hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
咬合力並びに摂取食物の性状と叢生歯列との関連性について

最近の小児の食生活は硬い食品を避ける傾向にあり、そのために顎が小さくなり、不正咬合の増加を来しているといわれている。そこで、この点を明らかにする目的で、最近乳歯、永久歯の早期喪失を来たすことなく永久歯列となった小児67名とその保護者について調査を行った。調査対象は3歳時より2カ月間隔に印象採得を行い永久歯列において正常歯列、空隙歯列、叢生歯列に移行した小児である。これらの小児について乳児期、幼児期、学童期並びに現在の食生活及び家族の歯列の状態について調査した。また最終観察時における歯列模型および側貌頭部X線規格写真の計測、最大咬合圧の測定、筋電図による分析を行い、各歯列の比軟検討を行った。咬合力の計測は左右側の上下顎第一大臼歯部並びに第一小臼歯部について最大咬合力の測定を行った。その結果、平均値についてみると叢生歯列に移行した症例の最大咬合圧は正常歯列並びに空隙歯列の症例に比べ低い値を示していた。一方最大かみしめ時の側頭筋前腹及び咬筋の筋電図による調査結果では、正常歯列、叢生歯列、空隙歯列の各群間において殆ど差異が認められなかった。側貌頭部X線規格写真の計測では、各計測項目の中で上顎の歯槽基底部の大きさについて空隙歯列、正常歯列、叢生歯列の順に小さくなる傾向が認められたがその他の部位については特に差異は認められなかった。また、成長発育期における食生活の調査では、正常歯列、叢生歯列、空隙歯列の各群間に特に差異は認められなかった。模型計側では、歯冠の近遠心幅径の総和は上下顎ともに叢生歯列が最も大きく、歯列周長は上下顎ともに叢生歯列と正常歯列の間には殆ど差異が認められなかった。また叢生歯列の小児において父親の歯列が不正であったものは、正常群、空隙群より有意に多かった。以上の結果より、叢生歯列の発現は、摂取食物の硬軟とは殆ど関係なく、むしろその他の因子によるものが大きいと思われた。最近の小児の食生活は硬い食品を避ける傾向にあり、そのため顎骨の成長発育に影響を及ぼし、不正咬合の増加を来しているといわれている。そこで、不正咬合発生要因の分析および診断の一助とする事を目的として、正常咬合ならびに不正咬合を有する患児について調査した。調査対象は正常乳歯列を有する小児について口腔内管理を行ないながら3歳時より2ヵ月間隔に印象採得を行ないながら永久歯列期において正常咬合ならびに不正咬合に移行した小児である。これらの小児について歯列模型および側貌頭部X線規格写真の撮影、最大咬合圧の測定、側貌頭部X線規格写真による分析、筋電図による分析、被験者の食生活についての調査等を行なっておりその途中経過について報告する。咬合力については伊井テクノロジ-社製咬合力計を用い、顎間距離を10mmとし被験者の左右側の上下顎第一大臼歯ならびに上下顎第一小臼歯の計8部位について最大咬合力の調査を行なった。その結果平均値について見るとすべての部位において不正咬合に移行した症例の最大咬合圧は低い値を示していた。しかし、この結果は全症例の調査が終了していないため、現在被験者数の追加を行なっている。側貌頭部X線規格写真による調査は側貌頭部X線規格写真の計測プログラムの作製および資料採取が終り、現在計測中である。筋電図による調査は今回購入した筋電計の調整が終り現在資料採取中である。また、食生活については食生活におけるアンケ-ト用紙を作製中のため完成出来次第集計を行なう予定である。これらすべての調査項目について平成3年度から平成4年度前期中に調査が終了する予定である。調査対象は正常乳歯列を有する小児について口腔内管理を行いながら3歳時より2ヵ月間隔に印象採得を行いながら永久歯列において正常咬合ならびに不正咬合に移行した小児である。これらの小児について歯列模型および側貌頭部X線規格写真の撮影、最大咬合圧の測定、側貌頭部X線規格写真による分析、筋電図による分析、被検者の食生活について調査等を、前年度に引き続き行い、その途中経過について報告する。咬合力については伊井テクノロジ-社製咬合力計を用い、顎間距離を10mmとし被検者の左右側の上下顎第一大臼歯ならびに第一小臼歯の計8部位について最大咬合力の調査を行った。その結果、平均値についてみるとすべての部位において不正咬合に移行した症例の最大咬合圧は低い値を示していた。しかし、この結果は全症例の調査が終了していないため、現在被検者数の追加を行っている。側貌頭部X線規格写真による調査は計測ブログラムの作成および試料採取が終わり、現在計測中である。筋電図による調査は現在試料採取、計測中である。また、食生活の調査は、アンケ-ト用紙を作成し、返答が得られた被検者については現在集計中であり、この結果については第30回日本小児歯科学会において発表予定である。これらのすべての調査項目については平成4年度前期中に調査が終了する予定である。

最近の小児の食生活は硬い食品を避ける傾向にあり、そのために顎が小さくなり、不正咬合の増加を来しているといわれている。そこで、この点を明らかにする目的で、最近乳歯、永久歯の早期喪失を来たすことなく永久歯列となった小児67名とその保護者について調査を行った。調査対象は3歳時より2カ月間隔に印象採得を行い永久歯列において正常歯列、空隙歯列、叢生歯列に移行した小児である。これらの小児について乳児期、幼児期、学童期並びに現在の食生活及び家族の歯列の状態について調査した。また最終観察時における歯列模型および側貌頭部X線規格写真の計測、最大咬合圧の測定、筋電図による分析を行い、各歯列の比軟検討を行った。咬合力の計測は左右側の上下顎第一大臼歯部並びに第一小臼歯部について最大咬合力の測定を行った。その結果、平均値についてみると叢生歯列に移行した症例の最大咬合圧は正常歯列並びに空隙歯列の症例に比べ低い値を示していた。一方最大かみしめ時の側頭筋前腹及び咬筋の筋電図による調査結果では、正常歯列、叢生歯列、空隙歯列の各群間において殆ど差異が認められなかった。側貌頭部X線規格写真の計測では、各計測項目の中で上顎の歯槽基底部の大きさについて空隙歯列、正常歯列、叢生歯列の順に小さくなる傾向が認められたがその他の部位については特に差異は認められなかった。また、成長発育期における食生活の調査では、正常歯列、叢生歯列、空隙歯列の各群間に特に差異は認められなかった。模型計側では、歯冠の近遠心幅径の総和は上下顎ともに叢生歯列が最も大きく、歯列周長は上下顎ともに叢生歯列と正常歯列の間には殆ど差異が認められなかった。また叢生歯列の小児において父親の歯列が不正であったものは、正常群、空隙群より有意に多かった。以上の結果より、叢生歯列の発現は、摂取食物の硬軟とは殆ど関係なく、むしろその他の因子によるものが大きいと思われた。
日本語の不確定代名詞とその重複表現に関する研究

本研究の目的は、生成文法の枠組みに従って、「誰々」や「何々」などの日本語の不確定代名詞重複表現の意味的・統語的特徴を明らかにすることである。本年度は、不確定代名詞重複表現の意味的特徴および統語的分布の記述を試みた。意味的には、当該表現が「不特定の複数」を表すという重複表現一般にみられる用法と、「不特定の単数」を表すという不確定代名詞重複表現にしかみられない用法の両方を持っていることが明らかになった。前者の意味は後者の意味よりも日本語における成立の時期が早く、特に、後者の意味は近代以降に成立した比較的新しい意味であると考えられる。また、前者の意味は現代語ではかなり薄れてきているが、一部の方言でまだ使用されていることも明らかになった。統語的には、当該表現が「閉鎖引用内でしか認可されない」という先行研究の妥当性を検証する中で、当該表現が直接引用では使用できるが、間接引用では使用できないことをインフォーマント調査などで実証した。しかし、当該表現の分布が引用節内に留まらないと思われる新たなデータも発見したので、今後は、当該表現の統語的分布を正確に記述できる一般化の提案に向けてさらなるデータの精査が必要である。なお、当該表現と類似の表現として、ドイツ語にder und derのように定冠詞を等位接続詞でつないだ表現や、ブルガリア語にedi-koj siという表現があることもわかった。これらはいずれも先行文脈で特定可能な不特定の単数の人物を表すという点で、日本語の不確定代名詞重複表現の「誰々」に似ているが、その統語的な分布はそれぞれ若干異なっているようである。これらの関連表現も含めて、日本語の不確定代名詞重複表現の意味的・統語的特徴をさらに詳しく検証していくことが今後の課題である。研究計画段階では、初年度は不確定代名詞が他の不変化詞と合成された「誰か」や「誰も」の意味研究にあてる予定であったが、これについては生成文法における先行研究の蓄積が十分にあったので、本年度はそこからさらに進んで不確定代名詞重複表現の意味的・統語的特徴の研究に専念することができたから。今後は、日本語の不確定代名詞重複表現の統語的分布を正確に記述できる一般化の提唱と、当該表現の意味的な分析が研究の中心課題になる。加えて、当該表現が日本語の歴史においてどのように成立してきたかという通時的研究や、諸外国語の類似表現との比較を通して当該表現の特徴を探る通言語的研究も並行して実施していく。今年度は出張を行わず、旅費を使用しなかったため次年度使用額が生じた。次年度使用額は、当初の研究計画通り、物品(主に図書資料)の購入と出張旅費に使用する。
還元反応を利用した高機能発泡鉄鋼材料製造プロセスの開発

安価で大量生産が可能で、かつ高強度な発泡体として鉄鋼材料に着目し、鉄、黒鉛及び酸化鉄粉末を用い高発泡率体を製造する方法を確立するために、以下の諸点を明らかにした。(1)原料粉末の最適化:平均粒径坦1μmのFe_2O_3を0.5mass%添加した時に最大気孔率(60%)を持つ発泡鉄の製造が可能であった。さらに、Al_2O_3、Cr_2O_3、SiO_2、およびWO_3粉末を2.0 vol%添加したところ、A1_2O_3およびSiO_2添加試料は気孔率が増加し球状の気泡を得ることができ、Cr_2O_3およびWO_3添加試料は気孔率が減少し、平均気泡径が減少した。(2)機械的特性の調査:各発泡体を円柱状に切り出し、1mm/minでの静的圧縮特性を調査した。発泡まま試料は共晶セメンタイトがリング状に現れる硬くて脆いレーデブライト組織を持つため、その変形は脆性的で応力一定のプラトー領域は確認されない。一方、950°Cで1時間の焼鈍処理により約100MPaのプラトー応力が得られた。さらに0.5vol%Cr_2O_3を添加した発泡体の応力は60MPaまで低下した。(3)発泡鋳鉄の製造:鉄、SiC、黒鉛及びヘマタイト粉末を混合した発泡体の製造の可能性を検討したところ、溶湯中のSi濃度増加による著しい粘性低下により、ガスの離脱が促進されたため、気孔率が非常に低くなった。型内発泡体の作製とその特性調査:直径14mmの試料を同径の鉄パイプに装入し、パイプ内発泡を実施したところ、パイプ壁面の存在による膨張の制限により、自由発泡実施時よりも気孔率は低下した。(5)研究の総括:本法では、数mmの気泡を持つ気孔率60%程度の発泡鉄の製造が可能であった。また、Cr_2O_3添加による気泡径の減少と均一化および組織変化は、材料特性を制御した発泡体製造の可能性を示すものである。酸化鉄の還元時に発生するCOガスを用いた発泡鉄の製造プロセスの開発を目的として、電解鉄、ヘマタイトおよび黒鉛粉末の混合成形体の高周波誘導加熱を行い、原料中の炭素濃度、酸化鉄の粒径及び添加量、加熱温度などが発泡体の気孔率や気泡径に及ぼす影響を検討し、以下の結果を得た。1.混合成形体を同径の鉄ディスク上に設置し、鉄-炭素2元型状態図上の固液共存領域まで急速加熱することにより、電解鉄と黒鉛の反応による溶融が開始した後に爆発的に進行するヘマタイトの還元反応によって発生するCOおよびCO_2ガスにより成形体は膨張した。温度を保持することにより、成形体からのガスの離脱が観察されると共に試料は収縮を開始した。このことから発泡製造には最適な保持時間が存在すると言える。2.急速加熱に際し、低昇温速度では昇温中の還元反応進行によるヘマタイトのロスにより、高昇温速度では成形体内に温度分布が発生し、未溶融部からガスが離脱することにより、気孔率が低下した。そのため、昇温速度は3.35K/sという最適値を持つことが分かった。3.各炭素濃度において発泡温度には最適値が存在し、Fe-3.1mass%C-1.0mass%Fe_2O_3成形体を1543Kまで加熱することにより最大で65%の気孔率を持つ発泡体の製造が可能であった。最適発泡温度と鉄-炭素2元型状態図上の液相線温度との差で比較すると、炭素濃度の低下に伴い温度差は大きくなった。また、最適温度において発泡体を製造すると、炭素濃度の上昇に伴い気孔率は増大した。4.添加する酸化鉄粉末の粒径及び添加量を変化させることで、気孔率は3565%、平均気孔径は500800μmの範囲で制御することが可能であることが示唆された。

(3)発泡鋳鉄の製造:鉄、SiC、黒鉛及びヘマタイト粉末を混合した発泡体の製造の可能性を検討したところ、溶湯中のSi濃度増加による著しい粘性低下により、ガスの離脱が促進されたため、気孔率が非常に低くなった。型内発泡体の作製とその特性調査:直径14mmの試料を同径の鉄パイプに装入し、パイプ内発泡を実施したところ、パイプ壁面の存在による膨張の制限により、自由発泡実施時よりも気孔率は低下した。(5)研究の総括:本法では、数mmの気泡を持つ気孔率60%程度の発泡鉄の製造が可能であった。また、Cr_2O_3添加による気泡径の減少と均一化および組織変化は、材料特性を制御した発泡体製造の可能性を示すものである。
グローバリゼーションにおける民俗文化変容の研究-棚田を中心として-

平成19年度は、グローバリゼーションにおける民俗文化変容についての現地調査・資料調査を進めるとともに、関連学会での報告、論文の執筆を行った。1現地調査に関しては、前年度より引き続き石川県輪島市白米地区の棚田をめぐる農業政策、文化財行政、観光化等について実態調査を行った。文化的景観の保全と活用のための施策が着々と進展する一方、過疎化・高齢化にともなう後継者不足は依然として解決をみない村の現状を確認した。2資料調査に関しては、民俗写真に関する資料収集・分析につとめ、民俗的・文化的な景観のイメージ生産・流通・消費のあり方を検討した。3日本民俗学会第59回年会(10月7日、大谷大学)の分科会「景観と民俗学」において、民俗学における景観研究の現状と課題に関する展望を報告した。そのなかで、従来の民俗学が研究を蓄積してきた民家、集落、生業、儀礼、伝承に関する景観と、近年急速に前景化しつつある言説化・商業化・制度化されつつある景観との乖離を、「発生的景観」と「統制的景観」のギャップとして整理し、その間を埋める作業の必要性を検討した。4論文「今西錦司『村と人間』という邂逅」および「ニッポンの民俗写真、あるいは<民俗学者>としての写真家」を発表した。前者では農村モノグラフの古典を手がかりに、日本農村の現代史を展望し、後者では、民俗写真を切り口に、日本における民俗表象の歴史を概観した。これらを通じて、当該課題に対して、ミクロな現地社会の現状分析と、マクロなイメージ生産の構造分析とをそれぞれ行った。グローバリゼーションにともなう民俗文化の変容を、棚田を中心的事例として検討する本研究は、2005年度は資料収集に重点を置いて作業を推進した。第一に、石川県輪島市における棚田村落の現地調査である。「平成の大合併」が進むなか、本年度(平成18年2月1日)に門前町を吸収合併した輪島市においては、新たな地域的アイデンティティの確立が重要な課題となり、「棚田」をはじめとして文化的景観、歴史的資源にはさらなる役割が期待される一方、過疎化・高齢化の趨勢は押しとどめがたく、地元側の困難や矛盾は依然として解消されていない。そのような現状について、聞き書きならびに参与観察を実施した。第二に、棚田表象に関わるメディア関係者からの聞き取り調査である。棚田景観への関心の高まりにあたって、写真、映像といったビジュアルメディアの役割を看過することはできない。棚田イメージを演出し生産する文化生産者(写真家、映像作家、編集者)からの聞き取りを実施した。第三に、棚田表象に関わる資料調査である。棚田イメージの形成、保護運動の展開、農政や観光行政、地域振興政策の展開をトレースするため、京大所蔵文献を中心に、北海道大学、札幌大学、石川県立図書館などで資料収集を実施した。次年度以降、さらなる資料収集とともにその分析を進め、棚田をめぐるグローバル/ナショナル/ローカルな文脈の配置を多角的に検討する予定である。平成18年度は、資料調査に関しては、農業・農村景観についての資料蒐集、現地調査に関しては石川県輪島市白米地区の棚田をめぐる農業政策、文化財行政、観光化等について実態調査を行った。資料調査に関しては、国内の農業・農村景観についてのビジュアル・データ(写真集等)を可能な限り収集し、農業・農村景観への関心のあり方、表象のされ方などの推移を検証した。現地調査に関しては、農業政策、文化財業績、観光行政等の担当者から実態についてインタビュー調査を行うとともに、観光イベントや保存事業といった現場に参画し、現場の実状に関する情報を収集した。その成果の一端は「コスメティック・アグリカルチュラリズム-石川県輪島市『白米の千枚田』の場合-」(岩本通弥編『ふるさと資源化と民俗学』吉川弘文館2007年)として発表した。この論文では、世界遺産条約、WTOなどの影響を受けて「棚田」に対する関心がかつてない高まりを見せている一方、実際に棚田の存在する地域社会は、過疎化、高齢化に苦しむケースが多く、農業支援、観光開発、文化財保護などの外部からのサポートも必ずしも持続的な営農環境の実現には至っていないことを指摘し、表層的な農業賛美からは距離を置き、地域社会の抱える個別的で多様な問題に注目する必要を論じている。

前者では農村モノグラフの古典を手がかりに、日本農村の現代史を展望し、後者では、民俗写真を切り口に、日本における民俗表象の歴史を概観した。これらを通じて、当該課題に対して、ミクロな現地社会の現状分析と、マクロなイメージ生産の構造分析とをそれぞれ行った。
対向空気流を用いた指先への３次元動作提示

2つの空気ノズルを向かい合わせに配置して直線上の任意の点での力覚提示を実現した。具体的には2つの圧縮空気のノズルを向かい合わせに設置し、電磁弁を用いて各ノズルから出る空気の流量を制御する装置を開発した。指の形をした模型をリニアスライダを用いて提示領域内を移動させて、模型表面に加わる圧力を圧力センサによって計測し、ノズルと指先の相対位置及び空気流量の関係を求め、対応テーブルを作成した。これを元にレーザーレンジファインダを用いて指先位置を計測し、ノズルからの指の距離に応じて流量を制御して指先に加わる力を制御するプログラムを作成した。なお、指腹と指の爪側で力の閾値が異なることから、爪側の空気流量を変化させ、それに応じた指腹側の力の閾値を計測する実験を行い、指先位置を維持しつつ、指腹に力を提示できる範囲を調べた。その結果、爪側の流量による知覚の差はほとんどないことがわかった。これにより、指腹側に加える提示力を大きくした時に爪側の流量も大きくすることで指先位置を安定させつつ、任意の力を提示できる可能性が示唆された。さらに提示領域内にバーチャルな壁を設定し、指先が壁に触れた時に指腹にめり込み量に応じた反力を提示する環境を構築し、バーチャルな壁の位置を認識させる被験者実験を行なった。比較対象は片側だけ噴流を提示する場合と提案手法である両側噴流提示の2種類で、片側噴流に比べて壁位置の誤差が少ないこと、壁に触れた後も安定してその位置が保たれることが確認できた。両側噴流提示によって一次元での空中非接触力覚提示が可能であり、従来手法よりも安定かつ正確な力覚提示が可能であることを示唆する結果が得られたことから、研究は概ね順調と言える。ただし、現状の提示反力は0.5 N程度と強いとは言えない。提示反力の上限を上げることでより表現力を高めることが必要と言える。引き続き最大提示反力の拡大に努めるとともに、2次元、3次元への拡張を進めていく。なお、爪側の力の閾値がかなり大きいことがわかったことから、自由度拡張の際に主に爪を狙った保持力提示に配慮した力覚レンダリングアルゴリズムの開発を進めていく。迅速な開発のために空気噴流発生装置を市販品を組み合わせて開発したため、当初よりも開発費が下がったが、次年度に性能アップおよび多自由度化装置開発に使用する。
エネルギー代謝調節における新規消化管ホルモン グレリンの役割と作用分子機構

オーファン受容体であった成長ホルモン分泌促進因子受容体の内在性リガンドとしてラットの胃から発見されたグレリンは、下垂体からの成長ホルモン分泌促進作用に加え、摂食亢進や体重増加、消化管機能調節などエネルギー代謝調節に重要な作用を持つ。グレリンをラット静脈内に投与すると、短時間の摂餌量が増加し、絶食ラットに抗グレリン抗体を投与すると内在性のグレリンが中和され、摂餌量は減少する。また、ヒトでは各食前にグレリン血中濃度が上昇し、食後速やかに基礎値に復する。これらの知見は、グレリンが末梢の空腹情報として機能していることを示唆している。主に胃の内分泌細胞で産生されるグレリンは、迷走神経求心路の電気活動を変動させることにより、末梢の空腹情報や成長ホルモン分泌に関する情報を視床下部に伝達する。一方、腸管で産生される消化管ペプチドコレシストキニン(CCK)は、食後血中に分泌され、グレリン同様、迷走神経求心路の電気活動を変化させることにより、満腹情報を視床下部に伝達する。今回私たちは、短期摂食調節機構におけるグレリンとCCKの役割を明確にするために、WistarラットおよびCCK-A受容体欠損ラットOtsuka Long-Evans Tokushima Fatty Rat(OLETF rat)を用いて、両ペプチドの相互作用を検討した。グレリンあるいはCCKを先行投与すると、引き続き投与されたCCKやグレリンの中枢への情報伝達が遮断された。さらに、迷走神経節において、グレリン受容体とCCK-A受容体の大多数が同一ニューロンで産生されていた。これらのことから、迷走神経求心線維は、短期摂食調節に重要なグレリンやCCKの情報を末梢の受容体レベルで制御している可能性がある。本研究から、生活習慣の欧米化や高齢化が増加要因とされる糖尿病合併症の一つである自律神経障害や加齢にともなう自律神経系のトーヌスの変化などが、グレリンやCCK情報の正常な伝達機構を障害し、高齢者の摂食障害やソマトポーズの要因の一つになっている可能性が示唆された。グレリンは、主に胃で産生され、強力な成長ホルモン分泌活性に加え、摂食亢進や体重増加、消化管機能調節などエネルギー代謝調節に重要な作用を持つ。グレリンのラット静脈内投与により摂食亢進がおこり、また、絶食によりグレリン血中濃度および胃のグレリンmRMA発現が増加することから、グレリンは末梢の空腹シグナルとして中枢に作用している。胃グレリンの中枢への伝達経路を明らかにし、末梢グレリンが成長ホルモン分泌や摂食促進に作用するメカニズムを検討した。迷走神経を切断したラットおよび迷走神経求心線維を特異的に遮断するカプサイシンを投与したラットでは、グレリンによる摂食促進作用は起こらなかった。一方、脳室内に投与したグレリンは迷走神経切断やカプサイシン前投与にも拘わらず、摂食亢進作用を示したラットへのグレリンの静脈内投与は、視床下部のNPYニューロンやGHRHニューロンを活性化したが、迷走神経遮断ラットへのグレリン投与では、これらの神経細胞を活性化しなかった。グレリン受容体は迷走神経求心性ニューロンで産生され、求心線維末端へ輸送される。またグレリンの静脈内投与は、迷走神経胃枝求心線維の電気活動を抑制する。胃から分泌されるグレリンは、迷走神経末端に存在する受容体に直接作用して迷走神経求心路の電気活動を抑制することにより、成長ホルモン分泌や空腹に関する情報を脳内へ伝達している。グレリンの神経線維は視床下部弓状核より視床下部外側野に投射しており、オレキシンニューロンとシナプスを形成していた。グレリンの脳室内投与によりオレキシンニューロンの23±8%にFos蛋白が発現したが、MCHニューロンには発現しなかった。グレリンの摂食亢進作用は抗オレキシン抗体を前投与することによって抑制され、NPY Y1受容体の拮抗剤を共投与することにより消去された。グレリンの摂食亢進作用はオレキシン欠損マウスにおいて野生型マウスと比べて有意に低かった。胃で産生されるグレリンは成長ホルモン分泌を亢進するばかりでなく、これまで明らかになった摂食亢進作用を持つ神経ペプチドの中で唯一、末梢投与によって摂食を亢進させる。グレリンの摂食亢進作用は、迷走神経の求心路を遮断することにより消去され、成長ホルモン分泌作用は抑制される。さらに、グレリンの末梢投与により迷走神経求心路の電気活動は減少する。このことからグレリンの情報は、迷走神経の求心路を介して中枢に伝達されていると考えられる。グレリン受容体は迷走神経節によって合成され、迷走神経の神経線維内を末梢に輸送されていることを明らかにした。グレリンは胃から内分泌もしくは傍分泌することにより、迷走神経を介して成長ホルモン分泌や摂食亢進に作用している。

また、ヒトでは各食前にグレリン血中濃度が上昇し、食後速やかに基礎値に復する。これらの知見は、グレリンが末梢の空腹情報として機能していることを示唆している。主に胃の内分泌細胞で産生されるグレリンは、迷走神経求心路の電気活動を変動させることにより、末梢の空腹情報や成長ホルモン分泌に関する情報を視床下部に伝達する。一方、腸管で産生される消化管ペプチドコレシストキニン(CCK)は、食後血中に分泌され、グレリン同様、迷走神経求心路の電気活動を変化させることにより、満腹情報を視床下部に伝達する。今回私たちは、短期摂食調節機構におけるグレリンとCCKの役割を明確にするために、WistarラットおよびCCK-A受容体欠損ラットOtsuka Long-Evans Tokushima Fatty Rat(OLETF rat)を用いて、両ペプチドの相互作用を検討した。グレリンあるいはCCKを先行投与すると、引き続き投与されたCCKやグレリンの中枢への情報伝達が遮断された。さらに、迷走神経節において、グレリン受容体とCCK-A受容体の大多数が同一ニューロンで産生されていた。これらのことから、迷走神経求心線維は、短期摂食調節に重要なグレリンやCCKの情報を末梢の受容体レベルで制御している可能性がある。本研究から、生活習慣の欧米化や高齢化が増加要因とされる糖尿病合併症の一つである自律神経障害や加齢にともなう自律神経系のトーヌスの変化などが、グレリンやCCK情報の正常な伝達機構を障害し、高齢者の摂食障害やソマトポーズの要因の一つになっている可能性が示唆された。
組織工学的手法により再構築した胚移植が可能な人工子宮内膜の作製

[目的]着床現象を解明したり、臨床応用可能な新しい胚移植法となりうるかどうかの基礎実験を行う。[研究成果]温度感受性ポリマーであるポリNイソプロピルアクリルアミドと1型コラーゲンで作製した人工細胞外マトリックスを利用し、性ホルモンに感受性があり人工子宮内膜として応用可能な、子宮内膜の3次元再構築体(スフェロイド)の作成方法を確立した。しかも、この3次元再構築体の内部で子宮内膜間質細胞は性ホルモン(プロゲステロン)に反応してcellsortingを起こして凝集し、さらに、分泌蛋白であるプロラクチンを産生し、細胞骨格の変化を来してデスミンを長期にわたって発現し、脱落膜化していることが明らかとなった。このように子宮内膜間質細胞を含むスフェロイドが性ホルモンに反応したことで、3次元構造を有する人工子宮内膜を作製する端緒を開いた。同様な方法を用いて絨毛癌由来細胞株であるBeWoを用いてスフェロイドの作製を試み、3次元再構築体を作製した。この多細胞凝集塊はサイトケラチン陽性、ビメンチン陰性で、培養液中にHCGを分泌していた。さらに、子宮内膜細胞由来のスフェロイドとBeWo細胞由来のスフェロイドの共培養を行い両者は容易に接着する事が可能で、着床現象をin vitroで3次元的に再現できる培養系であることが明らかとなった。以上の研究結果より、子宮内膜の3次元培養系には1.細胞の形態,2.細胞密度,3.細胞間相互作用,4.細胞一細胞外基質相互作用が重要であることが明らかとなったが、今回の系も全てを満足する培養系とはいえない。臨床応用を目指したより生理的条件に近い3次元培養系を確立するには、これらの条件を考慮して細胞および細胞外基質を再構築した培養系の確立が必要と思われる。[目的]着床現象をin vitroで3次元的に再現できる子宮内膜細胞の培養系を確立し、着床現象を解明し、臨床応用可能な新しい胚移植法となりうるかどうかの基礎実験を行う。[研究成果]温度感受性ポリマーであるポリNイソプロピルアクリルアミドと1型コラーゲンで作製した人工細胞外マトリックスを利用し、3次元再構築体である多細胞性球状凝集塊(スフェロイド)を作製する方法など、組織工学的手法を子宮内膜細胞に応用し、性ホルモンに感受性があり人工子宮内膜として応用可能な、子宮内膜の3次元再構築体の作成方法の確立を目指し、現在までのところ、子宮内膜間質細胞を含む3次元再構築体であるスフェロイドの作製には成功した。しかも、この3次元再構築体の内部で子宮内膜間質細胞は性ホルモン(プロゲステロン)に反応してcell sortingを起こして凝集し、さらに、分泌蛋白であるプロラクチンを産生し、細胞骨格の変化を来してデスミンを長期にわたって発現し、脱落膜化していることが明らかとなった。このように子宮内膜間質細胞を含むスフェロイドが性ホルモンに反応したことで、3次元構造を有する人工子宮内膜を作製する端緒が開けた。子宮内膜の生理機能は、子宮内膜上皮と間質の巧妙なオートクライン・パラクライン調節により制御されていることが明らかとなりつつあり、子宮内膜上皮細胞も含む培養系を目指しているが現在までのところ性ホルモンへの反応性を確認するまでには至っていない。【目的】着床現象を解明したり、臨床応用可能な新しい胚移植法となりうるかどうかの基礎実験を行う。【研究成果】温度感受性ポリマーであるポリNイソプロピルアクリルアミドと1型コラーゲンで作製した人工細胞外マトリックスを利用し、性ホルモンに感受性があり人工子宮内膜として応用可能な、子宮内膜の3次元再構築体(スフェロイド)の作成方法は確立した。

しかも、この3次元再構築体の内部で子宮内膜間質細胞は性ホルモン(プロゲステロン)に反応してcell sortingを起こして凝集し、さらに、分泌蛋白であるプロラクチンを産生し、細胞骨格の変化を来してデスミンを長期にわたって発現し、脱落膜化していることが明らかとなった。このように子宮内膜間質細胞を含むスフェロイドが性ホルモンに反応したことで、3次元構造を有する人工子宮内膜を作製する端緒が開けた。平成8年度は、同様な方法を用いて絨毛癌由来細胞株であるBeWoを用いてスフェロイドの作製を試み、3次元再構築体を作製した。この多細胞凝集塊はサイトケラチン陽性、ビメンチン陰性で、培養液中にHCGを分泌していた。さらに、子宮内膜細胞由来のスフェロイドとBeWo細胞由来のスフェロイドの共培養を行い両者は容易に接着する事が可能で、着床現象をin vitroで3次元的に再現できる培養系であることが明らかとなった。
不妊治療のための革新的子宮再生着床パッチの創製

工学的な新手法を用いて着床を促す“再生子宮着床パッチ"の開発を行った.DSまたはHHP処理によりラット子宮組織の脱細胞化処理を行ったところ,良好な力学・生化学的特性を保持した脱細胞化組織担体を作製することができた.それらをラット子宮に30日間移植した結果,いずれの手法においても移植した脱細胞担体の内腔側に新たな子宮様組織が再生されており,それらは正常な子宮機能の一つである脱落膜化の機能を有していることがわかった.これらの結果から,脱細胞化組織を担体として用いることで,良好な力学的・生化学的特性を持ちながら,妊孕性を有した子宮組織を構築することができる可能性が示唆された.再生医療は,ポリ乳酸に代表される生体内分解性高分子で生体組織の3次元構造を成形した後に細胞を播種後,生体内に移植し,生体および細胞の再生能によって,組織再生を実現する組織工学のコンセプトの基盤に発展した学門である.しかし,現実には材料の分解速度と組織再生能のバランスがとれない場合が多く,これまでに実現している組織再生の例はほとんどない.高次の複雑構造を有する組織の構築も困難を極めると同時に,さらに分解産物による免疫反応も無視することができず,生体内分解性高分子による組織工学的手法による複雑で大型な臓器の再生医療は実用化の目処すらたっていない.このような背景のもと,脱細胞化組織を用いた再生医療では,心臓,肺,腎臓,肝臓をはじめとする複雑な構造を有する組織の再生に実験動物で成功していると報告されていることから,臨床に最も近いアプローチであるとの期待が高まっている.脱細胞化組織は生体組織の高次構造を人間の力では再現できない部分まで保存した形で医療応用できることから,近年,再生医療の分野で最も注目を集めているアプローチである.本研究グループの東京医歯大の岸田らは,600MPa以上の超高静水圧下では,細胞外マトリクスを変性させず,細胞を高効率に破壊して除去するプロセスを世界にさきがけて開発した.再生子宮用の担体として本研究では,超高静水圧と界面活性剤処理による脱細胞化子宮を作製し,モデルラットに移植したところ,構築した再生子宮が迅速かつ優れた組織構築能を保有していることを世界にさきがけて証明した(PLOS One, Inpress;平成25年度再生医療学会,平成25年度日本機械学会バイオエンジなニアリング講演会発表,2014年7月世界バイオメカニクス学会で招待講演の予定).本研究を通じて,良好な妊孕性を保有する再生子宮の開発に成功したことを報告する.再生医療は,ポリ乳酸に代表される生体内分解性高分子で生体組織の3次元構造を成形した後に細胞を播種後,生体内に移植し,生体および細胞の再生能によって,組織再生を実現する組織工学のコンセプトの基盤に発展した学門である.しかし,現実には材料の分解速度と組織再生能のバランスがとれない場合が多く,これまでに実現している組織再生の例はほとんどない.高次の複雑構造を有する組織の構築も困難を極めると同時に,さらに分解産物による免疫反応も無視することができず,生体内分解性高分子による組織工学的手法による複雑で大型な臓器の再生医療は実用化の目処すらたっていない.このような背景のもと,脱細胞化組織を用いた再生医療では,心臓,肺,腎臓,肝臓をはじめとする複雑な構造を有する組織の再生に実験動物で成功していると報告されていることから,臨床に最も近いアプローチであるとの期待が高まっている.脱細胞化組織は生体組織の高次構造を人間の力では再現できない部分まで保存した形で医療応用できることから,近年,再生医療の分野で最も注目を集めているアプローチである.本研究グループの東京医歯大の岸田らは,600MPa以上の超高静水圧下では,細胞外マトリクスを変性させず,細胞を高効率に破壊して除去するプロセスを世界にさきがけて開発した.再生子宮用の担体として本研究では,超高静水圧と界面活性剤処理による脱細胞化子宮を作製し,モデルラットに移植したところ,構築した再生子宮が迅速かつ優れた組織構築能を保有していることを世界にさきがけて証明した(PLOS One, 2014).本研究が,良好な妊孕性を保有する再生子宮パッチの可能性を示唆しているものと考えている.生体内分解性高分子で生体組織の3次元構造を成形した後に細胞を播種後,生体内に移植し,生体および細胞の再生能によって組織再生を促す再生医療研究は,現実には材料の分解速度と組織再生能のバランスが悪く,これまでに真に成功・完成したと判断できる組織再生の例はほとんどない.高次の複雑構造を有する組織の構築も困難を極めると同時に,さらに分解産物による免疫反応も無視することができず,生体内分解性高分子による組織工学的手法による複雑で大型な臓器の再生医療は実用化の目処すらたっていない.このような背景のもと,脱細胞化組織を用いた再生医療では,心臓,肺,腎臓,肝臓をはじめとする複雑な構造を有する組織の再生に実験動物で成功していると報告されていることから,臨床に最も近いアプローチであるとの期待が高まっている.脱細胞化組織は生体組織の高次構造を人間の力では再現できない部分まで保存した形で医療応用できることから,近年,再生医療の分野で最も注目を集めているアプローチである.本研究グループでは,超高静水圧と界面活性剤処理による脱細胞化子宮を作製し,モデルラットに移植したところ,構築した再生子宮が迅速かつ優れた組織構築能を保有していることを世界にさきがけて証明した(PLOS One 2014, J Clin Invest In press).

さらにこれらの組織再生に,生体外で組織に加える刺激が重要な役割を担うこともあらたに発見した(投稿準備中).従って,本研究が,良好な妊孕性を保有する再生子宮パッチの可能性を示唆しているものと考えられた.工学的な新手法を用いて着床を促す“再生子宮着床パッチ"の開発を行った.DSまたはHHP処理によりラット子宮組織の脱細胞化処理を行ったところ,良好な力学・生化学的特性を保持した脱細胞化組織担体を作製することができた.それらをラット子宮に30日間移植した結果,いずれの手法においても移植した脱細胞担体の内腔側に新たな子宮様組織が再生されており,それらは正常な子宮機能の一つである脱落膜化の機能を有していることがわかった.これらの結果から,脱細胞化組織を担体として用いることで,良好な力学的・生化学的特性を持ちながら,妊孕性を有した子宮組織を構築することができる可能性が示唆された.これまでに,従来の脱細胞化手段である界面活性剤処理または超高静水圧処理で,ラット子宮から細胞除去が可能であることを,DNAの定量解析,組織切片による解析から明らかにした.さらに,細胞除去後の細胞外マトリクスの保存状況を,電子顕微鏡,タンパク質の定量解析によって調査したところ,いずれの処理によってもマトリクスが保持されていることが証明された.電子顕微鏡によるコラーゲン線維の観察を行ったところ,超高静水圧および界面活性剤ともに変性部位の存在は認められず,そして超高静水圧のほうがよりコラーゲン線維の密度が処理前のサンプルに近い特性を有することがわかった.本再生子宮をラットの子宮の欠損部位に1か月移植し,組織の形態学的な観察およびマトリクス・DNA含有量の定量的な解析を行った.その結果,1か月の再生子宮の移植によって,子宮を構成する細胞からなる正常な組織に類似の3層構造が再生子宮を担体として再構築されることがわかった.その後,妊娠の可能性を検証したところ,いずれの実験系においても,コントロール実験であるシャムモデルと同様の着床・妊娠状況を有することがわかった.さらに本研究では再生した組織の子宮パッチとしての適用を検討するために,細胞ソースに関する実験を行った.ヒト子宮内膜由来の間質細胞に,生体内の子宮に存在するひずみ刺激を周期的に加えたところ,子宮平滑筋細胞に多く発現しているマーカーの存在を確認した.周期的ひずみによるこれらの細胞分化の過程でcAMPが分泌されていることから,cAMPの発現を抑制する阻害剤を用いて,同様の実験を行ったところ,これらの阻害剤がヒト子宮由来の間質細胞の平滑筋細胞への分化を抑制することもわかった(論文投稿準備中).以上の結果から,再生子宮パッチの作製のために,物理刺激の一種である周期的なひずみ負荷が細胞の分化コントロールの観点で有効であることがわかった.再生医療工学萌芽研究で開発した技術を用いて,再生子宮パッチを構築し,実験動物に移植する予定である.移植の前後において,受精卵が再生子宮パッチに接着するか否かを評価する.そのために,生体外で子宮壁に受精卵が接着・着床したことを定量的に評価できる実験系の構築を行う.
衛星による多時多元観測情報を用いた地球環境の現象解明

衛星を利用して宇宙から観測される時点の異なった観測データ・マルチスペクトラムデータ,マイクロ波センサ,異なった衛星で観測されたデータを、地上で観測されたデータと組合せて、マルチリソースデータとして活用し、グローバルな地球環境の種々の現象を学術的な見地から解明することが必要であるとの見地から、マイクロ波センサの計測物理的研究、衛星情報利用のためのデータベース技術の確立、新しい認識、分類アルゴリズムの開発、地球環境(陸域、気象、海洋)の諸現象の解明等、学術的な基礎から応用迄、幅広く研究を進める必要があり、重点領域研究としての研究を推進するための組織と研究計画を検討し、立案を行った。
PNAを用いた腎尿細管培養細胞内mRNA発現調節・解析システムの開発

まず、本研究で用いるPNAの合成に関して、固相合成を用いるPNA合成の自動合成法を検討した。本研究の分担研究者の根東はヘテロ環化合物を中心とした生理活性小分子の固相自動合成について、ACT496という合成機を用いて検討しており、技術的には対応可能であったが、まだ細部においては最適化が必要である。固相合成については、修飾核酸に関連してデアザプリンのモデルとしてインドール誘導体の合成研究も行った。また、合成機を用いずにより簡便に合成するためにマルチピン法を用いるPNA合成法を確定した。つぎに、蛍光プローブであるFITCを分子内に導入して、その細胞内への取り込みを正確にモニターする方法については、PNAの細胞膜の透過性を評価するために有用であることが明らかとなった。今回の研究では、腎尿細管細胞を直接用いることは結果的にできなかったが、細胞株を利用し、検討を加えた。HEK細胞(ヒト胎児腎細胞由来細胞株)に修飾核酸キュウーオシンの合成酵素HuTGTをコードする遺伝子のアンチセンス(FITC-O-ATGCCGCTCTACTCCG-O-Lys)およびセンス(FITC-O-TCCCCATTTTACAGTA-O-Lys)の細胞内への導入を検討し、蛍光顕微鏡下でFITCの蛍光をもとに透過性の評価と生理機能解析を行なっている。いずれも細胞膜を透過しにくい傾向が見られたため、細胞内への核酸導入試薬であるFuGENE6とともに処理し改善が見られた。さらに標的タンパクの発現抑制およびPNAの細胞毒性の評価を行なっている。細胞株の種類によってPNAの透過性が異なることも明らかとなった。
全方位ナノ修正加工を実現する空間光場姿勢制御フォトン励起型マイクロ加工工具の開発

ナノ生産工学においてその重要度が高まっているレジスト,高分子,バイオ素材等のソフトマテリアルを加工対象として,50nm以下の空間加工分解能でナノ修正加工が可能な新しい概念の光触媒ナノ粒子工具チップ・マイクロ加工工具の提案およびその有効性検証を目的とした.まず,理論的側面から光放射圧に基づいた提案全方位工具基本構成を決定した.次に検証実験システムを開発し,提案概念を実現する上で最も重要となる,面内加工分解能がレーザー照射スポットサイズではなく,光放射圧により把持された光触媒ナノ粒子径で決定されること,さらに深さ方向に関しては10nm以下の加工分解能での除去加工が実現できることを実証した.ナノ生産工学においてその重要度が高まっているレジスト,高分子,バイオ素材等のソフトマテリアルを加工対象として,50nm以下の空間加工分解能でナノ修正加工が可能な新しい概念の光触媒ナノ粒子工具チップ・マイクロ加工工具の提案およびその有効性検証を目的とした.まず,理論的側面から光放射圧に基づいた提案全方位工具基本構成を決定した.次に検証実験システムを開発し,提案概念を実現する上で最も重要となる,面内加工分解能がレーザー照射スポットサイズではなく,光放射圧により把持された光触媒ナノ粒子径で決定されること,さらに深さ方向に関しては10nm以下の加工分解能での除去加工が実現できることを実証した.ナノ生産工学においてその重要度が高まっているレジスト,高分子,バイオ素材等のソフトマテリアルを加工対象として,50nm以下の空間加工分解能でナノ修正加工が可能な新しい概念の光触媒ナノ粒子工具チップ・マイクロ加工工具の開発およびその有効性の検証を目的とする.本年度の具体的な研究実績を羅列すると以下のようになる.(1)マイクロ粒子挙動解析用放射圧数値解析屈折率が2.5以上と非常に大きい値を有する酸化チタンナノ・マイクロ粒子を対象とした放射圧制御特性の解析を行った.その結果,一方向から集光レーザーを照射するTweezers trapにおいては,散乱力の影響で,粒子径が大きくなると三次元的な捕捉は困難であり,平面的な加工に特化して利用が可能であることが分かった.一方,対向する形態で二方向から集光レーザーを照射するCounter propagating trapにおいては,対向入射光の干渉効果により,散乱力が大きくなっても均衡点が存在することを確認した.これより粒子径によらず,三次元的な捕捉が可能であり,マイクロ立体構造の修正加工ツールとしての可能性を有することが分かった.(2)放射圧解析基礎実験装置の設計他理論解析結果の妥当性および提案研究概念の基礎的検証を目的として,放射圧解析基礎実験装置の開発を行った.放射圧コントロール下にあるマイクロ粒子のその場拡大顕微観察が可能な仕様を基本にして,次年度以降の偏光子等の様々な解析用光学素子を柔軟に追加可能な機能拡張型無限遠補正型顕微システム,および詳細動的観察評価を実現する動画記録装置を備えた構成とした.その他,次年度以降のナノ加工検証基礎実験において,ナノ除去加工を定量的に検証するための平坦面マイクロ光硬化性樹脂サンプルの作成方法を実験的に検討した.ナノ生産工学においてその重要度が高まっているレジスト,高分子,バイオ素材等のソフトマテリアルを加工対象として,50nm以下の空間加工分解能でナノ修正加工が可能な新しい概念の光触媒ナノ粒子工具チップ・マイクロ加工工具の開発およびその有効性の検証を目的とする.本年度の具体的な研究実績を羅列すると以下のようになる.(1)工具チップ放射圧制御・加工エネルギー遠隔伝達実験装置の開発提案工具基本コンセプトの検証実験を目的として,工具チップ位置方位制御機能,工具チップへの加工エネルギー遠隔伝達機能,インプロセス観察機能を融合した実験装置の開発を行った.具体的には,工具チップ位置方位制御用のトラップ集光レーザーとして光触媒励起を及ぼさない波長642nmの半導体レーザーを,チップ先端における加工除去機能発現用に,波長365nmの紫外LED光源を適用した照明システム,およびこれらの照明用集光レンズを,無限遠補正顕微システム対物レンズとして併用した装置開発を行った.尚,加工箇所の精密な同定を実現するために,波長405nmレーザによる同定位置マーキング機能も付加させた.(2)酸化チタンナノチップによるソフトマテリアル除去機能確認実験上述で開発した実験装置を用いて提案酸化チタンナノ光触媒チップにより,想定のソフトマテリアル例としてマイクロ光造形用樹脂(KC1162)を対象として除去加工実験を行った.結果,光放射圧制御により所望箇所へ保持した提案工具によるソフトマテリアル除去機能を光学的に確認することができた.ナノ生産工学においてその重要度が高まっているレジスト,高分子,バイオ素材等のソフトマテリアルを加工対象として,50nm以下の空間加工分解能でナノ修正加工が可能な新しい概念の光触媒ナノ粒子工具チップ・マイクロ加工工具の開発およびその有効性の検証を目的とする.当該年度の具体的な達成項目は以下のようになる.(1)マイクロ加工工具・方位位置コントロールを実現する空間複合光場制御装置の設計・試作:前年度までに構築した工具チップ放射圧制御・加工エネルギー遠隔伝達実験装置をベースに,空間位相変調ユニットをフーリエ変換ホログラフィ・ダイナミックマスクとして実装した空間複合光場制御装置の設計・試作を行った.(2)原子間力顕微鏡による厳密な加工痕評価・同定方法の確立:本申請研究の目的を達成するためには,前年度に光学的に観察された加工痕の詳細評価が必要となる.具体的には,観察加工痕の凹凸属性に加え,ナノスケールでの定量的な痕サイズ評価が不可欠となる.ここでは,原子間力顕微鏡の適用を考え,厳密な評価計測を実現するためのサンプル創製法を検討するとともに位置同定方法を確立した.

(3)数値シミュレーションによるナノ工具空間方位・位置制御メカニズムの解析:工具チップとして採用を決定した酸化チタン光触媒ナノ粒子に対して,引き続き空間光場放射圧による力学挙動の解析を進めた.その結果,従来,酸化チタンマイクロ工具チップは,その高い屈折率のため,対向型配置によるCounter propagating trapでのみ三次元トラップが可能と考えられていたが,勾配力が支配的になる粒径50nm以下の酸化チタン粒子に対しては,光学設計が容易な一方向からのTweezers trapにおいても三次元トラップが可能となることを理論的に明らかにした.ナノ生産工学においてその重要度が高まっているレジスト,高分子,バイオ素材等のソフトマテリアルを加工対象として,50nm以下の空間加工分解能でナノ修正加工が可能な新しい概念の光触媒ナノ粒子工具チップ・マイクロ加工工具の開発およびその有効性の検証を目的とする.当該年度は,本プロジェクトの最終年度であり,前年度までに得た理論的知見,および開発実験装置を総動員し,提案コンセプト実証実験を試みた.具体的には以下となる.前年度に試作を行った空間複合光場制御装置を用いて,全方位ナノ修正加工を実現するための酸化チタン光触媒ナノ粒子工具チップの実時間動的位置制御を実現した.次に,提案コンセプトである,加工分解能の回折限界超越性の検証実験を試みた.ここでは,将来的にナノ修正加工が要求される実際のエバネッセント露光マイクロ光造形樹脂を加工対象とし,前年度に確立した原子間力顕微鏡位置同定方法を適用した.結果,遠隔光場により空間位置制御された粒径250nmのルチル型酸化チタン光触媒ナノ粒子に対して120mW/cm2, 5分のUV照射を行うことで,レーザー照射スポットサイズ410nmを下回る直径300nm,深さ90nmの凹状加工痕を確認することができた.また,加工溶媒の過酸化水素水濃度によって加工深さを高精度制御できることを見出し,適切な過酸化水素水濃度(0.15w%)に設定することで,高い再現性をもって8nm前後の微小深さ加工が可能であることを示した.これにより,提案手法が,レジスト,高分子,バイオ素材等のソフトマテリアルに対してサブ10nm加工分解能の可能性を有していることを示した.さらに将来的な実践性の観点を考慮し,空間複合光場によるマルチトラップにより,同時複数加工が実現できることを実証した.26年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度に達成目標としている,本申請研究コンセプト実証実験の準備ができたため.具体的には,厳密な実証実験を実現するための(1)マイクロ加工工具・方位位置コントロールを実現する空間複合光場制御装置の設計・試作(2)原子間力顕微鏡による厳密な加工痕評価・同定方法の確立(3)数値シミュレーションによるナノ工具空間方位・位置制御メカニズムの解析からなる三大課題を達成したため.機械工学,生産工学・加工学本年度に達成した,(1)マイクロ加工工具・方位位置コントロールを実現する空間複合光場制御装置の設計・試作