hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食品免疫機能分子の作用機構解明のための次世代腸管培養実験系の開発

腸管組織培養系が困難のため、樹状細胞による解析評価系を構築を試みた。1.IgA応答評価系の構築CD11c陽性細胞として分離したパイエル板樹状細胞を各種TLRリガンドで刺激し、応答性を確認した。その結果、CpGオリゴDNA、LPS、Pam3CSK4刺激に対し、IL-6、レチノイン酸合成酵素RALDHA2の発現が誘導された。本実験系に食品成分を添加して、IgA誘導能の評価に利用できることが示唆された。2.経口免疫寛容誘導評価系の構築:卵白アルブミン(OVA)に特異的なT細胞抗原レセプター(TCR)を発現するDO11.10TCRトランスジェニックマウスにOVA含有水を経口投与することにより、経口免疫寛容を誘導し、腸管樹状細胞の解析を進めた。その結果、前年度示したIL-10高産生パイエル板樹状細胞は、主にCD11b+樹状細胞であり、IL-10に加えIL-27を高産生することが明らかになった。本実験系が食品成分の樹状細胞を介した制御性T細胞誘導能の評価に利用可能と考えられた。また、経口免疫寛容の誘導過程において、パイエル板樹状細胞のTLR、ケモカインレセプターの発現にも変化が認められ、これらも食品成分の評価の指標となる可能性が示唆された。一方、粘膜固有層CD11c+細胞、パイエル板CD11b+細胞もIL-10発現が高く、これらの細胞も評価系に利用できる可能性が考えられた。腸管組織培養系の条件について確定できず、再構築型組織培養系の開発に向けて、まず以下の通常の共培養による解析評価系を構築した。(1)lgA応答解析系:CDllc陽性細胞として分離したパイエル板樹状細胞と脾臓lgM陽性B細胞、またはパイエル板B220陽性B細胞の共培養によるlgA抗体産生評価系を構築した。CpG DNA, LPSの添加によりlgAが誘導され、本実験系に食品成分を添加して、lgA誘導能の評価に利用できることが示唆された。(2)経口免疫寛容誘導解析系:卵白アルブミン(OVA)に特異的なT細胞抗原レセプター(TCR)を発現するDO11.10TCRトランスジェニックマウスにOVA含有水(100mg/ml)を1週間経口投与し、経口免疫寛容を誘導した。この経口免疫寛容マウスより分離したCD4T細胞は低応答化しており、また同TCRトランスジェニックマウス由来未感作T細胞の応答を共培養抑制し、さらにFoxp3の発現が上昇していた。本実験系は、食品成分による制御性T細胞誘導効果の評価に利用可能と考えられた。一方、腸管樹状細胞を同TCRトランスジェニックマウス由来未感作T細胞と共培養し,抗原添加により制御性T細胞への分化が誘導できるかどうか検討した.Foxp3の発現誘導能は,既報のように腸管由来樹状細胞で若干高く、またTGF-βの添加により増強された。一方で、低応答化や免疫抑制活性は安定して観察されず、さらに条件検討が必要と考えられた。これに関し、経口免疫寛容の誘導されたマウス由来の樹状細胞の利用の検討を開始した。腸管組織培養系の条件について確定できず、再構築型組織培養系の開発に向けて、引き続き通貧の共培養による解析評価系を構築を進めた。1.IgA抗体産生応答解析系CD11c陽性細胞として分離したマウスパイエル板樹状細胞と牌臓IgM陽性B細胞、牌臓CD4T細胞の共培養によるIgA抗体産生評価系を構築した。モデル物質としてのCpG DNA刺激を加えると、樹状細胞依存的にIgA陽性B細胞、およびIgA抗体分泌が誘導された。本実験系は、T細胞・樹状細胞依存的なIgA抗体産生系として、昨年度構築したT細胞非依存的IgA産生系と合わせて、食品成分を添加することによるIgA抗体産生誘導能の評価に利用できると考えられた。2.制御性T細胞誘導解析系卵白アルブミン(OVA)に特異的なT細胞抗原レセプター(TCR)を発現するDO11.10TCRトランスジェニックマウスにOVA含有水(100.mg/ml)を1週間経口投与し、経口免疫寛容を誘導した。経口免疫寛容マウスのT細胞は、免疫抑制サイトカインIL-10を産生した。この経口免疫寛容誘導マウスの腸管パイエル板樹状細胞のサイトカイン産生を解析したところ、IL-10およびIL-27を高産生した。さらに本マウス由来樹状細胞は、共培養によりT細胞のIL-10産生を増強した。経口免疫寛容マウス由来樹状細胞の培養系、および、この樹状細胞とT細胞の共培養系は、食品成分による制御性T細胞誘導効果の評価に利用可能と考えられた。2.経口免疫寛容誘導評価系の構築:卵白アルブミン(OVA)に特異的なT細胞抗原

レセプター(TCR)を発現するDO11.10TCRトランスジェニックマウスにOVA含有水を経口投与することにより、経口免疫寛容を誘導し、腸管樹状細胞の解析を進めた。その結果、前年度示したIL-10高産生パイエル板樹状細胞は、主にCD11b+樹状細胞であり、IL-10に加えIL-27を高産生することが明らかになった。本実験系が食品成分の樹状細胞を介した制御性T細胞誘導能の評価に利用可能と考えられた。また、経口免疫寛容の誘導過程において、パイエル板樹状細胞のTLR、ケモカインレセプターの発現にも変化が認められ、これらも食品成分の評価の指標となる可能性が示唆された。一方、粘膜固有層CD11c+細胞、パイエル板CD11b+細胞もIL-10発現が高く、これらの細胞も評価系に利用できる可能性が考えられた。
大学生に対する作文評価方法の開発

大学生3年生を対象とした第1次調査において、小学校・中学校・高等学校と学年が上がるにつれて「作文」を書く機会が減少していることが明らかになった。また、文種も小学校では「生活文」、中学校では「読書感想文」、高校では「読書感想文」および「小論文」となっていた。それらの文種が「作文」すべてであり、文章表現そのものに対しても指導の手が加えられていないと、意識している学生が多い。大学内で聞かれる学生の文章表現力の乏しさは、多くレポートや答案の文章表現や表記に関してのものが多い。アメリカにおける作文評価は、この点において学ぶべきところが多い。すなわち、文章表現を評価するに際して、全体的・総合的評価方法と分析的・分節的評価方法とが併存し(現段階では全体的・総合的評価方法が主たる勢いを持ちつつあるが)、文章表現を分析的・分節的に把握する方法を、全体的・総合的評価方法といかに組み合わせ学校現場で普及させるかが、今後検討される必要がある。もちろん、アメリカにおいても作文の評価については、さまざまな立場と意見とがあり、一様ではないが。大学生の多くは、このような評価方法による文章表現の指導を受けていないためと考えられ、この方面の指導はこれまで大学においては組織的になされていない。そのため「基礎ゼミ」と称して、1年生を対象とした「書くこと」の技法を中心とした授業を設定して、従来の「作文」の範疇にとらわれない「書くこと」すなわちノートやレポートのまとめ方の指導を実施して学生の「書くこと」に対する意識の向上をねらった。学生にははじめての体験のようであり、よい評価を受けた。ただ、全般的に学生の「書くこと」に対する意識は、文章の目的や読み手を意識して書くというところまでは及んでいない。対人関係を拓く「作文」・書くことの指導のいっそうの徹底が大学においても展開される必要がある。
筋収縮時の筋細胞内の酸素輸送担体を介した酸素輸送量と細胞呼吸の新たな連関機序

骨格筋の酸素供給機構とその規定因子については不明な点が多い。我々は骨格筋内の酸素貯蔵体として知られているミオグロビン(Mb)に注目して、Mbに結合した酸素の利用動態を検出するシステムを構築した。このシステムによって、筋収縮時にMbからどれだけの酸素が解離しているか、つまり、Mbからミトコンドリアへどのくらいの量の酸素が供給されているかを計測できる。これまでの実験の結果、Mbに結合した酸素は収縮開始とともに解離し、それに付随して、細胞内の酸素分圧が急進的に低下することが明らかとなった。このようなMbを介した酸素供給機構が、身体活動レベルによってどのように変化するのかを明らかにすべく、本年度は持久性運動トレーニングモデルの実験を実施した。4週間の水泳トレーニングを実施したところ、下肢骨格筋の最大発揮張力及び最高酸素摂取量は有意に上昇し、L/Pは低下した。また、Mbからの酸素供給量と筋酸素消費速度との間には有意な相関関係が認められ、トレーニング後にはそれ以前(コントロール群)の相関関係を外挿するように上方シフトした。つまり、これらの結果は、持久性運動トレーニングによる筋酸素摂取速度の上昇は、筋収縮開始時における恥からの酸素供給量の増加によって補償されている可能性が示された。現在、こうしたMbが持つミトコンドリア呼吸活性への貢献がどのような機序によって生じているのかをタンパク質問相互作用の側面から解析を進めている。我々は、骨格筋内の酸素貯蔵体として知られているミオグロビン(Mb)に注目して、Mbに結合した酸素の利用動態を検出するシステムを構築した。実験の結果、Mbに結合した酸素は収縮開始とともに解離し、それに付随して、細胞内の酸素分圧が急進的に低下することが明らかとなった。このようなMbを介した酸素供給機構が、身体活動レベルによってどのように変化するのかを明らかにすべく、本年度は不活動モデルの本実験を行った。Cast材で下腿を3週間固定したところ、筋重量、ミトコンドリア容量および筋の最高酸素消費量はそれぞれ約45%、約30%、約20%低下した。この時、収縮開始後に見られるMbから解放される酸素流量は少なくなっていた。さらに、収縮時には低下するはずの細胞内Mb酸素飽和度が、不活動後には本来のレベルまで低下しなかった。つまり、このことは、細胞内外の酸素勾配が不活動後に縮小することを示唆しており、もしそうだとすれば、細胞内への酸素拡散を制限する可能性があることを意味している。なお、不活動によって(単位筋重量当たりで見た)筋の酸素摂取量はあまり変化しなかった。しかしながら、一定張力当たりで見た酸素摂取量は、不活動後に高くなっていた。このことは、一定仕事あたりの酸素消費コストが不活動後に悪化していることを示唆している。現在、ミトコンドリアの脱共役の可能性についてもう少し検証すべく解析を進めている。
細胞増殖停止シグナル伝達機構の解明

血清除去により過剰な細胞死を示すCHO細胞変異株を25株分離した。それらは低血清条件で野生株に比べて約40倍近い生存率であり、またアポトーシスの特徴をしめした。FACSによる解析により、変異株では細胞周期の停止が不完全であるために細胞死をひきおこすことがわかった。またDNAに傷害を与える条件では細胞周期が停止しないため、8倍体細胞が蓄積した。10%血清存在下では、野生株に比べて約1.5倍はやい増殖率をしめし、これは主にG1期が短縮しているためと判明した。放射能で標識されたチミジンの取り込みを調べたところ、DNA合成速度が上昇していた。分離したすべての変異株は高い増殖率を示した事から、細胞周期を調節する遺伝子に変異があるため、増殖を抑制させるシグナルを伝達する時にアポトーシスを誘導する様になったと推測される。変異株は抗がん剤に対して強い感受性を示したので、この性質を指標として相補性テストをおこなった。野生株とそれぞれの変異株を融合して薬剤耐性を調べた結果、7株が野生株に対して優性であり、10株が劣性であった。次に劣性を示す変異株どうしを融合して薬剤耐性を調べた結果、少なくとも3種類の相補性群に分類される事が判明した。変異株の原因遺伝子をクローニングするため、ジェノミッククローニングをおこなっている。変異株は抗がん剤の一種にたいして強い感受性をしめすが、ヒト由来のDNAを導入することにより耐性の細胞株が得られる。現在この耐性株を用いてジェノミックDNAクローンを分離する計画である。変異株のc-myc遺伝子の発現抑制やRB蛋白質のリン酸化抑制がおきているかについては現在解析中である。
介護老人保健施設の看護管理者の「老い」に対する認識と施設ケアに関する研究

本研究の目的は、看護管理者の老いに対する認識と、介護老人保健施設で提供されるケアとの関連性を明らかにすることである。ユニットケアに積極的に取り組んでいる6施設の看護管理者6名に対し、半構成的面接をおこない、その内容を質的に分析した。その結果、以下のことが明らかになった。看護管理者は、豊かで成熟した老いに対する認識をもっていた。それらは<幼少時に身近に高齢者がいたこと>、<家族介護の経験>、<職場で高齢者に接して印象に残っている出来事>、<スタッフからの学び>、<研修や学習会を通しての学び>、<自身の老いの自覚>、<施設がある地域の特性>、が関連していた。看護管理者の老いに対する認識は、高齢者ケアに対する信念に影響を及ぼしていた。この信念は、<老いに対する認識>、管理者の<研修や学習の機会>、<介護・福祉に対する長期的ビジョン>、<人的ネットワークの所有>、<仕事に対する愛着>、が関連していた。看護管理者は高齢者ケアに対する信念に基づいて、施設ケアの理念設定とケアの方向づけをおこなっていた。それはく個々の利用者のニーズに可能な限り対応する>、<生活の援助を大切にする>、<人生の最後を安心して過ごすための居場所を作る>、であった。これらを達成するために、職員を確保・活用・育成し、必要な予算を確保することで、利用者に対しより良いケアを提供する努力をしていた。施設ケアは看護管理者のトップマネジメント能力が影響しており、中でもスタッフに対するリーダーシップの発揮が重要であるが、看護管理者のリーダーシップの発揮は、高齢者ケアに対する信念が関連していた。介護老人保健施設では、無資格者を含めたケアスタッフを教育・指導する、看護管理者の高齢者ケアに対する姿勢が施設ケアに大きく影響していると考えられる。その姿勢は管理者が高齢者をどのように捉えているか、高齢者に対する認識の影響を受けると考えられる。そこで施設ケアの質の向上を図る手がかりとして、看護管理者の老いに対する認識に注目し、管理者自身の個人的体験や、勤務を通じたスタッフ間の相互作用によって形成された、老いに対する認識を明ちかにするとともに、施設で取り組まれているケアとの関連性を明らかにすることが本研究の目的である。まず関連文献の収集及び愛媛県中予地区の介護老人保健施設で、質の高いケアを提供しようと取り組んでいる2施設の看護管理者2名に対し、調査協力を依頼し同意を得た上で予備調査をおこない、半構成的面接の内容を作成した。予備調査の結果、看護管理者の高齢者ケアに対する姿勢は、管理者自身の高齢者観、研修や学習の機会、介護・福祉に対する長期的ビジョン、人的ネットワークの所有、現状に妥協・納得しない姿勢、といった要素があることがわかった。また管理者の高齢者観は、幼少時に身近に高齢者がいたこと、高齢者に可愛がられた経験、職場で高齢者に接して印象に残っている出来事、スタッフ間での学び、研修や学習を通しての学び、といった要素があることがわかった。次に予備調査を行った研究参加者に他の施設を紹介してもらい、調査協力を依頼し本人の同意を得られた看護管理者4名に対して、現在面接聞き取り調査を実施中であり、データ処理および分析を行っている。看護管理者の高齢者観は、幼少時に身近に高齢者がいたこと、高齢者に可愛がられた経験、家族介護の経験、職場で高齢者に接して印象に残っている出来事、スタッフからの学び、研修や学習会を通しての学び、施設がある地域の特性、といった要因が関連していた。

看護管理者は自身の高齢者観に基づいて、施設ケアの理念設定とケアの方向づけをおこなっていた。それは個々の利用者のニーズに可能な限り対応する、生活の援助を大切にする、人生の最後を安心して過ごすための居場所を作る、であった。これらを達成するために、職員を確保・活用・育成し、併せて必要な予算を確保するなど財務管理をおこなうことで、利用者に対しより良いケアを提供する努力をしていた。施設ケアは看護管理者のトップマネジメント能力が影響しており、中でもスタッフに対するリーダーシップの発揮が重要であるが、看護管理者のリーダーシップの発揮は、高齢者ケアに対する信念が関連していた。この信念は、自身の高齢者観、管理者の研修や学習の機会、介護・福祉に対する長期的ビジョン、人的ネットワークの所有、仕事に対する愛着、といった要素から構成されていた。
沿道の土地利用からみた道路空間の構成に関する研究

昭和61年度の研究計画は以下のようになっていた。(1)現地調査対象地に関する資料図面(昭和60年度以降継続して収集)を、分析目的に応じた形で再整理・分割・統合して分析図面とすること。(2)(1)をもとに、沿道土地利用区分面積,緑量面積,道路幅員等の定量的データをパーソナルコンピュータに入力すること。(3)現地調査および文献調査をもとに道路空間の標準的な断面図を作成。(4)現地調査におけるフィールドノート,記録写真および(2),(3)を資料として、ブレインストーミングを行ない、道路空間における諸問題と道路機能・沿道土地利用・地形の3者間の関連の変遷過程と問題を考察する。(5)海外での事例との比較を含めて、今後の道路関連計画への堤言を行なう。上記(1)(5)のうち、現段階で(2),(3)を割愛する計画変更を前提に、研究が継続している。とりまとめの方法も、当初の計画を変更し、研究分担者各人が、それぞれの分担テーマについて、より一層問題を堀り下げた形で考究し、その成果をもって、全体討議を行なうこととした。小柳,斎藤,北村,安島,窪田,笹谷が分担テーマについての具体的な研究報告を行ない、研究分担者全員による討論をとりまとめて、篠原がこれを報告するという形式をとることとした。予算規模は、研究グループの強い要請にもかかわらず縮小されたということが、研究計画の変更を余儀無くした。また、具体的な作業を通じて、性格の異なる道路空間を共通する一元的な視点で説明することが有効でないとの判断もなされた。現在、各分担者が報告書提出準備を行っているが、計画変更があった故に、成果報告の予定期日がズレ込む可能性が大きい。
ペニシリナーゼ固定化膜のペニシリンセンサーによる残留抗生物質の検査法

2)pH電極面の酵素反応は,リン酸緩衝液(pH6, 8)のモル濃度によって強く影響を受け, 0.005Mが最も感度が優れていた.3)測定濃度の影響は, 37゚Cの方が室温で測定した時よりやや感度が優れた成績であったが,両者にそれ程度大きな差は認められなかった.4)ペニシリナーゼ酵素を固定化した電極は, 4゚C,リン酸緩衝液(pH6, 8)中に保存,維持すれば約2ヶ月間は安定であることが明らかになった.5)本法の応用試験のため,市販牛乳中にPC-Gを種々の濃度になるように添加したものでの検査では,高濃度では濃度と電位差(mV)の間に直線性が認められ測定可能であったが,低濃度(6.25μg/ml)ではリン酸緩衝液での成績より悪い成績であった.6)牛腎臓乳剤中のPC-G残留の検査でも,牛乳の試験と同様にリン酸緩衝液での成績より若干劣った成績であった.7)以上の成績より,ペニシリンセンサーを用いる新残留検査法は有効であると判断されたが,今後は本法の実用化を目的に,さらに感度の向上に向けて検討する必要があると考えられた.2)pH電極面の酵素反応は,リン酸緩衝液(pH6, 8)のモル濃度によって強く影響を受け, 0.005Mが最も感度が優れていた.3)測定濃度の影響は, 37゚Cの方が室温で測定した時よりやや感度が優れた成績であったが,両者にそれ程度大きな差は認められなかった.4)ペニシリナーゼ酵素を固定化した電極は, 4゚C,リン酸緩衝液(pH6, 8)中に保存,維持すれば約2ヶ月間は安定であることが明らかになった.5)本法の応用試験のため,市販牛乳中にPC-Gを種々の濃度になるように添加したものでの検査では,高濃度では濃度と電位差(mV)の間に直線性が認められ測定可能であったが,低濃度(6.25μg/ml)ではリン酸緩衝液での成績より悪い成績であった.6)牛腎臓乳剤中のPC-G残留の検査でも,牛乳の試験と同様にリン酸緩衝液での成績より若干劣った成績であった.7)以上の成績より,ペニシリンセンサーを用いる新残留検査法は有効であると判断されたが,今後は本法の実用化を目的に,さらに感度の向上に向けて検討する必要があると考えられた.ペニシリン系抗生物質(PC-G,AB-PC)の不活化酵素であるペニシリナーゼを、2通りの固定化法により酵素固定化膜を作製し、pH電極の感応面に装着させ、酵素膜中で起る酵素反応の際の生成物について、pHの変化(あるいはmVの変動)を測定・記録し、ペニシリナーゼ固定化膜のペニシリンセンサーによる残留抗生物質の検査法としての最良の測定条件について種々基礎的な検討を行った。その結果以下の成績が得られた。1.ペニシリナーゼ酵素の固定化法は、アクリルアミドとリボフラビンに過硫酸カリウムで固定化する方法より、仔牛血清アルブミンにペニシリナーゼを2官能性分子であるグルタールアルデヒドによりシッフ塩素で架橋化させて固定化する方法の方が感度が優れていた。2.固定化膜の緩衝液中における感度と安定性は、0.01Mトリス塩酸緩衝液(pH7.0)より、0.02Mリン酸緩衝液(pH6.8)の方が高感度で、センサーは使わない時、4°Cの同緩衝液中で保存したところ、2ケ月間の寿命を示した。3.ペニシリナーゼ酵素量は、2.5×【10^(-4)】IUの少量を固定化するだけで、pH変動に感じないペニシリンセンサーが実現された。4.ペニシリンの測定限界値は、PC-Gの場合0.1mM(35.6mcg/ml)であり、0.225mMの濃度範囲で直線的な検量線が得られた。またABPCでは測定限界値は0.2mM(74.3mcg/ml)で、0.350mMの濃度範囲で直線的な感度を持っていた。本研究のペニシリナーゼ固定化膜のペニシリンセンサーによる測定条件で得られた測定限界値は、従来の微生物学的検査法による測定限界値よりも悪く、さらに酵素の固定化法や膜材料などを改良し、感度を向上させる必要があると考えられた。
プロテインキナーゼカスケードにおけるワ-トマニン感受性標的分子の探索

イノシトールリン脂質3キナーゼを活性化する様々な受容体刺激がMAPキナーゼの活性化を導き、また、イノシトールリン脂質3キナーゼの強力な阻害薬であるワ-トマニンがMAPキナーゼの活性化を抑制するとの現象が知られている。しかし、このワ-トマニンの作用はイノシトールリン脂質3キナーゼ阻害に基づかないと報告されている。本研究では、放射標識をおこなったワ-トマニン誘導体を有効に用いることによって、この場合のワ-トマニン標的分子を明らかにすることを企図していた。上記の報告は、ある種のドミナントネガティブ型のイノシトールリン脂質3キナーゼの発現が、ワ-トマニン様の作用を示さないとの観察結果に基づくものである。しかし、今回、イノシトールリン脂質3キナーゼを活性化できない変異PDGF受容体や活性型変異イノシトールリン脂質3キナーゼを用いた解析結果から、少なくともCHO細胞においては、MAPキナーゼの活性化機構におけるイノシトールリン脂質3キナーゼの役割を否定できなかった。今後、ワ-トマニンのMAPキナーゼ活性化抑制作用の発現におけるイノシトールリン脂質3キナーゼ阻害効果の寄与の程度を明らかにしたいと考えている。また、この場合、ワ-トマニンの作用はMAPキナーゼ上流に位置することが報告されているRasの活性化阻害を伴うものであり、その分子機構の解明が今後の重要な課題である。
脳波ポワンカレプロットのヒステリシス解析を用いた即応的麻酔深度推定法の開発

脳波ポアンカレプロット分布の定量化(ポアンカレ値)を麻酔深度推定に応用する研究を施行した結果、種々の機序の異なる麻酔薬において、また若年から老年に至る幅広い年齢層において、ポアンカレ値が麻酔深度をよく反映し、麻酔深度指標となりうることがわかった.一方、BIS値とポアンカレ値の関係は2相性になり、浅い麻酔深度ではBIS値とは乖離するが、脳波ポアンカレプロット解析を周波数帯域で階層化して、高周波数レベルに特化した補正を加えることで、良好な麻酔深度モニタリングが達成できる可能性が示唆された.麻酔管理の質向上には、麻酔や意識の基盤に立脚した遅延のない麻酔深度推定法の開発が必要である.本研究は、ポアンカレプロット非線形解析法を脳波に応用して、複雑系システムである脳神経活動のヒステリシス(履歴効果)からその秩序性を定量解析し、遅延のない統一的な麻酔深度測定法を確立することを目的とした。BISモニターより前頭誘導脳波を導出し、128Hzでアナログ/デジタル変換サンプリングして、ベースラインドリフト補正とバンドパスフィルター(0.5Hz-30Hz成分抽出)処理後の前処理後の10秒長の脳波信号を順次2次元平面上にポワンカレプロットして、プロット集団分布の中心から,長軸(y=x軸)方向のちらばりの標準偏差(SD2)とそれに直角に交わる短軸方向のちらばりの標準偏差(SD1)、及びその比率(SD1/SD2)を定量化に用いた。また、BISモニターより導出した前頭誘導脳波から、リアルタイムに可能な脳波ポワンカレプロット解析装置を作成して、その分布を連続的に定量解析するポワンカレプロット定量化オンライン自動処理装置を作成した。そしてポワンカレプロット麻酔深度推定法の検討と、既存麻酔モニターと比較した即応性の評価を施行した.その結果、ポワンカレプロット麻酔深度指標が吸入麻酔、及びプロポフォール麻酔深度をよく反映すること、特にSpectral Edge Frequency 95 (SEF95)と強い相関をもつこと、そして従来の麻酔深度モニターと比較して20秒程度、早く反応することが明らかになった。これらは、論文として発表した。麻酔中の脳波データを記録して、事後に解析した結果から、ポワンカレプロットの変動指標(SD1/SD2)が、セボフルラン吸入麻酔濃度とよく相関することが明らかになり、この成果は、論文(Clin Neurophysiol 2015; 126:404-11)に掲載された。また、ポワンカレプロットの変動指標(SD1/SD2)をBIS値、脳波関連指標と比較したところ、麻酔深度やSpectral Edge Frequency 95 (SEF95)とよく相関することが明らかになり、この成果は、論文(Anaesthesia 2015; 70:310-17)に掲載された。一方、ポワンカレプロット指標の持続的モニタイリングを可能にするため、BISモニターより導出した脳波を用い、matlabアプリケーションを活用して、リアルタイムモニタリング装置を試作した。この試作機を用いて、現在、リアルタイムモニタリングを行い、更なる検討を行っている。一方で、近年、麻酔鎮静意識制御における脳波の1Hz以下の低周波成分の重要性が示唆されている。そこで、脳波の1Hz以下の低周波成分のみを抽出した脳波(高周波数遮断)を用いて、同様のポワンカレ分布を描出して、そのポワンカレプロット状態空間上のポイント間距離(Pindex)を算出したところ、これが有用な麻酔深度の指標と考えられた。従来の麻酔深度指標とPindexを比較したところ、BIS値と強い相関をもつことがわかった。この成果は、第63回麻酔科学会において、発表する予定である。Poincare plot(ポワンカレプロット)解析は、信号を現時間信号値と遅延時間信号値との対で順次描出し、その分布パターンを検討する非線形解析法である.一般にランダムで無秩序な信号のPoincare plotは卵丸状の分布を示すが、信号の線形度が増加するにつれて、細長い分布を呈する.私たちは、脳波Poincare plot分布の長軸(y=x軸)方向への先鋭度をSD1/SD2として定量化する(Poincare index)ことで、脳波信号の乱雑度評価から、麻酔深度を測定する方法を研究してきた.本研究においては、このポアンカレプロット非線形解析法を脳波に応用して、複雑系システムである脳神経活動のヒステリシス(履歴効果)からその秩序性を定量解析し、麻酔薬の種別に限定されない統一的な麻酔深度測定法を確立することを目的の一つとした.BISモニターより前頭誘導脳波を導出し、128Hzでアナログ/デジタル変換サンプリングして、ベースラインドリフト補正とバンドパスフィルター(0.5Hz-30Hz成分抽出)処理後の前処理後の脳波信号を順次2次元平面上にポワンカレプロットして、プロット集団分布の中心から,長軸(y=x軸)方向のちらばりの標準偏差(SD2)とそれに直角に交わる短軸方向のちらばりの標準偏差(SD1)、及びその比率(SD1/SD2)を定量化に用いた。この比率(SD1/SD2)をpoincare indexとして表示した.本年度は、麻酔薬の種別を超えた様々な全身麻酔薬の麻酔作用が、poincare indexに反映されるかを確認する目的で、制吐作用目的で投与されるドーパミンD2受容体拮抗薬であるドロペリドールのセボフルラン麻酔への影響を、Poincare indexを用いて検討した.

麻酔中の脳波データを記録して、事後に、または、リアルタイムに、解析した結果から、ポワンカレプロットの変動指標(SD1/SD2、Poincare index)が、セボフルラン、デスフルラン吸入麻酔、及びプロポフォール静脈麻酔濃度とよく相関することを前年度までに明らかにした。(Clin Neurophysiol 2015; 126:404-11, Anaesthesia 2015; 70:310-17)本年度はドーパミンD2受容体拮抗薬であるドロペリドールのセボフルラン麻酔への影響を、Poincare indexを用いて検討した。60名において、麻酔導入後、セボフルラン1%、レミフェンタニル0.1μg/min/kgで麻酔維持し、安定したところで、ドロペリドール2.5mgを経静脈的に投与し、ドロペリドール投与前後で、Poincare Indexの変化を、BIS値、Spectral edge frequency 95 (SEF95)と共に検討したところ、BIS, SEF95の平均(標準偏差)は、ドロペリドール投与前の58.9(5.3)、17.5(2.4) Hzから、ドロペリドール投与10分後には、それぞれ、42.2(6.4)、13.0(2.1)Hzと有意に低下した(P<0.05).一方、ドロペリドール投与前のPoincare Indexの平均(標準偏差)は、0.258(0.049)であったが、ドロペリドール投与10分後には、0.196(0.072)へと有意に低下した(P<0.05).以上から、ドーパミンD2受容体拮抗薬においても、麻酔深度の変動が、Poincare indexに反映されることが明らかとなった.この結果は、今春の神経麻酔集中治療医学会において発表を予定している。脳波信号をその遅延時系列信号と対で2次元プロットしたポワンカレプロット分布の定量化(ポワンカレ値(P):SD1/SD2)がspectral edge frequency (SEF95)と良い相関を示し、種々の麻酔薬において麻酔深度指標となりうることを報告した。しかし、浅い麻酔深度では、測定脳波に含まれる筋電図等の信号の影響が大きく、BIS値とは乖離する.私たちは、リアルタイムで、BISモニタからの出力脳波を、周波数解析、並びにbispectral analysisを施行し、同時に、フーリエ解析連動ポアンカレプロットスコア(Fc-PIS)として、周波数帯域毎のポワンカレプロット解析を行い、麻酔深度を評価するソフトウェアを開発した.その結果、浅麻酔時の測定脳波の中ー高周波帯域は筋電図のpowerが大きく、BISとポワンカレ値の関係は2相性になることが明らかとなった.従ってPoincare plot定量化法を用いた麻酔深度解析には、高周波数レベルに特化した補正を加える必要が生じた.この今回開発したFc-PIS解析ソフトを用い、脳波ポワンカレプロットを周波数帯域毎に階層化し、浅麻酔領域での検討を行い、BIS値を算定するアルゴリズムを新たに作成した.そして、その有用性を検討した.全周波数帯域(0.5-47Hz)のポワンカレ値(P0)と20-30Hz帯域のポワンカレ値(P3)を用い、30-50Hzのtotal power比で重み付けしてBIS算定式を作成し、10症例、23,320ポイントの麻酔脳波データに関して、この算定式を用いて推定したFc-PISを、BISモニター由来のBIS値と比較検討した結果、良好な相関関係が得られる結果を得た.
新規微生物酵素の反応機構および応用に関する研究

(1)フェニルアラニン脱水素酵素:Bacillus sphaericus,B.badius,Sporosarcina ureae由来のフェニルアラニン脱水素酵素を大腸菌形質転換株より大量に得た。本酵素をアイルランド、ダブリン大学のエンゲル教授および英国シェフィールド大学のライス教授に送付した。グルタミン酸脱水素酵素のX線構造解析の結果のフィードバックを受けて、フェニルアラニン脱水素酵素の活性中心と目される残基周辺に部位特異的変異をかけ、キメラ酵素を作成した。(2)メチルアスパラギン酸アンモニアリアーゼ:細菌Enterobacter,Citrobacter,Proteus等由来の腸内細菌群のメチルアスパラギン酸アンモニアリアーゼを高度に精製し、酵素化学的特性を詳細に調べた。腸内細菌群中におけるメチルアスパラギン酸アンモニアリアーゼは、お互いに高い類似点を有しているのみならず、偏性嫌気性菌由来の同酵素とも相同性を有していた。結晶化を行うとともに、シェフィールド大学のライス教授に送付し、X線構造解析を開始した。(3)オピン脱水素酵素:Arthrobacter由来のオピン脱水素酵素遺伝子をクロニーングし、大腸菌形質転換株より本酵素を大量に高度に精製した。本酵素をシェフィールド大学のライス教授に送付し、X線構造解析に成功した。NADX^+存在下、非存在下において得られた結晶から、いずれも1.8Åの分解能のデータを得た。(4)国際会議等において、これまでの研究成果をまとめて発表した。フェニルアラニン脱水素酵素:富山県立大ではBacillus sphaericus, B.badius, Sporosarcina ureae,Microbacterium由来のPheDHを高度に精製し、Sheffield大のProf.Rice研究室に送付した。先方では、X線構造解析のためにハンギング・ドロップ法による結晶化を試みた。一方、B.sphaericus由来のpdh遺伝子をDublin大のProf.Engel研究室に供与した。Engel研究室では、Rice研究室でのグルタミン酸水素酵素(GluDH)のX線構造解析の結果を受けて、GluDHやPheDHの基質特異性の決定部位を特定し、部位特異的変異によりPheDHがロイシン脱水素酵素(LeuDH)の基質特異性を示すよう改変した。オピン脱水素酵素:富山県立大においてArthrobacter由来のODH遺伝子(odh)をクローニングすると共に大腸菌からの高度精製を行いProf.Rice研究室に送付した。先方では、結晶化を試み、X線結晶解析を開始した。富山県立大は、ODHを用いて各種オピン化合物を立体選択的に合成した。3メチルアスパラギン酸アンモニアリアーゼ:富山県立大において、Enterobacter,Citrobacter,Proteus等の腸内細菌群由来のMALの酵素化学的特性を詳細に調べると共に部分的ペブチド断片のアミノ酸配列を決定した。その結果を踏まえ、合成遺伝子プローブを用いてアンモニアリアーゼの遺伝子をクローニングした。また、これらの酵素をRice研究室に送付し、結晶化を試みた。国際学会において、これまでの成果をまとめて発表した。(1)腸内細菌Citrobacter amalonaticus YG-1002株からメチルアスパラギン酸アンモニアリアーゼを電気泳動的に単一に精製した。本酵素をリジルエンドペプチダーゼを用いて部分消化し、ペプチド断片を得た。得られたペプチドのアミノ酸配列を決定し、DNAプローブを合成した。(2)合成遺伝子プローブを用いて、C.amalonaticus YG-1002株のゲノムDNAより同酵素遺伝子を、PCR法およびサザンハイブリダイゼーション法を用いてクローニングした。同酵素遺伝子配列の決定を行い、他酵素との相同性を比較したところ、偏性嫌気性菌であるClostridiumtetanomorphum由来の同酵素と高い相同性を有していた。(3)メチルアスパラギン酸アンモニアリアーゼ及びフェニルアラニン脱水素酵素の結晶化を行うとともに、Sheffield大のRice教授研究室に送付し、X線構造解析を開始した。

(4)X線構造解析の結果のフィードバックを受けて、フェニルアラニン脱水素酵素のそれぞれの酵素の活性中心と目される残基周辺に部位特異的変異をかけ、キメラ酵素を作成した。(5)国際会議において、これまでの研究成果をまとめて発表した。
ラットES細胞を用いたナイーブ型幹細胞が持つ潜在的多能性の活性化に関する研究

ナイーブ型ES細胞は、生殖細胞を含むほぼ全ての細胞種に分化する多能性を持つが、それらの細胞に直接分化することはできない。まずはES細胞から、エピブラスト様細胞など少し発生の進んだ状態を経由し、潜在的であった多能性が活性化されることで、はじめて分化が可能になる。したがって、この過程はその先の多様な細胞種への効率的な分化に重要であるが、マウス以外の動物種では誘導条件があまり確立されていない。本研究では、ナイーブ型であるラットES細胞をモデルとして、エピブラスト様細胞への分化誘導系を確立し、多能性の活性化に関する新たな知見の獲得を目指す。
繰返し高軸力を受ける鋼部材の弾塑性挙動と座屈後破断に関する研究

本研究の一貫した目的は、正負交番の軸力を受ける角形鋼管などの閉断面の鋼部材が、局部座屈断面で破断に到るときの力学的メカニズムを明らかにし、併せて、破断に到るまでのエネルギーの吸収能を把握することにあった。また、実験変数と弾塑性挙動の関係を把握することも重要な目的とした。試験体は、主として冷開成形角形鋼管としたが、初年度では円形鋼管も対象とした。主な実験変数は、幅厚比、細長比、載荷経路である。研究は、主として、曲げ座屈と局部座屈が連成する場合を対象としたが、阪神・淡路大震災で、短い鋼柱が曲げ座屈に速成しない局部座屈断面で破断に到った事例が生じたので、研究の最終年度では、主として短い柱を対象とした。一連の研究で、以下の結論を得た。1)き裂が将来発生するであろう箇所のひずみは、載荷履歴の進展にともない振幅を繰り返しながら大きく圧縮に偏り、その引き戻しによりき裂が発生する。2)計測したひずみ履歴から応力履歴を推定し、その履歴曲線を骨格化したところ、き裂の発生は、一様伸びをはるかに超えた時点で生じた。3)き裂の発生は円形鋼管より角形鋼管の方が早く、断面形状の影響を強く受ける。その影響は細長比や幅厚比の影響より大きい。4)幅厚比の大きい試験体ほど早期にき裂が発生し、き裂の発生に到るまでのエネルギーの吸収能は小さい。5)筋かいや柱を想定した通常の範囲の細長比では、細長比が小さいとき破断までのエネルギー吸収能が高い。細長比が大きくなるに従って、エネルギーの吸収能は一旦低下してまた上昇する。6)曲げ座屈に連成するしないにかかわらず破断に到るメカニズムは同一である。本研究の目的は,鋼筋違の弾塑性挙動及びエネルギーの吸収能を把握し,併せて,局部座屈に誘発される軸部破断の破断機構を明らかにすることにある。過去6年間にわたる一連の研究の成果を基に,本年度は,実験変数の中,細長比をより緻密に設定しその影響を調べた。試験体は,冷間ロール成形角形鋼管および冷間成形円形鋼管からなる両端ピンの単体の筋かいで,実験変数は,細長比および幅厚比及び焼準の有無とした。また,載荷経路も実験変数とした。試験体の総数は12体である。載荷は繰返し軸方向載荷で,軸方向伸縮量および亀裂の発生に到る箇所のひずみ履歴を計測した。とくに,本年度は,亀裂発生箇所を対象に応力塗料による計測を試み,その結果,平面ひずみ状態で亀裂の発生に到ることを観察した。以上の実験から,次の結論を得た。1破断までのエネルギーの吸収能は,細長比よりも断面形状及び幅厚比に大きく依存する。2筋違や柱を想定した通常の範囲の細長比では,細長比が小さいほど破断までのエネルギーの吸収能が高い。細長比が大きくなるに従って,エネルギーの吸収能は一旦低下して,また上昇する。3亀裂が発生する箇所のひずみの振幅は,局部座屈の発生以後急激に大きくなる。局部座屈の発生は細長比が大きいほど遅く,従って,亀裂の発生までの載荷ループ数は,細長比の大きいほど多くなる。4荷重-変位曲線は,細長比が小さいとき紡錘形となり,大きいときにスリップ形となる。破断までのエネルギーの吸収能が最も小さい中間域の細長比の存在は,細長比が大きいとき,荷重-変位曲線の痩せ細りを破断までのループ数で補うためである。

本研究は、角形鋼管からなる部材が正負交番の軸力を受けて、局部座屈断面で破断に到るときの力学的機構と支配因子を明らかにし、鋼筋かい・鋼柱等の軸力部材の安全性の向上を図ることを目的とした。実験は2つのシリーズからなる。シリーズIは、細長比が極く小さくて曲げ座屈をともなわずに局部座屈が発生し破断に到る軸力部材を対象とした。このシリーズの試験体は冷間成形角形鋼管□-100×100×tからなる単体の軸力部材で、幅厚比(板厚)の細長比(長さ)を実験変数とした。得られた結論は以下のとおりである。1.局部座屈領域は、試験体の板厚に依存し、長さには依存しない。板厚が薄く幅厚比の大きい試験体ほど、局部座屈領域は短い。2.変形は主に局部座屈領域で生じ、局部座屈領域は試験体の長さに依存しないことから、また、局部試験体の長さに比例する変位で載荷履歴を制御したことから、長い試験体が早期に破断した。3.全塑性荷重P_Pと完全弾性体を仮定して算出したP_Pに対応する変位δ_Pで無次元化した履歴吸収エネルギーの推移は、A・L・σ_Yの関数となる。ここでA、L、σ_Yは、試験体の断面積、長さおよび耐力である。シリーズIIは、細長比が大きく曲げ座屈と局部座屈が連成して生じる試験体を対象に、局部座屈後破断の力学的メカニズムを追求することを目的にした。試験体は焼準した角形鋼管である。載荷の全履歴をひずみゲージで追求し、また、ひずみの分布を見るために載荷の要所で応力塗料による計測を実施した。得られた結論は、以下のとおりである。1.き裂発生箇所のひずみは平面ひずみである。2.応力-ひずみ曲線のモデルを用いて、き裂発生箇所の応力履歴を推定し、その履歴曲線を骨格化したところ、き裂は一様伸びをはるかに越えた時点で生じていた。本研究の一貫した目的は、局部座屈が生じた鋼部材が正負交番の軸力を受けて局部座屈断面で破断に到るときの力学的機構・支配因子を明らかにすることにあった。昨年度までは、曲げ座屈と局部座屈が連成して生じる軸力部材を対象としてきたが、本年度は、研究の最終年度として、曲げ座屈と連成しない局部座屈断面での破断を研究対象とした。すなわち、ごく短い軸力部材である。冷間成形形角形鋼管を試験対象とし、□-100×100×t(t=3.2、4.5、6mm)からなる総数4体の試験体である。実験変数は幅厚比の他に試験体長さとした。この実験結果と平成6年度の実験結果を併せて検討したところ、次の結論が得られた。1)載荷サイクルの進展とともに、局部座屈領域には変形が集中し、き裂の発生を誘導する。2)局部座屈が曲げ座屈と連成するかしないかによる荷重ー伸縮量関係の差は小さい。3)局部座屈の発生は、幅厚比が大きいほど早い。また、載荷条件が同じならば、破断の早い遅いは局部座屈の発生時期に支配され、座屈の発生以後の破断までの載荷サイクル数は、幅厚比によらずほぼ同じである。4)短い柱を角形鋼管で設計する際には、幅厚比を大きくしないことが重要である。詳細な研究が必要であるが、幅厚比の恕限度は20程度と思われる。ところで、短い柱は、全長で変形したとしても、吸収できるエネルギーは小さい。弾性域に止めて、他の部材でのエネルギー吸収を考えるべきと思われる。
近代英語における言語変化の内的・外的要因　―　現代英語へとつながる動態の研究

本研究課題の目的は、現代英語の深い理解に資するべく近代英語の動態について様々な角度から調査することである。当初の計画では、取り上げる問題として(1)名前動後、(2) 3単現の-s、(3)ラテン語彙の借用の3点を掲げた。当該年度は、近代英語期における疑似形態素-stの発展、綴字の標準化(特に語源的綴字)、助動詞mayの祈願用法の発達という問題にも調査対象を広げ、国内外での学会での口頭発表および論文の公表という形で、研究成果を公にした。また、当該年度には、過年度の研究成果が2つの論文となって公表された。近代英語期の疑似形態素-stと中英語期の分かち書きに関する研究である。いずれも国際的に評価の高い学会や研究グループと関連した論文集の一部をなしている。本研究課題は、(1)名前動後、(2) 3単現の-s、(3)ラテン語彙の借用の3つの問題を同時並行的に進めるという計画で開始した。当該年度は、これらの研究課題について過年度に行なってきた研究に立脚しながらも、近代英語期における疑似形態素-stの発展、綴字の標準化(特に語源的綴字の発達)、助動詞mayの祈願用法の発達といった関連領域へも関心と調査対象を広げ、その途中結果を公表してきた。このように研究対象を広げたことで、最終的な研究結果を得るのに当初予定していた以上に時間とリソースを必要とし、研究期間を1年間延期することになった。しかし、全体としては、当初からの方針である、中英語に関する知見に基づいた新たな近代英語の研究という方向性は一貫して堅持しており、その方向での現在までの進捗状況は概して順調ということができる。当該年度は本研究課題の総決算として、その研究成果をまとめ、公表することに専念する。期間延長の認められた当該年度は、本研究課題の総決算の年度と位置づけ、研究結果の整理と公表に専念する予定である。研究課題と関連するデータベースの構築・公開、研究論文のみならず教養書の執筆を通じて、研究によって得られた知見を社会に還元していく。研究課題は、当初に掲げた(1)名前動後、(2) 3単現の-s、(3)ラテン語彙の借用の3課題から発展し、近代英語期における疑似形態素-stの発展、綴字の標準化(特に語源的綴字の発達)、助動詞mayの祈願用法の発達などへも広がってきたものの、研究の計画と手法に関しては大きな変更はなく、当初掲げた方針のもとで、当該年度も過年度と同様に研究を遂行していくことができると考える。本研究は、(1) re'cord (n.)vs reco'rd (v.)のような「名前動後」の発生と拡大,(2)動詞直説法3人称複数現在の-sの発生と衰退、(3)ラテン語彙の大量借用及びそれに対する反動、に関する3つの課題からなる。2014年度の実績は、(1)については、日本英文学会第86回大会(2014年5月24日)で「英語史における言語変化のスケジュール」シンポジアムのなかの一発表として「初期近代英語以降の名前動後の拡大とS字曲線」と題する研究成果を口頭発表し、その概要は同学会のプロシーディングズにも掲載された。また、関連論文が国際英語史学会のプロシーディングズに掲載が決定しており、研究の進捗状況は順調である。(2)については、研究成果を大東文化大学大学院英文専攻特別講義(2015年3月6日)として「英語史の問題としての三単現の-s」を口頭発表し、これを発展させた論文が20152016年度中に出版される予定である。(3)については、本年度は研究成果を公表するに至っていないが、初期近代英語期の語彙借用を巡る状況と比較すべき2つの関連課題に取り組むことにより、次年度以降の研究への足がかりを作った。具体的には、現代日本語の借用語彙の問題について「和製英語の自然さ・不自然さ」(宋協毅・林東常(編)『日本語言文化研究』第5輯、大連理工大学出版社、2014年。460--64頁)が出版されたほか、初期近代英語期の借用語彙の綴字問題に関して日本中世英語英文学会第30回全国大会(2014年12月6日)にて、"Etymological Respellings on the Eve of Spelling Standardisation"と題する英語口頭発表をおこなった。当初の計画では、取り上げる問題として(1)名前動後、(2) 3単現の-s、(3)ラテン語彙の借用、の3点を掲げたが、2015年度には主として(1)と(2)に注力し、年度途中から近代英語期の問題として,(3)と密接に関連する語源的綴字の問題(4)にも新しく着手した。(1)については、REcord/reCORDのような対語における強勢位置の対立の発生と拡大が、頻度や接頭辞の効果によるほか、韻律音韻論上のパラメータにも依存することを、歴史辞書により実証的に示した。(2)では、3単現の-s及びそれと関連する動詞の諸屈折形について、中英語期と近代英語期を中心としながらも、古英語から現代英語の諸変種にまで目を配り、その形態変化の歴史を記述した。

結論として、この言語変化は-s単体の問題としてではなく、屈折パラダイムという体系の問題としてとらえるべきことを主張した。(4)の語源的綴字の問題については、deBt, douBtなどにみられる無音の子音字がいかにして挿入されたかを探った。一般の英語史記述によれば、これは初期近代英語期にラテン語の綴字を参照して挿入されたものと言われているが、歴史コーパスや歴史辞書で調査したところ、実際にはさらに先立つ中英語期にも散発的に文献上確認されることが明らかとなった。これらの問題については、本研究課題の採用前から取り組んでいたため、その途中経過や成果は、2015年度内にも国内外の学会で口頭発表したほか、国内外の雑誌論文としても公表することができた。本研究課題は,(1)名前動後、(2) 3単現の-s、(3)ラテン語彙の借用、の3つの問題を同時並行的に進めるという計画で開始したが,2015年度はとりわけ(1)と(2)の研究に注力し,成果を複数公表することができた。(3)については直接の成果を出していないが,ラテン語彙の問題と密接に関連する語源的綴字の話題で成果を出すことができた。全体としては,ほぼ当初の計画通りに研究を進められていると自己評価する。本研究課題の目的は、現代英語の深い理解に資するべく近代英語の動態について様々な角度から調査することである。当初の計画では、取り上げる問題として(1)名前動後、(2) 3単現の-s、(3)ラテン語彙の借用、の3点を掲げた。(1)の課題については過年度に十分に取り扱い、実績も示したので、当該年度はとりわけ(2)の課題に集中した。(2)の3単現の-sを巡る英語史上の問題については、古英語から中英語、近代英語を経て現代英語に至る同語尾の音韻形態的変化を明らかにし、特に英語の標準化の進む近代英語期以降に関しては、その語尾の社会言語学的な含意をも考察した。その成果は、共著になる『これからの英語教育』において論文として掲載された。また、同じ議論を簡略に要約したものは、単著になる『英語の「なぜ?」に答えるはじめての英語史』に取り込んだ。いずれも学術的な論考が元になっているが、英語教育の観点を意識しながら執筆しているので、研究・教育の両方に資する実績となったと自ら評価している。(3)のラテン語彙の借用課題に関しては、当該年度は予備的な調査を開始したにとどまる。しかし、16世紀の借用語彙とその綴字を分析した論考について国際英語史学会にて発表する機会を持ち、次年度以降に本格的な調査を進めていく上で大きな刺激となった。全体として、(1), (2), (3)の各課題を学術的に研究し、その成果を公表しながら、同時に教育にも資する実績、特に教養書の単著出版につながった点を強調したい。本研究課題は、(1)名前動後、(2) 3単現の-s、(3)ラテン語彙の借用、の3つの問題を同時並行的に進めるという計画で開始した。研究実績の概要にも記したが、実際に研究を行なうにあたっては、厳密に3つを並行的に進めるというよりは、各年度で特に集中的に取り扱う課題を選んで、研究を進めるという方法へ変化してきている。当該年度では主として(2)に注目して研究を進め、満足のゆく完成度をもって、出版及び学会を通じて公表する機会をもつことができた。次年度からは、研究の重点を(3)へ移し、本研究課題全体の完成へと近づいていく予定である。なお、(1)についてはすでに過年度に業績を積み重ねている。上記のように、当初の計画の進め方こそ多少変わってきたものの、現在までの進捗状況はおおむね順調ということができる。
ミニマルインターベンションを可能とする根管内象牙質接着の確立

根管内象牙質に対する支台築造レジンの接着性に関する検討を行った。根管内象牙質の歯冠側,歯根側あるいはその中間部への部位による違いについて検討した結果,異なる部位による差は認められなかった。また,照射器の光強度を変更することによって,接着性および支台築造材レジンの硬化性に及ぼす影響について検討した結果,接着性に関しては,光強度の低いもので接着強さは低くなる傾向を認めた。さらに,物性に関しては,光強度の低いもので物性も低くなる傾向を認めた。歯冠崩壞が著しい失活歯症例においては,根管治療後に間接法支台築造が行われていたが,技工操作を伴う多くの制約があるために,健康歯質の削除を余儀なくされていた。また,金属を用いた支台築造では,セメントを用いる必要があり,その適合性が劣る場合では応力集中によって歯根破折が生じ,抜歯に至ることもある。したがって,可及的に歯質を保存することによって,歯の延命を図る修復方法の確立が望まれている。そこで,歯質に近い物性を有し,歯質の削除量が比較的少なく,さらに残存根管歯質の構造的な強化を目指して,これまで歯冠修復材で蓄積された接着技法を応用した直接修復法のレジン支台築造に注目した。すなわち,レジン支台築造を用いることによって,根管治療を受けた歯質の可及的な保存をならびにこれを口腔内にて有効に機能させることを目的として,これまで不明であった根管内象牙質に対する支台築造レジンの接着性に関する検討を行った。根管内象牙質の歯冠側,歯根側あるいはその中間部への部位による違いについて,接着強さ試験を行うことによって比較検討を行った。接着試験は,根管内象牙質の異なる部位における接着性を検討する目的から,微小引っ張り接着試験を採用した。その結果,根管内象牙質の異なる部位による差は認められなかった。また,電子顕微鏡観察においても,いずれの部位でも良好な接合状態を呈しており,部位の違いによる明瞭な形態的な違い認められなかった。本研究では,セルフエッチングタイプのアドヒーシブシステム採用しているレジン支台築造を用いた。このシステムでは,アドヒーシブが脱灰された歯質に浸透,拡散して硬化する接着メカニズムのため,比較的脱灰程度は低いものである。したがって,根管内象牙質の部位が異なったとしても,その接着性には違いが生じることがなかったものと考えられた。歯冠崩壊が著しい失活歯においては,根管治療後に間接法支台築造が行われていたが,技工操作を伴う多くの制約があるために,健康歯質の削除を余儀なくされていた。疫学的調査においても間接支台築造法による脱離によって抜歯に至る症例が多いことが認められた。そこで,歯質に近い物性を有し,歯質の削除量が比較的少なく,さらに残存根管歯質の構造的な強化を目指してこれまで歯冠修復材で蓄積された接着技法を応用した直接修復法のレジン支台築造に注目した。すなわち,レジン支台築造を用いることによって,根管治療を受けた歯質の可及的な保存をならびにこれを口腔内にて有効に機能させることを目的とした。根管内においては可視光線照射器の光線が十分に到達しない可能性があることを想定し,照射器の光強度を変更することによって,これが象牙質接着性およびレジン支台築造材の物性に及ぼす影響について検討した。象牙質接着性に関しては,剪断接着試験および試験後の破断面の観察を行い,物性に関しては超音波を用いて弾性率の測定を行った。その結果,象牙質接着性に関しては,光強度の低いもので接着強さは低くなる傾向を認めた。また,試験後の破壊形式も光強度の低いものは界面破壊が多くなる傾向を認めた。さらに,物性に関しては,光強度の低いもので弾性率も低くなる傾向を認めた。以上の結果から,デュアルキュアによる重合システムを採用しているレジン支台築造材は,可視光線照射器の光強度の影響を受けることが判明した。