hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬剤耐性腫瘍に対する標的分子抑制ベクターによる抗腫瘍剤増感療法

本邦の非小細胞肺癌の約3分の2は進行期癌で,治療成績は未だ不良である.そのため,進行期肺癌に対する新治療戦略の開発が急務である.これまでの研究から,様々な抗腫瘍剤標的分子の腫瘍内過剰発現が,その抗腫瘍剤の耐性に関与することが報告されている.その中で最新の我々の研究から,抗腫瘍剤標的分子が遺伝子治療のターゲットとなり,抗腫瘍剤標的分子発現抑制ベクターにより抗腫瘍剤の感受性を獲得しうることが判明してきた.そこで我々は薬剤耐性の進行期癌の治療として,抗腫瘍剤関連分子の発現抑制ベクターと抗腫瘍剤の併用療法による化学・遺伝子治療の研究を行う.我々は臨床応用可能なshRNA発現ベクターを,導入効率の高いアデノウィルスベクターで作製し,癌細胞株でのRNA interference (RNAi)実験後,実験動物(担癌ヌードマウス)で標的分子抑制ベクターと抗腫瘍剤の併用療法による化学・遺伝子治療の研究を行う.22年度には、抗腫瘍剤標的分子に合成siRNAによる遺伝子治療実験を実施し,siRNAのノックダウン効率を評価した.これにより得られた最適なsiRNA配列とループ配列を含むshRNA配列をプラスミドベクターに組み込み、shRNA発現プラスミドベクターの作成を完了した.23年度には,22年度の研究に基づきCOS-TPC法でshRNA発現アデノウィルスベクターを作製した.24年度にはさらに,抗腫瘍剤標的分子(RRM1,TUBB4)の高発現癌細胞株に対して,作製したshRNA発現アデノウィルスベクターのノックダウン効率の評価し。実験動物(担癌ヌードマウス)で標的分子抑制ベクターと抗がん剤の併用実験を行い遺伝子治療の可能性を確認した。また,国内外の学会発表に通じて抗腫瘍剤標的分子をターゲットとした発現抑制ベクターによる癌遺伝子治療が,進行期癌における新治療戦略となりうることを積極に発信した。本邦の非小細胞肺癌の約3分の2は進行期癌で,治療成績は未だ不良である.そのため,進行期肺癌に対する新治療戦略の開発が急務である.これまでの研究から,様々な抗腫瘍剤標的分子の腫瘍内過剰発現が,その抗腫瘍剤の耐性に関与することが報告されている.その中で最新の我々の研究から,抗腫瘍剤標的分子が遺伝子治療のターゲットとなり,抗腫瘍剤標的分子発現抑制ベクターにより抗腫瘍剤の感受性を獲得しうることが判明してきた.そこで我々は薬剤耐性の進行期癌の治療として,抗腫瘍剤関連分子の発現抑制ベクターと抗腫瘍剤の併用療法による化学・遺伝子治療の研究を行う.我々は臨床応用可能なshRNA (short hairpin RNA)発現ベクターを,導入効率の高いアデノウィルスベクターで作製し,癌細胞株でのRNA interference (RNAi)実験後,実験動物で標的分子抑制ベクターと抗腫瘍剤の併用療法による化学・遺伝子治療の研究を行う.予想される結果としては,抗腫瘍剤関連分子抑制ベクターの投与と対応する抗腫瘍剤の併用投与で,本来薬剤耐性であった腫瘍に対して抗腫瘍効果が期待できる.本研究における遺伝子治療が確立されれば,ほぼ全ての進行期肺癌に対して臨床応用できる.また,このような抗腫瘍剤感受性に関する標的分子の作用機序は,他臓器癌でも同様に適応される.更に,従来の抗腫瘍剤に耐性であった腫瘍に対して,この治療戦略が確立されれば,薬剤耐性を克服することにより,既存の抗腫瘍剤が新たに有用となり,臨床診療で大きく貢献することが考えられる.本年度は、計画通り抗腫瘍剤標的分子に合成siRNAによる遺伝子治療実験を実施し,siRNAのノックダウン効率を評価した.これにより得られた最適なsiRNA配列とループ配列を含むshRNA配列をプラスミドベクターに組み込み、shRNA発現プラスミドベクターの作成を完了した.本邦の非小細胞肺癌の約3分の2は進行期癌で,治療成績は未だ不良である.

そのため,進行期肺癌に対する新治療戦略の開発が急務である.これまでの研究から,様々な抗腫瘍剤標的分子の腫瘍内過剰発現が,その抗腫瘍剤の耐性に関与することが報告されている.その中で最新の我々の研究から,抗腫瘍剤標的分子が遺伝子治療のターゲットとなり,抗腫瘍剤標的分子発現抑制ベクターにより抗腫瘍剤の感受性を獲得しうることが判明してきた.そこで我々は薬剤耐性の進行期癌の治療として,抗腫瘍剤関連分子の発現抑制ベクターと抗腫瘍剤の併用療法による化学・遺伝子治療の研究を行う.我々は臨床応用可能なshRNA (short hairpin RNA)発現ベクターを,導入効率の高いアデノウィルスベクターで作製し,癌細胞株でのRNA interference (RNAi)実験後,実験動物(担癌ヌードマウス)で標的分子抑制ベクターと抗腫瘍剤の併用療法による化学・遺伝子治療の研究を行う.22年度には、研究計画通り抗腫瘍剤標的分子に合成siRNAによる遺伝子治療実験を実施し,siRNAのノックダウン効率を評価した.これにより得られた最適なsiRNA配列とループ配列を含むshRNA配列をプラスミドベクターに組み込み、shRNA発現プラスミドベクターの作成を完了した.23年度には,22年度の研究に基づきCOS-TPC法でshRNA発現アデノウィルスベクターを作製した.さらに,抗腫瘍剤標的分子(RRM1,TUBB4)の高発現癌細胞株に対して,作製したshRNA発現アデノウィルスベクターのノックダウン効率の評価した.また,国内外の学会発表に通じて抗腫瘍剤標的分子をターゲットとした発現抑制ベクターによる癌遺伝子治療が,進行期癌における新治療戦略となりうることを積極に発信した.本邦の非小細胞肺癌の約3分の2は進行期癌で,治療成績は未だ不良である.そのため,進行期肺癌に対する新治療戦略の開発が急務である.これまでの研究から,様々な抗腫瘍剤標的分子の腫瘍内過剰発現が,その抗腫瘍剤の耐性に関与することが報告されている.その中で最新の我々の研究から,抗腫瘍剤標的分子が遺伝子治療のターゲットとなり,抗腫瘍剤標的分子発現抑制ベクターにより抗腫瘍剤の感受性を獲得しうることが判明してきた.そこで我々は薬剤耐性の進行期癌の治療として,抗腫瘍剤関連分子の発現抑制ベクターと抗腫瘍剤の併用療法による化学・遺伝子治療の研究を行う.我々は臨床応用可能なshRNA発現ベクターを,導入効率の高いアデノウィルスベクターで作製し,癌細胞株でのRNA interference (RNAi)実験後,実験動物(担癌ヌードマウス)で標的分子抑制ベクターと抗腫瘍剤の併用療法による化学・遺伝子治療の研究を行う.22年度には、抗腫瘍剤標的分子に合成siRNAによる遺伝子治療実験を実施し,siRNAのノックダウン効率を評価した.これにより得られた最適なsiRNA配列とループ配列を含むshRNA配列をプラスミドベクターに組み込み、shRNA発現
新しい遺伝子導入法を応用したヒト染色体の安定化に必要なDNA構造の研究

今年度はまずリポソ-ム・HVJ法を使った遺伝子導入法を改良し、リポソ-ム内に封入したDNAを動物組織細胞の核内へ効率よく導入し発現させることに成功した。この過程でリポソ-ム・HVJ複合体の精製など種々の工夫を行なって、少なく見積って5×10^5/m1という高い導入効率を得ることができた(Kato.K.Nakanisi,M et al.JBC in press)。また数100Kbもの巨大なDNAをこの方法で導入するためにリポソ-ム作成法を改良し、最小限の機械的振動で赤血球大の巨大なリポソ-ムを作ってそのなかにDNAを高い効率で封入できることを明らかにした。またこのリポソ-ムを使って実際に細胞にDNAを導入できることはホタル・ルシフェラ-ゼ遺伝子で確認できた。次に直鎖状のDNAが培養動物細胞の核内で安定に存在するために必要な一次構造のうち、両末端のテロメア以外に必要なセントロメアを含む未知の構造を培養細胞を使って機能的にクロ-ニンズするために、pMYAC1、pMYAC2の2つのベクタ-を作成した。これらのベクタ-は動物細胞で働く選択マ-カ-としてハイグロマイシン耐性とブラストサイジン耐性を、またクロ-ニングしたDNAが出茅酵母で安定に人工染色体として存在できるようにTRP1・ATR・CEN4およびURA3遺伝子をそれぞれ含み、さらに制限酵素で切断して直鎖状にするとヒトのテロメア配列が末端にくるように工夫してある。現在、このベクタ-をBclIやEcoRIで切断したヒト細胞のDNA断片とアガロ-ス中で結合したあと、リポソ-ムに封入して動物細胞に導入し、2つの薬剤にたいし同時に耐性になる細胞を選択して、そのなかに直鎖状で安定なDNA構造を持つものがあるかどうかを検討中である。
分子性磁性金属・超伝導体の構築と物性評価

13年度は本研究計画の最終年度である。研究代表者は本研究計画を申請するに当たり、磁性と伝導の相互作用により、新しい機能を発揮する磁性有機伝導体の開発を行い、これまで未開拓であった、分子磁性と分子性伝導体の2分野の境界領域を開拓する事を主な目的に掲げた。研究計画の申請以前には磁気秩序と有機超伝導が両立した有機伝導体は知られて居らず、その実現は非常に困難であろうと予想されたが、初年度に、世界初の反強磁性有機超伝導体、κ-(BETS)_2FeBr_4を発見したが、その後この系の磁性アニオン部はメタ磁性をも示すことが見いだされた。本年度はメタ磁性と有機π分子系の超伝導の相乗作用により、超伝導状態を内部磁場で制御することが可能となり1.5T程度の磁場により超伝導をシャープにON-OFF出来る機能を発揮させる事が出来る事を証明した。同時に、アニオン層のFeスピンによる有機伝導層内の内部磁場と外部磁場が打ち消し合う磁場で電気抵抗の減少が見られる事を見いだした。この発見は昨年度報告した、λ-(BETS)_2FeCl_4の磁場誘起超伝導現象を引き起こすJaccariono-Petercompensation effectが反強磁性有機超伝導体κ-(BETS)_2FeBr_4でも重要な役割を果たしている事を意味し、実際、磁場誘起超伝導現象が約12.5Tが発見されたことと一致している。無機伝導体では一例しかない希有な現象がλ-(BETS)_2FeCl_4に引き続いて有機伝導体で発見されたことは驚きである。昨年報告したλ-(BETS)_2FeCl_4の磁場誘起超伝導現象については本年度40Tを超える高磁場領域まで測定範囲を広げて温度-磁場相図を決定した。BETS分子層に発生している内部磁場は約33Tで前述のκ-(BETS)_2FeBr_4の場合の約3倍である。またFeサイトにGaを取り込んだ混晶系、λ-(BETS)_2Fe_xGa_<1-x>Br_yCl_<4-y>においても磁場誘起超伝導現象など種々な新奇な磁気-伝導現象が発見された。これまで磁性と超伝導は一般的に両立しがたいものと思われており、実際、従来、磁気秩序と超伝導が共存した有機伝導体の例は存在しない。然し一方、無機超伝導体では著名な磁性超伝導体が知られている。本研究の目的の磁性アニオンを含む安定な有機分子性金属を開発し、低温での磁性イオンとπ伝導電子の相互作用を調べることにより、分子正結晶を舞台とする磁性と伝導体の境界領域研究の進展を目指すと共に、究極的には磁性有機超伝導体の開発の可能性を検討することである。本年度は、最近私達が系統的に研究してきた、BETSと略称されるπドナー分子とハロゲン化鉄(III)イオンから構成される伝導体λ-,_K-(BETS)_2FeX_4(X=Cl,Br)、あるいはそれらの混晶系λ-,_K-(BETS)_2FeBr_<y]>Cl_<4-y]>やFeサイトにGaを取り込んだ系λ-(BETS)_2Fe_xGa_<1-x>Cl_<4-y>を合成し、その物理的性質を吟味した。その結果、前述したように最近この分野の物質開拓の最終目標であった、磁性超伝導体を_K-(BETS)_2FeBr_<4]>で初めて発見することが出来た(J.AM.Chem.Soc.,121,5581(1999))。即ち_K-(BETS)_2FeBr_<4]>は2.4Kで反強磁性転移を示した後(初めての反強磁性有機分子性金属でもある)、1.1Kで超伝導転移を示す。比熱の測定より超伝導転移温度以下で超伝導と反強磁性秩序が共存することが明らかになった。更に抵抗の温度変化はネール温度で階段的な異常を示し、伝導電子に対するπ-d相互作用の重要性を示す直後の証拠が初めて得られた。極く最近、同型の_K-(BETS)_2FeCl_<4]>についても極低温の磁気測定のよって、反強磁性転移と超伝導転移が見出されている。_K-(BETS)_2FeCl_<4]>の転移温度は磁気転移、超伝導転移は共に_K-(BETS)_2FeBr_<4]>よりも低く、今後の比較検討により、磁気相互作用の機構、超伝導転移機構に対する重要な知見が得られものと期待される。更に、本年度。λ-(BETS)_2FeCl_<4]>において、3kbar程度の圧力で反強磁性絶縁状態が押さえられて超伝導状態となることが見出された。これまでλ型BETS伝導体では、前例のない金属-超伝導-絶縁体転移など特異的磁気伝導物性が見出されていたが、これらの発見により、今後、磁性有機伝導体の驚くべき多彩な物性が明らかにされていくものと思われる。研究代表者が磁性と伝導が絡んだ磁性有機伝導体の開発を目的に研究を始めた頃は磁気秩序と有機超伝導は両立しがたいものと思われていた。

事実、数年以前に英国のP.Dayらにより発見された初めての常磁性超伝導体ではアニオンの持つ局在モーメントとπ伝導電子との間には相互作用が無く、二つの系は互いに独立である。申請者等がBETSと略称されるπドナ-分子と代表的な磁性アニオンであるハロゲン化鉄(III)イオンFeX_4(X=Cl,Br)とから構成される有機伝導体、λ-およびκ-(BETS)_2FeX_4(X=Cl,Br)、あるいはそれらの類似混合ハロゲン系、λ-,κ-(BETS)_2FeBr_yCl_<4-y>FeサイトにGaを取り込んだ混晶系、λ-(BETS)_2Fe_xGa_<1-x>Br_yCl_<4-y>を合成しその物理的性質を吟味し始めたのは8年ほど以前のことであるが、これらの系から、前例のない超伝導-絶縁体転移を示す伝導体など、種々の新たな磁性有機伝導体が得られるようになったのは最近の事である。申請代表者らがメタ磁性金属や、この分野での物質開拓の最終目標の一つであった、磁気秩序と超伝導が共存する初めての有機超伝導体(ここでは反強磁性有機超伝導体、κ-(BETS)_2FeBr_4)を発見することが出来たのは昨年度である。また、電気抵抗が2.4Kの反強磁性転移温度で階段的に減少する事より、伝導電子と局在磁気モーメントの間にπ-d相互作用が存在することを示す直接の証拠も、これに伴って初めて得られた。本年度は第二番目の反強磁性有機超伝導体である、κ-(BETS)_2FeCl_4とあわせ、これらの系の詳細な研究を進めた。また高圧下(3 kbar)では超伝導を示すが、常圧下では8Kでπ-dカップル反強磁性絶縁相に転移し、しかも10T程度の磁場で強制強磁性金属状態となることが以前より判っていたλ-(BETS)_2FeCl_4では17T以上で磁場誘起超伝導現象が発見された。この現象では電子構造の二次元性が本質的と思われ、今後その解明への研究が注目を集めるものと思われる。また、金属-超伝導-絶縁体転移を示す結晶では、非常に小さな磁場で絶縁状態から金属状態を飛び越えて直接、超伝導状態へと転移をする異常な転移の存在も判明しつつある。今後、磁性有機伝導体の物性研究が発展していくものと思われる。13年度は本研究計画の最終年度である。研究代表者は本研究計画を申請するに当たり、磁性と伝導の相互作用により、新しい機能を発揮する磁性有機伝導体の開発を行い、これまで未開拓であった、分子磁性と分子性伝導体の2分野の境界領域を開拓する事を主な目的に掲げた。研究計画の申請以前には磁気秩序と有機超伝導が両立した有機伝導体は知られて居らず、その実現は非常に困難であろうと予想されたが、初年度に、世界初の反強磁性有機超伝導体、κ-(BETS)_2FeBr_4を発見したが、その後この系の磁性アニオン部はメタ磁性をも示すことが見いだされた。本年度はメタ磁性と有機π分子系の超伝導の相乗作用により、超伝導状態を内部磁場で制御することが可能となり1.5T程度の磁場により超伝導をシャープにON-OFF出来る機能を発揮させる事が出来る事を証明した。同時に、アニオン層のFeスピンによる有機伝導層内の内部磁場と外部磁場が打ち消し合う磁場で電気抵抗の減少が見られる事を見いだした。この発見は昨年度報告した、λ-(BETS)_2FeCl_4の磁場誘起超伝導現象を引き起こすJaccariono-Petercompensation effectが反強磁性有機超伝導体κ-(BETS)_
ガウス和とある型の積の関係,およびこの関係から従うガウス和の諸性質の研究

申請書に記したように,本研究の目標は,次の2つであった。すなわち,第1に,3次のGauss和については既知の,Gauss和とある型の積との関係を,5次のGauss和へと拡張すること,第2に,この3次の場合には既知の関係が,3次のGauss和の数論的性質に,どのような新しい知見を提供するかを調べること。第1の目標については,計算機による実験を色々と試みたが,希望を与えられるような結果には出会わなかった。したがって,この目標に関しては,ほとんど何の進展もなかった。第2の目標については,以下の2点の成果があった。第1に,3次Gauss和に対するMatthewsの積公式からHeath-BrownとPattersonにより証明された3次Gauss和の偏角の一様分布を導こうとするときの困難の所在が,ほぼ確実に認識できた。すなわち,上述の積公式は,3次Gauss和を楕円関数の等分値の積で表わすものであるが,この積の偏角の考察において,難かしいのは,楕円関数の積の方にあるのではなく,この積公式において用いられる1/3-setと呼ばれるものによって定まる1の6乗根の方にあるのだということがわかった。第2に,上述のMatthewsの積公式は,素数を法とするGauss和に関してのものであるが,これを法が素数でないときに拡張できる見通しが立った(現在,予想の正確な定式化を試みている段階)。この(現在は予想の)拡張された積公式からは,系として3次の巾剰余記号の相互法則が従う。これは予想外の知見であった。
アルコール依存症者の家族への教育プログラムの評価研究

アルコール依存症者の家族を対象とする国内外の支援プログラムの先行知見と20082010基盤研究(C)の助成による研究成果に基づき,家族支援プログラム試案を作成し,専門家会議を経て開発した.プログラムの基盤理論は家族システム論と解決志向アプローチである.目標は,家族をエンパワメントし,家族が解決像を構築し,対処法を考え,実践できることを目標とした.アルコール依存症者の家族を対象に2コース実施し,目標の達成ができることを確認した.今後はプログラムの標準化と評価指標の同定,プログラムの効果を検証する予定である.昨年度行った国内外のアルコール依存症など嗜癖の問題を持つ者及び、家族の教育支援プログラムに関する先行知見の整理から、アルコール依存症者の家族の教育支援プログラムの候補として、問題解決型アプローチの一つであるCommunity Reinforcement and Family Training(以下、CRAFTと略す)と解決志向型アプローチの一つであるソリューション・フォーカスト・アプローチ(以下、SFAと略す)を選定した。上記二つのアプローチのセミナーに参加し、スキルトレーニングを行うと同時に、それらの方法を採用し実践しているセミナー参加者との情報交換により、アルコール依存症者の家族への適用可能性の検討を行った。その結果、SFAを採用することとした。そこで国内のSFAを活用した先行知見について対象をアルコール依存症などの嗜癖問題に絞らず、どのような領域で、どのような疾患の対象に施行され、施行時の留意点や問題点などについて整理した。上記の知見とアルコール依存症者の家族のターニングポイントに関する研究の研究成果を踏まえて、家族システム論、SFAを基盤理論とするアルコール依存症者の家族への教育支援プログラム案を作成した。看護研究者及び看護実践者で3回の試案の試行と、評価を行い、プログラムの洗練化を行った。昨年に引き続き、アルコール依存症者の家族のターニングポイントに関する研究成果を学会発表(国内3件)し、アルコール依存症者やその家族を支援する専門職や研究者から意見聴取や情報交換を行った。また、ガイドラインの作成に向けて、アルコール依存症者を支援する専門職を対象とした教育を(研究成果の共有、情報提供)3回、当事者及び家族を対象に3回行った。研究目的はアルコール依存症者の家族の教育プログラムを実施し評価することである。今年度の研究計画は、平成2022年度科研費基盤Cの研究成果に基づき、アルコール依存症者の家族の回復の評価尺度を作成する予定であったが、研究グループでの話し合いで、次年度計画であった教育プログラムの洗練化を先行し、その後評価方法の検討を行うことになった。そこで、プログラムの洗練化を行うために、慢性疾患あるいは精神疾患を持つ当事者および家族への教育プログラムに関する先行研究とアルコール依存症や薬物依存症者に対して効果があるとされている方法論(ARISE、CRAFT、動機づけ面接法など)を収集し、プログラムの対象、目標、基盤とする理論、内容(構成要素)、頻度、方法、評価方法(使用評価尺度など)、スタッフ、スタッフの役割について分析した。それらを参考に、平成2022年度基盤Cで明らかにした家族のターニングポイントの研究成果を踏まえ、教育プログラムの目標(家族が一人でないことに気づき心が癒され、前向きになり、アルコール専門病院や断酒会などの治療につながる)、基盤理論(エンパワメント)、内容(検討中)、頻度(4回1コース)、方法(ソリューション・フォーカスト・アプローチを含む)の検討を行った。また、今年度は教育プログラムの構成要素として重要になる家族のターニングポイントの研究成果を学会発表(国内学会2件)や学術雑誌(国内2件)に投稿し、アルコール依存症者を支援する専門職や研究者からの意見を聴取し、研究成果の真実性や信憑性を確認した。また、高松市主催のアルコール問題を抱える家族の集いに参加し、スタッフとの交流を深め、家族のターニングポイントに関する知識の提供や対象のとらえ方や援助の意図などについて情報交換しながら、教育プログラム実施に向けた準備を行っている。今年度は、昨年作成したアルコール依存症者の家族への教育支援プログラムを用いて、アルコール依存症者の家族7名(家族教室に長期間通所し落ち着いている)の方に、研究の主旨、目的、協力内容、倫理的配慮について口頭で説明し、協力を依頼し、同意を得たうえで、プログラムの試行を行った。プログラム試行時の家族の発言内容、表情などを参加観察したデータ、家族のプログラムに関する質問や感想、及び研究者、ピアサポーターの発言内容、運営時にとった役割、プログラム実施後のスタッフ間の振り返りなどのデータを分析しプログラムを評価した。行った評価をもとにアルコール依存症者の家族の教育支援プログラムのガイドラインを洗練化した。また、研究成果の共有や教育支援プログラムの紹介及び研究協力施設の拡大に向けて、愛媛県のアルコール依存症者を支援する専門職を対象とした教育を3回、当事者を対象とした教育を1回行った。本研究の目的はアルコール依存症者の家族への教育支援プログラムを開発しその評価を行うことである。国内外のアルコール依存症者の家族の支援プログラムの先行知見と20082010年度基盤研究(C)の助成による研究成果に基づき、家族支援プログラム試案を作成した。その試案を、精神看護学領域の看護研究者及び看護実践者6名による3回の専門家会議で検討を繰り返し洗練した。プログラムは基盤理論として家族システム論を、家族の行動変容のための方法論として解決志向アプローチを用いることとした。プログラムの目標は、(1)家族が心に留めてきた気持ちや思いを十分に吐き出すことができる(2)孤独感から解放される(3)家族の望む解決像を描くことができる(4)家族自身が内在する自身の力に気づく(5)自分の思考の枠組みの中から対処法を選択する(6)選択した対処法を実行できる

(7)家庭で実行した対処法を振り返りより効果的な方法を検討できるとした。プログラムの運営は1コース3回で、1回の所要時間は90120分である。スタッフはファシリテーター1名、進行補助者1名、ピアサポーター1名である。平成27年度は、アルコール依存症者の家族を対象に、マニュアルに沿って2コース実施した。対象は1コース目6名、2コース目4名で計10名であった。プログラム参加時の家族の発言内容や表情、構築した解決像、家で実行しようと決定した行動目標、次回参加時の行動目標の達成状況や達成しようとする意欲などとその変化をデータとして抽出し、質的に分析した結果、プログラムの目標の(1)、(2)、(3)、(5)、(6)は、全員が目標を達成した。目標(4)は6名(60%)、目標(7)は7名(70%)が達成した。その他にプログラムの効果として家族の認知、感情、態度の変化が見られた。家族の変化に伴い、アルコール依存症当事者やその他の家族にも変化が見られた。アルコール依存症者の家族を対象とする国内外の支援プログラムの先行知見と20082010基盤研究(C)の助成による研究成果に基づき,家族支援プログラム試案を作成し,専門家会議を経て開発した.プログラムの基盤理論は家族システム論と解決志向アプローチである.目標は,家族をエンパワメントし,家族が解決像を構築し,対処法を考え,実践できることを目標とした.アルコール依存症者の家族を対象に2コース実施し,目標の達成ができることを確認した.今後はプログラムの標準化と評価指標の同定,プログラムの効果を検証する予定である.アルコール依存症者の家族の協力を得て、プログラムの試行を行い、ガイドラインの洗練化を行った。また、平成27年度の実施に向けて研究協力施設の協力の承諾が得られ、プログラム実施の準備ができている。地域・老年看護学今後の推進方策としては教育支援プログラムの実施・評価を行い、報告書としてまとめる。研究計画では、今年度は教育支援プログラムの実施に向けて、専門職やピアサポーターへのガイドラインを作成する予定であったが、ガイドライン作成までには至らなかった。むしろプログラム開発のための文献検討及び案作成から試行のプロセスに時間をとったため、やや遅れているとした。教育プログラムの洗練化と併行して、研究成果の発表を行い広く専門職の意見を聴取しながら、慎重に教育プログラム構成要素を検討している。また合わせて平成26年度から実施予定の教育プログラムのフィールドとなる高松市保健所の、精神保健係保健師との交流や情報交換、知識の提供など行い、プログラムの実施に向けた準備も整いつつあり、おおむね順調に進展していると考える。
間接遷移型半導体超格子の圧力による直接遷移化の試み

GaP/A1P超格子の発光強度をストレス印加により改善できないかという意図のもとに,GaP/A1P超格子をGaInP層上に成長し,2軸性応力下のフォトルミネッセンス(PL)の挙動をしらべた.試料構造はGaP(001)基板上にGaPバッファ層0.2μm,GaInP層1.7μm,(GaP)11/(A1P)3超格子層0.5μmを成長したものである.試料はガスソースMBE法により次の2シリーズ成長した.(1)Ga_<1-x>In_xP層の成長温度を一定(Tg=530°C)にしてIn組成xを変化させたもの(x=0.03,0.06,0.1),(2)Ga_<1-x>In_xP層のIn組成xを一定(x=0.06)にして成長温度を変化させたもの(Tg=440,470,500,530°C)である.測定はPLとX線回折により行った.(1)の試料では,In組成比10%までの歪みに対してPL強度の大きな変化は見られなかった.が興味あることは,この超格子は,GaInP層の大きな格子定数の影響を受けて内面引っ張り歪みを感じている(X線回折の測定)にもかかわらず,PLピークはそれには対応せず,無歪み超格子より短波長側に現れることである.この原因としてはIn原子の表面偏析や熱膨張係数の違いによる反り,あるいはストレスによるバンド構造の変化などが考えられる.In原子の表面偏析の影響を(2)の試料についてしらべた.PL測定の結果はGaInP層の成長温度を低くするに伴いred shiftを示した.このことから,成長温度を低くするとInの偏析が抑制され,引っ張りストレスによる効果が現われることがわかる.しかし,In原子の表面偏析のみで上に述べた現象を説明するには無理がある.それは高温成長(Tg=530°C)の場合,偏析によりGaP/A1P超格子層にGaInP層よりも多くのInを含むという状況が実現しなくてはならないからである.そこで,GaAs上のInAsとInAs上のGaAsでは歪みによりバンド構造がタイプIからタイプIIへ変化する(K.Hirakawa et al.1991)ことを考慮し,この場合にも歪みのバンド構造への影響(ΔEvの変化)をしらべる必要があると考える.これまでに得られた実験結果は,上に述べた2,3の効果が絡み合っているものと考えられる.さらに,SIMSによるIn分布の評価,Tg=530°C以上での成長によるPLピーク位置,GaAsP上へのGaP/A1Pの成長などを計画中である.GaP/A1P超格子の発光強度をストレス印加により改善できないかという意図のもとに,GaP/A1P超格子をGaInP層上に成長し,2軸性応力下のフォトルミネッセンス(PL)の挙動をしらべた.試料構造はGaP(001)基板上にGaPバッファ層0.2μm,GaInP層1.7μm,(GaP)11/(A1P)3超格子層0.5μmを成長したものである.試料はガスソースMBE法により次の2シリーズ成長した.(1)Ga_<1-x>In_xP層の成長温度を一定(Tg=530°C)にしてIn組成xを変化させたもの(x=0.03,0.06,0.1),(2)Ga_<1-x>In_xP層のIn組成xを一定(x=0.06)にして成長温度を変化させたもの(Tg=440,470,500,530°C)である.測定はPLとX線回折により行った.(1)の試料では,In組成比10%までの歪みに対してPL強度の大きな変化は見られなかった.が興味あることは,この超格子は,GaInP層の大きな格子定数の影響を受けて内面引っ張り歪みを感じている(X線回折の測定)にもかかわらず,PLピークはそれには対応せず,無歪み超格子より短波長側に現れることである.この原因としてはIn原子の表面偏析や熱膨張係数の違いによる反り,あるいはストレスによるバンド構造の変化などが考えられる.In原子の表面偏析の影響を(2)の試料についてしらべた.PL測定の結果はGaInP層の成長温度を低くするに伴いred shiftを示した.このことから,成長温度を低くするとInの偏析が抑制され,引っ張りストレスによる効果が現われることがわかる.しかし,In原子の表面偏析のみで上に述べた現象を説明するには無理がある.それは高温成長(Tg=530°C)の場合,偏析によりGaP/A1P超格子層にGaInP層よりも多くのInを含むという状況が実現しなくてはならないからである.そこで,GaAs上のInAsとInAs上のGaAsでは歪みによりバンド構造がタイプIからタイプIIへ変化する(K.Hirakawa et al.1991)ことを考慮し,この場合にも歪みのバンド構造への影響(ΔEvの変化)をしらべる必要があると考える.これまでに得られた実験結果は,上に述べた2,3の効果が絡み合っているものと考えられる.さらに,SIMSによるIn分布の評価,Tg=530°C以上での成長によるPLピーク位置,GaAsP上へのGaP/A1Pの成長などを計画中である.
タミル最古の文典『トルハーッピヤム』詩論部分の訳注研究

本研究の目的は,タミル現存最古(紀元前後後5世紀)にして古来絶大な権威をもってきた詩論を含む広義の文法書『トルハーッピヤム』(以下Tol.)の第3部「詩論」(他は第1部「音韻論」,第2部「形態論」)の訳注研究の一環として,刊本や写本を収集し,それら諸版の間の異読をもとに基本テキストを準備することであった。その結果は以下のとおりである。1)Tol.「詩論」部分の電子テキストの単語に区切った形式のテキストを作成し,入力ミスも可能な限り修正した。2)刊本間の異読に関してはほぼ入力済。しかし,写本の入手がおくれたために,この写本での読みは電子テキストに反映してない。基本テキスト準備以外に,Tol.の詩論研究に関連して,(1)詩学における術語(専門用語)のデータ整理・パソコン入力を行ったが,完成に至ってない。(2)また平成17年の授業ではTol.の「感情表現(rasa論)」の部分をサンスクリット詩学と比較しつつ講読した。学会・研究集会等では,(3)平成16年7月と平成17年7月にドイツ・ハイデルベルグ大学で開催された2回の国際タミル詩論研究集会に参加し,第1回はTol.よりやや成立の遅い詩論Iraiyanar Akapporulの訳注研究,第2回はTol.詩論部分第1章の訳注研究を行った。また,(4)平成16年8月にはモスクワで開かれた国際東洋者会議ICANAS-37に参加し,古典解釈に大きな影響を与えてきた詞書の成立に関する問題について発表を行った。その他にも,(5)文学の発生の問題との関連で,万葉古代学研究所(奈良県橿原市)の共同研究員として,年に数回の共同研究に従事した。本研究の目的は,タミル現存最古(紀元前後後5世紀)にして古来絶大な権威をもってきた詩論を含む広義の文法書『トルハーッピヤム』(以下Tol.)の第3部「詩論」(他は第1部「音韻論」,第2部「形態論」)の訳注研究の一環として,刊本や写本を収集し,それら諸版の間の異読をもとに基本テキストを準備することである。当初,今年度の目標としていたことの,現時点での実績は以下のごとくである。1)Tol.「詩論」部分の電子テキストの単語に区切った形式のテキストを作成した。入力ミスなどの基本的誤りは修正したが,刊本間の異読に関しては部分的に入力済。2)インドでの調査は実現していない。マドゥライ大学のもつ写本のデジタルコピーの入手については,交渉は進行しつつも,まだ現物をえてはいない。3)ドイツ・ケルンで行われる予定であった「トルハーッピヤム・ワークショップ」は,次年度(平成16年)延期された。4)大英図書館(ロンドン)でのTol.「詩論」の写本コピーであるが,出張が3月後半であり,現時点(3月上旬)では実現していない。他方,当初問題視していなかった問題も浮上した。19世紀半ばから始まるタミル古典(Tol.も含む)の再発見では,U.V.Swaminatha Aiyar(18551942)とS.V.Damodaram Pillai(18321901)とが大きな役割を果たし、なかでも前者の役割が高く評価されている。しかし,よく吟味してみると,後者のほうが,古典研究では先行している。そこで,後者に関する数少ない評伝等を収集し,古典再発見のプロセスの見直しを図っている。

当初,今年度の目標としていたことの,現時点での実績は以下のごとくである。(1)7月半ば,ドイツ・ハイデルベルグ大学で開催された第1回国際タミル詩論研究集会に参加し,『トルハーッピヤム』よりやや成立の遅い恋愛文学詩論Iraiyanar Akapporulの訳注研究に従事し,英文下訳を完成した。なお,『トルハーッピヤム』とIraiyanar Akapporulの比較年代研究についても論考を発表した(「研究発表」の項参照)。(2)8月半ば,モスクワで開かれた国際東洋者会議ICANAS-37に参加し,古典解釈に大きな影響を与えてきた詞書の成立に関する問題について発表を行った。(3)文学の発生の問題との関連で,9月には万葉古代学研究所(奈良県橿原市)主催の文学発生に関するシンポジウムにパネラーとして参加し,また,同研究所の紀要に,上記「詞書の成立」について寄稿した。(4)詩学における術語(専門用語)のデータ整理・パソコン入力は順当に進んでいるが,詩学諸派をどの程度含めるか検討中で完成に至ってない。反面,目標として立てながら達成できなかったことは以下のとおりで,これは次年度に継続する。(a)諸般の事情で,年度末に大英図書館を訪れることができなかったため,『トルハーッピヤム』の初期刊本の調査,ことに初期刊本発刊に大きな役割を果たしたS.V.Damodaram Pillai(18321901)の評伝など収集ができなかった。(b)マドゥライ大学のもつ写本のデジタルコピーの入手については,相手側の要求がたびたび変更となるため実現してない。当初,今年度の目標としていたことのうち,達成したものは以下のごとくである。(1)7月初旬,昨年に引き続きドイツ・ハイデルベルグにて開かれた第2回国際タミル詩論研究ワークショップに参加し,1週間にわたり『トルハーッピヤム』第3部(詩論部分)第1章の訳注研究に従事した。なお,昨年度の第1回ワークショップで扱った詩論の訳注研究(英文)はほぼ完成しており,共同出版したいとの申し出があったが,筆者には満足の行くものでないため辞退した。(2)古代史および文学の発生の問題との関連で,万葉古代学研究所(橿原市)の共同研究員として同所主宰の3度(5,8,11月)の共同研究に参加した。(3)マドゥライ大学所蔵写本のデジタルコピーの入手については,過去2年果たせなかったが,本年度ようやくにして現物を得ることができた。内容の検討は,現段階では完了していない。(4)諸刊本・写本の間の異読をもとに基本テキストの作成を完了する予定であったが,上記写本の入手が本年度半ばになったので,その分は現在作業進行中であ。反面,目標としながら,『トルハーッピヤム』の初期刊本の調査に大英図書館およびフランス国立図書館を訪れる予定であったが,諸般の事情で実現できなかった。これは,今後の課題とする。
インプラント患者の咬合力調節機構－歯根膜とオッセオパーセプションの役割－

全顎的なインプラント補綴患者で咬合接触面積、最大咬合力、咀嚼能率、硬さ認知能を測定した。縦断研究でインプラント手術前、上部構造装着日、装着1ー2週間後、装着3か月後の4回分析した結果、咬合接触の増加と並行して咬合力は短期的に回復したが、咀嚼効率は咬合力と連動していないことが示唆された。横断研究では、歯牙対歯牙、歯牙対インプラント、インプラント対インプラント、義歯対インプラントの4群で比較し、咀嚼機能には歯根膜の関与が、硬さ感覚にはOsseoperceptionの関与が示唆された。本研究の成果は、インプラント治療後の咀嚼適応に対する指標の明示や咀嚼力発現メカニズムの解明に貢献するものと考える。<方法>被験者は天然歯のボランティアをコントロール群とした。各機器の再現性の実験もこの患者群の1部で行った。横断研究として、部分的欠損処置でなく、全顎的に補綴処置を行ったインプラント患者群を選択した。また、縦断研究としては片顎総義歯で、片顎天然歯を有し、その後全顎的な固定式インプラントフルブリッジを予定する患者群を選択した。1.顎関節症の既往に対するアンケート調査。2.GC社製オクルーザーを用い、咬合接触面積と最大咬合力を同時に3回ずつ測定した。3.咀嚼能率は、GC社製グルコセンサーを用いた。4.硬さ認知能は、同一形状で同一味覚の硬さの異なるグミ3種,直径20mm/高さ10mmを5回咀嚼してもらった。最初のグミはコントールとして中くらいの硬さとして記憶してもらい、残り4回の咀嚼でその硬さが、それと同じか、硬い、柔かいの3つから回答してもらい、その正解率を測定した。グミ咀嚼の順番はアットランダムで、ダブルブラインドの方法で行った。<結果>縦断研究のほうは、被験者9人で、インプラント手術前、上部構造装着日、装着1ー2週間後、装着3か月後の4回のデータのうち、4項目、咬合接触面積(mm2)、最大咬合力(N)、咀嚼能率(mg/dl)、硬さ認知能(%)を分析した。咬合力と咬合接触面積はインプラント装着3か月後に増加した(P<0.05)。咀嚼能率と硬さ認知能は各時期での有意差を認めなかった。横断研究のほうは、患者のカテゴリーを、歯牙対歯牙、歯牙対インプラント、インプラント対インプラント、義歯対インプラントの4グループに分け、それぞれ25人の被験者のデータを収集している途中である。ベルギーのKUL大学と長崎大学と共同で実験を行った。<方法>被験者は縦断研究では上下顎一方が天然歯で、対顎総義歯でその後固定式インプラントフルブリッジを予定する患者を、横断研究では全顎的インプラント補綴の患者を選択した。研究は1.GC社製オクルーザーを用い、咬合接触面積と最大咬合力を同時に測定し、2.GC社製グルコセンサーを用い、グミ咀嚼後の採取溶液のグルコース濃度を咀嚼能率とした。3.最後に同一形状で同一味覚の硬さの異なるグミ3種を5回咀嚼してもらい、最初のグミをコントールとして、残り4回の咀嚼でその硬さが、それと同じか、硬い、柔いの3つから回答後正解率を硬さ認知能とした。<結果と考察>咬合接触面積(mm2)、最大咬合力(N)、咀嚼能率(mg/dl)、硬さ認知能(%)の4項目で、縦断研究は結果8名で、インプラント手術前、上部構造装着日、装着1ー2週間後、装着3か月後の4回のデータを分析した。最大咬合力と咬合接触面積は,インプラント装着3ヶ月後に増加した(p<0.05)。咬合接触の増加と並行して咬合力は短期的に回復可能であるが,咀嚼効率は咬合力と連動していないことが示唆された。横断研究は、歯牙対歯牙(T-T)11名、歯牙対インプラント(I-T) 11名、インプラント対インプラント(I-I)6名、義歯対インプラント(I-D) 11名の4群で、最大咬合力と咀嚼能率はT-Tに比べI-I, I-D群が低く(p<0.05)、インプラントの3群間で差はなかった。咬合接触面積もT-T群に比べI-I, I-D群は低かったが、I-TとI-I群間で差を認めた(p<0.05)。硬さ感覚の認知能力はT-T群に比べ、I-T,I-D群は低いものの(p<0.05)、I-IがT-T群とほぼ同様の結果を示した。咀嚼機能には歯根膜の関与が、硬さ感覚にはOsseoperceptionの関与が示唆された。縦断研究でインプラント手術

前、上部構造装着日、装着1ー2週間後、装着3か月後の4回分析した結果、咬合接触の増加と並行して咬合力は短期的に回復したが、咀嚼効率は咬合力と連動していないことが示唆された。横断研究では、歯牙対歯牙、歯牙対インプラント、インプラント対インプラント、義歯対インプラントの4群で比較し、咀嚼機能には歯根膜の関与が、硬さ感覚にはOsseoperceptionの関与が示唆された。本研究の成果は、インプラント治療後の咀嚼適応に対する指標の明示や咀嚼力発現メカニズムの解明に貢献するものと考える。ベルギーのルーベンカトリック大学と長崎大学と共同で実験を行った。<方法>被験者は天然歯のボランティアをコントロール群とした。各機器の再現性の実験もこの患者群の1部で行った。横断研究として、部分的欠損処置でなく、全顎的に補綴処置を行ったインプラント患者群を選択した。また、縦断研究としては片顎総義歯で、片顎天然歯を有し、その後全顎的な固定式インプラントフルブリッジを予定する患者群を選択した。1.顎関節症の既往に対するアンケート調査。2.GC社製オクルーザーを用いて、咬合接触面積と、最大咬合力を同時に3回ずつ測定した。3.咀嚼能率は、GC社製グルコセンサーを用い、20秒グミ咀嚼して吐き出したあと、5CCうがいしてもらい採取した溶液のグルコース濃度を測定して咀嚼効率とした。4.最後に同一形状で同一味覚の硬さの異なるグミ3種,直径20mm/高さ10mmを5回咀嚼してもらった。最初のグミはコントールとして中くらいの硬さとして記憶してもらい、残り4回の咀嚼でその硬さが、それと同じか、硬い、柔かいの3つから回答してもらい、その正解率を硬さ認知能とした。グミ咀嚼の順番はアットランダムで、ダブルブラインドの方法で行った。<結果>縦断研究のほうは、被験者9人で、インプラント手術前、上部構造装着日、装着1ー2週間後、装着3か月後の4回のデータのうち、4項目、occlusal contact area total(mm2)、Bite Force total(N)、glucose data(mg/dl)、hardness answer (%)を分析した。縦断研究のほうは、患者のカテゴリーを、歯牙対歯牙、歯牙対インプラント、インプラント対インプラント、義歯対インプラントの4グループに分け、それぞれ25人の被験者のデータを収集している途中である。縦断研究のほうは、結果がそろい、統計処理後、学会発表を行った。今、学術雑誌に投稿準備中である。横断研究のほうは、あと10人程度の患者のデータがそろい次第、結果の分析を行う予定である。縦断研究のほうは、ほぼ結果がそろい、統計処理後、発表予定である。横断研究のほうは、あと20人程度の患者のデータがそろい次第、結果の分析を行う予定である。歯牙対インプラント、インプラント対インプラントの患者の実験を継続して行う予定である。あとTスキャンIIIを用いて咬合接触や咬合力についてのオクルーザーによるデータとの相関性を確認する。ルーベンカトリック大学のReinhilde Jacobs教授と協議のための渡航、研究発表の交通費や宿泊費、翻訳や校閲費として使用する予定。TスキャンIIIのセンサーシートを購入する。また、ルーベンカトリック大学のReinhilde Jacobs教授と協議のための渡航、研究発表の交通費や宿泊費、翻訳や校閲費として使用する予定。
重度障害児の感情音声合成によるコミュニケーション子育て支援プログラムの開発

本研究の目的は、身体機能を用いた感情豊かな音声合成を可能にしたインタフェースの開発に特徴づけられた重度障害児のコミュニケーション能力獲得に向けた子育て支援プログラムの開発である。研究方法は、アクションリサーチであり、インタフェース開発チームと子育て支援法開発チームによる研究プロジェクト体制のもと、開発を試みた。その結果、家族と支援者が編み出した経験知を中心においた「第3の力(専門知識や経験、情報工学や作業療法学の知識)」との統合が、新たな「知」を生み出し、子育て支援の強化にもつながることを確認した。1.コミュニケーションインタフェース研究開発チーム(1)音声合成装置が「コミュニケーション支援デバイス」として備えるべき要件の検討(2)二つのアプローチ(汎用PC上で動作するソフト,可搬性の高い専用ハード)からのシステム試作(3)試作システムの試用と,コミュニケーションツールとしての問題点の洗い出し以上で明らかとなった問題点の解決は、次年度に持ち越す.2.コミュニケーション子育て支援法研究開発チーム(1)講演会や直接支援を通じ、対象者の現状把握a.講演会;「iPS細胞がつくる新しい医学」、平成21年5月16日(土)、京都大学人間健康科学系専攻第5講義室、京都大学山中伸弥教授による講演、参加者130名b.研修会;大阪、札幌、函館、京都府、京都市、滋賀県の計6箇所で講演c.5事例(京都府1事例、京都市2事例、滋賀県1事例、広島市1事例)への直接支援(2)コミュニケーション能力獲得に向けた支援プログラムの検討a.海外におけるモデル事例のヒアリング調査・U.S.Aコネチカット州で在宅療養中のSMA-1、5歳男児の自宅訪問b.日本におけるモデルケース6事例のヒアリング調査・札幌市SMA-1・7歳女児、鹿児島市SMA-1・5歳女児、愛知県SMA-1・3歳と1歳女児、名古屋市SMA-1・3歳女児、滋賀県SMA-1・12歳女児(3)コミュニケーション教育プログラムと子育て支援シナリオの要素抽出;(1)(2)より、次のような(1)「通常の子どもの発達過程を基軸にし、系統的に評価しながら次のステップに進む」コミュニケーション子育てガイドライン、(2)保護者への「目的志向的で系統的な支援」が重要な要素として抽出された。次年度は試作システムに変更を加え、実機を作成・評価・改良し、コミュニケーション子育てと支援ガイドラインの作成予定である。研究成果1.コミュニケーションインタフェース研究開発チーム1)昨年度の問題点の洗い出しを受けて、本年度はハードウェアの仕様を策定し、製作を外部に委託した。その結果、可搬性の高い専用ハードウェアは稼動しているが、その上に実装するソフトウェアは開発途上にある。2)汎用PC上で動作する廉価版のシステムも同時に開発しており、USB接続の汎用I/Oデバイスを介した自作センサモジュール、Blue Thooth接続の市販加速度・傾きセンサなどとの組合せを検証した。3)試作システムをユーザーズグループに紹介し、「かわいらしさ」などユーザの感性に関わる問題が現段階では解決されていない、などの評価を得た。これを受けて、開発の方向性を再検討した。2.コミュニケーション子育て支援法研究開発チーム1)「コミュニケーション子育て支援」の普及a.ガイドブックの作成:前年度に抽出された子育ての2つの重要な要素を指針に「コミュニケーション子育て支援ガイドブック」を作成し、計350部配布した。また、京都新聞(2011.1.7.朝刊)に関連記事が掲載され、成果を広く人々に配信した。b.研修会の開催:平成22年9月5日(日)、名古屋港湾会館でSMA家族の会が甲心となり、「コミュニケーション機器展示会&勉強会」を開催し、ガイドブックを紹介すると共に、意見交換を行った。また、SMA家族の会会報でそれらを紹介し、会員とその支援者に成果を還元した。c. HPの開設:ガイドブックの普及と支援の強化を目指したホームページを開設し、継続的な発信の場を確保した。2)直接支援を通じたさらなる現状の把握と支援ガイドラインの検討事例への直接支援をとおし、乳児期早期から発症し、重度な障害像を呈する子どもの親は、視線入力による意思伝達装置の使用を強く希望していることが分かった。その一方では、家族は子どものコミュニケーション力を育むための専門的できめ細やかな支援が得にくく、装置の適合性を充分に検討しないまま新しい装置に「飛びつぐ」傾向や装置に頼り発達に応じた関わりをあきらめてしまう傾向が伺えた。子どもの視機能の把握や装置導入の難しさなどから、返って装置が家族や子どもに負担を強いていると推察され、ガイドライン完成を最終年度の重要課題とする。最終年度における研究成果:本研究は、重度障害児の意思伝達方法獲得に向けた効果的な子育て支援のための仕組みづくりをはかるもので、身体機能を用いた感情豊かな音声合成インターフェースプログラム開発に特徴づけられたコミュニケーション子育て支援プログラムを開発することを目的とした。

本年度はその最終年であり、効果検証の総括を行った。具体的には、1.前年度に試作機の試用で判明した問題点,特に音声が機械的である点を解決するには至っていない、センサ部も試用に耐えるレベルになるのに年度末まで待つことになり,外注した二つの装置,すなわち専用ハードとセンサ部を合わせての試用や評価は年度内には実施できていない.2.支援ガイドラインの提案と次への発展家族とその支援者を中心に置き、その領域に特化した専門職者や経験者を「第3の力」として速やかに、かつ効果的に活用できるよう重度障害児のコミュニケーション子育て支援の仕組みとして、ガイドラインを考案した。このガイドラインは、特に、当事者同士が編み出した経験知を共に活用しながら、ニーズを把握するものであり、そこでは、単にニーズにあわせるのではなく、新たなニーズを、当事者やその支援者と共に発見し、シーズを見出し、専門家とも協働・連携しながら、支援策を開発するものである。次への課題として、機能が最後まで残存する視機能を活用したコミュニケーション装置の重度障害児への活用可能性を検討することとしている。3.平成23年2月4日(土)成果発表会の開催と普及・啓蒙京都大学医学研究科人間健康科学科で東京大学先端科学技術研究センター、中邑賢龍教授による基調講演並びに、本研究の成果発表会を開催した。参加者総数73名であり、内、人工呼吸管理中の子ども4名、東京・神奈川・名古屋・奈良・大阪・京丹後・滋賀・岐阜・福岡など遠方からの参加者を得た。また、CBCテレビによる撮影が行われ、参加者からの意見を得ると共に、コミュニケーションカ育成の重要性について普及・啓蒙を図った。
誘導型heme oxygenaseによる酸素ストレス調節機構の解明

申請者は、肝臓における誘導型hemeoxygenase(HOx)による酸素ストレス調節機構の解明を行うことを目的として以下の研究を今年度行った。まず、臓器内におけるHOxの局在を明らかにするために、構成型および誘導型HOxに対する単クローン抗体の作製を行った。ラットの肝からcDNAの単離精製を行った後、恒常的にHOxを発現するトランスフェクタントを樹立した。これらの細胞から採取した蛋白を抗原としてヌードマウスに免疫をおこない、抗体を産生するB-cellを分離した後にハイブリドーマを作製した。これら抗体を産生するハイブリドーマをヌードマウスに腹腔内注射し、一定期間後腹水を回収し抗体を精製した。以上の方法を用いることにより、構成型および誘導型HOxに対する単クローン抗体をそれぞれ樹立した。肝臓には、通常、構成型および誘導型HOxが発現していることが、生化学的手法および分子生物学的手法により報告されていたが、臓器内のどの細胞種およびどの部位に分布しているかはまったく謎であった。そこでこれら抗体を用いてラット肝組織の染色を行った。通常の肝臓では、構成型HOxは肝実質細胞に、誘導型HOxは、肝常在性マクロファージであるクッパー細胞に発現していることが明らかとなった。また、内毒素投与、低酸素曝露-再酸素化モデル等を用いて、肝臓における誘導型HOxの発現の変化について検討を行ったところ、肝実質細胞に特異的に、時間依存的に誘導型HOxの発現が上昇することが明らかとなった。今後、これらモデルを用いて、HOxによる生成物であるビリルビンおよびCOが、それぞれラジカル消去作用および局所血流の維持作用を介して酸素ストレスの防御機構として作用する可能性の実証または否定を、in vivo、およびin vitroモデルを用いて行う予定である。