hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原虫感染における生体防御機構およびエスケープ機構に係わる熱ショック蛋白質の役割

原虫を含めた多くの感染症においてストレス蛋白質(熱ショック蛋白質、HSP)は、病原体自身、宿主細胞あるいはそれらの双方に発現することが知られている。しかしHSPが病原寄生体のエスケープの手段として機能するものであるか、宿主側の防御機構に有利に働くものであるかについては解明されていない。また、寄生体の感染形態や毒力、宿主側の防御能の差異が、寄生体あるいは宿主細胞へのHSPの発現にどのような法則性をもたらすかについても不明のままである。我々は本研究により、主としてMФを含めた網内系細胞へ寄生するトキソプラズマ原虫においては、HSPは原虫自体には発現しないが、宿主の抗原特異的なT細胞の介助により宿主MФへ発現し、その程度が宿主防御能に密接な関連性を持つことを、トキソプラズマの強毒株(RH株)と弱毒株(Beverley株)を用いた実験系により明らかにした。また、T細胞の中でもγδ型T細胞がHSP(HSP65)の宿主MФへの発現に重要な係わりを持つことを確認した。なお、強毒株にはHSP65の発現を抑制する機能を持つことも見い出した。これまでの報告では、感染の系においても自己免疫の系においてもγδ型T細胞は、微生物や体細胞に発現したHSP65をリガンドとして認識して集積し、活性化するとしている。しかしながら、前述のごとく我々は、γδT細胞はトキソプラズマに対して感染防御が成立した宿主のMФへのHSP65の発現自体にも係わることを初めて明らかにした。本研究ではさらに、1.γδ型を主体としたT細胞がどのような機序で宿主MФにHSP65を発現させるか、2.その発現が宿主防御にどのような役割をはたすか、3.強毒株によるHSP65発現抑制がどのような機序によるのか、4.HSP65発現抑制が強毒株のエスケープにどのように貢献しているか、等について解明した。なおリーシュマニアやクルーズトリパノソーマも、トキソプラズマと同様に網内系に寄生性の原虫であるが、エスケープ機構が各々異なることが知られている。そこでこれらの原虫を用いて同様の実験を行い、トキソプラズマ感染における法則性が、これらの原虫感染においても適用されうるか否かについても検討を行った。その結果、トキソプラズマ感染の系で得られたHSP65の宿主マクロファージへの発現と宿主防御能の関係が、他の細胞内寄生性原虫にも当てはまることが明らかとなった。病原性原虫等が、高度に分化した免疫系の監視機構をいかに制御し、またエスケープするかについては不明な点が多い。原虫特有のエスケープ機構を解析するにあたって、エスケープ機構に欠陥を持つと思われる弱毒株をベースにおいて、強毒株感染の特性を生化学的、免疫学的、分子生物学的な手法を用いてアプローチすることが効果的であると思われるが、このような方向性の研究は皆無に等しかった。また、γδ型T細胞はHSP65をリガンドとして集積、活性化されるという報告が一般的であるが、我々のごとく宿主MФへのHSP65の発現自体にγδ型が深い係わりを持つという報告は皆無である。本研究をさらに推進することにより、トキソプラズマの弱毒株感染において、T細胞(ことにγδ型)からのインターフェロンγ等のサイトカインを介したMФへのHSPの発現機構の解明が期待される。さらに、強毒株感染におけるHSP65の発現抑制が強毒株からのある種の代謝産物によるものか、その抑制性因子の標的細胞がT細胞であるのかMФであるのか等についても解明が期待される。近年、HSPの細胞生物学的に多彩な機能が漸次報告され、HSPが原核細胞から高等動物の真核細胞まで多種の細胞において細胞機能維持に必須の分子であることが明らかにされている。病原性原虫の虫体におけるHSPの発現に関しても多数の報告がある。例えば、マラリア原虫、クルーズトリパノソーマではHSP70、HSP90が、リーシュマニア原虫ではHSP70が発現されている。またそれらの原虫感染に伴って血清中に抗HSP抗体が検出されており、宿主免疫系が多くの場合、原虫由来のHSPを認識することは確認されているが、免疫系が宿主防御に実際に係わっているか否かについては、ほとんど未知のままであった。また、HSPが原虫の病原性(強毒株あるいは弱毒株)に関連した分子であるかについての研究も我々の報告が最初である。今後の重要課題として、強毒株に見られたエスケープ機構とそれに対して宿主防御系がどのように対応していくかをHSPを絡めて解明していく。

我々は本研究により、主としてMФを含めた網内系細胞へ寄生するトキソプラズマ原虫においては、HSPは原虫自体には発現しないが、宿主の抗原特異的なT細胞の介助により宿主MФへ発現し、その程度が宿主防御能に密接な関連性を持つことを、トキソプラズマの強毒株(RH株)と弱毒株(Beverley株)を用いた実験系により明らかにした。また、T細胞の中でもγδ型T細胞がHSP(HSP65)の宿主MФへの発現に重要な係わりを持つことを確認した。なお、強毒株にはHSP65の発現を抑制する機能を持つことも見い出した。これまでの報告では、感染の系においても自己免疫の系においてもγδ型T細胞は、微生物や体細胞に発現したHSP65をリガンドとして認識して集積し、活性化するとしている。しかしながら、前述のごとく我々は、γδT細胞はトキソプラズマに対して感染防御が成立した宿主のMФへのHSP65の発現自体にも係わることを初めて明らかにした。本研究ではさらに、1.γδ型を主体としたT細胞がどのような機序で宿主MФにHSP65を発現させるか、2.その発現が宿主防御にどのような役割をはたすか、3.強毒株によるHSP65発現抑制がどのような機序によるのか、4.HSP65発現抑制が強毒株のエスケープにどのように貢献しているか、等について解明した。なおリーシュマニアやクルーズトリパノソーマも、トキソプラズマと同様に網内系に寄生性の原虫であるが、エスケープ機構が各々異なることが知られている。そこでこれらの原虫を用いて同様の実験を行い、トキソプラズマ感染における法則性が、これらの原虫感染においても適用されうるか否かについても検討を行った。その結果、トキソプラズマ感染の系で得られたHSP65の宿主マクロファージへの発現と宿主防御能の関係が、他の細胞内寄生性原虫にも当てはまることが明らかとなった。病原性原虫等が、高度に分化した免疫系の監視機構をいかに制御し、またエスケープするかについては不明な点が多い。原虫特有のエスケープ機構を解析するにあたって、エスケープ機構に欠陥を持つと思われる弱毒株をベースにおいて、強毒株感染の特性を生化学的、免疫学的、分子生物学的な手法を用いてアプローチすることが効果的であると思われるが、このような方向性の研究は皆無に等しかった。また、γδ型T細胞はHSP65をリガンドとして集積、活性化されるという報告が一般的であるが、我々のごとく宿主MФへのHSP65の発現自体にγδ型が深い係わりを持つという報告は皆無である。本研究をさらに推進することにより、トキソプラズマの弱毒株感染において、T細胞(ことにγδ型)からのインターフェロンγ等のサイトカインを介したMФへのHSPの発現機構の解明が期待される。さらに、強毒株感染におけるHSP65の発現抑制が強毒株からのある種の代謝産物によるものか、その抑制性因子の標的細胞がT細胞であるのかMФであるのか等についても解明が期待される。近年、HSPの細胞生物学的に多彩な機能が漸次報告され、HSPが原核細胞から高等動物の真核細胞まで多種の細胞において細胞機能維持に必須の分子であることが明らかにされている。病原性原虫の虫体におけるHSPの発現に関しても多数の報告がある。例えば、マラリア原虫、クルーズトリパノソーマではHSP70、HSP90が、リーシュマニア原虫ではHSP70が発現されている。またそれらの原虫感染に伴って血清中に抗HSP抗体が検出されており、宿主免疫系が多くの場合、原虫由来のHSPを認識することは確認されているが、免疫系が宿主防御に実際に係わっているか否かについては、ほとんど未知のままであった。また、HSPが原虫の病原性(強毒株あるいは弱毒株)に関連した分子であるかについての研究も我々の報告が最初である。今後の重要課題として、強毒株に見られたエスケープ機構とそれに対して宿主防御系がどのように対応していくかをHSPを絡めて解明していく。
被災道路網における最適経路の動的選択のための新しい数学モデル:AB-DEモデル

東日本大震災後では、被害地までの道路が被災するために支援物資の配送が困難になった。本研究ではAgent-Based Model (ABM)を使用し、交通渋滞を避けながら支援物資配送の最適経路を求める数式モデルを作成した。また、ガソリンスタンドでの車両の燃料供給と一次集積所における混乱が配送の遅れに拍車をかけたことは記憶に新しい。そのため、ガソリンスタンドや一次集積所での遅れに待ち行列を適用し、交通渋滞を避けながら支援物資配送の最適経路を求める数式モデルを作成した。更に、南海トラフ地震で四国高知県が津波で被災した場合を想定し、車による支援物資の配送のための例を示した。1.Agent based model(ABM)により迷路中で複数の最適な経路を決定するアルゴリズムの開発を行った。迷路作成は独自に開発したアルゴリズムに従い、JAVAを利用して作成した。最初は経路幅を一定とし、順次、経路幅を部分的に変化させ、細い経路での渋滞が起こった場合、配送効率を維持するため、他の経路を順次検索した。2.渋滞発生のメカニズムの解明とその迷路への適用を実施した。ABMはAgent同士あるいはAgentと壁との相互作用条件を設定することにより、自動的に“詰まり"(渋滞)の状況を作り出す。この状況をプログラムし、ボトルネックを通る時のAgentの詰まりを実現した。この場合は粉体等の詰まりとは異なり、人間の場合は詰まりの静止状態を工夫により自ら抜け出すことが可能である。次に本解析結果を迷路に適用し、経路幅が広くとも、急な曲がり角度を有する場所では容易に詰まりが発生することを示した。3.GISデータに基づく四国における道路網の作成とこの道路網へのABの適用をおこなった。この結果、通行不能箇所を組み込んだGIS道路網へのABMの適用を行い、個々の車両の積載量等の条件を加味し、需要に応じた配送シミュレーションが可能なモデルを作成した。その結果、1.ABMにより迷路における複数の経路の選択が可能となった。2.ABMにより、大災害で道路網が寸断された場合においても最も効率の良い配送経路を決定し、目的地の需要に応じた物資の配送シミュレーションが可能となった。研究の意義、重要性:実際の道路網への応用:H26,27の基礎的研究の成果は、H28に実施予定のGISによる実際の道路地図上での東日本大震災の際の物資の配送の遅れの解析に利用する。この結果は、近い将来発生が予想される南海トラフ巨大地震等の防災計画にも生かすことが期待される。東日本大震災や今月発生した熊本地震に見られるような大規模災害の場合、道路の寸断→ガソリン供給の遮断→緊急に必要な物品や人員の供給の停滞が連鎖的に生じたため、迅速な物資・人員の配送ができず、被害の一層の拡大を招いた。そこで、当該研究者はこれまでSDM(System Dynamics Model)を利用した数学モデルにより、緊急かつ効率的に被災地に物資を配送するためのシミュレーションを実施してきた。しかし、大地震の際には、目的地までの多くの道路が被災するため、道路網の大部分が通行できなくなる。そのような場合においても、迂回路を自動的に選択し、更に目的地まで最も効率的に物資や人員等の配送を計画・実施する必要がある。このような問題はSDMでは扱うことは困難であり、個々の被災者と車両の位置情報及び道路網破壊による配送の停滞を加味した新しい数学モデルの創製が必要である。本研究では主に個々の車両の行動を表すABM (Agent-Based model)と渋滞等による待ち行列を表すDEM (Discrete Event model)を結合した数学モデルAB-DEMの開発を目指している。ただし当初DEMによる待ち行列のモデルを作成したが、開発の途中で、よりモデルをシンプルにし、ABMによる待ち行列の表現が可能になった。しかし、研究の実施計画は当初の計画と基本的には変化はなく、本研究で使用している、アルゴリズムを示すブロックダイアグラムで、入り口から入ったAgentは、渋滞のある分岐点(分岐1)でそのまま進むか迂回路を通るかの判断をする。更に渋滞がある場合(分岐2)で更に判断し、一部は迂回路1を通り、一部は迂回路2を通り主要道路に戻り、援助物質を被災地に届ける。途中で待ち行列を使用し、配送のタイミングを調整する。本研究では道路輸送に焦点を当て、以下の点を明らかにすることが目的であり、研究の当初の計画を次に示す。1.ABMを使用し、道路網の一部が通行不能になった場合の目的地まで物資の配送2.AB-DEMによる、必要な物資を必要なだけ最小時間で届ける最適配送シミュレーションの実施3.GIS(地理情報システム)の情報利用による実際の配送のための最適な経路の選択この一連の研究の流れの中で、現在の進展段階は2に相当する。即ち、具体的には1.待ち行列を組み込んだDEMにより目的地までの配送効率を最大にするアルゴリズムの開発を目指した。ただし当初DEMによる待ち行列のモデルを作成していたが、開発の途中で、よりモデルをシンプルにしたABMによる待ち行列の表現が可能になった。2. ABMのAgentを表すインスタンスに、待ち行列のアルゴリズムを組み込むことによるABMとDEMの結合を目指した。ただし、研究の進展段階で、ABMによる待ち行列の利用が可能になったため、モデルが計画時よりも更にシンプルになり、扱い易くすることが出来、最適配送シミュレーションがより短時間で可能になった。

このことは非常に大きな成果である東日本大震災に見られるような大規模災害の場合、道路の寸断→ガソリン供給の遮断→緊急に必要な物品や人員の供給の停滞が連鎖的に生じたため、迅速な物資・人員の配送ができず、被害の一層の拡大を招いた。しかし、大地震の際には、目的地までの多くの道路が被災するため、道路網の大部分が通行できなくなる。そのような場合においても、迂回路を自動的に選択し、更に目的地まで最も効率的に物資や人員等の配送を計画・実施する必要がある。モデルの応用例として、近い将来発生が予想される南海トラフ地震で四国の高知県が津波で被災し、同時に地震で四国の道路網が寸断された場合を想定し、本州からの車による支援物資をいかに効率的に配送するかについて、AB-DEMによる解析結果を示した.特に、東日本大震災の教訓として、給油スタンドでの車両への燃料供給および一次集積所における支援物資配分に伴う混乱が配送の遅れに拍車をかけたことは記憶に新しい。そのため、本研究では、四国の被災道路での給油スタンドや一次集積所に於ける仕分け作業の停滞に、待ち行列を適用し、交通渋滞を避けながら待ち時間の短縮を図り、支援物資配送の最適経路を求める数式モデルを作成した。この成果は、将来起こりうる様々な大規模災害時の緊急支援物資の効率的配送計画に有効な手段となることが期待される。今後はGPSによる渋滞情報をモデルに組み込み、道路渋滞を極力回避し、災害時に於ける機動的に使用可能な手段を開発する予定である。東日本大震災後では、被害地までの道路が被災するために支援物資の配送が困難になった。本研究ではAgent-Based Model (ABM)を使用し、交通渋滞を避けながら支援物資配送の最適経路を求める数式モデルを作成した。また、ガソリンスタンドでの車両の燃料供給と一次集積所における混乱が配送の遅れに拍車をかけたことは記憶に新しい。そのため、ガソリンスタンドや一次集積所での遅れに待ち行列を適用し、交通渋滞を避けながら支援物資配送の最適経路を求める数式モデルを作成した。更に、南海トラフ地震で四国高知県が津波で被災した場合を想定し、車による支援物資の配送のための例を示した。おおむね実験計画通り進んでいる。1.研究計画1の通り、Agent Based Model(ABM)により迷路中で複数の最適な経路を決定するアルゴリズムの開発を行った。その結果、ABMにより迷路における複数の経路の選択が可能となった。2.研究計画2の通り渋滞発生のメカニズムの解明とその迷路への適用を行った。即ちABMはAgent同士あるいはAgentと壁との相互作用を考慮し、迷路の特定部分即ち細くなった部分や鋭い角度でまがった部分で“詰まり"(渋滞)の状況を作り出した。これにより、災害時の避難時の問題点および災害後の援助物資の効率的供給方法を解析することが可能となった。3.平成28年度の研究計画1に示すように,GISデータに基づき、四国の高知県を対象にした道路網の作成とこの道路網へのABMの適用をおこなった。四国を選択した理由は、この地域が近い将来発生すると予想される南海トラフ地震による津波により、大きな被害を受け、また本州から吊り橋で連絡されているため、太平洋岸の高知県が孤立すると考えられるからである。
敗戦/解放後の引揚げと農村社会-戦後開拓と農地改革をめぐる日・韓比較研究

総力戦として戦われた日中戦争・アジア太平洋戦争においては、数多くの「帝国臣民」が動員された。その対象は、日本「内地」に限らず「外地」(朝鮮・台湾・「満洲」)の領域全体に広がった。そして戦後には、帝国日本の解体にともなって、「国境」を越えて動員された人々がそれぞれの出身地域に引揚げすることとなる。戦時期から50年代東アジアの歴史分析において、帝国日本内における「帝国臣民」の動員と引揚げという現象を無視することはできない。農業・農村史分析も、その例外ではない。本研究では、帝国レベルでのマクロな状況をふまえつつ、植民地朝鮮農業・農村の変化を析出することを試みた。具体的には、植民地朝鮮農村における人口移動の背景となる農民層分解に関連して、朝鮮総督府の農業・農村政策のなかでもとくに農村金融政策と林野政策に着目して、その特徴と朝鮮農村に及ぼした影響を分析した。本年度は、論文執筆(1本)と学会報告(1本)を行なった。論文においては、朝鮮農民の貧窮化への対策として、朝鮮総督府が1920年代後半から30年代にかけて実施した普通学校(初等学校)卒業生への個別経営・生活指導にかんする分析を行なった。朝鮮農民の貧窮を農民に対する「啓蒙」によって解決しようとしたこの政策の、政策としての無効性を強調した。学会報告においては、植民地朝鮮の農村金融組織である金融組合を主題とした。金融組合は、総督府の監督と支援の下で農民保護を目的に整備された金融機関であった。報告においては、「安全第一」を経営目標とする金融組合と組合員(朝鮮人農民)との間での信頼関係の欠如ゆえに、農民が欲する資金融通が不十分であり、農民の生活と経営の安定にとって有効な組織とはなりえていなかったことを強調した。さらに、戦時期においては、戦時統制の末端機構として、供出や強制貯蓄を通じて農民を収奪する役割を果たしたことを指摘した。上の二つの論文・報告を通じて、朝鮮農民が植民地的経済構造のもとで没落・窮乏化の度を強めていったこと、朝鮮総督府の農業政策はその傾向を緩和するという点でまったく非力であったことを明らかにし、ひいては、1930年代及び戦時期において日本や「満洲」に大量に流出してゆく前提条件の一端を解明した。解放後の朝鮮半島への引揚げと引揚者を受け止める朝鮮農村社会の側の状況を考察するうえで、有用な分析であると考える。本研究は、帝国日本の戦時および戦後(=帝国解体期)における動員・引揚げというマクロな状況をふまえつつ、ミクロな地域レベルでの農業・農村の変化を析出する試みである。具体的には、戦後開拓・農地改革という戦後に特徴的なふたつの農業政策に着目する。農地改革実施過程における引揚げ者に対する不寛容さが戦後開拓事業を要請したのではないか、という作業仮説を設定して、日本と朝鮮(韓国)における特定農村地域を対象として、実証的な分析を試みることを課題とする。本年度は、韓国及の図書館(国会図書館・中央図書館)・資料館(国家記録院)において朝鮮(韓国)の農村に関するマクロなデータおよび戦後開拓・農地改革に関する政策資料を収集した。一定の資料を収集してデータベースとして加工することができたものの、朝鮮(韓国)の戦後開拓に関する資料が乏しいことを確認した。今後の重点的な課題となる。この作業と平行して、帝国日本の対朝鮮植民地政策の特徴を析出することを目的として、植民地朝鮮農村に対する金融政策(金融組合)に関する研究を行い、論文として発表した。植民者-被植民者間での信頼関係の欠落が無担保金融の展開を阻害し、結果として土地担保金融が金融組合信用事業の柱とならざるを得なかったことを明らかにし、それが結果として、植民地朝鮮における地主的土地所有拡大の要因となったことを論じた。解放後の農地改革の前提条件を明らかにする論稿として位置づけるごとができる。本研究では、帝国日本の戦時および戦後(=帝国解体期)における移民・動員・引揚げというマクロな状況をふまえつつ、そうした人口の移動が、ミクロな地域レベルでの農業・農村の変化を析出することを試みた。具体的には、戦後開拓・農地改革という戦後に特徴的なふたつの農業政策に着目した。農地改革実施過程における引揚げ者に対する不寛容さ(を強いる経済社会構造の存在)が戦後開拓事業を要請したのではないか、という作業仮説にもとついて、日本と朝鮮(韓国)における特定農村地域を対象として、実証的な分析を試みた。その分析は、日・韓それぞれの事例地域の比較検討および同時代的な相互関連性の析出というふたつの作業によって構成される。

今年次は、最終年次として研究の取り纏め作業を行った。具体的には、1)聞き取り調査が十分に進捗していない調査地(韓国全羅北道裡里市)での聞き取り調査を行なった。2)日本国内および韓国の図書館で、関連する文献資料を追加的に閲覧収集した。3)これまでに収集した資料のデータベースと聞取り調査結果の解析をおこなった。以上の作業をふまえて、論文作成にとりかかった。日本帝国解体後=農地改革期の農村での人口移動を研究する前提として、帝国日本における人口移動を考察する必要がある。その人口移動の考察にとって、帝国内におけるいわゆる資本の原始的蓄積の諸相の分析が必須となる。そこで、植民地朝鮮における経済史研究の研究史整理作業を行い、解説論文としてまとめた。くわえて、農民の生産と生活に密接に関わる林野政策に関する研究史整理をおこなって論文にした。農地改革期の農村人口移動に関する論文作成は、作業中途の段階にある。
分子超伝導体薄膜の電気化学的作製と評価に関する研究

本研究は,κ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2塩に代表される分子超伝導体の薄膜を電気化学的な方法により得ることを目的とする.また,そのための基礎的な知見として,いくつかのイオンラジカル塩の電析機構を明らかにする.(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2塩の電析を試みた.κ型結晶を含む膜は容易に得られるが,κ型結晶がよく配向した緻密な膜を得ることはきわめて困難であった.膜の形態は電流密度および電極の空間的な配置に強く依存する.また,(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2塩の電析における結晶核生成・成長の過程を明らかにするため,in situの顕微鏡像を観察し,VTRで録画した.光学的な観察のため,電着には通常の不均一な懸濁液のかわりに,均一な溶液(BEDT-TTF/CuSCN/KSCN/18-crown-6/1,1,2-トリクロロエタン)を用いた.銀参照電極に対し3.0Vを10秒間印加したのちに,2.0Vを印加した場合のin situ顕微鏡画像をみると,顕微鏡の分解能以下の小さな核が無数に生成し(1×1μm^2に12個以上),数分以内にそれらのうちのいくつかが成長をはじめ,周囲の比較的小さな核を取り込みながら成長を続けることがわかる.これは“Ostwald ripening"として知られる現象の例である.イオンラジカル塩の電析と物性に関する知見を集積して,“分子結晶の電析の科学"を確立することは重要である.(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2以外の塩として,次の2つの系を調べた.(1)芳香族ジアミンのイオンラジカル塩の物性,(2)ヒドロキノンとp-ベンゾキノンの電荷移動塩キンヒドロンの結晶電析.分子超伝導体としてこれまで知られているのは、BEDT-TTFカチオンラジカル塩やC_<60>アニオンラジカル塩をはじめとして、いずれも母体物質のイオンラジカル塩である。したがって、薄膜作製には電気化学的手法が原理的に可能となる。本年度は、(1)BEDT-TTFカチオンラジカル塩薄膜の作製を試みるとともに、(2)C_<60>アニオンラジカル塩薄膜の作製に着手した。(1)では、T_c=10.8Kのκ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2の薄膜作製を行い、SEM、X線回折、ESR、導電率などで評価した。その結果、生成した膜はκ型の多結晶体であることがわかった。しかし、室温における導電率は、単結晶で得られている値より5桁も小さい。結晶の配列が無秩序であることや、結晶粒界が高い抵抗をもつためと考えられる。常圧の有機超伝導体としてはT_Cの最も高い(11.6K)κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Br薄膜の電着を試みた。SEMによると、無数の微結晶からなるとみられる板状塊が、基板に対して垂直に立ち並んだ形態をもってい(2)では、C_<60>の電気化学的挙動の検討を行った。また、酸素を嫌うC_<60>アニオンラジカル塩を取扱うため、特殊仕様のグローブボックスを導入した。本研究は,κ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2塩に代表される分子超伝導体の薄膜を電気化学的な方法により得ることを目的とする.また,そのための基礎的な知見として,いくつかのイオンラジカル塩の電析機構を明らかにする.(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2塩の電析を試みた.κ型結晶を含む膜は容易に得られるが,κ型結晶がよく配向した緻密な膜を得ることはきわめて困難であった.膜の形態は電流密度および電極の空間的な配置に強く依存する.また,(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2塩の電析における結晶核生成・成長の過程を明らかにするため,in situの顕微鏡像を観察し,VTRで録画した.光学的な観察のため,電着には通常の不均一な懸濁液のかわりに,均一な溶液(BEDT-TTF/CuSCN/KSCN/18-crown-6/1,1,2-トリクロロエタン)を用いた.銀参照電極に対し3.0Vを10秒間印加したのちに,2.0Vを印加した場合のin situ顕微鏡画像をみると,顕微鏡の分解能以下の小さな核が無数に生成し(1×1μm^2に12個以上),数分以内にそれらのうちのいくつかが成長をはじめ,周囲の比較的小さな核を取り込みながら成長を続けることがわかる.これは“Ostwald ripening"として知られる現象の例である.イオンラジカル塩の電析と物性に関する知見を集積して,“分子結晶の電析の科学"を確立することは重要である.(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2以外の塩として,次の2つの系を調べた.(1)芳香族ジアミンのイオンラジカル塩の物性,

(2)ヒドロキノンとp-ベンゾキノンの電荷移動塩キンヒドロンの結晶電析.本研究は,κ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2塩に代表される分子超伝導体の薄膜を電気化学的な方法により得ることを目的とする,そのための基礎的な知見として,いくつかのイオンラジカル塩の電析機構を明らかにする.前年度に引き続き,(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2塩の電析とその条件について調べた.また,(BEDT-TTF)_2CU(NCS)_2塩の電析における結晶核生成・成長の過程を明らかにするため,in situの顕微鏡像を観察し,VTRで録画した.光学的な観察のため,電着には通常の不均一な懸濁液のかわりに,均一な溶液(BEDT-TTF-CuSCN-KSCN-18-crown-6-1,1,2-トリクロロエタン(TCE))を用いた.電極はITOとし,既報のin situ観察用セルを用いた.まず電解系を検討したところ,BEDT-TTFおよびそのラジカル塩の溶解度のバランスからみて,溶媒はTCEが適切であることがわかった.銀参照電極に対し3.0Vを10秒間印加したのちに,1.5Vを印加した場合のin situ顕微鏡画像をみると,顕微鏡の分解能以下の小さな核が無数に生成し(1×1μm^2に12個以上),数分以内にそれらが成長をはじめ,周囲の比較的小さな核を取り込みながら成長を続けることがわかる.(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2以外の塩として,ヒドロキノンとp-ベソゾキノンの電荷移動塩キンヒドロンの結晶をはじめて電析により得ることができた.ヒドロキノンを水溶液から電解酸化することによりキンヒドロンを結晶化し,in situ吸収スペクトルによりキンヒドロンの生成過程を明らかにした.また,C_<60>アニオンラジカル塩の電析も試みたが,膜の生成にはいたっていない.
労働市場の近代化と人的資本形成に関する比較史的研究

本研究の目的は、教育や訓練などの人的資本形成と労働市場の変化に関する実証研究を通じて、近代化の過程における労働力の質の変容〈標準化〉と労働供給の諸変化を示すことである。特に、18世紀後半から20世紀初頭において、一般的な労働者に期待される知識や技能がどのように変化したのかを検証し、彼らの知識や技能の到達水準を数量的に示すこと、人的資本形成・蓄積の変化が労働供給に与えた変化を明らかにすること、そして、それが労働者・企業・地域社会・国家において異なり、多様な展開を取った道筋を示すことを目標としている。当該年度は、20世紀初頭の日本において、労働力の標準化に影響を与えたと思われる例を建築業を事例に示すために、2018年8月にマサチューセッツ工科大学MIT(Boston, USA)で開催された第23回世界経済史会議World Economic History Congressにおいてセッション形成に協力し、齊藤健太郎(研究代表者)は、"Labour marketdevelopment and skill-standardization in Modern Japan(近代日本における労働市場の発展と技能の標準化)"で、大工の技能の標準化について論じた。これは、建築業において明治期以降に西洋から導入された技能を、大学などの高度な教育機関ではなく、より実際的な領域で「徒弟」として教育することを目指した機関(徒弟学校)における訓練を分析したものであり、本研究が目的としている一般領域における技能の標準化が達成される過程の例となっている。質疑応答は本研究初年度の第22回世界経済史会議で共同報告者としてセッション形成を行ったNatalia Mora Sitija博士(ケンブリッジ大学)であり、本研究計画の山本千映(研究分担者)も質疑に加わり、本研究計画のまとめの一つとなった。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は研究計画にあげた二つの国際学会において研究報告を行った。第1に世界経済史会議World Economic History Congress (WEHC,8月・京都国際会館)においてセッション`Labour market development in international and historical perspectives'を形成した。齊藤健太郎はイギリスの熟練工の労働移動と市場統合について、新しい資料と方法を適用した結果を報告、山本千映はイギリス産業革命期の識字率に関して、谷本雅之は20世紀初頭の日本における労働移動と就業構造に関して報告した。第2に日英歴史家会議Anglo Japanese Conference of Historians(AJC, 8月・大阪大学)では、三時眞貴子がイギリスと日本の1920世紀の教育と訓練について比較するセッションにおいて、19世紀イギリスの職業教育への政府介入について報告した。また、3回の研究会を開催し、各自の研究の進捗を確認・検討した。第一回研究会(2015年6月13日京都産業大学)では研究計画を確認し、第二回研究会(2015年12月26日岡山大学)では、齊藤が近代化期日本の建築業の熟練工の技能形成と学校教育に関するサーベイを行い、三時が19世紀後半イギリスの技術教育についてバーミンガムを事例に技術科目の「水準」について分析した。また、第三回研究会(2016年3月7日東京大学)では、梶井一暁が近代日本の学校を通じた労働力の標準化について広島県の事例を用いて報告し、谷本から醸造業における労働供給に関して報告があり、また、山本がイギリス産業革命期の識字率変化の研究進捗について報告した。また、研究代表者・分担者ともにイギリス・日本の文書館・図書館等において、研究計画に述べた資料調査および収集を行った。進捗状況を「おおむね順調」とした理由を、第1に研究が「順調」であった点について、第2にそれが「おおむね」であった点について述べる。第1に研究進捗が「順調」であったとする理由は、研究計画に掲げた二つの国際学会で形成したセッションを成功裏に終えたことによる。WEHCではオランダ・スペイン等から関連テーマの研究者を迎え、近代化過程における労働市場の変化を労働移動などの労働供給・人的資本の影響・職業構成の変容などの局面から、国際比較に視野を広げながら検討できた。また、AJCでは、19世紀後半から20世紀初頭の教育への政府や企業の関与を日英比較することで、社会的特質や産業化の諸段階を背景にして教育や訓練が独自の展開をみたことが示された。双方のセッション共に、フロアの参加者と多くの質疑応答ができたことも大きな成果である。また、共同研究の研究会では、全員が各自の研究進捗を報告し、問題点を共有したという点でも第1年度の進捗としては「順調」であると考えている。第2に、研究進捗の「順調さ」が「おおむね」であった理由は、上記の学会における成果が非常に大きかったため、そこで論じられた諸問題を展開するための十分な対応が遅れていることによる。本研究の課題は、第一に労働者の知識や技能の変化を検証し、第二に人的資本の変化が労働者・企業・地域社会・国家において多様な展開を取ったことを示し、第三にそれらの独自性を「労働市場の進化」として捉えなおすことにある。学会報告では、日英の人的資本形成過程の多様性の一端を示したが、第一点の知識や技能の変化とその社会的評価の研究とこれらの相違点との関連を明示的に論じることはこれからの課題である。したがって、その総合である「労働市場の進化」についても引き続き、広い国際的な比較研究のなかで考察していく必要がある。以上の諸点から、進捗状況につき上記のように評価した。

本年度は一昨年度に参加・開催した二つの国際学会、世界経済史会議(WEHC,京都国際会館)と日英歴史家会議(AJC,大阪大学)で得られた結果と研究方針に基づいて、各自が研究を進めることが中心となった。各自の今年度の研究内容を以下にまとめる。齊藤(研究代表者)は、イギリス19世紀中期から20世紀中期までの賃金のコンバージェンスを分析しているが、その一要因としての労働組合の賃金標準化に関する調査を行った。また、日本に関して明治・昭和戦前期の労働市場統合の進展について研究を進め、その一部を2017年2月に韓国・啓明大学で行われた国際学会で報告した。また、山本(研究分担者)は産業革命期の犯罪者の識字率の分析を進め、2017年3月の比較教育社会史研究会春季例会で、三時(研究分担者)と共に、関連報告を行った。谷本(研究分担者)は高梨家文書を用いて、醤油醸造経営における雇用労働を分析している。労働供給に関して、明治中後期の年給労働者の増加、また幕末期から明治中後期にかけての労働者の供給源の近接化を明らかにした。また、三時は19世紀後半のバーミンガムにおける基礎学校での『技術教育』の実践について調査し、体系的に特別科目を教える基礎後学校の設立により、実業教育が普及していたことを示すことで、学校教育から技能の標準化への道筋を示した。梶井(研究分担者)は19-20世紀日本における国民教育の確立を学校を通じた労働力標準化の前提として、学校教育による制御や統制に慣れた児童生徒を、すなわち標準化された身体を持つ労働力予備軍を、事例として研究を進めている。これらの進捗について2016年11月19日に広島大学・教育学部において研究会を開催し、各自の研究の進捗を確認・検討した。また、研究代表者・分担者ともにイギリス・日本の文書館・図書館等において、研究計画に述べた資料調査および収集を行った。進捗状況を「やや遅れている」とした理由として、第1に研究が「遅れている」点について、第2にそれが「やや」であった点について述べる。第1に研究進捗が「遅れている」であったとする理由は、初年度に開催した二つの国際学会で形成したセッションから得られた課題の展開が共同研究として十分に進められていないことによる。WEHCでは近代化過程における労働市場の変化を労働移動などの労働供給・人的資本の影響・職業構成の変容などの局面から、国際比較に視野を広げながら検討できた。また、AJCでは、19世紀後半から20世紀初頭の教育への政府や企業の関与を日英比較することで、社会的特質や産業化の諸段階を背景にして教育や訓練が独自の展開をみたことが示された。本年度はこれらの点を、各自の調査・研究領域で再検討し、調査を進めた上で、関連領域内で統合する予定であったが、研究会の開催などが十分にできず、個々の研究としての進行が中心となった。そのため、進捗は「遅れている」とした。第2に、研究進捗の「遅れ」が「やや」であったとする理由は、議論の統合がおくれてはいるものの、個々の研究は資料収集などを中心に確実に進展しているからである。
科学技術アプリケーションのメニーコア環境対応を支援する自動最適化フレームワーク

本研究課題の当初の研究計画では、(1年目):メニーコアプロセッサにおける性能最適化モデルの構築、(2年目):メモリ階層間のデータ移動・データ構造の変更を行う仕組みの構築、(3年目):性能最適化モデルに基づく自動最適化フレームワークの構築、という計画であったが、本来3年目に行う予定であった自動最適化フレームワークの基盤作りを初年度は主に行った。また、初年度のうちに2年目に計画していた「データ構造の変更を行う仕組み」の構築の大部分が完了しており、本フレームワークの有効性を確認していた。そこで本年度は、主に実際のアプリケーションへの適用評価を進めた。本研究でのフレームワークは、独自の最適化用拡張構文を含むOpenACCプログラムを入力とし、拡張構文を含まないOpenACCプログラムを出力する、ソース-to-ソースのコンパイラフレームワークとして実装しているが、実アプリケーションへの適用評価の初期段階として、まずはフレームワークを用いず手動で実装することで参照実装を作成した。これにより、データ構造の変更を行うことで2倍程度の性能向上が得られる代わりに、アプリケーションによってはプログラムの十数%を書き換える必要が生じた。これらのアプリケーションに対し独自の拡張構文を適用し、フレームワークを用いての高速化を試みた。しかし初年度に作成したフレームワークは拡張構文のデザイン上、人手による参照実装と全く同じプログラムは生成できず、プログラム実行時にデータ構造を変更するが、そのオーバーヘッドが想定より大きくなることがわかった。そこで本年はこれら評価結果をもとに、フレームワークの最適化実装に注力した。現在ではオーバーヘッドは隠蔽できる程度に小さくなっており、アプリケーションの高速化が期待できる。今後は様々なメニーコアプロセッサ向けに最適化・評価を進める予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、Oak Ridge National Laboratory(ORNL)における3ヶ月間のインターンシップを通じ、本研究課題の目的である自動最適化フレームワークの基盤づくりを進めた。ORNLではOpenARCと呼ばれる、アプリケーションの性能解析機能を備えるOpenACCコンパイラを研究・開発しており、この開発チームと直接連携をとることで、フレームワークの開発を進めた。本フレームワークにおける最適化のターゲットである、「メモリ階層間のデータ移動」、「データ構造の変更を行う仕組み」のうち、後者の大部分の構築が完了しており、フレームワークへの実装を進めた。また、単純なベンチマークアプリケーションに本フレームワークを適用し実験することで、本フレームワークの有効性を確認した。この成果を高性能計算分野におけるトップカンファレンスであるSupercomputing Conference(SC)に併設のワークショップWACCPD14にて発表した。また現在、本フレームワークを用い、データ構造の変更が有効であることが確認されている実アプリケーションのメニーコア環境への移植を行っている。これによりフレームワークの評価を行うことでフィードバックを得、自動最適化を進める予定である。しかし、当初計画では2・3年目に行う予定であったフレームワークの構築を前倒しで行ったために、本来1年目に予定していた性能最適化モデルの構築が完了していない。今後は性能最適化モデルの構築と、実アプリケーションにおける評価を行い、フレームワークへの実装を進めることを予定している。本研究課題の当初の研究計画では、・(1年目):メニーコアプロセッサにおける性能最適化モデルの構築・(2年目):メモリ階層間のデータ移動・データ構造の変更を行う仕組みの構築・(3年目):性能最適化モデルに基づく自動最適化フレームワークの構築という計画であったが、計画の順序を大幅に変更し、本年度は本来3年目に行うことを予定していた、本課題の目的である自動最適化フレームワークの基盤を作ることに注力した。もともと本研究において研究順序はあまり重要ではなく、またORNLにおけるインターンシップにおいて、最先端の研究を行っている研究者のもとで研究できる良い機会だったため、計画を前後させた。

また、2年目に計画していた「メモリ階層間のデータ移動」、「データ構造の変更を行う仕組み」の構築のうち、後者の大部分が完了しており、フレームワークへの実装を進めた。単純なベンチマークアプリケーションに本フレームワークを適用し実験することで、本フレームワークの有効性を確認した。しかし、2・3年目に行う予定であったフレームワークの構築を前倒しで行ったために、本来1年目に予定していた性能最適化モデルの構築が完了していない。1年間で進めるべき研究としては、当初計画より順調に進展しているものの、当初研究計画で本来1年目に予定していた目標は達成できていないため、「おおむね順調に進展している。」とした。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに、単純なベンチマークアプリケーションに本フレームワークを適用し実験することで、本フレームワークの有効性を確認している。今後は、実際に使用される複雑なアプリケーションについても有効であるかどうか検証を進めていく予定である。また、メモリ階層間のデータ移動を行えるような仕組みの実装も進めていく。また、本来1年目に予定していた性能最適化モデルの構築を進める。メニーコアプロセッサの性能評価はフレームワークの実装と平行して進めてきたが、現状では性能最適化モデルを作るにまでは至っていない。また、当初考えていた性能最適化モデルは、メニーコアプロセッサ全般に通じる静的な性能最適化モデルであったが、種々の評価により、メニーコアプロセッサ全般に通じる静的なモデルを構築することは難しい可能性が出てきた。さらには、今後メニーコアプロセッサのアーキテクチャが一新される可能性もあり、静的なモデルを用いた最適化はより困難を極める。そこで、現在動的な性能モデルの導入を検討している。フレームワークがアプリケーションの実行時に実行情報を収集し、性能モデルを構築することで、アプリケーションの自動最適化を実現する方法である。2・3年目ではこの静的なモデルと動的なモデルを用いた自動最適化の両面を検討し、実装していくことを予定している。
複数視点から計測された二次元画像情報・三次元構造情報の統合に関する研究

今年度行った研究により,複数視点から計測された二次元画像情報・三次元構造情報の統合に関し以下の成果が得られた.1.二次元画像情報と三次元構造情報の統合手法の開発各々別個に計測された二次元情報と三次元情報とを統合するため,二次元データと三次元データを各々領域分割し,得られた領域を自動的に対応づける手法について検討を行った.特に,滑かな曲面により構成される三次元物体を曲率に基づき領域分割する手法,二次元データおよび三次元データから抽出された領域中の特徴点を基に,両者の対応する箇所を自動的に対応づける手法を提案した.2.三次元統合画像情報の領域分割三次元統合画像情報の応用法を探るため,三次元CTデータを例にとり,三次元CTデータから対象とする臓器領域を三次元的に抽出する手法について検討を行った.本研究では,Level Set Methodを三次元に拡張することで,CTデータが持つ対象の三次元構造情報を有効に利用する領域抽出手法を提案した.実験の結果,提案手法は,二次元画像(CTデータより得られる断面画像)を対象としていた従来の領域抽出手法に比べ,より高い精度で領域の抽出が可能であることが明らかになった.3.時間軸方向への拡張に関する検討三次元統合画像情報を時系列データとして拡張するためには,時系列二次元情報・三次元情報中の対象物体を認識する手法の確立が必須となる.本研究では,動的輪郭モデルを用い,時系列二次元画像中から複数の移動対象物体を抽出し追跡する手法について提案を行った.また,オプティカルフローを用いることにより,運動している多関節物体の各関節を領域分割し,対象全体の姿勢・運動を認識する手法について提案を行った.今年度行った研究により,複数視点から計測された二次元画像情報・三次元構造情報の統合に関し以下の成果が得られた.1.二次元画像情報と三次元構造情報の統合手法の開発各々別個に計測された二次元情報と三次元情報とを統合するため,二次元データと三次元データを各々領域分割し,得られた領域を自動的に対応づける手法について検討を行った.特に,滑かな曲面により構成される三次元物体を曲率に基づき領域分割する手法,二次元データおよび三次元データから抽出された領域中の特徴点を基に,両者の対応する箇所を自動的に対応づける手法を提案した.2.三次元統合画像情報の領域分割三次元統合画像情報の応用法を探るため,三次元CTデータを例にとり,三次元CTデータから対象とする臓器領域を三次元的に抽出する手法について検討を行った.本研究では,Level Set Methodを三次元に拡張することで,CTデータが持つ対象の三次元構造情報を有効に利用する領域抽出手法を提案した.実験の結果,提案手法は,二次元画像(CTデータより得られる断面画像)を対象としていた従来の領域抽出手法に比べ,より高い精度で領域の抽出が可能であることが明らかになった.3.時間軸方向への拡張に関する検討三次元統合画像情報を時系列データとして拡張するためには,時系列二次元情報・三次元情報中の対象物体を認識する手法の確立が必須となる.本研究では,動的輪郭モデルを用い,時系列二次元画像中から複数の移動対象物体を抽出し追跡する手法について提案を行った.また,オプティカルフローを用いることにより,運動している多関節物体の各関節を領域分割し,対象全体の姿勢・運動を認識する手法について提案を行った.
糖タンパク質のユニークなシアル酸重合体修飾の機能解析

我々は、これまでの糖タンパク質上のシアル酸の存在状態に対する認識(モノ【tautomer】ポリ)を塗り替え、新たな概念(モノ【tautomer】オリゴ【tautomer】ポリ)を創出した。すなわちオリゴシアル酸の存在を仮定し、シアル酸重合体の微量検出方法を新たに開発し、その方法を用いてその存在証明を行った。本研究は糖タンパク質上のシアル酸重合体というユニークな糖鎖修飾が、どのような生物学的意義を持つのかを明らかにすることが目的である。本研究ではこれまで明らかになっていないシアル酸重合体の生物学的な意義の解明をT細胞、体液、ミクログリア細胞、生殖細胞を用いて試みた。T細胞では、糖タンパク質と糖脂質の共通糖鎖エピトープ構造である、ジシアル酸構造がラフトに存在し、T細胞の活性化に関わっていること、その際にST8Sia I, IV, VIの変動が起こっていることを明らかにした。また、体液においては、マウス血清中のplasminogen, vitronectin, IgLがジシアル酸構造修飾を受けていることを明らかにし、特にvitronectinのジシアル酸構造は肝切除後に減少するということが示した。また、脳においてはマウスミクログリア細胞にポリシアル酸構造が存在することを証明した。特にLPSで炎症性の刺激を行うと、ポリシアル酸構造は消失するが、IL4などの神経保護的な作用をもつサイトカインで刺激を行うと、ポリシアル酸構造が増加する傾向があることを明らかにした。特にLPS刺激によるポリシアル酸の消失はポリシアル酸合成に関わるST8SiaのmRNAの発現の減少だけでなく、シアリダーゼのmRNAの増加も同時におこっており、実際にシアリダーゼの活性の上昇が見られた。生殖細胞はウニ精子を用いた。このポリシアル酸構造は通常見られるα2,8結合ポリシアル酸構造ではなく、α2,9ポリシアル酸構造であった。この構造を持つflagellasialinを新規にクローニングし、同定を行った。製麻区表面上のα2,9ポリシアル酸構造はCaチャンネルを介した精子の鞭毛の運動性に関わっていることを明らかにした。ポリシアル酸はシアル酸がポリマー化したユニークな構造であり、非常に重要な機能性糖鎖と考えられている。一方、シアル酸の重合度が2から7のオリゴシアル酸構造の存在は糖タンパク質においてその存在や機能はほとんど知られていなかった。近年我々はシアル酸重合体の微量検出法を開発し、その方法を用いて成体脳型NCAM、CD166、シナプトフィジン、カドヘリン等がジシアル酸含有糖タンパク質であることを示した。本研究においてCD166は神経系と血球系に共通に存在する糖タンパク質であること、マウスT細胞において、ジシアル酸含有糖タンパク質とジシアル酸含有糖脂質(b,c-シリーズガングリオシド)が共局在し、それは特にラフト上に集積することを明らかにした。また、T細胞の活性化においてジシアル酸構造が抗CD3抗体や抗CD3抗体と抗CD4抗体の共刺激により発現量が増加すること、また同様の活性化刺激によりST8SiaI, IV, VIのmRNAの発現増加が明らかになった。さらにジシアル酸に対する抗体により細胞表面上のジシアル酸を架橋しただけではT細胞の活性化を引き起こすことはできないが、抗CD3抗体や抗CD3抗体と抗CD4抗体と共に培養を行うと、T細胞の増殖をそれぞれの抗体単独の時よりも2割程度増加させることが明らかになり、ジシアル酸構造が共刺激的な反応を媒介することを明らかにした。ポリシアル酸については、ミクログリア細胞にポリシアル酸構造が存在するか否かをマウス脳の初代培養細胞およびRa2ミクログリア細胞株を用い、ポリシアル酸に特異的な抗体(重合度5以上)および、エンドシアリダーゼ(重合度6以上)を用いて、細胞免疫染色法および、ウエスタンブロッティング法により解析した。またあわせて、血中に存在するマクロファージ系の細胞であるRAWを用いてもポリシアル酸の存在を検討した。その結果、ミクログリア細胞においてのみポリシアル酸が存在するということが明らかになった。

特にLPSで炎症性の刺激を行うと、ポリシアル酸構造は消失するが、IL4などの神経保護的な作用をもつサイトカインで刺激を行うと、ポリシアル酸構造が増加する傾向があることを明らかにした。特にLPS刺激によるポリシアル酸の消失はポリシアル酸合成に関わるST8SiaのmRNAの発現の減少だけでなく、シアリダーゼのmRNAの増加も同時におこっており、実際にシアリダーゼの活性の上昇が見られた。生殖細胞はウニ精子を用いた。このポリシアル酸構造は通常見られるα2,8結合ポリシアル酸構造ではなく、α2,9ポリシアル酸構造であった。この構造を持つflagellasialinを新規にクローニングし、同定を行った。製麻区表面上のα2,9ポリシアル酸構造はCaチャンネルを介した精子の鞭毛の運動性に関わっていることを明らかにした。
脂肪負荷感受性の臨床的意義とメカニズムの探索

肝臓及び骨格筋は、全身の糖脂質代謝を制御する主要なインスリン感受性臓器である。脂肪負荷後の脂肪筋と筋インスリン感受性の低下のし易さに個人差(筋肉の脂肪負荷感受性)があることを明らかとしたが、肝臓にも同様の感受性があり、それらの感受性が脂肪負荷後の全身の糖脂質代謝を規定する、という仮説を立て、本研究ではその仮説の立証を進めている。具体的には、20歳29歳のBMI:18.5kg/m2以上25kg/m2未満の非肥満若年健常日本人男性を対象として高脂肪食負荷を行った。具体的には、同意が取得された被験者を登録し、被験者には6日間の標準食摂取とそれに引き続き6日間の高カロリー高脂肪食(普通食にそのカロリーの50%に当たるクリーム化した脂肪(オフトクリーム&#174;)を上乗せ)を摂取させ、それぞれの食事開始後に来院させ、1H-MRS法による脂肪肝・脂肪筋の定量、MRIによる腹部内臓脂肪、皮下脂肪量の測定、インピーダンス法、DXA法による体組成の測定を行った。その後、ヒューマンカロリーメーターによるDIT(食事誘発性熱産生)と睡眠時RQの測定、安静時基礎代謝測定後、食事負荷試験を施行した。また、骨格筋のバイオプシー後に安定同位体を用いた9時間の2ステップ高インスリン正常血糖クランプを施行し、肝臓・骨格筋のインスリン感受性とともに肝インスリンクリアランスを評価した。現在まで、ほとんどの被験者に対して測定が終了し、現在得られたデータのクリーニングを行っているが、暫定的に骨格筋のインスリン感受性低下や肝臓、骨格筋における異所性脂肪蓄積を認めている。予定通り、被験者のリクルートと測定がほぼ完了した。データクリーニング、主要なエンドポイントに関する解析を進める。