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低関与行動における「内発的動機づけ」と「外発的動機づけ」の測定尺度開発

本研究の目的は、「内発的動機づけ」および「外発的動機づけ」の尺度に関する先行研究を概観し、これまでにいかなる尺度が開発されてきたのかを把握すること、そしてその成果を基盤として、低関与行動を測定しうる尺度開発に着手することであった。こうした研究目的のもと、平成18年度には、本研究における「内発的動機づけ」と「外発的動機づけ」の概念規定にもっとも類似したHater (1980; 1981)の尺度をとりあげた。この尺度に関しては、既に多くの研究によってその信頼性や妥当性が確認されている。しかしながら、この尺度の主たる研究対象は、子供の学習意欲となっており、本研究における購買意思決定やブランド選択といった消費者行動に対する援用には、ある程度の修正が必要とされた。購買場面という領域に限定された修正は、本来この尺度が有していた信頼性や妥当性を低める結果となった。こうした状況をふまえ平成19年度には、「情報探索」という新たな視点を取り入れた形でこの尺度が再検討された。消費者行動研究の中核概念である「情報探索」という要素を取り込むことによって、この尺度に消費者行動の色彩をこれまで以上に強く反映させることができると考えたためである。「情報探索」に関しては膨大な先行研究があり、これらの整理を行うことに時間が配分された。こうした基礎研究をもとに、2種類の動機づけとの融合をいかに行っていくかが、今後の課題として残されている。平成18年度の研究目的は、「内発的動機づけ」および「外発的動機づけ」の尺度に関する先行研究を概観し、これまでにいかなる尺度が開発されてきたのかを把握すること、そしてその成果を基盤として、尺度開発に着手することであった。概観する研究範囲は、教育心理学や発達心理学など、これら2つの動機づけ概念の主要研究領域に限定した。「内発的動機づけ」と「外発的動機づけ」の概念規定が多様であるように、それらを測定する尺度もまた多様であることは当然のことである。こうした中、本研究では、Hater(1980;1981)の尺度に着目した。この尺度は、挑戦、知的好奇心、達成、認知的評価能力に関連する判断およびその基準という5つの下位尺度によって構成されており、本研究における「内発的動機づけ」と「外発的動機づけ」の概念規定にもっとも類似していたからである。Hater(1980;1981)の尺度は、櫻井(1990)によって日本語版が作成され、その信頼性も確認されている。それらを参照しながら、予備的な尺度が作成され、これを基礎として予備調査が実施された。しかしながら、質問項目のワーディングなど改変すべき点がいくつか認められた。平成18年度における以上のような研究結果は、再度、予備調査を実施し、尺度開発を完結させなければならないという課題を残した。当初の予定では、平成19年度において、本研究で開発された尺度とその他の代替的な尺度との比較を行うことになっていたが、これに加えて尺度開発の完成が急がれる。
含けい素短寿命分子の生成と分光分析

前年度においては、より寿命の短い分子、特にけい素を含む短寿命分子を容易に検出し、その化学的振舞を追路可能にする目的で、ミリ波サブミリ波分光器の感度の向上及び高温吸収セルの開発をおこなった。本年度は、この高感度分光器及び高温セルを用い、けい素を含むプラズマ中に存在する分子や高温生成分子の検出、分光をおこなった。1.含けい素直線炭素鎖分子C_4Si、国立天文台野辺山宇宙電波観測所45m電波望遠鏡により炭素星IRC+10216の周辺雲から検出されていた6本の末同定線を、実験室マイクロ波分光の結果に基づいてC_4Siのスペクトルに同定した。C_4Siの生成にはSiH_4i、C_2H_2、Co混合気体のグロ-放電を用いた。この際、Coの添加は不可欠であった。この結果、C_4Siの新しい星開分子としての宇宙における存在が確立した。2.新含けい素ラジカルHSiS(^2A')今まで分光学的に全く知られていなかった新しい含けい素ラジカルHSiSの回転スペクトルをSiH_4及びOCSの混合気体の放電を用いて検出した。スペクトルは、非対称コマ二重頃ラジカルの複雑をパタ-ンを示したが、約130本のスペクトル線を帰属、解析した結果、HSiSの詳細を分子定数を決定し、このラジカルの分光学的特徴を初めて明らかにできた。この結果は、今後、他の新しい含けい素化合物HSiO、H_2SiO、H_2SiSなどの化学への展望を示すと考える。3.AIS(^22^<2-+>)ラジカル、高温セル中で、アルミニュウムの蒸気を1,1001,300°Cで発生させ、これにOCSを反応させてAISを生成し、そのマイクロ波スペクトルを初めて検出した。ミリ波領域で多数のスペクトル紙を測定し、その詳細を分子定数を決定した。このような高温金属蒸気を利用した新しい分子の生成法は、含けい素化合物にも適用できると考える。
新しいチタン合金の補綴臨床への応用

本研究はチタンおよびチタン合金を用いた部分床義歯の補綴臨床の検討を目的として行われ,実験的研究ならびに臨床的研究の結果,その有効性や問題点などについて,いくつかの重要な知見を得ることができた.具体的な実績は以下の通りである.1)チタン合金の中でも,超塑性チタン合金(Ti-6Al-4V)を利用した新しい義歯の適合性と設計形態との関連性,およびそれらの要素と密接な関係を持つ義歯の耐久性に関する基礎的な実験的研究を行い,義歯床の厚さと適合性に関する製作上重要な指針を得た.(Int J Prosthodont 1996;9(6);520-526に掲載)2)超弾性とよばれる特異な性質を持つチタン合金(Ti-Ni)を利用すれば,長期間使用しても維持力が衰えて「ゆるく」ならない義歯を製作できる可能性がある.この義歯の維持力に関する未知の性質を,基礎的な研究により一部明らかにした(Proceedings for the second biennal meeting of ICPAC 1996;41-42に掲載).またこの義歯の臨床応用の可能性を探るため,少数の症例について検討を試み,その術後経過からいくつかの興味深い知見を得た.(第10回歯科チタン研究会大会講演抄録集1997;86-87に掲載).3)義歯に対する患者自信による評価を試みるため,質問表を用いた方法による統計的手法の妥当性についての検討を行い,新しい知見を得た(日本補綴歯科学会雑誌1997;41(1):106-111に掲載).以上すべての研究を遂行するにあたり,平成8年度科学研究費補助金が不可欠な財政的支援としての役割を果たした.本研究はチタンおよびチタン合金を用いた部分床義歯の補綴臨床の検討を目的として行われ,実験的研究ならびに臨床的研究の結果,その有効性や問題点などについて,いくつかの重要な知見を得ることができた.具体的な実績は以下の通りである.1)チタン合金の中でも,超塑性チタン合金(Ti-6Al-4V)を利用した新しい義歯の適合性と設計形態との関連性,およびそれらの要素と密接な関係を持つ義歯の耐久性に関する基礎的な実験的研究を行い,義歯床の厚さと適合性に関する製作上重要な指針を得た.(Int J Prosthodont 1996;9(6);520-526に掲載)2)超弾性とよばれる特異な性質を持つチタン合金(Ti-Ni)を利用すれば,長期間使用しても維持力が衰えて「ゆるく」ならない義歯を製作できる可能性がある.この義歯の維持力に関する未知の性質を,基礎的な研究により一部明らかにした(Proceedings for the second biennal meeting of ICPAC 1996;41-42に掲載).またこの義歯の臨床応用の可能性を探るため,少数の症例について検討を試み,その術後経過からいくつかの興味深い知見を得た.(第10回歯科チタン研究会大会講演抄録集1997;86-87に掲載).3)義歯に対する患者自信による評価を試みるため,質問表を用いた方法による統計的手法の妥当性についての検討を行い,新しい知見を得た(日本補綴歯科学会雑誌1997;41(1):106-111に掲載).以上すべての研究を遂行するにあたり,平成8年度科学研究費補助金が不可欠な財政的支援としての役割を果たした.
日本人英語学習者の学術論文執筆能力向上を目指す３Dマルチメディア教材開発と検証

概念メタファー理念に基づく立体空間を構築した3D英語マルチメディア教材の開発とその有効性を検証した。また、英語の強調及び緩和表現の使用方法を日本人英語学習者に指導し、英語のライティングにおける強調及び緩和表現使用の改善を見出すことができた。また、2D教材を使用した教員主導指導方法との比較をし、学習者の認知的処理の異なりを発見し、その異なりが学習成果と密接に関わることも併せて発見した。更に開発したインターネットソフトの学習者主導使用と教員主導使用とを比較したが、異なりを見出すことが出来ず、インターネットソフトが持つ本来の機能と特徴が指導方法の異なりを影響力でまさることも発見した。主要な文系及び理工系分野・8分野の国際研究誌を選定し、研究者によって執筆された英語の学術論文を56本選び、コーパス分析ソフトを使用して英語の学術論文における研究者が産出する強調及び緩和表現使用傾向を比較分析した。また、英語学習者コーパスに収められているデータを利用して、英語学習者と英語母語話者の強調及び緩和表現の使用傾向を分析した。結果として、英語学習者と英語母語話者の間には強調表現における使用頻度の差は生じなかったが、緩和表現では、英語学習者の使用頻度が英語母語話者より少なかった。特に英語学習者は緩和表現の中でもprobability itemとpossibility itemの使用頻度が少なく、それが語学的能力の不完全さ(リソースとして十分に持っていない)なのか、運用のスキル(リソースとしては持っている)が起因なのかを探るべく実験を行った結果、前者の方であることがわかった。この結果をうけて、その不完全さを補うための概念メタファー理論を利用した3D指導教材を今後開発する予定。3D英語マルチメディア教材を開発をし、その教材を用いたパイロット実験を行った。結果として、3Dを利用した教材の有効性を確認できたが、あくまでもパイロット上での確認で本実験を通じての3Dを用いた英語教材の有効性の検証が必要である。3D英語マルチメディア教材の開発を完了し、パイロット実験での教材の有効性を確認できた。3D英語マルチメディア教材を開発し、その有効性を検証することができた。また、日本人英語学習者者が学術論文中において苦手とする英語の強調及び緩和表現の使用方法を指導し、改善を見出すことができた。これも認知に訴える手法に基づく立体空間を利用して、学術論文中で多く使用される強調及び緩和表現を英語学習者の脳の奥深いところで認知的処理を行えた結果であると推測できる。つまり自然言語習得空間となる具体的領域の意味が抽象的領域の意味の核となり、文字情報からだけでは理解し難い概念を持つ強調や緩和表現の概念学習と意味学習を具体的領域と抽象的領域を用い、認知に訴えるマルチメデイア教材を介して実現させることができた。具体的に以下の目的を達成した。1コンピュータ上に自然言語習得過程に近い空間を構築し活用させることで、自然に日本人英語学習者に強調及び緩和表現の概念と意味を根付かせることを可能にした。更に従来の教材で使用する2D教材(平面)よりも効果的であることを証明した。2具体的領域の概念と抽象的領域の意味を重視する認知に訴えるアプローチと抽象的領域の意味のみ重視する伝統的アプローチを比較し、自然言語習得のように具体的領域の概念を学ぶことから始める重要性を確認した。3日本人英語学習者と日米理工系研究者の強調及び緩和表現を比較分析することで日本人英語学習者が習得困難である強調及び緩和表現を特定でき、日本の英語教材に必要な改善点を提案することができた。英語学術論文での研究者のヘッジ及びブースターの使用傾向、英語学習者及び英語母語話者のヘッジブースターの使用傾向比較に予想以上に時間を費やした。本年度は4月9月にかけて本実験を行い、本実験を通じての3D英語マルチメディア教材の有効性を検証する。英語学習者は緩和表現の中でもprobability itemとpossibility itemの使用頻度が少なく、それが語学的能力の不完全さ(リソースとして十分に持っていない)なのか、運用のスキル(リソースとしては持っている)が起因なのかを探るべく実験を行った結果、前者の方であることがわかった。当初は本実験を実施するのを2015年と予定していたが、3D英語教材の開発遅れにより、本実験の実施が1年遅れ2016年になり、人件費及び謝金の支払い額が当初の予定より少なくなったため。英語学術論文での研究者のヘッジ及びブースターの使用傾向、英語学習者及び英語母語話者のヘッジブースターの使用傾向比較に予想以上に時間を費やしたために、当該年度にすべき概念メタファー理論を利用した3D指導教材を開発に取り組むことができなかった。本実験において英語母語話者による英語学習者の英文の採点、本実験への参加者に対する謝金及び人件費に充てる予定。
中枢炎症の再発に重要な長期生存型活性化モノサイトの生存因子の同定と分子機構解析

多発性硬化症は、多くの患者において再発・寛解を繰り返すが、再発が生じる分子機構については未だに詳細が明らかとなっていない。これまでに我々は局所神経活性化が特異的な血管に作用することで免疫細胞の侵入口が形成され、中枢神経系での炎症が惹起されることを明らかとし、ゲートウェイ反射と命名した。多くの患者が再発時に疼痛を伴うことに着目し、疼痛の病態への寄与を解析した結果、疼痛に伴う過剰な神経活性化が病態の再発に寄与することを明らかにした。さらに病態初発時に中枢神経系に侵入した末梢由来ミエロイド系細胞が、疼痛刺激に伴うEAEの再発に重要であることも明らかとなった。このCD11b+MHCII highミエロイド系細胞を除去するとEAE再発は誘導されないことから、この細胞を標的とした治療法の開発が期待できる。CD11b+MHCIIhigh細胞は、CNS内で長期に生存するため、その生存維持機構について本研究で解析を行った。RNA seqとフローサイトメトリーによって、ミクログリアで発現が低く、CD11b+MHCIIhigh細胞で発現の高い細胞表面タンパク質を同定した。その中和抗体の投与を行ったところ、CD11b+MHCII high細胞の数が有意に減少した。反対に、そのリガンドを投与したところ抗アポトーシスタンパクBcl-xLの発現上昇を伴うCD11b+MHCIIhigh細胞数の増加を確認した。
シアノバクテリアの概日リズム出力因子RpaAの制御ネットワークの解明

約24時間の生理的活性のリズムは概日リズムと呼ばれている。このリズムは生理的な範囲で温度が変わっても周期がそれほど変わらない安定性を有している。多くの生化学反応の速度は10°C上がると2倍になるにも関わらず、なぜ生化学反応の組み合わせからなる概日リズムが温度補償性を持つのか、古くから関心が持たれてきたが未だによくわかっていない。温度に関してもう一つ、古くから様々な生物において報告されている現象がある。極めて温度を下げた場合にはリズムが観察されなくなることである。この低温でリズムが無くなる理由を物理学の知識を援用して明らかにしようと試みた。非線形動力学の分野ではパラメータを変化させて系の定性的な振る舞いが変わるような現象を分岐現象と呼んでいる。自律振動がみられなくなるタイプの分岐は主にHopf分岐とサドルノード分岐がある。私はシアノバクテリアの概日リズムの試験管内再構成系の20°C付近での振る舞いを調べ、低温でリズムが消失するときのシナリオはHopf分岐の可能性が高いことを明らかにした。分岐理論の通り、分岐点(20°C近傍)以下の温度で概日リズムが減衰振動子となることを発見した。さらに、これまでリズムが無いと考えられてきた温度帯(20°C以下)でも、周期的な刺激を与えれば強制振動を起こせる事を明らかにした。具体的には、16°C12時間/18°C12時間という24時間周期の刺激を与え続けると、時計タンパク質Kaicのリン酸化状態が24時間周期で振動したが、刺激の周期を短くする(18時間以下)と強制振動はおこらなかった。この結果は、これまで概日時計が無くなると考えられてきた低温でも、昼夜の環境変化があるような条件では減衰振動子が生理的に機能する時計を作る可能性を示唆するものである。概日リズム研究ではこれまでsin波のようなきれいなリズムの解析が集中的に行われてきたが、減衰振動子の価値が見直されるきっかけになる研究であると考えている。リズムは周期性を示す一般的な現象として少数の分子による複雑な振る舞いを実験的に検証できる現象であり,このメカニズムの解明は生命のシステム的理解に向けての大きな試金石となる。シアノバクテリアSynechococcus elongatus PCC 7942の概日システムは,試験管内での約24時間周期の(KaiCリン酸化)リズム再構成の成功など,飛び抜けて研究が進んでいる実験系である。このシアノバクテリアの多くの遺伝子の発現は概日リズムを示すなど,ダイナミックな概日応答を示すことが知られているが,概日時計の出力システムはまだ十分にわかっていない。本研究は,Kaic蛋白質の化学振動が細胞全体のリズムを生み出すメカニズムに着目し,分子遺伝学,生化学,生理学的解析,定量的観測,あるいは1細胞観測系など様々な手法を駆使して細胞の概日システムの理解を目指すものである。RpaAは化学振動と遺伝子発現制御をつなぐ主要制御因子の一つである。本年度は,このRpaAの下流で働くと予想したropD6遺伝子の破壊株を作製し,そのDNAマイクロアレイ解析からRpoD6が特定の時刻の転写制御にゲノムワイドに関与することを明らかにした。また、出力系遺伝子破壊株の概日リズムをコロニーレベルで観察すると,いずれも低振幅なリズムを示すことが知られている。概日リズムが低振幅,あるいは不安定になる原因として,様々なリズムを示す細胞が混ざっている可能性が考えられる。これを検討するためにはシアノバクテリア1細胞の概日リズム測定を行う必要がある。これまでにYFP蛍光レポーター株を作製し,倒立蛍光顕微鏡下でその蛍光強度のリズムの観察に成功している。現在,1細胞レベルでの長期間のリズム観察を可能にするため,マイクロ流体デバイス技術を利用し.細胞数を一定に保って培養できる微小チャンバーの開発に着手している。このリズムは生理的な範囲で温-度が変わっても周期がそれほど変わらない安定性(周期の温度補償性)を有している。私は昨年度、高温で短周期化する温度補償性変異体に関する報告をした(Murayama et.al., 2011,EMBO J)。今年度は低温でリズムが無くなる理由を物理学の知識を援用して明らかにしようと試みた。分岐理論による予測通り、分岐点をすぎた後(20°C以下)で減衰振動がみられることを発見し、その意義に関して研究を行った。これらの解析から概日時計は低温では振り子のような性質になること、さらに概日リズムの周期の温度補償性はリズムの振幅を犠牲にして周期を一定に保つことで実現されていることが示唆された。現在、これらの成果を論文にまとめる作業をしている。

約24時間の生理的活性のリズムは概日リズムと呼ばれている。このリズムは生理的な範囲で温度が変わっても周期がそれほど変わらない安定性を有している。多くの生化学反応の速度は10°C上がると2倍になるにも関わらず、なぜ生化学反応の組み合わせからなる概日リズムが温度補償性を持つのか、古くから関心が持たれてきたが未だによくわかっていない。温度に関してもう一つ、古くから様々な生物において報告されている現象がある。極めて温度を下げた場合にはリズムが観察されなくなることである。この低温でリズムが無くなる理由を物理学の知識を援用して明らかにしようと試みた。非線形動力学の分野ではパラメータを変化させて系の定性的な振る舞いが変わるような現象を分岐現象と呼んでいる。自律振動がみられなくなるタイプの分岐は主にHopf分岐とサドルノード分岐がある。私はシアノバクテリアの概日リズムの試験管内再構成系の20°C付近での振る舞いを調べ、低温でリズムが消失するときのシナリオはHopf分岐の可能性が高いことを明らかにした。分岐理論の通り、分岐点(20°C近傍)以下の温度で概日リズムが減衰振動子となることを発見した。さらに、これまでリズムが無いと考えられてきた温度帯(20°C以下)でも、周期的な刺激を与えれば強制振動を起こせる事を明らかにした。具体的には、16°C12時間/18°C12時間という24時間周期の刺激を与え続けると、時計タンパク質Kaicのリン酸化状態が24時間周期で振動したが、刺激の周期を短くする(18時間以下)と強制振動はおこらなかった。この結果は、これまで概日時計が無くなると考えられてきた低温でも、昼夜の環境変化があるような条件では減衰振動子が生理的に機能する時計を作る可能性を示唆するものである。概日リズム研究ではこれまでsin波のようなきれいなリズムの解析が集中的に行われてきたが、減衰振動子の価値が見直されるきっかけになる研究であると考えている。動的で細胞内外のノイズが多い細胞の中で時を刻み続ける概日振動体が安定性を獲得しているメカニズムを明らかにすることを目標としている。今年度はRpaA等の概日リズム出力系因子の転写制御(転写翻訳フィードバックループ)を中心としたアプローチよりも、より基本的な化学振動子の温度補償性に関する解析で大きな進展があった。概日リズムの周期の温度補償性に関する解析はほぼ終わっており、結果を論文にまとめるつもりである。またRpaAの下流で働くと予想されるRpoD6を中心とした基本転写因子群に関する知見もたまりつつあるので、引き続き解析する。1細胞レベルでの長期間のリズム観察を可能にするために開発している微小チャンバーがもう少しで実用化できそうなので、今後はそれを使ってデータ収集をしたいと考えている。
ヒト免疫系の制御機構解明を目指した小児免疫不全症の分子病態研究

本研究では、小児免疫疾患の病態を解明する事を目的とし、これまで遺伝的要因が明確な家族性免疫疾患の家系およびそのサンプルを収集し、全ゲノム解析研究を実施してきた。2種類の家族性免疫不全症(家族性血球貪食症候群と特定の微生物に対する選択的免疫不全症)の原因遺伝子を連鎖解析および超高速DNAシークエンサーを用いたエクソーム解析により同定することに成功した。また、それぞれについて、人と同変異を持つマウスを樹立することにも成功した。マウスを用いた解析の結果、選択的免疫不全症については、人と同じ病態を再現することができたことから、今後、このマウスを用いてメカニズムの解析を計画している。小児期に発症する自己免疫疾患あるいは免疫不全症に代表される慢性的なリンパ球の過剰活性化あるいは機能不全に起因する疾患群は、難治性で慢性の経過を辿ることから、その病態を明らかにし、疾患特異的な治療法を開発することは重要な課題である。今回の提案では、家族性免疫不全症の原因遺伝子を連鎖解析および超高速DNAシークエンサーを用いたエクソーム解析により同定し、ヒト免疫疾患の発症に寄与する分子ネットワークおよびヒト免疫系の恒常性を維持する分子機構を明らかにすることを目標としている。まず、特定の微生物にのみ免疫応答ができない免疫不全症の家系おけるゲノム解析を実施した。本家系構造から、この症候群は常染色体優性遺伝形式で発症していると考えられる。そこで、連鎖解析とエクソーム解析を実施しすることで候補遺伝子を見いだすことを試みた。その結果、6種類の遺伝子が候補としてあげられた。それぞれの候補遺伝子の生体内における発現パターンを観察したところ、PCという遺伝子では免疫細胞で発現が高いことが明らかになった。既に海外学部ループがPC遺伝子を欠損するマウスを樹立していたことから、そのPC欠損マウスを供与してもらい、その解析を進めようとしている段階である。それ以外の候補遺伝子についてはそれぞれの遺伝子をクローニングすることをすすめており、変異を導入した変異体をつくってその変異がどのような機能的な変化を引き起こすかどうかについて検討を行うことを計画している。本研究では、家族性免疫不全症の原因遺伝子を連鎖解析および超高速DNAシークエンサーを用いたエクソーム解析により同定し、ヒト免疫疾患の発症に寄与する分子ネットワークおよびヒト免疫系の恒常性を維持する分子機構を明らかにすることを目標とした。平成26年度に実施した遺伝解析の結果、6種類の遺伝子が候補としてあげられた。(1)今年度はまず、それぞれの候補遺伝子の生体内における発現パターンを観察した。いずれもが、リンパ球に限局した発現パターンを示す遺伝子はなく、遺伝子発現だけでは候補を絞り込むことは出来ないと考えられた。(2) 6種類の内、5種類の遺伝子については同変異を持つ遺伝子改変マウスをCRISPR/Cas9の系を用いて樹立することを試みた。平成27年度末には4種類のマウスについてはその樹立に成功した。残りの1種類については28年度の初めには樹立することができる予定である。(3)樹立したマウスについて、TLRをはじめとする免疫シグナルの変化を解析するための各種予備実験を実施した。その予備実験で得た系を用いて、5種類のマウスについての免疫応答を平成28年度から行う予定である。これまでの研究により、特定のウイルスに感染感受性を持つ遺伝性免疫疾患のゲノム解析を行い、そこから候補遺伝子を絞り込むことに成功した。平成27年度には原因遺伝子を同定するために、同変異を持つ遺伝子改変マウスの樹立にも成功しており、当初の予定に沿った研究が進展している。また、今後の研究に必要な実験の予備実験も終了しており、今後の研究の準備も計画に沿って行うことが出来ている。エクソーム解析と連鎖解析によって6種類の候補変異を同定した。1.平成28年度には、6種類の同変異を持つ遺伝子改変マウスをCRISPR/Cas9の系を用いて樹立することに成功した。何れのストレインについても、C57BL/6のバックグラウンドを持つマウスを樹立した。6種類のマウスについては、ヘテロで維持をしているが、SPF環境下で飼育する限りは、特に明らかな外見の異常や病的な症状は観察できていない。また、脾臓細胞および胸腺細胞の大まかな細胞分画には大きな異常はないことを確認した。2.樹立したマウスについて、TLRをはじめとする免疫シグナルの変化を解析するための各種実験を実施した。特に、候補と考えられる一種類の変異を持つマウスについては、遺伝子欠損マウスも他の研究グループから供与していただき、樹状細胞応答、T細胞応答についての検討を行った。現在、6種類の全てのマウスについて、そのブドウ球菌感染モデルなどを用いて、特に個体レベルでの免疫応答を検討している段階である。

本研究では、小児免疫疾患の病態を解明する事を目的とし、これまで遺伝的要因が明確な家族性免疫疾患の家系およびそのサンプルを収集し、全ゲノム解析研究を実施してきた。2種類の家族性免疫不全症(家族性血球貪食症候群と特定の微生物に対する選択的免疫不全症)の原因遺伝子を連鎖解析および超高速DNAシークエンサーを用いたエクソーム解析により同定することに成功した。また、それぞれについて、人と同変異を持つマウスを樹立することにも成功した。マウスを用いた解析の結果、選択的免疫不全症については、人と同じ病態を再現することができたことから、今後、このマウスを用いてメカニズムの解析を計画している。当初の計画通りに進行している。従来の計画に沿って、候補変異遺伝子を持つマウスの解析を行うとともに、未だ樹立していない一種類のマウスについては平成28年度に樹立する。これらのマウスを用いて、原因遺伝子を同定して、免疫不全が誘導される分子機構をマウスを用いて明らかにする。また、原因遺伝子の機能については、生化学的アプローチを用いて結合分子の同定、発現の解析などを行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学当初の計画に沿って研究を実施する。
医療・生命科学研究の生命倫理ガバナンスに関する公法学的研究

内外の生命倫理政策に関する文献およびインターネット等から情報収集し、パソコンで整理・分析して、生命倫理の諸問題の法的検討を進めた。また、文部科学省・生殖補助医療研究専門委員会や信州大学市民公開授業「臓器移植生命倫理学」、日本学術会議公開講演会「生殖補助医療のいま-社会的合意を求めて」等を傍聴するとともに、日本法社会学会、東京法哲学研究会、日本緩和医療学会、日本小児科学会倫理委員会公開フォーラム等に参加して、生命倫理政策の意思決定に関して情報の収集・交換を行い、検討を進めた。その結果、次のような知見が得られた。主として、ミクロな意思決定について・「患者の自己決定権」には、少なくとも、身体への侵襲についての同意と医療の自由という二つの問題がある。・生命・身体利益の保護と自己決定そのものの保護の関係について考察することが必要である。このような知見は公表論文にまとめた。主として、マクロな意思決定について・科学技術の社会的ガバナンスにおける「市民参加」は、民主的正統性の観点から憲法的問題が生じる。・「当事者」の主張が「理由」(正当性)を介して公共的議論の形成に結びつくという論理が重要であるが、決定の手続問題(正統性問題)は、それとは別に残る。・科学技術への「市民参加」論は、憲法が前提とするリベラリズムにも疑問を投げかけているように思われる。このような知見は論文にまとめ、印刷公表すべく、校正中である。また、厚生労働省・未承認薬使用問題検討会議等を傍聴するとともに、日本生命倫理学会、日本法社会学会、科学技術社会論研究会、行政法研究フォーラム、ポストゲノム時代における生物医学とジェンダーに関する研究会、くすり勉強会等に参加して、生命倫理政策の意思決定に関して情報の収集・交換を行い、検討を進めた。その結果、次のような一応の知見が得られた。・医療や生命科学研究についての意思決定に関しては、マクロな政策の意思決定とミクロな個別の処置の意思決定に分けて考察することが有益である。・ミクロな意思決定については、自己決定の原則やその表れとしてのインフォームド・コンセントの法理が中核的な規範的要請となるが、自己決定能力が十分でない人の問題などの限界に留意しなければならない。・ミクロな意思決定は、マクロな意思決定によって左右される。ミクロな意思決定の条件整備という課題にこたえることが、マクロな意思決定には求められる。とくに、意思決定の前提となる情報と意思決定の場の権力性の問題は重要である。・生命倫理政策を含む科学技術政策の意思決定については、しばしば市民の参加ということが課題として挙げられるが、その法的検討は十分でない。このような知見の一部をいわゆる「尊厳死」に関する問題に即して整理しまとめたのが、下記公表論文(「法における『尊厳死』の捉え方」)である。公表後も、上記のそれぞれの点について、考察を進めている。また、文部科学省・生殖補助医療研究専門委員会、人クローン胚研究利用作業部会やHAB研究機構・人試料委員会等を傍聴するとともに、科学コミュニケーションに関するお茶の水女子大学公開講座に参加し、また、日本医事法学会、日本生命倫理学会、日本医学哲学・倫理学会、「生命の尊厳」研究会、「特定疾患患者の生活の質(QOL)の向上に関する研究」研究報告会等に参加して、生命倫理政策の意思決定に関して情報の収集・交換を行い、検討を進めた。主としてミクロな意思決定について・いわゆるインフォームド・コンセントの法理では、人体の一部を採取する際の要件として本人の自己決定が語られているが、その根拠とされる「自己決定権」はさまざまな側面をもっており、また、法学の各分野で用語法が異なっているように思われ、整理が必要である。・個人の行動の自由という意味での自己決定権と生命・身体に対する権利は、分けて考えることが有益である。・説明義務の根拠やどのようなときに本人の自己決定があるとされるのかに関する民刑事法の議論に、公法学も注目していくことが必要である。このような知見は、公表論文にまとめた。主としてマクロな意思決定について・科学技術の社会的ガバナンスが、大きな社会的・政策的課題になってきている。・科学技術への「民主的コントロール」に考える際には、国家権力の立憲主義的限界をふまえつつ、国家を公共性の探求装置として捉えることが有益である。このような知見は、論文にまとめるべく、整理検討中である。

主として、マクロな意思決定について・科学技術の社会的ガバナンスにおける「市民参加」は、民主的正統性の観点から憲法的問題が生じる。・「当事者」の主張が「理由」(正当性)を介して公共的議論の形成に結びつくという論理が重要であるが、決定の手続問題(正統性問題)は、それとは別に残る。・科学技術への「市民参加」論は、憲法が前提とするリベラリズムにも疑問を投げかけているように思われる。このような知見は論文にまとめ、印刷公表すべく、校正中である。
リング攪乱による円管内流れの制御

当該研究に使用した供試円管は直径100mm、全長14mで、管路入口より約7m下流位置に攪乱リングを挿入した。この位置では流れは十分に発達していた。また、攪乱リング断面寸法は一辺7mmの正方形である。この流れ場について熱線流速計で平均速度と乱れ強さの分布を測定した。特にリング背後2m程度までは変化が激しいので詳細に測定した。(円管内乱流を熱線流速計で精度良く測定する方法を確立した後にこの測定を行った。)平均速度分布は、全般的にピト-管での測定結果と一致しており、特に壁面近傍ではピト-管での測定より精度よく測定できた。リング上では縮流による均一な速度分布とリング近傍での急な速度勾配が見られる。リング背後の剥離が形成され、リング先端からリング高さの8.2倍下流位置で流れが再付着している。リングによる速度欠損は内部層の発達により回復し、およそ70直径下流で元の流れ場へ回復している。乱れ強さ分布は、攪乱リング近傍の急な速度勾配による乱流混合機構のためリング背後ではリング高さより少し高い位置に乱れ強さの大きなピークが見られる。このピークの位置と大きさはリング先端よりリング高さの10倍下流まではほぼ一定であるが、内部層の発達に伴い、このピークは小さくなり、また管中心方向へ移動し、約50倍下流位置で消失する。さらに流れは再発達し、リングから70直径下流では攪乱無しの流れ場に回復している。そして、このような乱れ強さ分布の流れ方向変化は平均速度分布や各種特性量、表面摩擦係数等の流れ方向変化挙動とよく対応していることを明らかにした。更にはこの挙動について緩和過程と乱流混合機構の観点から流体力学的に説明出来ることを明らかにした。今後はレイノルズ応力分布等の変化挙動を明らかにする予定である。なお、本研究実績の一部は既に日本機械学会論文集に投稿中で、残りの内容についても近く投稿予定である。
理工系における学術論文/プレゼンテーションスキル向上のためのオンライン教材開発

本研究の目的は、理工系向けのライティング/プレゼンテーションスキル向上を目指すオンライン学習システムを開発することである。具体的には、5つのアメリカの大学のライティングセンター及びプレゼンテーションコースを訪問・調査し、講義目標、講義概要、講義計画、講義方法、成績評価法、シラバスなどの情報収集を行なった。カリキュラムは、講義の英文スクリプト、練習問題、静止画、パワーポイント、動画、音声によって構成され、アメリカの大学の施設を借りて12の講座をビデオ収録した。システムの特徴は学習管理が容易にできるMoodleを用い、LincEnglish(アメリカのIT関連教材会社)との共同研究で行った。理工系学生の論述文を学習者コーパスとして収集し、アカデミック・ライティング評価項目、及び論文表現データベースを作成。具体的には3.4年生、大学院生から収集した英語論文述文の学習者コーパスを整備し、5つの評価項目「内容」「論理構成」」「語彙」「文法」から構成される分析的評価を用いて英語母語話者に評点しもらい、各評価項目と評点との相関系を分析し、データベースを作成している。また理工系学術論文主要語彙リストも作成している。論文表現データベースの構築。語彙リスト及び論文コーパスを活用して、学術論文のサブジャンルごとに特徴的な英語表現の選出・分析を行っている。本大学の姉妹大学、提携大学を含め、アメリカの大学のプレゼンテーションコースを訪問・調査し、情報収集を行った。具体的には、授業を聴講して講義題目、目標、講義概要、講義計画、講義方法、成績評価法、テキスト、教材、教授法について担当教官、学生たちに対してインタビューを行い、プレゼンテーションに関する講義のビデオ収録を行った。またLincEnglish(米国の教育IT関連会社)テックチームとの連携によりプレゼンテーションコースの一部のコンテンツをウェブ上にアップした。アメリカの二つの大学のライティングセンターを訪問・調査し、情報収集を行った。各センターの教育効果、コース概要、指導内容、教授法、シラバス、などについてセンターの教職員らに対してインタビューして資料収集を行った。(プレゼンテーションコースについて)25年度に引き続き本大学の姉妹大学、提携大学を含め、アメリカの大学の言語学部(英語学科)、メディア・アート学科、コンピュータサイエンス学科を訪問しプレゼンテーションコースの調査、情報収集を行った。具体的には、授業を聴講して講義項目、目標、講義概要、講義計画、講義方法、成績評価法、テキスト、オンライン教材、教授法について担当教官に対してインタビューを行い、プレゼンテーションに関する講義のビデオ収録を行った。その結果プレゼンテーションコースの全レッスンコンテンツ及びスクリプトの制作を完了させた。またLincEnglish Educational Resources, Inc(米国のIT関連会社)との打ち合わせでは、テック関係者からLMS(Moodle2.8),ウェブマネージメントについて説明を受け、オンラインプレゼンテーションコースのウェブデザイン、モジュールのコンテンツ、LMS(成績管理等)、Authentic Media(プレゼンテーションスキル動画教材)について具体的に内容をつめ、スクリプトを含めたモジュール1から12のレッスン内容の6割までをオンライン上にアップさせた。(アカデミック・ライティングについて)25年度に引き続きアメリカの二つの大学のライティングセンターを訪問・調査し、情報収集を行った。各センターの教育効果、コース概要、指導内容、シラバス、教授法についてセンターの教職員らに対してインタビューを行った。また系学生の論述文を学習者コーパスとして収集し、アカデミック・ライティング評価項目、論文表現データベースを構築し、語彙リスト及び論文コーパスを活用して、学術論文サブジャンルごとに特徴的な英語表現の選出・分析を行った。Web上に「理工系の学生のためのプレゼンテーションコース」を開発するにあたり、本大学の姉妹大学、及びモンタナ大学、ワシントン大学、オレゴン大学、カリフォルニア州のレッドランド大学のコミュニケーション学科、英語教育学科の大学院生、TA、講師らを中心として、英語教授法に精通した日米のジョイントプロジェクトメンバーを組織した。カリキュラム開発のため、複数のアメリカの大学のプレゼンテーションコースを訪問・調査し、情報収集を行った。具体的には、プレゼンテーションコースの授業を聴講して、講義題目・目標、講義概要、講義計画、講義方法、成績評価法、テキスト、教材、教授法について担当教官、学生たちにインタビューして資料収集を行った。その後、プレゼンテーションコースのビデオ収録を行い、アメリカのオンライン教材制作会社LincEnglishテックチームとの連携により、収録したプレゼンテーションコースに関する講義を、Web上に12講座構築した(各講座はモジュールと呼ぶ)。各モジュールを通じて、論文の構成方法や英語表現、及びプレゼンテーションのノウハウなどについて順を追って学ぶことができるオンライン教材を制作した。具体的には、12講座のアウトラインを構成し、講義目標、講義概要、シラバス、各講義の英文スクリプトを作成した。講義は文字、静止画、パワーポイント、動画、音声によって構成され、このビジュアルなカリキュラムに即した12講座の講義をビデオ収録した。ビデオ収録はアメリカの大学の施設て行った。アメリカの大学への訪問・調査は順調良く進んでおり、担当教官へのインタビュー、ビデオ収録など平成27年度以降の計画予定より早いペースで行った。プレゼンテーションスキルコース(モジュール112)の6割程度をオンライン上にアップさせた。

アカデミック・ライティングの評価項目、論文主要語語彙リスト、論文表現データベースの情報収集及びリサーチを補助する者が予定通りの人数を確保できなかったため、こちらのほうの達成度は約3割程度で、計画どおりに達成できていない。人文学(今後の推進方策)プレゼンテーションスキルコース(モジュール112)のすべてをオンライン上に今年度中にアップさせる予定である。アカデミック・ライティングコースは論文表現データベース構築にしぼり、リサーチを補助する研究員を2名雇用して今後の研究を推進する予定である。アメリカの大学への訪問・調査は順調良く進んでおり、ビデオ収録など平成26年度以降の計画予定より早いペースで行った。プレゼンテーションスキルコース概要の全体像はほぼ掴めている。アカデミック・ライティングの評価項目、論文主要語彙リスト、論文表現データベースの情報収集及びリサーチを補助する者が予定通り確保できなかったため、こちらのほうの達成度については、計画どおりに達成できていない。アカデミック・ライティングコース、論文表現データベース構築のため、リサーチを補助する研究員を2名雇用して今後の研究を推進する予定である。今年度の研究を効率的に推進したことによるもの。平成26年度請求額とあわせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。
神経科学への応用を目的とした高次相関を持つスパイク時系列群の作成と推定手法の開発

平成22年度は,本研究で提案するスパイク相関の状態空間モデルに対して前年度に構築した2つの評価手法である(i)周辺尤度の近似解を用いた情報量基準によるモデル選択法,(ii)周辺尤度比(ベイズ因子)を用いた相関モデルの検定法,についてシミュレーションによる評価を行ないこれらの有用性を検証した.前者では実際に汎化誤差を数値計算により求め,複数の情報量基準と比較して赤池による情報量基準がもっとも妥当であることを確認した.後者では同期スパイクを生成する背後のスパイク相関モデルについて,周辺尤度比とサロゲート法と組み合わせることでデータからその存在を検定する枠組みを構築した.本手法では潜在変数であるスパイク相関の構造として対立する二つのモデル群を考え,観測スパイクデータに対する各々の周辺尤度の比を算出する.周辺尤度比の有意水準を決定し仮説検定を行うため,対象モデルの相関が存在しないという帰無仮説の下でリサンプリングされたサロゲートデータに対して周辺尤度比を算出した.サロゲートデータの作成は推定された状態空間モデルを低次元に射影したモデルを用いることで実現した.本手法により動物の行動に応じて現れると考えられるスパイク相関構造の検定を行うことが可能となった.一連の研究により,神経スパイクデータから細胞集団の動的な協調活動を検出し,動物の認知・行動に果たす役割を明らかにするための解析技術が実用段階に達したと考える.神経細胞集団の同期的協調活動が神経系の情報処理において本質的な役割を担うとする仮説が古くから提唱されている.神経細胞の協調活動を調べるためには,同時記録された複数細胞のスパイク時系列間に潜むスパイク相関構造を推定する必要がある.このとき,3つ以上の神経細胞の協調活動を調べるためには2体間の相関だけでなく,一般に多体間の相関,すなわち高次相関も推定する必要がある.さらに,協調活動が動的であるとすれば,ダイナミックな相関構造の変化を追跡できなければならない.こうした仮想的な動的協調細胞集団をダイナミック・セルアセンブリと呼ぶ.しかしながら,多細胞同時記録スパイク時系列データから、ダイナミック・セルアセンブリを捉える統計手法は確立されていない.そこで我々は状態空間モデルを用いて,ダイナミック・セルアセンブリを検出する技術を開発した.具体的には,対数線形モデルを観測モデルとする状態空間モデルを構築し,状態の事後分布を対数二次形式で近似することで非線形再帰濾波公式を導出,濾波公式と固定幅平滑化公式を併せて時間変動する相関構造を推定する手法を開発した.これにより集団としての神経細胞活動の動的構造を明らかにし,動物の認知・行動に果たす役割についての神経生理学的知見を得る技術的な下地が整えられた.平成21年度は、前年度に整備した状態空間モデルによる動的スパイク相関の推定手法を強化すべく以下二点の枠組みを構築し、擬似スパイク時系列データを用いてその有用性を検証した。(i)赤池ベイズ情報量基準(ABIC)によるモデル選択。提案する動的スパイク相関の状態空間モデルを用いれば、一般に高次を含むスパイク相関の変動を推定することができる。ここではモデルに組み込むべき適切な相関次数を選ぶためにABICを導入した。階層的な対数線形-状態空間モデル(レートモデル・二次相関モデル・高次相関モデル)について、周辺尤度を対数二次形式で近似することでABICを算出し比較を行った。(ii)ベイズ因子を用いたスパイク相関の逐次ベイズ仮説検定。スパイク相関(高次相関を含む)の有無を時々刻々検証するための枠組みとして、ベイズ因子を用いた逐次的ベイズ仮説検定の枠組みを構築した。ここで各時刻のベイズ因子は、注目する相関パラメータの事後分布の正・負の領域に対応する、観測された同期スパイクデータの尤度の比であり、濾波分布・一期先予測分布を用いて構成される。逐次ベイズ仮説検定により観測された同期スパイク発火が相関を有するか否かを逐次検定し、動的スパイク相関と外部信号(動物の行動)との関係を詳細に調べることが可能になった。これら二つの検証手法の構築により、細胞集団の動的な協調活動を検出し、動物の認知・行動に果たす役割を明らかにするための技術基盤が一層強化されたと考える。本年度はこれらの成果を踏まえて国内外の学会にて精力的に発表を行った。特に台湾で開催された国際学会IEEE ICASSP2009では神経信号処理の特別セッションにて招待講演を受けた。また日本神経回路学会第19回全国大会における発表は大会研究賞に選出された。平成22年度は,本研究で提案するスパイク相関の状態空間モデルに対して前年度に構築した2つの評価手法である(i)周辺尤度の近似解を用いた情報量基準によるモデル選択法,(ii)周辺尤度比(ベイズ因子)を用いた相関モデルの検定法,についてシミュレーションによる評価を行ないこれらの有用性を検証した.前者では実際に汎化誤差を数値計算により求め,複数の情報量基準と比較して赤池による情報量基準がもっとも妥当であることを確認した.

後者では同期スパイクを生成する背後のスパイク相関モデルについて,周辺尤度比とサロゲート法と組み合わせることでデータからその存在を検定する枠組みを構築した.本手法では潜在変数であるスパイク相関の構造として対立する二つのモデル群を考え,観測スパイクデータに対する各々の周辺尤度の比を算出する.周辺尤度比の有意水準を決定し仮説検定を行うため,対象モデルの相関が存在しないという帰無仮説の下でリサンプリングされたサロゲートデータに対して周辺尤度比を算出した.サロゲートデータの作成は推定された状態空間モデルを低次元に射影したモデルを用いることで実現した.本手法により動物の行動に応じて現れると考えられるスパイク相関構造の検定を行うことが可能となった.一連の研究により,神経スパイクデータから細胞集団の動的な協調活動を検出し,動物の認知・行動に果たす役割を明らかにするための解析技術が実用段階に達したと考える.
独居高齢者がケアサービスに関する情報を得て選択し利用する過程での支援のあり方

本研究の目的は「医療・介護・福祉サービスを必要とする独居高齢者がタイムリーに情報を得て、サービスを選択し利用しやすいシステムをつくること」である。そのために、まず1独居高齢者ケアに携わる専門職、2独居高齢者および家族に対して半構成的インタビューを行い、独居高齢者がサービスの情報を得て利用に至るプロセスにおける現状と課題を明らかにしたいと考えている。平成30年度は、高齢者のケアマネジメントにかかわっている居宅介護支援事業所のケアマネジャーへのプレインタビューを行い、本人の意思を尊重したケアマネジメントがうまくいった事例ではどのような工夫をしたのかについて、経験を共有してもらった。その中で、家族の意向と本人の意思との間でずれが生じた場合の対処についても示唆が得られたため、考察に活かしていきたい。また、前年度に引き続き、一般社団法人日本意思決定支援ネットワークの活動に参加し、南オーストラリア州の支援付き意思決定・意思決定支援モデルを日本に普及するためのプログラム開発等に取り組んだ。このモデルでは、意思決定における本人の権利を尊重し、ファシリテーションスキルにより本人の心からの希望を引き出し、その実現に向けてサポーターや地域の社会資源と本人をつないでいく。意思決定支援ガイドラインにおける「意思形成支援」「意思表出支援」「意思実現支援」の3つのプロセスをカバーするとともに、このプロセスを通して、本人を支える周囲の人々や地域住民の意識を高める地域開発モデルとしての意義があると学んだ。これらの学びを、独居高齢者が望む暮らしを実現するためのケアマネジメントのあり方について分析する際に活かしたい。所属機関の人員不足が続き研究に割ける時間が著しく減ったこと、および専門職および独居高齢者本人への研究協力依頼がスムーズに進まなかったため。独居高齢者の支援にあたる専門職(地域包括支援センター職員や居宅介護支援事業所のケアマネジャー、病院の退院支援看護師、NPO法人等)へのインタビューを進め、得られたデータを分析しながら理論的サンプリングを進める。そして専門職の紹介を受けて独居高齢者へのインタビューを実施したい。そのためにまず、1独居高齢者ケアに携わる専門職、2独居高齢者および家族、に対して半構成的インタビューを行い、独居高齢者がサービスの情報を得て利用に至るプロセスにおける現状と課題を明らかにしたいと考えていた。その中で平成26年度は独居高齢者にかかわる専門職への半構成的インタビュー調査を行い、得られた結果の分析を通して現状を整理・課題を明らかにすること、また、その専門職が地域でかかわっている独居高齢者を紹介してもらいインタビュー計画を立案することを予定していた。しかし、研究者に予定外の業務が重なり多忙となったこと(教員の不足による他分野の実習への応援等)や、研究者の妊娠(切迫流産により安静の指示があったこと)等により、計画のうち遂行できたのはインタビュー内容やインタビュー対象の検討にとどまり、実施までできていない状況である。今後の研究計画を見直す必要がある。今年度は、独居高齢者がサービスを選択して望む生活を送るためにどのような支援が必要となるのか、インタビューガイドの作成に取り組んだ。文献検討を重ねるとともに、地域包括支援センターが開催している事例検討会や弁護士会が主宰する意思決定支援のシンポジウム等に参加し、現場で行われている取り組みの実際や海外のモデルなどを学ぶ中で「意思決定を支える」ということについてあらためて検討することができたので、インタビューに活かしていく。また、インタビュー対象者の選定について、現場の専門職のアドバイスを得ることもできたので、今後の調査につなげたい。研究代表者が平成27年7月末より育児休業中であるため。平成28年度は意思決定支援モデル開発に取り組んでいるプロジェクトに参加させてもらい、海外の意思決定支援モデルについて学ぶことができた。また、予備調査として認知症の人と家族の会が開催している家族のつどいに参加し、意思決定における家族の認識について示唆を得たので今後のインタビューに活かしていきたい。地域で独居高齢者支援にあたる地域包括支援センター主催の地域連携会議や事例検討会に参加し、研究協力を得るための人脈づくりを行った。本学の「人を対象とする医学系研究倫理審査」を受けたので、承認を得てインタビューに入る。平成28年度9月より育児休業より復職し研究を再開したが、大学の教育その他の業務に予想以上に時間を要し、研究の進捗が遅れている。次年度は業務の効率化を徹底し、研究に取り組む時間を捻出するとともに、研究補助者の雇用についても検討していきたい。平成29年度は意思決定支援モデル開発に取り組んでいる意思決定支援モデル開発プロジェクトチームの活動に参加した。チームが開催するシンポジウムやワークショップに参加し、南オーストラリア州の意思決定支援モデルについて学んだ。

このモデルの中核となる考え方は、専門職が利用者の最善の利益(Best Interest)を考えてケアマネジメントするのではなく、いかに利用者本人の心からの希望(Expressed wish)を引き出し、その実現に向けて支援するか、ということであり、その考え方やファシリテーションスキルを習得することができた。さらに、このモデルを地域住民へ活用するパイロット実践に参加し、南オーストラリア州のトレーナーに師事しながらファシリテーションやコーチング・メンタリングについて学びを深めることができた。これらの学びを、独居高齢者が望む暮らしを実現するためのケアマネジメントのあり方について分析する際に活かしたい。所属分野での退職が相次ぎ、講義や実習等の担当が想定以上に増え研究に割ける時間が著しく減ったため。本研究の目的は「医療・介護・福祉サービスを必要とする独居高齢者がタイムリーに情報を得て、サービスを選択し利用しやすいシステムをつくること」である。そのために、まず1独居高齢者ケアに携わる専門職、2独居高齢者および家族に対して半構成的インタビューを行い、独居高齢者がサービスの情報を得て利用に至るプロセスにおける現状と課題を明らかにしたいと考えている。平成30年度は、高齢者のケアマネジメントにかかわっている居宅介護支援事業所のケアマネジャーへのプレインタビューを行い、本人の意思を尊重したケアマネジメントがうまくいった事例ではどのような工夫をしたのかについて、経験を共有してもらった。その中で、家族の意向と本人の意思との間でずれが生じた場合の対処についても示唆が得られたため、考察に活かしていきたい。また、前年度に引き続き、一般社団法人日本意思決定支援ネットワークの活動に参加し、南オーストラリア州の支援付き意思決定・意思決定支援モデルを日本に普及するためのプログラム開発等に取り組んだ。このモデルでは、意思決定における本人の権利を尊重し、ファシリテーションスキルにより本人の心からの希望を引き出し、その実現に向けてサポーターや地域の社会資源と本人をつないでいく。意思決定支援ガイドラインにおける「意思形成支援」「意思表出支援」「意思実現支援」の3つのプロセスをカバーするとともに、このプロセスを通して、本人を支える周囲の人々や地域住民の意識を高める地域開発モデルとしての意義があると学んだ。所属機関の人員不足が続き研究に割ける時間が著しく減ったこと、および専門職および独居高齢者本人への研究協力依頼がスムーズに進まなかったため。研究者に予定外の業務が重なり多忙となったこと、研究者の体調不良のため平成28年9月より復職し、研究を再開する予定である。研究協力者へ依頼し、できるだけ早期にインタビューを実施したい。また、研究期間の延長について申請し、研究目的を達成できるようにしたい。