hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属シリレン錯体の特異反応性を利用したケイ素化合物の新規変換反応の開発

かさ高いメシチル基で安定化されたシリル(シリレン)鉄錯体を用いた機構研究により,シリル配位子からシリレン配位子への置換基の1,3-転位,および金属からシリレン配位子上へのシリル配位子の1,2-転位がいずれも温和な条件で可逆的に進行することを証明した。タングステン錯体を用いて,アリール配位子もまた金属とシリレン配位子との間で可逆的に1,2-転位を起こすことを見出した。また,かさ高いアルキル基の立体保護効果を用いて,シリレン配位子上に水素を一つ持つシリレンタングステン錯体の合成と安定化に成功し,この種の錯体として初めて結晶構造を決定した。その結果,ヒドリド配位子がタングステン-ケイ素二重結合を架橋していることがわかった。このヒドロシリレン錯体はニトリル,ケトン,エノン,メタノールなど様々な極性有機分子と反応し,ヒドロシリル化,[4+2]付加環化等を経由した生成物を与えることを見出した。以上のように,幾つかのシリレン錯体上では,金属-ケイ素二重結合が重要な役割を果たす特異な相互作用や転位が起こり,ケイ素化合物に新しいタイプの化学変換を引き起こすことを明らかにした。ケイ素,リンおよび鉄からなる三員環メタラサイクルを初めて合成・単離し,その構造,転位反応,二量化反応および様々な極性分子との反応を明らかにした。これらの反応はすべてケイ素-リン結合の開裂を伴って起こるが,これはこの三員環錯体ではホスフィド(シリレン)錯体としての極限構造の寄与が強く,ケイ素が正,リンが負に分極していること,および歪みによってこの結合が活性化されていることが原因と考えられる。なお,リンの代わりに硫黄,テルルを含む系でも同様の三員環の生成と反応が見られたが,窒素を含む系では,アミノシリル配位子の陰性原子上への移動を伴う興味深い反応が起こることがわかった。(1)xantsil配位子[(9,9-dimethylxanthene-4,5-diyl)bis(dimethylsilyl)]は2つのシリル基とエーテルの酸素で金属に3座配位可能であるが,エーテル酸素の配位は弱く,容易に外れると推定される。今回,最近合成した3座配位xantsil配位子とビス(シリレン)配位子の両方を持つルテニウム錯体と,様々な2電子供与配位子との反応を検討した。その結果,一酸化炭素,イソニトリルおよびホスフィンはほぼ定量的にエーテル酸素と置換して配位することを見出した。このことから,上記ルテニウム錯体は様々な反応の中間体として重要な「配位不飽和なシリレン錯体」の良い前駆体となり得ることがわかった。(2)かさ高いメシチル基をシリレン配位子上に2個導入することにより,塩基の配位していないシリル(シリレン)鉄錯体の合成単離に初めて成功した。この錯体と幾つかの2電子供与配位子との反応を検討し,これまで間接的な証拠に基づいて提唱してきたシリル(シリレン)錯体上でのシリル基の1,2-転位反応および置換基の1,3-転位反応を,初めて直接的に観測することに成功した。また,ニトリル類との反応では,鉄上でニトリルの炭素-炭素結合が活性化され,例えばベンゾニトリルを用いた場合には,フェニル配位子とジシラニルイソシアニド配位子を持つ鉄錯体が生成することを見出した。

(3)ホスフィノシリル鉄錯体の光反応を低温で行うことにより,鉄-ケイ素-リンからなる三員環メタラサイクルを高収率で合成することに成功した。この錯体は環歪みのためにSi-P結合が室温で容易に開裂し,ホスフィド(シリレン)錯体を経由すると推定される転位反応を起こす。またケトンやアルコール,水と室温で瞬時に反応し,ケトンの場合にはカルボニル基の炭素がリンに,酸素がケイ素にそれぞれ結合した五員環錯体が,またアルコール,水の場合には水素がリンに,酸素がケイ素にそれぞれ結合した錯体が得られた。(1)ヒドリド(ヒドロシリレン)タングステン錯体の合成と性質嵩高いトリヒドロシランとメチルタングステン錯体との光反応により,ヒドリド配位子とヒドロシリレン配位子の両方を持つ塩基の配位のない新しいタングステンシリレン錯体を合成単離することに成功した。X線構造解析から,この錯体のヒドリド配位子とヒドロシリレン配位子との間には珍しい配位子間相互作用があることが明らかになった。この構造はDFT理論計算からも支持され,タングステン-ヒドリド-シリレンケイ素間の結合はW-Si2中心2電子結合とW-H-Si3中心2電子結合からなると解釈される。この錯体にアセトンを加えると,化学量論反応ではあるが室温でアセトンのヒドロシリル化反応が進行し,イソプロポキシ基を持つシリレン錯体が主生成物として得られることを見出した。(2)1,2-アリール転位を経由するシリル錯体から塩基安定化シリレン錯体への異性化ケイ素から金属へのシリル基や水素の1,2-転位は知られているが,有機基の転位はカチオン性錯体からの例があるのみであった。今回,Si,N-キレート配位子を持つ中性のタングステンシリル錯体が,アリール基の1,2-転位反応を経て,アミノ基が配位したシリレン錯体に室温で異性化することを見出した。生成物の構造はX線結晶構造解析により確定した。この反応は,Si,N-キレート配位子がhemilabileであるため,タングステン-窒素結合が容易に開裂して生成する配位不飽和金属中心に対してアリール基が1,2-転位することにより起こると考えられる。(3)アルコキシ架橋ビス(シリレン)レニウム錯体の合成アルカンなどのC-H結合を活性化できる可能性がある「配位不飽和なシリレン錯体」の合成を最終目標とし,金属から容易に解離し得るカルボニル配位子のみを持つ塩基安定化型のシリレン錯体の合成を検討し,アルコキシ架橋ビス(シリレン)レニウム錯体の合成に成功した。この錯体のカルボニル配位子は,光照射条件下でさらにホスフィンに置換されることが分かった。このことから,この錯体は配位不飽和なビス(シリレン)錯体の良い前駆体になると考えられる。(1)ヒドリド(ヒドロシリレン)タングステン錯体の反応性昨年度合成に成功した,塩基で安定化されていないヒドリド(ヒドロシリレン)タングステン錯体の反応性について研究を行い,この錯体はニトリル,ケトン,アルデヒドなどの炭素-ヘテロ元素結合に対して化学量論的なヒドロシリル化反応を行い,また炭素-酸素二重結合を切断する反応も起こすことを見出した。また,α,β-不飽和カルボニル化合物との反応では,[2+4]型の付加環化反応を経由した生成物を与えた。シリレン錯体による[2+4]型の付加環化反応はこれが最初の例である。(2)シリリン錯体の前駆体となり得るヒドリド(クロロシリレン)錯体の合成シリレン配位子上にかさ高い置換基としてトリス(トリメチルシリル)シリル基を導入することで,塩基で安定化されたヒドリド(クロロシリレン)タングステン錯体の合成・単離に成功した。この錯体は,塩化水素の引き抜きにより,金属-ケイ素三重結合を持つシリリン錯体に誘導できる可能性がある。
正常組織の細胞を選択し放射線障害から防護するFGFの作用機構の解明

FGF1シグナルの主要な下流経路には、PKC経路、SRC経路、STAT3経路、SHC経路、ERK1/2経路、AKT経路があり、これらの下流経路を使い分けることによって様々な機能を制御している。これらの下流経路はPKC、SRC、STAT3、SHC、ERK1/2、AKTなどの主要なシグナル構成因子がリン酸化されることで活性化するため、リン酸化シグナル構成因子に対する抗体を用いたウェスタンブロット解析を実施することで、どの下流経路が活性化しているか検討することができる。平成30年度は、正常腸管上皮細胞においてFGF1シグナルにおいて、どの下流経路が活性化することで防護・再生が促進するのか検討した。検討には、改変型FGF1をFGFの強力なアゴニストとして用い、野生型FGF1と比較しながら、腸管組織細胞における作用を解析した。FGF1シグナルにおけるERK1/2経路の活性化を検討したところ、野生型FGF1に比べて改変型FGF1はERK1/2のリン酸化が長期間持続することを分かった。さらに、ERK1/2経路以外の下流経路を検討した結果、防護・再生の促進に寄与する数種類の下流経路の候補を示すことができた。今後、さらなる詳細な解析を実施し、防護・再生を促進するFGF1シグナル下流経路を同定する。改変型FGF1を投与し培養した上皮系の癌細胞においても、上記と同様の解析を行い、正常腸管上皮細胞と比較した結果、正常腸管上皮細胞と癌細胞で共通のシグナル経路が活性化していることが示唆された。今後、候補の経路に関する詳細な解析を実施し、正常組織細胞特異的に防護・再生を促進するFGF1シグナル経路を同定する。うまくいかない場合も想定の範囲内であったため、ほぼ計画通りに実施できた。正常組織の防護・再生を促進するFGF1シグナルの下流経路を同定するために、当初の計画に従い、候補経路の、I.活性化レベルの違い、II.活性化が持続する期間の違い、III.シグナル経路の下流で発現が制御されている転写産物の違いに着目し解析を行う。具体的には、腸管組織細胞を用いて改変型FGF1を加えてからの各下流経路の活性化を継時的に検討する。加えてから短時間の間に活性化する経路、または長期にわたり活性化する経路などを同定する。また、改変型FGF1を投与した放射線障害モデルマウスにおいてどのFGF1シグナルの下流経路が活性化しているか検討し、候補となった経路がin vivoにおいても同様に活性化しているか検討する。さらに、候補となるFGF1シグナル経路に対する阻害剤を用いて防護・再生を促進するシグナル経路の同定も今後実施する。具体的には、各下流経路に対する阻害剤を、放射線障害モデルマウスに改変型FGF1を投与する際に併用し、FGF1による腸管組織の防護・再生を阻害できるか組織染色により検討する。また、候補となるFGF1シグナル下流経路の活性化剤が入手できる場合は、阻害剤と同様に、放射線障害モデルマウスに改変型FGF1を投与する際に併用し、FGF1による腸管組織の防護・再生をさらに促進できるか検討する。

さらに、候補となるFGF1シグナル経路に対する阻害剤を用いて防護・再生を促進するシグナル経路の同定も今後実施する。具体的には、各下流経路に対する阻害剤を、放射線障害モデルマウスに改変型FGF1を投与する際に併用し、FGF1による腸管組織の防護・再生を阻害できるか組織染色により検討する。また、候補となるFGF1シグナル下流経路の活性化剤が入手できる場合は、阻害剤と同様に、放射線障害モデルマウスに改変型FGF1を投与する際に併用し、FGF1による腸管組織の防護・再生をさらに促進できるか検討する。予定していた高額な抗体・組織免疫試薬・阻害剤・マウスの購入を、次年度に繰り越したため、次年度使用額が生じた。多能性幹細胞におけるFGFシグナルの新規制御機構に関して、所属研究機関におけるプレス発表にて紹介された。
iPS細胞を標的とするナノ構造体を活用した細胞の品質管理システムの開発

近年、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いた再生医療に大きな期待が寄せられ、一定品質を保持した分化細胞を安定供給できるシステムの構築が重要となっている。iPS細胞から標的細胞へ分化誘導した時、未分化細胞の混在が品質管理を行う上で一つの障壁をなる。そこで、本研究では迅速かつ簡便に分化細胞から未分化細胞のみを除去するシステムの開発を行う。本システムの開発は、一定品質を保持した分化細胞を安定供給するための迅速かつ簡便な方法となることが期待され、高品質で均一な細胞集団を提供することができる。現在、未分化細胞マーカーとして使われている抗体は高価であり、産業応用を考えた場合、低価格で供給でき、そのうえ、抗原との特異性も高い抗体が必要となる。そこで、抗体に代わる抗原と特異的に結合する擬似抗体をPURE Ribosome Display (PRD)法で取得し、未分化細胞のみを特異的に認識する機能性RNPナノ構造体を作製する。当初、未分化細胞で特異的に発現する糖鎖を認識する擬似抗体の選抜を行う予定であったが、使用予定の糖鎖が入手困難となり、糖鎖ではなく生細胞を用いた選抜方法へと研究計画を一部変更し、研究を進めた。前年度までに、生細胞を用いたPRD法によってモデルシステムの構築を行い、未分化細胞を特異的に認識する擬似抗体の選抜を行ったが、目的の擬似抗体の取得ができなかった。そこで、今年度は選抜方法の改良を行い、未分化細胞を特異的に認識する擬似抗体の取得を急ぎ行ったが、擬似抗体の取得に至らなかった。原因として、mRNAの回収率の低さが考えられた。恐らく、選抜時に用いたバッファー条件が未分化細胞に合わず、洗浄操作を繰り返すと細胞が壊れ、三者複合体のmRNAがRNaseにより分解されることが原因と考える。今後は、細胞種に合わせたバッファー組成の検討が必要である。最近、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いた再生医療に大きな期待が寄せられ、一定品質を保持した分化細胞を安定供給できるシステムの構築が重要となっている。iPS細胞から標的細胞へ分化誘導した時、未分化細胞の混在が品質管理を行う上で一つの障壁となる。そこで、抗体に代わる抗原と特異的に結合する疑似抗体をPURE Ribosome display (PRD)法で取得し、この疑似抗体を三角形の頂点に配置し、未分化細胞のみを特異的に認識する機能性RNPナノ構造体を作製する。平成27年度では、PRD法で用いる疑似抗体ライブラリの候補として、糖鎖と結合することが知られているレクチンとヒト由来のscFvライブラリの作製を行った。レクチンライブラリでは、レクチンと糖鎖が結合する複数部位にランダム変異を導入した変異体ライブラリフラグメントを作製し、assembly PCRにより、T7プロモーター、変異体ライブラリフラグメント、スペーサーを連結し、レクチンライブラリとした。今後は、ライブラリの多様性等の品質チェックを行い、分化細胞で特異的に発現している糖鎖とより強固に結合する疑似抗体をPRD法で取得する。平成27年度では、複数のタンパク質をRNA上に保持できるRNPナノ構造体を構築する技術を応用し、未分化細胞を特異的に認識および検出し、その後、細胞機能を制御する多機能性RNPナノ構造体の作製と、その構造体形成の評価を行う予定であった。しかしながら、現時点では、未分化細胞を特異的に認識する疑似抗体の作製が終了していない。そのため、現在までの進捗状況はやや遅れていると判断した。そこで、抗体に代わる抗原と特異的に結合する擬似抗体をPURE Ribosome Display (PRD)法で取得し、この擬似抗体を三角形の頂点に配置し、未分化細胞のみを特異的に認識する機能性RNPナノ構造体を作製する。平成28年度では、PRD法で使用予定の糖鎖が入手困難となったため、糖鎖を固定したビーズではなく、生細胞を用いた選択法へと研究計画を一部変更した。モデルシステム確立のため、SKBR3細胞とこの細胞を特異的に認識するデザインペプチドを用いた選択を行った。具体的にはイニシャルプールにデザインペプチドmRNAとSKBR3細胞と特異的に結合しない競合ペプチドmRNAを混合し、数ラウンド選択によるデザインペプチドmRNAの濃縮を解析した。

デザインペプチドmRNAは濃縮されたが、生細胞を用いた選択のため、競合ペプチドが非特異的に細胞表面に結合し、デザインペプチドmRNAの濃縮効率の低下を引き起こした。今後は選択方法を改良し、生細胞を用いたPRD法を確立する。そして、分化細胞で特異的に発現している糖鎖とより強固に結合する擬似抗体をPRD法で取得する。H28年度までに、複数のタンパク質をRNA上に保持できるRNPナノ構造体を構築する技術を応用し、未分化細胞を特異的に認識・検出し、その後、細胞機能を制御する多機能性RNPナノ構造体の作製とその構造体形成の評価並びに多機能性RNPナノ構造体の蛍光イメージングを行う予定であった。しかしながら、現時点では、未分化細胞を特異的に認識する擬似抗体の作製が終了していない。そのため、現在までの進捗状況は遅れていると判断した。近年、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いた再生医療に大きな期待が寄せられ、一定品質を保持した分化細胞を安定供給できるシステムの構築が重要となっている。iPS細胞から標的細胞へ分化誘導した時、未分化細胞の混在が品質管理を行う上で一つの障壁をなる。そこで、本研究では迅速かつ簡便に分化細胞から未分化細胞のみを除去するシステムの開発を行う。本システムの開発は、一定品質を保持した分化細胞を安定供給するための迅速かつ簡便な方法となることが期待され、高品質で均一な細胞集団を提供することができる。現在、未分化細胞マーカーとして使われている抗体は高価であり、産業応用を考えた場合、低価格で供給でき、そのうえ、抗原との特異性も高い抗体が必要となる。そこで、抗体に代わる抗原と特異的に結合する擬似抗体をPURE Ribosome Display (PRD)法で取得し、未分化細胞のみを特異的に認識する機能性RNPナノ構造体を作製する。未分化細胞を特異的に認識する擬似抗体を取得するため、未分化細胞で特異的に発現している糖鎖を認識する擬似抗体の選抜を行う予定であった。しかし、使用予定の糖鎖が入手困難となり、糖鎖ではなく生細胞を用いた選抜方法へと研究計画を一部変更し、研究を進めた。今年度は生細胞を用いたPRD法の選抜方法のチューニングと未分化細胞を特異的に認識する擬似抗体の選抜を行った。現時点では、未分化細胞を特異的に認識する擬似抗体の取得に至っていない。原因として、選抜する際の選択圧の弱さが考えられる。選択圧を強めるため、カウンターセレクションや競合溶出など選抜方法の改良を行い、未分化細胞を特異的に認識する擬似抗体の取得を急ぎ行う。そして、取得した擬似抗体を用いて機能性RNPナノ構造体を作製し、混在状態の細胞集団の中から未分化細胞のみを特異的に認識し、選択的に細胞死を誘導させるシステムの構築を目指す。研究期間内に下記3項目を明らかにすることを目指し、研究を進めた。1複数のタンパク質をRNA上に保持できるRNPナノ構造体を構築する技術を応用し、未分化細胞を特異的に認識・検出し、その後、細胞機能を制御する多機能性RNPナノ構造体の作製と評価2多機能性RNPナノ構造体の蛍光イメージング3多機能性
慢性硬膜下血腫被膜の自然退縮におけるapoptosisの役割

今回、caspaseシグナル伝達系の血腫被膜内での発現について検討したので報告する。今回我々は、高齢者の軽微な頭部外傷後に発生する慢性硬膜下血腫術後において、自然退縮による治癒に至るメカニズムを解明するため本研究を開始した。まず最初に、術後再発と深く関与していることが既に報告されている炎症性サイトカインであるInterleukin-6やInterleukin-8の術前後における血腫濃度の変化につきELISAにて検討した。結果は、慢性硬膜下血腫を洗浄したかいなかに関わらず術翌日には有意にこれら炎症性サイトカインの増加が認められた。また、Interleukin-6は免疫染色において血管内皮において発現が認められた。すなわち穿頭血腫手術による排液に伴い血腫被膜縮小に伴うshear stressなどが血管内皮に加わり、これらのサイトカインの発現が引き起こされる可能性が強く示唆された。次に、術中に採取された慢性硬膜下血腫被膜を用いてWestern blotにて、apoptosisと関係が指摘されているCaspase signaling, Autophagy signalingならびにNF-kB signalingについて検討を加えた。NF-kBsignalingにおいては、IKKbeta, IKKgamma, IkBalpha, NF-kBならびにphosphorylated NF-kBなどすべての蛋白質の発現が確認された。また、Autopagy signalingにおいては、beclin, Atg3, 7, 12, LC 3A/Bの発現が確認できた。Caspase signalingにおいては、Capase3, Cleaved Caspase-3, PARPなどの発現が確認できた。これらすべて血管内皮やfibroblastにおいて発現が認められた。よって、これらのシグナル伝達系により術後の自然退縮が発生している可能性が示唆された。昨年度に引き続き、高齢者の軽微な頭部外傷後に発生する慢性硬膜下血腫術後において、被膜の自然退縮による治癒に至るメカニズムを解明するために本研究を続行してきた。術中に採取された慢性硬膜下血腫被膜を用いてWestern blotにて、apoptosisと関連が示唆されているCaspase signaling, Autophagy signalingやNF-kB signalingについて検討を加えた。NF-kBsignalingにおいては、IKKbeta, IKKgamma, IkappaBalpha, NF-kBなどの発現が確認されたが、免疫染色では被膜の血管内皮において発現を確認した。また、マウス脳血管内皮培養細胞を用いて慢性硬膜下血腫内溶液を添加することによりNF-kBの活性化が確認され、VEGF inhibitorによりNF-kBの活性化が抑制されることが確認できた。これすなわちVEGFからNF-kBのシグナル伝達系の活性化が引き起こされ、被膜の増大に関与していることが判明した。以上のように、これらのシグナル伝達系が深く慢性硬膜下血腫被膜術後の自然退縮に深く関与している可能性が示唆された。研究実績において記載させていただいたように、apoptosisと関連の深いシグナル伝達系蛋白の発現をWestern blotならびに免疫染色において、新たな結果を得ることができ、おおむね順調に進展していると判断します。研究実績の概要では記載できませんでしたが、慢性硬膜下血腫被膜の血管内皮においてSTAT3の活性化の確認をWestern blotならびに免疫染色において確認し、ラット脳血管内皮培養細胞を用いて血腫内容溶液中のinterleukin-6によってSTAT3の活性化が引き起こされ血管新生に深く関与していることをWorld Neurosurgeryにおいて発表できました(in press)。今後も引き続き検索範囲をひろげ、十分に検討を加えていきたいと思っています。昨年度に引き続き、高齢者の軽微な頭部外傷後に発生する慢性硬膜下血腫の術後において、被膜の自然退縮の治癒に至るメカニズムを解明するため本研究を続行してきた。NF-kBsignalingに関しては、血管内皮においてNF-kBの発現がみとめられ、被膜の増大に深く関与している事が判明した。このように慢性硬膜下血腫の被膜においては、増大に関与するシグナル伝達系と自然退縮に関与するシグナル伝達系のお互いのバランスによって調整されている可能性が示唆された。研究実績において記載させていただいたように、apoptosisとの深い関連があるCaspase signalingpathwayならびにAutophagy signaling pathwayでの蛋白の発現をWestern blotならびに免疫組織染色にて確認でき、Caspase signaling pathwayに関しては現在投稿論文がreviseにて戻ってきています。また、研究実績の概要では、記載できませんでしたが、慢性硬膜下血腫被膜の増大における抑制機序として、soluble IL-6 receptorならびにsoluble gp130が慢性硬膜下血腫内容液中に高濃度発現し、IL-6からのJAK/STATシグナル伝達系を抑制していることや、SOCS3ならびにPIAS3がfibroblastにも発現し被膜の増大を抑制していることを論文報告しました(in press)。今後も引き続き検索範囲を広げ、さらに深く検討を加えていきたいと思っています。高齢者の軽微な頭部外傷後に発生する慢性硬膜下血腫の術後において、被膜が自然消退し治癒に至るメカニズムを解明すべく研究を行ってきた。apoptosisとautophagyはBcl-2やAtg5を介して、cross talkしていることが報告されている。よって、以上の結果を総合的に検討すると、apoptosisのみならずautophagyも共に関与し、術後の慢性硬膜下血腫の自然消退に深く関与してきていることが解明された。今後、これらのシグナル伝達系の活性化が、術後の慢性硬膜下血腫の被膜において発現されているのか、更なる検討を要する。

また、これらのシグナル伝達系に着目した新たな治療法の確立が待たれるところである。今回、caspaseシグナル伝達系の血腫被膜内での発現について検討したので報告する。研究実績において記載させて頂いたように、再発と深く関与している炎症性サイトカインの術前後における変動に関して新たな知見を得ることができた。また、apoptosisと関連の深いシグナル伝達系の蛋白の発現をWestern blotならびに免疫染色をもちいて、新たな結果を得ており、おおむね順調と判断します。今後も引き続き検索範囲をひろげ、十分に検討を加えていきたいと思っています。また、術中ならびに術翌日に採取された慢性硬膜下血腫内溶液をもちいて、質量分析器にて新たに産生された蛋白質を探索し、血腫被膜の再発ならびに退縮への因果関係について検討する。血管内皮ならびにfibroblastの培養細胞をもちいて、血腫内容液を添加しあらたなるシグナル伝達系の活性化の有無につき検討を加える予定です。今後の研究の推進方策としては、BCL-2などのapoptosis関連因子の発現に関して、Western blotならびに免疫組織染色にて追加実験の予定です。また、術中ならびに術翌日に採取された慢性硬膜下血腫内容液をもちいて、質量分析器にて新たに産生された蛋白を探索し、血腫被膜の再発ならびに退縮への関与についても検討する予定です。血管内皮ならびにfibroblastの培養細胞をもちいて、慢性硬膜下血腫内容液を添加することによる新たなシグナル伝達系の活性化の有無に関しても検討していく予定です。脳神経外科また、術中ならびに術翌日に採取された慢性硬膜下血腫内溶液において、新たに産生された蛋白の有無につき、質量分析器を用いて測定し、変化がみとめられた蛋白を中心に、血腫の増大や退縮ならびに再発との因果関係につき検討する。一方では、血管内皮ならびにfibroblastでの培養細胞を用いて、上述のapoptosisと深い関与が示唆されているシグナル伝達系の変化についても、血腫をふりかけたり、またinhibitorを同時投与するなど検討を加えていく予定である。今まで検討してきたCaspase, AutophagyならびにNF-kBなどのシグナル伝達系に関しては、結果が出る可能性が高い抗体を必要最小限の購入に心がけてきました。よって、BCL familyシグナル伝達系に関しては施行しておらず、それに伴う抗体や試薬など未購入のため次年度使用額が生じました。
新規三次元骨細胞分化誘導培養法を応用した骨代謝疾患へのアプローチの提案

骨細胞は、骨基質内で細胞間ネットワークを介してメカニカルストレスを感知し、骨組織内における細胞のコミュニケーションの中心的役割を果たしている。本研究では、MC3T3-E1細胞ならびにIDG-SW3細胞を用いた新規三次元骨細胞分化誘導培養法を用いて、骨細胞の分化に必須の転写因子を同定し、さらにこれらの転写因子を用いたダイレクトリプログラミング法による新規骨細胞分化誘導法を確立する。この研究により、骨細胞の分化メカニズムや機能解明につながるだけでなく、骨代謝異常疾患における骨細胞の関わりについての病態生理学的な研究や創薬スクリーニングなど、骨代謝疾患治療の発展にも大きく貢献することが考えられる。
流産した女性の非嘆体験と精神的苦痛尺度の考案

本研究は,妊娠早期の流産経験をもつ女性の悲哀体験を説明記述し,その精神的苦悩を測定できる尺度を考案した。平成14年度は,国内外の文献レビューを行い従来の研究の問題点や限界などを検討した。また,流産体験の内容をバイオ・サイコ・ソーシャルモデルによる多角的に捉え,既存の尺度の作成過程とその特性について有用性と限界を検討した。そして,流産した女性9事例に対して半構造化面接を行った。結果,流産した女性の悲哀体験は,これまで報告されていた内容と類似していたが,流産したことに対する悲しみや苦悩に影響をおよぼす共通した要因が明らかにされた。要因には,その当時の医療者から受けた処置時の言動,日常の会話が流産経験を共有できる夫や友人の存在,趣味や仕事などであった。加えて,悲哀体験は個別性の高いものであるが,妊娠初期の流産は3ヵ月以内に回復しやすいという報告に反し,流産後1年を経過した事例でも,次子の出産により子供を抱いて流産以前の状態に回復できた事例や,数年間悲哀体験が長期化している事例もあることが明らかになった。これらの面接内容を参考に,平成15年度は精神的苦悩尺度(J-PGIS)を試案し,36事例の回答から妥当性と信頼性を検討した。J-PGISは流産後3ヵ月頃までの苦悩を測定し,日常生活における回復の遅延化する場合の要因の明確化と,専門的ケアの必要性をスクリーニングする目的で作成した。基準関連妥当性をみるためにZung抑うつ尺度を併用した。J-PGISの信頼性はクロンバッハα係数で,α=.656であった。また抑うつ尺度とJ-PGISの相関はr=.646(p<.001)で有意な正の相関を認めた。さらに,既往流産の回数によりJ-PGIS得点は有意な差異を認めたが,流産してからの経過時期には有意差が認められなかった。ピアグループによるサポートや専門家からなるケアプログラムの構築の重要性も示唆されたが,今後は対象数を増やし,さらに尺度の洗練を重ねる必要性が高い。我が国では,流産した女性に対する支援の必要性について諸外国ほど認識されておらず、支援システムも十分でない。そこで研究目的は流産した女性の精神的苦痛に関する体験について記述し,その支援の一環として精神的苦痛尺度を考案することである。初年度は,文献レビューならびに流産に関与する要因の仮説の立案を行い、3例の流産体験をもつ女性からのインタビューを分析した。その結果,これまでの質的研究から報告されている悲しみ,嘆き,罪悪感情,自己価値の低下など類似した精神的苦痛内容が抽出された。またこれまでに報告されてきた多様な悲嘆反応に加えて,流産後の1年を経過した時点でも,その精神的苦痛や衝撃は軽減されにくいことが明らかになった。さらに入院中に受けた医療処置やケアの不足に関連した心理的外傷体験も大きく,医療者の言動や流産の処置に伴う環境状況など臨床における配慮や改善点が示唆された。流産した女性が医療処置を受けた後は,身体面においては正常な回復経過にあった。しかし退院後は夫などの限られたサポート環境しかなく,心理的には孤立した状況におかれていることが推察された。さらに退院後の孤立した状況にある女性は,心身の苦痛を軽減し回復するための手立てもなく,日々,流産時の苦痛と罪悪感,葛藤が持続していることも明らかになった。

一方でこうした精神的苦痛の激しい事例とは対照的に,流産したことにそれほど衝撃や苦痛を体験していない事例もあった。悲嘆反応が少なく精神的苦痛も小さかった事例では,婚姻関係にあるパートナーとの心理的結びつきである親密性がそれほど強くないことや経営する事業への多忙さなどが背景にあり,妊娠の継続や子供が欲しいという願望や期待感は強くないことなどが流産体験による心理的苦痛レベルの低さと関連していることが示唆された。事例間のこうした苦痛の違いをもたらす背景要因は事例ごとに詳細に検討されなければならない。同時に抽出された体験内容をもとに、次年度は精神的苦痛の程度を測定できるための尺度内容とその構成について予備調査し検討する。流産した女性に対するケアは、わが国において十分に提供されているとは言い難い。本研究の目的は、流産した女性の悲哀体験を説明的に記述して、ケアに活用できるための精神的苦悩尺度を考案することであった。今年度は、前年に続いて流産した女性の事例を追加して、9事例の面接を行った。その内容の分析結果と既存尺度(Perinatal Bereavement ScaleおよびPerinatal Grief Intensity Scaleなど)を参考に、「流産後3ヶ月ごろの精神的苦悩」について尺度(J-PGIS)を試案し、聞き取り調査を行った。また、基準関連妥当性をみるためにZung's抑うつ尺度および併存的妥当性をみるためにWHO-QOLも同時に調査した。それぞれの尺度は高得点ほど悲哀感情が強い、回復が十分でなく抑うつ感情が強い、QOLが高い、という解釈になる。結果として「J-PGIS」は平均40.1±5.6SD(range:20-80)、抑うつ感情は45.2±9.2(range:20-80)であった。得点のばらつきは、子供の有無や妊娠の受容、夫や家族など支援者の違いに左右されていた。また、QOLの高さは、現在の悲哀感情とほぼ近似していたが、J-PGISの結果とは不一致の事例が目立った。さらに、これまでの関連研究で竹の上らによれば、流産後3ヶ月頃を悲哀感情から回復する時期と報告しているが、事例によっては、流産後1年を経てもなお普通の自分を取り戻せていない事例があった。今回,考案した尺度の信頼性と妥当性を検討した結果、信頼性はα係数から求めアルファ=.656であった。内的整合性は一部問題が残るもののほぼ満たされた。このJ-PGISの構成概念妥当性について因子分析を行った結果、4因子の20項目からなり累積寄与率は70.6%であった。そしてJ-PGISの得点は、抑うつ得点と正の相関関係(r=.646p<.05)にあった。以上のことから、今回の考案した精神的苦悩尺度は、流産後3ヵ月頃の女性の精神的苦悩を一部反映すると推察されたが、対象数も少なく振り返り調査であったことから一般化するには限界がある。今後はさらに対象数を増やして尺度の洗練と検証を重ねる必要がある。
寒冷地海洋環境下に20年間暴露したコンクリートの物性変化と耐凍害性評価

海洋コンクリートは海水や波浪の影響を受けるため劣化しやすいことで知られているが、寒冷地では凍結融解の繰返し作用が加わるため劣化が促進されやすい。そこで、寒冷地の海洋環境下におけるコンクリートの耐久性を総合的に評価することを目的として、普通ポルトランドセメントを使用し空気量(NonAE、4%、6%、8%)と養生方法(水中養生5日後材齢28日まで気乾状態で静置、水中養生28日)が異なるコンクリートの20年間に及ぶ北海道の流氷接岸地帯における暴露実験データを解析して得た知見を以下に示す。20年間寒冷地の海洋環境下で凍結融解の繰返し作用を受け続けても空気量や養生方法に関わらず相対動弾性係数の大幅な変化は見られなかったことから、コンクリート内部の組織まで劣化は及ばなかったと考えられる。一方、スケーリングの発生に伴う質量の減少は経過年数に伴い増加する傾向にあった。暴露開始から20年経過後のスケーリング面積率を求めた結果、空気量を多くした場合や水中養生5日後に材齢28日まで気乾状態で静置した後に暴露した場合にスケーリングが抑制されることが明らかになった。空気量が4%8%の範囲内で空気量が多いほどスケーリングが抑制されたのは、淡水に比べ海水はコンクリート内部へ浸入しやすく、その水圧を緩和するのに多くのエントレインドエアが必要となったためと考えられる。また、水中養生5日後に気乾状態で静置した場合にスケーリングが抑制されたのは初期養生後の乾燥によって暴露初期のスケーリングが抑制されたことが長期間におけるスケーリングの発生に影響を及ぼしたと考えられる。
DBZ/FEZ1遺伝子欠損マウスを用いた統合失調症の発症機序の解明

統合失調症は有病率が約1%と非常に高い若年発症型の精神疾患である。その症状は非常に多様であり現時点においてその発症機序の解明は進んでおらず非常に治性の精神疾患である。そこで我々は統合失調症の発症メカニズムを解明する事を目的に統合失調症関連因子として報告されたDISC1に注目しその機能解析に着手した。機能解析を進めるにあたりYeast-two-hybrid法によるDISC1結合パートナーのスクリーニングを行った結果、Fezl、DBZ、Kendrinという3因子を同定した。既に我々はFez1、DBZがアクチン骨格に作用し突起伸展作用に影響する事、またKendrinが微小管形成に作用し細胞の形態維持に働いている事を明らかにしてきた。本年度、DBZ、FEZ1ノックアウトマウスの作製はヘテロマウスの戻し交配に入りSPF化を完了しF2世代に入っている。また今回In situ hybridization法によりマウス胎生期脳におけるDBZ mRNAの詳細な脳内局在を検討した。その結果、胎生期脳におけるDISCI mRNAの発現パターン(報告済)と同様にDBZ mRNAもまた胎生期において広範囲に強く発現が認められた。特に大脳皮質、線状体においてその発現は非常に強く認められた。さらに今回DBZの細胞内での機能解析を更に詳細に行うため、その細胞内局在を293T細胞、PCI2細胞、N2A細胞を用いて免疫染色にて検討した。その結果、1、中心体、又はactin骨格に一致して存在する事、2、免疫沈降法を用いた検討によりactinとDBZの結合が認められる事を見出した。以上一連の結果は、DBZがアクチン骨格でDISC1との相互作用を介して細胞骨格の制御を通じて神経回路形成において重要な役割を果たしている可能性を示唆しており、また統合失調症発症に神経発達異常が関与している可能性を示すものである。スコットランドの1家系において1番染色体と11番染色体の転座が起きており、高率に統合失調症、うつ病、躁鬱病といった疾患を発症すること、その転座領域にDISC1遺伝子がコードされていることが報告された。そこで我々は、DISC1転座部位を中心に結合する蛋白質が生理的に重要な役割を持っており、転座が起きた結果、DISC1との結合が阻害され、神経細胞に必要な生理的機能が障害され、統合失調症等の精神疾患を引き起こすのではないかと仮説を立てた。そこで我々は、DISC1転座部位の配列を用いてyeast-two-hybridスクリーニングを行い、DISC1結合蛋白質として、Fasciculation and Elongation protein zeta-1(Fez1)、KENDRIN、DISC1-binding Zincfiner protein(DBZ)の3つを同定した。本研究課題である、DISC1/FEZ1結合およびDISC1/DBZ結合の持つ意味を明らかにする第一歩として、各々の相互作用が神経細胞の突起進展に対する作用を検討した。その結果、1)NGFによりDISC1/FEZ1のinteractionが増強し、突起進展が促進されること、2)PACAP刺激により、DISC1がDBZから乖離し、乖離したDISC1が作用することで突起進展が促進されること、を見出した。以上の事実は、統合失調症患者脳ではこれら結合因子とDISC1の相互作用が阻害されることで、発達期におけるDISC1の機能が障害され、神経ネットワークの異常を引き起こす可能性を示唆している。今後は、胎生期でのニューロンの発達と成熟におけるDBZ/Fez1の機能を明らかにすること、DBZ/Fez1遺伝子欠損マウスが統合失調症のモデル動物になりうるか否かを検討することで、統合失調症の病態解明につなげたいと考えている。
ロシア司法制度改革における多元的裁判所制度の影響に関する研究

体制転換後のロシア司法は、憲法裁判所、仲裁裁判所、通常裁判所という3系統の体系によって運営され、欧州人権裁判所も紛争解決に重要な役割を演じている。司法改革もまた、裁判所の多元性の影響を受ける。民事事件一般から切り離された仲裁訴訟は、市場経済の要請を受け、速いテンポで発展した。その結果、最高裁総会決定を主とする従来の法令解釈の統一のあり方に変化が生じ、司法制度の機能の西欧化が進み、民事手続改革を触発した。それは結果的に政治部門の否定的反応を引き起こし、2014年の憲法改正をもたらしたが、このことは逆説的ながら体制移行国における裁判所体系の多元性が肯定的役割を果たしうることを示すものである。本年度は、本研究の対象および意義に関わる重大な制度改正が生じたため、本研究の論点についての再整理を行うべく、主にロシアで展開している新たな法制度改革の動向について研究した。本研究は多元的裁判所制度の相互作用の分析を目途としているところ、2014年2月採択、同年8月施行の憲法改正により、最高仲裁裁判所が廃止され、通常裁判所の体系と仲裁裁判所の体系が連邦最高裁によって統合されるシステムが、構築されるに至った。本研究の根本にかかわる上記の改革につき、1制度改革の詳細および2制度改革の政治的プロセスについて検討し、本改革によって、最上級審レベルでの裁判所の多元性が失われるとともに、民事訴訟法と仲裁訴訟法の二本立てとなっていた民事訴訟手続における合一化のプロセスが進行し始めたこと、それにもかかわらず通常裁判所と仲裁裁判所の制度的・手続的相違は下級審において維持される見通しであることを確認した。同時に、当該改正の背景を探るべく、最高仲裁裁判所の近年の活動状況を、とりわけ「判例の形成」という角度から検討した。上記の検討を通じ、体制転換後の20余年のロシア司法の動向を理解する上で、多元的裁判所の相互関係に着目するという本研究の意義は失われるものではなく、2014年以降の状況を理解する上でも有効性を有していることを確認した。体制転換後の裁判所制度の形成過程については、仲裁裁判所の形成過程および憲法裁判所の形成過程について検討を行った。また、各系統の裁判所間の事物管轄をめぐる紛争については、ロシアの先行研究をフォローしたが、個別の判例に即した論点の抽出作業には至らなかった。昨年度に検討の対象とした2014年8月におけるロシア連邦最高裁判所および最高仲裁裁判所の統合により、ロシアの監督審制度および破棄審制度に大きな変容が生じた。本年度は、これにあわせ、過去の仲裁訴訟法典における監督審制度の研究成果に新たな知見を加えて仲裁監督審についての論考をとりまとめるとともに、それとの対比で2002年民訴法典の監督審およびソ連時代の監督審に関する検討を行い、それらの制度の特質に関する新たな知見を得た。また、連邦憲法裁判所が、通常裁判所および仲裁裁判所に及ぼす影響についての研究を進めた。第1に、連邦憲法裁判所の判決の「類型」論の観点からこの問題を検討し、研究会において、主に連邦憲法裁の「却下決定」の特質に関する報告を行った。第2に、司法改革における連邦憲法裁判所の立場を、ゾーリキン長官の発言を中心に分析し、憲法裁判所が違憲審査のみでなく、その本来の役割を超え、通常の法令解釈を通じた民事訴訟制度の制度設計に踏み込んでいることを確認した。ヨーロッパ人権裁判所のロシアを被告国とする判決の動向について検討し、同裁判所とロシアの司法制度との関係において、2000年台に問題にされていたいわゆる「クローン事件」とは異なる新たな問題軸が生じていることを明らかにし、また、それとの関わりで2013年末から進行している連邦憲法裁判所改革についてもフォローし、その概要を小論にまとめた。以上により、多元的裁判所制度の相互関係に関する分析のうち、本年度は、民事訴訟法典と仲裁訴訟法典の法的効力を生じた裁判を見直す制度に関する比較、および、連邦憲法裁判所からその他の系統の裁判所への影響について一定の成果を得た。本年度は、連邦憲法裁判所、ヨーロッパ人権裁判所が通常裁判所および仲裁裁判所に及ぼす影響に関する調査において一定の成果を得るとともに、仲裁裁判所と通常裁判所の相互関係につき、審級制度の比較という観点から、特に民事訴訟制度における監督審について包括的な検討を行い、新たな知見を得た。また、上記の研究の過程で、元ヨーロッパ人権裁判所裁判官コヴレル氏、連邦憲法裁判所調査官マリューチン氏へのインタビューを行うなど、実態調査を進めた。以上の結果、3年目に検討予定であった裁上級審裁判所間の司法改革構想の動向について先取り的に研究を進めることができた。他方で、初年度に2014年の最高裁判所統合問題を扱ったことから、各系統の裁判所間の事物管轄をめぐる紛争の分析についての研究が遅れていたが、本年度は、この点に関しての研究が進まなかった。昨年に続き、憲法裁判所の実務が他の系統の裁判所に及ぼす影響について分析を進めた。憲法訴願制度に即して憲法訴訟制度の発展を検討することで、ロシアにおける憲法裁判が、個々の市民の権利の救済、すなわち小さい正義の実現という点で他の系統の裁判所に対し、積極的な姿勢を見せていることを確認した。またヨーロッパ人権裁判所と憲法裁判所の関係についても検討を続け、近年の憲法裁判制度改革において設けられた手続が、ヨーロッパ人権裁判所に対し、極めて敵対的な方向で運用されていることを確認した。また、2014年のクリミア編入合憲判決と同判決をめぐるその後の論争をフォローし、憲法裁判所が、政治部門との関係では従順であるだけでなく、「国家主権」の積極的な擁護者となっていることを確認し、ロシアの憲法裁判所は、独特の「積極主義」の立場に立っているとの結論を得た。

以上の点から、現代ロシアの憲法裁判の特質を、「司法ポピュリズム」という概念のもとで位置づける視点を得た。また、このような点を比較法の観点から分析するため、旧ソ連・東欧諸国に属するハンガリーにおける憲法裁判と政治部門の関係についても検討し、政治部門の権威主義化というロシアと共通する特徴のもとで、ハンガリーの憲法裁判所の権限が変容し、その権限が著しく縮小するというロシアとは異なる展開を進むことを跡づけつつ、同時に、小さな正義の実現に「引きこもる」というロシアと共通する特徴をあわせもつことを確認した。仲裁訴訟制度と民事訴訟制度の比較については、監督審を中心に体制転換後の民事訴訟制度の展開をフォローすることにより、2002年の新民事訴訟法典と新仲裁訴訟法典の制定の際に、全く異なる方向性を持つ改革が行われたことを明らかにし、多元的裁判所制度の存在が、民事裁判の内部において、事物管轄の相違に規定され全く異なる手続を発展させたことを確認した。体制転換後のロシア司法は、憲法裁判所、仲裁裁判所、通常裁判所という3系統の体系によって運営され、欧州人権裁判所も紛争解決に重要な役割を演じている。司法改革もまた、裁判所の多元性の影響を受ける。民事事件一般から切り離された仲裁訴訟は、市場経済の要請を受け、速いテンポで発展した。その結果、最高裁総会決定を主とする従来の法令解釈の統一のあり方に変化が生じ、司法制度の機能の西欧化が進み、民事手続改革を触発した。それは結果的に政治部門の否定的反応を引き起こし、2014年の憲法改正をもたらしたが、このことは逆説的ながら体制移行国における裁判所体系の多元性が肯定的役割を果たしうることを示すものである。本研究は、憲法裁判所、通常裁判所、仲裁裁判所という3つの裁判所体系に分化したロシア司法制度の特質を、裁判所の体系の間の相互関係という視点から読み解こうとするものである。しかし、本研究を開始した平成26年度において、憲法改正を通じ、最高裁判所レベルでの通常裁判所および仲裁裁判所の合一化が進行した。かかる制度改革は、本研究の意義そのものに関わるものである。そこで、研究方法および論点の整理に、想定よりも多くの時間を費やす必要が生じた。そのため、当初予定していた現地調査を行うことができなかった。研究の進行が遅れている各系統の裁判所間の事物管轄をめぐる紛争の分析を行う。また、モスクワ大学教員および憲法裁判所スタッフへの聞き取り調査を行ったが、通常裁判所、仲裁裁判所については現地調査を行えなかったため、今後は上記の領域を中心に、研究調査を継続する。ロシア法当初の予定通り、複数の裁判所体系間の事物管轄に関する検討を進めるとともに、これまでわが国では情報の少なかった仲裁裁判所の実態を中心に調査を行う。とりわけ、後者については裁判所への訪問などを含めた現地調査を行う。また、新たな課題として、2014年に生じた制度改革についてフォローし、同改革の評価について現地の学者、実務家への聞き取り調査を進める。
着衣湿潤感の感知構造とその中枢・自立神経系への影響

湿潤感は着衣の快適性研究において極めて重要である。本研究の目的は着衣による湿潤感の感知構造を探り、湿潤感の中枢・自律神経系への影響を探ることにある。主たる結果は以下のようである。1)全身の湿潤感を左右する重要な要因としては、湿度そのものよりも湿度によって影響を受ける皮膚蒸散量並びに人体-環境間の体熱平衡から求められる蒸発放熱量であることが明らかになった。2)カプセル又はポリエチレンフィルムを用いた閉塞性の局所湿潤負荷装置による実験の結果、人体の局所湿潤感を左右する要因は、皮膚からの水分蒸発に伴う皮膚温変化と皮膚水分に対する触感量の複合であることが示された。3)衣服内湿度の生理影響を調査するために、異なるサイズの孔を穿ったポリエチレンフィルムを用いて実験衣服を製作、その物性値及び熱・蒸発熱抵抗をKES法並びに発汗サーマルマネキンを用いて評価した。穿孔の有無、穿孔サイズにより衣服内湿度および皮膚濡れ状態に差を生じたので、これを以下の実験に供した。4)心電図R-R間隔のパワースペクトル分析により自律神経の活動レベルを測定した結果、衣服内の湿度が高いほど副交感神経活動の指標HF/(HF+LF)が低下し、交感神経活動の指標LF/HFは上昇した。5)国際10-20法による13部位の脳電図並びに脳波CNVを測定した結果、衣服内湿度が上昇するにつれて脳波のα波含有率、β波含有率ともに少なく、CNVでは振幅の抑制が認められた。6)衣服内湿度の内分泌反応への影響を調べた結果、衣服内湿度が高いほど唾液中のストレスホルモンといわれるコルチゾール、分泌型IgAともに増加し、尿中アドレナリン分泌量が低下する結果となった。以上の結果は、すべて衣服内の湿度上昇が心理的不快感のみならず、自律神経活動、内分泌反応、中枢神経活動のいずれにも負の負荷を与えることが生理学的に示唆された。本研究成果の一部は平成12年9th国際環境工学会(ドイツ)において発表した。着衣による湿潤感の感知構造とその中枢・自律神経系への影響を探るため、本年度は(1)透湿性の異なるモデル衣服を製作し、衣服内湿度の異なる着衣に対する被験者の心理評価を実施した。(2)KES法による衣服素材の物理特性測定並びにサーマルマネキンによる着衣の熱・水分特性評価を行ない、(1)の心理反応との対応について検討した。(3)内分泌反応測定のための予備調査を行なった。透湿性の異なるモデル衣服としては、不透湿フィルムに3段階の穿孔を施したワンピース型衣服を製作し、被験者実験に供した。穿孔の有無により衣服内湿度および皮膚濡れ状態に差を生じたので、これを用いて心理評価を実施すると共に、来年度実施予定である生理評価、特に中枢・自律神経系活動への影響の評価についても、予備実験並びに被験者による測定を行った。自律神経活動の評価には心電図測定によるR-R間隔変動を、中枢神経系活動の評価には国際10-20法による13部位の脳電図並びに脳波CNVを用いた。交感神経活動レベル指標LF/HFは、湿潤条件下で増加、低湿条件下で減少、副交感神経活動レベル指標HF/(HF+LF)は湿潤条件下でも低湿条件下でも減少したがいずれも有意差が見られなかった。R-

R間隔変動の結果からは、湿り感、べたつき感が交感神経活動を増加、副交感神経活動を低下させる傾向が認められた。脳波測定からは、低湿条件下の方がα波含有率もβ波含有率も多い結果となった。CNVでは、低湿条件下の方が振幅が大きい傾向が見られ、湿り感、べたつき感はリラックス度を低下させ、覚醒状態も低下させるという結果が得られ、本年度の結果は平成11年人間生活環境系シンポジウム(札幌)にて発表、さらに平成12年9th ICEE Ruhr 2000(Germany)にて発表予定である。なお、異なる衣服素材による衣服製作並びに物理測定と着用心理反応との対応については、現在素材を購入して製作中であり、一部次年度に先送りとする。着衣の湿潤感の感知構造とその中枢・自律神経系への影響を探るため、本年度は、(1)衣服素材の物性測定、(2)着衣の熱・水分特性評価と着用心理反応の測定、(3)全身性・局所性の湿り刺激に対する自律性反応と人体内分泌反応の測定、(4)素材の物理量と主観的な心理量、人体の生理反応との対応についての解析とまとめ、並びに成果の発表、を計画した。これに対し、まず着衣の皮膚感覚の自律神経系への影響を探る実験として、湿潤感、触覚や圧覚の異なる実験衣服を製作し、KES試験機を用いた着衣素材物理特性測定を行うとともに、着用時の心理反応と心拍変動測定を行った。その結果、ざらざらした表面構造を持つ衣服、強い圧迫を感じる衣服、湿潤を感じる衣服を着用し不快感を生じる場合には、副交感神経活動が低下することが明らかとなり、その成果をICEE第9回国際環境工学会(ドイツ、ドルトムント)にて発表した。次に発汗サーマルマネキンを用いて、不透湿フィルムに3段階の穿孔を施したワンピース型衣服の熱移動特性を評価し、その衣服を着用した時の心理評価と衣服内気候の測定を行った。また全身性湿り刺激として人工気候室内に被験者12名をセミヌードで暴露した時の異なる湿度環境と不透湿フィルム服の穿孔の有無が、自律神経活動と内分泌反応に及ぼす影響を測定した。その結果、心拍変動や唾液分析の結果は他の要因に影響されやすく有意差はなかったものの、環境または衣服内気候が高湿度条件の場合には、交感神経活動が低下し、唾液中のストレスホルモンといわれるコルチゾール、分泌型IgAともに減少し、同時に尿中アドレナリン分泌量が低下する結果となり、湿潤感が人体へのストレッサーとなることが示唆された。これらの成果は、2001年5月第53回日本家政学会(岡山県倉敷市)で発表する予定である。