hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造精機能障害とエピジェネティクス異常の解明

不妊外来を受診した194人の血液よりDNAを抽出した。乏精子症かつ精子無力症、乏精子症、精子無力症のいずれか(OAT群)が81人、非閉塞性無精子症(azo群)が57人、精液所見正常、射精障害、閉塞性無精子症のいずれかの診断(対照群)が56人であった。MTHFR遺伝子のrs1801133(C677T)、rs1801131(A1298C)について、TaqMan SNP genotyping assayを用いて、それぞれのアレルを同定した。OAT群、azo群ともに、対照群との間でSNPの頻度に有意な差は見られなかった。対照をHapMapの日本人を用いて比較したが、同じく有意差は認めなかった。1.倫理審査申請と検体採取システムの整備筑波大学に続き、筑波学園病院、国際医療福祉大学病院の各施設において、本研究に関する実験計画書、患者説明書の整備を行ない、倫理申請を行ない承認を得た。引き続き、他県にまたがる施設からの検体搬送が必要になるため、各施設の検体の採取と搬送システムの整備、検体の保管準備を行った。2.精子DNAの抽出精子DNAのメチル化状態を評価するために必要であるDNAを精子から抽出する予備実験を行行った。採取した精子を洗浄し、DDTを含むバッファーで精子細胞の破壊を行った。その後、DNeasyによるDNA抽出を行い、質と量が十分であることを確認した。凍結した精子からも同様に行い、DNAを抽出できることを確認した。不妊外来受診された患者194人の血液よりDNAを抽出した。194人の内訳は、乏精子症かつ精子無力症、乏精子症、精子無力症のいずれかに診断された方(OAT群)が81人、非閉塞性無精子症(azo群)が57人、精液所見正常、射精障害、閉塞性無精子症のいずれかの診断(対照群)が56人であった。OAT群、azo群ともに、対照群との間でSNPの頻度に有意な差はみられなかった。対照をHapMapの日本人172人として比較もしたが、同じく有意差はみとめなかった。各施設での倫理審査の申請にやや時間を必要としたことから、研究の開始時期が遅れた。男性不妊症各施設での倫理審査の申請にやや時間を必要としたことから、研究の開始時期が遅れた。すでに、検体採取、搬送、保管の整備が整ったことから、実験計画に基づき、検体の解析を進めていきたい。
電解重合法による機能性薄膜被覆電極の創製と機能発現機構

本研究では電解重合法による機能性薄膜の創製,機能付与,機能発現機構の解析を行った.電気化学的な活性を示す電解重合ポリピロール膜は,固体電解質系における高分子膜内の物質移動過程が電気化学反応全体を支配している.そこで,イオン伝導性を示すポリエチレンオキシドに構造が類似するナフィオンをポリピロールと複合化させ特性を評価した.その結果,膜内の物質拡散過程の向上が認められた.このことから,高分子固体電解質内での電気化学的挙動は分子レベルでの機能基の複合で改良されることが示され,有機電気化学における反応場の設計に関する知見が得られた.また高分子アニオンとp型高分子の複合膜の酸化還元時にカチオンによる電荷補償が起こることに着目し,被覆膜電極のイオン応答性について系統的な検討を行った.電解重合条件の選択により1価陽イオンにネルンスト応答を示すことを明らかにした.さらに,この複合膜電極上にイオン感応性の可塑化ポリ塩化ビニル膜との積層型電極を作製した.この高分子二層膜は固体系でありながら,液体系類似の濃淡電池の形成に起因する安定なイオン電位応答を示す.特にバリノマイシンを適用した電極では,全固体型カリウムイオン選択性電極としても応用可能で,積層有機膜の界面状態からその電位発生メカニズムについても解析し考察を加えた.また,これら電解重合膜の半導体的特性の制御による機能発現を試みた.その結果,ポリアルキルチオフェン系の電解重合膜内でのホール,電子の両キャリアが再結合する際に,電界発光を示すことを見出した.この高分子半導体薄膜の膜性は絶縁性高分子のプレコートにより大きく改善されEL素子を一つの応用例として,ホール輸送膜としての有効性を同時に示した.以上より,被覆高分子膜内の導電キャリヤの制御と機能発現に関する知見を統合し報文に発表する予定である.本研究では電解重合法による機能性薄膜の創製,機能付与,機能発現機構の解析を行った.電気化学的な活性を示す電解重合ポリピロール膜は,固体電解質系における高分子膜内の物質移動過程が電気化学反応全体を支配している.そこで,イオン伝導性を示すポリエチレンオキシドに構造が類似するナフィオンをポリピロールと複合化させ特性を評価した.その結果,膜内の物質拡散過程の向上が認められた.このことから,高分子固体電解質内での電気化学的挙動は分子レベルでの機能基の複合で改良されることが示され,有機電気化学における反応場の設計に関する知見が得られた.また高分子アニオンとp型高分子の複合膜の酸化還元時にカチオンによる電荷補償が起こることに着目し,被覆膜電極のイオン応答性について系統的な検討を行った.電解重合条件の選択により1価陽イオンにネルンスト応答を示すことを明らかにした.さらに,この複合膜電極上にイオン感応性の可塑化ポリ塩化ビニル膜との積層型電極を作製した.この高分子二層膜は固体系でありながら,液体系類似の濃淡電池の形成に起因する安定なイオン電位応答を示す.特にバリノマイシンを適用した電極では,全固体型カリウムイオン選択性電極としても応用可能で,積層有機膜の界面状態からその電位発生メカニズムについても解析し考察を加えた.また,これら電解重合膜の半導体的特性の制御による機能発現を試みた.その結果,ポリアルキルチオフェン系の電解重合膜内でのホール,電子の両キャリアが再結合する際に,電界発光を示すことを見出した.この高分子半導体薄膜の膜性は絶縁性高分子のプレコートにより大きく改善されEL素子を一つの応用例として,ホール輸送膜としての有効性を同時に示した.以上より,被覆高分子膜内の導電キャリヤの制御と機能発現に関する知見を統合し報文に発表する予定である.
コンサートホールにおける後期残響音の到来方向と空間的印象

本研究の目的は、1.ホール音場を評価する重要な心理的要因の一つである"音に包まれた感じ"(Listener envelopment : LEV)と後期残響音の方向分布特性の関係、並びに2.実際の音場における後期残響音の特性を明らかにし、コンサートホールの音響設計に資する客観的指標を獲得することにある。研究成果の概要を以下にまとめる。1.後期残響音の到来方向がLEVに与える影響について、音響心理実験により、以下のことを明らかにした。(1)側方反射音レベルだけでなく、上方並びに後方から到来する後期音レベルもまたLEVと正の相関関係にある(2)側方以外から到来する後期音もまたLEVに影響し、その寄与の度合いは側方,後方,上方,前方の順に大きい(3)後期音レベルがある程度大きい場合(初期音対後期音エネルギ比C_<80>=-30dB)、後方並びに上方後期音エネルギ率の寄与は、側方エネルギ率の35割である(4)後期音レベルが小さい場合(C_<80>=3dB)には、それらの寄与は小さい(5)C_<80>のLEVへの寄与は、方向別後期音エネルギ率に比べて大きい2.実際の音場における後期残響音の特性について、既存ホールにおける音場測定により、以下のことを明らかにした。(1)方向別後期音レベルの変化幅は、前後方向成分が35dB(平均42dB)で最も小さく、側方成分が29dB(平均5.7dB)、そして鉛直方向成分が618dB(平均9.1dB)である(2)後期音エネルギの後方/前方レベル差は-1-5dBであり、ホールおよび音源-観測点間の距離にはほとんど依存しない(3)ホール形態の違い(シューボックス型コンサートホールと扇形多目的ホール等)により、後期音レベルの距離減衰特性、特に鉛直方向成分の減衰量に大きな差が生じる(4)方向別後期音レベルの距離減衰特性の考察から、従来の全方向音圧レベルだけでは得られないホール音場の質的差を知ることができる(5)後期音の方向分布特性は、音場の拡散性を強く反映する点からホール音場を評価するための重要な指標となりうる本研究の目的は、1.ホール音場を評価する重要な心理的要因の一つである"音に包まれた感じ"(Listener envelopment : LEV)と後期残響音の方向分布特性の関係、並びに2.実際の音場における後期残響音の特性を明らかにし、コンサートホールの音響設計に資する客観的指標を獲得することにある。(1)方向別後期音レベルの変化幅は、前後方向成分が35dB(平均42dB)で最も小さく、側方成分が29dB(平均5.7dB)、そして鉛直方向成分が618dB(平均9.1dB)である(2)後期音エネルギの後方/前方レベル差は-1-5dBであり、ホールおよび音源-観測点間の距離にはほとんど依存しない(3)ホール形態の違い(シューボックス型コンサートホールと扇形多目的ホール等)により、後期音レベルの距離減衰特性、特に鉛直方向成分の減衰量に大きな差が生じる(4)方向別後期音レベルの距離減衰特性の考察から、従来の全方向音圧レベルだけでは得られないホール音場の質的差を知ることができる(5)後期音の方向分布特性は、音場の拡散性を強く反映する点からホール音場を評価するための重要な指標となりうる本研究は、後期残響音の3次元的な到来方向やレベルといった物理特性と"音に包まれた感じ"(Listener envelopment:LEV)の関係を明らかにするとともに、後期音エネルギの空間的なバランスに着目した物理指標並びにその計測方法について検討し、コンサートホールの音響設計に資する客観的指標を獲得しようとするものである。本年度は、1.後期音の方向特性がLEVに与える影響に関する基礎的な心理実験、並びに、2.実際のホールにおける後期音特性を明らかにするための音場測定、を実施した。1.音響心理実験無響室内にて3次元的な合成音場を用いて行った心理実験の結果から、以下のことを明らかにした。(1)側方成分を全く有していない後期音によってもLEVに有意な差が生じる(2)側方反射音レベルの寄与が最も大きいものの、上方並びに後方から到来する後期音もまたLEVに強く影響する(3)前方からの後期音は、ほとんどLEVに寄与しない2.実音場の測定実験

既存のコンサートホールと多目的ホールを対象に音場測定を実施し、後期音エネルギの前後・左右・鉛直方向の各方向成分に関する分析結果から、以下のことを明らかにした。(1)方向別後期音レベルの変化幅は、前後方向成分が45dBで最も小さく、側方成分が69dB、そして鉛直方向成分が718dBであった(2)後期音エネルギの後方/前方レベル差は-1-5dBであり、ホールおよび音源-観測点間の距離には依存しない(3)ホールの違いにより、後期音レベルの距離減衰特性、特に鉛直方向成分の減衰量に有意な差が生じる(4)後期音の方向分布特性は、音場の拡散性を強く反映する点からホール音場を評価するための重要な指標となりうる本研究は、後期残響音の3次元的な到来方向やレベルといった物理特性と"音に包まれた感じ"(Listener envelopment : LEV)の関係を明らかにするとともに、後期音エネルギの空間的なバランスに着目した物理指標並びにその計測方法について検討し、コンサートホールの音響設計に資する客観的指標を獲得しようとするものである。本年度は、1.実際のホールにおける後期音特性を明らかにするための音場測定、並びに、2.後期音の方向分布特性がLEVに与える影響に関する心理実験を実施した。1.実音場の測定実験昨年度に引き続き、既存のコンサートホールと多目的ホールを対象に音場測定を実施し、後期音特性に関するデータの蓄積を図った。また、後期音エネルギの空間情報に関する分析から、以下のことを明らかにした。(1)方向別後期音レベルの変化幅(平均)は、前後方向成分が4.2dBで最も小さく、側方成分が5.7dB、そして鉛直方向成分が9.1dBで最大であった(2)方向別後期音レベルの距離減衰率は、鉛直方向成分が最も大きい。また、方向間の差異はホール音場の拡散性を反映する(3)方向別後期音エネルギ率の解析により、実音場における後期音の到来方向分布性状に関する新たな知見が得られた2.音響心理実験無響室内模擬音場を用いて行った心理実験の結果から、以下のことを明らかにした。(1)全後期音レベルを一定にした実験から、LEVに対する寄与は側方後期音エネルギ率が最も大きい(2)後方および上方後期音エネルギ率のLEVへの寄与は、側方成分の5割程度である(3)コンサートホール音場(C_<80>=-30dB)では、後方および上方後期音の寄与は無視できないことから、それらを含めた評価指標の重要性が示された本研究は、後期残響音の3次元的な到来方向やレベルといった音響物理特性と、ホール音場を評価する重要な心理的要因の一つである"音に包まれた感じ"(Listener envelopment : LEV)の関係を明らかにするとともに、後期音エネルギの空間的なバランスに着目した物理指標並びにその計測方法について検討し、コンサートホールの音響設計に資する客観的指標を獲得しょうとするものである。前年度までの検討結果から、側方成分を持たない後方や上方から到来する後期音もまたLEVに有意に寄与することを示すとともに、初期音対後期音エネルギ比C_<80>を一定とした場合の方向別後期音エネルギ率のLEVへの寄与の度合い等について明らかにした。さらにLEVには、後期音の到来方向分布だけではなく初期音エネルギに対する後期音エネルギの割合も寄与すると考えられる。そこで最終年度は、これまでの検討結果を踏まえた上で、方向別後期音レベルと後期音の到来方向分布に加えC_<80>も併せて変化させた刺激音場を用いた音響心理実験を行い、側方,後方,上方の方向別後期音エネルギ率並びにC_<80>がLEVに与える影響について検討した。
エンプラ／元素ブロック系への汎用的感光性付与法の開発

代表的な可溶性ポリイミドであるポリエーテルイミド(PEI)に対してアリルアミンなどの求核性現像液を用いた反応現像画像形成(RDP)を適用し、露光部表面に選択的にアリル基などの官能基を導入することを検討した。トリアジン系感光剤を含んだPEI膜を超高圧水銀灯により露光したのちに、50wt%アリルアミン水溶液で現像し、アリル基の導入を行った。その結果、PEI中のイミド基とアリルアミンとの求核アシル置換反応が露光部表面でのみ選択的に進行することが明らかとなった。また、露光部表面で反応を選択的に進行させ、かつ露光部/未露光部間の膜厚差を小さくできる最適な露光量は1000 mJ/cm2であることが示された。続いて、PEI膜表面に導入したアリル基を親水性チオール(MESNA)とチオール・エン反応させることにより、露光部表面の二次的な機能化を検討した。その結果、チオール・エン反応を行った前後での膜表面における水接触角は87.3°から48.4°へと変化し、MESNAの導入による露光部表面の親水化が示された。また、チオール・エン反応前後の膜についてATR-IRスペクトルを測定した結果、反応後のスペクトルではMESNAに由来する吸収の強度の増大が確認された。一方、ポリアリレートにシロキサン部位を導入したアリレートーシロキサン共重合体にRDPを適用した結果、溶媒を含まないドライフィルムでの微細パターン形成が可能になるとともに、高感度化と現像時間の短縮が達成された。一方、比較として用いたシロキサン部位を含まないポリアリレートでは、ドライフィルムを用いた微細パターン形成は困難であることが明らかとなった。28年度が最終年度であるため、記入しない。感光剤(DNQ)およびアルコキシシランを含んだポリエーテルイミド(PEI)に対して、露光および露光後加熱(PEB)を行ったのちに2-メトキシエチルアミン(MOEA)含有現像液で現像を行う「反応現像画像形成法(RDP)」により、良好なポジ型微細パターンが得られることをすでに明らかにしている。よって今年度は、現像後の残存部への再露光および加熱(PDB)によるアルコキシシランのゾルーゲル反応を試みた。しかし、一般的な有機無機ハイブリッドでみられるようなTg以上の温度域での貯蔵弾性率の維持は確認できなかった。そこで次に、製膜前の溶液中でアルコキシシランの重合をある程度進行させておく「in situオリゴマー化」と「テトラエトキシシラン(TEOS)の添加」により、最終微細パターン中での無機成分の分子量を増大させることを試みた。PEI、トリメトキシメチルシラン(TMMS)およびTEOSをNMPに溶解させたのちにアルコキシシランのオリゴマー化を行い、得られた溶液にDNQを加えたのちに製膜および予備乾燥を行うことにより薄膜を得た。この膜に対して露光およびPEBを行ったのち、MOEA含有現像液での現像を行ったところ、良好なポジ型微細パターンを得ることができた。得られた微細パターンに再露光およびPDBを行った結果、パターン形状の崩れなどは観測されなかった。さらに、露光→PDB処理を行った薄膜の動的粘弾性測定を行ったところ、Tg以上の温度域においても貯蔵弾性率の低下が抑制されていることが確認された。また、側鎖型RDPを応用した、N-フェニルマレイミドースチレン共重合体(PMS)膜表面への露光部表面選択的なアミノ基導入法について、基板表面処理法・膜形成法および現像条件を最適化した。さらに、導入したアミノ基を足場としたATRPについても条件を最適化し、露光部表面選択的な高分子鎖導入を実現した。当初計画において、平成27年度の主な計画として「1.感光性ポリイミド/アルコキシシラン系を用いた有機無機ハイブリッド微細パターンの作製」「2.側鎖型RDPを応用した選択的表面修飾法に基づく露光部表面選択的な高分子鎖の導入」を掲げていた。それに対して、「研究実績の概要」欄に記載したとおり、平成27年度の検討において、上記の「1」および「2」を概ね達成する成果を得たため、全体としては「おおむね順調に進展している」と判断した。

その結果、チオール・エン反応を行った前後での膜表面における水接触角は87.3°から48.4°へと変化し、MESNAの導入による露光部表面の親水化が示された。また、チオール・エン反応前後の膜についてATR-IRスペクトルを測定した結果、反応後のスペクトルではMESNAに由来する吸収の強度の増大が確認された。一方、ポリアリレートにシロキサン部位を導入したアリレートーシロキサン共重合体にRDPを適用した結果、溶媒を含まないドライフィルムでの微細パターン形成が可能になるとともに、高感度化と現像時間の短縮が達成された。一方、比較として用いたシロキサン部位を含まないポリアリレートでは、ドライフィルムを用いた微細パターン形成は困難であることが明らかとなった。反応現像画像形成法(RDP)の汎用性を証明するため、種々のエンプラ(ポリカーボネート、ポリアリレートなど)とポリシロキサンとのマルチブロック共重合体に対してRDPを適用し、微細パターンを得る。これまでの我々の検討において、RDPでは同一のポリマーからポジ型・ネガ型の両方のパターンの形成が可能であることを明らかにしているので、本ハイブリッド系についてもポジ型・ネガ型の両方の微細パターン形成を目指す。感光性ポリイミド/アルコキシシラン系については、平成27年度の成果をさらに発展させ、アルコキシシランの構造やin situオリゴマー化条件、PDB条件などを最適化することにより、よりハイブリッド性の高い微細パターンを得る。側鎖型RDPを応用した露光部選択的表面修飾法については、露光部表面に導入したアミノ基を利用した無電解めっきにより金属微細パターンを形成する。また、現像時の求核剤を変更しアミノ基以外の官能基による表面修飾を行い、この官能基を足場とした元素ブロック導入を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
頭頸部癌におけるジアシルグリセロールキナーゼ発現の免疫組織学的、分子生物学的研究

イノシトールリン脂質代謝系は外的刺激により、細胞膜においてイノシトール3リン酸(IP3)とジアシルグリセロール(DG)を産生する。DGはプロテインキナーゼCの数種のサブタイプを活性化することが知られている。このDGをリン酸化し、フォスファチジン酸(PA)に変換する酵素がジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)である。近年、PAがDNA合成等に関与していることが報告されている。現在神経細胞、線維芽細胞由来培養細胞、リンパ球系細胞についてDGKの細胞内局在の研究が盛んになっている。しかし上皮系細胞とりわけヒトの頭頸部領域における上皮系悪性腫瘍細胞における研究は現段階においてはほとんどなされてこなかった。本研究ではヒト頭頸部悪性腫瘍由来培養細胞からmRNAを抽出し、RT-PCR法によりヒトDGKアイソザイム発現(DGKα,-β,-γ,-δ,-η,-ε,-ζ,-ι,-θ)を検討した。その結果、DGKα,-β,-γ,-η,-ε,-ζが大部分の細胞に発現が認められた。DGKδは上皮由来の細胞では発現が認められなかったが、腎臓由来細胞であるHEK293には発現が認められ、一方DGKβ,-γは上皮由来の細胞では発現が認められたもののHEK293では認められなった。DGKι,-θはその細胞にも発現を認めなかった。細胞増殖に関連すると考えられているDGKζは全ての細胞にその発現が認められたが、HSC-2だけは発現レベルが低い可能性を示唆する結果が得られた。また、DGKζのアミノ基末端側を認識する抗ラットDGKζ抗体の作製を行ない、作製された抗体はラットDGKζを特異的に認識する特異抗体であることが明らかとなった。DGKの細胞増殖への関与を検討した結果、コントロール(DGK inhibitor添加なし)に比較し、DGK inhibitor IおよびIIを10μM添加してH0-1-N-1の培養後の細胞数は約1/2でり、DGKの細胞増殖への関与が考えられた。これまで頭頚部癌におけるジアシルグリセロールキナーゼの役割についての研究は国内外を問わず皆無であるため、まずは頭頚部癌の培養細胞を用いた実験を行い基礎的なデータを得ることとした。用いた培養細胞は口腔癌由来の扇平上皮癌が8系統(細胞名KOSC-2 cl3-43,HSC-2,HO-1-N-1,Ca9-22,HSC-3,SAS,SCC-4,HO-1-u-1)、甲状腺癌由来が2系統(細胞名HTC/C3, 8305C)である。ヒトのジアシルグリセロールキナーゼについてはこれまで9つのアイソザイム(hDGK-α、-β、γ、-∂、-η、-ε、-ζ、-ι、-θ)がクローニングされており、これらの遺伝子配列情報をGen Bankから入手しRT-PCR用のプライマーを設計し、各種細胞でのジアシルグリセロールキナーゼアイソザイムのmRNA発現を検討した。各々の細胞でジアシルグリセロールキナーゼアイソザイムの発現パターンは異なっており、これらの違いが癌細胞の増殖能や接着能、抗癌剤に対する感受性などに関与しているのか否か、16年度の検討課題である。

また、蛋白レベルでの発現を免疫学的手法で検討する場合には、特異抗体が必須であるが現時点では商品化されたものは無く、この問題の解決策として、研究分担者である後藤薫教授が確立したラットジアシルグリセロールキナーゼアイソザイム(rDGK-α、-β、-ζ、-ι)に対する抗体がヒトのジアシルグリセロールキナーゼにクロスリアクションを示すかどうかウエスタンブロットを用いて解析中である。一定の結果は得られていないが、これらの抗体がヒトのジアシルグリセロールキナーゼアイソザイムを認識することがわかれば、培養細胞のみならず臨床標本における発現を解析することが可能となる。これまで頭頚部癌におけるジアシルグリセロールキナーゼの役割についての研究は国内外を問わず皆無であるため、まずは頭頚部癌の培養細胞を用いた実験を行い基礎的なデータを得ることとした。用いた培養細胞は口腔癌由来の扁平上皮癌が8系統(細胞名KOSC-2 cl3-43,HSC-2,HO-1-N-1,Ca9-22,HSC-3,SAS,SCC-4,HO-1-u-1)、甲状腺癌由来が2系統(細胞名HTC/C3,8305C)である。ヒトのジアシルグリセロールキナーゼについてはこれまで9つのアイソザイム(hDGK-α、-β、γ、-δ、-η、-ε、-ζ、-ι、-θ)がクローニングされており、これらの遺伝子配列情報をGen Bankから入手しRT-PCR用のプライマーを設計し、各種細胞でのジアシルグリセロールキナーゼアイソザイムのmRNA発現を検討した。各々の細胞でジアシルグリセロールキナーゼアイソザイムの発現パターンは異なっていた。DGKアイソザイムの中でhDGK-ζは様々な臓器にユビキタスに発現し、細胞増殖や分化に関わる因子として注目されているが、今回使用した細胞株の中にはhDGK-ζの発現の多いものと少ないものが認められた。これらの細胞株に対しDGK阻害剤を用いることにより細胞増殖や形態変化に違いがあるか検討した。DGK阻害剤を用いた結果ではhDGK-ζ発現の多寡により細胞増殖やアポトーシスの程度に有意な違いは認められず、他のアイソザイムによる影響も少なからず関与していると考えられた。
cAMP分解酵素阻害剤の遅発性ジスキネジア動物モデルに及ぼす効果に関する研究

抗精神病薬の長期服用に伴う副作用である遅発性ジスキネジアに対するcAMP phosphodiesterase(PDE)阻害剤の治療効果についてラットを用いて検討した。遅発性ジスキネジアモデルラットは、1)21日間ハロペリドール1.5mg/kg毎日i.p.投与、及び2)6ケ月間ハロペリドール・デカネート25mg/kg1回4週i.m.投与、の2種類を作成し検討した。また、遅発性ジスキネジアの口周囲の異常運動の中の"chewing movement"と"tongue protrusion"を指標に評価した。いづれのモデルにおいても、対照群に比べ有意にそれらの運動は増加しており、これらのモデルの妥当性を示した。遅発性ジスキネジア発現において重要な脳部位と考えられる線条体のドーパミンD2受容体はモデル群において有意に上昇していたが、ドーパミンD1受容体は変化を認めなかった。このことより、2つのドーパミン受容体のバランスがD2優位に片寄っており、それらで調節される二次神経伝達物質であるcAMPの調節に影響が及ぶことが示唆される。特にcAMPの合成抑制が考えられた。cAMP PDE阻害剤であるロリプラムは用量依存的にこれらの異常運動を抑制した。これらのことより、遅発性ジスキネジアは抗精神病薬の長期服用により生じたドーパミンD1とD2受容体のバランスの異常により生じ、cAMPを増加させることにより、それを改善し、治療効果をもたらすことが強く示唆された。
森林生態系に関する視覚情報教材「全天トレイル」の開発

視覚情報教材「全天トレイル」は、誰もが時間や場所を問わず森林内の物質循環について自分のペースで学ぶことができるようにインターネット上で公開している。森林における樹木の情報や観測データへのリンク機能を取り入れ、全方位カメラを用いて森林内を撮影した映像は、学習者の操作により任意の角度から見ることができる。この視覚情報教材「全天トレイル」を学部生向けの授業、一般教育演習森林生態系の物質循環研究法にて実際に「全天トレイル」を導入して評価を行った。その結果を受けて全方位カメラを用いて不足した情報を付加する目的で改めて森林内の撮影を行った。学習者が観測地点の違いや季節変化などを比較できるようにするため、森林内の同一地点を全方位カメラで継続して撮影した。専門家に対する森林生態系の解説や試料のサンプリング方法の解説は、高精細カメラで撮影している。撮影された映像は編集作業を行い、見やすさや学びやすさを考慮した映像教材となるように配慮した。映像教材は、音声をテキストに書き起こし、日本語及び英語字幕への対応を行った。「全天トレイル」で使用する専門用語には解説を付記して平易な言葉で説明し、関連する内容の学術論文へはリンクを行った。全方位カメラや高精細カメラを用いて制作した「全天トレイル」は、森林の映像教材や専門家の解説、サンプリング方法、学術論文へのリンクなどひとつのまとまったウェブサイトで学ぶことができ、これらの視覚情報教材はインターネットを介して広く公開した。授業などで「全天トレイル」を活用し、そこから得られた評価を研究分担者を交えて分析を行い、「学習到達度」、「関心・意欲の変容度」、「ユーザビリティ」の観点で評価・分析を行った。この結果、学習到達度や森林生態系への関心が高まり視覚情報教材を用いることにより学習効果が高まったと言える。森林生態系への学習意欲を向上させるために高等教育機関や博物館などで活用する教材として「全天トレイル」の開発を行った。「全天トレイル」は、インターネットを介して森林の様子を見ることができる視覚情報教材である。森林内には、大気や土壌、生物などの物質が自然環境内を流れる物質循環が行われている。「全天トレイル」では、この物質循環が盛んな北海道内の2つの地域を選定し、季節や年代による環境の違いについて比較・観察して学ぶことができる。ICTを活用した「全天トレイル」は、利用者が森林内の風景を好きな角度から自由に見ることができる。リンク機能を活用し、森林に関するデータや関連する学術論文の閲覧も可能とした。学術的に特筆すべき場所は全方位カメラで紹介し、専門的な調査手法については映像で丁寧に説明している。インターネットを介して配信することで、遠隔地からでもフィールド情報や調査観測データが容易に得られるものとした。利用者へのアンケートなどで「全天トレイル」の学習効果を測定し、検証・評価を行った。〈視覚情報教材の制作〉対象森林地域の学術的に特筆すべき場所を360度全方位カメラやビデオカメラで重点的に撮影し、年代や春夏秋冬の変化を比較できるように同一地点で季節ごとに映像を撮影記録した。専門家へ森林生態系の解説や試料のサンプリング方法の解説を映像取材し、12分間程度の短い映像クリップに編集した。取材した内容は、音声をテキストデータに書き起こし、日本語及び英語字幕への対応を行った。専門用語は、内容を確認し解説を付記することで理解しやすいように工夫してある。関連する学術論文へのリンクを追加した。森林内で1世紀以上継続して採取している積雪量、水質、気象、樹木のデータを全天トレイルの画面上で可視化するデータビジュアライゼーションの実装については、蓄積されたデータを季節・年代ごとに比較し、「全天トレイル」へコンピューターグラフィクス機能でデータ変化の度合いが可視化できるように検討を重ねている。〈全天トレイルの評価指標作成〉全天トレイルの学習効果は研究分担者を交えて、「学習到達度」、「関心・意欲の変容度」、「ユーザビリティ」の観点で評価することを検討した。〈「全天トレイル」の評価〉「全天トレイル」を活用した授業で、学生や研究者を対象に評価指標にもとづいた検証・評価を行った。開発中の視覚情報教材「全天トレイル」は、いつでも、誰でも、どこでも学ぶことができるように森林内の物質循環につて詳しく学ぶことができるようにインターネットを介して公開している。森林における樹木の情報や調査観測データへのリンク機能を取り入れ、全方位カメラで森林内を撮影した映像は、学習者の操作により任意の角度から見ることができる。この視覚情報教材「全天トレイル」を学部生向けの一般教育演習森林生態系の物質循環研究法にて「全天トレイル」を活用し、受講生に対して学習効果のアンケート調査を行った。この結果、授業を受講する前に「全天トレイル」を使用した受講生は38%(n=21)であった。授業終了後に復習で活用した学生は、57%(n=21)となり予習よりも復習で「全天トレイル」を活用している傾向が伺えた。授業中には、教員がプロジェクターへ「全天トレイル」を投影して解説を行ったところ95%(n=21)が授業の内容へ興味を示しており、88%(n=21)の受講生は理解が深まったと回答している。授業以外でも全天トレイルを活用してみたいかという質問には、76%(n=21)が使用したいと答え、81%(n=21)が実際に現地の森林へ行ってみたいと答えた。このように、「全天トレイル」が受講生の興味関心を高めていることが解った。

今後は、操作性を高めつつ、画像の高画質化する必要があることを認識しており、今後はインターネットでの視聴に堪えうる解像度での公開方法を検討する。〈視覚情報教材の制作〉撮影拠点を増やし全方位カメラでの撮影を行った。観測地点の違いや季節変化など比較して学習者が学べるように同一地点での撮影を継続して行った。前年度に引き続き、専門家へ森林生態系の解説や試料のサンプリング方法の解説をしてもらい、12分間程度の短い映像クリップに編集した。取材した内容は、音声をテキストデータに書き起こし、日本語及び英語字幕への対応を行った。関連する学術論文へのリンクを追加も引き続き行い、専門用語は内容を確認し解説を付記した。〈全天トレイルの評価〉全天トレイルの学習効果は研究分担者を交えて、「学習到達度」、「関心・意欲の変容度」、「ユーザビリティ」の観点で評価した。「全天トレイル」を活用した授業一般教育演習森林生態系の物質循環研究法で、学生や研究者を対象に評価指標にもとづいた検証・評価を行った。評価は、アンケート形式で行い21人の受講生から回答を得た。この結果、授業前に「全天トレイル」を活用した受講生は38%であった。授業終了後に復習で活用した学生は、57%となり予習よりも復習で「全天トレイル」を活用している傾向が伺えた。教員がプロジェクターへ「全天トレイル」を投影して解説を行ったところ95%が授業の内容へ興味を示しており、88%の受講生は理解が深まったと回答している。授業中に視覚情報教材「全天トレイル」を活用して授業を行うことの効果が示されている。授業以外でも全天トレイルを活用してみたいかという質問には、76%が使用したいと答え、81%が現地の森林へ実際に行ってみたいと答えた。視覚情報教材「全天トレイル」は、誰もが時間や場所を問わず森林内の物質循環につて自分のペースで学ぶことができるようにインターネット上で公開している。森林における樹木の情報や観測データへのリンク機能を取り入れ、全方位カメラを用いて森林内を撮影した映像は、学習者の操作により任意の角度から見ることができる。この視覚情報教材「全天トレイル」を学部生向けの授業、一般教育演習森林生態系の物質循環研究法にて実際に「全天トレイル」を導入して評価を行った。その結果を受けて全方位カメラを用いて不足した情報を付加する目的で改めて森林内の撮影を行った。学習者が観測地点の違いや季節変化などを比較できるようにするため、森林内の同一地点を全方位カメラで継続して撮影している。専門家へ森林生態系の解説や試料のサンプリング方法の解説は、高精細カメラで撮影している。高精細カメラで撮影された映像は編集作業を行い、見やすさや学びやすさを考慮した映像教材となるようにしている。映像教材は、音声をテキストに書き起こし、日本語及び英語字幕への対応も進めている。「全天トレイル」で使用する専門用語には解説を付記して平易な言葉で説明し、関連する内容の学術論文へはリンクを行っている。
知識ベースとファジィ統計に基づく衛星画像処理による湖沼の水質分布解析法の開発

本研究で得られた成果の概要をまとめると次のようになる。1.従来の統計解析法では解析の困難なデータに関しても、ファジィ統計解析法を用いると解析は可能となるケースが多く、水質解析を行う上でファジィ統計解析法は優れた技術であることを明らかにした。また、ファジィ単回帰と重回帰モデルを併用することにより、解析可能な水質項目の多くなることが認められた。なお、ファジィ統計解析法では専門家の知識を解析プロセスに導入し、分析を行うことが可能である。2.従来不可能であった異常値の検出を、目的関数に着目することによって自動的に検出することが可能であることを明らかにした。3.水質分布図を作成する手法としてファジィレベルスライス処理法を考案した。ファジィ処理法によって作成された可能性推定分布図は水質の実測データから予測される汚濁状況と符合し、さらに水質観測の専門家の知識とも良好な一致を見ることができた。また、従来のスライス処理法では2値的な判別結果のみしか得られないのに対して、ファジィレベルスライス処理法では10段階以上の判別が可能であり、中間汚濁レベルを含む詳細な水質分布図を作成することができる。4.数年にわたり取得した衛星データについてファジィ回帰分析法とファジィレベルスライス処理を試みた結果、各年度について有用な解が得られ、詳細な可能性水質分布図を作成することができた。この結果から本研究で開発したアルゴリズムの汎用性と有効性が明らかとなった。5.吹送流に基づく湖流の時系列変化を把握するため、有限要素法を用いた数値解析アルゴリズムを開発し、検討を加えた。八郎湖では風による湖流の移動が主であり、汚濁物質の溜まりやすい場所の流動は少ないこと等の知見が得られた。また、得られた潮流の時系列変化は水質の可能性分布図の状況と、良好な対応が見られた。本年度は秋田県八郎湖を対象とし,リモートセンシングデータによる水質分布解析へのファジィ統計の適用の可能性と,ファジィレベルスライス処理法の開発を行った。本年度の成果の要点は次のようになる。1.ファジィ統計解析を試みた結果,水質の濃度変化が比較的広いSSとT-Pに関して解を得ることができた。2.ファジィ回帰分析によって解が得られた組み合わせと,従来の回帰分析によって得られた相関係数の値とは必ずしも対応せず,相関係数が低い場合であってもファジィ回帰分析によって解を得ることができた。この結果,水質分布の解析にファジィ統計を適用できることが明らとなった。3.従来のレベルスライス処理法で作成した水質分布図は,実測された水質データから予測される結果とは異なるものであった。これに対して,本研究で考案したファジィレベルスライス処理法によって得られた可能性推定分布図は,水質の実測データから予測される範囲と符合し,妥当な推定結果を得ることができた。さらに,スライス法では得られない中間的な汚濁レベルも良好に推定可能であること等の利点も明らかとなった。4.ファジィレベルスライス処理で得られた水質分布図は専門家の知識と良好な一致を見ることができ,本研究の提案法が水質分布図を作成する有効な手法となりうることを明らかにした。5.以上,平成6年度中に,エキスパートの言語的知識の収集,少数の解析データのファジィ数への変換等の技術開発は概ね達成した。また,ファジィ相関解析法の水質分布解析への有効性の確認もでき,ファジィレベルスライス処理法の基礎的な技術開発も概ね終了した。

平成7年度は,ファジィ回帰分析およびファジィレベルスライス処理法の有効性の確認と,得られた水質汚濁分布図と風送流に基づく流動数値計算結果との比較検討を行った。本年度の成果の要点は次のようになる。1.ファジィ単回帰分析では回帰モデルを得ることができなかったケースについて,ファジィ重回帰モデルを提案し分析を試みた。その結果,pH,DO,COD等に関しても提案モデルを採用することによって解を得ることができた。従って,ファジィ単回帰および重回帰モデルを併用することにより,解析可能な水質項目の範囲が拡張されることが明らかになった。2.衛星データを用いてファジィ回帰分析およびファジィレベルスライス処理法による水質の可能性推定分布図を作成した。従来の分析法およびレベルスライス処理を用いた場合,2値的な判別結果のみしか得ることができなかった。これに対して,ファジィレベルスライス処理法では10段階以上の判別が可能であり,中間汚濁レベルを含む詳細な水質分布図を得ることができた。3.1984年,1986年および1992年に取得した衛星データについてファジィ回帰分析およびファジィレベルスライス処理を試みた結果,いずれの年度のデータを用いた場合でも解を得ることができ,詳細な水質分布図を作成することができた。この結果から,本研究で開発したアルゴリズムの汎用性と有効性が明らかとなった。4.風送流に基づく湖流の時系列変化を把握するため,有限要素法を用いた数値解析アルゴリズムを開発した。その結果,八郎湖では風による湖水の移動が主であり,汚濁物質が貯まりやすい場所の流動が少ないことなどが明らかとなった。さらに,水質の可能性分布図との対応を調べた結果,流れが淀む地点の水質の汚濁が激しいなど,両者は良好に対応していることが確認された。衛星データの入手が困難なケースについて,数値解析法を用いることによって水質状況の予測が可能であることを明らかにした。
不治の病である運動ニューロン疾患に対するiPS細胞による新規治療法の開発

運動ニューロン疾患では体全体の骨格筋が徐々に変性し、生活の質を損なうだけでなく、呼吸や嚥下などの生命維持に不可欠な身体システムの機能が侵される。現在、進行を抑制し、患者の身体活動を維持可能な治療法はない。本研究では、運動ニューロン喪失を伴う様々な状態の患者に適用可能なiPS細胞に基づく新しい再生医療技術を開発した。我々は麻痺筋を支配する運動神経内に移植した誘導神経幹細胞が神経発生を経て脊髄に似た異所神経節を形成することを見出した。創発を実現したAI「暗黙の学習」を制御器に採用することで齧歯類モデルでは歩行制御を実現し、ミニブタモデルでは呼吸筋麻痺を治療可能なことが示された。1.ヒトiPS細胞からの運動ニューロンへの分化誘導科研基盤B(課題番号22300185)の研究を通じてmouseES細胞をmotoneuronへと分化させ,磁気ビーズ法とmicrolaser dissectionを組み合わせたセレクションによりteratomaを形成しない細胞を得る方法を確立している.また、motoneuronを樹立筋芽細胞株であるC2C12と共培養し、筋管形成と同期した軸索誘導能を確認し、神経筋接合部形成能を定量的に評価した.2.ヒトiPS細胞由来運動ニューロン異種移植とシナプス形成評価最も広く用いられているALSモデルであるB6.SODG93AマウスをJackson laboratoryより購入し, iPS細胞由来運動ニューロンを異種移植して治療効果を評価した.末梢神経内移植は科研基盤B(課題番号22390288)で確立した手技に従い,免疫抑制療法はB6.SODG93Aマウスモデルに対するヒト神経幹細胞移植により確立されたHefferanのプロトコールを用い,細胞生着率は非侵襲的に行う.最終時には標本を摘出し,細胞生着率,再生軸索数、神経筋接合部形成能を定量評価した.3.病態・運動機能解析B6.SODG93Aマウスモデルの運動機能(Heyworth),生化学検査(Park),電気生理学検査(Alves),病理評価(Cappello)に関する評価法およびそれぞれのnatural courseが詳細に報告されているので、これらに従いpresymptomatic phaseから自立歩行困難となる時期まで詳細に解析した.暗黙知自動学習プログラムを作成する上で身体情報と運動機能の変化の関係を明確にすることは極めて重要であり,下肢筋群と横隔膜を対象に詳細に解析した.研究計画:1. iPS細胞による異所性神経節形成技術の確立愛知医科大学神経内科よりヒトIPS細胞及びマウスiPS細胞の提供を受け,embrioid bodyへと分化誘導した上でマウス末梢神経内に移植をし,生着を確認した。生着したiPS細胞は、ラット末梢神経内へ移植された脊髄胎児由来神経系前駆細胞と同様に脊髄様組織を形成し,移植後1ヶ月後より軸索伸長を開始し,3ヶ月にかけて再生軸索数が大幅に増加し、麻痺筋を再支配できることを確認した。先行して実施しているラットモデルでは形成された脊髄様組織がアストロサイト、オリゴデンドロサイト、マクロファージ,シュワン細胞などを含み,神経細胞はシナプスを形成して高度なネットワークを1年以上に亘り維持していることを確認した。2. iPS細胞由来神経系前駆細胞による麻痺筋制御の実証坐骨神経内iPS細胞移植実験を行い,機能的電気刺激により制御可能であることを実証した。再支配された麻痺筋では神経筋接合部が新たに形成されるのみならず,オリジナルの神経筋接合部の再支配も広範に生じ,また、筋紡錘の再形成も生ずることを確認した。本研究の実現には1.ヒトiPS細胞からの運動ニューロンの安定的確保、2.移植運動ニューロンの確実な神経筋接合部形成、3.生体の変化に応答して行動を創発するFES制御プログラムの実現,という3要件が満たされる必要がある.これまでの研究でiPS細胞にはクローン間で遺伝子発現にかなりのバラつきがあり,運動ニューロンをターゲットとする本課題に適当なクローンを確保することは容易ではない。このため1の段階で当初かなり苦戦したが,愛知医科大学の岡田研より技術指導を受け,マウスiPS細胞,ヒトiPS細胞の双方で安定的な分化誘導と移植細胞の生着、組織化を実現することがでいた。又,ex vivoモデルでの神経新生も可能となり,げっ歯類モデルにおいて末梢神経内に移植した神経系前駆細胞により脊髄様組織が構築されるメカニズムの解析も進んできている。2に関しては当初の想定を遥かに超えた中枢型ニューロンネットワークが構築されていることも明らかとなった。当初は機能的電気刺激によりすべての運動を制御する想定で研究を計画していたが,誘導された脊髄様組織がニューロンネットワークを構築する事実により、反復刺激を通じた学習の可能性も期待できる。3に関しても大きな進歩があった。我々が提唱するtacit learningは生物の"複合制御により行動を創発する能力"を人工的に実現するためのアルゴリズムであり,未経験の自体に柔軟に対応することを目的に開発をされてきた技術である。一方で従来のtacit learningでは過去の記憶の活用に劣る欠点があった。そこでtacit learningにニューラルネットワークのモジュールを組み合わせ過去の経験も活用して判断を高度化できるアルゴリズムの開発が進められており、これを用いて運動制御を行う研究が進行している。

本研究では、運動ニューロン喪失を伴う様々な状態の患者に適用可能なiPS細胞に基づく新しい再生医療技術を開発した。我々は麻痺筋を支配する運動神経内に移植した誘導神経幹細胞が神経発生を経て脊髄に似た異所神経節を形成することを見出した。創発を実現したAI「暗黙の学習」を制御器に採用することで齧歯類モデルでは歩行制御を実現し、ミニブタモデルでは呼吸筋麻痺を治療可能なことが示された。神経幹細胞移植により末梢神経内に異所性神経節を誘導し、これを機能的電気刺激(FES)を介して人工知能により制御することで運動ニューロン疾患患者の生命を維持するだけではなく、運動機能全般を改善する治療技術の開発を行った。神経幹細胞のソースとしては胎児神経幹細胞を始めに用い、末梢神経節内に脊髄と同様の3次元構造と構成細胞を有する中枢神経組織(異所性神経節)が形成されることを確認し、異所性神経節由来細胞の軸索が骨格筋を再支配し、神経筋接合部を再支配できることを組織学・電気生理学的に確認した。これと並行して愛知医科大学神経内科学教室の技術協力によりヒトiPS細胞から神経系幹細胞を誘導し、これを齧歯類末梢神経内に移植することで、胎児由来神経細胞と同様の異所性神経節を形成し、麻痺筋内の骨格筋を再支配できることを同様に組織学的・電気生理学的に確認をしている。これらの結果を受けて次に、ミニブタモデルを用いて横隔神経麻痺モデルを作り、齧歯類と同様に末梢神経内にヒト由来神経幹細胞移植を実施し、形成された異所性神経節を機能的電気刺激により制御して呼吸麻痺の改善を確認する研究に着手している。免疫抑制のプロトコールなどに課題があり、現時点では移植後1ヶ月までの神経細胞の生存のみ確保できている状況だが、軸索伸長や神経筋接合部再支配は齧歯類と同様に可能なことがこれまでに確認された。下田と平田は制御用のFESの開発を行った。四肢切断患者を対象に人工知能tacit learningを活用して四肢運動制御用システムを構築し、患者の意図をくみ取り、患者にとって最も合理的な動作を創発できることを実証した。これまでに前腕切断患者9名を対象に倫理委員会の承認を得て他自由度筋電義手を用いて有用性の検証を行った。その結果、短時間の機械学習により患者の動作を解析して患者の意図に沿った制御を実現できることを確認した。運動ニューロンの神経内移植後の神経再支配に関して新知見を得た。従来想定していた状況とは異なり末梢神経内では神経幹細胞から運動ニューロンだけではなく、介在ニューロンやグリア細胞も大量に分化誘導され、脊髄と類似した中枢神経環境が形成されており、多くのシナプスを介して運動ニューロンの活動が制御されている事が分かった。更に、筋内での新規神経筋接合部形成や、オリジナル神経筋接合部形成を介した再支配の成立機序も明確となった。このため現在はES細胞から我々が用いてきた胎児由来神経間細胞に相当する段階への分化誘導を完了し、これを用いた実験を開始している。これに伴い対象動物をマーモセットに変更する準備に入っている。
経済活動における倫理と公共性をめぐる思想系譜：２０世紀アメリカを中心に

本研究プロジェクトを通じて、20世紀アメリカにおいて展開された経済活動における倫理と公共性をめぐる言説群を検討し,その歴史的文脈とその内実を明らかにすることを試みた.とりわけ20世紀初頭の有力な経済学者たち(ナイト,ハイエク,そしてJ.M.クラーク)らの言説を分析することを通じて,当時の経済的自由やコントロールをめぐる論議におけるそれぞれの立ち位置を明らかにできたことは,本研究プロジェクトの大きな成果と主張しうる.研究計画書に記した本研究計画の趣旨にのっとり、24年度も、20世紀アメリカにおける「経済活動における倫理と公共性」の代表的立場のひとつである「シカゴ学派」の市場経済評価の内実を明確化する作業として,シカゴ学派の祖とされるフランク・ナイトの経済思想の検討を行った。とりわけ24年度は、23年度の研究成果を発展させるかたちで、ナイトと同時代の思想家たち(J.M.クラークやハイエク)の思想との比較検討を深め、自由社会における市場の倫理をめぐる両者の構想の同時代的意義を明らかにすることができた。上記の研究の成果については、以下の二つの論文の刊行と、国際学会での研究報告を行うことができた。・「市場の倫理ーカーネギー,クラーク,ナイトの論じ方」経済学史学会・井上琢智・栗田恵子・田村信一・堂目卓生・新村聡・若田部昌澄編『古典から読み解く経済思想史』第3章,ミネルヴァ書房,63ー80ページ,5月刊。・「市場の倫理と討議の倫理ー自由主義の変容とナイト」『関西大学経済学会Working Paper Series』,関西大学経済学会,7月刊。3rd ESHET-JSHET meeting,コルシカ,フランス,9月14日。また23年度と同様に、「現代経済思想研究会」を3回開催し、倫理学、社会哲学といった他領域の研究者との積極的な研究交流を行うことができた(8月15日水曜、9月29日土曜、10月6日土曜)。各回の概要はhttp://econthought.net/で公開している。研究計画書に記した本研究計画の趣旨にのっとり、25年度も、20世紀アメリカにおける「経済活動における倫理と公共性」の代表的立場のひとつである「シカゴ学派」の市場経済評価の内実を明確化する作業として、シカゴ学派の祖とされるフランク・ナイトの経済思想の検討を行った。とりわけ25年度は、ナイトと並んで20世紀の自由社会における市場の倫理をめぐる考察者として知られるハイエクの思想との比較検討を深める作業を進めた。ナイトとハイエクという、アメリカ的な「リベラル」への批判者として知られる両者が、なぜ最終的に自由社会の経済的基礎や民主主義評価について異なる見解に至ったのかを、両者の自由観の根本にまでさかのぼり検討を深めることが出来た。上記の検討作業をふまえ、本年度は、下記の論文の刊行と、国内・国際学会での研究報告を行うことができた。・「ハイエクとナイトIIー「リベラル」批判の二つの帰趨」桂木隆夫編『ハイエクを読む』ナカニシヤ出版、2014年3月・「ハイエクとナイトー「リベラル」批判と実質的自由」経済学史学会・東北部会,山形大学・大学コンソーシアムやまがた・ゆうキャンパス・ステーション,2013年4月20日(土).また25年度も「現代経済思想研究会」を2回開催し、倫理学、社会哲学といった関連領域の研究者との学際的な交流の中で、近代思想における経済倫理の問題や経済思想の方法論的問題の検討などを行なうことができた(2013年6月1日土曜、2014年1月11日土曜)。各回の概要は、http://econthought.net/で公開している。本研究プロジェクトを通じて、20世紀アメリカにおいて展開された経済活動における倫理と公共性をめぐる言説群を検討し,その歴史的文脈とその内実を明らかにすることを試みた.とりわけ20世紀初頭の有力な経済学者たち(ナイト,ハイエク,そしてJ.M.クラーク)らの言説を分析することを通じて,当時の経済的自由やコントロールをめぐる論議におけるそれぞれの立ち位置を明らかにできたことは,本研究プロジェクトの大きな成果と主張しうる.研究実施計画で平成23年度に予定していた通り,本研究計画の目的である経済社会における倫理と公共性の思想系譜の総合的検討に向けて,(1)ナイトや制度学派における「市場」と「社会正義」をめぐるテキストの思想史的検討を進めるとともに,(2)現代日本における経済と倫理をめぐる問題群について研究会を開催した. (1)に関する具体的成果としては,まず論考「アメリカと制度経済学」(喜多見洋・水田健編『経済学史』ミネルヴァ書房,第8章,227-242頁)を執筆,2012年2月に刊行された.これは20世紀のアメリカ経済学の展開に制度学派を位置づけたものであり,これにより本研究計画で対象とする言説の歴史的文脈を明確化することが出来た.また論考「市場の倫理ーカーネギー,クラーク,ナイトの論じ方」(経済学史学会/井上琢智/栗田啓子/田村信一/堂目卓生/新村聡/若田部昌澄編『古典から読み解く経済思想史』ミネルヴァ書房,第3章)を執筆した(2012年5月15日に出版予定)