hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
湖沼および海洋におけるツボカビの多様性と機能評価：検出方法の開発と物質流の定量化（国際共同研究強化）

ドイツでは珪藻にツボカビが寄生することがバクテリアの量や種組成に与える影響について実験を行った。バクテリアの種組成はツボカビの有無によって異なり、さらに珪藻の状態(培養日数)によって異なることが明らかとなった。ツボカビは珪藻の状態を変化させることでバクテリアに影響を与えていることが示唆された。また、ドイツの共同研究者らと湖沼や海洋、河川や人工環境など水域生態系に生息する菌類について、総説にまとめた(Grossart et al. 2019)。オランダでは水温、栄養塩濃度、動物プランクトンがツボカビなど菌類群集に与える影響を3つの湖沼で検証した。菌類群集は湖沼によって明瞭に異なり、栄養塩が影響を与えるほか、動物プランクトンの影響が顕著に出る湖もあった。また、動物プランクトンのワムシがツボカビの寄生率に与える影響を実験的に検証した。ワムシはツボカビを捕食するがツボカビの藍藻に対する寄生率は減少させないことが判明した。数理モデル解析により、ワムシはツボカビを餌源とする限り、餌を極端に減少させることができないため、寄生率に影響を与えないことが明らかになった。これらの結果を論文としてまとめ投稿中である。さらに、珪藻からツボカビ、ワムシへと物質がどの程度流れるのかを、炭素窒素安定同位体比を使って検証した。自然条件下での同位体比では明瞭な傾向は見られなかった一方、珪藻を安定同位体でラベルしたものでは、ツボカビやワムシへの炭素窒素の移行が検出することができた。ドイツの湖沼(Lake Stechlin)を主なフィールドとし、最新の解析技術を用いて1ツボカビのゲノム、形態分類、機能、元素組成を一致させたデータベースを構築する。また大規模操作実験を行い、2ツボカビの物質循環における機能を定量的に把握し、ツボカビの多様性と機能を考慮にいれた物質循環モデルを提示する。研究1ツボカビのデータベース構築:Single SporePCR法とドイツの研究所(IGB-Berlin)にある最先端の技術(次世代シークエンサー、フローサイトメーターなど)を組み合わせ、ゲノム、系統分類、機能、元素組成を完全に一致させたデータベースを構築する。同時に世界各地で単離培養に成功し維持されているツボカビの代表的な種について、全ゲノム解析とSingle cell Genomicsにより特徴的な機能遺伝子を抽出する。また電子顕微鏡観察に基づく形態分類を行う。さらにオランダの研究所(NIOO)と共同で各ツボカビの元素組成(CNP)、脂肪酸組成、基質からの栄養転換効率を求める。研究2ツボカビの物質循環における機能評価:ドイツ(IGB-Berlin)の大型実験湖沼施設(Lake Lab)とオランダ(NIOO)の大型実験水槽(Limnotron)を活用し、ツボカビの添加有無にくわえ、ツボカビの成長に影響する環境要因(水温、光、栄養塩濃度)を変化させ、ツボカビの種組成や密度の変化を介して動植物プランクトンなど生物群集にどのような影響がでるのかを解析する。これらの結果をふまえて、ツボカビの多様性を考慮に入れた水圏の物質循環モデルを提示する。
京都府野田川流域のつつがむし病患者発生地における媒介種の分布構造の変動

京都府北部の野田川流域のつつがむし病患者発生地で、本病の媒介種の検索と地表面におけるツツガムシの分布構造を調べた。今年度も、この地域からは本病患者は出なかったが、野鼠とそれに寄生しているツツガムシ類、および地表面に生息している未吸着幼虫からリケッチアの検出と分離を試みた。媒介種の検索としては、つつがむし病患者発生地(野田川流域)でアカネズミ3頭、ハタネズミ2頭およびジネズミ2頭の合計7頭が捕獲された。このうちアカネズミ3頭とハタネズミ2頭からマウス接種法により、リケッチアの分離を試みた結果、すべてからリケッチが分離された。PCR法にょり、リケッチアの型別を判定したところ、すべてがGilliam型であった。一方、これらの野鼠に寄生していた5属6種2322個体のツツガムシからマウス接種法によりリケッチアの検出を行った結果、フトゲツツガムシを接種した群からのみリケッチアが検出された。このリケッチアの型別は前述同様Gilliam型であった。以上のことから、この地域でのツツガムシ病媒介種はフトゲツツガムシと考えられ、病原体は経卵伝播により親から子に受け継がれていると考えられた。なおこの数年間はフトゲツツガムシ以外のツツガムシからはリケッチアは分離も検出もされていない。一方、リケッチア保有ツツガムシ(未吸着幼虫)の微小浸淫地点の地表分布を調べた。土壌はあらかじめ選定された調査地点(1区域40地点(40cm間隔))で8区域、1回の調査で、およそ100kgを採取し、その中の未吸着幼虫をツルグレン装置を用いて採集した。今回の調査では、3属5種806個体が採集され、その大半はL.intermedium(71.6%)とL.pallidum(24.6%)が占めていた。リケッチアはL.palliduml3.8%(32/232)からのみ検出され、モノクロ-ナル抗体での反応はGilliam型であった。以上のことから、この地域でのツツガムシ病媒介種はフトゲツツガムシと考えられた。昨年と比較してみると、患者は出なかったものの、リケッチアを保有するフトゲツツガムシは相変わらず高い割合で棲息していた。しかしツツガムシの種構成は、次第にアラトツツガムシが優占種になりつつあるように感じられた。これが事実であるなら、有毒地が無毒地に変化する要因が、種構成の変遷に基ずくことも一つの理由に挙げられることになり、今後も継続して調査する必要がある。
オピオイド受容体とノシセプチン受容体を介する遺伝子発現調節機構に関する研究

麻酔臨床で頻用される麻薬と静脈麻酔薬による遺伝子発現の変化について検討した。オピオイド受容体を発現させた細胞をアゴニストで刺激すると、転写因子c-fos、junB、Egr-1のmRNAあるいは蛋白の発現が誘導されることが明らかになった。この反応には百日咳毒素感受性G蛋白、mitogen-activated protein kinase(MAPK)、転写因子Elk-1が関与していることが示された。さらに、MAPKは転写因子CREBの燐酸化、p90 ribosomalS6 kinaseの燐酸化にも関与することが明らかになった。静脈麻酔薬による遺伝子発現の変化は知られていなかったが、我々はラット褐色細胞腫細胞株PC12において、benzodiazepine系鎮静薬であるmidazolamがMAPKを介してc-fosとEgr-1の遺伝子産物の産生を増加させることを明らかにした。また、実際にmidazolamがPC12においてMAPKを活性化することを示した。以上の結果は、麻薬と静脈麻酔薬の投与によって、遺伝子発現の変化に基づく長期的な神経機能の変化が生じうることを示唆している。cDNAの導入によりμオピオイド受容体を発現させたNG108-15細胞を用いて、μオピオイド受容体を介するCa^<2+>チャネルの抑制と脱感作について検討した。各種のμ受容体選択性アゴニスト(morphine、endomorphin、DAMGO)によりCa^<2+>チャネルは同程度に抑制されるが、脱感作の程度はアゴニストの種類により異なることが明らかになった。揮発性麻酔薬のイオンチャネルに対する作用について解析し、ハロタン、イソフルラン、セボフルランはCa^<2+>依存性K^+チャネルのSKサブタイプには影響しないが、IKサブタイプの活性を抑制することが明らかになった。3種類のオピオイド受容体(μ、δ、κ)あるいはノシセプチン受容体cDNAをプラスミドに組み込んで、これらの受容体を培養細胞に発現させるための発現ベクターを作成した。次に、CHO細胞、HEK293細胞あるいはCOS-7細胞に発現ベクターを導入し、オピオイド受容体あるいはノシセプチン受容体を発現させた。受容体を発現させた細胞をアゴニストで刺激し、RT-PCRあるいはRNA blot hybridization法によって、時間とアゴニスト濃度に依存してc-fosのmRNAの発現が誘導されることがわかった。また、immunoblot法によりc-fos蛋白の発現も確認した。各種の阻害剤を用いた実験により、これらの受容体を介するc-fos発現には、G蛋白(GiあるいはGo)、mitogen-activated protein kinase(MAPK)が関与していることが明らかになった。さらに、これらの受容体により発現が誘導される遺伝子あるいは活性が調節される転写因子の検索を行い、転写因子Egr-1、c-Junもc-fosと同様の機序で発現が誘導されること、MAPKを介して転写因子CREBが燐酸化されることを示した。これらの受容体による遺伝子発現あるいは転写因子の燐酸化は、麻薬による耐性あるいは依存性の形成に関与する可能性がある。この結果は、臨床的に使用される麻薬の種類によって耐性あるいは依存性の程度が異なることを意味する可能性がある。

オピオイド受容体を発現させた細胞をアゴニストで刺激すると、転写因子c-fosとjunBのmRNAの発現が誘導されることがRNA blot hybridization法によって明らかになった。阻害剤を用いた実験により、この反応にはmitogen-activated protein kinase(MAPK)が関与していることが示された。さらに、reporter assayにより、オピオイド受容体がMAPKを介して転写因子Elk-1を活性化することが示唆され、Elk-1を介してc-fosとjunBの遺伝子の転写が亢進すると推測された。さらに、reporter assayとelectrophoretic mobility shift assayによって、c-fosとjunBの遺伝子産物が転写因子AP-1を形成することが示された。静脈麻酔薬による遺伝子発現の変化は知られていなかったが、我々はラット褐色細胞腫細胞株PC12において、benzodiazepine系鎮静薬であるmidazolamがMAPKを介してc-fosとEgr-1の遺伝子産物の産生を増加させることを明らかにした。また、実際にmidazolamがPC12においてMAPKを活性化することを示した。以上の結果は、麻薬と静脈麻酔薬の投与によって、遺伝子発現の変化に基づく長期的な神経機能の変化が生じうることを示唆している。cDNAの導入によりμオピオイド受容体を発現させたNG108-15細胞を用いて、μオピオイド受容体を介するCa^<2+>チャネルの抑制について検討した。麻薬(morphine、fentanyl)によりCa^<2+>チャネルは抑制されるが、morphineによる抑制はmorphineを除去することによって速やかに回復するのに対して、fentanylによる抑制は回復がきわめて遅かった。この差異が生体内でどのような意義をもつのか、今後の検討を要する。
人類の起源と系統をめぐる分子進化の研究推進

人類の系統と起源を解明するには、まずその祖系母群の実態を認識する必要がある。しかし、班会議を重ねるうちに、各班員の間で霊長類各分類群について各自の専門以外の領域の知識に、著じるしい距たりのあることに気付いた。これは霊長類各群の「種」の認識という深刻な問題にもかかわってくる。そこで、各班員の間で、この問題について理解を共通にすべく、各専門分野で「現在研究がどこまで進められているか」「今後どのような問題が解決されるべきか」について、それぞれ基調報告を行ない、その各々について討論することの必要性が各班員から要望された。それを受けて、昭和61年12月5日、京都大学霊長類研究所において「人類の系統と起源をめぐる諸問題」のテーマのもとにシンポジウムを開催した。その内容は以下の通りである。畑中正一「ウイルスの進化」、竹中修「ヘモグロビンの構造解析によるマカカ属の系統分類」、野澤謙「遺伝子構成から見た霊長類の系統分類」、森明雄「霊長類の行動進化と社会構造」、木村賛「運動様式から見たヒトとサルの分化」、江原昭善「化石に基づく人類の起源と系統をめぐって」について上述の要望に沿った報告がなされた。その各々の基調報告には、松永英,尾本恵市,石田貴文,植田信太郎,平井百樹,西田利貞,相見満らがディスカッサントとして参加し、討論をおこなった。このシンポジウムの内容は、きわめて興味があり、また効果的でもあったので、刊行すべく現在印刷中で、3月末には刊行される。なおこのシンポジウムを受けて、再度班会議を開催し、研究推進の重要性にかんがみ、昭和63年度発足重点領域に申請することになった。
混合分布モデルを基礎とする時空間統合モデルの研究

人工衛星で観測される磁気圏プラズマの速度分布は,3次元正規分布(Maxwell分布)でその状態を表現できる.技術革新により精密な速度分布を高時間分解能で測定でき,熱平衡状態に緩和していない複数のプラズマ分布が観測されるようになってきた.地球物理学の分野では,2成分以上が部分的に重なる複雑な分布の形状を分離することは困難な問題で,数多くの観測例を扱うに至っては,より一層深刻な問題となっていた.このデータは日々刻々とGeotail衛星から送信されてきており,これらの問題解決と実用的なソフトウェアが要請されている.本研究は,時空間データであるプラズマ粒子速度データを統合的に分析することが目的で,これまでの分析で不自然であった成分分布の時間的「動き」の物理的解釈をより明確にすることである.データ解析では「モデル構築」と「データの正則化」に関して様々な問題が存在するが,とくに空間内の欠損領域を考慮した欠損混合分布モデルを提案し,パラメタの推定方法や欠損領域で観測されたと思われるデータ数を推定する方法を提案した.これらは「応用統計学」に掲載され,2005年度の優秀論文賞を受賞した.分析対象のデータは前述の通りの問題点が存在する.複数あるプラズマの塊が,散逸して消失したり,集散して出現したりする現象を記録した系列データセットに対して,これらを時間独立に扱うモデルや,時系列的に扱うモデル,出現・消失に対するモデルの構築が今後の研究課題として残っている.人工衛星で観測される磁気圏プラズマの速度分布は,3次元正規分布(Maxwell分布)でその状態を表現できる.技術革新により精密な速度分布を高時間分解能で測定でき,熱平衡状態に緩和していない複数のプラズマ分布が観測されるようになってきた.地球物理学の分野では,2成分以上が部分的に重なる複雑な分布の形状を分離することは困難な問題で,数多くの観測例を扱うに至っては,より一層深刻な問題となっていた.このデータは日々刻々とGeotail衛星から送信されてきており,これらの問題解決と実用的なソフトウェアが要請されている.本研究は,時空間データであるプラズマ粒子速度データを統合的に分析することが目的で,これまでの分析で不自然であった成分分布の時間的「動き」の物理的解釈をより明確にすることである.データ解析では「モデル構築」と「データの正則化」に関して様々な問題が存在するが,とくに空間内の欠損領域を考慮した欠損混合分布モデルを提案し,パラメタの推定方法や欠損領域で観測されたと思われるデータ数を推定する方法を提案した.これらは「応用統計学」に掲載され,2005年度の優秀論文賞を受賞した.分析対象のデータは前述の通りの問題点が存在する.複数あるプラズマの塊が,散逸して消失したり,集散して出現したりする現象を記録した系列データセットに対して,これらを時間独立に扱うモデルや,時系列的に扱うモデル,出現・消失に対するモデルの構築が今後の研究課題として残っている.人工衛星で観測される磁気圏プラズマの速度分布は,3次元正規分布(Maxwell分布)でその状態を表現できる.技術革新により精密な速度分布を高時間分解能で測定でき,熱平衡状態に緩和していない複数のプラズマ分布が観測されるようになってきた.地球物理学の分野では,2成分以上が部分的に重なる複雑な分布の形状を分離することは困難な問題で,数多くの観測例を扱うに至っては,より一層深刻な問題となっていた.このデータは日々刻々とGeotail衛星から送信されてきており,これらの問題解決と実用的なソフトウェアが要請されている.本研究は,時空間データであるプラズマ粒子速度データを統合的に分析することが目的で,これまでの分析で不自然であった成分分布の時間的「動き」の物理的解釈をより明確にすることである.データ解析では「モデル構築」と「データの正則化」に関して様々な問題が存在する.分析全体の整合性を考慮し,様々なアプローチで各問題を解決し,最も効果的かつ物理的解釈が妥当なものを見つけ出す.その後「時空間モデル」として統合し,ラフなモデル(リアルタイム分析)から精確なパラメタ推定までの一連の分析の流れを確立する.このとき「現実問題の解決」と「理論」の間のバランスが重要な視点で,これを調整しながら「実用ソフトウェア」開発を行う.これらの問題点のうち,平成16年度は空間内の欠損領域に関する問題を扱った.観測機器の性能により空間内に解析上無視できない観測不能領域があるため,これのモデル化を行った.欠損状況を2種類のモデルで提示し,欠損数が未知という条件下でこれらが同値のモデルであることを示した.これを基礎として,欠損状況を考慮した欠損混合分布モデルを提案し,パラメタの推定方法や欠損領域で観測されたと思われるデータ数を推定する方法を提案した.数値実験を通してモデルの妥当性を検証し,プラズマ速度データへの適用を行った.これらを「応用統計学」に現在投稿中である.人工衛星で観測される磁気圏プラズマの速度分布は,3次元正規分布(Maxwell分布)でその状態を表現できる.技術革新により精密な速度分布を高時間分解能で測定でき,熱平衡状態に緩和していない複数のプラズマ分布が観測されるようになってきた.地球物理学の分野では,2成分以上が部分的に重なる複雑な分布の形状を分離することは困難な問題で,数多くの観測例を扱うに至っては,より一層深刻な問題となっていた.このデータは日々刻々とGeotail衛星から送信されてきており,これらの問題解決と実用的なソフトウェアが要請されている.

本研究は,時空間データであるプラズマ粒子速度データを統合的に分析することが目的で,これまでの分析で不自然であった成分分布の時間的「動き」の物理的解釈をより明確にすることである.データ解析では「モデル構築」と「データの正則化」に関して様々な問題が存在する.分析全体の整合性を考慮し,様々なアプローチで各問題を解決し,最も効果的かつ物理的解釈が妥当なものを見つけ出す.その後「時空間モデル」として統合し,ラフなモデル(リアルタイム分析)から精確なパラメタ推定までの一連の分析の流れを確立する.このとき「現実問題の解決」と「理論」の間のバランスが重要な視点で,これを調整しながら「実用ソフトウェア」開発を行う.これらの問題点のうち,平成16年度から17年度にかけて空間内の欠損領域に関する問題を扱った.欠損状況を考慮した欠損混合分布モデルを提案し,パラメタの推定方法や欠損領域で観測されたと思われるデータ数を推定する方法を提案した.これらは「応用統計学」に掲載された.その後は,複数あるプラズマの塊のうち,散逸して消え去ってしまうものがあるので,これらを時間独立に扱うモデルをまず構築し,次に時系列的に扱うモデリングを行っていて,現在検証中である.人工衛星で観測される磁気圏プラズマの速度分布は,3次元正規分布(Maxwell分布)でその状態を表現できる.技術革新により精密な速度分布を高時間分解能で測定でき,熱平衡状態に緩和していない複数のプラズマ分布が観測されるようになってきた.地球物理学の分野では,2成分以上が部分的に重なる複雑な分布の形状を分離することは困難な問題で,数多くの観測例を扱うに至っては,より一層深刻な問題となっていた.このデータは日々刻々とGeotail衛星から送信されてきており,これらの問題解決と実用的なソフトウェアが要請されている.本研究は,時空間データであるプラズマ粒子速度データを統合的に分析することが目的で,これまでの分析で不自然であった成分分布の時間的「動き」の物理的解釈をより明確にすることである.データ解析では「モデル構築」と「データの正則化」に関して様々な問題が存在する.分析全体の整合性を考慮し,様々なアプローチで各問題を解決し,最も効果的かつ物理的解釈が妥当なものを見つけ出す.その後「時空間モデル」として統合し,ラフなモデル(リアルタイム分析)から精確なパラメタ推定までの一連の分析の流れを確立する.このとき「現実問題の解決」と「理論」の間のバランスが重要な視点で,これを調整しながら実用的なソフトウェアの開発を行う.これらの問題点のうち,平成1617年度に空間内の欠損領域を考慮した欠損混合分布モデルを提案し,パラメタの推定方法や欠損領域で観測されたと思われるデータ数を推定する方法を提案した.これらは「応用統計学」に掲載された.平成1819年度には,複数あるプラズマの塊のうち,散逸して消失する系列データセットに対して,これらを時間独立に扱うモデルを構築し,次に時系列的に扱うモデリングを行っている.とくに18年度は,直接プラズマ粒子データではないが,群のラベルが既知で,それらの起源(データが集中する点)が同一と見なせるデータを扱い,その起源点を求めるモデリングを行った.この成果を現在「応用統計学」に投稿中である.これを基にして引き続き出現・消失に対するモデリングを進めていく予定である.
高感度・高解像度元素マッピング像観察の研究

1.元素マッピング専用検出器の開発:(1)検出システムの構築;パラレル電子エネルギー損失分光法(PEELS)と走査透過電子顕微鏡(STEM)を組み合わせて,元素濃度を像の濃淡として表す元素マッピング法を高速に行うため,35チャンネルと少ない素子数のフォトダイオードアレイ(PDA)を用いてエネルギー損失スペクトルをコンピュータに取り込み,元素マッピング像を表示する検出器,制御・増幅回路及びソフトウェアからなるシステムを開発した.1画素当たりのスペクトル獲得時間は約1.2msecと通常の1024チャンネルのPDAより20倍高速である.(2)検出器の基本特性の測定;電子線シンチレータからの光が屈折のためにPDAの窓と受光面の間で広がり,大きなチャンネル間クロストークとなることを見出した.その対策として窓のないPDAを用意し,光の漏れを低減した結果,チャンネル間クロストークは4%と低い値とすることができた.また,検出器の検出量子効率(DQE)を測定し,実際に元素マッピングを行う低い電子強度では検出回路における電磁的擾乱のためDQEが低下しており,より強力な電磁シールドを行う必要があることが分った.2.薄膜レンズを用いた球面収差補正による高電流密度電子プローブの実現:散乱断面積の低い高エネルギー損失の内殻励起エッジを用いて高解像度元素マッピングを行うために,電子レンズの球面収差を薄膜レンズを用いて補正できることを実験と計算により明らかにし,高電流密度の微小電子プローブを実現した.3.元素マッピング像の観察:実際にカーボンマイクログリッド上の窒化ボロンの元素マッピング像を観察し,カーボンと窒素・ボロンの分離された像を得た.また,酸化ニッケルを観察した結果,スペクトル強度の低い酸素やニッケルについてもマッピング像が得られ,PEELSを用いた高感度の元素マッピングが達成できた.1.元素マッピング専用検出器の開発:(1)検出システムの構築;パラレル電子エネルギー損失分光法(PEELS)と走査透過電子顕微鏡(STEM)を組み合わせて,元素濃度を像の濃淡として表す元素マッピング法を高速に行うため,35チャンネルと少ない素子数のフォトダイオードアレイ(PDA)を用いてエネルギー損失スペクトルをコンピュータに取り込み,元素マッピング像を表示する検出器,制御・増幅回路及びソフトウェアからなるシステムを開発した.1画素当たりのスペクトル獲得時間は約1.2msecと通常の1024チャンネルのPDAより20倍高速である.(2)検出器の基本特性の測定;電子線シンチレータからの光が屈折のためにPDAの窓と受光面の間で広がり,大きなチャンネル間クロストークとなることを見出した.その対策として窓のないPDAを用意し,光の漏れを低減した結果,チャンネル間クロストークは4%と低い値とすることができた.また,検出器の検出量子効率(DQE)を測定し,実際に元素マッピングを行う低い電子強度では検出回路における電磁的擾乱のためDQEが低下しており,より強力な電磁シールドを行う必要があることが分った.2.薄膜レンズを用いた球面収差補正による高電流密度電子プローブの実現:散乱断面積の低い高エネルギー損失の内殻励起エッジを用いて高解像度元素マッピングを行うために,電子レンズの球面収差を薄膜レンズを用いて補正できることを実験と計算により明らかにし,高電流密度の微小電子プローブを実現した.3.元素マッピング像の観察:実際にカーボンマイクログリッド上の窒化ボロンの元素マッピング像を観察し,カーボンと窒素・ボロンの分離された像を得た.また,酸化ニッケルを観察した結果,スペクトル強度の低い酸素やニッケルについてもマッピング像が得られ,PEELSを用いた高感度の元素マッピングが達成できた.1.元素マッピング用検出器の開発(1)パラレル電子エネルギー損失分光法(PEELS)と走査透過電子顕微鏡法(STEM)を組み合わせた高速な元素マッピング法を開発するために,フォトダイオードアレイを用いたエネルギースペクトルの検出器と,スペクトルをコンピュータに取り込み,元素濃度分布を求める回路及びソフトウエアの作成を行った。(2)はじめに試作した検出器には大きなチャンネル間クロストークがあったが,この原因はフォトダイオードアレイの窓と光電面の間での屈析による光の広がりであることを実験と計算から明らかにした。(3)窓のないフォトダイオードアレイの光電面と電子検出用シンチレータとをファイバープレートで直結することによりチャンネル間クロストークを大幅に低減し,2eV以下のエネルギー分解能を得た。(4)作製した検出系を用いた予備実験の結果,通常の検出器より約20倍高速に元素マッピング像をを得られることが分かった。2.薄膜レンズによる球面収差補正(1)高電流密度の極微小電子プローブを実現して高解像度・高SN比のマッピング像を得るために,STEMの電子プローブ作成用電子レンズの球面収差を補正する薄膜レンズを設計・製作した。薄膜として用いるカーボン蒸着膜を,備品として購入した超純水製造装置で得られる超純水中で処理することにより,電子線照射によるコンタミネーションの原因となる不純物を低減することができた。(2)作製した薄膜レンズを,実際にSTEM観察装置を備えた電子顕微鏡に装着して,その動作を微小粒子の試料を用いた陰影像法により調べた。このとき,試料にコンタミネーションが付着するのを防ぐために,備品として購入した試料加熱ホルダーを用いた。実験の結果,薄膜レンズが凹レンズとして動作し,球面収差補正が可能であることが分った。1.元素マッピング用検出器の基本特性の測定はじめにチャンネル間のゲインのばらつきを測定し、これをソフトウエアで補償した.

さらに,検出器の検出量子効率(DQE)を測定した結果,低い検出電子数の領域で増幅回路のノイズがDQEを低下させることが明らかとなり,ライン周波数のノイズをソフトウェアで補償した結果,よりSN比の高いマッピング像が得られた.2.球面収差補正による高電流密度電子プローブの実現前年度に設計・製作した薄膜レンズを用いてプローブフォーミングレンズの球面収差を補正し,走査透過電子顕微鏡(STEM)像からプローブ電流密度を評価した.その結果,補正により同じ電子プローブ径内に約3倍の電流を取り込むことができ,マッピング像のSN比が向上して高解像度が得られることが分かった.3.元素マッピング像観察と応用(1)マッピング像の実現:STEMの走査に同期して内核励起電子損失スペクトルをコンピュータに取り込み,最小二乗法を用いてバックグラウンドの差し引き処理を行い,元素濃度をSTEM像として表示するソフトウェアを開発した.このソフトウェアによりパラレル電子エネルギー損失分光器(PEELS)に装着した検出器を制御し,検出信号を処理することによりマッピング像を観察できることを確認した.(2)応用:実際にカーボンマイクログリッド上の窒化ボロンのマッピング像を観察し,カーボンと窒素・ボロンの分離された像を得た.また,酸化ニッケルを観察した結果,スペクトル強度の低い酸素やニッケルについてもマッピング像が得られ,PEELSを用いた高感度の元素マッピングが達成できた.
全集未収資料集の作成による藤村研究の再構築

『藤村全集』(筑摩書房19661971)未収資料250点を収集・入力し、島崎藤村の作品年表を大幅に改訂した。全集未収資料をもとに、藤村の多様性や日本近代文学の新たな面を明らかにした。まず、藤村作品の読者・当時の文学賞・大正文壇の偏りなどを明らかにした。そして藤村発行の婦人雑誌『処女地』に執筆した女性達の分析から、文学と女性史に関わる学際的知見を示した。さらに藤村と彼女達の執筆調査から、メディアの勢力によって作家達が書く内容を方向づけられていった日本近代文学全体の流れを跡づけた。本研究の目的は大きく、『藤村全集』(筑摩書房昭41昭46)未収資料を収集して全集を補完する資料集を作成することと、島崎藤村の多様性を明らかにすることである。これらから、日本近代において作家が時代やメディアによってとどのように作られたのかを提示することをめざす。本年度に発表した、「『藤村全集』逸文年表とそこからの問題提起」(「日本近代文学」第89集)においては、全集未収資料のうち、全文が未収である112点について目録を発表し、考察を加えた。それによって、新しい検索システム時代の全集について日本近代文学研究者に問題提起をした。そして、全集未収資料の発掘は実証的な作家研究の方法でありながら、そこからは作家の姿だけでなく、作家と社会との有機的関係、作家をそのように存在させた社会的な場、従来の研究が見過ごしてきたもの等が見えてくることを明らかにした。また講演「藤村の婦人雑誌『処女地』に書いた女性たち」(神戸女子大学国文学会)においては、藤村が発行した婦人雑誌「処女地」に執筆した女性たちの調査をもとに、文学を志した女性たちの辿った道筋を見た。一つの雑誌研究だけでは見えてこない、雑誌に投稿した「処女地」以前、モダンガールとしての戦前、戦時下、戦後の女性たちの様々な生き方やメディアとの関係を掘り起こすことができた。藤村とメディア・ジェンダーとの関係も解明にもつながった。全集未収資料の整理、入力作業も続けた。本研究の計画として、全集未収資料集の公開と、藤村が刊行した婦人雑誌「処女地」の女性達の研究を含む藤村の多様性を解明する論文集の刊行、の2つの刊行物を予定している。本年度は、前者について全集未収資料の整理を行いつつ、研究実績として発表したものは、後者についてのものとなった。本年度に発表した、「藤村発行『処女地』に執筆した女性達ー伊東英子・林真珠ー」(「神女大国文」第26号)においては、判明した別名から、伊東英子が「少女画報」「青鞜」でも注目されていた女性であること、林真珠が映画監督山本嘉次郎夫人・区議会議員として活躍した女性であること等を明らかにした。そこから〈無名〉ということについて考察をした。また、「伊東英子『凍つた唇』ー『少女画報』の伊澤みゆき・『青鞜』の濱野雪・『処女地』の伊東英子になった作家ー」(神戸女子大学文学研究科日本文学専攻研究会)においては、伊東英子が「処女地」に執筆した作品「凍つた唇」を論じた。吉井勇の戯曲や落語家小せんの自伝を取り入れ、男女の距離そのものを見ることから、共感とともに病者に対するエゴイズムを追究した作品であることを明らかにした。本年度は、全集未収資料の収集と整理を続け、以下の3点を発表した。「『処女地』の伊東英子『凍つた唇』ー別名:『少女画報』の伊澤みゆき・『青鞜』の濱野雪ー」(『国語国文』第84巻8号)においては、伊東英子の作品を掲載誌に着目して辿ることから、一誌の研究ではわからない雑誌間のつながりを明らかにし、藤村が発行した婦人雑誌『処女地』の作品の文学的意義を明らかにした。全集未収の藤村による作品評等から、日本近代文学における「懸賞」制度が、選評を載せることによって作家育成に役立った様相も明らかになった。「藤村発行『処女地』に執筆した織田やすー覚醒婦人協会との関わりー」(『神女大国文』第27号)は、織田やすが『処女地』に書くと同時に、賀川豊彦の妻ハルを主宰とした無産階級婦人解放をめざした覚醒婦人協会幹部、キリスト教の婦人伝道会幹事であり、全関西婦人連合会でも活躍したことを明らかにした。そして、女性の覚醒をいう時代の中で、それぞれが活動し、結節点となっていたこと自体に意義があったことを見た。宗教家であり無産階級の婦人解放に尽力した織田やすの研究は、これまで文学・キリスト教・女性史と別々の分野でなされてきた研究を合わせるものでもある。「戦時下における『処女地』の女性達と島崎藤村」(島崎藤村学会全国大会

発表)は、『処女地』に書いた、生田花世や若山喜志子をはじめ、一般的には無名の女性達が戦時中に書いた作品を掘り起こした。『島崎藤村南米移民見聞録』をはじめ、全集未収資料を中心に、戦時下の藤村の言動も考察した。本研究の3年目である本年度は、島崎藤村の談話や、談話を部分的に含むもの、先行研究で指摘された島崎藤村の作品について入力作業を進めた。また、前年度までに明らかになった全集未収作品、初出判明作品を含む藤村の執筆目録を作成することができた。藤村が発行した婦人雑誌『処女地』に書いた伊東英子や織田やすの研究からは、『処女地』の文学上の意義と共に、『処女地』が幅広い分野に開かれた雑誌であることが明らかになった。藤村の意図したところも幅広い女性の覚醒だったのである。戦時下における『処女地』のほぼ無名の女性達、全集未収資料にみる戦時下の藤村は、これまでの目録作成を踏まえた、新しい研究対象である。着実に成果をあげている。本研究の目的は大きく、『藤村全集』(筑摩書房19661971)未収資料を収集して全集を補完する資料集を作成することと、島崎藤村の多様性を明らかにすることである。本年度は、全集未収資料の収集と整理を続け、以下の4点の、論文と発表を行った。「もう一つの〈透谷賞〉ー大正年間と戦時下の文学賞ー」(『北村透谷研究』27号)では、藤村が選者であった二つの透谷賞のうち、これまで知られていなかった大正期の『中央文学』誌上における透谷賞(19171919)の全容を明らかにし、論究の多い戦時下の透谷賞と比較した。「藤村『新生』を読む〈一般の読者〉ー新聞連載の「告白小説」ー」(『神女大国文』28号)では、〈一般の読者〉が「事実をありの儘」書いたものと捉えることによって、『新生』から人生の指針や生きる力をつかもうとしたことを明らかにし、その読み方に新聞連載の「告白小説」である『新生』の意義を見た。口頭発表「島崎藤村をめぐる人々とメディア」(神戸女子大学文学研究科日本文学専攻研究会)では、藤村の弟子達と文壇との関係を考察した。以上の3点は、藤村の全集未収資料を踏まえて、藤村の多様性を明らかにするものである。「戦時下における、藤村発行『処女地』の女性達」(『島崎藤村研究』44号)では、藤村が発行した婦人雑誌『処女地』に執筆した女性達の戦時下の表現を見ることによって、一部の著名な女性ではない、より無名の女性達にとって、自分を生かし、生き延びようとしたことが戦争協力に結びついたという様相を明らかにした。藤村研究の幅を広げる研究成果である。本年度は、全集未収の逸文、藤村の談話入り記事、初出が判明したもの、先行研究で紹介された未収資料について、本文及び全集本文との異同の入力をさらにすすめた。書簡など、さらに新たな資料発掘は続けるが、全集未収資料の収集・入力は、徐々に整理の段階に入りつつある。また、大正期と戦時下における透谷賞の比較、藤村の代表作『新生』の読み直し、藤村と弟子達の考察、藤村が発行した婦人雑誌『処女地』に執筆した女性達における戦時下の様相解明という本年度の研究はいずれも、本年度までの研究と同様に、藤村の多様性を明らかにし、藤村研究の幅を広げるものである。藤村研究を再構築するという本研究は、全集未収資料の収集と整理、それを踏まえた藤村研究、『処女地』の女性達の研究という三つの面から順調に進展している。
持続可能な公共交通と政治の役割に関する比較分析

本研究は、なぜ、日本の自治体では地方公共交通の公的支援、特に財政面での支援が進んでこなかったのか、なぜ、利用者の利便性を高め、移動権を維持するための公共交通の規制緩和は鉄道やバスが十分にない地域でもほとんど進んでこなかったのか明らかにすることを研究目的とする。そのため、公共交通と道路事業と政治との関わりについて、制度に関わるアクターと制度との歴史的な関係を説明する歴史的経路依存などの視点をもとに、こうした状況を引き起こしている要因を分析する。
子どもの居場所を支える地域環境のあり方に関する研究

本研究では、遊び場を中心とする子どもの居場所を、アンケート調査・行動観察調査などによってとらえ、描画表現・自由記述表現の分析を通して、子どもの居場所を「生活場面」として分類・整理した。また、「生活場面」を成り立たせている要素を「環境資源」と位置づけ、子どもがそれに着目し、使いこなしながら居場所をつくる行動(場所構築行動)を支援する施設・制度・プログラムのあり方を考察し、子ども環境づくりの指針としてまとめた。本研究は、少子化・高齢化・過疎化・地域コミュニティの変容・犯罪不安などの課題を持ちながらも、「住民主体のまちづくり」の機運が高まっている和歌山市中心部および周辺地域において、子どもの居場所に焦点をあて、子どもの健全な育成・地域教育力の向上・地域防犯安全性の向上を一体的に推進するための「子ども環境づくりの指針」を導き出すことを目的とする。具体的には、以下の諸点を明らかにする。1.小学生・中高生・大学生の居場所と行動場面2.教育福祉施設問連携・地域住民の環境整備活動・地域固有性・環境資源3.子どもの居場所と学校建築計画・居住施設計画・地域環境の関係4.住民主体のまちづくりにおける人材育成に関する知見・子ども環境づくりの指針平成22年度は、以下の調査・分析を行った。1.小学生の放課後の遊び場と居場所に関する調査・分析2.まちなかに構築される大学生の居場所に関する調査・分析3.教育福祉施設の施設問連携の実態調査4.地域固有性・環境資源の調査・分析平成22年度に得られた研究成果は、以下の通りである。1.小学生の放課後の遊び場の状況が明らかになり、遊び場の描画表現の分析を通して、子どもの居場所を行動場面として記述・分析する手法を構築した。2.大学生のまちなかの居場所の状況が明らかになり、サードプレイス、地域固有性、環境資源などの地域環境計画に関する知見を得た。3.自治会、教育福祉施設問連携などの住民活動の状況と地域コミュニティの変容が明らかになり、交通問題の解決、ふれあいの機会の確保、アーバンストックの顕在化と利活用などの課題を抽出した。4.学校施設計画・居住施設計画・地域環境計画の視点から、各種教育福祉施設の融合、コミュニティセンターのあり方に関して設計提案を行った。平成23年度は、以上の研究成果に立脚して、引き続き子どもの居場所を支える地域環境に関する研究を推進する。本研究は、少子化・高齢化・過疎化・地域コミュニティの変容・犯罪不安・災害不安などの課題を持ちながらも、「住民主体のまちづくり」の機運が高まっている和歌山市中心部および周辺地域において、子どもの居場所に焦点をあて、子どもの健全な育成(子育て・子育ちの場)・地域教育力の向上・地域防犯安全性・地域防災性能の向上を一体的に推進するための「子ども環境づくりの指針」を導き出すことを目的としている。平成23年度は、以下の調査・分析を行った。1.保育所幼児・幼稚園児の子育て・子育ちの場と母子の居場所に関する調査・分析2.都市生活における「場所構築行動」および「居場所」に関する調査・分析・まとめ3.教育福祉施設・居住施設・地域施設における「子どもの居場所」の実態調査4.地域固有性・環境資源の調査・分析平成23年度に得られた研究成果は、以下の通りである。1.保育所幼児・幼稚園児の子育て・子育ちの場と母子の居場所の状況が明らかになり、これらを行動場面として記述・分析する手法を構築した。2.都市生活における「場所構築行動」および「居場所」の状況が明らかになり、これらとサードプレイス、地域固有性、環境資源などとの関係の分析を通して、教育福祉施設・居住施設・地域環境の建築計画的知見を得た。3.地域コミュニティの変容、地域における見守りの実態が明らかになり、地域における環境資源の顕在化と利活用などの課題を抽出した。4.教育福祉施設計画・居住施設計画・地域環境計画の視点から、各種教育福祉施設の融合、コミュニティセンターのあり方に関して設計提案を行った。平成24年度は、平成22年度・23年度の研究成果に立脚して、引き続き子どもの居場所を支える地域環境に関する研究を推進するとともに、研究の総括を行う。平成24年度は、和歌山市中心部を対象として、以下の調査・分析を行った。1.子育て安心マンション事業に関する調査・分析。2.子育て支援施策・施設・プログラムに関する調査・分析。3.子育て支援環境としての「居場所」、およびそこでの「場所構築行動」に関する調査・分析。4.子育て支援施設とそれを支える地域環境資源の関係に関する調査・分析。平成24年度に得られた研究成果は、以下の通りである。1.子育て安心マンション事業の概要を把握し、自宅付随の子育て支援環境に関する現状と課題を抽出した。2.和歌山市の子育て支援施策

・施設・プログラムの概要を把握し、和歌山市中心部の子育て支援環境の現状と課題を抽出した。また、和歌山市中心部における子育て・子育ちの場と子育て支援施策・施設・プログラムの関係を把握し、地域における子育て支援環境の現状と課題を抽出した。3.和歌山市中心部における子育て支援環境としての「居場所」「場所構築行動」とサードプレイス、地域固有性、地域環境資源などとの関係の分析を通して、教育福祉施設・居住施設・地域環境に関する建築計画的知見を得た。4.各種教育福祉施設の連携と融合、コミュニティセンターのあり方、地域環境資源の利活用などに関する設計提案を行った。今後は、平成2224年度に行った子どもの居場所を支える地域環境に関する研究成果を総括し、論文作成・投稿を行う。平成23年3月11目の東日本大震災の発生により、平成23年度は予定していた当該地域における調査および成果発表会の開催を断念せざるを得なかったが、前年度までのデータ整理と分析、フレームワークの再考、他の地域・施設における同様のテーマでの調査・研究などにより、交付申請書に記載した「研究の目的」はほぼ達成できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。教育福祉施設・居住施設・地域施設の建築計画的課題、および地域における環境資源の顕在化と利活用の方向性をまとめ、子どもの健全な育成(子育て・子育ちの場)・地域教育力の向上・地域防犯安全性・地域防災性能の向上を一体的に推進するための「子ども環境づくりの指針」を導き出す。なお、地域における少子化・高齢化・過疎化・地域コミュニティの変容・犯罪不安・災害不安などについて、地域住民がこれまで以上に主体的に考え、議論し、行動していくための場づくり、きっかけづくり、ひとづくりが求められている。
子ども虐待ケアに携わる看護師のセルフマネジメントプログラムの開発と評価

本研究の目的は、被虐待児とその家族にかかわる看護師を対象にしたセルフケアプログラムを開発・施行し、その効果を評価することである。まず、虐待ケアに携わる看護師に対する効果的なサポートの示唆を得るために「看護師のセルフケア/サポート」に関連したシステマティック・レビューを実施する。これによりセルフケアプログラムに必要な要素を抽出し、プログラム試案を作成する。次に、プレ調査として虐待ケアにかかわる看護師を対象としたセルフケアプログラム試案を実践し、その内容および方法について評価を行う。最終段階として、プレ調査の結果に基づいた修正版セルフケアプログラムを作成し、その実践と評価を行う。
マルチプローブによる結晶格子を基準とするピコメートルエリアエンコーダの開発

複数探針(プローブ)を有するマルチプローブ走査型トンネル顕微鏡(STM)と結晶格子表面を組み合わせ、結晶格子表面の2個の基本格子ベクトルを基準とする2次元変位エンコーダの開発を行った。参照結晶として、グラファイト結晶(基本格子ベクトルの大きさ:0.246nm、基本格子ベクトル間の角度:60度)を選び、マルチプローブSTMを試作し、提案する2次元変位計測法を静電容量型変位計と比較した。得られた成果は次の通りである。(1)1個の結晶配列を用いる手法3個あるいは6個のSTMマルチプローブを同一の結晶配列に配置し、2次元変位測定法を考案した。マルチプローブの下に置いた参照結晶を載せたステージの変位ベクトルを、マルチプローブから得られるトンネル電流の演算から、基本格子ベクトルの線形和で現す手法を定式化した。1本のプローブに横円運動を与え、データサンプリングを円を1周する周期の1/3とし、準実時間でマルチプローブと同じ効果を得る手法を適用し、提案する手法を静電容量型変位計と比較した。提案する手法が利用できることを示した。(2)2個の結晶配列を用いる手法2個の異なる結晶配列を持つ領域に、それぞれ4個のSTMマルチプローブを配置する手法を考案した。それぞれのマルチプローブからのトンネル電流を演算し、試料ステージの変位ベクトルを、2個の異なる結晶配列領域の基本格子ベクトルで現す手法を定式化した。(1)と同様に、2個のプローブに横楕円運動を与え、データサンプリングを楕円を1周する周期の1/4とし、実時間でマルチプローブと同じ効果を得る手法を適用した。提案する手法と、静電容量変位計結果を比較し、提案する手法が利用できることを示した。特に結晶格子間隔以下の変位も補間出来ることを示した。以上より、複数探針を有するマルチプローブ走査型トンネル顕微鏡(STM)と結晶格子を組み合わせ、2次元変位をピコメートル分解能で決定できる可能性があることを示した。結晶格子表面の格子間隔はおよそ0.2nmで,結晶自体が無応力で格子欠陥がなければ、これは長周期にわたって安定し、高い2次元周期性を有している。走査型トンネル顕微鏡(STM)を用い、原子構造に基づく微細な凹凸情報を基に原子頂点を基準とする位置決め法(原子トラッキング)をマルチプローブSTMに適用し、ピコメートル分解能のエリアエンコーダを開発することを目的とする。本年度は、次の事項を行った。(1)独立制御マルチプローブの設計およそ10マイクロメートル内に先端位置を規則正しく整列可能でかつそのXYZ変位が独立に制御できるSTMマルチプローブアッセンブリの設計を行った。微小プローブには結晶表面の微小傾斜信号を得るためにディザ横振動を与えられる構成とする。(2)探針配置と2次元変位の算出アルゴリズムの検討マルチプローブの配置法と、それらの結晶格子表面の凹凸情報に基づく傾斜信号より、2次元変位を算出・補間するアルゴリズムの検討を行った。次年度は、上の方針に基づき装置試作を行い、ピコメートル分解能のエリアエンコーダの実現を目指す。
頚動脈動脈硬化性プラークの客観的評価法（ＭＲＩ－バーチャル・ヒストロジー）の開発

頚動脈壁の動脈硬化によるプラーク病変には様々な種類が有り、それがどのような種類の組織から成るものかを知ることが診療方針を決定するために重要である。MRIを用いた本研究により、構成要素の緩和時間、拡散係数を求めることにより、正確な組織診断ができることが示された。緩和時間、拡散係数に基づいて、線維性組織と、脂質コア、およびプラーク内出血巣の3種類の組織を同定して診断すること目指した、MRI-virtual histologyを作成するためのツールとして、市販ソフトを用いてPCで動作可能な計算式プログラムを作成した。平成24年度にMRI-virtual histologyを作成するために必要なMRI撮像シークエンスを確立させることができた。平成25年度は、これに基づいて、東北大学と岐阜大学において、実際に頚動脈プラークを有する患者合わせて20例以上のMRIを撮像することができた。一部で体動による画像の劣化を認めた症例を除いて、virtual histologyを作成するのに必要な画質を有すると考えられる画像が得られた。これらの症例のうちで、プラークを外科的に切除した割合は少なかったが、プラークの組織が10例余りで得られた。このうちプラークの組織標本とMRIを明確に対比できた症例が5例になった。組織標本で確認されたプラーク構成要素の分布と、MRIの画像から計算された定量値分布とを対比することで、プラーク構成要素の緩和時間、拡散係数を求めたが、それにより、「縦緩和時間は、プラーク内の出血巣に比べて線維性組織と脂質コアで長い」、「拡散係数は、脂質コアとプラーク内の出血巣と比較して線維性組織では大きい」という、明確な結果が得られた。従って、この2つのパラメータを用いれば、線維性組織と、脂質コア、およびプラーク内出血巣の3種類の組織を良好に分離できる可能性が示された。この結果、これまで、これらのプラーク要素の同定には、造影剤を用いたMRIを必要としていたが、これにより、造影剤無しでプラークの診断ができる可能性がある。今年度の研究遂行計画において最大の目標は、MRI-virtual histologyを作成するために必要なMRI撮像シークエンスを確立させること、および、得られたデータを処理するためのソフトウエアを作成することであった。臨床応用可能なシークエンスの条件は、(1)撮像時間が短時間、(2)高空間分解能であり、(3)複数スライスを撮像可能なものである。さらに、他施設においても導入可能なシーケンスでなければならない。これまでに、岐阜大学医学部附属病院と連携して、東北大学、岐阜大学で同一の、以下のシーケンスをインストールすることができた。緩和時間T1測定用シーケンス:(1)撮像時間8分弱。(2)画像ボクセルサイズ0.625×0.625×2.2 mm。(3)画像スライス8枚。拡散定量用シーケンス:(1)撮像時間5分余。(2)画像ボクセルサイズ1.23×1.25×2.2 mm。ファントムとデータ処理ソフトウエアを作成し、反転高速スピンエコー法と比較して、新しい緩和時間T1測定用シーケンスの妥当性を検証した。基本的なT1測定の研究結果を論文(Shimada K et al. Magn Reson Med Sci Vol. 11, No. 4, 265-271, 2012)として出版した。また、緩和時間T1測定用シーケンス、拡散定量用シーケンスとも、実際にボランティアを撮像し、画質評価を行いながらシーケンスを改良した。シークエンスの開発、基礎的検討については、第40回日本磁気共鳴医学会(2012年9月)に「頚部頚動脈プラーク内出血の拡散定数定量化の試み」と題して発表した。この発表後も、拡散定量用シーケンスにさらに改良を加えて、最終的には上記の東北大学、岐阜大学で同一のものとした。平成25年度は、プラークの組織標本とMRIを明確に対比できた症例が5例であった。平成26年度において、さらに3例追加し検討に加えた。まだ少ないため、現在も症例追加を継続している。平成25年度に引き続き、組織標本で確認されたプラーク構成要素の分布と、MRIの画像から計算された定量値分布とを対比することで、プラーク構成要素の緩和時間、拡散係数を求めた。その結果、縦緩和時間は、プラーク内の出血巣に比べて線維性組織と脂質コアで長く、拡散係数は、脂質コアとプラーク内の出血巣と比較して線維性組織では大きいということがますます確かなものとなった。従って、この2つのパラメータを用いれば、線維性組織と、脂質コア、およびプラーク内出血巣の3種類の組織を良好に分離できると考えられ、これにより、造影剤を用いることなくプラークの診断ができる可能性が高くなった(これまで、脂質コアの同定に、造影剤を用いたMRIを必要としていた)。

平成26年の日本磁気共鳴医学会大会では、緩和時間測定用のMRI撮像法として、より短時間で撮像できる可能性のある方法について発表した。神経放射線診断学平成24年度において、シーケンスの確立までに1年近くを要したため、その方法によるプラークイメージングを実際に開始する時期がやや遅くなった。また、確立したシーケンスでデータを取り始めたが、画像データを取得できた症例の中で、内膜剥離術に回る症例が少なかったため、画像と病理組織と対応させることができた症例が、予定よりまだ少ない状態である。東北大学で1度シークエンスを作成した後、実際に頚動脈プラークを有する患者を撮像していったが、実際に得られる画質の評価やシーケンスの導入に関する岐阜大学との協議などによって、シーケンスの改良が必要と判断し、新たなシーケンスを確立したのが、2013年2月になってしまったため。平成26年度において、さらに内膜剥離術の対象症例を追加出来る見通しであり、病理組織との対応可能な症例を少なくとも数例は追加し検討に加える予定である。緩和時間、拡散係数に基づいて、MRI-virtual histologyを作成し、これより求められた各プラーク構成要素と、内膜剥離術の標本と対比して、MRI-virtual histologyにおける組織診断の正診率、プラーク構成要素のサイズの一致度を検証する。MRI-virtual histologyを作成するための、市販ソフト内で動作可能な計算式プログラムの作成を試みる。これまでの結果を今平成26度開催される国際磁気共鳴医学会(Joint Annual Meeting ISMRM-ESMRMB 2014, 10-16 MAY)や日本磁気共鳴医学会大会で発表し、論文執筆を行う。確立したMRIシーケンスを使用し、東北大学病院と岐阜大学医学部附属病院において頚動脈プラークを有する患者を撮像していく。東北においては、東北大学病院にてMRIが撮像され、広南病院で頚動脈内膜剥離術が施行された後、標本は東北大学病院病理部にて解析する。岐阜では、岐阜大学附属病院にてMRIが施行され、同大学脳神経外科にて剥離術、組織は同大学病理学教室にて解析される。組織標本とMRIを対比するため、MRI画像、組織切片共に体軸に対して垂直の水平断で作成する。MRIと組織標本のスライスを合わせ、組織標本で確認されたプラーク構成要素の分布と、MRI定量値の分布を対比することで、プラーク構成要素の緩和時間、拡散係数を求める。平成25年度からは東北大学病院病理部の渡辺みか氏にも研究分担者に加わって頂き解析を効率化する。1.ノートPCを購入せずに既存のもので代用した。2.人件費・謝金を使用せずに研究を進めることができた。平成26年度は最終年度であり、これまで得られた成果を国際学会・国内学会などで発表するための旅費の一部として使用する。MRIの国際学会(ISMRM)が年度の早い時期に行われるため、平成24年度において参加せず、25年度に参加することにした。ISMRMに参加し情報収集とこれまで得られた成果の発表を行うため次年度繰越の研究費を使用する。また、年度末近くにデータ処理用のワークステーションを購入したが、モニターをまだ購入していない。