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日本における胃がん患者の術後機能障害の基準値確立への挑戦

【目的】研究者は、胃がん患者の術後機能障害評価尺度DAUGSを開発した。そのDAUGS20を用いて胃がん患者の術後機能障害の基準値確立にむけて調査を行った。【方法】患者会の協力を得て、3144名に自記式質問紙調査を郵送法で実施した。【結果】回収数は2420名(76.9%)、有効回答率2343名(96.8%)、平均年齢70.2±10.5歳、男性1542名、女性869名。体重減少は平均9.4±6.3Kg,DAUGS20の平均得点は、100点中34.5±14.7点(rage0-95)であった。【結論】胃がん患者の術後機能障害の平均値は34.5±14.7点であり、基準値の範囲を検討する。日本は、諸外国と比較し、食生活との関連から胃がんに罹患する率が高い。研究者らは上部消化管手術を受けた患者のDAUGS:Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery)を約8年にわたり開発した。しかし、術後機能障害評価尺度の基準値として、指標となる値は存在しない。機能障害評価尺度の基準値が確立されれば、術後機能障害の時間的推移を医療者のみならず、患者自身も把握でき、術後患者のセルフケア向上のための指標として、有用であると考えた。以上の背景より、今回、日本における胃がん患者の術後機能障害の基準値を確立することを目的に、患者会アルファクラブの協力を得て、3144名に郵送調査を実施した。アンケートの回収数は、2420通(76.9%)、回収率2343通(96.8%)、平均年齢70.2±10.5歳、男性1542名、女性869名。体重減少は平均9.4±6.3Kg,DAUGS20の平均得点は、100点満点中、34.5±14.7点(rage0-95)であった。今後は、術後の時間的経過と共に得点の変化を確立し、看護の教育的関わりやセルフケア能力の向上の支援の方法を探ることが課題である。【目的】研究者らは上部消化管手術を受けた患者のDAUGS:Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery)を開発した。今回は、我が国における術後機能障害の程度を把握し、基準値を確立することを目的に実態調査を行った。【方法】患者会アルファクラブの協力を得て、3144名に自記式アンケート調査を郵送法で実施した【結果】回収数は2420名(76.9%)、有効回答率2343名(96.8%)、平均年齢70.2±10.5歳、男性1542名、女性869名。【結論】今回、日本における胃がん患者の術後機能障害の基準値を確立することを目的に、患者会アルファクラブの協力を得て、3144名に郵送調査を実施した。アンケートの回収数は、2420通(76.9%)、有効回答率2343通(96.8%)、平均年齢70.2±10.5歳、男性1542名、女性869名。体重減少は9.4±6.3Kg,DAUGS20の平均得点は100点満点中、34.5±14.7点(rage0-95)であった。胃がんの手術を受けた患者の多くは,手術後の機能障害に伴う複数の身体症状を長期的に抱えながら生活しており,術後QOLに大きく影響していることが報告されている。ところが、術後の機能障害評価方法や看護支援方法は、国内外共に確立されていなかった.そのため,今回,世界初の上部消化管がん手術を受けた患者の術後機能障害評価尺度(DAUGS:Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery)を約8年にわたり開発した.しかし,わが国における術後機能障害の基準値は確立されておらず,指標となるものが存在せず,基準値確立は急務の課題である。

本研究では,DAUGS20を使用し,大規模調査を約3200名に郵送調査を実施し,わが国における胃がん患者の術後機能障害の基準値確立を目的に、取り組んだ。所属する大学の倫理委員会の承諾を得て、研究を推進した。胃がん患者会アルファクラブの協力を得て、会員に郵送調査を行った。回収率は、現時点で76.7%であった。今後は有効回答率等、厳密に査定し、記述統計を進め、基準値を見出す予定である。研究協力施設や研究連携者、研究協力者との調整・連携が比較的順調に進んだ。エフォートのバランスも順調で、計画書通りに推進している。現時点では特に問題はない。得られた研究データをあらゆる角度から解析し、日本における胃がん患者の術後機能障害の実態を明らかにし、基準値を確立する。<調査対象>今回のフィールドとなる患者会(アルファクラブ)において,対象者の選出基準を満たした約5000名である.対象者は,患者会に登録しているすべての者とする.<調査方法>DAUGS20(Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery-20)の自記式質問票を用いて,配布・回収ともに,郵送法による調査を行う.回収は対象者数が多いため,最寄りの郵便局で料金後納のための手続きを行う。郵送法による回収率は,理論上は約60%と言われているため,料金後納制とし,通信費の経済化を図る。<調査内容>個人属性,食事回数,間食の回数,食事にかける時間,手術前の体重と現在の体重,身長,社会復帰状況,生活上の問題,術後機能障害評価尺度(DAUGS20)について質問する.尺度の評定形式は,まったくない0点,ほとんどない1点,少し2点,多少は3点,かなり4点,非常に5点の6段階評定の間隔尺度を用いる.解析・分析の結果を国内外の学会で発表したり、研究報告書や論文の作成に向けて、研究を推進する。<調査スケジュール>調査票準備:平成23年7月9月、本調査:平成23年10月平成24年1月(約5000名分の配布から回収まで)、データ入力:平成24年2月再テスト:平成25年1月7月、データ分析:平成24年3-5月、考察・論文作成:平成24年5月平成25年2月
脳波周波数解析によるヒトのあいまいな知覚状態の抽出

本研究では、単一試行に対する脳波(EEG)からある事物が隠れている二値化画像(隠し絵)を見たときの知覚状態を推定することを目的とした。6名の被験者に対して、ある事物を含む二値化画像とそのカラー画像を、二値化画像-カラー画像-二値化画像の順で呈示し、その二値化画像が呈示されている時にボタン押しによって、その画像内の事物を認識できたかを判断させた。サポートベクターマシン(SVM)を用いて認知状態の推定を行ったところ、入力として、ベータ帯のパワーを用いた時に、最も良い判別率が得られた。認知活動において、脳における局所的な活動だけでなく、それらの局所的な活動の全体的な統合、つまりグローバルな同期活動が重要とされている。しかし、これら豊富な認知情報を含んでいると考えられるグローバルな同期現象をBCI技術に適用しようとする研究はまだ少ない。そこで、本計画では、脳全体のグローバルな同期情報を用いた、新しいBCI技術の基礎開発を目指した。本研究では、ヒトがどのように視覚的情報を理解しているかの脳システムの理解と共に、ヒトの理解度を脳活動から抽出する技術の開発を目的として、被験者に、カラー画像を二値化したモノクロ画像を見せたときの、対象が何であるのか認知できず、あいまいな時の脳の状態(あいまいな脳状態)と、そめ後、答えであるカラー画像を見せて、同じモノクロ画像を見ているが、対象をはっきり認知出来た時の脳の状態(はっきりとした脳状態)を、測定が比較的簡便で、BCI技術などの工学的応用に適用しやすい脳波を用いて計測した。各特徴量での判別結果を比較したところ、パワーで精度良く判別できた。そこで高精度に判別できたパワーに対して、周波数帯域ごとに精度を比較すると、ベータ帯(14-29Hz)で判別精度が最も良くなった。その判別を行ったSVMの変換行列から更に判別に影響を与える部位と時間を調べると、刺激提示後100-500msの間の右側頭部で判別にあたえる影響が大きいことが分がった。右側頭部における100-500msベータ帯は認識時のイメージ処理に関連があるとされており、本研究における単一試行による推定は、神経科学的に考えても、妥当な推定であると考えられる。認知活動において、脳における局所的な活動たけでなく、それらの局所的な活動の全体的な統合、つまりグローバルな同期活動が重要とされている。本研究は単一試行に対する脳波(EEG)からある事物が隠れている二値化画像(隠し絵)を見たときの知覚状態を推定することを目的とする。6名の被験者に対して、ある事物を含む二値化画像とそのカラー画像を、二値化画像→カラー画像→二値化画像の順で呈示し、その二値化画像が呈示されている時にボタン押しによって、その画像内の事物を認識できたかを判断させた。その間、19チャンネルの電極でEEGを測定した。そのEEGをwavelet解析し、振幅情報と位相情報の特徴量を計算した。これらの特徴量を使い、認識性能の優れた学習モデルの一つであるサポートベクターマシン(SVM)を用いて認知状態の推定を行ったところ、入力として、ベータ帯のパワーを用いた時に、最も良い判別率が得られた。さらに、判別に用いたSVMの変換行列から時間的、空間的な分布を解析した結果、初めに頭頂部、頭頂側頭のアルファ帯で記憶との連想処理が行われ、その後前頭のベータ帯で記憶の呼び出しや記憶との対比処理が行われ、最後に右後頭側頭のガンマ帯で認識処理が行われるという時系列処理が示唆された。
低分子抗体の生成・PEG化反応を高速化するモジュール化モノリス担体の開発

本研究では抗体タンパク質の修飾と構造制御を行う反応・分離担体としてのモノリスイオン交換クロマトグラフィーの開発を目指し、モノリス細孔における抗体タンパク質・修飾抗体の結合特性・物質移動特性を解析し、これらに基づき細孔構造の最適化を行うこと、さらには構造制御と修飾反応をその後の分離操作と連続化し、迅速に修飾抗体を取得するプロセスを開発することを目的としている。モノリス基材とカラム骨格が一体化し、デッドエンドの存在しない貫通孔を有するモノリス担体は、拡散抵抗が少なく10nmを超える巨大バイオ分子に対して優れた流通特性を示す。一方で、多孔性微粒子型担体と比較して比表面積が少なく吸着量が低い場合がある。このため、今年度は細孔内に電荷密度・長さの異なるグラフト鎖を導入し、吸着容量を制御する可能性について検討した。また、吸着容量の測定には大量のタンパク質が必要であることから20μLの微小なカラム体積を有するミニチュア化モノリスを作成し、それらに対してグラフト鎖を導入可能であるかどうかについても調べた。リュブリャナ大学のAles Podgornik教授の研究室においてグラフト鎖の重合温度・時間・重合開始剤の種類・モノマー仕込み比を変えてグラフト鎖をミニチュア化モノリスに修飾を行い、グラフト鎖の導入量を修飾前後の重量と圧力損失の変化から見積もり、さらに合成したグラフト担体のイオン交換容量を修飾モノリス担体のpH応答特性から評価した。また吸着容量の評価はモデルタンパク質としてBSAを用い破過実験を行うことで実施した。吸着容量の高いカラムについては、塩濃度勾配溶出法によりBSAの結合特性についても解析を行い、イオン交換基密度と結合量の関係について調べ、結合容量を増加させる重合条件の特定を行った。Ales Podgornik教授の協力により、モノリス担体の合成においては概ね順調に進んでいる。20μLのモノリス担体を用い、複数の重合方法によりグラフト型のカチオン交換担体を短期間で作製し、高吸着量の担体を作製することができ、pH応答性に基づいて非破壊的にリガンド容量の決定を行い、さらにモデルタンパク質を用いた担体性能の評価を行うことができている。一方で、抗体タンパク質の構造制御においては、検討が実施できていない状況である。抗体タンパク質の断片化反応では、反応時間・温度を最適化することにより断片化抗体を取得することができた。しかし、断片化物の濃縮操作、保存操作において回収率が低く、サイズ排除クロマトグラフィーにより未反応抗体の検出は可能であるもののproteinA、protein Lクロマトグラフィー、イオン交換クロマトグラフィーなどの各種クロマトグラフィー操作においても、またハイスループット型のチップ型電気泳動各単位操作においても各断片化物の構造を同定するために十分量を得ることが出来ていない。本研究課題は、高吸着容量あるいは分離特性の優れたモノリス担体の開発と、抗体タンパク質の構造制御・修飾反応の実施を並行して行う必要がある。現在のところ、モノリス担体の合成に関しては順調に進んでいるが、抗体タンパク質に関連した実験が遅れているため、抗体タンパク質の断片化物と類似した分子量・電荷を有するタンパク質をモデルタンパク質として用い、結合特性と容量の評価を行う。また、担体上での修飾反応の検討も実施を開始する。抗体タンパク質の断片化反応については、反応から分離までの保存、溶媒置換等の操作についても見直しを行いアミノ酸・糖などから凝集抑制効果ある物質の探索や複数の抗体タンパク質を用いることで抗体毎の性質の違いが及ぼす影響についても検討を行う予定である。モノリス担体の開発研究については、カチオン交換担体を主として行っていくが、断片化抗体の等電点によってはアニオン交換担体との結合の可能性もあることからアニオン交換タイプのリガンドについても検討を行う。また、分離モードについても分配係数の高い分離からフロースルー型の弱い結合モードについても検討を行い、低い結合容量でも実施可能な分離操作への展開も実施する予定である。内定年度:2017本研究では抗体タンパク質の修飾と構造制御を行う反応・分離担体としてのモノリスイオン交換クロマトグラフィーの開発を目指し、モノリス細孔における抗体タンパク質・修飾抗体の結合特性・物質移動特性を解析し、これらに基づき細孔構造の最適化を行うこと、さらには構造制御と修飾反応をその後の分離操作と連続化し、迅速に修飾抗体を取得するプロセスを開発することを目的としている。

Ales Podgornik教授の協力により、モノリス担体の合成においては概ね順調に進んでいる。20μLのモノリス担体を用い、複数の重合方法によりグラフト型のカチオン交換担体を短期間で作製し、高吸着量の担体を作製することができ、pH応答性に基づいて非破壊的にリガンド容量の決定を行い、さらにモデルタンパク質を用いた担体性能の評価を行うことができている。一方で、抗体タンパク質の構造制御においては、検討が実施できていない状況である。抗体タンパク質の断片化反応では、反応時間・温度を最適化することにより断片化抗体を取得することができた。しかし、断片化物の濃縮操作、保存操作において回収率が低く、サイズ排除クロマトグラフィーにより未反応抗体の検出は可能であるもののproteinA、protein Lクロマトグラフィー、イオン交換クロマトグラフィーなどの各種クロマトグラフィー操作においても、またハイスループット型のチップ型電気泳動各単位操作においても各断片化物の構造を同定するために十分量を得ることが出来ていない。本研究課題は、高吸着容量あるいは分離特性の優れたモノリス担体の開発と、抗体タンパク質の構造制御・修飾反応の実施を並行して行う必要がある。現在のところ、モノリス担体の合成に関しては順調に進んでいるが、抗体タンパク質に関連した実験が遅れているため、抗体タンパク質の断片化物と類似した分子量・電荷を有するタンパク質をモデルタンパク質として用い、結合特性と容量の評価を行う。また、担体上での修飾反応の検討も実施を開始する。抗体タンパク質の断片化反応については、反応から分離までの保存、溶媒置換等の操作についても見直しを行いアミノ酸・糖などから凝集抑制効果ある物質の探索や複数の抗体タンパク質を用いることで抗体毎の性質の違いが及ぼす影響についても検討を行う予定である。モノリス担体の開発研究については、カチオン交換担体を主として行っていくが、断片化抗体の等電点によってはアニオン交換担体との結合の可能性もあることからアニオン交換タイプのリガンドについても検討を行う。また、分離モードについても分配係数の高い分離からフロースルー型の弱い結合モードについても検討を行い、低い結合容量でも実施可能な分離操作への展開も実施する予定である。
コケイン症候群の遺伝子ワローニングと発現の細胞工学的研究

コケイン症候群(CS)細胞は紫外線(UV)に高感受性を示し、DNA修復過程に何らかの異常をもつ。我々は、CS細胞がUV同様アフィディコリン(AC)やチミジン(dT)にも高感受性を示すことを見い出した。また、CS細胞よりUV抵抗性のリバータントを得たが、このリバータントはACやdTにも抵抗性を示し、CS細胞のACやdT高感受性がDNA修復異常に直接関連することが示唆された。ACはDNAポリメラーゼα(polα)の阻害剤であり、dNTP類似体としてリボヌクレオチドリダクターゼ(RNR)にも作用する。一方、UV照射後のDNA複製合成は一時的に低下するが、正常細胞ではのち回復するのに対し、CS細胞では回復しない。そこで、正常およびCS細胞におけるUV照射後のpolα,RNR活性およびdNTPプールを測定した。polαはUV照射後抑制されたが、正常CS両細胞共にのち回復した。RNR活性はUV照射後正常細胞では一時上昇したのに対し、CS細胞では抑制され低値のままであった。dNTPプールはまだ検討中であるが一時低下しのち上昇したが、正常とCS細胞で著明な差はなかった。以上の結果からは、CS細胞ではRNRの異常、とくにそのM1サブユニットのアロステリックドメインの異常、dTTPがリプレッサーとして働くRNR遺伝子調節領域の異常が示唆されるが、その詳細は不明である。AC高感受性を利用して、正常ヒトゲノムDNAをトランスフェクションし、AC抵抗性CS細胞を得、そこから形質転換遺伝子(CS遺伝子)をクローニングする試みは、自然にAC抵抗性を示すCS細胞の頻度が高く、現在再検討中である。最近、マウスのRNRのcDNAsを入手したので、これをCS細胞にトランスファーし、AC、dTやUVに対する感受性が正常化するか否かを調べ、RNRのゲノム異常をサザンブロットで、RNRのUV照射後の転写も正常とCS細胞で比較する予定である。
インビトロ腸炎モデルの構築とそれを利用した抗炎症性食品因子の探索と抑制機構の解明

マクロファージ様RAW264. 7細胞と小腸上皮様Caco-2細胞を共存培養し、基底膜側へリポ多糖(LPS)を処理することでインビトロ腸炎モデル系を構築した。この系を用いて抗炎症性を示す食品因子を検索したところ、ポリフェノール類としてクルクミンとルテオリン、多糖類としてフコイダンおよびレンチナンに活性が認められた。これらのうち、フコイダンに関しては小腸上皮細胞との相互反応によって発生する過酸化水素が重要であることが判明した。研究の遂行ために、まず炎症性腸管モデル系の構築を行った。その際に、我々の研究室で既に構築した共培養による腸管モデルをもとに、マクロファージを配置した基底膜側(腸粘膜側)からリポポリサッカライド(LPS)を加えることで炎症状態を模倣させ、この系が炎症状態の腸管粘膜を擬似できているかどうかを確かめた。その結果、LPS刺激後のIL-8およびTNF-α産生増加、腸管上皮単層膜の損傷、抗TNF-α抗体およびブデソニド処理によるIL-8mRNA発現の抑制が認められ、炎症性腸管モデルが生体における腸管炎症状態を模倣していることが確認できた。次に、この系を用いて食品に含まれる炎症性腸管の検索を行い、低分子因子としてポリフェノール類であるルテオリンおよびクルクミンを見出した。一方、高分子因子としては、乳酸菌であるクレモリス菌とシイタケ中に含まれている抗腫瘍性多糖であるレンチナンに抑制効果が認められた。さらにインビボでの効果を確かめるために、カスピ海ヨーグルト由来のLactococcus lactis subsp.cremorisについて、デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘導性腸炎マウスモデルを用いて腸炎抑制効果を検討した。その結果、炎症による結腸短縮および病理組織像に有意な改善が認められ、この作用機構が結腸組織中の炎症性サイトカイン(TNF-α、IFN-γ)mRNA発現を抑制していることも明らかにした。前年度に構築した炎症性腸管モデル系を用いて、ポリフェノール類であるルテオリンと機能性多糖であるレンチナンについてその抑制機構を検討した。ルテオリンを管腔側に前処理すると、無処理区に比べCaco-2のIL-8 mRNA発現が抑制され、RAW264.7においてはNR-κBの核内移行及びTNF-α産生が有意に抑制された。また基底膜側からは、ルテオリンのアグリコンと抱合体が検出された。さらにDSSで誘導した腸炎モデルマウスにルテオリンを投与すると腸炎に起因する結腸の短縮が有意に抑制された。以上のことより、ルテオリンは小腸上皮を透過し、アグリコンまたは抱合体がマクロファージのNF-κB核内移行を抑制することでTNF-α産生及びそれに続く上皮からのIL-8産生を抑制し、腸炎を緩和すると考えられた。一方レンチナンについても同様の実験を行った。無処理区では、Caco-2細胞内のTNFR1は管腔側から基底膜側にかけて一様に存在が確認されたが、レンチナン処理区では、基底膜側に存在するTNFR1の分布が顕著に減少することが明らかとなった。一方、同様の実験を氷上の培養条件下で行ったところ、無処理区およびレンチナン処理区ともにTNFR1の局在に変化は認められなかった。以上の結果より、Caco-2細胞のTNFR1はレンチナン刺激によってinternalizationを起こすことにより炎症状態で発生するTNF-αを認識しなくなるために、結果としてCaco-2細胞は炎症状態を認識せず正常な状態と保っていることができ、腸炎を緩和していると考えられた。昨年度において、マクロファージ様RAW264.7細胞と小腸上皮様Caco-2細胞の共培養により確立したin vitro腸炎モデルにおいて、レンチナンの管腔側への前処理が、RAW264.7細胞からのTNF-α産生に影響を与えることなくCaco-2細胞のIL-8mRNA発現およびNF-kBの核内移行を抑制することを見出した。また、共焦点レーザー顕微鏡による観察から、レンチナン処理によりCaco-2細胞において基底膜側に存在するTNFR1の分布が顕著に減少すること、さらに氷上の培養条件では分布に影響が見られないことから、レンチナン処理によりTNFRIがインターナリゼーションを起こすことが示唆されている。今年度は、レンチナン特有の現象か否かとインターナリゼーション機構について検討した。方法としては、RAW264.7細胞とCaco-2細胞の共培養状態に、ラミナリンを管腔側から処理し培養を行った。培養後、トランズウェル膜上のCaco-2細胞について抗TNFR1抗体を用いた免疫染色を行った後、共焦点レーザー顕微鏡にて観察を行った。さらに、エンドサイトーシス阻害剤であるdansylcadaverineとcytochalasinDを前処理し、レンチナンを管腔側から処理・培養した後、Caco-2細胞におけるIL-8mRNA発現をリアルタイムPCR法により調べた。

顕微鏡観察の結果、ラミナリン処理では、無処理区と同様にCaco-2細胞内のTNFR1が管腔側から基底膜側にかけて一様に存在が確認され、分布には影響が見られないことが明らかとなった。また、クラスリン依存性エンドサイトーシス阻害剤であるdansylcadaverine前処理のみで、レンチナンによるCaco-2細胞のIL-8mlmA発現の抑制が解除された。以上の結果より、Caco-2細胞におけるTNFRIのインターナリゼーションにはβ-グルカンの構造のうちβ-1,6分岐が必要であることが示唆された。また、レンチナンはアクチン依存性ではなくクラスリン依存性エンドサイトーシスを促すことでTNFR1のインターナリゼーションを起こすことが示唆された。これらのことからレンチナンは細胞表層のTNFR1の発現を低下させることによって、Caco-2細胞のTNF-αに対する感受性を鈍くし、抗炎症作用を発揮しているのではないかと考えられた。
波長計制御型CRDS微量水分計を用いた高感度・高分解能スペクトル測定技術の開発

研究代表者が独自に開発した「波長計制御型キャビティリングダウン分光法(CRDS)によるガス中微量水分計」を用いたスペクトル測定の高感度化・高分解能化に向けた研究を進めている。共振器の共振周波数とプローブレーザーの周波数を1台の波長計を用いて同時に制御することで、高感度化に必須となるフィネスの高い共振器(反射率の高いミラーを用いた共振器)を使用でき、尚且つ長時間安定測定が可能な計測技術の確立を目指している。さらに、共振器の共振周波数を任意に設定できるようにすることで、従来のCRDSによる測定では制限されていた高分解能なスペクトル測定の実現を目指している。最終的には、実際に微量水分の標準ガスを測定・解析することで、本研究手法の検証を行う。平成30年度は、まずは1台の波長計を用いてプローブレーザーの周波数と共振器の共振周波数の同時制御を行えるようにした。波長計に入射するレーザーを高速に切替えることが可能な装置(スイッチャ)を導入し、2つのレーザーの周波数を同時に制御できるようにした。それぞれの波長の測定に必要な時間、切り替えの時間等を調整し、最終的には、今回の制御機構を用いて高速なリングダウン時間測定が可能となった。次に、長時間安定して測定できるように、共振器長の制御機構の改善を行った。共振器の温度調整機構を導入し、さらにフィードバック制御に用いる信号の調整を行うことで、安定な制御を可能にした。研究実施計画を前倒しして、高分解能スペクトル測定の実現に向けても取り組んだ。共振器の共振周波数を変えながら測定できるようにすることで、共振器を用いたスペクトル測定では制限されていた高分解能な測定を実現できた。平成30年度の計画は予定通り順調に進めることができた。プローブレーザーの周波数と共振器の共振周波数の同時制御を可能にし、安定して高速なリングダウン時間測定を実現できた。また、当初は平成31年度に計画していた高分解能スペクトル測定を前倒しして実現することができた。開発した測定装置を用いて得られたスペクトルを詳細に解析することで、解析に用いる関数の検討を行うことができた。スペクトルの縦軸(吸収強度)、横軸(周波数)、ともに精度良く測定できるようになったことで、関数の詳細な検討が可能となった。引き続き、微量水分標準ガスの高感度・高分解能スペクトル測定を進めていく。開発した測定装置を用いて、SIトレーサブルな微量水分標準ガスの測定を行い、精確に水分量を求めることができているかを確認する。本研究で目標となる検出感度10 pptを実現できているかを検証し、必要に応じて改善を行う。得られたスペクトルを用いてフィッティング関数の検証を行う。測定結果から水の吸収断面積を求め、データベースとの比較・検証を行う。これまでの研究成果を論文にまとめ、投稿する。学会等に参加し、成果の発信を行う。平成29年度は、まず、CRDS用プローブレーザーの周波数制御機構を確立した。今回、CRDS用プローブレーザーの周波数制御においては、プローブレーザーの二倍波(周波数が2倍のレーザー)を非線形光学結晶を用いて生成し、その生成した二倍波を用いてレーザー周波数の制御ができるようにした。これまで、波長計内の干渉計部分に水が微量に残留していることが原因で、水の吸収線付近でのみ波長計の指示値と実際のレーザーの周波数の間にずれが生じてしまう問題があったが、今回、水の吸収がほとんどない領域にある二倍波を利用することでこの問題を回避でき、水の影響を受けずに周波数制御が可能となった。次に、共振器の共振周波数の制御機構の確立を行った。共振器の共振周波数は共振器長に依存しているため、今回の装置では共振器のミラーの片方に圧電素子を設置して共振器長を変えられるようにし、共振周波数の制御を可能にした。共振周波数の制御における参照用レーザーとしては波長可変半導体レーザーを採用し、このレーザー周波数を波長計で制御することで、共振器の共振周波数を任意の値に制御できるようにした。当初の予定通り、順調に進展している。CRDS用プローブレーザーの周波数制御機構を確立することができた。プローブレーザーの二倍波を生成し、制御に利用することで、波長計内の残留水分による影響のない周波数制御を可能に出来た。また、共振周波数の制御における参照用レーザーとして波長可変半導体レーザーを導入し、レーザー周波数を任意の値に制御できるようにした。国際学会、国内学会において、これまでの成果を発表することもできた。これまでの成果により、第42回(2017年春季)応用物理学会講演奨励賞を受賞し、招待講演を行った。

研究代表者が独自に開発した「波長計制御型キャビティリングダウン分光法(CRDS)によるガス中微量水分計」を用いたスペクトル測定の高感度化・高分解能化に向けた研究を進めている。共振器の共振周波数とプローブレーザーの周波数を1台の波長計を用いて同時に制御することで、高感度化に必須となるフィネスの高い共振器(反射率の高いミラーを用いた共振器)を使用でき、尚且つ長時間安定測定が可能な計測技術の確立を目指している。さらに、共振器の共振周波数を任意に設定できるようにすることで、従来のCRDSによる測定では制限されていた高分解能なスペクトル測定の実現を目指している。最終的には、実際に微量水分の標準ガスを測定・解析することで、本研究手法の検証を行う。平成30年度は、まずは1台の波長計を用いてプローブレーザーの周波数と共振器の共振周波数の同時制御を行えるようにした。波長計に入射するレーザーを高速に切替えることが可能な装置(スイッチャ)を導入し、2つのレーザーの周波数を同時に制御できるようにした。それぞれの波長の測定に必要な時間、切り替えの時間等を調整し、最終的には、今回の制御機構を用いて高速なリングダウン時間測定が可能となった。次に、長時間安定して測定できるように、共振器長の制御機構の改善を行った。共振器の温度調整機構を導入し、さらにフィードバック制御に用いる信号の調整を行うことで、安定な制御を可能にした。研究実施計画を前倒しして、高分解能スペクトル測定の実現に向けても取り組んだ。共振器の共振周波数を変えながら測定できるようにすることで、共振器を用いたスペクトル測定では制限されていた高分解能な測定を実現できた。平成30年度の計画は予定通り順調に進めることができた。プローブレーザーの周波数と共振器の共振周波数の同時制御を可能にし、安定して高速なリングダウン時間測定を実現できた。また、当初は平成31年度に計画していた高分解能スペクトル測定を前倒しして実現することができた。開発した測定装置を用いて得られたスペクトルを詳細に解析することで、解析に用いる関数の検討を行うことができた。スペクトルの縦軸(吸収強度)、横軸(周波数)、ともに精度良く測定できるようになったことで、関数の詳細な検討が可能となった。今後もこれまで通り、着実に研究を進めていく。まずは、CRDS用プローブレーザーの周波数と共振器の共振周波数の同時制御を長期間安定的に行えるようにする。1台の波長計を用いてプローブレーザーの周波数と共振器の共振周波数の同時制御を目指す。波長計に入射するレーザーを高速に切替可能な装置(スイッチャ)を導入し、さらに同時に周波数制御可能なフィードバック制御機構をを導入することで、2つの周波数の同時制御を目指す。波長計によるレーザー制御に必要な時間は10 msオーダーであるため、10 ms程度での切替が可能になるスイッチャを用いる。切替のタイミングや制御に必要な時間など、実際にレーザーを制御してみて最適解を求める。開発した測定装置が長時間安定に測定できるかの確認を行い、安定性を制限している要因を明らかにし連続測定可能な装置の確立を目指す。引き続き、微量水分標準ガスの高感度・高分解能スペクトル測定を進めていく。
共和主義思想におけるレトリックの意義の解明

本研究は、キケロー、サッルスティウス、リウィウス、タキトゥスら古代ローマの著作家たちに関する一次・二次文献を国内外の図書館を通して入手し、キャパストやレーマーらの二次文献の検討することを通して彼らの一次文献を精読し、彼らの著作群を通し「共和政とレトリックとの関係」についての理解を見出して、共和主義思想におけるレトリックの意義の一端を明らかにした。期間内の成果として、連載論文二本「レトリックと共和政」岡山大学法学会雑誌(一)第六六巻二号(一ー四〇頁)(二)第六七巻二号(四九ー九七頁)を公表し、成蹊大学法学部にて2018年1月に開催されたセミナーにて報告を行った。本研究の前提作業として、まず岡山大学法学会雑誌65巻に「宗教を政治的に考えるードゥオーキンとヴィーロリの宗教観の比較を通して」を公刊した。同論文は、共和主義の絡みで、今後のレトリックとの関係を考察するうえで不可欠の作業である。またようやく公刊される目途が立った『レクチャー法哲学』の担当箇所「法と政治のダイナミズム」の執筆作業にも注力した。これは、デモクラシー論全体の中で共和主義の位置づけを検討する作業であり、今後の研究を進めていくうえで、重要な部分となる。以上の作業と並行して、レトリックと共和政の関係を、古代ローマ時代の歴史家・哲学者らの著作を通して考察する作業を行った。本年度、とくに時間を割いたのは、キケローの著作群の検討である。ラテン語による読解は依然としてハードルが高いが、邦訳の『キケロー選集』や英訳のLoeb Classicシリーズなどを手掛かりに、検討を進めていった。)「弁論家について」「発想論」などレトリック関連の主要著作だけではなく、「トゥスクルム荘対談集」「神々の本性について」やさらに書簡や演説集まで視野に入れて読解をしてきた。二次的な文献として補足的に使用したのは、Gary Remer, Humanism and the Rhetoric of Toleration (Pennsylvania State University Press, 1996)や、Daniel J. Kapust, Republicanism: Rhetoric and Roman Political Thought Sallust Livy and Tacitus (Cambridge University Press, 2011)などである。キケローの一次文献だけでかなりにあり、さらにキケローに関する国内外の文献も大量にあることから、今年度は読解を勧める段階にとどまったが、来年度以降、これまで検討してきたことをまとめて、来年度以降にキケローの項目だけでも公表したいと考えている。今後、レトリックと共和政との関係の検討を進めていくうえで必要な基礎的研究については、公刊するところ、あるいは公刊予定までいった。また、本研究の基軸となるキケローの文献については、少なくとも主要著作については読解を勧めることができ、二次文献の検討と合わせて、年次の目標であったキケローの理解を浮き彫りにするところまでは、ある程度目途がついたと考えられる。本年度、前半期に時間を割いたのは、古代ローマの哲学者キケローの「レトリックと共和政との関係」観に関する検討と論文執筆である。昨年度に進めてきた文献、とくに邦訳の『キケロー選集』や英訳のLoeb Classicシリーズなどを手掛かりにしたキケローの一次文献の講読・検討作業、そしてキケローに関する国内外の文献、とりわけGary Remer, Humanism and the Rhetoric of Toleration (Pennsylvania State University Press 1996)など近年のレトリックや共和主義に関する洋書の講読・検討作業をもとに、本年度はそれをキケローの「レトリックと共和政との関係」観を特定するという観点から整理・統合し、下記の通り論文として公表した。後半期に注力してきたのは、英訳のLoeb Classicシリーズなどを手掛かりにした古代ローマの歴史家サッルスティウスとリウィウスの一次文献、および彼らの歴史叙述に関して書かれた国内外の文献である。とりわけDaniel J. Kapust, Republicanism: Rhetoric and Roman Political Thought Sallust Livy and Tacitus (Cambridge University Press 2011)やJoy Connolly, The State of Speech: Rhetoric and PoliticalThought in Ancient Rome (Princeton University Press, 2007)などを講読することを通して、彼らの「レトリックと共和政との関係」観に焦点を当てながら検討をしていった。彼らが記した書物は、ローマ史に関するものではあるが、重要な事件に現れる史実を模範とされるべき実例として挙げており、とくに著名なローマの政治家・雄弁家たちの演説は、彼らのレトリック観を知る上で重要な手がかりであり、上記の二次文献から多くの示唆を受けながら、本年度はいくつかのポイントを捉えることができた。本研究は、キケロー、サッルスティウス、リウィウス、タキトゥスにまで検討対象としているが、本年度は本稿を貫く基本軸を同定するために、キケローの「レトリックと共和政との関係」観を明らかにする論考を公表するところまではいった。この作業は、他の歴史家たちの理解と比較するための軸となるものであり、今後の作業には不可欠の部分である。依然としてラテン語の文献を講読するのはハードルが高く、なおかつ一次文献のみならず、関連する二次文献まで含めれば膨大となるが、とは言え講読の作業だけではとても公表するところに至らないので、ここでいったん目途をつけて公表に踏み切った次第である。

本年度の後半期にサッルスティウスとリウィウスの文献の講読・検討に入ったが、これも分量的に大変なもので、サッルスティウスについては『カティリーナ戦記』『ユグルタ戦記』を中心にすればよいが、リウィウスの『ローマ建国史』については、一次文献だけで大量にあるので、検討の端緒についたばかりである。その意味で十分に予定通り研究が進んでいるとまでは言えないが、とは言え元来困難が予想された本研究の予定をここまで進められたのはおおむね順調であると言ってよいと思う。本年度は、最終年度で遅れはしたが、6月6日15日にかけて、イタリア・ローマのBiblioteca della Camera dei deputati及びBiblioteca Apostolica Vaticanaへ資料収集に赴いた。主に二次文献を中心に調査をしたが、Ronald Syme, TacitusIなど国内では入手困難な文献に当たることができ、有益な成果を得ることができた。本年度、研究成果として公表したのは、下記にも挙げた論文「レトリックと共和政(二)」である。本稿は、前年度公表した「同(一)」で打ち出したキケローのレトリックと共和政との関係に関する理解を軸にして、サッルスティウスの『カティリーナ戦記』『ユグルタ戦記』、そしてリウィウスの『ローマ建国史』第110巻を対象に、Daniel Kapustらの二次文献を通して検討したものである。これまでの作業と同様に、日本語訳・英訳などを手掛かりにしながらも、ラテン語原典の読解には相当時間がかかった。計画では最終年度にタキトゥスにまで到達する予定であったが、残念ながらそこまでに至らず、リウィウスに関しても、残存するテキストだけでも膨大ですべてを対象に検討することはできなかった。リウィウスに関しては今後の課題とすると共に、タキトゥスに関しては来年度、新たに基盤研究(C)に別個の独立した研究として申請するつもりである。現在、この作業に引き続いてタキトゥスの文献の検討にもすでに着手している。来年度の研究助成が得られれば、さらなる成果が期待できる。10月6日には明治大学へ資料収集に赴いた。Siegmar Doeppの論考など郵送依頼に応じてもらえなかった貴重な文献を入手できた。もう一つ成果としては、1月9日に成蹊大学にて小規模ながらセミナーを行ったことである。報告内容は上記二本の論考を薄めたものである。参加者少数ではあったが、有益なコメントを頂いた。本研究は、キケロー、サッルスティウス、リウィウス、タキトゥスら古代ローマの著作家たちに関する一次・二次文献を国内外の図書館を通して入手し、キャパストやレーマーらの二次文献の検討することを通して彼らの一次文献を精読し、彼らの著作群を通し「共和政とレトリックとの関係」についての理解を見出して、共和主義思想におけるレトリックの意義の一端を明らかにした。期間内の成果として、連載論文二本「レトリックと共和政」岡山大学法学会雑誌(一)
都市内の斜面緑地における冷気のにじみ出し現象の把握と温暖化対策としての利用可能性

都市内に残存する「斜面緑地」に着目し、緑地の規模・傾斜・植生および流出する市街地形態に注目しながら、その冷気供給能を実測により系統的に把握した。斜面緑地では、平坦な緑地に比べ、早い時間帯に冷気流出が始まる。明確な冷気流出が起こるには緑地幅は最低でも100mは必要で、200m以上の緑地幅があればほぼ確実に冷気流出が起こる。以上は緑地外への冷気流出の条件であり、より小規模な緑地でも冷気生成は認められる。数十m規模で残存する斜面部分の小緑地の冷気流出効果は限定的なものである。初年度の実測から、斜面緑地の冷気供給能には、斜面緑地の幅や、上端面の背後の緑地の有無が影響していることが推察された。そこで2年目の今年は、背後の斜面緑地を有する団地が多数存在する多摩ニュータウンを対象に実測を行った。夏季、約2か月間(8/89/29)の集中観測を実施したのは多摩市の都立桜ヶ丘公園の周辺、稲城市の向陽台団地、多摩市の愛宕緑地の3か所で、昨年同様、気温は自作の自然通風シェルターに装着した無線ロガーで1分毎、風向・風速は二次元超音波風速計で1秒毎に収録した。設置した測器は、桜ヶ丘公園では温度計58か所と風向風速計5か所、向陽台団地では温度計10か所と風向風速計1か所、愛宕緑地では温度計9か所と風向風速計1か所である。基本的には街路灯を利用し、測定高さは約2.5mとした。エリアの気温鉛直分布はUR研究所の約100m高さのタワーに同様の温度ロガーを設置して測定し、下向き長波放射量は多摩市役所屋上にて実測した。以上の測定から、多摩丘陵では、北向き斜面の中腹から冷気形成が始まり、その冷気が谷筋に集積したのち、谷筋を流下する冷気流が発生する。この冷気流が到達した地点では風向変化とともに急激な気温低下が起こる。この間、尾根部は高温域として残される。また地形の効果が大きいため、谷の出口から外れたエリアでは冷気の恩恵をほとんど受けられない。一方、このような緑地におけるローカルな冷気形成とは別に、多摩丘陵では山風である西風の侵入に伴い、広域的な接地逆転層の形成による急激な気温低下が起こる。この場合には、谷筋のみではなく、比高100m程度の尾根部まで冷却が起こり、緑地の冷気が達しない市街地部でも、ほぼ同様の冷却が見られる。このように、郊外部の斜面緑地では、都心部の緑地とは異なり、広域現象も伴う複雑なふるまいをすることが明らかとなった。最終年度は、当初から計画として盛り込まれていた「国分寺崖線」沿いの緑地を対象に実測を継続した。測定期間は8月2日9月30日、測定場所は東京都世田谷区内の斜面緑地、成城四丁目緑地・成城みつ池緑地・成城三丁目緑地・大蔵緑地・岡本静嘉堂緑地・上野毛自然公園の6箇所である。緑地の規模は様々であるが、比高はいずれも約20mである。なお、初年度に予備的な実測を行った成城四丁目と野川緑地の結果を踏まえ、国分寺崖線下を流れる野川沿いの冷気と隣接する斜面緑地からの冷気との関連性を明確にするため、川沿いの野川緑地・きたみふれあい広場の2箇所についても実測を行った。晴天・静穏日には、斜面緑地の下端部では日没後すぐに斜面を下る気流と気温の低下が観測され、斜面緑地での冷気の生成が認められる。一方、川沿いの緑地では、それから数時間遅れて、より明確な気温低下が起こり、斜面の下端よりも低温となる。このとき、川沿いの風向は、下流に向かう方向に急変していることから、河川に沿って上流から冷気が流下してきたことによる変化と判断される。すなわち、川沿いの冷気は、上流からの移流によるもので、隣接する斜面緑地で生成された冷気が到達しているわけではない。今回対象とした6箇所の斜面緑地のすべてで冷気流出は認められたが、出現の頻度・継続時間・気温低下量には緑地によって差異があった。基本的には緑地の規模に依存する傾向があり、特に斜面の上端部に斜面緑地と連続する平坦な緑地をどれだけ有しているかが、冷気生成量に影響していると思われる。以上の最終年度の成果も踏まえて研究期間全体の成果をまとめると、小規模の緑地でも冷気生成は認められるが、明確な冷気流出が起こるには緑地幅は最低でも100mは必要で、200m以上の緑地幅があればほぼ確実に冷気流出が起こるといえる。初年度である平成23年度は、予定通りに超音波風向風速計8台を購入、7月29日に納品された。

斜面緑地を対象とした実測は、都内に計10エリアを選定し、7月17日から順次測器の設置を行い、9月末まで実施した。具体的な場所と測器(超音波風向風速計:以下U、温度ロガー:以下T)の設置数は次の通り。赤塚公園(板橋区、U6台・T52台)、小豆沢公園(板橋区、T7台)、戸山公園(新宿区、U2台・T28台)、小石川植物園(文京区、T12台)、成城四丁目緑地(世田谷区、T3台)、大蔵緑地(世田谷区、T2台)、有栖川宮記念公園(U2台、T14台)、赤坂御用地周辺(港区、T3台)、愛宕神社周辺(港区、T1台)、パークコート神宮前緑地(渋谷区、U1台・T10台)である。サンプリング間隔は、風向風速は1秒、気温は1分とした。なお、気温測定用の温度ロガーは自作の自然通風日射遮蔽シェルターに装着して設置した。赤塚公園、小豆沢公園は北落ちの連続した斜面緑地、成城と大蔵は国分寺崖線沿いの南西落ちの斜面緑地で、何れも比高は約20mである。戸山公園、有栖川宮記念公園、小石川植物園は市街地に囲まれた公園で、園内に傾斜地を有している。赤坂御用地は都心の大規模緑地で東落ちの傾斜地に立地している。パークコート神宮前緑地は非常に小規模な細長い緑地で緩く傾斜しており、愛宕神社と同様、どの程度小さな緑地で「冷気のにじみ出し」が発生するかを検討する目的で選定した。以上の多地点の同時実測から、以下の成果が得られた。斜面緑地では平地の緑地に比べ早い時間帯から冷気流出が始まるが、持続時間は逆に短くなる傾向があった。生活への影響を考慮すると、就寝時間帯に冷気流出が起こる斜面緑地の有用性は高いといえる。都心の斜面緑地は、これまでの大規模緑地に比べると冷気の供給能はやや弱く、幹線道路を挟んだ市街地には冷気が到達し難いことが明らかとなった。多摩丘陵を中心とした実測では、冷気生成域の特定や流出プロセスの詳細、尾根近くまで開発された斜面住宅地ではほとんど冷気形成が起こらないことなどが把握できた。なお、多摩ニュータウンの小・中学校とUR団地内、計38地点に設置した温度ロガー(2011年12月末に設置)による通年での多摩ニュータウン全体の気温分布特性の把握は、現在も継続している。当初は、多摩ニュータウンに加え、国分寺崖線沿いの斜面緑地もターゲットとすることを考えたが、桜が丘公園の地形の複雑さとエリアの広さから、測定地点数が予想をはるかに上回ったため、今年度の実測は断念した。ただし、昨年実測した都内の斜面緑地のうち、小石川植物園に関しては、園内を含めて23か所に温度計、2か所に風向風速計を設置し、約2か月間(8/99/30)詳細な実測を行った。以上を総括して、実測のターゲットは当初計画よりも絞り込んだものとなったが、集中投下した多摩ニュータウンに関しては、100mまでの鉛直気温分布をはじめ、予定以上の多角的なデータセットを取得することで、興味深い結果を得ることができた。初年度である平成23年度は、緑地の規模や周辺状況に差異がある緑地をできる限り多数選定し、比較検討を試みた。対象エリアが広範囲に及んだため、多数の管理部署(東京都や各区役所)へ測器設置の許可申請を行う必要が生じ、その過程にかなりの手間を要したが、交付申請書の実施計画に記述した56箇所を越える数の実測エリアを最終的に確保できた。測定期間に関しては、計画では23ヶ月を予定していたが、多くのエリアで約2ヶ月の実測期間が確保できた。また、実施計画に記述した狭隘な緑地の評価もパークコート神宮前緑地を対象に実施できた。気温の測定ポイント数も、当初計画の5090地点を大幅に上回る計132地点で実測を行った。
数理文献学的研究における新約聖書セマンティックWebの半自動構築

本研究は、新約聖書解釈学の問題に対して、数理文献学的な手法に基づき、計量的な視点からの新規な解釈の方法を提示した。マタイ・マルコ・ルカ福音書の相互関係を扱う「共観福音書問題」に取り組み、テキストの類似概念の抽出や潜在的な意味構造の解析に努めた。ネットワーク分析の応用研究として、福音書ソーシャルネットワークを作成し、登場人物の相互関係や文書間の構造の特徴について考察した。ネットワーク構造の体系化は、インタラクティブに視覚化したwebアプリケーションを構築した。本研究は、新約聖書のテキストのXML化、ならびにグラフクラスタリングの結果によるネットワーク描画により、新約聖書の体系化を実現することを目的としている。グラフクラスタリング手法に関しては、Van Dongen(2000)が提唱したMCL (Markov CIustering)やJungら(2006)による、MCLの言語データへ適用で起こる問題を解消するために提案したRMCL(Recurrent Markov Clustering)を使用した。さらに、クラスタリングの結果表示に関しては、インタラクティブなネットワーク表示ができるグラフ描画ツールを導入し、大規模なネットワーク図を表示可能にするようなツールの検討を行った。言語資源として、新約聖書の他にも、小説(Le petit prince) Joyce氏による日本語連想語データベースを使用し、出現頻度数をデータとする多変量解析によるテキスト間の類似度計算に加えて、単語をノードで表し、単語間の関連をエッジとして表す意味ネットワークのグラフクラスタリングを適用し、単語や単語群の内在的関係を明らかにすることを試みた。階層化グラフクラスタリングRMCLの最適な意味ネットワークの作成を目的として、グラフクラスタリングの最適化とデータサイズを考慮した指標に基づき、クラスタリング結果について考察した。テキストデータは新約聖書の福音書を使用して、ネットワーク指標に基づいて複数の意味ネットワークを作成する。また、データの特徴量から構造を観察し、単語・概念間における適切な意味ネットワークの構築が可能となるような共起単語ペアの選定を行った。今年度の研究成果は、国内外の学会において報告し、ALLC学会でのBursaryを受賞、またPaclic学会で"Best Paper Award"を受賞するなど、高い評価を受けた。グラフクラスタリング手法に関しては、Van Dongen(2000)が提唱したMCL(Markov Clustering)やJungら(2006)による、MCLの言語データへ適用で起こる問題を解消するために提案したRMCL(Recurrent Markov Clustering)を使用した。言語資源として、新約聖書の他に、Joyce氏による日本語連想語データベースをグラフクラスタリングの応用研究の対象とした。ネットワーク基本特徴量から得られた意味ネットワークの構造の特徴をもとに、クラスタリング係数を閾値としてスパースな性質を持つネットワークの高密度の部分を抽出する方法を提案した。また、福音書の登場人物や地名の共起情報に限定して、福音書個別に4種類のソーシャルネットワークを作成し、グラフクラスタリングによるコミュニティの抽出を試みた。これまで適用したハードクラスタリング手法の問題を解決する方法論として、Markov Clusteringとクラスタリング係数を組み合わせたソフトクラスタリング法を適用し、ハードクラスタリング法の単独使用では不可能であった、重要単語が複数コミュニティに含まれるようなクラスターの抽出を実現した。グラフクラスタリング手法に関しては、バイオ情報学の分野において大規模データのクラスタリングとして非常に有効な方法論を適用し、Van Dongen (2000)が提唱したMCL (Markov Clustering)の言語資料データ用への応用研究を試みた。また、MCLをもとにJungら(2006)が言語資料データ用に開発したRMCL (Recurrent Markov Clustering)のグラフクラスタリング手法を採用した。さらに、言語データを対象にしたグラフ理論にもとづくクラスタリング手法の応用研究として、MCLと、ネットワーク基本特徴量であるクラスタリング係数を組み合わせたソフトクラスタリング法を適用した。その結果、ハードクラスタリング法の単独使用では不可能であった、重要単語が複数コミュニティに含まれるようなクラスターの抽出を実現した。言語資源として、新約聖書の他に、Dickensの小説"Oliver Twist"をグラフクラスタリングの応用研究の対象とし、本研究が提示する方法論が、コーパス言語資料への適応可能性を示した。また、登場人物や地名に限定した共起情報を取得することにより、テキストのソーシャルネットワークを作成し、グラフクラスタリングによるコミュニティの抽出を試みた。