hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造用セラミックスのき裂進展の動的観察と微構造解析

主き裂はき裂先端周辺に生成するマイクロクラックとブリッジングを形成しつつ,マイクロクラックがある大きさに成長すると連結・合体して材料破壊に至ることが明らかになりました.(3)破断試験片のブリッジング形成領域について実施した走査型電子顕微鏡による破面解析結果から,主き裂の不連続進展とブリッジング形成はSiC粗大粒の存在と密接に関係することが分かりました.主き裂とマイクロクラックの連結・合体は,粗大結晶粒内にリバーパターン破面形態を形成することと関係し,マイクロクラックの主き裂方向への成長によって起こることが判明しました.(4)常圧Si_3N_4焼結体についても上述の項(2)と(3)の実験を室温で実施し,組織学的に微構造解析を行いました.Si_3N_4柱状粒がき裂進展面と垂直に近く配向する場合には,その柱状粒はき裂進展を一時的に停留させる役目を果たすことが認められました.一時停留したき裂は,柱状粒に引き抜き現象を誘起しながらブリッジングを形成しながら進展することが分かりました.この場合,き裂を挟んで上下に対面する破面には引き抜かれた柱状粒の痕跡が多数観察されました.本年度は供試材に常圧Si_3N_4焼結体(株式会社東芝製TSL-03)を使用し,引き裂き試験下にけるき裂進展挙動を光学顕微鏡を用いて動的観察を行うとともに引き裂き荷重とき裂開口変位の関係を求めた.また,き裂進展過程でき裂周辺に形成されるプロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)の微構造を走査型電子顕微鏡(SEM)を透過型電子顕微鏡(TEM)によって追求し,解析・検討した.(1)小型試験片用引き裂き試験装置にクリップゲージを取り付け,き裂開口変位を高精度で測定できるように改良した.その結果,荷重-開口変位曲線にき裂進展の微視的挙動と関係づけられる変化が認められた.また,き裂進展抵抗値K_Rとき裂進展量との関係はき裂進展曲線が上昇型を示し,き裂進展過程が高靭化機構と密接に関係することを示唆する結果を得た.(2)き裂先端近傍の同一領域におけるき裂進展挙動を,き裂進展過程の異なる段階でSEM観察した結果,主き裂のき裂進展機構としてき裂先端前方のPZ内に粒界型微小き裂を形成しながらそれらと連結・合体を繰り返して成長する機構であることを実証できた.さらに,き裂間の連結・合体の過程で発現するブリッジング現象が,本材料の高靭化機構として有効に作用していることが明らかになった.(3)上記の引き裂き試験で,試験片長さの途中までき裂を進展させた試験片のプロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)からTEM観察用実物薄膜を作製して内部組織観察を行い,微構造解析を行った.その結果,き裂進展は粒界型を基本形態とし,進展経路にき裂偏向と柱状粒によるブリッジング形成の痕跡が認められた.き裂偏向の誘因となった結晶粒には,しばしば転位組織が観察された.
低環境負荷型クロマトグラフィー実現のためのディスク状担体の開発

有機溶媒(展開溶媒)をほとんど使わない低環境負荷型のクロマトグラフィー開発を目的とし,ディスク状担体の試作と従来型クロマトグラフィーとの機能比較を行った.昨年作成したセルロースを主体とするディスク状担体では,ディスクの積み重ね方が分離能に影響すると考えられたため,今回圧力を加え均一に積層したものについて機能評価を行った.その結果,多少の分離能向上は見られたが,根本的な改蕃にはつながらず,また,ディスク厚の異なるものについても同様に検討したが,ディスク厚はほとんど分離能に影響を与えないことが分かった.そこで担体をセルロースから薄層クロマト用のシリカゲルに代え,これに硫酸カルシウムを加えてディスク状に成型したものについて検討した.機能評価を行う際には,これをガラスカラムに充填し,通常のカラムクロマトグラフィーと同じ操作で分離実験を行った.参照実験としでカラムクロマトグラフィー用シリカゲル(ワコーゲルC200)をカラムに同体積充填したものを用い,比較検討した.性能評価は極性の異なる2種類のサンプルを含んだ溶液をそれぞれの担体上部に吸着させ,これを有機溶媒により展開し,分離・溶出に要した溶媒量を比較した.その結果,セルロース担体で好結果が得られたベンズアルデヒドとN-フェニルマレイミドの分離のようにRf値の差が大きいサセプルだけでなく,比較的極性の似通ったRf値の差が小さいサンプルにおいても,ディスク状担体を用いた方が従来型クロマトグラフィーによるものよりも少ない溶媒量で分離できることが分かった.分離後,日的のサンプルを保持したディスクを少量の極性溶媒で洗浄することによりサンプル回収することが出来ることから,従来法に比べ使用溶媒量を大きく減らせられる低環境負荷型のクロマト分離が可能であることが明らかとなった.本年度は有機溶媒(展開溶媒)をほとんど使わない低環境負荷型のクロマトグラフィー開発を目的とし,ディスク状担体の試作と従来型クロマトグラフィーとの機能比較を行った.ディスク状担体としては厚さ0.7mmのセルロースを円盤状に加工し,これを140枚積み重ねたものを用いた.機能評価を行う際には,これをガラスカラムに充填し,通常のカラムクロマトグラフィーと同じ操作で分離実験を行った.参照実験としてカラムクロマトグラフィー用シリカゲル(ワコーゲルC200)をカラムに同体積充填したものを用い,比較検討した.性能評価は2種類のサンプルを含んだ溶液をそれぞれの担体上部に吸着させ,これを有機溶媒により展開し,分離・溶出に要した溶媒量を比較した.サンプルとして例えばベンズアルデヒドとN-フェニルマレイミドの分離を行った場合,ディスク状担体(展開溶媒:ヘキサン)では20mlの溶媒量で完全に分離:し,N-フェニルマレイミドは11枚目から5枚目の間のディスクに保持されていた.一方,シリカゲル(展開溶媒:ベンゼン)ではN-フェニルマレイミドは溶媒量50mlから溶出し始め,完全に溶出するまでに125mlを要した.このように分離するサンプルの極性に大きな差がある場合には,ディスク状担体を用いた方が従来型クロマトグラフィーによるものよりも少ない溶媒量で分離できることが明らかとなった.サンプルを保持したディスクは,少量の極性溶媒で洗浄することにより目的のサンプルを回収することが出来ることから,トータルの使用溶媒量を比べても圧倒的に少なくてすむという利点がある.有機溶媒(展開溶媒)をほとんど使わない低環境負荷型のクロマトグラフィー開発を目的とし,ディスク状担体の試作と従来型クロマトグラフィーとの機能比較を行った.昨年作成したセルロースを主体とするディスク状担体では,ディスクの積み重ね方が分離能に影響すると考えられたため,今回圧力を加え均一に積層したものについて機能評価を行った.その結果,多少の分離能向上は見られたが,根本的な改蕃にはつながらず,また,ディスク厚の異なるものについても同様に検討したが,ディスク厚はほとんど分離能に影響を与えないことが分かった.そこで担体をセルロースから薄層クロマト用のシリカゲルに代え,これに硫酸カルシウムを加えてディスク状に成型したものについて検討した.機能評価を行う際には,これをガラスカラムに充填し,通常のカラムクロマトグラフィーと同じ操作で分離実験を行った.参照実験としでカラムクロマトグラフィー用シリカゲル(ワコーゲルC200)をカラムに同体積充填したものを用い,比較検討した.性能評価は極性の異なる2種類のサンプルを含んだ溶液をそれぞれの担体上部に吸着させ,これを有機溶媒により展開し,分離・溶出に要した溶媒量を比較した.その結果,セルロース担体で好結果が得られたベンズアルデヒドとN-フェニルマレイミドの分離のようにRf値の差が大きいサセプルだけでなく,比較的極性の似通ったRf値の差が小さいサンプルにおいても,ディスク状担体を用いた方が従来型クロマトグラフィーによるものよりも少ない溶媒量で分離できることが分かった.分離後,日的のサンプルを保持したディスクを少量の極性溶媒で洗浄することによりサンプル回収することが出来ることから,従来法に比べ使用溶媒量を大きく減らせられる低環境負荷型のクロマト分離が可能であることが明らかとなった.
異なる数値計算プラットフォームの相互的構築

オープンソース・ソフトウエア(OSS)数値解析プラットフォームが開発され、工学・物理学の分野で広く利用されている。申請者らの研究グループは、そのプラットフォームの一つであるADVENTUREの開発を推進している。一方、ドイツにおいてもProf. Gabriel Wittum率いる研究チームがUG4を開発している。両者とも世界各国において利用されユーザ数も年々増加しているが、近年需要が高まっている電磁界解析は世界的に見ても高機能なプラットフォームがなく、機能強化が求められている。そこで本研究課題では、相補的機能強化を通じてADVENTUREおよびUG4を電磁界解析アプリケーション分野でリーディングエッジの役割を担えるプラットフォームへと昇華させる。特に、ADVENTUREでは非定常の高周波電磁界解析機能、UG4では高精度な電流密度解析機能を重点的に開発する。また、開発した両プラットフォームを接続することで、日本・ドイツ共通の解決すべき課題である落雷時の感電事故防止に向けた非定常高周波電磁界ー非定常電流密度の大規模連成解析手法を確立する。今年度は,上記のフィージビリティスタディとして,ADVENTUREおよびUG4の環境構築ならびにテスト問題の計算を繰り返し実行し,本格スタートに備えた。今年度の研究実績として,査読付きジャーナル論文が5本を刊行でき,また,2件の国際会議,2件の国内学会・研究会の講演を実施した。また2件の国際会議の内1件が招待・基調講演である。さらに,昨年度の引続き第2回目の科研費合同研究集会(基盤研究(B),17H03256,基盤研究(B) 17H02829との合同研究集会, https://sites.google.com/view/lscem2019/)を宮崎にて開催した。以上より,今年度はおおむね順調に進展していると判断できる。来年度は国際共同研究を本格スタートさせる。まず,研究代表者および研究協力者が共同研究先に滞在するなどしてコーディング作業を開始し,次に研究代表者が実行委員長として開催する国際会議JSST2019にて設置するシンポジウムにて国際共同研究者に講演いただく。経費節減につとめたため(仮)
不妊治療を経て親とならない夫婦における夫婦関係と生涯発達

本研究は、不妊治療後、親とならない夫婦における生涯発達と夫婦関係との関連を明らかにすることを目的とした。不妊治療中の夫婦165世帯から質問紙調査、面接調査、夫婦コミュニケーション行動観察データを得た。結果として、不妊の受容プロセスでストレスコーピングをしたり、夫婦間で支え合ったり共同活動をして、不妊の受容、夫婦関係の深まり、人格変化に至るという生涯発達が現れた。従来の発達心理学と異なり、親とならなくても生涯発達が進むことが示唆された。不妊治療を経て親になるかどうかは不妊治療中はわからないので、不妊治療中の夫婦を対象にまず質問紙調査を実施し、そのうち協力を得られた場合にインタビュー調査を実施することとした。質問紙調査の協力者の募集は、1)高度生殖補助医療を実施する不妊治療施設、公的保健機関(関東、中部、関西、九州地区)でポスター、チラシを設置した、2)当事者団体のホームページや掲示板に募集記事を掲載した、3)一般向けの不妊に関する全国雑誌で募集記事を掲載した。いずれにおいても協力してもよい場合は、調査のホームページにアクセスし、登録してもらった。現在もまだ調査継続中であるが、約130組の夫婦から調査協力を得た。不妊受容尺度を開発し、不妊に対する受容と不妊ストレス、夫婦関係などとの関係を検討している。次に、インタビュー調査では、6組の夫婦から協力を得て、コミュニケーション実験、夫婦それぞれの個別面接をおこなった。2009年度も引き続き行っていく。不妊治療を経て親とならない夫婦の生涯発達について、子どもを持つ場合と比較して議論するシンポジウムを日本発達心理学会にて開催した。シンポジストは、生殖医療現場の心理士、心理学研究者、地域の子育て支援の心理士であった。シンポジウムとしての結論では、不妊を経ての生涯発達は、1)夫婦関係が相互にサポーティブで夫婦で不妊という課題に取り組むならば、到達点は子どもがいる夫婦が夫婦で子育て課題に取り組んだ場合と同等である、2)不妊も育児も遂行すると、外的ローカスオブコントロールが高くなる、3)不妊は治療による喪失体験を多重に負っている点で子どもがいる場合と生涯発達が異なる、であった。これらを踏まえて不妊を経て親とならない夫婦の生涯発達理論を提示していきたい。不妊治療中の夫婦を対象とした質問紙調査を実施しほぼ回収を終えた。約160組の夫婦から調査協力を得た。先行研究の死の受容、障害の受容理論を基に不妊受容尺度を開発し、因子分析をおこない、尺度の構造を明らかにした。尺度は、安堵、不妊不育の否認、子どもをもてないことでの怒り、治療をすることによる取引と落ち込み、治療で獲得できなかったもの、の5因子によって構成された。これは理論上妥当であると考えられる。次に、各因子の特徴を検討した。不妊不育の否認では不妊によるストレスが弱く、精神的に健康を保っていたのに対して、子どもをもてないことでの怒り、治療をすることによる取引と落ち込みではストレスが強く、精神的に不健康であった。これら3因子は人格的変化が少なく、夫婦関係と有意な相関が見られなかった。他方、治療で獲得できなかったもの因子は、獲得するほど精神的に健康的で、配偶者との親密的でサポーティブな関係になり、人格のすべての側面で良好な変化が認められた。これらは、日本発達心理学会第21回大会にて発表した。不妊治療を経て親とならない夫婦における子どもを喪失することの生涯発達的意味について、流産・新生児死、ハンセン病における強制堕胎、自死遺族と比較検討するシンポジウムを日本発達心理学会にて開催した。不妊治療による子どもの喪失は、子の実体のないために『あいまいな喪失』と位置づけられる。あいまいさゆえに葛藤の深さ、受容の難しさがあり、何度も思い返される経験となる。流産・新生児死は、子の実体はあるが、社会的存在が安定しない前に亡くなるゆえに喪失体験の苦しみと社会的位置づけとギャップで苦しむ。強制堕胎は、喪失体験の苦しみ以上に、社会的にそれ以外の選択が許されない絶望が絡んでいる。自死遺族は子との生活歴の長さゆえの葛藤がある。それぞれ様相は異なるが、喪失の苦しみを抱えて生きる、リアルな生涯発達を記述した。今年度は昨年度のデータが少ない問題点を解消するために調査票回収を積極的におこない、回答者数は女性168人、男性150人に増やすことができた。この最終データで再度因子分析により、治療開始時点の不妊の受容は、安堵、否認、怒り、取引き、落込み、受容の6因子、治療中の不妊の受容は、否認、怒り、取引き、落込み、受容の5因子により構成された。いずれもキュブラー・ロスやサリ・ソルデンの理論と一致した。信頼性は、治療開始時点、治療中ともに、全因子のα係数が.70以上と、十分な内的一貫性が確認された。治療中の受容プロセスにおいて、各段階の特徴を分散分析により検討した。その結果、1)否認が強いときは、治療に対してストレスを感じず、対処行動も少なく、精神的に健康であった。

2)怒りが強いときは治療や対人関係など様々なストレスを抱え、問題解決型対処をし、精神的不健康であった。一方で、運命など不可抗力と考えるようになった。3)取引きが強いときは、治療に対するストレスを多く感じ、問題解決型対処を中心に情緒的対処も行ったが、精神的不健康であった。人格発達的変化は一部感じるようになった。4)落込みが強いときは、治療に対しても夫婦や家族に対しても強いストレスを感じて、問題解決型対処を中心に情緒的対処も行ったが、精神的不健康であった。人格発達的変化はより強く感じるようになった。5)受容が強いときは、問題解決型対処、情緒的対処を多く使用し、精神的に健康で、夫婦で互いにサポートし合い、親密性が深まり、人格発達が最も良好であった。考察として、受容プロセスのなかで、ストレスコーピングを工夫したり、自己調節したりすることにより、人格的に視野が広がり、柔軟になり、運命を受け入れながらも、自己をしっかり持てるように変化することがわかった。不妊の受容は生涯発達において重要であることが明らかにされた。
GPSを用いた西太平洋地域のテクトニクスの研究

西太平洋地域は収束するプレート境界が複雑に入り組み、多くの海盆やトラフがあって地震や火山噴火の活動の盛んな地域である。この地域のプレート運動とその境界の非剛体的変形を検出して監視することにより各種の地殻活動の予測に役立てられると同時にプレート運動の機構がより詳しく明らかにされると期待される。最近のGPSによる基線解析では1000kmを1cmの精度で計測することが可能である。そこで本研究では、これまでの日米科学協力事業等による基礎調査をふまえて西太平洋地域にGPS連続観測網を構築した短期間の観測研究により当該地域の変位場を明らかにすることを目的とした。本研究では、IGS(国際GPSサービス機構)のグローバル観測網の手薄な地域に観測点を建設して資料を蓄積すると同時にIGSによるデータを取り込みながら得られたデータを解析して観測点の速度ベクトルを算出するという観測と解析を並行して実施するという方式をとった。平成7年度には気象研究所と共同で南鳥島に連続観測点を建設したのを手始めに、トラック島、マニラ、大田、ウラジオストックに観測点を建設しいずれも現地収録方式により観測を開始した。また、平成8年度にはポートモレスビ-に観測点を建設した。これにより、別途設置した石垣島とパラオとを合わせ8点のGPS連続観測点を建設し、IGSの他の観測点と合わせ西太平洋に1000kmスケールのGPS連続観測網を建設することができた。この観測網から取得できた1995年7月からのデータを用いて基線解析を実施しつつある。ここでは最高精度による基線解析を実施するため新たにfiducial freeによる解析方法を考案した。この方法ではIGSグローバルサイトの観測点を取り込み、観測網全体がバイアスを持たないようにしたうえ、どの観測点も固定しないで解くという方法を用いる。ソフトウェアはBernese software Ver.4.0を用い、IGS精密暦を使って解析を実施した。こようにすると、座標の絶対値は正確には求められないが、基線は正確に求められる。このようにして基線を求めた上でHeki(1996)によるつくば(TSKB)の速度を与えて固定し、全観測点の位置座標を決定する。このような解析を毎日のデータについて実施し、各観測点の時系列を得た上で直線近似によって速度ベクトルを求める。求めた速度ベクトルをマップにまとめたところいくつかの新しい事実が判明しつつある。1)マニラの観測点は北西に約4cm/yrの速度で移動しつつあり、フィリピン海プレートによる圧縮の影響が顕著である。2)石垣の観測点は南南東へ約6cm/yrで移動しつつあり、フィリピン海プレートが押している影響は見られない。このプレート境界はむしろカップリングは弱く、背孤である沖縄トラフが拡大しつつあるのを見ているものと考えられる。3)グアムはフィリピン海プレートないにあるにも関わらず、その変位速度は剛体的変位から考えると速度が小さすぎる。マリアナトラフの拡大の影響を受けているものと考えられる。4)大田、上海、イルク-ツク等の東アジアの観測点はすべてヨーロッパに対して東向きの変位を持ち、インドプレートの北方への衝突による大陸地殻の東への押し出しの影響を見ているものと考えられる。以上を要するに、本研究によって西太平洋地域にはじめてGPSの連続観測網が構築され、テクトニクス研究の基礎を築くことができたと同時に、日本の南西諸島,フィリピン,マリアナ諸島などにおいて従来の剛体的プレートモデルでは説明できないようなプレート境界部における非剛体的変位が明らかになりつつある。このことをふまえ、今後もこの地域にGPS観測点を増強すると共にその観測領域を東アジアに拡げ,当該地域のテクトニクスを明らかにすべく観測研究を強化する予定である。また、本観測網は「海半球ネットワークプロジェクト」(新プログラム:研究代表者深尾良夫)に引き継がれ、引き続き観測を続行する予定である。

この方法ではIGSグローバルサイトの観測点を取り込み、観測網全体がバイアスを持たないようにしたうえ、どの観測点も固定しないで解くという方法を用いる。ソフトウェアはBernese software Ver.4.0を用い、IGS精密暦を使って解析を実施した。こようにすると、座標の絶対値は正確には求められないが、基線は正確に求められる。このようにして基線を求めた上でHeki(1996)によるつくば(TSKB)の速度を与えて固定し、全観測点の位置座標を決定する。このような解析を毎日のデータについて実施し、各観測点の時系列を得た上で直線近似によって速度ベクトルを求める。求めた速度ベクトルをマップにまとめたところいくつかの新しい事実が判明しつつある。1)マニラの観測点は北西に約4cm/yrの速度で移動しつつあり、フィリピン海プレートによる圧縮の影響が顕著である。2)石垣の観測点は南南東へ約6cm/yrで移動しつつあり、フィリピン海プレートが押している影響は見られない。このプレート境界はむしろカップリングは弱く、背孤である沖縄トラフが拡大しつつあるのを見ているものと考えられる。3)グアムはフィリピン海プレートないにあるにも関わらず、その変位速度は剛体的変位から考えると速度が小さすぎる。マリアナトラフの拡大の影響を受けているものと考えられる。4)大田、上海、イルク-ツク等の東アジアの観測点はすべてヨーロッパに対して東向きの変位を持ち、インドプレートの北方への衝突による大陸地殻の東への押し出しの影響を見ているものと考えられる。以上を要するに、本研究によって西太平洋地域にはじめてGPSの連続観測網が構築され、テクトニクス研究の基礎を築くことができたと同時に、日本の南西諸島,フィリピン,マリアナ諸島などにおいて従来の剛体的プレートモデルでは説明できないようなプレート境界部における非剛体的変位が明らかになりつつある。このことをふまえ、今後もこの地域にGPS観測点を増強すると共にその観測領域を東アジアに拡げ,当該地域のテクトニクスを明らかにすべく観測研究を強化する予定である。また、本観測網は「海半球ネットワークプロジェクト」(新プログラム:研究代表者深尾良夫)に引き継がれ、引き続き観測を続行する予定である。平成7年度においては特に観測点の建設を中心として以下の研究を実施した.(1)観測点の建設フィリピン(マニラ):共同研究者によりマニラ市内の適地を調査し,沿岸測地局屋上に観測点基台を設置した.平成7年8月に共同研究者を招聘し,その帰途,GPS受信機を携行してもらいGPS観測点を設置した.ミクロネシア連邦(トラック島):平成7年11月12月に共同研究者(平原,中尾)が現地へ渡航し,適地を調査した結果,トラック島Xavier High School屋上にGPS観測点を建設した.韓国(大田):前年度より試験観測を行っていたが,平成8年1月に研究代表者が渡航した際に携行し現地に設置した.
消費社会成立史の日欧比較研究

1.平成11年度は基本的な文献集収、整理を行った。2.平成12年度は4月に「東洋と奢侈」と題する国際会議を組織し、ヨーロッパ、東洋、日本の比較研究を行い、多くの知見を得た。また10月には社会経済史学会パネルディスカッション「東洋を作る」において「ヨーロッパ捺染業の発展と東洋」と題して報告した。本成果報告書の前半はその時の報告をとりまとめたものである。3.更に特にイギリスを中心に消費社会の成立を大きな脈絡で考察する必要が生じ、本報告の後半にその試論を付した。4.前者については今後学会誌等でより詳細に議論する予定である。平成11年度は主として英国を中心とした近年の消費社会研究の文献を収集し、英国で行われている奢侈研究のプロジェクトとインターネットなどで意見の交換等を行った。また日本の研究者、博物館学芸員などとの交流を通してお互いの知見の交換を行った。日英の消費社会成立史のデータベースは予定より遅れているが来年度の一応の完成を目指して行いつつある。平成12年度は11年度からの継続の研究であった。四月には「東洋と奢侈」と題する国際会議を主催し,そこにおいてヨーロッパと東洋との比較研究の重要さを確認し,多くの知見を得ることができた。また12年9月に英国を訪れ,資料を集め,英国における研究者との間で意見の交流を行ない,大きな収穫を得ることができた。これらの研究の一部は12年10月に明治大学で行われた社会経済学会のパネル・ディスカッション「東洋を作る」において「ヨーロッパ捺染業の発展とインド捺染,及び東洋のテクスタイル」と題して発表した,奢侈の重要性はその倫理的な是非を含めて,近代社会に無視しえない影響を有しており,特に経済発展と社会文明という脈絡において決定的な役割を果たしてきた。本研究は日欧において消費社会が成立する過程で奢侈に注目すべき点をひとつの成果として達成し,そのために社会や経済がどのように再編成されていくのかを明らかにすることの必要性を確認した。今後の研究でさらに発展させていきたい。
S.mutansの糖輸送系のユニークな調節機構の解明

S.mutans PTS蔗糖エンザイムIIの遺伝子(scrA)のユニークな発現調節を明らかにするため、まずscrA遺伝子周辺の未だ機能不明のORFの解析を行った。scrA下流にはscrK遺伝子の他にホスモマンノースイソメラ-セ遺伝子pmiがこれとオペロンを形成して存在し、スクロース代謝遺伝子はscrB,scrA,scrK+pmiがそれぞれが独立に転写されていると考えられた。また、scrB下流には種々ストレスに誘発されるグルカン依存性凝集に何らかの関与をする因子をコードする興味深いds20RF3の存在が明らかになり、上流の仮想上の翻訳伸長因子遺伝子とオペロンを形成していた。このグルカン依存性凝集は従来報告されているものとは異なるメカニズムによることがわかり、予期せぬ収穫であったが、その詳細な機能の解明については今後に課題として残された。しかし、このグルカン依存性凝集に関する遺伝子をクローニングする方法を確立することができた。一方、本課題の主目的であったscrA発現に対するユニークな調節機能解明のために計画したソルビトール輸送系遺伝子のクローニングは研究期間内には果たせなかった。しかし、その過程で、S.mutansの糖代謝の鍵酵素であるピルビン酸ギ酸リアーゼ遺伝子という予期せぬ遺伝子やS.gordoniiのグルコシルトランスフェラーゼのポジティブレギュレータ遺伝子とよく似た遺伝子などがクローニングされ、思わぬ方向へ研究が発展した。今後は他のソルビトール変移株の解析を行い、ソルビトール輸送系遺伝子クローニングとscrA発現調節の分子機構解明を目指すとともに、S.mutansのpfl遺伝子の解析を行う。S.mutansPTS蔗糖エンザイムIIの遺伝子(scrA)のユニークな発現調節を明らかにするため、まずscrA遺伝子周辺の未だ機能不明のORFの解析を行った。S.mutansのPTS蔗糖エンザイムIIの遺伝子(scrA)発現調節機構解明のため、scrA遺伝子周辺に存在するであろうその調節遺伝子の検索を行なってきたが、scrA遺伝子のすぐ下流の存在する遺伝子は、scrAの調節遺伝子ではなく、フルクトキナーゼをコードする構造遺伝子scrkであることがわかった。これにより、蔗糖がEmbden-Meyerhofの解糖系路へ至るまでの代謝系路の酵素の遺伝子がすべて同定されたことになる。にもかかわらず、scrK遺伝子の下流には更にもう一つ構造遺伝子らしき遺伝子がみいだされ、これら両者の間には転写終結シグナル様配列が認められず、scrKとオペロンを形成しているように推察された。scrKにコードされるフルクトキナーゼはマンノースもリン酸化することから、scrK下流の遺伝子はマンノース代謝に関連した酵素をコードしている事が考えられ、この作業仮説に沿った検索を行ったところ、scrK下流の遺伝子はホスホマンノースイソメラーゼ遺伝子pmiであることが判明した。一方、scrA発現に影響を与える代用糖、ソルビトールについてそのS.mutansの変異株の分離を試みた結果、数株のソルビトール代謝変異株を分離した。これら変異株の内、ソルビトール非代謝性がもっとも顕著だった一株の解析を行ったところ、この株はソルビトールだけではなくマンニトールも非代謝性となっており、しかも嫌気条件においてのみ糖アルコールを代謝できない変異株であることがわかった。このことからこの株はピルビン酸ギ酸リアーゼの失活変異株と推察され、その活性を調べたところこの変異株は同活性を完全に欠いていた。ピルビン酸ギ酸リアーゼは口腔連鎖球菌の発酵転換の鍵酵素であり、S.mutansにとって生理的にも非常に重要な酵素であるので、今後はその遺伝子をクローニングして分子レベルでその性質を明らかにする。S.mutansのPTS蔗糖エンザイムIIの遺伝子(scrA)発現調節機構解明のための平成6年度の研究計画は、1、ノーザン分析によるscr遺伝子群のオペロン構成の確認、2、S.mutansGS-5株のscr遺伝子群をプローブとして、他の口腔連鎖球菌の染色体に対してのサザン分析、3、既に得られているS.mutansのソルビトール変異株における変異遺伝子の解析、であった。

1、については、scrKとpmiは、scrAとは独立して一つのオペロンを形成していることが証明され、それぞれのオペロンは独立して調節されていると考えられた。2、についてはS.mutansのscrA,scrK,pmi遺伝子の各々は、従来同一菌種に分類されていたS.sobrinusよりも、他菌種であるS.gordonii等の染色体とより強くハイブリダイズするという意外な興味深い結果であった。またscrA発現調節の分子機構解明のための最も重点を置いていた3、については、変異株の一つは当初クローニングを意図していたソルビトール輸送系遺伝子の変異株ではなく、ピルビン酸ギ酸リアーゼ失活変異株であることがわかり、この遺伝子はS.mutansをはじめ口腔レンサ球菌の重要な鍵酵素であるので、その遺伝子pflのクローニング及び塩基配列の決定を行った(論文投稿準備中)。S.mutansのpflは推定分子量87,531,775残基のアミノ酸をコードしており、大腸菌のpfl遺伝子とかなり高い相同性が認められた。S.mutansのpfl変異株は従来には報告されておらず、齲蝕原性を調べるための動物実験や発現の分子機構の解明のためにも大変有用な株となるのは明かである。したがって、今後は他のソルビトール変異株の解析を行い、ソルビトール輸送系遺伝子クローニングとscrA発現調節の分子機構解明を目指すとともに、S.mutansのpfl遺伝子の解析を行う。
連携した罰の心理学的基盤研究

本研究の目的は、ヒトの協力行動の維持にとって重要な規範違反者に対する懲罰行動の心理学的基盤を明らかにすることであった。先行研究より懲罰行動は、集団によって連携してなされることが指摘されている。しかし、連携した罰の感情要因である道徳感情の働きについては未だ明らかにされていない。よって本研究ではどのようにして道徳感情が連携罰を促し罰行動を連携させるのか明らかにする。今年度は、申請者が提案した生理反応を用いた道徳感情の測定を行うため、道徳感情の弁別性および生起条件について焦点を当て検討を行った。まず申請者の研究結果から、規範違反によって喚起する道徳的怒りと道徳的嫌悪は異なる心拍活動を伴うことが明らかとなった。この研究結果は、Human Behavior and Evolution Societyにてポスター発表を行った。また、本年度海外雑誌に投稿し、現段階で審査中である。また、申請者らの研究結果では道徳的怒りと心拍活動に関連が見られるものの、頑健な結果は得られていなかった。そこで、道徳的怒りと道徳的嫌悪の弁別性を検討するため、ある大学の運動部の不祥事に対して、当該大学が設置したFacebookページに投稿された非難コメント573件を収集した。仮説を知らない3名が、コメントがどのような感情を表出しているかなどについてコーディングを行った。この分析結果は、日本人間行動進化学会においてポスター発表を行った。よって、これまでの研究成果報告として,国内学会での発表1件、国際学会での発表1件を行い,査読付学術論文1件を投稿し、審査中となっている。本年は国内学会での発表1件、国際学会での発表1件を行い,査読付学術論文1件を投稿し、審査中となっている。また、本研究の重要な知見である、道徳感情と心拍活動の関連における予備調査を行なっている。また、当初の予定を超えてSNSの投稿内容における分析を行うなど、新たな発展を迎えており、当初の計画以上に進展している。これまでの研究結果をもとに、連携罰の心理学的基盤である道徳感情について、様々な手法を用いて多角的に検討する。具体的には、心拍活動を用いた道徳感情の測定を引き続き行い、合わせてSNSを用いた分析を機械学習やテキストマイニングの手法を併せて検討を行う。また、研究発表を行うとともに,国内・国際誌に投稿する予定である。
ヒト大脳皮質連合野機能のテスト・パラダイムとテスト装置の開発と研究

本研究は、動物実験による大脳皮質連合野研究の成果をふまえ、臨床研究のためのテスト装置とテスト・パラダイムを開発し、臨床における連合野機能の研究と動物実験による基礎研究の相補的発展を目指して行われた。平成7年度は、(1)単純反応課題、(2)遅延反応課題、(3)注意シフト課題のソフトウェアを開発するとともに、この課題のテストに用いるための2種類のハードウェアを用意した。タッチ・CRTを用いた設置型の装置は、大阪と九州のリハビリテーション専門病院に設置し、昨年度よりすでに使用テストに入り、今年度も引き続き検査を実施した。また、その成果についてリハビリテーション医学会で発表を行った。携帯用の装置は、初年度開発のソフトに不具合があり、次年度引き続き調整を行った結果、実用レベルに達し現在臨床テスト中である。さらに、平成8年度には、初年度開発の3つの課題のコントロールとして新たに(4)視覚弁別課題、(5)遅延見本合わせ課題の2つの課題を開発し、これも現在臨床テスト中である。こられの研究成果により、経験の少ない医師、作業療法士、理学療法士でも客観性と精度の高い高次脳機能検査が可能となった。これらの研究と同時に、サルでヒトと同じ学習課題(遅延反応)を行ったときに頭皮表面から磁気刺激を行い課題遂行に及ぼす効果を検討した。その結果、運動前野にリーチング運動開始を示す手がかり刺激を呈示した直後に与えた磁気刺激で反応時間の延長を引き起こす事が明らかになった。この動物実験の成果は平成7年度の国際脳研究学会大会および平成8年度の日本脳波筋電図学会大会において発表し、論文を一流専門誌に投稿中である。臨床研究の成果は、平成9年度夏の国際リハビリテーション学会および理学療法士、作業療法士学会で発表予定である。本研究は動物実験による大脳皮質連合野研究の成果をふまえ、臨床研究のためのテスト装置とテスト・パラダイムを開発し、臨床における連合野機能の研究と動物実験による基礎研究の相補的発展を目指している。コンピュータの導入により、経験の少ない医師、作業療法士、理学療法士でも客観性と精度の高いデータを得ることを可能とする。また、臨床における診断とリハビリテーションへの応用を考慮して、装置の開発に当たっている。今年度は、立体表示コンピュータの導入によって、現実場面に近い臨場感のあるテスト装置を開発した。また、医療機関に持ち込んで簡便にテスト可能なタッチパネルつき携帯コンピュータにテスト・パラダイムを組み込み、健常な被験者で使用テストをおこなった。今回開発したパラダイムは、もぐら叩き課題、空間記憶の遅延反応課題、注意のシフトの課題である。来年度は、これらの課題を立体表示装置を用いて健常な被験者でテストするとともに、携帯コンピュータを医療機関に持ち込んで、臨床使用を行い、その経験にもとづいて実用可能な装置へと改良する。また、ストループ課題、視覚検索課題など新たなパラダイムも開発してテストする。前年度は、(1)単純反応課題、(2)遅延反応課題、(3)注意シフト課題のソフトウェアを開発するとともに、この課題のテストに用いるための2種類のハードウェアを用意した。タッチ・CRTを用いた設置型の装置は、大坂と吸収のリハビリテーション専門病院に設置し、昨年度よりすでに使用テストに入り、今年度も引き続き検査を実施した。また、その成果について学会発表を行った。携帯用の装置は、昨年度開発のソフトに不具合があり、今年度引き続き調整を行った結果、実用レベルに達し現在臨床テスト中である。さらに、昨年度の3つの課題のコントロールとして新たに(4)視覚弁別課題、(5)遅延見本合わせ課題の2つの課題を開発し、これも現在臨床テスト中である。

これらの研究成果により、経験の少ない医師、作業療法士、理学療法士でも客観性と精度の高いデータを高次脳機能検査が可能なった。これらの研究と同時に、サルでヒトと同じ学習課題(遅延反応)を行ったときに頭表面から磁気刺激を行い課題遂行に及ぼす効果を検討し、運動前野にリーチング運動会誌を示す手がかり刺激を呈示した直後に与えた磁気刺激で反応時間の延長を引き起こす事を明らかにした。動物研究での成果と臨床奨励との照合については現在検討中であり、今年の夏の国際リハビリテーション学会で発表予定である。
光直接記録に向けた近接場光発生素子の設計とシミュレーション法の開発

本研究の目的は,既存の磁気記録に対し10万倍の書き込み速度の向上が可能な光直接記録の実現に向けた近接場光発生素子の設計である.また,素子の設計に用いる,高速かつ高精度な電磁界シミュレーション手法の開発を目的とする.本年度は, (1)新奇電磁界シミュレーション手法の開発と検証,(2)提案手法を用いた円偏光発生素子の設計,について研究を行った.昨年度までに研究員が開発したシミュレーション法は,解析対象物の寸法が入射波長に比べ十分小さい場合に特に有効な手法である.しかし,近接場光生成素子の設計などでは,入射波長に対し対象物が数分の1波長程度になる可能性があるため,十分な計算精度が得られない問題点があった.これを改善するため,積分方程式法として均一な誘電体の散乱解析などに用いられるPMCHWT法を使用する新たな電磁界時間応答シミュレーション手法を開発した.本提案法の計算プログラムを作成し,数学的に厳密解が得られる球の散乱問題を解析した。この結果,厳密解との相対誤差を1%以下に制御できる,任意の時間刻み幅に対しても計算誤差を1%以下にできる,ことから本手法の信頼性と有用性を明らかにした.また,金属球の寸法が入射波長に対し数分の1から数十分の1となる場合の近接場光解析などを可能とし,従来手法に対する優位性を明らかにした.更に,提案したシミュレーション手法を用いて,従来法では計算精度の点から解析が困難である光直接記録の実現に向けた近接場光発生素子の設計を行った.この技術では高密度磁気記録のため局所的な円偏光の生成が必要である.直線偏光からアンテナ中心部に局所的な円偏光を生成するクロスバー型素子の設計を行った.その結果,素子中心部付近に局在した円偏光が生成されることを明らかにし,本素子により1平方インチあたり2Tbitsの情報を記録可能であることを確認した.(抄録なし)(抄録なし)本研究の目的は,既存の磁気記録に対し10万倍の書き込み速度の向上が可能な光直接記録の実現に向けた近接場光発生素子の設計である.また,素子の設計に用いる,高速かつ高精度な電磁界シミュレーション手法の開発を目的とする.本年度は, (1)新奇電磁界シミュレーション手法の開発と検証,(2)提案手法を用いた円偏光発生素子の設計,について研究を行った.昨年度までに研究員が開発したシミュレーション法は,解析対象物の寸法が入射波長に比べ十分小さい場合に特に有効な手法である.しかし,近接場光生成素子の設計などでは,入射波長に対し対象物が数分の1波長程度になる可能性があるため,十分な計算精度が得られない問題点があった.これを改善するため,積分方程式法として均一な誘電体の散乱解析などに用いられるPMCHWT法を使用する新たな電磁界時間応答シミュレーション手法を開発した.本提案法の計算プログラムを作成し,数学的に厳密解が得られる球の散乱問題を解析した。この結果,厳密解との相対誤差を1%以下に制御できる,任意の時間刻み幅に対しても計算誤差を1%以下にできる,ことから本手法の信頼性と有用性を明らかにした.また,金属球の寸法が入射波長に対し数分の1から数十分の1となる場合の近接場光解析などを可能とし,従来手法に対する優位性を明らかにした.更に,提案したシミュレーション手法を用いて,従来法では計算精度の点から解析が困難である光直接記録の実現に向けた近接場光発生素子の設計を行った.この技術では高密度磁気記録のため局所的な円偏光の生成が必要である.直線偏光からアンテナ中心部に局所的な円偏光を生成するクロスバー型素子の設計を行った.その結果,素子中心部付近に局在した円偏光が生成されることを明らかにし,本素子により1平方インチあたり2Tbitsの情報を記録可能であることを確認した.(抄録なし)(抄録なし)
GイデアルとRees代数の不変式環

本年度は2項式辺イデアルのホモロジー代数的性質について研究を行った。あるグラフが与えられたとき、その各辺に対応する2項式全体で生成されるイデアルをそのグラフの2項式辺イデアルという。このイデアルの研究はHerzogと日比孝之を中心とする研究グループと大渓によって独立に開始され、現在活発に研究が進められている。具体的には、2項式辺イデアルの射影分解とヒルベルト級数について、元となったグラフの用語による記述を目標とした。射影分解はイデアルの生成系の間の関係を解き明かすもので、グラフの用語による記述は2項式辺イデアルのグラフ理論の相互作用をより高めることにつながる。昨年度の大渓自身、および他の研究者による研究によって、基本的ないくつかのグラフの族に対してこれらはほぼ完成している。今年度はこれを踏まえて、複雑なグラフをより簡単なグラフ(の組)に帰着するための方法について考察した。具体的には次の通りである。(1)ある頂点を除去したグラフとの関係について(2)部分クリークを1点に縮約したグラフとの関係についてこれらを繰り返すことで、全てのグラフは理論上は既知の基本的なグラフ(木、多角形および完全グラフ)に帰着することが可能である。(1)(2)ともに部分的な結果が得られたが、今後引き続き研究を続ける必要がある。交付申請書に記載した研究テーマとは異なる研究を行ったため、記載したテーマの研究については遅れていると言わざるを得ない。研究テーマについては、より一般の場合に関する研究を進める必要があると思われる。時間的な制約によって今年度中に十分な成果を挙げることはできなかったが、引き続き研究を進める。本年度は完全多部グラフの2項式辺イデアルに関する研究に従事した.2項式辺イデアルとはグラフの各辺に対応する2項式(サイズ2×nの変数行列の小行列式)で生成されるイデアルのことで,その研究はHerzog-日比を中心とする研究グループと報告者によって独立に始められた.応募者の現在の主たる研究課題は2項式辺イデアルの射影分解を構成することである.本年度は,射影分解の帰結として得られるヒルベルト級数を計算することを具体的課題とした.一般のグラフの場合には複雑過ぎて生産的とは思われないため,まず特殊なクラスのグラフとして完全多部グラフの場合に絞って研究を行った.報告者は過去に,このクラスの2項式辺イデアルについて,コーエン・マコーレー性の特徴づけ,剰余環のF純性の証明,形式的冪と通常の冪の一致を証明している,この場合の利点としては,素因子が外在的に記述できること,非自明な素因子がすべて変数で生成されることがあげられる.前者の事実とイデアルの準素分解によって,各々の素因子の情報から全体の情報を導き出すことが可能となる.また後者によって,ヒルベルト級数の議論は単項式イデアルの場合,すなわちスタンレイ・ライスナー環の理論に帰着される.一般の場合には素因子をすべて外在的に記述することはできていないし,素因子の生成系には変数と2小行列式が混在するのが通常である.これらはいずれもグラフの特殊性を反映する条件であり,これらの条件を緩和することが今後さらに求められる.本年度は2項式辺イデアルについて研究を行った。2項式辺イデアルとはグラフの各辺に対応する2項式(サイズ2×nの変数行列の小行列式)で生成されるイデアルのことで、その研究はHerzog-日比を中心とする研究グループと報告者によって独立に始められた。当面の課題は2項式辺イデアルの射影分解を構成することであり、現在の課題はその帰結として得られるヒルベルト級数を計算することである。一般のグラフの場合には複雑過ぎて生産的とは思われないため、本年度は多角形の場合を中心に研究を行った。2項式辺イデアルは主にグラフの「連結度の強さ」を反映していると考えられ、完全他部グラフなどの辺が多いグラフほど良い性質を持つ傾向がみられる。連結度が最も弱い木の場合は帰納的に構成することが可能であり、木でないもっとも連結度の弱いグラフとして多角形について調べることは極めて重要であると考えられる。具体的には、与えられたグラフから辺を一本除いたグラフの2項式辺イデアルと、除いた辺に対応する2項式の間のイデアル商を考察する。2項式辺イデアルの素因子はすべて明快に記述されており、素因子と2項式の関係を考えることで、イデアル商を素因子の交わりとして容易に記述できる。このイデアル商のヒルベルト級数を与えることによって、帰納的にもとのグラフのヒルベルト級数が計算できる。現在、この方法をどの程度まで一般化することが可能か考察中である。

昨年度の大渓自身、および他の研究者による研究によって、基本的ないくつかのグラフの族に対してこれらはほぼ完成している。今年度はこれを踏まえて、複雑なグラフをより簡単なグラフ(の組)に帰着するための方法について考察した。具体的には次の通りである。(1)ある頂点を除去したグラフとの関係について(2)部分クリークを1点に縮約したグラフとの関係についてこれらを繰り返すことで、全てのグラフは理論上は既知の基本的なグラフ(木、多角形および完全グラフ)に帰着することが可能である。(1)(2)ともに部分的な結果が得られたが、今後引き続き研究を続ける必要がある。主として本年度の研究対象が2項式辺イデアルに限られたことが挙げられる.申請者が現状最も重視している課題に取り組んだ結果であり,結果として申請書の目的の達成度は高くはないものの,研究活動そのものは順調に進展している.主として本年度の研究対象が2項式辺イデアルに限られたことが挙げられる.申請者が現状最も重視している課題に取り組んだ結果であり,結果として申請書の目的の達成度は高くはないものの,研究活動そのものは順調に進展している.交付申請書に記載した研究テーマとは異なる研究を行ったため、記載したテーマの研究については遅れていると言わざるを得ない。今後の課題として[1]2項式辺イデアルの素因子に関するヒルベルト級数の議論を深めること,特に[2]然るべき数学的帰納法が適用できる状況を見出すことが挙げられる.またこの結果を一般化させる方向として、[3]完全多部グラフを含む良いグラフのクラスを見出し,これまでに得られた研究成果を一般化することを課題とする.これらの課題は極めて具体的段階に進んでおり,今後も進展が期待される.今後の課題として、【1】2項式辺イデアルのヒルベルト級数の考察を深めること、【2】多角形の2項式辺イデアルの射影分解を構成すること、【3】2項式辺イデアルの環論的性質、特に生成元の関係と幕の挙動などの研究が挙げられる。これらはいずれも可換環論における基本的な問題であり、2項式辺イデアルが研究対象として重要である以上解決されるべき課題である。研究テーマについては、より一般の場合に関する研究を進める必要があると思われる。時間的な制約によって今年度中に十分な成果を挙げることはできなかったが、引き続き研究を進める。
骨代謝制御機構に注目した歯周関連疾患におけるβークリプトキサンチンの有用性の検討

歯周病や関節リウマチは、炎症により破骨細胞が活性化され骨破壊が生じる疾患である。骨代謝制御機構(炎症性サイトカインの抑制、破骨細胞分化の抑制、骨芽細胞の活性)に着目すると、炎症性サイトカインの増加に伴い、破骨細胞が活性化することで、これらの疾患は骨吸収が促進する。そのため、炎症を制御することが骨吸収を抑制すると考えられている。また、我が国が迎えている超高齢化社会において、歯周病関連疾患(関節リウマチ、糖尿病、骨粗鬆症等)が原因で骨が脆弱になった高齢者が多くなると考えられる。我々は、以前の研究で天然由来の食物化合物であるβ-クリプトキサンチン(β-cryptoxanthin以下、β-cry)が炎症性サイトカインだけでなく、破骨細胞分化因子であるRANKLの発現を抑制することを報告した。β-cryが骨代謝制御機構に与える影響が明らかとなれば、歯周病を初めとする骨炎症性疾患の新たな予防・治療薬になり得ると考えた。2018年度はβ-cryの骨原性細胞に与える影響を検証した。マウス間葉系幹細胞株KUSA-A1に骨分化誘導培地にβ-cry添加することで石灰化が促されると予想した。培養7日後、アリザリンレッドS染色を行い石灰化基質の定量化を行った。しかしながら予想に反して、石灰化基質の量はコントロール群とβ-cry添加群では有意差は認められなかった。2019年度は主要な骨代謝関連細胞である破骨細胞に対し、β-cryがどのような影響を及ぼすか検証する。具体的には、ヒトマクロファージ細胞株を破骨細胞分化誘導培地で培養し、β-cry添加することで破骨細胞の分化を阻害するかをTRAP染色・F-アクチン染色(アクチンリング形成)で確認する。最終的には、骨疾患動物モデル(歯周炎・関節リウマチ等)にβ-cryを投与することで治療効果が得られるかを検討する。端数が生じたため初年度実施予定であった、骨芽細胞および破骨細胞に歯周病原菌を作用させ、β-cry添加により炎症性サイトカインに関する評価を次年度に行う費用に充てる予定である。
気管支喘息の病態におけるロイコトリエンの関与

気管支喘息治療において、ロイコトリエン受容体拮抗薬の位置付けが次第に高まっているが、効果を示す症例は約6割程度といわれている。そこで、気管支喘息患者白血球からのロイコトリエン産生量から、ロイコトリエン受容体拮抗薬に対する薬剤反応性の予測が可能であるかを検討した。気管支喘息患者31名を対象とした。症状の安定している非発作期に血液検査を施行し、ロイコトリエン受容体拮抗薬の投与4週間後に効果を判定した。効果はスコア化した自覚症状、β2刺激吸入薬の使用回数、朝のピークフロー値のそれぞれ1週間の平均を喘息日記から求め、投与前後で比較した。被検者静脈血3mlよりデキストラン法にて白血球浮遊層を分取し、遠心後上清をIL-3添加bufferに再浮遊した。細胞浮遊液200マイクロリッターに抗ヒト高親和性IgEレセプター抗体50マイクロリッターを加え40分間培養した。上清中のスルフィドロイコトリエン量(ロイコトリエンC4,D4,E4の総和)をELISAにて測定した。自覚症状の改善度、β-2刺激吸入薬使用頻度の改善度は、ピークフロー値の改善度と相関した。治療前に比べ10%以上のピークフロー値の改善度を示したものを効果ありとした。効果を示した患者の背景、因子では、性別、病型、アスピリン喘息の有無、ステロイド治療の有無、病気の重症度、年齢、治療前の白血球数、好酸球率、好塩基球率、血清IgE値は治療効果といずれも関連を認めなかったが、白血球からのロイコトリエン産生量は関連を認めた。白血球からのロイコトリエン産生量3500未満に対してロイコトリエン産生量3500以上ではオッズ比11、95%CIは2から60.5で治療効果の予測が可能であった。治療開始前の末梢血白血球からのロイコトリエン産生量はプランルカストの効果と相関し、薬剤反応性を予想しうる指標となる可能性が示唆された。この結果を2001年日本呼吸器学会、米国胸部学会にて発表した。さらに研究結果をまとめた論文は学術雑誌Chestに掲載された。自覚症状の改善度、β-

2刺激吸入薬使用頻度の改善度は、ピークフロー値の改善度と相関した。治療前に比べ10%以上のピークフロー値の改善度を示したものを効果ありとした。効果を示した患者の背景、因子では、性別、病型、アスピリン喘息の有無、ステロイド治療の有無、病気の重症度、年齢、治療前の白血球数、好酸球率、好塩基球率、血清IgE値は治療効果といずれも関連を認めなかったが、白血球からのロイコトリエン産生量は関連を認めた。白血球からのロイコトリエン産生量3500未満に対してロイコトリエン産生量3500以上ではオッズ比11、95%CIは2から60.5で治療効果の予測が可能であった。治療開始前の末梢血白血球からのロイコトリエン産生量はプランルカストの効果と相関し、薬剤反応性を予想しうる指標となる可能性が示唆された。この結果を2001年日本呼吸器学会、米国胸部学会にて発表した。さらに研究結果をまとめた論文は学術雑誌Chestに掲載された。