hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ADHDエピジェネティック動物モデルでの発症機構解明と和漢薬による予防治療法開発

また両薬物による注意様行動障害の改善にはコリン神経系が,社会性行動の改善にはドパミン神経系以外が関与することが解った。さらにSIにより低下した海馬組織CREB及びCaMKIIのリン酸化体レベルを回復させたことから神経可塑性シグナリング機能の改善が両薬物による恐怖記憶障害の改善に関わると推測された。2.前年度,SIによるADHD様症状の発症に一部,Allo産生系のエピジェネティックな変化が関与した点を踏まえ,今回,Allo合成阻害薬による行動変化を解析した結果,社会性行動障害と反復的行動が出現し,Alloとメチルフェニデートで出現は抑制された。以上の結果から,ドパミン神経系とAlloが社会性行動の制御に重要であり,抑肝散および桂枝湯の早期投与によるADHD様症状発症抑制にはAllo系が関与する可能性が示唆された。初年度の成果を踏まえ,今年度,研究代表者らはADHD様動物モデルとして用いた隔離飼育(SI)マウスの1)異常行動及び2)海馬神経可塑性のシグナリング機構の障害を指標に,漢方薬の予防効果の解析を行った。また異常行動と神経ステロイドの関連性について検討した。精神症状に適用される抑肝散と風邪初期症状に適用される桂枝湯の治療的効果を検討した初年度の研究では,抑肝散のみがSI動物の注意様行動の障害と攻撃性亢進を抑制したことから,抑肝散は少なくとも一部のADHD様症状の治療に有用であることが示唆された。今年度は抑肝散と桂枝湯の予防的効果を検討した結果,両漢方薬の投与をSI開始初期より開始することにより,SIによる異常行動の発症が抑制されることが解った。漢方医学では桂枝湯の薬能も適用対象となる臨床症状も抑肝散とは全く異なるので,本方剤が予防効果を示したことは予想外の結果であり,新しい発見と言える。桂枝湯には治療効果が認められなかった点を考慮すると,桂枝湯の予防効果は,SIで誘導されるエピジェネティックな変化の抑制に起因すると推測され,本方剤の新規作用機序の発見につながる可能性がある。さらにSI動物の注意様行動障害に対する両漢方薬の予防効果に中枢コリン神経系が関与することが解り,この薬理学的成績は今後の機序解明に重要な情報を与えると期待される。一方,SIが,エピジェネティックな機序で脳内神経ステロイド(アロプレグナノロン:Allo)合成酵素の遺伝子発現を低下させる成績を踏まえ,Allo合成酵素阻害剤のマウス行動に対する影響を検討した。その結果,阻害剤処置により社会性行動障害と反復的身繕い行動が出現し,それらはAlloとメチルフェニデートにより抑制された。これらの成績は,ADHDや自閉症スペクトラム障害の病因解明と予防治療法の開発に新たな手掛かりを与えることから,想定以上の成果と言える。本課題は,離乳期以降の早期より数週間隔離飼育した(SI)マウスに表出する異常行動が注意欠陥・多動性障害(ADHD)と類似にする点に着目し,異常行動のエピジェネティックな発症機序の解明と,予防治療戦略としての漢方薬の利用法を確立することを目的とする。初年度及び2年度の成績は,漢方薬抑肝散と桂枝湯の早期からの投与により本モデルの異常行動を予防できることを示唆した。また異常行動のうち,特にASDに類似する社会性行動の障害には少なくとも一部,脳内神経ステロイド(アロプレグナノロン:Allo)の低下によるGABA神経系機能の低下が関与することを明らかにした。
ヒト免疫細胞を組み込んだハイブリッド型人工皮膚モデルを用いた創傷治癒の研究

本研究の目的は今まで使用してきた人工皮膚材料にさらに組織工学的手法を用いて免疫細胞を加えヒト皮膚モデルとし、これに対して創傷を作製して実際の皮膚における創傷治癒過程をシミュレーションして解明するとともに、その過程において培養液中に各種創傷治癒因子を付加して創傷治癒反応の変化を調べることである。平成18年度は単球を付加したヒト皮膚モデルにレーザーを照射して創傷を作成した後の創傷治癒過程を調べた。さらに標本内に単球を組み込むための基礎実験とその創傷治癒の変化についての病理組織的・免疫組織化学的検索は現在も継続中である。さらに今年度はこれらの成果を臨床応用するために人工皮膚モデルの改良を目的としてアミノ酸1%と水99%から構成される繊維構造を持ち、動物由来の材料や病原体が含まれず生体適合性に優れているペプチドハイドロゲルを担体として用いた培養皮膚を新たに開発した。その方法としては新生児由来ヒト真皮線維芽細胞をペプチドハイドロゲルと混合して真皮層を作製した後、真皮層上に新生児由来ヒト表皮角化細胞を用いて表皮層を作製した標本から病理切片を作製しHE染色と免疫組織化学染色を行った。また真皮内の線維芽細胞数を定量した。その結果は標本内においてマトリックス構造内に生着したヒト線維芽細胞とその細胞増殖を確認でき、また細胞周囲にヒトI型コラーゲンの存在を確認できたので生着した線維芽細胞はその機能を発現していることが示唆された。また培養皮膚の表皮層において角化細胞の重層化を認めたが未分化で分裂能の高い基底細胞がその主体であった。平成18年度はマクロファージを付加したヒト皮膚モデルにレーザーを照射して創傷を作成した後の創傷治癒過程を調べた。まずヒト皮膚モデルにマクロファージを付加した際の創傷治癒反応の変化を明らかにするための基礎実験を行った。具体的にはまずマクロファージを組み込んでいない標本に対して炭酸ガスレーザーを照射してその後の創傷治癒の変化についての病理組織的・免疫組織化学的検索を行った。さらに標本内にマクロファージを組み込むための基礎実験とその創傷治癒の変化についての病理組織的・免疫組織化学的検索は現在継続中である。標本内にマクロファージを組み込んだヒト皮膚モデルに各種創傷治癒因子を付加した際の創傷治癒反応の変化についても、基礎的な実験としてレーザーを照射していない標本に各種のサイトカイン類を培養液中に添加してその至適培養条件を検索した。今後はマクロファージを組み込んだ人工皮膚モデルにレーザーを照射してその創傷治癒過程に各種サイトカイン類を作用させたことによる変化を病理組織的・免疫組織化学的に検索する予定である。その方法としては新生児由来ヒト真皮線維芽細胞をペプチドハイドロゲルと混合して真皮層を作製した後、真皮層上に新生児由来ヒト表皮角化細胞を用いて表皮層を作製した標本から病理切片を作製しHE染色と免疫組織

化学染色を行った。また真皮内の線維芽細胞数を定量した。その結果は標本内においてマトリックス構造内に生着したヒト線維芽細胞とその細胞増殖を確認でき、また細胞周囲にヒト1型コラーゲンの存在を確認できたので生着した線維芽細胞はその機能を発現していることが示唆された。また培養皮膚の表皮層において角化細胞の重層化を認めたが未分化で分裂能の高い基底細胞演その主体であった。今後は今回開発した培養皮膚モデルに対して創傷を作製して創傷治癒過程を解明するとともに、この培養皮膚は未知の感染症に対する危険性がないので臨床応用に向けての可能性を検討する予定である。
滲出性中耳炎における粘液線毛系の病態生理に関する研究

モルモットに、1)黄色ブドウ球菌、2)エンドトキシン、3)インフルエンザAウイルス、4)ヒスタミン、5)血小板活性化因子(PAF)などの鼓室内注入、6)剤射線照射、7)二酸化窒素暴露などを負荷し、1)以外の因子負荷によって実験的滲出性中耳炎を作製しうることを認めた。また、5)および6)以外の因子によって惹起される滲出性中耳炎は一過性のモデルであることも確認した。このようなモデル動物の粘液線毛機能と上皮細胞の微細形態の観察成積より、滲出性中耳炎の発症機序には(1)粘液分泌細胞の増加や機能亢進、(2)血管透過性亢進による滲出液の増加、(3)線毛活性の低下、の3因子が関与していた。このうちで、(1)あるいは(2)の因子に(3)の因子が加重された場合にのみ、滲出性中耳炎の発症することが認められた。また、(3)の線毛活性に関しては、耳管内および鼓室口部の線毛活性が特に重要であり、他の部位の線毛活性は決定的な因子とはならないことも確認された。また、6)および7)の因子負荷によって発生した遷延性の滲出性中耳炎においては、耳管内および鼓室口部の線毛活性の改善は長期間にわたって不良であった。したがって、滲出性中耳炎の治療の標的は耳管内および鼓室口部の線毛活性の改善にあることが示された。そこで、種々の薬物の線毛活性に及ぼす影響を実験的に検定しSーcarboxymethylcysteineおよび柴苓湯には線毛活性を賦活する薬理作用のあることを見い出した。次に、これらの薬物をモデル動物に投与し、滲出性中耳炎の治癒機転を促進しうるか否かを検討した。この結果、これら2種類の薬物は実験的滲出性中耳炎における耳管内および鼓室口部の線毛活性を賦活化し、その治癒機転を促進することが確認された。また、本研究の最終的目である治療への応用として、これらの薬物を実際の滲出性中耳炎症例に投与し、臨床的にも有用であることが確認された。1.組織培養法を用いて、1)エンドトキシン、2)ウイルス、3)ヒスタミン、のモルモット中耳・耳管の線毛機能に及ぼす影響を検討し、1)と2)の因子は濃度依存性に中耳・耳管の線毛機能を直接的に障害することが観察された。また、ヒスタミンはH2レセプタ-を介して一定濃度までは濃度依存性に線毛機能を賦活するが、さらに高濃度になると障害性に作用することが認められた。2.ヒト滲出性中耳炎症例の中耳貯留液中には、エンドトキシン、ウイルス、ヒスタミンなどが高率で含有さていることが知られている。そこで、ヒト滲出性中耳炎症例より採取した中耳貯留液を含有する培養液中で、モルモット中耳・耳管線毛細胞を培養し、線毛運動数の変化を検討した。その結果、中耳貯留液には線毛機能障害作用があり、このような線毛機能障害作用は築液性貯留液よりも粘液性貯留液においてより顕著であることが認められた。3.K.pneumoniae

由来のエンドトキシン(LPS)をモルモットの鼓室内に注入することによって、実験的滲出性中耳炎が一過性に作製されることが認められた。このようにして作製される滲出性中耳炎の病期は注入される濃度に依存していることが認められ、その発生機序は血管透過性の亢進による中耳液の過剰産生と粘膜線毛機能障害にあることが認められた。また中耳貯留液の消退は線毛機能、特に耳管内および耳管開口部近傍の内耳粘膜の線毛機能の回復によってなされることが観察された。一方、耳管より遠位部の中耳粘膜の線毛機能は貯留液の排除にはあまり関与していないことが認められた。モルモットに、1)黄色ブドウ球菌、2)エンドトキシン,3)インフルエンザAウィルス,4)ヒスタミンなどの鼓室内注入や、5)放射線照射,6)二酸化窒素暴露などを負荷し、1)以外の因子負荷によって実験的滲出性中耳炎を作製しうることを認めた。また、5)及び6)以外の因子によって惹起される滲出性中耳炎は一過性のモデルであることを確認した。このようなモデル動物の粘液線毛機能と上皮細胞の微細形態の観察成績により、滲出性中耳炎の発症機序には、(1)粘液分泌細胞の増加や機能亢進(2)血管誘過性の亢進による滲出液の増加、(3)線毛活性の低下の3因子が関与していた。このうちで、(1)あるいは(2)の因子に(3)の因子が加重されに場合にのみ、滲出性中耳炎の発症することが認められた。また、(3)の線毛活性に関しては、耳管内及び鼓室口部の線毛活性が特に重要であり他の部位の線毛活性は決定的な因子とならないことも確認された。また5)及び6)の因子負荷によって発生した遷延性の滲出性中耳炎においては耳管内及び鼓室口部の線毛活性の改善は長期間にわたって不良であった。したがって、滲出性中耳炎の治療の標的は耳管内及び鼓室口部の線毛活性の改善にあることが示された。そこで滲出性中耳炎モデル動物に線毛活性賦活作用を有する薬物を、実際に投与し、滲出性中耳炎の治癒機転を促進しうるか否かを検討したその結果、これまでに2種類の薬物は実験的滲出性中耳炎における耳管内及び鼓室口部の線毛活性を賦活化し、その治癒機転を促進することが確認された。モルモットに、1)黄色ブドウ球菌、2)エンドトキシン、3)インフルエンザAウイルス、4)ヒスタミン、5)血小板活化因子(PAF)などの鼓室内注入、5)放射線照射、6)二酸化窒素暴露などを負荷し、1)以外の因子負荷によって実験的滲出性中耳炎を作製しうることを認めた。また、5)および6)以外の因子によって惹起される滲出性中耳炎は一過性のモデルであることも確認した。このようなモデル動物の粘液線毛機能と上皮細胞の微細形態の観察成績より、滲出性中耳炎の発症機待には(1)粘液分泌細胞の増加や機能亢進、(2)血管透過性亢進による滲出液の増加、(3)線毛活性の低下、の3因子が関与していた。このうちで、(1)あるいは(2)の因子に(3)の因子が加重された場合にのみ、滲出性中耳炎の発症することが認められた。また、(3)の線毛活性に関しては、耳管内および鼓室口部の線毛活性が特に重要であり、他の部位の線毛活性は決定的な因子とはなりないことも確認された。また、5)および6)の因子負荷によって発生した遷延性の滲出性中耳炎においては、耳管内および鼓室口部の線毛活性の改善は長期間にわたって不良であった。したがって、滲出性中耳炎の治療の標的は耳管内および鼓室口部の線毛活性の改善にあることが示された。そこで、滲出性中耳炎モデル動物に線毛活性賦活作用を有する薬物を実際に投与し、滲出性中耳炎の治癒機転を促進しうるか否かを検討した。その結果、これまでに2種類の薬物(Sーcarboxymethylcysteineおよび柴苓湯)は実験的滲出性中耳炎のにおける耳管内および鼓室口部の線毛活性を賦活化し、その治癒機転を促進することが確認された。また、これらの薬物を滲出性中耳炎症例に投与し、臨床的にも有用であることが確認された。
プラズマグラフトフィリング重合法を用いた中空糸状有機溶媒分離膜の開発

プラズマグラフトフィリング重合法を用い中空糸状有機溶媒分離膜の開発に成功した。膜ににより溶媒を分離する際、膜の膨潤が問題となるが、フィリング重合膜は多孔基材の孔中を他のグラフト重合ポリマーで充填した構造を持ち、充填ポリマーの溶解性により選択性を発現し、多孔基材マトリックスのたがによりその膨潤を抑制する。本重合膜は非水系有機溶媒分離においても非常に高い選択性を発現し、実用的な膜であるが、本研究においてより実用的なモジュール体積当たり拾い膜面積が確保できる中空糸状に製膜することに成功した。グラフト重合体としてはポリメチルアクリレートを、基材として多孔性中空糸状ポリエチレン膜を用いた。グラフト重合体は基材孔中に形成され、その厚みは基材外側から約20μmの位置までに制限されていた。ベンゼン・シクロヘキサンおよびクロロホルム・ヘキサン系の浸透気化分離実験を行ったところ、本重合膜は充填ポリマーの溶解性に従いベンゼンまたはクロロホルムを選択的に透過した。中空糸基材は機械的強度が平膜基材よりも劣り、選択性も低くなった。重合膜により強い膨潤抑制力を付与する目的で架橋重合法および溶解性の低い親水性ポリマーの共重合を試みた。フィリングポリマーの架橋により濃度によらず安定な浸透気化分離性能が得られた。ベンゼン/シクロヘキサン供給液濃度50/50wt%において、架橋剤濃度10%で作製したフィリング架橋中空糸膜は、もとのフィリング重合中空糸膜に比べ、透過流束は1/10以下に低下するものの分離係数は向上した。また、メチルアクリレートとアクリルアミドとの共重合した膜は、ベンゼン/シクロヘキサン50/50-90/10wt%において、濃度による分離係数の変化が小さく、特に高濃度域において平膜状フィリング重合膜よりも高い分離性を示すことが分かった。フィリングポリマーの共重合という手法を用いれば、強度の小さい基材でも高い分離性能の膜を作製できることが明らかになった。モジュール単位体積当たりの膜面積を飛躍的に増大できる中空糸膜でプラズマグラフトフィリングが可能なことを示すことは、実用化を念頭におくとき非常に重要である。基材として三菱レーヨン社製の多孔性ポリエチレン中空糸膜を用いた。モノマーとしてメチルアクリレート(MA)を用いた。溶媒として水およびメタノール水溶液を用い、3-5wt%のモノマー濃度にした。モノマー溶液は予め凍結脱気法を繰り返すことによって脱気した。中空糸基材は、約15cmに切り、コの字形に曲げてプラズマ照射用の試験管に挿入した。アルゴン雰囲気下で中空糸膜基材にプラズマを照射しラジカルを生成させた後、MAモノマー溶液を液相で接触させグラフト重合反応を行った。反応終了後、重合膜はトルエン中で1昼夜洗浄し、ホモポリマーや未反応モノマーを除いた後、約50°Cで乾燥した。重合条件を変化させて重合実験を行った。各重合条件で実験を行った結果、ポリエチレン中空糸膜を基材とした場合でも、メチルアクリレートがグラフトすることが明らかになった。中空糸膜をマイクロトームで断面方向に30μm厚みに切断し、切片を顕微鏡赤外分光法で観察したところ中空糸外側のにメチルアクリレート(MA)が重合しており、内側にはグラフト重合しておらず、重合は非対称構造であることが明らかになった。重合速度に及ぼす溶媒の効果は、大きい方から水、15wt%メタノール水溶液、30wt%メタノール水溶液の順になった。

溶媒が水の場合、MA濃度を大きくすると重合速度も大きくなった。溶媒にメタノールを加えた場合でも、MA濃度を大きくすると重合速度がかなり大きくなった。今後は、中空糸膜用のパーベーパーレーションモジュールを作製し、実際に透過実験を行う予定である。また、より細孔径の小さい中空糸膜についても同様の重合実験を行い、最適な重合条件を調べる予定である。中空糸重合膜の開発多孔性中空糸ポリチレン膜(細孔径0.06,0.12μm)を基材として,プラズマグラフト重合を行った。グラフトモノマーとしてメチルアクリレート(MA)、共重合組成となるメチルアクリレート/アクリロアミド(MA/AAm)、及び、架橋膜メチルアクリレート/ビニルアクリレート(MA/VA)を用いた。浸透気化実験ベンゼン/シクロヘキサン、クロロホルム/四塩化炭素混合物の浸透気化実験を行った。ベンゼン/シクロヘキサン(50/50)での、分離係数は約5、透過流束は1kgm^<-2>h^<-1>であった。フィリングポリマーがMAの場合、いずれの基材についてもベンゼン100wt%の透過実験後、膜性能が大きく低下する、という問題が生じた。原因としては、中空糸基材の強度が小さいために、フィリングポリマーの膨潤度が大きい場合、膜に裂け目が生じたり、基材骨格が引き延ばされ膜構造が不可逆的に変化する、ということが考えられる。この問題を解決するために、以下の2つの手法を検討した。(1)MAとAAmを共重合することでフィリングポリマーの溶解性を制御し、膨潤度を低下させ分離性能を向上させる。(2)架橋剤としてVAを用い、フィリングポリマーを架橋することで膜強度を高めると共に、基材の膨潤抑制力を補強することによる分離係数の向上が期待できる。フィリング共重合膜(MA/AAm=70/30、50/50)では、高濃度域のPV分離実験の後でも極端な分離性能の低下は起こらなかった。さらに、共重合することにより、高濃度域でもあまり分離係数が低下せず、供給液濃度90wt%においては、これまでの平膜での分離係数よりも高くなることが明らかとなった。フィリング架橋膜は、非架橋膜に比べると大きく透過流束が減少したが、ベンゼン高濃度域においても安定な分離性能を示した。分離係数は向上し、ベンゼン50wt%では分離係数10.6を得た。
実社会と連続性を有するコミュニケーション能力の学修のためのプログラムの開発と評価

本研究は、実社会と連続性を有するコミュニケーション能力向上のための学修プログラムを開発し評価することを目的としている。そのため、2018年度は、2017年度にデザインした学習プログラムの一部を大学生に対して実施した。その上で、受講した学修者に対して自由記述を中心にしたアンケート調査を実施し、データを採取した。そのデータをテキスト化し、質的に分析を進めている。また、Association for Business Communication 2018Annual Conference、Korea Association for Business Communicationの研究会、国際ビジネスコミュニケーション学会の研究会、また大学教育フォーラムへの参加等を通して、国内外のビジネスコミュニケーションや大学教育に関して多くの示唆を得てきた。さらに、本研究の基盤となっている「コミュニケーション能力向上のための音声表現スキル学習プログラム」に関する研究を充実させることで、本研究においても多くの示唆を得てきた。今後は、引き続き、本研究に関連する研究知見等の収集に努めながら、これまでの研究成果を報告していく予定である。また、この学修プログラムを受講してきた学修者が、就職活動後や卒業後において、この学修プログラムについてどのように認識しているのか調査していくため、その準備を進める予定である。2016年度に、学修プログラムをさらに検討する必要が出てきたため、一時、研究実践およびデータ採取を見合わせた。それに伴い、本研究の性質上、その遅れを取り戻すことは困難であるため、その遅れの分、2018年度も、当初の予定よりもやや遅れた状況にある。アンケート調査によって得られたデータを分析し報告する。また、国内外でのコミュニケーション能力育成に関する動向の把握に努めるとともに、2020年度以降に、この学修プログラムの参加者に対して、就職活動後、および卒業後に、インタビュー調査を実施する。これらを通して、学修プログラムを評価していく予定である。本研究は、大学生に対して、実社会で役立つコミュニケーション能力育成のための学修プログラムをデザインし、実施の上、学修プログラムを評価することを目的としている。2016年度は、大学の正課で実施する学修プログラムのデザインに向けて必要項目を抽出するために、大学生の就職活動での支援における課題などを概観し、大学生の正課において効果的な支援について示唆を得てきた。その結果、コミュニケーションにおける内容の充実、日本語の基礎能力の向上、プレゼンテーションの方略の理解、苦手意識や緊張感などの克服、他者とのかかわりに基づいた思考の言語化、ビジネスマナーの知識と習慣化の支援が必要であることが推察された。また、正課において授業者が留意することは、学習者に対する動機づけおよびモチベーションの維持、学習者間の交流の充実、授業と実生活とを結び付けた継続的な支援が必要であることが考えられた。なお、前述の成果については、職業・キャリア教育学研究会例会において報告し、それを加筆・修正し、「大学生の就職活動およびその支援からみたコミュニケーション能力育成に向けての考察」として、『言語文化研究』にまとめた。また、オランダでの教育実践(ダルトンスクールやフレネ教育)の視察によって、本学修プログラムのデザインに向けて多くの示唆を得ることができた。今後は、前述の知見や、関連の理論等を踏まえて、学修プログラムを充実させ、コミュニケーション能力育成に関する複数の授業によって実施の上、順次、評価をしていく。学修プログラムのデザインについてはおおかた目途がついたが、学修プログラムや研究方法の詳細について検討していく必要があり、実施を見合わせていたため。具体的には、大学生から実社会へのスムーズな移行のために、コミュニケーション能力に関わる大学生が習得しておくべきことについて、学修プログラムに反映させていくため、大学生の就職活動に着目し、育成内容や、指導者が留意していくべきことについて検討してきた。また、海外の教育実践の視察によって、育成方法に関して多くの示唆を得ることができた。しかし、2016年度は、学修プログラムの詳細の決定にまで至らなかった。また、調査方法についても検討が必要と考えられた。そのため学修プログラムの実施、およびデータ収集まで進めることができなかったことから、当初の予定より、やや遅れる結果となった。そのため29年度は、実社会を視野に入れたコミュニケーションに関する学修プログラムを設計し、日本教育工学会第33回全国大会において「実社会と連続性を有するコミュニケーション能力向上のための学修プログラムのデザインの検討」を報告した。まず学修プログラムの柱として知識、技能、態度の観点から、順に相互作用モデル、三層積み重ねモデル、スパイラルモデルを設定した。次に、学修プログラムの方法として、1コミュニケーションの技能や態度に関わる知識面の向上、2日本語能力、プレゼンテーションの方略、および思考の言語化に関わる技能面の向上、3苦手意識、学習意欲、自信などの態度面の向上という3点を設定した。その学修プログラムによる研究を実施するために、本学の研究倫理審査委員会において承認を得た。その上で、順次、実施していく実践の一部を実施し、その後アンケート調査によってデータを採取した。実施において必要なiPadminiなどの機材等を充実させた。また、Association for Business Communication Annual Conferenceに参加するなど、国内外でのコミュニケーション教育に関する示唆を得てきた。今後は、引き続き、学修プログラムの実施を通しての調査を進め、学修プログラムを評価する予定である。28年度に、学修プログラムをさらに検討する必要がでてきたため、研究実践およびデータ採取を見合わせた。それに伴い、本研究の性質上、その遅れを取り戻すことは困難であるため、29年度も、当初の予定よりもやや遅れた状況にある。しかし、それを除けば、29年度の実践、およびデータ採取は順調に進んでいる。

本研究は、実社会と連続性を有するコミュニケーション能力向上のための学修プログラムを開発し評価することを目的としている。そのため、2018年度は、2017年度にデザインした学習プログラムの一部を大学生に対して実施した。その上で、受講した学修者に対して自由記述を中心にしたアンケート調査を実施し、データを採取した。そのデータをテキスト化し、質的に分析を進めている。また、Association for Business Communication 2018Annual Conference、Korea Association for Business Communicationの研究会、国際ビジネスコミュニケーション学会の研究会、また大学教育フォーラムへの参加等を通して、国内外のビジネスコミュニケーションや大学教育に関して多くの示唆を得てきた。さらに、本研究の基盤となっている「コミュニケーション能力向上のための音声表現スキル学習プログラム」に関する研究を充実させることで、本研究においても多くの示唆を得てきた。今後は、引き続き、本研究に関連する研究知見等の収集に努めながら、これまでの研究成果を報告していく予定である。また、この学修プログラムを受講してきた学修者が、就職活動後や卒業後において、この学修プログラムについてどのように認識しているのか調査していくため、その準備を進める予定である。2016年度に、学修プログラムをさらに検討する必要が出てきたため、一時、研究実践およびデータ採取を見合わせた。それに伴い、本研究の性質上、その遅れを取り戻すことは困難であるため、その遅れの分、2018年度も、当初の予定よりもやや遅れた状況にある。動機づけ、環境、アクティブラーニングなどの理論や、これまで得てきた「音声を中心にしたコミュニケーション能力育成」や、「アクティブラーニングによるコミュニケーションスキルの育成」などの成果等から得てきた知見を反映させた学修プログラムをデザインする。その上で、本学の倫理審査を受け、承認後の2017度の後半から、順次、学修プログラムを実施し、学習者の認知、感情、行動、方法に関する認識等を調査する予定である。なお、学習者の認知、感情、行動、方法等を調査するための研究方法について、量的な分析を検討してきたが、より妥当な方法にするため、調査方法の変更も含めて連携研究者と詳細を検討していく予定である。さらに、デザインした学修プログラムに、より適切な機材を使用して実践していくことが必要であるため、機材を吟味し、購入していく予定である。
注視能力フィードバックによる弱視者への画像情報伝達手法の研究

代表者と分担者協力のもと、下記2種類の文字拡大率半自動調節アルゴリズムを考案し、前年までに試作した適応型拡大読書器のシステムにインプリメントした。アルゴリズムは次の通りである。(1)過去5フレーム間の平均値を値とする注視点座標の分散が一定値を越える場合に“ゆらぎが大きい"と判断して拡大率を自動的に一段階上げる。(2)ヒトは一般に見え難い場合に目を細める傾向があるが、この事実を利用して、注視点計測装置から出力される瞳孔径の値が一定値以上になった場合に“目を細めた"と判断して拡大率を自動的に一段階上げる。後者のアルゴリズムについては、目を細めることにより一般に瞳孔径が拡大する我々独自の実験結果に基づいて採用されたが、目を細めると瞳孔径も縮小する被験者もゼロではなく、この問題点を認識のうえ評価実験に臨んだ。第一の注視点ゆらぎに基づく調節法による読書実験を高齢白内障患者7名と低視力学生青眼者7名について行い、結果を比較した。読み取り文書はA4用紙に5行にわたり印刷されたニュース記事であり、一部にルビを要する比較的難しい漢字を配し、見え難い文字とした。読書速度に関する統計分析の結果、両グループの間に有意差は認められず、試作した拡大読書器を使用することにより低視力が補われ、年齢に関わりなく読書が可能になることが示された。第二の目を細めることによる拡大は、「見え難い場合には目を細めると拡大される」旨を被験者に伝えることによって評価実験を行った。被験者は低視力青眼学生10名と、視覚障がい者を学生とする大学の学生9名であるが、さまざまな視覚障害を伴うため、注視点計測システムが適用不可能となる被験者が多数を占め、実際の読書速度解析まで可能となった視覚障がい学生は部分的な評価を含め3名であった。視覚障がい者については統計的に十分な数のデータではないが、最初の実験と同様な文書読み取り実験における読書速度は、視覚障がい者の読書速度が遅くなるという結果が得られた。ただし、これには目を細める動作の困難さも影響している。以上の評価実験により、注視を利用した拡大読書器の有望性、有効性が示された。弱視者の実体視力は周囲状況により依存し、これが一定値以下になると視覚情報を受容するためには拡大写本のような支援機器が必要となる。本研究では注視能力に注目して環境に依存した実際の視力、つまり実体視力を定量評価する手法を開発し、視覚情報取得に際し各人がどの程度のアシストを受ければよいかを定量的に把握する手法を開発する。次に、弱視者の実体視力を反映した適応型ビューアを開発し、弱視者のアクセシビリティを改善する。以上のように弱視者の情報受容能力を高め、そのQOL向上を目的として以下のような研究を行い、下記のような結果を得た。最初に実体視力計測システム開発を行った。非接触で被験者の注視点をリアルタイム追跡するシステムは、角膜反射光と瞳孔反射光を測定して注視点を求める固定光学系のシステムとして実現した。測定装置やセンサなど一切身につける必要がないため、心理的にも生理学的にも被験者の負荷とならない利点がある。試作システムを利用して視力の異なる被験者

11名を対象とし、ランダムに提示される注視点指示マーカに対する応答特性を計測、その位置精度と視力の関係、および眼球運動の過渡特性と視力の関係を解析した。計測システムの校正系は来年度開発予定であるため測定結果も予備実験の範囲を出ないが、注視点の位置制御精度は視力に依存し、また過渡特性でも視力による制御特性に差異が観測されたが、後者は個体差も大きいことが判明した。注視能力から実体視力が評価できることを仮定し、被験者の注視する文字や図の各点にとどまる停留時間を仮の「見えにくさ」の指標としてカメラの拡大率を自動調節するビューアの基本設計を行い、一部を試作した。本年度は主として上述の注視点計測装置とのデータ交換を可能とするシステムソフトウエア開発を行った。1.環境に依存した個々人の見えにくさ,見えやすさの指標として「実体視力」を定義し,晴眼者と弱視者で実体視力と通常の遠点視力の関係を定量評価した.晴眼者では実体視力の方が優れているのに対し,弱視者で両者は一致することが判明した.2.刺激として提示した黒丸指標を注視させ,その注視点ゆらぎの定常特性と過渡特性,つまり眼球の刺激追従動特性を定量評価し,実体視力との関係を明らかにした.この結果,見えにくい場合にはゆらぎが増加し,低視力者では刺激追従特性のうち注視点移動時間が延長されることを明らかにした.3.被験者の前方800mmの位置に置かれた液晶モニタに提示された文書の文字を注視点計測システムを通して読む.被験者の注視特性をリアルタイムで解析した結果である生体情報を制御情報として注視点や拡大率の動的制御に活用する適応型拡大読書器の試作を行った.読みたい書籍を読書用カメラの前に置く.まず自分が読める大きさの文字になるまで一点を見続ける.望みの大きさにまで文字拡大されたら眼を1秒間以上閉じると閉眼開始時点の拡大率が基本拡大率として設定される.画面に表示された文書を読んでいくと視点の移動に伴い,次々と「次に読むべき内容」が画面に提示されるようカメラが自動的に走査され読書が進む.読書の間中,常に往視点の座標が注視点計測装置から出力されるので,この座標値からその移動平均,分散をリアルタイムで計算し続ける.途中で,ルビや注釈など読み難い文字が現れると注視点のゆらぎが大きくなる.統計量からこれがわかるので,一致値以上のゆらぎが生じたら文字が拡大される.現時点で拡大率は自動復帰するよう設計されておらず,0.5秒以上眼を閉じることにより,適切な拡大率に復帰する.4.以上のような適応型読書システムを用い,晴眼者及び弱視者で基礎的な評価実験を行い,ほぼ想定通りの結果を得た.代表者と分担者協力のもと、下記2種類の文字拡大率半自動調節アルゴリズムを考案し、前年までに試作した適応型拡大読書器のシステムにインプリメントした。アルゴリズムは次の通りである。(1)過去5フレーム間の平均値を値とする注視点座標の分散が一定値を越える場合に"ゆらぎが大きい"と判断して拡大率を自動的に一段階上げる。(2)ヒトは一般に見え難い場合に目を細める傾向があるが、この事実を利用して、注視点計測装置から出力される瞳孔径の値が一定値以上になった場合に"目を細めた"と判断して拡大率を自動的に一段階上げる。後者のアルゴリズムについては、目を細めることにより一般に瞳孔径が拡大する我々独自の実験結果に基づいて採用されたが、目を細めると瞳孔径も縮小する被験者もゼロではなく、この問題点を認識のうえ、評価実験に臨んだ。第一の注視点ゆらぎに基づく調節法による読書実験を高齢白内障患者7名と低視力
ヴィクトリア朝の「堕ちた女」の研究：その実態と文学表象について

平成30年度の研究実績の概要は以下のとおりである。研究代表者西村は「堕ちた女」の収容施設に関する資料収集を行う一方で、ヴィクトリア時代の人々の性に対する態度の起源と変遷について情報把握に努めた。西村はヴィクトリア朝の女性労働者のイメージ、すなわち「善良な女」という理想像とその対極にある「堕ちた女」という二項対立を意識して、また、分担者(松倉)は社会福祉の観点から、同じく分担者(濱)はイギリスからの移民に関心を寄せてエリザベス・ギャスケルの小説を中心に分析と考察を深めた。8月下旬から9月上旬にかけて本テーマに関連する資料収集のための海外出張を途中まで2グループに分かれて行った。西村はフィンランド国立図書館にてヴィクトリア朝の「堕ちた女」に関する資料として当時の女性労働者に関する研究書を吟味し、その後連合王国ではノッティンガム近郊の救貧院のミュージアム"The Workhouse"を訪問して、当時の貧民の隔離状況と救貧院の実態把握に努めた。当時の小説で「堕ちた女」となった者が最後にたどり着く場所として描かれる救貧院に出向き、実態を把握できたことは大変意義深かった。レスター大学では特に「堕ちた女」たちの移住に関する文献を吟味した。分担者(松倉・濱)と上記大学で落ち合い、ジョアンナ・シャトック教授と研究について議論した。松倉と濱もFoundling Museum(元捨て子養育院やRiponにあるWorkhouse Museum(救貧院)、世界最古の救貧院Hospital of St. Crossなどを訪問した。オーストリアのウィーンの美術史美術館では「堕ちた女」あるいは性的誘惑に関する絵画的イメージについて吟味した。帰国後は各自が出張で得た情報を参考にしながら、ギャスケルの作品を中心にヴィクトリア朝小説を分析して論文の執筆などを行い、現在に至っている。論文執筆という点では当初予定よりも進んでいるが、他の面では計画通りに進まないこともあることから、「おおむね順調に進展している」ことと判断した。計画では論文執筆を平成32年ということにしていたが、西村は平成29年度に発表をする機会に恵まれたので、平成30年度に論文執筆を行った。予期せぬ方向から発表の機会を与えられたのだが、それによって、また日程的な都合もあり、計画段階で考えていた学会発表を変更せざるを得なくなった。しかしながら、予定していた平成30年度の海外出張も意義あるものとすることができ、それを踏まえて帰国後各自がそれぞれのペースで研究を着実に進めており、さらなる論文執筆が見込める状態である。西村は勤務校の大学院生の指導と院生との共同研究も2件あり非常に多忙であった。しかしながら、院生との共同研究では学ぶことも多く、うち1件は本研究に寄与するところが多いので、大いに刺激を受けながら、論文執筆への道を歩んでいる。西村は研究を遂行するために、あえて学部や大学院の英米文学系の授業で本研究テーマに関連する作品をテキストに選んだり、取り上げている。授業準備の段階が研究の一部となるからである。院生との共同研究でも、そうした作品を吟味することで、より多角的に分析することが可能になるようしている。一方、研究会の開催や情報提供、また研究成果が出た際、論文や本を送り合うことで分担者と情報共有をしていきたいと考えている。共同執筆についても興味があれば申し出るよう呼び掛けている。研究代表者の西村はギャスケルの『リジー・リー』などの短編、および長編の一つ、『ルース』を精読し、特に後者についてギャスケル協会の記念論文集に掲載する論文を執筆して2017年の年末に提出し、査読を経て掲載が決まった。『ルース』における「善良な女」としての女性労働者に着目して、主人公ルースとの表象の差異を分析し、他のヴィクトリア朝小説における両極端な女性労働者たちの表象と比較検討した。さらに、2018年3月には、学内の研究発表会において、『ルース』に焦点を当てヴィクトリア朝の「堕ちた女」の文化的コンテクストと表象について発表した。研究会については、3回開催した。第1回は分担者濱からE.ギャスケル『メアリー・バートン』を含め、ギャスケルのどの作品に「堕ちた女」が登場するかについて報告があった。文化的背景と文学表象としての「堕ちた女」を考察し、社会福祉の観点からも、意見交換した。2018年夏の海外出張についても話し合った。第2回研究会では分担者松倉が近代日本における「堕ちた女」の視点から「救う女」について考察し、発表した。松倉はさらに議論を展開させ、「堕ちた女」の他者性と当事者性についての考察を日本社会福祉学会で発表した。さらに、第2回研究会では西村が文化的コンテクストの理解には欠かせないエリック・トルージルの研究書から、重要な情報を提供した。第3回研究会では、西村による『ルース』の研究内容紹介と濱による書評の報告があり、海外出張の具体的な旅程について吟味した。濱は『メアリー・バートン』とその他のギャスケルの作品(主に中・短編)の精読を行った。ギャスケル作品における「堕ちた女」「売春婦」の存在の有無を確認すること、ギャスケル作品に登場する地名(特に「堕ちた女」や「売春婦」との関連がありそうな場所)を精査した。おおむね順調に進展していると言えるのは、一つには、すでにギャスケルの『ルース』に関して、これまでにない視点から研究成果が出たからである。

ギャスケルの作品研究に関しては、まだ今後吟味する必要がある作品も残ってはいるが、『ルース』における「堕ちた女」の吟味が終了したことで、今後他のギャスケル作品を読む際により深い論が展開できるだろう。今後はギャスケルの他の作品を吟味していく。二つ目の理由はハーディの作品についても、『狂乱の群れを遥か離れて』や『ダーバヴィル家のテス』における「堕ちた女」の吟味は済んでいるからである。再度読み直し、できるだけ多くの他のハーディの小説や詩を吟味していけば、様々な発見があることが想定できる。あとは他のヴィクトリア朝作家の作品を読んだり、絵画や雑誌におけるイメージについての分析を同時並行して行っていけばよい。濱に関しては、ヴィクトリア朝の「移民」や「移住」に関する研究を行う必要性を感じて、現在のところ、Janet C. MyersのAntipodal Englandでヴィクトリア朝期における移民の状況とそれを描いた文学作品についての理解を深めること、また実際にオーストラリアに渡ったCaroline Chisholmの伝記で生活状況の理解を深めることを目標にして研究にあたっている。しかしながら、ヴィクトリア朝の状況や、当時の作品分析、救貧院や女性労働者のセクシュアリティに関する研究書の精読など、すべきことも多く残っていることから、当初の計画以上に進展しているとまでは言えない。おおむね順調に進展しているのは確かである。平成30年度の研究実績の概要は以下のとおりである。研究代表者西村は「堕ちた女」の収容施設に関する資料収集を行う一方で、ヴィクトリア時代の人々の性に対する態度の起源と変遷について情報把握に努めた。西村はヴィクトリア朝の女性労働者のイメージ、すなわち「善良な女」という理想像とその対極にある「堕ちた女」という二項対立を意識して、また、分担者(松倉)は社会福祉の観点から、同じく分担者(濱)はイギリスからの移民に関心を寄せてエリザベス・ギャスケルの小説を中心に分析と考察を深めた。8月下旬から9月上旬にかけて本テーマに関連する資料収集のための海外出張を途中まで2グループに分かれて行った。西村はフィンランド国立図書館にてヴィクトリア朝の「堕ちた女」に関する資料として当時の女性労働者に関する研究書を吟味し、その後連合王国ではノッティンガム近郊の救貧院のミュージアム"The Workhouse"を訪問して、当時の貧民の隔離状況と救貧院の実態把握に努めた。当時の小説で「堕ちた女」となった者が最後にたどり着く場所として描かれる救貧院に出向き、実態を把握できたことは大変意義深かった。レスター大学では特に「堕ちた女」たちの移住に関する文献を吟味した。分担者(松倉・濱)と上記大学で落ち合い、ジョアンナ・シャトック教授と研究について議論した。松倉と濱もFoundling Museum(元捨て子養育院やRiponにあるWorkhouse Museum(救貧院)、世界最古の救貧院Hospital of St. Crossなどを訪問した。オーストリアのウィーンの美術史美術館では「堕ちた女」あるいは性的誘惑に関する絵画的イメージについて吟味した。帰国後は各自が出張で得た情報を参考にしながら、ギャスケルの作品を中心にヴィクトリア朝小説を分析して論文の執筆などを行い、現在に至っている。
血圧調節ペプチド・アンジオテンシンIIのタイプ2受容体を介した新しい生理機能の検索

血圧調節ペプチドホルモン・アンジオテンシンII受容体のサブタイプのひとつであるタイプ2受容体(AT2)の情報伝達系も含めた生理機能に関しては、未だ不明である。本研究では、この生理機能の解明への土台を築くため、この受容体を特異的に発現しているラット卵巣顆粒膜細胞の初代培養系を用いて、受容体量に変動を与える種々の因子について検討すると同時に、ラットAT2の遺伝子のクローニングも試みたところ以下の様な結果を得ろことができた。1.顆粒膜細胞を無血清培地中で培養を行と、AT2量が転写および翻訳レベルで、経時的に増加することを、またこの発現量の上昇は顆粒膜細胞の分化因子である卵胞刺激ホルモンの培地中への添加により、特異的に阻害されることを確認した。2.顆粒膜細胞の無血清培地中での培養開始時に、アンジオテンシンIIを添加するとその濃度依存的に劇的にAT2の発現量を増大させ、その発現誘導はAT2特異的拮抗薬で阻害された。このことは、アンジオテンシンIIがAT2を介した情報伝達機構により、自らの受容体数を転写および翻訳レベルで増加させることができることを初めて証明した。3.AT2の転写レベルでの発現調節を解析する目的で、ラットAT2の遺伝子のクローニングと発現調節領域の解析を試みた。AT2の翻訳領域は第3エクソンにコードされ、5′非翻訳領域は2つのエクソンから構成されていた。またマウス胎児繊維芽細胞を用いてCATアッセイにより、第1エクソン上流1Kbがプロモーターとして機能し、また上流-354-298、-66-35に各々ネガティブエレメント、ポジティブエレメントが存在することを確かめた。
トマト誘導全身抵抗性におけるエリシターと信号伝達経路の同定

[研究目的]植物生長促進菌類(PGPF)は、植物の生長を促進するだけでなく、植物体に病害抵抗性を誘導する。この抵抗性は、誘導全身抵抗性(ISR)とよばれる。PGPFによるISRの誘導機構については不明な部分が多く、とくに土壌伝染病に対するISRについてはほとんど解明されていない。そこで、本研究では、トマトの土壌伝染病(青枯病および萎ちょう病)における、PGPFによるISR誘導を明らかにし、誘導に関与する信号伝達経路について解析を行った。[研究成果]1.PGPFによるトマト青枯病抵抗性誘導方法:前年度に選抜したPGPF4菌株から2菌株を選び、青枯病受性トマトの種子に接種後、人工気象器で生育した。2週間後、トマトの根に青枯病菌をチャレンジ接種し、青枯病の発病を観察した。また、経時的に根を回収し、フェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)、ペルオキシダーゼ(POX)、およびグルカナーゼ(GLU)の酵素活性を定量するとともに、これらの酵素遺伝子の発現変化をリアルタイムRT-PCRによって調べた。結果:2菌株のPGPFを種子接種したトマトは、青枯病の発病をそれぞれ57%および49%抑制した。また、PGPFを接種したトマトでは、防御関連酵素が誘導された。PAL活性は、青枯病菌接種後24時間に最高となりその後低下した。POXとGLUの活性は接種後24時間後に高くなり、その後一定していた。PAL、POX、およびGLUの遺伝子発現は、酵素活性の経時変化と類似していた。これらの結果から、PGPFをあらかじめ種子に接種したトマトでは、青枯病菌のチャレンジ接種に際して、PAL、POX、およびGLUの生合成を迅速に誘導することが明らかになった。2.PGPFによるトマト萎ちょう病抵抗性誘導方法:萎ちょう病感受性品種、サリチル酸経路欠損株(NahG)、ジャスモン酸経路欠損株(def1)の種子に、前年度に選抜したPGPFを接種し、人工気象器で生育した(種子接種区)。また、各トマト品種の苗の根をPGPF培養ろ液で処理し、同様に人工気象器で生育した(培養ろ液処理区)。さらに、オートクレープ滅菌したコムギ種子にPGPF菌を接種して得た培養物を混和した土壌(コムギ種子培養物混和土:BGS)を調製し、これにトマト種子を播種した(BGS区)。2週間後、トマトの根に萎ちょう病菌をチャレンジ接種し、トマトの発病程度を90日間観察・比較した。結果:種子接種区およびBGS区は、感受性品種の萎ちょう病発病率を、4450%抑制した。def1では発病が抑制されなかったことから、PGPFによる萎ちょう病抵抗性誘導へのジャスモン酸経路の関与が示唆された。植物体のジャスモン酸およびサリチル酸を定量した結果、種子接種区およびBGS区では、ジャスモン酸の蓄積がみとめられた。2)PGPFによるトマト萎ちょう病抵抗性誘導に関与する信号伝達経路(ジャスモン酸経路)が示唆されたこと。この結果についても論文にまとめる目途がついた。GPFによるトマト萎ちょう病抵抗性誘導に関するデータをまとめ、国際誌に投稿する。また、本研究で選抜したPGPF菌株をジーンバンクに寄託する。この抵抗性は、誘導全身抵抗性(ISR)とよばれ、ジャスモン酸やエチレンがシグナル物質として介在する。PGPFによるISRの誘導機構については不明な部分が多く、分子レベルでの解明もあまり進んでいない。本研究では、トマト根腐萎ちょう病および青枯病抵抗性を指標にして、PGPFによるトマトのISRの誘導機構について分子レベルでの解明を目指す。[研究成果]1.PGPFの同定これまでに分離したPGPFのリボソームRNA遺伝子ITS領域の塩基配列を決定し、配列をNCBIデータベースに寄託した(accession番号:JQ665253665267)。供試したPGPF(27菌株)のうち、16菌株がトマト根腐萎ちょう病菌および青枯病細菌に対して、拮抗作用を示すことを明らかにした。3.ISRを誘導するPGPFの選抜上記2で拮抗作用を示したPGPF(16菌株)の菌液を、トマト種子およびトマト実生根に接種し、人工気象器でトマトを生育した。2週間後、トマト萎ちょう病菌および青枯病菌をチャレンジ接種し、トマトの発病程度を90日間観察・比較した。この試験結果にもとづいて、4菌株(F、N、P、およびT)のPGPFを選抜した。4.PGPFによるトマト二次代謝物生産の誘導選抜されたPGPFのうちの1菌株(Trichoderma sp.)を接種したトマトは、フラボノイドおよびIAA量が増大することを見出した。[研究成果]1.PGPFによるトマト青枯病抵抗性誘導方法:前年度に選抜したPGPF

4菌株から2菌株を選び、青枯病受性トマトの種子に接種後、人工気象器で生育した。2週間後、トマトの根に青枯病菌をチャレンジ接種し、青枯病の発病を観察した。また、経時的に根を回収し、フェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)、ペルオキシダーゼ(POX)、およびグルカナーゼ(GLU)の酵素活性を定量するとともに、これらの酵素遺伝子の発現変化をリアルタイムRT-PCRによって調べた。結果:2菌株のPGPFを種子接種したトマトは、青枯病の発病をそれぞれ57%および49%抑制した。また、PGPFを接種したトマトでは、防御関連酵素が誘導された。PAL活性は、青枯病菌接種後24時間に最高となりその後低下した。POXとGLUの活性は接種後24時間後に高くなり、その後一定していた。PAL、POX、およびGLUの遺伝子発現は、酵素活性の経時変化と類似していた。これらの結果から、PGPFをあらかじめ種子に接種したトマトでは、青枯病菌のチャレンジ接種に際して、PAL、POX、およびGLUの生合成を迅速に誘導することが明らかになった。2.PGPFによるトマト萎ちょう病抵抗性誘導方法:萎ちょう病感受性品種、サリチル酸経路欠損株(NahG)、ジャスモン酸経路欠損株(def1)の種子に、前年度に選抜したPGPFを接種し、人工気象器で生育した(種子接種区)。また、各トマト品種の苗の根をPGPF培養ろ液で処理し、同様に人工気象器で生育した(培養ろ液処理区)。さらに、オートクレープ滅菌したコムギ種子にPGPF菌を接種して得た培養物を混和した土壌(コムギ種子培養物混和土:BGS)を調製し、これにトマト種子を播種した(BGS区)。2週間後、トマトの根に萎ちょう病菌をチャレンジ接種し、トマトの発病程度を90日間観察・比較した。結果:種子接種区およびBGS区は、感受性品種の萎ちょう病発病率を、4450%抑制した。def1では発病が抑制されなかったことから、PGPFによる萎ちょう病抵抗性誘導へのジャスモン酸経路の関与が示唆された。植物体のジャスモン酸およびサリチル酸を定量した結果、種子接種区およびBGS区では、ジャスモン酸の蓄積がみとめられた。4月に来日する予定だったのが、7月下旬になってしまっため。2)PGPFによるトマト萎ちょう病抵抗性誘導に関与する信号伝達経路(ジャスモン酸経路)が示唆されたこと。この結果についても論文にまとめる目途がついた。スクリーニングの結果、トマト(品橦:福寿)にISRを誘導する可能性が高いPGPF(F、N、P、およびT)を選抜・同定できたので、今後はこれらの菌株を用いて以下の実験を行う。1.PGPFを接種したトマトにおけるサリチル酸、ジャスモン酸、およびエチレンの定量。2.PGPFを感染させた、抵抗応答関連ホルモン生合成経路欠損トマトのにおけるISRの誘導試験。3.PGPFを接種したトマトのプロテオーム解析。GPFによるトマト萎ちょう病抵抗性誘導に関するデータをまとめ、国際誌に投稿する。また、本研究で選抜したPGPF菌株をジーンバンクに寄託する。
Ag^+-β″アルミナを固体電解質として用いた塩素ガスセンサーの開発

本研究の目的はAg^+-β′′-アルミナを固体電解質として用いた電池による塩素ガスセンサーの開発にあり、本電池を次のごとく構成する。Pt,Ag/Ag^+-β′′-alumina/Cl_2,Ptこの電池の測定極側の固体電解質界面には、AgClが安定に形成されることから、Ag^+イオン電導による銀濃淡電池の起電力からCl_2ガス濃度を決定しようとするのが本研究の原理である。起電力測定は350-650°C、塩素濃度2-1653ppmCl_2の領域で行った。その結果、次の事柄が明らかになった。(1)測定温度は350,400,450,500,550,600°Cの6点について行った。各温度における濃度依存性はいずれも良い直線関係を得たが、特に400-500°Cにおいて理論計算値と非常に良く一致する再現性のある結果を得た。600°Cの測定には再現性に多少の問題を残すが、この温度はAgClの融点:455°Cよりかなり高温側にあり、AgCl(l)の安定性に問題があるものと考えられる。(2)本研究の最適温度400-500°Cにおける起電力の応答速度は10ppmCl_2程度の低濃度まで、95%応答で3-5minと早く起電力の再現性も良好であった。(3)実際現場での塩素センサーの活用としては、10ppmCl_2以下の濃度領域が要求される。本研究では450°Cにおいて2-100ppmCl_2の低濃度における測定を行った。その結果2ppmCl_2までの濃度領域において非常に再現性のある起電力値を得た。しかし、応答時間については低濃度になるにしたがって、10min程度と多少遅くなる傾向を示した。(4)新たな電極材料としてRuO_2を使用した電池による、(3)の濃度領域の測定を行った。しかしながら、応答性に関して改善は認められるものの、その再現性に多少の問題を残した。(5)実際現場での共存ガスとして考えられる水分については、起電力にその影響は認められなかった。