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副詞と前置き表現に注目した配慮表現の歴史的研究

本研究は副詞と前置き表現に注目して配慮表現の歴史的変遷を明らかにすることを目指すものである。事業期間全体の主な研究業績は以下のとおり。行為指示(依頼・勧め)と感謝・謝罪における配慮表現の歴史的変遷について、一定の成果が得られた。行為指示については、「すみませんが」「よろしかったら」などの前置き表現の定型化のありようを記述し、標準語の確立・普及との関連などを指摘した(【論文】「前置き表現から見た行為指示における配慮の歴史」高田博行・小野寺典子・青木博史編『歴史語用論の方法』ひつじ書房、2018年5月)。感謝・謝罪については、副詞「どうも」が「すみません」や「ありがとう」などと結びつきを強める変化を記述した(【論文】「感謝・謝罪に見られる配慮表現「どうも」の成立」近代語学会編『近代語研究』21、武蔵野書院、2019年秋刊行予定)。配慮表現「どうも」の成立は最終年度に実施した研究の成果である。さらに、本研究課題の研究の進展とともに見えてきた重要な関連現象についても成果が得られた。行為指示における配慮を表す「どうぞ」「どうか」の歴史的変遷と関わる、「どうやら」の歴史を記述した(【論文】「副詞「どうやら」の史的変遷」『語文研究』第124号、九州大学国語国文学会、2017年12月)。また、これらの副詞に関連する不定の助詞の東西差と歴史的推移、関連する文法変化についても記述した(【論文】「不定の「やら」「ぞ」「か」の東西差と歴史的推移」金澤裕之・矢島正浩編『SP盤落語レコードが拓く近代日本語研究』笠間書院、2019年刊行予定)。そのほかに、副詞を視点として古代語と近代語の違いを考察し、副詞の呼応する意味が分化する場合があることを指摘した(【発表】「仮定、可能性想定を表す副詞の史的展開ー近代語の分析的傾向の一例ー」近代語学会研究発表会、白百合女子大学、2017年12月9日など)。本研究は、副詞と前置き表現に注目して配慮表現の歴史的変遷を明らかにすることを目指すものである。2016年度における研究業績は以下のとおりである。1書評論文「鳴海伸一著『日本語における漢語の変容の研究ー副詞化を中心としてー』」『日本語の研究』第12巻3号、日本語学会、2016年7月。2発表「前置き表現から見た行為指示表現の歴史ー「よかったら」類を中心にー」(ワークショップ「行為指示表現の歴史語用論」)、日本語学会2016年度秋季大会、山形大学、2016年10月30日。3発表「不定語と助詞「ぞ」「か」「やら」の結びつきの東西差ー落語SPレコードを中心にー」第268回筑紫日本語研究会、九州大学、2016年12月28日。4発表「副詞「ひょっと」の史的展開」第269回筑紫日本語研究会、熊本大学、2017年3月30日。1は漢語の副詞化についてまとめられた著作に対して、研究の可能性や方法論の妥当性という観点から論評を行ったものである。2は条件表現由来の前置き表現の定型化に注目して、行為指示表現の歴史を考察したものである。なお、本発表を加筆修正した論文が2017年度中に刊行される予定である。3は不定の「ぞ」「か」「やら」の東西差と歴史的推移、および関連する文法変化について、落語を主な資料として考察したものである。本研究課題で考察する「どうぞ」「どうか」などの副詞の歴史的変遷と関わる。4は副詞「ひょっと」の意味変化と「ひょっとすると」「ひょっとしたら」「ひょっとして」などの語形への発展を考察したものである。「ひょっと」自体は配慮表現ではないが、「ひょっと」の史的展開からうかがわれる近代語の分析的傾向は、本研究課題にも関わる重要な現象である。当初予定していた、前置き表現の定型化から見た行為指示表現の歴史については、成果をまとめて、すでに論文集に原稿を提出している。「どうぞ」「どうか」については、当初の計画に比べて調査と考察が進んでいないが、一方で、それらに密接に関わる不定の助詞の東西差と歴史的推移に関する考察を進めることができた。また、近代語の分析的傾向についても考察が進んでいる。以上を総合的に見れば、おおむね順調に進展していると判断できる。2017年度における研究業績は、以下のとおりである。1発表「仮定、可能性想定を表す副詞の史的展開ー近代語の分析的傾向の一例ー」近代語学会研究発表会、白百合女子大学、2017年12月9日。2論文「副詞「どうやら」の史的変遷」『語文研究』第124号、九州大学国語国文学会、2017年12月。

1は仮定、可能性想定を表す副詞の史的展開について考察し、もともと同一の副詞が表していた仮定と可能性想定の意味が、異なる副詞によって表し分けられるようになる過程について明らかにしたものである。本発表によって示された近代語の分析的傾向は、本研究課題にも関わる重要な現象である。2は不定語と助詞によって構成される副詞の一つである「どうやら」について、その周辺も考慮して歴史的変遷を明らかにしたものである。「どうやら」そのものは配慮表現に直接関係するものではないが、行為指示における配慮を表す副詞「どうぞ」や「どうか」の歴史的変遷と関わる。また、これらの副詞が、係助詞に由来する不定の助詞「やら」「ぞ」「か」の歴史的推移とも関連することを示し、今後の研究の広がりの見通しを得ることもできた。なお、論文集に寄稿した論文(「前置き表現から見た行為指示における配慮の歴史」「不定の「やら」「ぞ」「か」の東西差と歴史的推移」の2本)が、今年度中に刊行される予定だったが、諸般の事情により時期がずれこんでおり、2018年度の刊行となる見込みである。配慮表現に関わる副詞そのものについては、今年度の研究成果として公にできていないが、研究の進展とともに見えてきた重要な関連現象については研究成果が発表できた。配慮表現に関わる副詞についても、用例の収集と分析を進めているところである。また、校正済みで次年度中に刊行される予定の論文が2本ある。以上を総合的に見れば、おおむね順調に進展していると判断できる。本研究は副詞と前置き表現に注目して配慮表現の歴史的変遷を明らかにすることを目指すものである。事業期間全体の主な研究業績は以下のとおり。行為指示(依頼・勧め)と感謝・謝罪における配慮表現の歴史的変遷について、一定の成果が得られた。行為指示については、「すみませんが」「よろしかったら」などの前置き表現の定型化のありようを記述し、標準語の確立・普及との関連などを指摘した(【論文】「前置き表現から見た行為指示における配慮の歴史」高田博行・小野寺典子・青木博史編『歴史語用論の方法』ひつじ書房、2018年5月)。感謝・謝罪については、副詞「どうも」が「すみません」や「ありがとう」などと結びつきを強める変化を記述した(【論文】「感謝・謝罪に見られる配慮表現「どうも」の成立」近代語学会編『近代語研究』21、武蔵野書院、2019年秋刊行予定)。配慮表現「どうも」の成立は最終年度に実施した研究の成果である。さらに、本研究課題の研究の進展とともに見えてきた重要な関連現象についても成果が得られた。行為指示における配慮を表す「どうぞ」「どうか」の歴史的変遷と関わる、「どうやら」の歴史を記述した(【論文】「副詞「どうやら」の史的変遷」『語文研究』第124号、九州大学国語国文学会、2017年12月)。また、これらの副詞に関連する不定の助詞の東西差と歴史的推移、関連する文法変化についても記述した(【論文】「不定の「やら」「ぞ」「か」の東西差と歴史的推移」金澤裕之・矢島正浩編『SP盤落語レコードが拓く近代日本語研究』笠間書院、2019年刊行予定)。そのほかに、副詞を視点として古代語と近代語の違いを考察し、副詞の呼応する意味が分化する場合があることを指摘した(【発表】「仮定、可能性想定を表す副詞の史的展開ー近代語の分析的傾向の一例ー」
マルチフィジックススケールに於ける分離解法機構の基礎的研究

本年度は昨年度の研究開発を発展させ、昨年度選定したマルチスケール・フィジックスな計算に対して、分離解法(連成・連携計算)機構を実装する為の設計を行った。マルチスケール・フィジックスな計算対象はエアリード楽器の発音機構であり、流体計算と連成させる音場ソルバーを2,4-FDTD法で実装し、併せて流体計算を行うOpenFOAM上でのソルバーとして新潟大学で開発されたFVTDの利用検討を行った。流体と音の連成の最終目標は、Lighthillの音源を流体ソルバーで求め、その音源を音場ソルバーに渡し、音場ソルバーからは音圧や音圧変化の大きな箇所を流体ソルバーに渡すことによって、楽器の発音現象における流体と音の相互作用を解明する事である。本年度はその前段階として、流体と音のエネルギー変換の理論であるHow's enegy corollaryの評価を行った。次に、連成計算をする時に必要な要素技術である、ポスト処理のストリーム処理に関する技術の試験実装を始めた。OpenFOAMでのデータハンドリングフレームワークであるストリームクラスをネットワークに対応させて、流体と音場のソルバー間に既存のポスト処理ルーチンを挿められるように設計を開始した。また、この実装はボトルネックになっているストレージへのI/Oを減らす効果も期待できる。メタソルバー機構は"axiom"と"config"の二つのファイルと、これに実行中の系のモニタリングから届けられる情報の3つを合わせて全体の整合性を判定する"core"で構成する。実際に連成を成立させる為には系の状況に応じて連成の仕方を変える操作が必要であり、その問題の分析にA.スターリングのuncertainty matrixの考え方が応用できる事が判明し、axiomと実際に操作をするactionとの関係を整理した。本年度は本研究の開始年度であり、マルチスケール・フィジックスな計算対象を選定し、分離解法(連成・連携計算)機構の概念設計を行った。マルチスケール・フィジックスな計算対象としては、研究計画の通りにエアリード楽器の発音機構を選定し、流体計算と連成させる音場ソルバーを2,4-FDTD法で実装した。流体と音場のソルバーを相互連成させるには、互いの系で位相誤差が揃っている必要がある。これはそれぞれの系での「時計の進み方」が異なると、連成のために指定時刻でのデータ交換が困難になるからである。H23年度に開発した音場ソルバーを音速の再現で評価したところ、5桁の精度で位相誤差が押さえられている事が判り、連成計算のソルバーとして使用可能であると判断している。次に、連成計算をする時に必要な要素技術である、計算中に外部から計算値を制御する技術の試験実装をOpenFOAMのソルバーにrhoPisoDyMFoamとして実装した。これは、移動境界問題に対する実装になっており、計算途中に動的にメッシュの位置を変化させる機能をrhoPisoFoamに対して付加したものになっている。rhoPisoDyMFoamで平板を正弦振動させて音波が正確に生成される事を確認した。メタソルバーの機構の概念設計は次に述べる状況まで進展した。計算対象に対するルールを記した"axiom"と、具体的な制御の条件を記した"config"の二つのファイルを用い、これに実行中の系のモニタリングから届けられる情報の3つを合わせて全体の整合性を判定する"core"があれば、シンプル且つコンパクトに実装できる見通しを立てられた。連成計算に必要な要素技術のうち、ソルバー側に属するものを実装する事ができた。具体的には音場の計算をする為のFDTD-2,4法を実装し、連成に必要な諸条件(数値誤差の特徴と大きさ)の確認を行った。

メタソルバーに関しては、若干の遅れが見られるものの、H23年度中に新たな研究分野の研究者との交流が生まれ、それらの研究成果と併せれば大きな進捗の遅れは生じないと判断している。具体的には、ストレージを介さずに計算結果をダイレクトに可視化プロセスに繋げるメモリートゥーメモリー技術を開発しているNICTや、学術クラウドの利用方法や管理運用を研究開発している北大、東工大、NIIと議論を重ねる事により、連成計算のメタソルバーに求められる機能の整理を行う事が出来た。従って、メタソルバーの研究開発については、昨年度は予備研究的な位置づけになり、当初の予定よりも若干遅れている。しかし、実装にあたって問題になる箇所の把握も進んでいるので、概ね順調に研究が進展していると評価するほぼ当初の研究計画通りに進行しており、H24年度も引き続き研究計画に沿って研究を進めていく。本年度は、流体と音の連成計算の実行と、その為に必要なメタソルバーの実装を進めていく。研究の中心は、ソフトウェア開発とテストであり、大規模な機器の購入予定はなく、主に共同研究者との議論と実装が研究の中心になる。連成計算の実行は、まず、流体計算から求めたLighthillの音源分布を昨年度開発した音場ソルバーに渡して圧縮性流体と音場ソルバーでの音場の再現比較を行う。その際には流体の圧力と流速のデータをそのまま全て音場ソルバーに渡して行う。次いで平行して開発を進めるメタソルバーを用いて、リアルタイムに有効なLighthill音源を選択して音場ソルバーに渡す機構を開発する。これにより、メタソルバーを用いた連成計算の原型を実証する。H23年度は、当初の予定よりも物品に費やす率が高くなってしまったが、本年度は計画通り旅費が中心になる予定である。
遺伝診療に対応する看護師の現任教育プログラムの開発

遺伝診療に従事する看護師はもとより、一般看護師に遺伝看護学を広く普及させるためには、従来理解が難しいと敬遠されがちであった遺伝学に関する基礎知識を如何に分かりやすく理解させるために、平成17年度に独自に開発した遺伝看護に関する教授方法(遺伝学鉄道モデル)に改訂を加え、DNA、遺伝子、染色体、遺伝性疾患、多因子遺伝病、染色体異常などの違いを明確に理解できるようにした。遺伝に関する数字を覚えやすくし、多くの図を用いるなどして、理解を助ける工夫をした。この方法を用いて、一般看護師の再教育、本学学部学生の「遺伝看護学」修士学生の「遺伝看護学特論」「遺伝看護学演習」および大分大学看護学生の遺伝看護に関する講義、タイ国マヒドール大学の看護学生および教員に対する講義でその効果の有無を検証し、本方法が遺伝学の理解に有用であることを実証できた。とくに遺伝学の知識に乏しい一般看護師に遺伝看護学を普及するためには、本モデルを用いた教育が有効であることを明らかにすることができた。本大学の学部と修士課程における講義での「遺伝看護学」「遺伝看護学特論」「遺伝看護学演習」教育内容の理解度と教育目標到達度の評価を行った。アメリカ、タイ国マヒドール大学、チェンマイ大学を訪問し学部・修士課程用の教育研究のための国際調査を実施し、カリキュラム調査を行うとともに、資料を収集した。また、日本遺伝看護学会で3演題、第19回国際遺伝看護学会(ISONG)で3演題の遺伝看護に関する発表を行った。遺伝診療に従事する看護師はもとより、一般看護師に遺伝看護学を広く普及させるためには、従来理解が難しいと敬遠されがちであった遺伝学に関する基礎知識を如何に分かりやすく理解させるかが重要であることが判明した。そこで、独自に遺伝看護に関する教授方法を開発した。この教育プログラムを学生の遺伝看護に関する講義、看護師に対しては遺伝看護研究会でのミニレクチュアー、一般人に対しては放送大学での講義で試用してみたところ、好評であった。今後、この方法を用いることで、看護師が遺伝学を身近に考えることが可能になるものと期待される。この教授方法は論文としてまとめ、公表した。今後、同様に、教授法を工夫・改善する予定である。遺伝看護学普及のために、内外の2名の専門家を招聘し、看護師・学生を対象に講演会を企画した。平成17年9月18日に長崎大学遺伝カウンセリング室の近藤達郎助教授に「遺伝カウンセリングの現状と問題点(長崎県での試みを中心として)」を、平成18年3月8日に米国Villanova大学Nancy C.Sharts-Hopko教授に"Global Healthcare Trends : Nursing Priorities"を講演していただいた。また、現任教育の一環として日本看護協会主催の研修会「先天異常をめぐる周産期看護」で本研究分担者3名が講師として染色体異常、単一遺伝病、先天奇形を担当して教育にあたった。
相互浸透型有機ナノ界面の創製と光電デバイス応用

本研究では、高速で高効率な光誘起電荷移動に基づく光電変換プロセスを利用した次世代有機光電デバイスの開発を進めた。相互浸透界面をもつランダムかつ凝集的な有機/有機もしくは有機/無機相互浸透界面を基盤としたデバイス構造を作製した。特に有機薄膜中の励起子拡散長相当のナノ構造を制御した作製要素技術を確立し、その微細な相互浸透型の積層構造において、ドナー層、アクセプタ層内の微結晶化もしくは高配向化した構造となるための作製技術を開発し、光電変換効率の大幅な改善を行った。相互浸透界面をもつランダムかつ凝集的な有機/有機もしくは有機/無機相互浸透界面を基盤としたデバイス構造を作製し、ドナー/アクセプタ分子界面で起こる光誘起電荷移動と材料が有する電荷輸送性を最大限発揮する電荷輸送経路を保持した最適デバイス構造の探索を目的とした。以下に具体的な内容を述べる。(1)導電性高分子/フラーレン相互浸透界面の作製手法として、有機溶媒スピンキャスト法による自己組織的な3次元微細加工技術を用い、電気的測定、光学測定やXRD、TEM、SEM、AFMを用いた構造評価を行い、その微細化の有効性を明らかにした。さらに導電性高分子/フラーレン相互浸透界面をもつ光電デバイスを試作し、その基礎特性とデバイスの効率評価を行った。(2)有機/有機界面、有機/金属界面、基板形状の検討を行った。相互浸透型界面の凹凸形状のサイズが励起子拡散長(数+nm)以下に相当するスケールで作製するため、スピンキャスト法における混合溶媒の探索、ナノインプリント法による作製技術を検討した。(3)相互浸透型の積層構造において、ドナー層、アクセプタ層内の結晶化もしくは高配向化させるため、熱処理、溶媒蒸気処理、及び両者を合わせた最適処理条件を明らかにした。(4)ドナー層、アクセプタ層と金属の界面における電荷取出し効率の改善、リーク電流の抑制を目的として光有機および無機半導体材料を用いた電荷取出し層、励起子ブロック層、リーク防止層、UV及び熱線遮断層の導入効果を明らかにした。ドナー/アクセプタ分子界面で起こる光誘起電荷移動と材料が有する電荷輸送性を最大限発揮する電荷輸送経路を保持した最適デバイス構造の探索を目的とした。(1)導電性高分子/フラーレン相互浸透界面の作製手法として、有機溶媒スピンキャスト法による自己組織的な3次元微細加工技術を用い、活性層の有効膜厚となるように薄膜化を推進した。その基礎特性とデバイスの効率評価を行うことで、さらに薄膜化により特性改善の可能性があることが明らかになった。(2)ドナー層、アクセプタ層と金属の界面における電荷取出し効率の改善、リーク電流の抑制を目的として、金属酸化物半導体材料を用いた電荷取出し層、励起子ブロック層、リーク防止層、UV及び熱線遮断層の導入効果を明らかにした。(3)電解析出法により電極表面に酸化亜鉛のナノピラー構造の室温作製を試み、ITO電極上に垂直配向でかつ高密度の成長に成功した。さらに有機薄膜活性層を積層した素子構造を作製し、その動作特性を明らかにした。(4)貴金属類(Au、Pd、Ptなど)の電極材料使用を回避するため、トップ電極照射型の素子構造を設計し、ITOを有機薄膜活性層上に製膜する技術を確立し、作製した素子の動作特性を明らかにした。(1)相互浸透型積層構造の膜厚を入射光侵入長に最適な100nm程度となるように薄膜化した活性層を作製するため、電極バッファー層の挿入効果とスピンキャスト法における混合溶媒の効果を明らかにした。(2)電気化学的手法により電極表面のナノ形状化や種々の酸化物半導体のナノ構造の室温作製を試み、あらかじめ基盤に種結晶を不着させることにより、高密度に垂直配向したナノロッド構造の作製に成功した。また、電極界面における光の反射、散乱防止効果を明らかにした。電子素子における電気的特性では、活性層で電荷分離により生成したキャリアの収集効率の向上に成功した。(3)相補的に吸収

波長領域が異なる活性層材料を用いて、相互浸透型素子をスタックさせるタンデム構造を作製した。その光電変換特性において感度波長のブロード化と開放電圧の増大の両立をしめし、タンデム素子の有効性を明らかにした。
光合成機能の光損傷とその囲避修復の分子找搆

1.クロロフィルの分解がクロロフィリド、フェオフォルビド、ピロフェオフォルビドと順次酵素的に行われることと、クロロフィルのエピマ-化Mgにより触媒されることを示した。光合成細菌が好気的明条件下で光合成色素を形成しないのは、アポタンパク質の遺伝子発現が転写レベルで光により調節されていることを明らかにした。アポタンパク質の分解・合成停止等により、クロロフィル以外の有害なポルフィリン系中間代謝物の蓄積を避けるために、それを直鎖型テトラピロ-ルとする代謝系の存在をクラミドモナスで見いだした。2.光系Iが光障害をうけ難いのは活性酸素生成を抑える循環的電子伝達系が機能しているためであり、循環的電子伝達を止めると好気的条件下では鉄ーイオウセンタ-が、嫌気的条件下ではACC0DDとACC2DDの間が失活することを示した。光系IIの光阻害部位であるD1タンパク質の光傷害とその修復に多価不飽和脂肪酸が関与していることと、修復の過程でのD1タンパク質合成の光制御機構のkey factorがストロマ中のATP濃度レベルであることを示した。またD1タンパク質合成・成熟に関与するCー未端プロセシング酵素を精製し、その諸性質を明らかにした。一方、低温での光障害は脱共役が原因であることを明らかにした。3.光照射で生成し光合成機能を損傷する過酸化水素をアスコルビン酸ペルヤキシダ-ゼで消去する種と、カタラ-ゼで消去している種がラン藻のなかにあることを明らかにした。さらに、茎葉植物では液胞中にフェノ-ル性化合物を電子供与体とするペルオキシダ-ゼが存在し、細胞内の過酸化水素除去に関与していることを示した。強光下での光系I複合体の形成調節の信号がCytーb_6ーf複合体のQサイクルフラックスであることを示した。1.各種クロロフィル類とその一連の変性物、誘導体等を迅速・高感度。高分解能で分離できる高速液体クロマトグラフィ-の条件を確立した。それによりクロロフィルとその誘導体の変性の速度定数を各種条件下で定量的に測定した。エチレン処理て誘発されるクロロフィルa分解がフェオフォルバイドaを経由して行われることを証明した。光合成細菌におけるクロロフィル生合成の光条件の検討とアミノレブリン酸合成酵素の抽出・鈍化を行った。2.光化学系I反応中心での光失活部位が好気条件下ではFe-Sセンタ-、嫌気条件下ではA_0とA_2の間であることが明らかにした。光化学系II反応中心で光損傷をうけ易いD1タンパク質の簡易単離法を確立し、光失活で損傷をうけるアミノ酸残基を明らかにしつつあるが、現在失活初期ではペプチド結合の切断は起こらないことを明らかにしている。さらに、光化学系II反応中心の修復に関与するD1タンパク質のプロセシング酵素を抽出・鈍化し、その性質を調べた。3.光損傷の回避に関与するアスコルビン酸ペルオキシダ-ゼの分子的性質を明らかにし、自殺基質となる化合物を見いだした。さらに他の光損傷回避機構である光条件に対応するエネルギ-変換系の構成の調節の誘発信号がチトクロ-ムb_6-f複合体の電子状態であることを示すことを明らかにした。1.クロロフィルの分解がクロロフィリド、フェオフォルビド、ピロフェオフォルビドと順次酵素的に行われること示した。またクロロフィルのエピマ-化がMgにより触媒されることも明らかにした。光合成細菌が好気的明条件下で光合成色素を形成しないのはアポタンパク質遺伝子発現が転写レベルで光調節されているためであることを示した。

アポタンパク質の合成停止等でクロロフィル合成が停止したとき有害なポルフィリン化合物の蓄積を避け、それを直鎖型テトラピロ-ル化合物とする代謝系の存在をクラミドモナスで見いだした。光系IIの反応中心の光阻害が多価不飽和脂肪酸を欠損したラン藻で顕著になることを示した。光系II反応中心光傷害部位であるD1タンパク質の合成の光制御機構のkey factorがストロマ中のATPの濃度レベルであることなどを示した。3.光傷害の一因となる過酸化水素の消去系としてアスコルビン酸ペルオキシダ-ゼをもつ種とカタラ-ゼをもつ種がラン藻のなかに存在し、前者は進化の途中で獲得されたものであることを示した。茎葉植物では液胞中にフェノ-ル性化合物を電子供与体とするペルオキシダ-ゼが過酸化水素除去に関与していることを示した。強光下では光系I、光系II複合体、光捕獲アンテナ複合体の含量が減少し、光系I複合体の形成調節の信号がCytーb_6ーf複合体のQサイクルフラックスであることを示した。一方、植物の低温での光傷害は脱共役によることを明らかにした。
効率的な緑視率の確保を目的とした植栽計画の目安となる設計指標の作成

外部空間において、利用者からどれだけ緑が見えているのか(=緑視率)は、快適性向上の観点から計画上の重要なテーマであり、効率的な緑視率の確保が求められる。本研究では、どのような形状の樹木をどのような条件で配置すればどの程度の緑視率の値になるのかという、樹木の形状ならびに配置と緑視率の数理的関係を解明する。感覚的な判断に頼りがちな樹木の配置に対して、より少ない設計労力で精度よく緑視率確保を加味した植栽計画を策定できるよう、その助けとなる設計指標を提案する。平成30年度は、平成29年度の樹木のランダム配置シミュレーションの試行を展開し、50m四方に想定した敷地に対し、16、40、80、120、160本の5段階の樹木配置数に応じて特定の形状の樹木をランダムに配置し、各1000通り(全体で5000通り)のランダム樹木配置モデルを作成して緑視率計算を行い、樹木配置数と緑視率分布の数理的関係について考察を加えた。主な知見は以下の通り。1)5段階の樹木配置数に対する平均緑視率の期待値を明示した。2)平均緑視率のばらつきはいずれの樹木配置数においても小さい。3)樹木一本当たりの期待値の増加量は本数が増えるごとに小さくなり、樹木配置数140本(緑被率約20%)を超えると0.1%を下回る。4)樹木配置数が少ない場合はやや凝集させて配置し、樹木配置数が多い場合はなるべく均一に配置する方が平均緑視率が向上する傾向にある。5)敷地内の緑視率分布は樹木配置数16本では大きくばらつくが、樹木配置数が増えるごとにばらつきの程度は小さくなり、樹木配置数160本ではばらつきはあまり生じない。以上の研究成果は、「ランダム配置シミュレーションによる樹木配置数と緑視率の数理的関係に関する考察」(藤井健史・山田悟史,日本建築学会大会学術講演梗概集(選抜梗概),pp.113-116,2018年)にて発表した。GPGPU導入による高速計算手法の開発は終えており、今年度は大量の樹木ランダム配置シミュレーションを行うことができた。統計的な知見について、より明確な結果をもたらすことができたと考えている。ただし、より実効力のある緑地計画支援の資料としてまとめるにはシミュレーションは試行数もまだ不足している。本研究が目指す一般性の高い緑地計画支援の指標の提示に向けて、現在追加のシミュレーションを行っている。当初の計画を大幅に上回る数のシミュレーションを行う計画に変更したため、現在若干の遅れが生じているが、シミュレーションは研究期間内に終えられる見通しである。シミュレーションを終え次第、結果を緑地計画支援の指標としてまとめる。現在行っている樹木のランダム配置シミュレーションを用いた緑視率の分布様態把握および統計分析を引き続き行う。樹木の形状と配置数を段階的に変化させたランダムシミュレーションモデルを計10万通り計算する予定である。十分な数のデータを取得できる見通しのため、樹木配置数と緑視率との数理的関係を正確に把握し、より実効力の高い緑地計画支援指標としてまとめることができると考えられる。シミュレーションは研究期間内に終えられる見通しであり、これらを総括して緑地計画支援の指標としてまとめる。外部空間において、利用者からどれだけ緑が見えているのかは、快適性の向上の観点から計画上の重要なテーマとなる。しばしば緑視率といった指標で評価され、効率的な緑視率の確保が計画に求められる。しかし、植栽計画は計画者の感覚に頼る部分が大きく、緑視率の確保が精度よく検討されているとは言いがたい。一方、建築計画の分野では、計画の目安となる指標や算定式が多く確立されている。例えば登りやすい階段寸法の目安やトイレ個数の算定法がこれにあたる。緑視率の確保に関しても、計画の目安があれば検討の効率や精度は飛躍的に向上する。本研究は、樹木のサイズや本数、樹木間の距離など、植栽計画に関する様々な条件と緑視率の数理的な関係を明らかにし、植栽計画立案の際に緑視率確保の目安となる資料の提供を目的としている。平成28年度は研究実施計画に則して、葉の密度を勘案した樹木のCG表現方法を検討し、葉の密度と緑視率との関係を把握し得る計量手法への改良を試みた。具体的な方法としては、部分的に透過するテクスチャーを樹木オブジェクトにマッピングし、葉の密度を反映させた樹木モデルとすることで、葉の密度を勘案した緑視率計量手法を確立することができた。また、この手法を用いて実際の集合住宅敷地内での緑視率計量に適用し、この有効性を確認している。さらに、印象評価アンケートを実施し緑視率の印象評価推定モデルの構築を試み、これらの成果を「全方位緑視率を用いた緑地環境に対する印象評価推定モデル作成と検証ー全方位緑視率と印象評価実験をもとにした自己組織化マップを用いてー」(山田悟史・藤井健史・宗本晋作,日本建築学会計画系論文集,第81巻,第727号,pp.2083-2093, 2016年9月)において発表した。当初の実施計画通り、葉の密度を勘案した緑視率計量のための樹木モデルの検討を完了し、実際の集合住宅敷地内の緑視率計量に適用するなど、その有効性を確認することができた。

また、これらの計量結果に基づく研究成果を「全方位緑視率を用いた緑地環境に対する印象評価推定モデル作成と検証ー全方位緑視率と印象評価実験をもとにした自己組織化マップを用いてー」(山田悟史・藤井健史・宗本晋作,日本建築学会計画系論文集,第81巻,第727号,pp.2083-2093, 2016年9月)として発表した。以上より、研究はおおむね順調に進展している。外部空間において、利用者からどれだけ緑が見えているのか(=緑視率)は、快適性向上の観点から計画上の重要なテーマであり、効率的な緑視率の確保が求められる。本研究では、どのような形状の樹木をどのような条件で配置すればどの程度の緑視率の値になるのかという、樹木の形状ならびに配置と緑視率の数理的関係を解明する。感覚的な判断に頼りがちな樹木の配置に対して、より少ない設計労力で精度よく緑視率確保を加味した植栽計画を策定できるよう、その助けとなる設計指標を提案する。これまでに行った基礎的な考察では、樹木配置パターンを原則グリッド配置に固定した分析であったため、結果の一般性を担保することがひとつの課題であった。そこで、平成29年度は樹木のランダム配置シミュレーションによる緑視率計量に着手した。具体的には50m四方の仮想敷地に特定の形状の樹木16本をランダムに配置し、100通りのランダム樹木配置モデルを作成して緑視率計算を行い、樹木配置数と緑視率分布の数理的関係について考察を加えた。主な知見は以下の通り。1.50m角の敷地にランダムに16本配置する場合,緑視率の平均値は96%の確率で3.28 3.79%の値を取る。2.3.5 3.62%の区間に全体の約40%のサンプルが集中しており,緑視率の期待値は3.52%である。3.緑視率の確率密度関数のおおまかな傾向としては、いずれも左に偏った分布となっており、緑視率2.5%付近で高い確率密度を取る。以上の研究成果は、「樹木の形状と配置が緑視率に与える影響に関する基礎的考察とランダム配置シミュレーションの試行」(藤井健史・山田悟史、第40回情報・システム・利用・技術シンポジウム論文集、pp.221-224、2017年12月)において発表した。敷地形状や樹木形状は限定的であり、シミュレーション試行数もまだ不足しているものの、ランダム配置シミュレーションの導入によって樹木配置と緑視率分布の数理的関係についての統計的な知見を得られたことは、本研究が目指す一般性の高い緑地計画支援の指標の提示に向けての一定の進捗であったと考えられる。また、ランダム配置シミュレーションに基づく緑視率計量の遂行においては、これまでよりも多数のシミュレーションを行う必要があったため、より高速な緑視率計算プログラムを新たに開発した。これにより、今後は当初の予定より多くのサンプルデータの採取が可能となる見通しが立っており、展望は良好である。
微弱磁場冷却装置を使用した新しい移植腎保存法の基礎的研究

本研究の目的は、実際の食材の長期保存に使用されている微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)を用い、腎保存の有用性を、従来の保存法(単純冷却保存)と比較し明らかにすることである。30-40kgのブタを使用した。全身麻酔下に後腹膜アプローチにて左腎を露出した。正常腎ドナーモデルは直ちに、マージナルドナーモデル(温阻血障害モデル)は腎動静脈クランプ後30分した後に、腎を摘出した。腎動脈にカニュレーションを行い、4°CのUW液(University of Wisconsin液)250mlにて腎灌流したのち、冷却UW液で満たした容器に摘出腎を移し、微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)による4°C保存群(A群)、CAS 0°C保存群(B群)、CASなし4 °C保存群(通常保存群)(C群)の3群に分け、摘出腎を保存した。小児人工心肺回路を改良した腎灌流装置を作成し、24時間の保存の後、腎動脈および静脈にカニュレーションを行い、供血ブタから得た血液を用い36°Cでの持続腎灌流を行った。灌流直後、1、2、4、8時間後にそれぞれ動脈血ガス分析、尿量、血清クレアチニン値、血清AST値を測定すると共に、クレアチニンクリアランス、酸素消費量、%Na+分画排泄率を算出し、保存腎機能の評価を行った。正常腎ドナーモデルにおいてn=2ずつ施行したが、A群、B群、C群のデータに差は認めなかった。保存後(灌流直前)、および灌流後にそれぞれ針生検を行った。ホルマリン固定後、パラフィン切片を作成、HE染色による組織学的評価を行った。尿細管障害(拡張、破壊)や細胞質空胞化はマージナルドナーモデルの4 °C保存群(通常保存群)に強く認められた。H29年度に微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)の不具合が判明し修理を行ったため、一時的に研究が中断した。すで修理を行い研究を再開しているが、その期間分を取り戻すには至っていない。現在、微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)の修理を行い、研究を再開している。昨年度の研究計画に従い、同種自家腎移植(慢性移植モデル)による慢性期腎機能の検討を行う予定である。正常腎ドナーモデルにおいてn=1ずつ施行したが、A群、B群、C群のデータに差は認めなかった。後に微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)の磁場発生装置および冷却装置の不具合が判明し修理を行ったため、一時的に研究が中断した。微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)の磁場発生装置および冷却装置の不具合が判明し修理を行ったため、一時的に研究が中断した。

灌流直後、1、2、4、8時間後にそれぞれ動脈血ガス分析、尿量、血清クレアチニン値、血清AST値を測定すると共に、クレアチニンクリアランス、酸素消費量、%Na+分画排泄率を算出し、保存腎機能の評価を行った。正常腎ドナーモデルにおいてn=2ずつ施行したが、A群、B群、C群のデータに差は認めなかった。保存後(灌流直前)、および灌流後にそれぞれ針生検を行った。ホルマリン固定後、パラフィン切片を作成、HE染色による組織学的評価を行った。尿細管障害(拡張、破壊)や細胞質空胞化はマージナルドナーモデルの4 °C保存群(通常保存群)に強く認められた。H29年度に微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)の不具合が判明し修理を行ったため、一時的に研究が中断した。すで修理を行い研究を再開しているが、その期間分を取り戻すには至っていない。現在、微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)の修理を行い、研究を再開している。昨年度の研究計画に従い各群n=2にて実験を行いデータを収集・解析する予定である。昨年度の研究計画に従い、同種自家腎移植(慢性移植モデル)による慢性期腎機能の検討を行う予定である。微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)の磁場発生装置および冷却装置の不具合が判明し修理を行ったため、一時的に研究が中断した。しかしながら現在、微弱磁場環境下冷却装置(Cells Alive System)の修理を行い、研究を再開している。
非天然アミノ酸の導入を可能にする新型リボソーム翻訳系の構築

本研究では、D-アミノ酸やβ-アミノ酸,γ-アミノ酸,N-メチルアミノ酸などの特殊な骨格を持つ非天然アミノ酸のペプチド鎖中への翻訳導入を目指して、以下の(1)(2)(3)の翻訳反応の各ステップにおける問題を解決するためのサブプロジェクトを並行して進めている。(1)非天然アミノアシルtRNAのアコモデーションの促進:上記の非天然アミノ酸は翻訳因子EF-Tuとの結合力が弱いと考えられるため、EF-Tuへの変異の導入ないしtRNAのTステム部分の配列を改変しEF-Tuとの結合力を高めることによって、翻訳系への導入効率を向上させる。(2)非天然アミノ酸間のペプチド鎖転移反応の促進:リボソームのペプチド鎖転移反応の活性中心は23S rRNAのドメインVが担っているが、この領域の塩基配列の改変により特殊アミノ酸の導入効率が向上する可能性が示唆されているため、該当部分の配列の改変や塩基修飾の変異を試みる。(3)誤トランスロケーションの抑制:翻訳におけるトランスロケーション反応は翻訳因子の一つであるEF-Gが担っているが、EFGの濃度が高い条件下では誤トランスロケーションが生じ非天然アミノ酸を含むペプチジルtRNAの脱落が生じると考えられるため、EF-Gの濃度の最適化を図る。これらの検討の結果、特に(1)および(3)が非天然アミノ酸の連続導入において効果があることが確認され、特にD-アミノ酸やβ-アミノ酸を10連続でペプチド鎖中に導入することに成功した。また、N-メチルアミノ酸の連続導入の効率も向上することが確認されている。D-アミノ酸、β-アミノ酸、N-メチルアミノ酸等の広汎なアミノ酸基質の翻訳導入テストをすでに実施できており、より困難であるとされる連続導入についてもいくつかの基質において達成できていることから、十分な達成度を実現できていると判断した。これまでの研究成果により、D-アミノ酸、β-アミノ酸、N-メチルアミノ酸については単独導入だけでなく連続導入が実現できている。今後はさらに導入困難であることが予想されるγ-アミノ酸やδ-アミノ酸の導入に着手する。これまでのところ、固定された配列のモデルペプチドにこれらの非天然アミノ酸を導入する検討を主に進めているが、翻訳の鋳型となるmRNAの配列をランダマイズすることにより、これらの非天然アミノ酸を含むランダムペプチドライブラリを構築できる。今後はそのようなランダムペプチドライブラリの構築と、それを用いた薬理活性ペプチドのスクリーニングに重点を移し、創薬への展開を目指す。ペプチドのスクリーニング法としてはRaPIDディスプレイ法を適用する。具体的には抗炎症作用ペプチドないし自己免疫疾患治療薬の探索および開発を目指す。
動物の性決定システムにおける性決定関連DMドメイン遺伝子の分子進化

性決定システムにおいて、DMドメイン遺伝子は無脊椎動物から脊椎動物まで広く保存されている。現在までに脊椎動物の性決定遺伝子は3つ同定されており、そのうち2つはDMドメイン遺伝子の魚類メダカDMY、両生類アフリカツメガエルDM-Wであり、精巣形成に関与するDMRT1のパラログである。また、鳥類ニワトリではDMRT1が性決定遺伝子候補である。しかし、哺乳類進化過程で、性決定システムは再編成され、新たにDMドメイン遺伝子でないSRYが性決定遺伝子となった。研究代表者らは、脊椎動物の性決定システム進化を考察するうえで、性決定関連DMドメイン遺伝子の進化を解明することが重要であると考え、本年度は、以下の解析を行った。1、性決定関連DMドメイン遺伝子のプロモーター進化:魚類メダカ、両生類アフリカツメガルおよび熱帯ツメガエル、鳥類ニワトリ、哺乳類マウスのDMRT1、メダカDMY、およびアフリカツメガエルDM-Wの転写開始点およびエクソン-イントロン構造を決定した。その結果、魚類・両生類のDMRT1、DMY、DM-Wにおいて非コードなエクソン1が存在するが、鳥類・哺乳類DMRT1では消失していた。推測プロモーター領域の相同性やモチーフの比較解析を含め、脊椎動物進化過程において性決定関連DMドメイン遺伝子のプロモーター領域は大きく転換していると推測された。2、脊椎動物の性決定遺伝子の分子進化:メダカDMY、アフリカツメガエルDM-W、および哺乳類SRYと、それらの祖先遺伝子DMRT1およびSox3の塩基置換率を比較するといずれも性決定遺伝子で高かった。また、SRYでは、DNA結合領域が保存されているが、DMYおよびDM-Wでは塩基置換率が高い傾向があった。これらの結果から、脊椎動物の性決定システムにおいて、性決定関連DMドメイン遺伝子の発現制御機構や塩基配列は大きく変異してきたと推測された。動物の性決定システムにおいて、DMドメイン遺伝子は広く性決定に関与している。特に、脊椎動物(魚類・両生類・鳥類)のある種では、DMドメイン遺伝子で精巣形成に関与するDMRT1のパラログ、或はオルソログが性決定遺伝子或は精巣決定上位遺伝子として機能しており、脊椎動物の性決定システムにおいてDMRT1は非常に重要であると考えられる。しかし、哺乳類(真獣類)進化過程において、性決定システムは再編成し、新たにDMドメイン遺伝子ではないSRYが性決定遺伝子となった。研究代表者らは、脊椎動物の性決定システム進化を考察するうえで、DMRT1遺伝子の進化を解明することが重要であると考え、初年度である本年度は、以下の解析を行った。1、DMRT1遺伝子のプロモーター進化:脊椎動物においてDMRT1遺伝子のプロモーター進化を論ずるために、魚類メダカ、両生類アフリカツメガル、鳥類ニワトリ、哺乳類マウスの各種において、転写開始点を同定した。2、脊椎動物のDMドメイン遺伝子の進化:原始的な脊椎動物である円口類スナヤツメのDMドメイン遺伝子の単離・解析を行っている。3、アフリカツメガエルDMRT1遺伝子の発現解析:両生類アフリカツメガエルでは、DMRT1が精巣形成上位遺伝子である。哺乳類(真獣類)DMRT1と発現比較するために、アフリカツメガエルDMRT1発現解析を行った。性決定期では雌雄ともに始原生殖細胞の支持細胞に、また性分化期では雄で精原細胞、雌で体細胞に発現が認められた。
阿蘇農耕景観の生態系サービスーその生成基盤・経済的評価・支援プログラムの形成ー

阿蘇の文化的景観の中心は草原と農耕地の土地利用による景観=農耕景観であり、この農耕景観が農家のいとなみをとおして生態系サービス(多面的機能)を発揮する。農のいとなみが持続的、健全に営まれ生態系サービスが発揮できて地域活性化に貢献するように、生活文化的、政治経済的、自然環境の視点から農業技術・経営経済的な諸条件と生態系サービスの評価・保全方法を解明した.景観概念を適用する積極的な意義は、「場」(地域)独自の風景と自然環境の持続性を大切にした現代の生活、生業、経済活動は歴史を反映した文化活動であり、政治経済的には市民社会と社会的共通資本のネットワークを構成する場であると認識させることにある.研究者分担者のA.ニーフを含むグループAと日本人研究者のグループBとに分けて現地研究会を2回開催した。代表者の横川洋が両グループをそれぞれ統括した。本研究の骨格となるBSCマネジメントについては、2回のWGによって阿蘇文化的景観保全活動のためのBSC試案を作成した。主担当は研究分担者の磯野誠、WGメンバーは代表者(総括)の横川洋、研究分担者長野史尚、研究協力者の帆足俊文。成果を全体研究会に提示しディスカッションを行った。また代表者が食農資源経済学会大会で個別研究報告した。研究分担者の高橋佳孝は個別課題として阿蘇草原の植生データを解析して指標種マニュアル(案)を作成し成果を日本生態学会大会で「評価指標の開発は二次草原の保全再生に貢献するか?」の表題で報告した。矢部光保はあか牛肉流通の現状と課題を明らかにし、牧草多給のあか牛に特有の黄色の脂肪色の改善はあか牛肉嗜好消費者にとって必須ではないこと等を解明した。A.ニーフは、2回の阿蘇農耕景観現地研究会で阿蘇農耕景観景観の実態を学び、阿蘇世界農業遺産の英文による草資源循環図のタイトルを提案した。磯野誠は上記のWGでBSC試案を作成し、個別課題として阿蘇景観から受ける審美体験と事業創造との関連を解明する研究に着手した。長野史尚はBSC作成チームに参加すると共に、イベント論の個別課題として阿蘇地域のイベントの時系列的データなどの整理を開始した。研究協力者の野村久子はA.ニーフを補助し、草原と集落を結ぶ「草の道」を「フットパス」として維持継承する課題に着手した。代表者の横川はBSC試案作成でリーダーシップをとると共に個別課題として阿蘇草原と水田、畑、林地との相互依存・資源循環関係の解明のための調査に従事し、阿蘇重要文化的景観申請のための基礎調査報告書で「重要文化的景観指定にふさわしい阿蘇農林畜産業振興の課題と方法」を分担執筆した。平成26年度での研究進展状況は、次のとおりである。本研究の統合的課題であるBSCマネジメントに関しては、磯野誠分担者を中心に横川洋代表者、長野史尚分担者がワーキング・グループで前年度のたたき台を改良し、8月の全体研究会で全メンバーと阿蘇市世界文化遺産推進室室員等のコメントを得て、さらに改良を重ねた。個別課題研究では、高橋佳孝分担者は「盆花」という草原文化の存在が生物多様性保全上も重要であることを実証する研究に従事し、盆花を指標とすれば草原管理の健全性と生物多様性を比較的容易に、省力的に評価できることを明らかにした。矢部光保分担者は15年前に実施したアンケートと同じアンケート票で当時とほぼ同じ母集団に対してCVMによる阿蘇の生物多様性の便益評価額調査を行い、回答者の所得変動分を考慮すればほぼ同じ評価額を得て、CVMによる評価額の安定性と政策ツールとしての有効性を確認した。磯野分担者は阿蘇文化的景観の顧客価値の理解のため、景観から顧客が受ける審美経験に対する定性調査を実施し、仮説を導出した。長野分担者は南阿蘇鉄道を事例にイベント論的考察を行い、単体として営まれている現行イベント方式よりもターゲットを絞り協力体制を築くことがさらなる発展につながると提案した。研究協力者のアンドレアス・ニーフは野焼きにおける人々の参加型マネジメントに関する実地調査を野焼き現場で行った。代表者横川は統合的課題であるBSCマネジメント研究のワーキンググループ統括を行うと共に、個別研究として草原と農地との間の草資源の循環の実態調査を重点的に行い、阿蘇地域における草原ーあか牛ー農地との草資源循環が阿蘇農耕景観の生態系サービスをもたらすという原理に対する確信を得て、阿蘇農耕景観と生態系サービスの持続的発揮を生み出す基盤としての「生業」(農林畜産)の持続可能性を担保する諸要因に関する体系的記述を行った。阿蘇農耕景観の生態系サービスの保全に向けその生成基盤、経済的評価、支援プログラムの形成を解明する研究であるが、代表者と分担者1名が本研究に先行・並行した阿蘇文化的景観調査検討委員会の委員を委嘱されたため、文化的景観論の視点も重視した。阿蘇文化的景観調査検討委員会は文化庁の重要文化的景観選定のための活動であるが、その延長上には世界文化遺産登録をめざしている。最終年度の今年度の研究成果出版をめざし、著書としての全体構想に欠ける分野はその分野の適任者の寄稿を得て、以下の書名、章構成による著書の出版準備が進行中である(28年度中に出版予定)。書名:『阿蘇地域における農耕景観と生態系サービスー地域価値の再発見をとおして世界遺産登録を支援する』第I部阿蘇の地域価値再発見への接近方法ー文化的景観の視点から、1章(寄稿)文化的景観としての阿蘇地域、2章(代表者)地域価値再発見への接近方

法ー景観概念の適用、第II部地域価値の実態分析、3章(寄稿)阿蘇・山東部における草原の利用形態と草原再生の取り組み、4章(代表者)重要文化的景観選定にふさわしい阿蘇農耕景観マネジメント、5章(寄稿)阿蘇地域農業へのグローバルGAP導入の意義と可能性の検討、6章(分担者)草原飼養認証があか牛の消費者選好に与える影響の経済分析、7章(寄稿)阿蘇世界農業遺産の情報発信ーフットパスと農文化を事例に、第III部阿蘇草原の生態系サービスの評価と保全、8章(分担者)阿蘇草原における生態系サービスの現状と今後の課題、9章(分担者)阿蘇北外輪山の採草地の生物多様性指標の抽出と評価、10章(分担者)誰にでも使える生物多様性診断マニュアルの作成と活用、11章(分担者)阿蘇草原保全に関する環境価値評価と市民意識の比較、12章(分担者)BSCによる阿蘇農耕景観保全活動マネジメント、13章(分担者)阿蘇文化的景観を活かした観光戦略の再考阿蘇の文化的景観の中心は草原と農耕地の土地利用による景観=農耕景観であり、この農耕景観が農家のいとなみをとおして生態系サービス(多面的機能)を発揮する。農のいとなみが持続的、健全に営まれ生態系サービスが発揮できて地域活性化に貢献するように、生活文化的、政治経済的、自然環境の視点から農業技術・経営経済的な諸条件と生態系サービスの評価・保全方法を解明した.景観概念を適用する積極的な意義は、「場」(地域)独自の風景と自然環境の持続性を大切にした現代の生活、生業、経済活動は歴史を反映した文化活動であり、政治経済的には市民社会と社会的共通資本のネットワークを構成する場であると認識させることにある.代表者は客員研究員という時間的に自由な身分で調査研究がやりやすく、しかも、阿蘇市の世界文化遺産推進室が組織する文化的景観調査検討委員会委員・阿蘇環境デザイン策定委員会委員・食農産業検討部会アドバイザーとしての調査活動のために現地調査が行いやすいため、研究チームを引っ張って行くことができたし、個別研究もスムーズに進展した。阿蘇市の委員会委員は最終年度であったが、本科研による調査研究の知見は委員会での発言や「阿蘇の文化的景観」保存調査報告書の分担執筆を通して委員会審議に貢献することができたし、逆に科研の研究に大きな示唆と刺激を与えてくれた。また、高橋佳孝分担者は環境省の阿蘇草原再生協議会会長及び全国草原再生ネットワーク代表として、草地生態学の視点からの調査研究を阿蘇の草原について常時実施しているため、代表者の良きパートナーとして研究チームを引っ張っていただいた。研究分担者もそれぞれ大学業務多忙な中、阿蘇農耕景観、阿蘇文化的景観に関する研究に大きな情熱をもって研究を進めていただいている。農業資源環境経済学最終年度であるので、研究の取りまとめに重点を置きたい。BSCマネジメント研究についてはほぼ原案はできたので、その完成に急ぎたい。研究分担者の個別研究は、それぞれの計画に従って進行するものと考えている。代表者としては常時、分担者と連絡を取り合って統括者としての役割を果たしたい。研究成果のとりまとめは、さし当り「科研報告書」としての取りまとめを計画しているが、可能であれば、本年度の科研の学術図書出版助成金への申請を行い出版したい。今年度申請可能かどうかの見極めのため、8月に全体研究会を行う予定である。
中性子星磁気圏での電磁流体乱流

天体プラズマでの回転重力系が普遍的に持つ降着円盤の形成過程などの問題を理解することを念頭に置いて、降着円盤のプラズマ乱流の性質を考察した。特に、連星系パルサーから宇宙空間を伝搬してきたX線のシグナル時系列解析を行い、理論的予測とよい一致を示すことを示した。連星系パルサーから来るX線のシグナルは、従来より非周期的時間変動をする事が観測的に知られていたが、その物理的機構はほとんど理解されていなかった。本研究では、パルサーから来るX線の非周期的時間変動が降着円盤で作られた密度揺らぎを反映していると仮定して、理論的に予想した降着円盤の電磁流体乱流の性質とX線衛星「ぎんが」で観測されたX線の揺らぎのスペクトルと対比させることによって、回転重力系が普遍的に持つ降着円盤の構造を考察した。まず、パルサーの回転軸と磁軸が一般には傾いていると考えられるので、パルサーの回転に伴って中性子星磁気圏に周期的な揺らぎを発生させることが予想される。その密度揺らぎが降着円盤全体にどのように伝播して緩和していくかを理論的に解析すると、降着円盤は幾何的に薄い2次元的ディスク状の場合と3次元的なほぼ球対称の降着の場合とでは、密度揺らぎのスペクトルに違いがあることがわかった。特に逆カスケードの領域で差が顕著であり、連星系X線パルサーの観測で得られた時間変動に対するスペクトルと比較すると、理論の予測にあうスペクトルの変化が見出された。