏の単著の草稿検討会においてコメンテータをつとめ、若手研究者の間での学術上の交流をはかった。『「ゲイコミュニティ」社会学』の知見をさまざまなセクシュアルマイノリティに照らして批判的に検討していくことが本研究課題の次の課題である。そこで本年度は、ゲイ男性にとどまらないさまざまなセクシュアルマイノリティの日本社会におけるありようを整理する作業をおこない、その成果を「セクシュアルマイノリティの社会運動」というタイトルにより発表した。この口頭発表のトランスクリプトを編集した論文が、『明日を拓く』100号に掲載される予定である。さらに、ゲイ男性とそれ以外のセクシュアルマイノリティを横断的に考察する拠点としての「声」について検討を重ねた。インタビューを中心的な調査手法とする本研究課題にとって、文字通りの「声」はもっとも重要な要素であるため、原理的な考察をおこなった。その成果は「クィア音楽学と「声」の問題系」という文章、および「文字通りの「声」」という口頭発表となり、現在これらの成果への批判を踏まえる形で『GLQ』に投稿する予定の論文を執筆している。第一に、2012年刊行の拙著『「ゲイコミュニティ」の社会学』の議論を深める作業をおこなった。具体的には前川直哉氏の書評に対するリプライを執筆し、このリプライは前川氏の書評と同時掲載の形で『解放社会学研究』第27号に掲載された。第二に、『「ゲイコミュニティ」社会学』の知見をさまざまなセクシュアルマイノリティに照らして批判的に検討していった。ゲイ男性にとどまらないさまざまなセクシュアルマイノリティの社会運動については「セクシュアルマイノリティの社会運動」というタイトルにより昨年度発表したが、この口頭発表のトランスクリプトを編集した論文が、『明日を拓く』100号に掲載された。また、セクシュアルマイノリティが、その内部の差異を時に利用されつつネオリベラルな社会・政治体制に組み込まれていくさまについて、ルーマンの議論を援用しつつ、'Love as Including Exclusion-Noteon Same Sex Marriage and Homonormativity'として関東社会学会例会2013年度第一回例会で発表した(発表は日本語)。またこれらの研究と並行して、ゲイ男性が他のセクシュアルマイノリティなどをどのように記述してきたのかを検討する作業をおこなった。その途中経過は「連帯、それとも搾取?ゲイ男性は「その他の」セクシュアルマイノリティをいかに表象してきたか」とのタイトルにより日本社会学会第86回大会で発表した。この研究に不足していたゲイ男性による女性表象については、ゲイ男性向けポルノグラフィを題材にX-gender研究会において口頭発表をおこなった。また、拙著中のタチ/ネコという題材に関して、後述のゲイ男性向けポルノグラフィの研究とも絡めながら、方法論的意義の検討を中心に論文を執筆した(「言語実践に着目したセクシュアリティ研究へ向けてーゲイ男性が用いるタチ/ネコ、タチ/ウケという用語系に着目して」『ことばと社会』16:86-109

.)。ここからさらに派生し、拙著ではかなり大づかみにしか捉えることのできなかった、ゲイ男性の性的欲望のありようにさらに迫ってみたいと考え、カップリング形成の観点から論じた(「「二丁目に捨てるゴミ無し」と人は言うけれど、」『ユリイカ』46(10): 246-253.)。より踏み込んだ実証研究を志向し、ポルノグラフィの分析に着手した。「生物学的性差」の流用という観点( `Osu / mesu (male / female)representation in Japanese gay pornography拙著での中心的なテーマである「親密な関係性の社会への位置づけ」という問題について、同性愛に固有の対象でありつつその「外」へのインプリケーションを持つ題材として、同性婚の問題をとりあげ、考察をはじめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の半ばに単著『「ゲイコミュニティ」の社会学』刊行し、ゲイコミュニティの現在に関する現時点での研究遂行者の理解、評価についてまとめた。この成果を他のセクシュアルマイノリティとの関連へと拡張するために、さまざまなセクシュアルマイノリティの歴史的経緯について、社会運動の観点からまとめ、またそれらの相互作用を見る理論的視座としての「声」についての考察をはじめた。拙著『「ゲイコミュニティ」の社会学』で論じきれなかった各テーマについて、研究者との交流やさらなる学術的文章の執筆を通じて議論を深め、本研究課題の達成をより精緻なものとしている。また、ゲイ男性以外のセクシュアルマイノリティや女性を含み込む議論を、すでにいくつか発表し、本研究課題における「揺らぐメンバーシップ」のあり方を実証的に記述できている。ゲイ男性にとどまらないセクシュアルマイノリティについて考察するために、平成24年度に考察を開始した「声」の問題系に関して、理論的考察を深め、知見をまとめる必要がある。特に、平成24年度の研究の中で本課題にとって重要な学問領域として浮上した「クィア音楽学」の知見を積極的に取り込むことによって、理論の精撤化をはかるべきである。また、その理論的視座にのっとり、実際にさまざまなセクシュアルマイノリティの「声」を集める作業=インタビューを積極的におこなっていくべきである。多くの書評でその短所の指摘が不十分であるとの指摘をうけた「性別役割分業」の実態について、さらに分析の対象を拡げ,『ことばと社会』第16号の依頼論文の形でアウトプットする(現在執筆中)。ゲイ男性向けポルノグラフィを題材にした女性表象の検討については、本年度の研究成果を踏まえる形でさらに研究を進め、ASCJ2014 (Asian Studies Conference Japan)パネルセッションの一つとしてさらに発展した形で2014年6月に発表する。
ポピュラー文化展示の手法開発及び公共性のメカニズム解明に関する実践的メディア研究

近年多くのミュージアムがポピュラー文化を積極的に展示するようになった。しかし、経済的動機が先行し、ポピュラー文化を扱う手法や意義、およびその課題については不問に付されたままか、非言語の領域にあった。こうした状況に鑑み、研究者自ら展示の実践研究を行い、展示手法を開発・提案すると同時に、それがどのように公共性に資するのかを分析・解明することを目指した。それにより、具体的な展示手法の深化はもちろんのこと、ポピュラー文化を展示するという作業そのものが、ポピュラー文化をより公共性に資するものへと変換する作業であること、さらに公共性とは何かを考えるフィルターとしても機能していることがあきらかになった。本研究では、ポピュラー文化の資料・アーカイブが、社会の文化資源として公開・共有されるプロセスを、展示実践を通じて理論化し、そこから共有される新しい公共性を、ポピュラー文化ミュージアムがもつ社会的機能として解明することを目的としている。そのために、ポピュラー文化のアーカイブや展示の在り方を調査したうえで、実際の展示を企画・構成・実施し、そのプロセスを可視化・評価することが求められる。2015年度は、ポピュラー文化を扱う展示やミュージアムの現状について、包括的な調査と、関係者らへのインタビューを行ったが、そこでは日常的娯楽であるポピュラー文化を展示やミュージアムといった公共空間で扱うことの困難が浮き彫りとなった。ポピュラー文化は、たとえば美術史、歴史学、民俗学、科学など、ミュージアムの存立基盤となる学問が扱ってきた範疇の外にある。学芸員や館の専属スタッフで、ポピュラー文化とその展示に関する(構想はもちろんのこと)技術的なノウハウを持っている人は、現段階ではきわめて少ない。一方、一部の専門家(業界関係者やライター)が当該ポピュラー文化に関する膨大な知識を持つが、彼らは展示のプロではない。つまり、その膨大な専門知を専門誌等の媒体で発信する能力も持っていたとしても、ミュージアムの展示が前提とする公共的な語りに変換すること、さらにそれを展示という空間に落とし込むには別の所作が必要である。ここにポピュラー文化の展示をめぐる「知の分断」がある。したがって、ポピュラー文化を展示する方法論はいまだ十分に言語化も、共有も、確立もされていないのが現状である。専門的な知識を持つ双方が協力しあい、こうした「知の分断」をいかに乗り越えていくかが、ミュージアムでポピュラー文化を展示することの大きな課題のひとつであり、本研究が少しでもそれに対する議論を提示できればと考えている。1)2015年度は基礎調査として、スポーツ、マンガ、ポピュラー音楽の展示に関する全体的な状況把握のための調査を進めることができた。2)とりわけ、スポーツ関連の展示とポピュラー音楽の展示に関しては、数少ない実践関係者からの具体的な聞き取り調査を行うことができた。3)それらの成果の一部は学会発表と、論文として残すことができた。本研究では、ポピュラー文化の資料・アーカイブが、文化資源として公開・共有される過程を展示実践を通じて理論化すること、さらにそこから創出される新しい公共性を解明することを目指してきた。2015年度の下調べやインタビューなどの準備作業を経て、2016年度は1年間かけて実際に展示制作を行い、展覧会として公開し、その様子を記録しながらあわせてインタビューを行った。展覧会は2016年11月23日から2017年2月7日にかけて、京都国際マンガミュージアムにおいて「誰のためのマンガ展?」と題して行われた。マンガはポピュラー文化の中でも圧倒的に展覧会で扱われることが多い媒体であり、それらを批判的に検証する作業としての展覧会実践として、もっとも適当な題材と判断した。展覧会では、外国人、視覚障害者、美術ファン、コスプレーヤーなど、多様なオーディエンスが楽しめるマンガの展示を合計9パターン用意し、文字通り「誰のための」マンガ展なのかを問うてみる実験的な展示として位置づけた。その目的は、ポピュラーカルチャーを扱う展示の意味・手法・公共性について多角的に考えることにある。より詳しい分析は2017年度の課題だが、今回明らかになったことは、マンガをはじめとするポピュラー文化の展示手法は、誰に向けられたものかとセットで考えられてこそ、はじめて文化資源としての公共性を発揮しうるということである。展示というチャンネルを通してポピュラー文化の意味を伝えるためには、当然ながら有効な展示手法を考える必要があるが、それは単純に展示されるコンテンツや見栄え(デザイン性)に関わる技術的な話で終わるべきではない。どんなメッセージを誰に向けて発するのかを見据えての展示手法の開発が、今後のポピュラー文化展示には求めらている。今年度の最大の課題は、ポピュラー文化展示の公共性について考えるという当該課題に見合う内容の展覧会を実施し、その記録を可視化することであったが、予定通り2016年11月23日から2017年2月7日にかけて展覧会を行うことができ、インタビューも実施することができた。また、当該展覧会は、カーサブルータス、烏丸経済新聞、メディア芸術カレントコンテンツの取材を受け、それぞれの媒体にも掲載された。本研究には、大きく2つの問いあった。1近年多くのミュージアムがポピュラー文化を積極的に展示するようになったが、そこではどのようにポピュラー文化が扱われ、それはどのような状況に起因するのか、そして、2日常にあふれるポピュラー文化を敢えて展示し、共有することは、どのような公共性を生み出すのか、の2点である。これらの問いを解明する方法として、さまざまなミュージアムや企画展におけるポピュラー文化の展示手法の調査・分析に加え、実際に自らポピュラー文化を扱う展示を手がけ、そのプロセスを記録・分析することで、言語化されていない様々な知見や手法や課題を解明し、議論の俎上に載せるという研究を行ってきた。

同時に、この実践自体が、展示手法のひとつの提案にもなっている。実践では、さまざまな種類の展示の手法を示しながらも、ポピュラー文化の展示手法は、誰に向けられた展示なのかというオーディエンスの存在と常にセットで考えられるべきであることが示された。最終年度となった2017年度はこうした実践を丹念に振り返り、1を可視化し、そのうえで、2について掘り下げる議論を行ってきた。この成果は、科研報告書にまとめられているが、そこでは、マンガ、スポーツ、ポピュラー音楽を中心とした展示にまつわる様々な知見・手法・課題が結晶化された形となった。ポピュラー文化を展示するという作業は、ポピュラー文化をより公共性に資するものへと変換する作業である同時に、その作業を行うこと自体が、公共性とは何かを考えるフィルターとしても機能していることがあきらかになった。そのために、ポピュラー文化を展示することの困難は、きわめて時代状況的でもあり、同時に、ポピュラー文化とミュージアムの社会的位置や課題をも逆照射しているといえる。近年多くのミュージアムがポピュラー文化を積極的に展示するようになった。しかし、経済的動機が先行し、ポピュラー文化を扱う手法や意義、およびその課題については不問に付されたままか、非言語の領域にあった。こうした状況に鑑み、研究者自ら展示の実践研究を行い、展示手法を開発・提案すると同時に、それがどのように公共性に資するのかを分析・解明することを目指した。それにより、具体的な展示手法の深化はもちろんのこと、ポピュラー文化を展示するという作業そのものが、ポピュラー文化をより公共性に資するものへと変換する作業であること、さらに公共性とは何かを考えるフィルターとしても機能していることがあきらかになった。2016年度は、実際の展示の企画・構成・実施し、そのプロセスの記録、可視化、評価を行う。現在、既に12月の京都国際マンガミュージアムでの開催にむけて、企画を進めている。現段階では、展示コンセプトの基本は固まっており、全体のスケジューリングもほぼできている。さらに取材先・調査対象の選定と申し入れを行った。今後は調査を経て、空間デザインや実際の設営に向けて動く予定である。2017年度は2016年度の展示実践およびその記録を元に分析作業をすすめ、またこれまでのポピュラー文化展示に関する複数の調査とあわせて、ポピュラー文化展示の公共性についての議論を深め、まとめる予定である。メディア論、博物館学1)研究協力者の旅費が未使用となったため(こちらから出掛けた際にヒアリングできた)。2)人件費・謝金が想定よりも少額で済んだため。3)2015年度予算に入れていた展示図面の委託が、2016年度にまわったため。展覧会事業や調査にかかる経費のため、最終的には必要な材料費、交通費(打ち合わせおよび物品の借用・返却のための出張費も含む)などに多少のずれが生じたため。上記(1)(2)は2016年度の人件費・謝金にまわす。
EUおよび加盟国における空間計画制度変容とガバナンスの構築に関する研究

本研究は、地域の自律的発展に向けた広域空間計画の役割とガバナンス構築の実態を、EUおよびその加盟国を対象として実証的に明らかにすることを目的としている。成果として、(1)都市地域圏のように機能的かつ柔軟な圏域が形成されていること、(2)空間計画概念が、戦略的・統合的アプローチ、計画制度および実現プロジェクトによって具体化され実行されていること、(3)ボトムアップ・ガバナンスを軸としつつ、広域上位政府も空間戦略の実現において一定の役割を果たしていること、が明らかとなった。(1)分析枠組みの検討:文献レビュー等を通じて、本研究の分析枠組みの検討を行った。その過程で、分析枠組みの精緻化のためには、制度が変容することによって地域の自立的発展においてどのような成果がもたらされたのかを先行的・実証的に調査分析することが有効であるという視点を得た。(2)空間計画制度変容先行国における実態と評価:2000年代初期に新たな国土・地域計画制度を導入したアイルランドを対象に調査を行った。(1)制度運用の観点からは、戦略的計画先導アプローチにより、プランニングにとどまらない「地域の発展の枠組み」を策定することの理解が深まるなど戦略的な考え方が浸透しつつあること、(2)ガバナンスの観点からは、地域計画指針の策定における関係者の協働や、ゲートウェイに指定された都市においてはローカル・ガバナンスの形成が国の政策とボトムアップ双方からなされていることがわかった。(3)成果については、地域間格差が縮小している傾向はあるが、金融危機によって国土政策が停滞するなどの影響が出ている。空間計画アプローチの導入によるこれらの成果は、日本の今後の国土形成計画・広域地方計画のあり方を考える上で有益な示唆となる。(3)新規加盟国における制度変容:2005年にEUに加盟した旧社会主義国であるチェコを対象に、計画制度変容に関する基礎的調査を行った。チェコでは、2006年に「空間発展政策」が策定されるとともに、旧社会主義体制崩壊時に廃止された「地域」区分が新たに設置された。一方で、グローバル化のもと都市開発が急速に進み脆弱性を抱えるプラハ首都圏では、戦略的・統合的アプローチが試みられているものの、旧体制への反発から周辺地域との連携が進んでいない実態が明らかとなった。(1)欧州における地域開発と空間計画の実態把握(1)東欧諸国における都市・地域政策の展開プラハ首都圏では、スプロールや環境問題、ブラウンフィールドの再生、歴史的市街地の保全、さらにEU加盟による国際競争力の向上が課題となった。これらの問題に対処するため、戦略的アプローチに基づくプラハ市戦略計画が策定され、長期的な道筋のもとでの土地利用計画やEU基金による地域政策が関連付けられながら推進されている。旧東ドイツ・ライプツィヒの都市政策に関する調査を行った。人口流出や雇用減に対処すべく、都市縮退政策がとられてきたが、近年、地区別・部門別に行われてきたプロジェクトの効果を高めるため、SEKo(統合都市開発戦略)を策定して部門別計画を傘下に位置付けるとともに、都市政策を市民も参加して議論するプラットフォームを設立して推進している。(2)広域計画とガバナンスドイツ・ルール地域における現地調査を行った。ここでは、多核的都市圏における広域連携を推進するため、IBAエムシャーパークプロジェクト等によるプロジェクト先導プロセス、ランドスケープを軸とした広域計画・ガバナンスの展開プロセスが明らかとなった。さらに、2010年の政権交代に伴う英国における地域計画制度の変容について調査を行った。ローカリズムの推進に伴い、地域空間戦略は官僚的であるとして廃止され、コミュニティを重視した制度へと改革する動きが見られた。一方で、経済発展や気候変動対策における広域計画の必要性も指摘され、都市地域圏がその単位として注目されている。(2)研究のまとめこれまでの研究成果を踏まえて、研究のまとめを行った。制度変容のプロセスという点では、欧州統合の進展とともに、経済発展や気候変動対策における空間計画の役割が高まっていること、「地域」の重要性が高いことは同様であるが、形式的な圏域から機能的な圏域に基づく柔軟な連携がみられること、計画論として、長期的なビジョンの共有のもとで柔軟な政策をとる統合的かつ戦略的アプローチがとられていること、そのアプローチを支える上で、コミュニティや市民参加、経済・環境団体などの参画が求められていることが明らかとなった。これらの知見は、日本における広域地方計画を実効あるものとするために示唆を与えるものである。
肥満および糖尿病による中枢性呼吸機能障害に関する基礎的研究

過剰のエネルギー摂取により誘発される肥満および糖尿病は、現代人にとって最も身近な生活習慣病となっているが、両疾患とも時に呼吸中枢の機能低下による重症型の呼吸不全を引き起こす。しかし、これらの病態や発症メカニズムは不明である。本研究では、まず免疫組織学的手法を用いた呼吸機能検査を行い、ストレプトゾトシン誘発糖尿病ラットでは、延髄呼吸中枢を構成する孤束核(延髄背側呼吸群)と疑核(延髄腹側呼吸群)において、低酸素負荷に応答するニューロン数が対照ラットに比べ減少することを明らかにした。このことから、糖尿病ラットでは低酸素負荷に対する応答が低下することが確認された。また、これらの呼吸関連神経核の遺伝子発現解析を行ったところ、孤束核においてNMDA受容体のmRNA発現量が上昇していることが明らかになった。糖尿病によって生じる遺伝子発現パターン変化について検索するため、マウス脳においてDNAアレイを行った結果、糖尿病態では、エストロゲン受容体、アセチルコリン受容体、インターロイキン等の遺伝子発現が増加していることがわかった。また、呼吸機能に深く関わっているグルタミン酸神経系の変化として、NMDA受容体の増加と、グルタミン酸のトランスポーターであるEAACI遺伝子の発現低下が認められた。Real-Time RT-PCRによる解析により、この変化は海馬や皮質、線条体、扁桃体など広範囲にわたることが確認された。グルタミン酸神経の伝達効率は、受容体とトランスポーターの相対比によって調節されることから、糖尿病ラットの脳では、グルタミン酸神経伝達系に障害が生じている可能性が示された。また、糖尿病態ラットにおいては、体内酸化ストレス度が増大し、さらに病態ラット脳幹の過酸化脂質含量が正常の約1.5倍に増加していることを明らかにした。その原因として、抗酸化酵素であるカタラーゼの活性の低下が関与することを見出した。抗酸化物質であるビタミンCを長期投与した糖尿病ラットでは、これらの変化が認められなかったことから、糖尿病態の中枢神経障害の原因として酸化ストレスが大きく関与することが示唆された。過剰のエネルギー摂取により誘発される肥満症あるいは糖尿病は現代人にとって最も身近な生活習慣病となっているが、両疾患とも時に呼吸中枢の機能低下による重症型の呼吸不全を引き起こす。肥満低換気症候群および糖尿病性呼吸不全は、ともに呼吸中枢の機能低下が基本的病態と考えられており、低酸素換気応答不全が顕著であること、肥満が糖尿病の原因の一つであること等から共通の病因・病態が存在する可能性がある。しかし、これらの病態や発症メカニズムは不明であり、またその病因に関して肥満・糖尿病におけるどの因子が直接関わっているのか全く解明されていない。そこで、今年度は糖尿病モデル動物について、1.免疫組織学的手法を用いた呼吸機能検査と、2.呼吸関連神経核の遺伝子発現解析を行った。1に関しては、ストレプトゾトシン誘発糖尿病態ラットに低酸素負荷を行い、呼吸関連神経核のcFos蛋白発現陽性ニューロン数を指標に呼吸中枢機能を調べた結果、糖尿病ラットでは、延髄呼吸中枢を構成する孤束核(延髄背側呼吸群)と疑核(延髄腹側呼吸群)におけるcFos蛋白発現陽性ニューロン数が、正常ラットに比較して減少することが明らかになった。これらの結果は、すでに報告したプレチスモグラフによる検査結果と平行しており、糖尿病ラットにおいて低酸素負荷に対する応答が低下していることがニューロンレベルで確認された。1の結果より、呼吸中枢への神経性入力の変化が想定されたことから、2の呼吸関連神経核の遺伝子発現解を行った。その結果、孤束核においてNMDA受容体およびサブスタンスP受容体のmRNA発現量が上昇していることが明らかになった。現在、糖尿病あるいは低酸素負荷、およびその両者によって脳全般に生じる遺伝子発現パターン変化についてDNAアレイ法により解析している。しかし、これらの病態や発症メカニズム不明であり、またその病因に関して肥満・糖尿病におけるどの因子が直接関わっているのかほとんど解明されていない。昨年度までに免疫組織学的手法を用いた呼吸機能検査を行い、ストレプトゾトシン誘発糖尿病ラットでは、延髄呼吸中枢を構成する孤束核(延髄背側呼吸群)と疑核(延髄腹側呼吸群)において、低酸素負荷に応答するニューロン数が対照ラットに比べ減少することを明らかにした。このことから、糖尿病ラットでは低酸素負荷に対する応答が低下していることがニューロンレベルで確認された。また、これらの呼吸関連神経核の遺伝子発現解析を行ったところ、孤束核においてNMDA受容体およびサブスタンスP受容体のmRNA発現量が上昇していることが明らかになった。今年度は、糖尿病によって生じる遺伝子発現パターン変化について検索するため、マウスの全脳を用い、DNAアレイ法により解析を行った。その結果、糖尿病ラットでは、エストロゲン受容体、アセチルコリン受容体、インターロイキン等の遺伝子発現が増加していることがわかった。また、呼吸機能に深く関わっているグルタミン酸神経系の変化として、NMDA受容体の増加と、グルタミン酸のトランスポーターであるEAAC1遺伝子の発現低下が認められた。この変化は、Real-Time RT-PCRによる解析により、海馬や皮質、線条体、扁桃体など広範囲にわたることが確認された。グルタミン酸神経の伝達効率は、受容体とトランスポーターの相対比によって調節されると考えられることから、糖尿病ラットの脳では、グルタミン酸神経伝達に何らかの障害が起こっている可能性が示された。

過剰のエネルギー摂取により誘発される肥満および糖尿病は、現代人にとって最も身近な生活習慣病となっているが、両疾患とも時に呼吸中枢の機能低下による重症型の呼吸不全を引き起こす。しかし、これらの病態や発症メカニズムは不明である。本研究では、まず免疫組織学的手法を用いた呼吸機能検査を行い、ストレプトゾトシン誘発糖尿病ラットでは、延髄呼吸中枢を構成する孤束核(延髄背側呼吸群)と疑核(延髄腹側呼吸群)において、低酸素負荷に応答するニューロン数が対照ラットに比べ減少することを明らかにした。このことから、糖尿病ラットでは低酸素負荷に対する応答が低下することが確認された。また、これらの呼吸関連神経核の遺伝子発現解析を行ったところ、孤束核においてNMDA受容体のmRNA発現量が上昇していることが明らかになった。糖尿病によって生じる遺伝子発現パターン変化について検索するため、マウス脳においてDNAアレイを行った結果、糖尿病態では、エストロゲン受容体、アセチルコリン受容体、インターロイキン等の遺伝子発現が増加していることがわかった。また、呼吸機能に深く関わっているグルタミン酸神経系の変化として、NMDA受容体の増加と、グルタミン酸のトランスポーターであるEAACI遺伝子の発現低下が認められた。Real-Time RT-PCRによる解析により、この変化は海馬や皮質、線条体、扁桃体など広範囲にわたることが確認された。グルタミン酸神経の伝達効率は、受容体とトランスポーターの相対比によって調節されることから、糖尿病ラットの脳では、グルタミン酸神経伝達系に障害が生じている可能性が示された。また、糖尿病態ラットにおいては、体内酸化ストレス度が増大し、さらに病態ラット脳幹の過酸化脂質含量が正常の約1.5倍に増加していることを明らかにした。その原因として、抗酸化酵素であるカタラーゼの活性の低下が関与することを見出した。抗酸化物質であるビタミンCを長期投与した糖尿病ラットでは、これらの変化が認められなかったことから、糖尿病態の中枢神経障害の原因として酸化ストレスが大きく関与することが示唆された。
葉緑体とカルシウムシグナリング

Ca^<2+>は植物細胞で中心的な役割を果たしているセカンドメッセンジャーであり、様々な環境ストレスや感染シグナルに応答して細胞質Ca^<2+>濃度の一過的上昇が観察される。葉緑体は光合成器官であるとともに、様々な代謝の場でもあり、各種ホルモンの合成や活性酸素種の発生にも関与している。しかし、葉緑体内のCa^<2+>濃度がどのように制御されているか?葉緑体内でCa^<2+>をセカンドメッセンジャーとしたシグナル伝達システムが動いているか?などの基本的なことが分かっていない。そこで、葉緑体とCa^<2+>のに基本的な関係を明らかにすることを目的に研究を行った。その結果,次の事実を明らかにすることができた。(1)葉緑体内のCa^<2+>濃度が、様々なストレスや感染シグナルに応答して一過的に上昇をすることを見いだした。例えば、塩ストレスに対しては数分内に短いCa^<2+>濃度上昇が見られるのに対し、細菌エリシター処理の場合は、数10分かかるゆっくりしたCa^<2+>シグナルが観察された。葉緑体Ca^<2+>シグナルのパターンの違いは、ストレス情報が特異的に葉緑体に伝達されている可能性を示唆する。(2)細菌エリシターflg22に対する応答を薬理学的に解析し、flg22によってまず細胞質Ca^<2+>濃度の一過的上昇が起こり,引き続きCa^<2+>によって細胞膜上のNADPHオキシダーゼが活性化され、その結果生じた活性酸素種(過酸化水素)が葉緑体のCa^<2+>シグナルを誘導するというモデルを立てた。(3)葉緑体チラコイド膜に局在するCa^<2+>結合タンパク質CASの欠損変異体で、flg22の誘導する防御応答遺伝子の発現が抑制されることを見いだし, CAS(および葉緑体Ca^<2+>シグナル)が感染防御応答の誘導に重要な役割を果たしていることが分かった。さらに、cas変異体では、過敏感細胞死も遅れることも見いだした。以上の結果より、ストレスや感染情報がCa^<2+>シグナルとして一端葉緑体に伝達され、その後、葉緑体の光合成活性などの生理情報を統合した何らかの葉緑体シグナルが発信されて、植物の防御応答を制御している可能性が示唆された。CASはチラコイド膜に局在するタンパク質で,細胞外Ca^<2+>が誘導する気孔の閉鎖運動と細胞質Ca^<2+>スパイクの発生に関係している。CASは約240kDaの複合体としてチラコイド膜のストロマ側に存在し,Ca^<2+>結合,あるいはチラコイド膜を介したCa^<2+>輸送の制御に関わっている可能性が考えられる。葉緑体ストロマのCa^<2+>濃度は,明所で育てた植物を暗所に移すことで20-30分後をピークにした一過的上昇を示す。今回,この暗処理で誘発されるストロマCa^<2+>濃度の一過的変動が,cas変異体では小さくなることを明らかにした。この結果は,CASがストロマCa^<2+>レベルの制御に直接関わっている可能性を示す。また,CASがリン酸化タンパク質で,光依存的なリン酸化を受けることも明らかにした。CASの機能は光による制御を受けている可能性が示唆される。植物細胞がストレスや感染にさらされると,光合成の阻害や葉緑体での活性酸素種の生成が起こる例が知られているが,その機構はよくわかっていない。本研究では,葉緑体内Ca^<2+>レベルを測定する系を確立し,ストレスや感染防御応答における葉緑体Ca^<2+>レベルの変動を測定した。その結果,塩,浸透圧,過酸化水素など,様々なストレスシグナルに応答して,ストロマCa^<2+>濃度の一過的上昇が見られることが明らかになった。また,ストロマCa^<2+>シグナルはエリシター処理によっても誘導された。flg22やキチンなどのエリシターを処理すると,細胞質Ca^<2+>レベルは23分の早い変動を示す。一方,葉緑体では1015分かけてゆっくりと上昇するCa^<2+>濃度変動が見られた。エリシター活性を持たないペプチドには応答しなかった。従って,エリシターシグナルの受容に引き続き,その情報を葉緑体に伝える未知のシグナル伝達系が存在することが示唆された。

例えば、塩ストレスに対しては数分内に短いCa^<2+>濃度上昇が見られるのに対し、細菌エリシター処理の場合は、数10分かかるゆっくりしたCa^<2+>シグナルが観察された。葉緑体Ca^<2+>シグナルのパターンの違いは、ストレス情報が特異的に葉緑体に伝達されている可能性を示唆する。(2)細菌エリシターflg22に対する応答を薬理学的に解析し、flg22によってまず細胞質Ca^<2+>濃度の一過的上昇が起こり,引き続きCa^<2+>によって細胞膜上のNADPHオキシダーゼが活性化され、その結果生じた活性酸素種(過酸化水素)が葉緑体のCa^<2+>シグナルを誘導するというモデルを立てた。(3)葉緑体チラコイド膜に局在するCa^<2+>結合タンパク質CASの欠損変異体で、flg22の誘導する防御応答遺伝子の発現が抑制されることを見いだし, CAS(および葉緑体Ca^<2+>シグナル)が感染防御応答の誘導に重要な役割を果たしていることが分かった。さらに、cas変異体では、過敏感細胞死も遅れることも見いだした。以上の結果より、ストレスや感染情報がCa^<2+>シグナルとして一端葉緑体に伝達され、その後、葉緑体の光合成活性などの生理情報を統合した何らかの葉緑体シグナルが発信されて、植物の防御応答を制御している可能性が示唆された。
島弧における地殻の進化

本課題研究においては、島弧の地殻の進化を地殻物質の岩石学的・地球化学的研究およびマントル物質の実験岩石学的研究を主要な研究として行った。火山岩中の捕獲岩から推定される日本列島の下部地殻物質は、主としてガブロおよびその変成岩であるグラニュライトや角閃岩である。これらの事実から、島弧の地殻の原物質はマントルからマフィックマグマとして供給されると考えられる。マントルにおけるマグマの形成過程とマグマの組成についてはこれまで多くの実験が為されているが、依然として信頼出来る結果が得られていない。本研究において、ダイアモンド粒を用いた新しい方法を開発し、それを用いて初めて信頼出来るマグマの組成を10-30キロバールの圧力範囲で決定した。また、マグマが発生し分離する過程(分別融解過程)の実験を初めて行い、その過程による液および固相の組成変化を明かにした。さらに、少量(0.2-1重量%)の水が存在する場合のマントルカンラン岩の融解により生じるマグマの生成温度および組成を決定し、その生成温度に及ぼす効果が極めて大きいことを明かにした。これらの実験結果から得られた島弧のマントルで生じるマグマの組成と、火山岩中の捕獲岩および地震波から得られる地殻構造に基づく島弧地殻の組成を比較した結果、マントルから供給されるマグマは島弧の地殻よりマフィックであることが明かになった。このことは、島弧の地殻が形成する過程で、マントルで生じたマグマから超マフィックな物質が取り去られることを意味している。おそらく、島弧の地殻の下には超マフィックな集積岩が生じていることが予想される。さらに、東北日本弧の地殻物質とマントル物質の主要および微量元素の検討から、少なくとも東北日本弧下のマントルウェッジは、現在の東北日本弧の地殻を生じ得ないことが明かになった。このことから、島弧の下のマントルウェッジにおいては、新しい物質を供給するような対流が存在することが示唆される。本年度は、XRF分析装置の機種選定、選定機の設置、安定性の検討主要成分分析用検量線の決定までを行った。購入機種は、フィリップス社製のPW1480/10である。スペクトロメ-タ-の再現性、X線管球の安定性、シンチレ-ション及びガスフロ-カウンタ-の安定性の検討を行ったところ、カンタ-内の汚れが原因となった計測数の変動以外には問題はなく、かなりよい結果を得た。主要元素に関し、ガラスビ-ド標準試料を用いて検量線を決定した。得られた検量線の最少二乗残余は、同機種に関して事前にフィリップス社で行った測定の場合と同じくらいであっった。更に、加速電圧、電流値を変え適正な測定条件を求めた。以上のようにして決めた測定条件、検量線を用いて、主要元素含有量が即知の試料について、測定を行ったところ、かなりよい結果を得る事ができた。東北日本の火山岩に含まれる地殻物質の組成を求め、地殻の地震波速度のデ-タとあわせ検討した結果、東北日本弧の地殻の平均組成は、脊梁帯では安山岩質であり、日本海側では高アルミナ玄武岩質であった。マントル中で形成される始源的マグマはより苦鉄質である事から、マントルウェッジの上部に厚い超苦鉄質沈積岩層が存在する事が示唆される。現在のウェッジマントルの総量は、そのままでは東北日本海の地殻全てを作り出すのには充分な量ではない。従って背弧側から、新しいマントル物質が供給されるダイナミックな島弧モデルが必要である。

今後の課題は、XRF分析に関しては微量成分の分析を行えるようにする事、主成分の精度をより向上させる事である。西南日本地殻下部物質の主成分・微量成分の決定を行う予定である。昨年度購入したXRF分析装置はフィリップス社のPW1480である。引続き主要元素、および微量元素に関して標準試量を用いて測定条件の最適化をおこなった。その結果、昨年に引続き十分に安定した精度で定量分析が可能な状態になった。昨年の結果にもとづき、背弧側からの島弧地殻への物質供給は重要であることから、北フィジ-海盆の背弧盆をつくる海嶺軸上の玄武岩に関する岩石学的検討を行い、拡大速度が速くなると共にマントルの部分融解量が増大すること、従って、島弧地殻への付加速度は著しく増すことが示された。中部地方の木曽御岳火山は南北に伸びる大きな火山体である。この火山はソレアイト質の火山活動と、カルクアルカリ質の火山活動が同時に起こっている。そのマグマだまりの進化は島弧地殻の形成にとって重要である。岩石学的な検討の結果、ソレアイト質のマグマはマグマだまりでの結晶分化によって順次噴出したこと、またカルクアルカリ岩質のマグマは異なるマグマのミクシングを伴いながら、順次噴出したことが明らかとなった。これらのマグマだまりは、やや近い距離で同時に存在していたはずで、その力学的、化学的な相互作用がどのようであるのか、マグマの進化から捉える予定である。東北日本野火山岩に含まれている地殻物質の化学組成を測定し、最近の精密な地殻内部の地震波速度分布から求めたインバ-ジョンによる地殻構造と比較検討し、かつレオロジカルな研究と比較した結果、東北日本弧の平均組成は、脊梁帯では安山岩質出蟻、日本海側では高アルミナ玄武岩質であることが推定された。太平洋側にむかって安山岩質に変化することは付加体の形成とその地殻への混入による可能性がある。西南日本の地殻物質は外帯は大量の付加物質で占められていることと比較することが必要である。当該年度は主として、島弧の火山の形成およびマントルの融解により生じるマグマの組成の決定の研究を行い成果をあげた。島弧の火山の形成の研究では、箱根火山、赤城火山、八ケ岳火山、および壱岐島の火山等につき、溶岩の噴出順序および組成変化について詳細な研究が行われ、これらの火山形成の機構について考察が為された。特に、箱根火山と壱岐島の火山については、K-Ar法により多数の溶岩の噴出年代が精度良く測定され、マグマの組成変化や供給量が絶対時間スケールで詳細に議論出来るようになった。これは、これらの火山の形成機構のみでなき他の火山の下のマグマ溜りの形成と進化の定量的研究にとっても重要である。マントルの融解については、カンラン岩試料にダイアモンド粒の薄層を挟む新しい実験方法を開発し、その方法を用いてカンラン岩の部分融解により生じる液の組成を広い圧力範囲(0.8-3.0GPa)で決定した。この新しい方法では、これまでのような急令に時の共存する結晶の成長による液の組成変化が防げる為、液の組成が精度良く決定できる。この方法を用いて3種類の組成の異なるカンラン岩の融解実験を行った。その結果、比較的アルカリ元素等を多く含むカンラン岩の部分融解実験では、0.8-1.0GPAの圧力範囲において初生的海嶺玄武岩に近い液が生じること、小量の部分融解では約1.0GPA以上の圧力でアルカリ玄武岩質
多施設における原発性骨腫瘍の臨床病理学的検討

発生頻度の低い原発性中心性軟骨肉腫(pcCHS)および軟骨芽細胞腫(CB)について、我が国の特徴を調べてみた。頭蓋骨や手指の例を除くpcCHS173例の解析で、平均50.5歳で発症し、女性にやや多く発生した。好発部位は大腿骨や上腕骨であった。無病生存率は5年で87%、10年で80.4%であった。所見の多変量解析では年齢と組織学的グレードが予後不良の、石灰化が予後良好の予測因子であった。一方頭蓋骨を除くCB103例の解析では平均19.6歳で発症し男性に多く、好発部位は大腿骨や脛骨であった。再発率は15.5%だったが、転移例はなかった。統計学的再発予測因子は男性、16歳未満、充実腫瘍であった。初年度は関西骨軟部研究会に所属する14施設にて過去1984年から2012年にかけて経験された軟骨肉腫症例について、骨軟部腫瘍を専門とする病理医が中央診断を行い、腫瘍の診断基準、発生頻度、発生部位、予後などの解析により診断・治療に役立つ臨床病理学的因子を明らかにすることを目的に解析を行った。今年度集められた症例は2次性の軟骨肉腫を含め203例で、それぞれの症例について、発生年齢、性別、初発症状、発生部位などと、治療方法(化学療法の有無、手術の方法、再建方法)、各症例の病理組織所見のscore化、および予後の調査を行い、特に良悪あるいは悪性度の鑑別診断の決め手となる病理学的所見や臨床所見、予後に関連する病理学的所見や臨床情報の収集を行った。病理組織検討は代表者および分担者の複数で行い、scoringのデータを集積した。その内182例の通常型症例につき、統計解析前のデータの収集がほぼ終わり、統計解析用のソフト(SPSS)の購入を行った。通常型の軟骨肉腫症例は男性:女性が84:98となりやや女性に多く、年齢は15歳から83歳に分布していた。好発部位は上腕骨、大腿骨、骨盤で、また腫瘍GradingにおいてはGrade 1:2:3が50%:39%:11%となった。男女比以外はほぼ欧米の報告と類似していた。SPSSを用いる前に行ったpreliminaryな解析では我が国の通常型軟骨肉腫の5年:10年全生存率は85.6%:79.3%となった。初年度及び次年度で行った軟骨肉腫解析に続き、中間悪性群に分類される軟骨芽細胞腫を解析した。関西骨軟部腫瘍研究会の7施設から供出された頭蓋骨以外に発生した軟骨芽細胞腫103例について、年齢、性別、発生部位、手術術式、画像情報、予後など臨床的な情報を登録し、また各症例について病理組織スライドを検鏡し、その代表スライドについてscore化した9項目の病理学的所見情報を登録した。同時に放射線画像を読影し、6項目の所見情報を登録した。それらを統計解析ソフトで解析し、転移・再発予想に有意な臨床病理学的所見の抽出を試みた。103例の内、男性は80例、女性は23例で、平均年齢は19.6歳であった。好発部位は大腿骨45例、脛骨15例、踵骨13例、膝蓋骨・上腕骨それぞれ10例の順であった。放射線画像では、辺縁硬化像や石灰化がしばしば見られ、また病理組織像では未熟な軟骨基質や分裂像、chicken wire calcificationが多く認められた。術式としては掻爬術が大半であった。平均追跡期間は53.5カ月であり、再発率は15.5%であったが転移例はなかった。再発に関与する因子を探すべく単変量解析すると、16歳以上の年齢、放射線画像で確認される嚢胞性変化、病理組織において強拡大10視野あたり2個以上の分裂像の3つの所見に有意差が見られた。また再発例の平均年齢は16.6歳であったが非再発例の20.1歳に比して有意に若かった。またlog-rank法を用いて非再発生存率をそれぞれの項目ごとに比較すると放射線画像で確認される嚢胞性変化のみが有意差のある所見であった。しかし多変量解析(Coxハザード解析)を行うと有意な所見は抽出できなかった。以上より、軟骨芽細胞腫の再発因子を統計学的に見出すことが出来なかったが、我が国においては転移例は見られず、同腫瘍はより良性の振る舞いをする腫瘍と考えられた。初年度、2年度で行われた軟骨肉腫の統計学的解析に手間取ったため、本来次年度で行うべき検討が、3年度に持ち越された。膨大なデータの不慣れな統計解析に時間がかかった他、多施設間研究のため、14施設で倫理委員会審査を受ける必要があり、そのすべてが合格してから、論文作成・発表を行ったため時間がかかった。幸い投稿論文は無事acceptされた。2年度に原発性骨腫瘍全般に対する包括的病理組織学的研究について京都府立医科大学の倫理委員会から承認を得たうえで、本研究(軟骨芽細胞腫)に着手し、症例数をある程度集めることが可能と予測できた6施設(京都府立医科大学以外)に同様の包括的研究の倫理委員会申請を行ったため時間がかかり3年次に食い込んだ。27年度で行った中間悪性群に分類される軟骨芽細胞腫の103例(頭蓋骨を除く)の解析結果を整理した。

それぞれの症例について、年齢、性別、発生部位、手術術式、画像、予後等臨床情報と、9項目からなる病理学的所見情報、6項目からなる放射線画像情報をscore化可能なものはscore化し、統計解析ソフトで、単変量解析(t検定、log-rank検定など)、多変量解析(Coxハザード解析)を用いて、転移・再発予想に有用な因子の抽出を行った。その結果、本研究では転移例は1例もなく再発率は15.5%であった。男女比は3.48で男性優位であったが、この結果は既報よりやや高かった。好発部位は大腿骨であった。40歳以上の発生例は1例のみで、また16歳以上の例では非長管骨に多かった。16歳をカットオフ値にした場合、長管骨例の予後に差はなかったが、非長管骨例では16歳未満の例が有意に再発率が高かった(P=0.018)。単変量解析では16歳以上の年齢、放射線画像で確認される嚢胞性変化、核分裂像が今日拡大10視野あたり2個以上の3因子が有意に再発に関与した。多変量解析を色々な組み合わせで行ってみた。生検・手術前に取得可能な年齢、性別、放射線画像因子での解析では16歳未満の年齢や、性(男性)、放射線画像でsolidな形態が有意にハザード比が高くなった。次に年齢、性別、病理所見のみで解析したところ、有意な因子が無くなった。最後に年齢、性別、病理所見、放射線所見をすべて投入したところ、16歳未満の年齢とsolidな放射線画像のみが有意にハザード比を高くすることが分かった。軟骨芽細胞腫の治療に当たっては、16歳未満の男性で放射線画像で嚢胞性変化の無い腫瘍が再発要注意例であることが分かった。成果については論文投稿中であるが、今後も希少腫瘍である原発性骨腫瘍について同様の研究を進めていく必要が有ると考えた。発生頻度の低い原発性中心性軟骨肉腫(pcCHS)および軟骨芽細胞腫(CB)について、我が国の特徴を調べてみた。頭蓋骨や手指の例を除くpcCHS173例の解析で、平均50.5歳で発症し、女性にやや多く発生した。好発部位は大腿骨や上腕骨であった。無病生存率は5年で87%、10年で80.4%であった。所見の多変量解析では年齢と組織学的グレードが予後不良の、石灰化が予後良好の予測因子であった。一方頭蓋骨を除くCB103例の解析では平均19.6歳で発症し男性に多く、好発部位は大腿骨や脛骨であった。再発率は15.5%だったが、転移例はなかった。統計学的再発予測因子は男性、16歳未満、充実腫瘍であった。次年度は軟骨芽細胞腫の研究結果を論文とするとともに、原発性骨腫瘍の中間悪性群の代表的腫瘍である骨巨細胞腫の研究を推し進めたい。骨巨細胞腫の転移・再発予測因子は明らかでなく、病理組織像、放射線画像、術式、補助療法など、多方面にわたる情報を数値化し、多変量解析により転移・再発予測因子を抽出する。骨巨細胞腫は軟骨芽細胞腫に比べ、発生頻度が高く、少なくとも200例を目標として、多施設に病理組織所見および画像情報所見の登録をお願いしたい。既に数施設にはデータベース検索の打診済みで、また昨年次にすでに包括的研究の倫理委員会承認を複数の施設で得られており、軟骨芽細胞腫研究の論文化と同時に進めたい。外科病理学軟骨肉腫症例から検討を始めることにしたが、当初予想された通り、希少な疾患であり多施設に症例およびその情報収集をお願いすることになった。また病理標本を持ち出し禁止の施設も多く、代表者および分担者が当該施設に出向き、検鏡しデータ収集するため予想より時間がかかった。また、各施設に倫理委員会に申請していただく必要があり、それぞれの施設の倫理委員会の答申を待つため時間を要した。