hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
越境する文化・還流する文化‐ライトカルチャーの同時性と歴史性の情報論的分析

本研究では、これまで日本の若者という限定された受け手を主な対象として生まれてきた日本のポップカルチャーが、現在どうして、世代を越えた、また文化を越えた人気を持つようになったのかを、(i)エスノメソドロジーから生まれた会話分析的な物語論や、(ii)情報メディア論や、(iii)観衆論の視点から明らかにした。この研究では、経験や歴史を伝える物語がどのように語られるかについて研究した。またフランスのジャパンエクスポに出演中の日本のアイドルと日本にいるファンとの交流を、ロボットによって支援する研究を行った。また最終年度には、宝塚や歌舞伎の舞台と、アイドルグループのコンサートを観衆論の観点から比較した。本研究では、日本のアイドル、アニメ、ライトノベル等のポップカルチャーをライトカルチャーと名付け、受容対象の限定性(オタク性、少年性、少女性、日本性)から出発したライトカルチャーが、世代や国境を越えた文化としてどうして現在受容されるようになったのかを、エスノメソドロジー、会話分析、情報論の立場から研究しようとしたものである。特に、ライトカルチャの越境と還流について、次の5つの方法で分析した。1.実況メディアの会話分析と情報論的分析。2.大いなる語り手の物語論的な分析。3.ライブの聴衆論的分析。4.ライトノベルの物語論的比較分析。5.ライトカルチャーの海外への越境と還流についてのフィールドワークとインタビュー。本年度はに1から5おいて、それぞれ次のような研究を行った。1.UstreamのももいろクローバーZの実況中継において、映像実況とコメントの関係を調べた。2.Youtubeやニコニコ動画におけるアイドルについての語りを会話分析の方法で分析した。3.静岡のご当地アイドルオレンジポートのライブを撮影し、ライブと聴衆の関係を調べた。またももいろクローバーZの女川でのコンサートにおいて、町おこしや震災復興とアイドルの関係について調査した。4.ライトノベルとアニメ化の間の差異について調べた。5.フランスのジャパンエクスポでライトカルチャーの国際的越境について調査した。ご当地アイドルとして初めてジャパンエクスポに進出したオレンジポートのプロデューサーやマネージャーにインタビューを行った。また、ジャパンエクスポの日本の責任者にインタビューを行った。こうした成果を、「越境する文化・還流する文化」という連続シンポジウムで平成27年度に発表する予定である。本研究では、海外で大きな注目を集めている日本のアイドル文化、アニメ文化、ライトノベルをライトカルチャーと名付け、それがどうして日本国内及び欧米を中心とした海外で世代や文化を越えた人気を集めているのかを社会学の中エスノメソドロシー・会話分析の手法と情報科学の手法で分析した。(1)アイドルのコンサートを撮影し、エスノメソドロジーに基づく聴衆分析を行った。また、アイドル文化の担い手であるプロデューサーやディレクターにインタビュー調査を行った。(2)地方から世界へということでローカル局のプロデューサーへのインタビュー調査を行った。(3)動画配信メディアにおける視聴者と出演者の相互行為について会話分析的研究を行った。(4)フランスのジャパンエクスポにおいてアイドルやアニメなどの日本文化の越境についての訪問調査を行った。また、ジャパンエクスポの日本代表にインタビュー調査を行った。(5)ロボットを用いてファンとアイドルを繋ぐ試みをジャパンエクスポにおいて実施した。(6)海外で流通している日本のアニメやライトノベルを収集し、どの部分が海外で人気を集めているかを分析した。こうした研究に基づき、エスノメソドロジー的な聴衆論や動画配信メディアの会話分析の研究を進めていく予定である。また、宝塚、歌舞伎といった日本の伝統文化における聴衆と舞台との関係の比較分析を行う予定である。こうした比較分析に基づき、『傾く身体:歌舞伎・宝塚・ジャニーズ・少女アイドルたちの観衆論』という本を準備している。研究の5つの方法のそれぞれについて、十分な研究データの収集を行うことができた。現在、代表者や分担者及び、研究補助者の大学院生がデータの分析を行っている。特に、静岡のオレンジポートの関係者とジャパンエクスポで知り合うことができ、当事者たちがどのような戦略をとっているかを内部から研究することができた。社会学エスノメソドロジージャパンエクスポにて、アイドルとファンとのロボットメディアを通したコミュニケーシション実験を行い、情報メディアの効果について実証実験を行う。ファンと聴衆の関係の関係について、新たにビデオ撮影を行うとともに、動画データを収集し分析を行う。また舞台と観客の相互行為について、歌舞伎や宝塚と比較して分析を行う。アイドル関係者だけでなく、ネットや地方テレビラジオ局の関係者に対するインタビューを行う。ライトノベルとアニメ化の間の差異とその受容のされ方について研究する。こうした研究に基づき、「越境する文化・還流する文化」に関する連続シンポジウムを行い、日本の過去および現在における舞台と観衆との関係、祝祭としてのアイドル、ネットメディアの役割について議論する。その成果を、情報学、社会学、言語学の学会に発表する。またシンポジウムとあわせて本としてまとめたい。

メディアを用いたアイドルとファンの国際的なコミュニケーション実験を次年度にまわしたため。2015年7月2日から7月5日の間に、メディアを用いたコミュニケーション実験をパリのジャパンエクスポ会場と静岡県沼津市の間で実施する。
中国の環境NGOによる経済のグリーン化と日中協力

近年、中国では草の根環境NGOが企業間の経済関係に着目した運動を行うようになっている。小売業や最終製品メーカー、特に有名企業が、汚染企業をサプライヤーとして選ばないよう働きかけるのである。社会的責任を公言する企業にとって、それに従うことは義務に近い。このグリーン・サプライチェーン運動は、個別事例から一産業全体へ、一産業から複数産業へと拡大してきた。2013年以降は、さらに運動の範囲が投融資にも拡大し、グリーン金融と呼ばれている。汚染企業の資金調達ルートを切断しようとする点は一貫している。以前、日中環境協力から主に中国側が学んだが、2010年代に入り上記運動に関しては日本側が学んでいる。主に日中民間非営利の環境協力の機会を通して、近年の中国の環境NGO活動の発展について、「緑色選択連盟」、気候変動に関する全国規模のネットワーク、河南省と雲南省の団体などを通して把握に努めた。また、日中を含む民間非営利の国際環境協力を進めた経験がある団体の活動に参加し、日中協力の位置づけを確認した。「緑色選択連盟」は、消費者・企業・投資家に対し、経済活動において環境汚染防止に配慮した選択を求める、中国最大規模の環境NGOネットワークである。当初は消費者の消費活動、次いで長らく企業の調達(サプライチェーン管理)に力を入れてきたが、近年の大気汚染の一因であるセメント産業などの素材産業にはサプライチェーンがないことから、投資家や金融に対する働きかけが新たな課題として浮上してきた。気候変動については、エネルギー政策全体がNGO活動を含む市民活動になじみにくい国情から、大都市よりも農村部や地方都市で地域密着型の活動をしている団体の方が、具体的な成果を上げやすいようである。後者の典型例が雲南省麗江市に所在し活動している雲南エコネットである。雲南省では貧困対策を兼ねてバイオガスタンクの農家への設置が行政によって進められているが、設置後の使い方などが当の農家に住む人々に十分に理解されていないため、放置されていたり、十分には活用されていなかったりしている。雲南エコネットでは、この使い方を教えてまわることで、薪炭の伐採や有機物による汚染を軽減するとともに、化石燃料の消費も抑制して気候変動対策にもなっている。河南省では淮河衛士という10年前に地元の水汚染による健康被害を告発した団体が、今ではかつて敵対した汚染企業と協力して汚染のモニタリングをしている。ただし地方行政とは依然、緊張関係にある。民間非営利の日中環境協力は沈滞気味だが、その原因は2012年以降の国家関係悪化だけではない。中国の環境NGOを取り巻く状況は、2007年頃から厳しい時期が続いてきたが、近年ようやく明確に好転した。合法的に活動するには登記が必要とされるが、2007年から2012年にかけては、実際はなかなか厳しく、活動地域や分野で多少の無理をしてようやく登記ができるかどうか、という団体がいくつもあった。この厳しさは2014年になっても全国を活動範囲としている団体や北京の団体の場合には完全に解消してはいなかったが、他の地域では前年あたりから緩和しはじめ、例えば、長年にわたり実質的に全国的な活動をしていながら2010年に北京の1つの区の団体として登記せざるを得なかった「自然の友」は、2013年からは基金会としても登記するとともに、地方メンバーのグループにも各々の地元で団体登記するよう促し、実際にいくつかの団体の登記を実現させている。「緑色選択連盟」によるサプライチェーン管理運動は、IT・家電やアパレルといった個別の業界に対する重点的なものから、8業界の総合ランキングへと幅を広げた。また、前年来の投資・融資への注視は、環境保護的なものに優先的に融資するという政策が登場したこともあって、金融全体へと広がり、それが本当に環境保護に結びついているのか、という監督へと発展している。さらに、そこから国外への投融資が環境破壊に結びつかないかという問題意識まで生み出している。日中または韓国を交えた協力は、まだ最盛期には及ばないが、沈滞の時期を脱しつつあり、中国の環境NGO関係者の来日の機会も増え、訪中するまでもなく、そうした機会をとらえて話が聞けることも増えてきている。こうした中、日本の環境NGO関係者がある普遍性を持った問題の解決への結びつきから着目しているNGOが、当事者としてはむしろ別の問題の解決を重要と認識している、といった認識の齟齬が明らかになる例も出てきている。2015年度に入り、中国の環境NGOを取り巻く状況が、実は前年後半から再び悪化傾向にあることを示す情報が相次いで伝わってくるようになった。いくつかの環境NGOは突然、官憲の立ち入り調査を受けた。環境NGOに共産党支部の設置が義務付けられた(どの程度の「義務」かについては、かなり幅のある異なった理解が存在し、明確ではない)。海外からの環境NGO活動を規制する立法が進められている(2016年4月に制定された)。他方で、2014年度時点では関連条項を含む法改正はあったものの未執行のため、環境NGOにどの程度まで門戸が開かれるか懸念されていた公益訴訟については、最高人民法院によってかなり大きく門戸を開く司法解釈が示されたことが助力となり、環境NGOによる提訴が年間で40数件も受理されるに至るなど、好転・改善の動きもある。政治経済情勢そのものに一進一退あることからすれば、環境NGOを取り巻く状況もまた例外ではないのだろう。

環境NGO側の活動では、アジア・インフラ投資銀行(AIIB)の融資時における環境条件への政策提言など対外投資のグリーン化に向けた動きと、1990年代生まれの若い世代が運営する環境NGOによる既に汚染排出活動は取りやめられ加害者も撤退した地域に汚染と住民への健康被害が残されている問題への取り組みが、中国国内の動向としてはもちろん、日本との民間非営利協力の観点からも注目される。官民の対外投融資に伴う環境破壊の抑制を目指す働きかけ、環境汚染の影響を受けた地域の再生のいずれについても、日本の民間非営利部門には経験が蓄積されている。ただし、今のところ中国側でこうした課題が浮上していること自体が日本側で十分に広く知られていないこと、日本側にあまり余力がないことなどから、単発的・一時的な交流は別として、これらの分野での本格的な協力は今後の課題になっている。近年、中国では草の根環境NGOが企業間の経済関係に着目した運動を行うようになっている。小売業や最終製品メーカー、特に有名企業が、汚染企業をサプライヤーとして選ばないよう働きかけるのである。社会的責任を公言する企業にとって、それに従うことは義務に近い。このグリーン・サプライチェーン運動は、個別事例から一産業全体へ、一産業から複数産業へと拡大してきた。2013年以降は、さらに運動の範囲が投融資にも拡大し、グリーン金融と呼ばれている。汚染企業の資金調達ルートを切断しようとする点は一貫している。以前、日中環境協力から主に中国側が学んだが、2010年代に入り上記運動に関しては日本側が学んでいる。平成26年度は、単年度としては概ね順調であった。年度当初に計画した8・9月の中国滞在調査を実施し、環境NGO関係者の協力を得て、地域的には北京・天津に限られつつも、限られた日数としてはかなり効率よく多くの団体や関係者から話を聞き、さらに一部の活動については参与観察も実施できた。とりわけ、中国の環境NGOが一方でフェア・トレードなども視野に入れた実践を進め、他方で消費・投資から金融全体にまで環境配慮の働きかけの対象を広げ、それも国外への投融資まで視野に入れ始めていることを確認できたのは大きな収穫であった。そのほか、環境汚染の実態把握と状況改善を進める若い世代の団体の存在も確認できた。資料についても、最低限の目標としていた基礎的な定期刊行物を含め、概ね満足できる程度に収集が進んできている。また、日本国内および韓国も交えた中国の環境NGOとの交流・協力の現場や、以前、交流・協力経験があり将来的に交流を継続あるいは再開するつもりがある国内の環境NGOその他の団体・個人の活動にも接触・参加し、日中協力の現状および今後について考察を深めることができた。一方で、平成25年度に生じた遅れを取り戻す作業は十分にできず、場当たり的な対応の解消も不十分で、社会への発信・還元も最小限しかできないまま、今年度の課題として持ち越しになっている。中国環境研究まずは、これまでに収集した情報の整理と解釈、取りまとめを進める。また、年度後半に向け発表の機会を積極的に得るようにし、完成度を高める材料としたい。本研究課題は研究代表者が1人で遂行しているため、研究代表者が直面する状況がそのまま進捗に影響する。
芳香族炭化水素受容体(AhR)活性化を介した尿細管間質における炎症抑制機序の解明

Aryl hydrocarbon receptor(AhR)は、ダイオキシンなどに代表される芳香族炭化水素の受容体であるが、近年免疫系における炎症の調節因子として重要な役割を持つことが明らかになってきた。一方、慢性腎臓病患者は既に1000万人を超え、透析患者数も増加の一途を辿っており、腎臓病はもはや国民病となっている。申請者らはこれまでにAhR経路の活性化が炎症性腸疾患において防御的な役割を果たすことを世界で初めて報告した。AhRは尿細管上皮細胞においても発現が確認されているものの、その役割については様々な報告があり明確になっていない。本研究ではこれまでの我々の成果を発展させ、AhR経路の活性化が尿細管間質の炎症を抑制するメカニズムを解明することを目的とする。現在、WTのC57BL/6Jおよび尿細管上皮細胞株のAhR活性をアゴニストを使用し確認する作業を進めている。臨床業務が増加しており、基礎実験に費やす時間が減ったため。尿細管上皮細胞株のHK-2、およびWild type C57BL/6Jにキャベツやブロッコリーといったアブラナ科の植物に多く含まれるI3C (indole-3-carbinol)を投与し、AhR活性化能を確認する。また続いて、腎尿細管間質の線維化を誘導するために一側尿管結紮を行うとともに、I3C 20mg/kgを14日間経口投与し、尿細管間質の形態学的変化を病理学的に検討する。
筋緊張および末梢循環に及ぼす振動効果と振動パラメータとの関係

手腕振動症候群の最も特徴的な症状は手指レイノー現象(血管収縮発作)である。その病態機序として、振動が末梢血管を収縮し筋緊張を高めることが指摘されている。一方、理学療法領域において、振動は末梢循環を改善し筋緊張を和らげる効果を持つとして一般に使用されている。この差異には、振動曝露時間、振動周波数、振動曝露部位、騒音・寒冷要因などの要素が関係していると推測できる。また、振動の生体影響評価法と曝露基準に関して、国際標準化機構(ISO/TC108/SC4)で検討がされている。研究代表者らは手腕振動症候群の病態研究の中で、振動の直接影響は血管拡張であり、作業に付随する騒音・寒冷などのストレス要因が交感神経系を介して血管収縮効果を持ち、骨格筋の筋紡錘を介した振動反射がその効果を補強することを示してきた。これは、健康障害因子としての振動と理学療法としての効果を持つ振動の矛盾を説明できる知見である。健常被験者を対象に、急性振動負荷による手指血流の変化とそれに関連する要因の検討を行なった。振動負荷中にも測定可能な手指血流の指標として、皮膚表層血流を反映する熱勾配式血流計および手指全体の血流を反映する皮膚温度計を用い、我々が開発した温冷水を還流することにより広範囲での温度制御が可能な振動負荷ハンドルを用いた。このハンドルはストレインゲージを用いて被験者の把持力を一定の大きさに調節できる機能を持たせた。今年度は特に振動周波数と実験室温を変えて振動負荷を行ない、末梢循環に対する負荷周波数影響を検討するとともに、緩衝材を使用した場合の影響について検討した。さらに、これまでのハンドル把持ではなく、平面なプレートに手を載せて筋緊張を除去した条件での振動負荷の末梢循環影響について検討中である。得られた知見は関連学会に報告するとともに、論文として公表・しさらに投稿・作成中である。これは、健康障害因子としての振動と理学療法としての効果を持つ振動の矛盾を説明できる知見と考える。振動負荷中にも測定可能な手指血流の指標として、皮膚表層血流を反映する熱勾配式血流計およに手指全体の血流を反映する皮膚温度計を用い、我々が開発した温冷水を還流することにより広範囲での温度制御が可能な振動負荷ハンドルを用いた。ハンドル温度と実験室温を変えて振動負荷を行なった結果、急性振動負荷は特に皮膚表層血流を増大(血管拡張)させること、その効果はハンドル温度と室温に影響されることを確認した。これらの研究成果は関連学会に報告するとともに、2004年10月にアテネで開催されたISO/TC108/SC4委員会に反映するとともに、論文を投稿・作成中である。
インプラント周囲組織の治癒促進を目指した安全・簡便な新規手法の開拓

インプラントの治療には十分な骨組織と軟組織が必要である。本研究は、先行研究にてベニジピンが抜歯窩周囲の骨組織と軟組織両方の治癒を促進したことに着目し、インプラントに対する効果を検討する。細胞実験では、ベニジピンの軟組織に対するメカニズムとチタンに対する骨・軟組織の影響を、動物実験ではインプラント治療の際にベニジピンがインプラント周囲組織にどのような影響を及ぼすかを検討する。本研究で得られた結果によっては、実現した際の患者や医師に対するメリットが大きいと考えられ、抜歯後・インプラント治療時の手技としてブレイクスルーとなり得ると確信している。
肝膵同時切除後の蛋白代謝に関する実験的検討

SD系雄性ラットを用い68%肝と45%膵を同時切除し、空腸吻合を行った肝膵同時切除モデル(HPx)を作成し、Control群、Hx群(肝切除)、Px群(膵切除)との比較検討を行った。検討項目は、(1)創傷治癒:吻合部抗張力の指標としてanastomotic bursting pressuer(ABP)、吻合部コラーゲン集積の指標としてヒドロキシプロリン(Hyp)量をアミノ酸分析計で測定した。代謝の指標として血清総蛋白、アルブミン値、血糖値を測定した。また、組織学的創傷治癒評価をおこなった。(2)肝蛋白合成:肝蛋白分画内への14C-Leucine取り込み量(Hepatic protein synthesis,HPS)を液体シンチレーションカウンターにて測定した。また肝DNA合成を免疫組織学的に検討した。結果は、ABPは、HPx群において3日および7日目にControl群に比べ低下していた(p<0.001).吻合部のHyp量は、7日目にControl群に比べHx,Px,HPx群で順に低下していた。また、血糖値に有意差は認めないものの、HPx群において血清蛋白値の低下を認めた。組織学的検討では、HPx群において術後1日目に吻合部におけるPMNを主とした急性炎症細胞浸潤の有意な低下を認めた。経口摂取量は2日目にControl群に比べHx,Px,Hpx群で有意(p<0.05)に低値であったが、1日および3日目以降は各群間に差は認めなかった。体重は各群間に明らかな差は認められなかったものの、HPx群では術後の血清蛋白値の回復が遅延した。HPSはHx群で2日目にピークを示す一方、HPx群においてはピークが3日目に遅延した。また、HPx群におけるBrdUlabeling indexはHx群に比べ術後1日目に有意(p<0.05)に低下していた。以上の結果より、肝膵同時切除術では、腸管吻合部の創治癒機転の開始において重要な役割を果たす炎症反応が抑制され、さらに線維化やフィブリン網の安定化に不可欠な血清蛋白の低下という治癒阻害因子が加わることにより、一連の創傷治癒過程が障害されていることが示唆された。また、この血清蛋白低下の原因として肝蛋白合成の遅延が影響している可能性が推察された。以上の結果は、肝膵同時切除後に縫合不全をはじめとする合併症が多発する機序を理解する上での重要な知見と考えられた。検討項目は、(1)創傷治癒:吻合部抗張力の指標としてanastomotic bursting pressuer (ABP)、吻合部コラーゲン集積の指標としてヒドロキシプロリン(Hyp)量をアミノ酸分析計で測定した。

代謝の指標として血清総蛋白、アルブミン値、血糖値を測定した。また、組織学的創傷治癒評価をおこなった。(2)肝蛋白合成:肝蛋白分画内への14C-Leucine取り込み量(Hepatic protein synthesis,HPS)を液体シンチレーションカウンターにて測定した。また肝DNA合成を免疫組織学的に検討した。結果は、ABPは、HPx群において3日および7日目にControl群に比べ低下していた(p<0.001)。吻合部のHyp量は、7日目にControl群と比べHx,Px,HPx群で順に低下していた。また、血糖値に有意差は認めないものの、HPx群において血清蛋白値の低下を認めた。組織学的検討では、HPx群において術後1日目に吻合部におけるPMNを主とした急性炎症細胞浸潤の有意な低下を認めた。経口摂取量は2日目にControl群に比べHx,Px,HPx群で有意(p<0.05)に低値であったが、1日および3日目以降は各群間に差は認めなかった。体重は各群間に明らかな差は認められなかったものの、HPx群では術後の血清蛋白値の回復が遅延した。HPSはHx群で2日目にピークを示す一方、HPx群においてはピークが3日目に遅延した。また、HPx群におけるBrdUlabeling indexはHx群に比べ術後1日目に有意(p<0.05)に低下していた。以上の結果より、肝膵同時切除術では、腸管吻合部の創治癒機転の開始において重要な役割を果たす炎症反応が抑制され、さらに線維化やフィブリン網の安定化に不可欠な血清蛋白の低下という治癒阻害因子が加わることにより、一連の創傷治癒過程が障害されていることが示唆された。また、この血清蛋白低下の原因として肝蛋白合成の遅延が影響している可能性が推察された。以上の結果は、肝膵同時切除後に縫合不全をはじめとする合併症が多発する機序を理解する上での重要な知見と考えられた。
パルス中性子透過分光撮影法の透過断面積変化の解明と新応用分野の開発

パルス中性子を用いた透過イメージング法で、中性子透過断面積が金属材料の結晶子配向、結晶子サイズなどの違いによって変化することを明らかにし、それらを定量的に評価できるデータ解析コードを世界に先駆けて開発した。このコードを用いて鉄溶接片における組織構造、結晶子サイズ、さらに引っ張り試験中の鉄版の組織構造、結晶子サイズ、歪イメージの取得に成功した。また、カメラ型検出器のパルス中性子対応化も行なった。パルス中性子透過法によって、屈曲した鉄材の中性子波長依存の透過スペクトルを得た。ブラッグエッジ付近の形状の変化を位置依存で系統的に観測することができた。これは結晶子の向きの分布によるものと推測された。それを明らかにするために、この効果を考慮した中性子断面積を計算コードに組み込み、フィッティング計算ができるようにした。このコードを用いてデータ処理を行い、向きの分布に関する情報を得、屈曲部の周囲に異方性が強く表れることが分かった。解析コードは世界最初のものであり、透過分光法で向きの分布を得たのも最初である。この結果から今後この方法を発展させ、より多くの結晶タイプについて組織情報を得られる見通しが得られた。また、この測定で得られた高統計データを用いて、同じコードを用いてブラッグエッジの位置(結晶面間隔)の変化を解析し、結晶の歪みの2次元分布を取得し、残留応力評価など実用上重要な情報を得られることが証明できた。加速器駆動原子炉のターゲットや高速炉の冷却材の候補と考えられている鉛ビスマス材料は固化時に膨張するため、その機構が問題となっている。この物質について固化時の結晶相の変化の位置依存についても透過法で測定し、膨張の原因となるガンマ相の生成が急冷した試料において大きいことが示された。また、急冷試料の方が徐冷試料よりも結晶分布が均一であることが、中性子透過法で示されたが、表面観察でもそのことが実証された。結晶相の位置依存の時間変化を観測でき、この手法が重金属内部の結晶組織構造の評価に有用であることが示された。(平成21年度分)パルス中性子透過法では、波長依存の透過スペクトルを解析して、結晶組織構造の情報を取り出す。そのためには、データ解析コードが重要となる。このコードの高度化を行うため、鉄溶接材の中性子透過実験を、北大電子加速器冷中性子源を用いて行い、このデータの解析を通じて、コードの高度化を行った。実験試料は5cm角、厚さ6mmの2枚の圧延鉄をテグ溶接したもの、溶接していない圧延板2枚、溶接部の断面を見るために作成したカット材である。コードの高度化としては、20年度には、結晶配向を解析するためのモデルと結晶子サイズの大きさを評価する簡易モデルを組み込んだ解析コードを作成したが、21年度は結晶子サイズの大きさを評価するモデルとして、結晶構造解析のコードに使われているものを組み込んだ。このコードを用いて解析を行った結果、溶接の影響がないところでは、圧延の影響を受けて結晶配向が強く、溶接部では溶接による再配向のため等方的になっていることが示された。また、溶接をしていない板材でも、それぞれ配向に違いがあることなどが分かった。また、溶接部では周囲と比べると、結晶子サイズが小さくなっていることも分かった。光学顕微鏡でみた結晶粒のサイズからも、この傾向は検証された。新しいコードでは、結晶子サイズの評価がより厳密になっており、このコードを透過スペクトル解析に用いることによって、定量的なデータが評価できることが示された。また、高速度カメラを用いた飛行時間法の開発の第1段階として、高速度カメラによる中性子イメージの取得を行い、次年度の開発のための基礎データを取得した。ブラッグエッジ解析による歪測定の妥当性の検証、低エネルギー中性子断面積の波長依存性を考慮した物質状態変化に関する研究、検出器システムの開発、シミュレーション計算コードの開発を行ない、断面積データに含まれる情報の解明をさらにすすめた。以下に各項目について結果を示す。(1)透過断面積変化の解明試料中の多重散乱によるブラッグエッジの変化の影響を実験的に調べ、それがエッジがあるところに表れることを明らかにした。また、エッジより長波長領域で現れる傾きの変化は小角散乱によるものではないかと推測される。(2)応用分野の開拓・共鳴吸収透過法の共鳴ピークを解析し、定量化のための検量線の評価を行った。・鉄に連続的に負荷をかけた状態での、組織構造、結晶子サイズ、歪の位置依存性が負荷によってどうかわるかを調べ、透過法の有用性を明らからにした。・鉄溶接片について、本研究で開発した解析コードRITSを用いて組織構造、結晶子サイズを評価し、その空間依存性を明にした。また、中性子回折データとの比較を行い、両手法の特徴と得られるデータの同等性について検討した。・イタリアのグループと共同でイギリスのISISで日本刀やつばの透過実験を行い組織構造について調べた。(3)検出器システム開発・高速度カメラの飛行時間測定法への適用を行う、カメラを用いた飛行時間スペクトル測定を行った。(4)シミュレーション

コードの開発と実験シミュレーション・セメント中の水あるいは水素化物の運動状態を調べるために透過実験を行った。その実験のために、数値シミュレーションを行い、多重散乱によって透過断面積がどう変化するかを調べた。その結果、透過断面積の低エネルギー領域の傾きによって、結合が強い場合と弱い場合によって差が観測され、結合状態の情報が得られることが示された。
非局在型新規安定開殻有機分子の開発とそのスピン整列挙動

10種のピリジル基を含むチオアミニルラジカル、N-(2-ピリジルチオ)-4-置換-2、6-ジアリルフェニルアミニルおよびN-(4-ピリジルチオ)-4-置換-2,6-ジアリルフェニルアミニルを合成し単離した。ラジカル純度はいずれも95%で以上であった。3種のラジカルについてX線結晶構造解析に成功した。SQUIDを用いてこれらラジカルの磁化率を1.8-300Kの温度範囲で測定した結果、1種のラジカルで強磁性的相互作用が見出され、1次元Heisenbergモデルで解析した結果、2J/k_BB=40.2Kと決定された。この値は有機ラジカルとしては非常に大きい。また、この強磁性的相互作用はこのラジカルのX線結晶構造解析結果でよく説明することができた。一方、他のラジカルは反強磁性的な相互作用を示した。5種のラジカルについて1次元交互鎖モデルで解析した結果、、2J/k_BB=-15.3K(α=0.87),-65.2K(0.88),-39.2K(0.27),-95.8K(0.60)、-150.6K(0.80)と決定された。また、Curie-Weiss則で解析されたラジカルについては、θ=-0.91Kとなった。これらのラジカルを配位子とするMn(II)(hfac)_2やCu(II)(hfac)_2錯体の合成を試みた結果、2種のラジカルで錯体形成が認められ、単離することができた。元素分析により、錯体組成はラジカル:金属=2 : 1であることが示された。磁化挙動をSQUIDにより測定した結果、マンガン錯体でMetalとラジカル間で反強磁性的相互作用が、また、銅錯体でMetalとラジカル間に強磁性的作相互作用が働いていることが見出された。
セルロース系透析膜のカチオン化による血液適合性と無機リン透過性の改良

セルロース系血液透析膜の機能改善を目的として、膜表面に種々のカチオン性基を導入し、得られた改質セルロース透析膜の膜性状を検討し、以下のことが明らかとなった。1.再生セルロース膜および二酢酸セルロース膜のHMDIウレタン化は非水溶媒系で容易に進行し、特にDMSO中で反応量が向上した。2.HMDIウレタン化膜のカチオン化は水処理のみでも進行するが、1級アミノ基を有するジメチルアミノプロピルアミン(DMAPA)やポリアリルアミン(PAAn)と常温で速やかに反応し、陽荷電透析膜が得られた。これら陽荷電膜の接触角は未処理膜の約2倍となり、DMAPA結合膜は無機リン透過性が向上した。3.ジメチルアミノプロピルアクリルアミド(DMAPAA)とその4級化物(TMAPAA)は2%NaOH水溶液中で容易にマイケル付加し、高アミノ基密度の陽荷電膜が得られた。付加膜は表面電位が陽転しなかったが、無機リン透過性が17%向上し、補体活性が大幅に抑制された。4.再生セルロース膜のカチオン化にホフマン反応が利用可能であり、置換度0.02以下であれば膜強度の低下を5%以内に抑えることが可能であった。5.N-Cl化膜とエチレンジアミン(EDA)あるいはポリアリルアミン(PAAn)との反応により、温和な条件で陽荷電膜が調製できた。6.ホフマン反応による陽荷電膜も補体活性抑制効果を有していた。従って、この性質は1級4級を問わず、アミノ基に共通した特性であると推察される。現在、人工腎臓用の血液透析膜の基材として用いられている再生セルロースは生体適合性と無機リン透過性に問題がある。本研究では、これらの問題に対処するため、膜表面のカチオン化を採り上げた。カチオン化の方法としてマイケル反応とホフマン分解を利用し、再生セルロース膜表面の水酸基を1級4級アミノ基に換えた陽荷電膜の調製を試みた。再生セルロース膜のカルバモイルエチル化には2法あり、ひとつはアクリロニトリルを付加させた後、過酸化水素で加水分解する方法で、今ひとつはアクリルアミドモノマーを直接マイケル付加させる方法である。両法とも水酸化ナトリウム濃度0.050.1mol/l、反応温度40°C50°Cで容易にカルバモイルエチル化されたが、特にアクリロニトリル付加は速やかに進行した。しかしアクリルアミド付加法でも50°C、6時間の反応でDS換算約0.1のカルバモイルエチル化再生セルロース膜を得ることができた。カルバモイルエチル化膜のN塩素化はほぼ定量的に進むが塩素化後のジアミンとの反応は定量的に進行しなかった。ジアミンとの反応については、効率的な反応条件を現在検討中である。表面をアミノ化した膜の接触角を液滴法で測定した結果、反応の進行とともに接触角が増加した。これはカチオン化による膜の表面性状の変化を示すものである。また膜表面のゼータ電位を流動電位法で測定した結果、カチオン化したにも拘わらずゼータ電位は陽転せず、未処理再生セルロース膜の表面負荷電を中和するに止まった。補体価測定キットにより、膜の生体適合性を検討した結果、膜のカチオン化により補体活性が抑制されることがわかり、生体適合性向上が示唆された。ホフマン反応を利用した陽荷電膜の効率的な調製法と膜性状を検討し、以下のことが明らかとなった。1反応の第1段階となる再生セルロースのシアノエチル化(CE化)はNaOH濃度0.1mol/l、温度3050°Cで容易に進行し、最高置換度0.15のCE化膜が得られた。しかしCE化膜の強度は置換度の増加にほぼ比例して低下した。置換度が0.02以内であれば膜の強度低下を5%以内に抑えることができる。

3 CB化膜のN-C1化反応はNaOH濃度0.05mol/lで速やかに進行し、0°Cで行った場合約4時間、20°Cで行った場合約30分でほぼ100%の反応率が得られた。4 N-Cl化膜のホフマン分解反応はNaOH濃度1.0mol/l、温度5070°Cで容易に進行し、反応温度の高いほどアミノ基含量の高い陽荷電膜が得られた。5 N-Cl化膜と1級アミノ化合物(エチレンジアミン、ポリアリルアミン)との反応は、微アルカリ性下、反応温度3040°Cの温和な条件で進行した。6これらホフマン反応を利用した陽荷電膜(1級アミノ基含有)は補体活性抑制能を有していた。
看護と介護の連携に向けた教育デザインに関する研究

本研究の目的は、法的整備がととのった介護職員等による喀痰吸引と経管栄養等の医療行為の実施に向けて、従来の介護職員に行なってきた医療行為に関する研修の評価を踏まえ、課題を明らかにすることである。さらに、喀痰吸引等の研修事業の実施を通して、「看護と介護の連携」の課題を明らかにして、研修事業に反映させることである。この2つの研究課題に取り組んだ結果、介護職員による喀痰吸引等の本県の研修事業に以下の内容を取り入れることにした。(1)看護職員と介護職員の研修を同時開催、(2)喀痰吸引と経管栄養の実施の根拠がわかる教材の開発、(3)介護職員の練習時間・環境の確保、(4)指導者研修の充実、(5)介護職員への感染や疾病に関する基礎的な知識の習得支援本研究の目的は、法的整備がととのった介護職員等による喀痰吸引と経管栄養等の医療行為の実施に向けて、従来の介護職員に行なってきた医療行為に関する研修の評価を踏まえ、課題を明らかにすることである。(1)看護職員と介護職員の研修を同時開催、(2)喀痰吸引と経管栄養の実施の根拠がわかる教材の開発、(3)介護職員の練習時間・環境の確保、(4)指導者研修の充実、(5)介護職員への感染や疾病に関する基礎的な知識の習得支援本研究の目的は、高齢者ケアの実践現場における生活関連の医療行為(口腔内吸引と経管栄養)の担い手である看護職員と介護職員のより良い連携に向けた口腔内吸引と経管栄養に関する教育内容を吟味、実施し、効果的な連携の在り方や要介護高齢者とその家族のQOLの維持・向上への寄与を明らかにすることである。平成22年度は、介護保険制度の参考例としたドイツ連邦における老人介護士(Altenpfleger)の教育方法の実際について視察を研究者ら3名が当初の計画を前倒しして行った。ドイツにおいては、老人介護士は従来の看護教育とは異なる体系を持っているが、医療行為を行うことができるよう医学知識に関する教育を受けて、高齢者施設で与薬等の医療行為が行える看護職と同等の専門職として活動していることが明らかとなった。本邦では、平成22年4月1日付けで厚生労働省老健局高齢者支援課長から特別養護老人ホームにおいて介護職員が口腔内の痰の吸引と胃瘻からの栄養剤注入を行うことを許容することはやむを得ないとの通知が出されたが、老人保健施設やグループホーム、障害者施設等における介護職員にも同行為に関する研修の機会と実施可能とする要望が出された。そこで、平成23年度に各都道府県が責任を持って介護職員に同行為に関する研修の機会を設けるために、厚生労働省が指導者(医師・看護師)の育成を行う予定である。さらに、社会福祉士及び介護福祉士法の改正が検討されており、介護福祉士が自立して吸痰等が実施できる法整備がなされようとしている。しかし、研究者らが実施した介護職員の医療行為等の技術研修への参加者のアンケート結果から、医学知識の脆弱性に上記行為実施への逡巡と専門職としての知識不足の自覚が明らかとなった。今後、さらに介護職の吸痰や経管栄養管理への技術獲得に向けて学習課題を明確にし、研修内容の吟味・評価することを先行させて行く予定である。本研究の目的は、高齢者ケアの実践現場における生活関連の医療行為(口腔内吸引と経管栄養)の担い手である看護職員と介護職員のより良い連携に向けた口腔内吸引と経管栄養に関する教育内容を吟味、実施し、効果的な連携の在り方や要介護高齢者とその家族のQOLの維持・向上への寄与を明らかにすることである。平成23年度は、過去3年間にわたって研究者らが実施した「介護職が実施できる医療行為等のセミナー」に参加した介護福祉士305名を対象に、研修内容の評価を目的に調査を行った。回収状況は162名(53.1%)から回答が得られた。男性26名、女性134名、未記入2名であった。年代は30代が最も多く52名(32.0%)、次いで40代(30.9%)、50代、20代と続いた。所属は介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)が58名(35.8%)と最も多く、次いで、介護療養型医療施設31名(19。1%)、介護老人保健施設、通所介護施設、グループホームの順であった。研修における難易度について問うたところ、「まあまあわかった」・「わかった」と回答した者が講義では86.4%、実技では90.8%に上った。講義と実技を組み合わせた研修方法は効果的であったと考える。内容でも介護職に必要なからだの知識やケア方法に関する習得状況を尋ねたところ、イメージできるようになったと回答している割合が7割以上見られた。さらに本研修の満足度について問うたところ、「満足している」と回答した者が、79.6%と8割近い回答が得られた。

一方で、研修終了後の看護職との連携についての設問では、連携に変化無しが114名(70.4%)であった。しかし、変化有りと回答した者は46名(28.4%)であり、そのうち改善したと回答した者が44名、9割以上を占めていた。看護と介護の連携を重視した研修の取り組みは介護職員の認識を変えるのに一定の効果があった事が示唆された。<研究目的>2012年4月より、介護職に喀痰吸引・経管栄養の実施が認められるようになった。実施のためには、講義50時間、演習、筆記試験、実地研修で構成される「喀痰吸引等研修」を受ける必要がある。そこで本研究では、「喀痰吸引等研修」における介護職員の学習効果と今後の課題、看護職員の指導場面における判断の特徴とその課題を明らかにし、研修の改善点を検討することを目的とした。<研究方法>対象は、A県において実施された「喀痰吸引等研修」を受講した介護職員3人、指導看護師4名を対象とした。介護職員には、受けている喀痰吸引または経管栄養のプロセス評価場面を参加観察し、一連の評価終了後に、観察した場面について半構成的なインタビューを実施した。看護職員にも参加観察法により指導場面を記録し、看護職員の助言時の言動や行動に注目し、その時の判断について記録をもとにインタビューを行った。双方とも許可を得てICレコーダーに記録した。双方の逐語録をくりかえし精読し意味内容を要約した短文で取りだし、内容の性質について共通と相違を検討し、グループ分けしてカテゴリー名をつけた。本研究は、研究者所属機関の倫理審査委員会の承認を得て実施した。<結果>介護職員は喀痰吸引や経管栄養を実施に必要な知識・技術・その根拠については学習している一方で実際の技術練習ができずイメージトレーニングのみでプロセス評価を受けていることや、実施手順の暗記に頼った学習方法がとられているため、混乱が生じていることが課題であると考えられた。また、看護職員は、介護職員の緊張感や焦る気持ち、集中力の低下等にも目を向けて、負担軽減したいと思いつつも、技術到達度に強い責任を感じていた。手順暗記の危惧を感じつつも、具体的な技術のコツを伝え、根拠とつなげて習得できるよう支援したいと考えていた。介護職員のための練習環境・時間が確保されていないと感じており、今後の研修上の課題が明らかとなった。自己の博士論文の執筆と重なり、時間的に本研究のウエイトが充分に割り当てられなかった。平成23年度より開始され左「たんの吸引等の研修事業」のコーディネートとして関与しており、看護職・介護職双方に連携教育するフイールドは得ている。研修事業に参加した方々に研修評価を頂きながら、看護と介護の連携の基本を踏まえたテキスト執筆に向けて準備をすすめている。
低pH腫瘍微小環境による悪性化機構の解明

腫瘍微小環境はがんの悪性化に重要な役割を果たすが、低pH環境におけるがん悪性化機構は未だ不明な点が多い。本研究は低pH細胞培養法を樹立し、低pH異存的な誘導転写因子代謝経路の同定および癌の悪性化機構の解明を目的とし研究を行った。本研究の成果として、長期間安定的に低pHを持続することのできる培養系を樹立し、網羅的な遺伝子発現解析や転写因子モチーフ解析から低pHで鍵となる転写制御因子としてSREBP2を同定し論文に報告をした(Cell Reports, 2017)。また、低pH特異的な代謝物の蓄積や代謝経路が明らかになりつつある。癌の悪性化には腫瘍微小環境が重要な役割を果たす。申請者は、低酸素・低栄養という腫瘍微小環境が癌の悪性化を促進することを報告してきた。また、低酸素の結果として腫瘍内はpH6.8まで低下することが知られているが、低pH環境における細胞応答メカニズムは未だ不明である。その理由として、細胞培養でpHを長時間安定的に保つことが難しいことがあげられる。そこで本研究は、新たに(1)低pH細胞培養法を樹立し、(2)低pH誘導転写因子や(3)低pH依存性の代謝経路の同定、さらに、(4)低pHによる癌の悪性化機構の解明を目的とし研究を行った。本年度の研究成果として、(1)腫瘍内ではpH6.8まで低下するという報告をもとに、低pH培養としてpH6.8,通常培養条件としてpH7.4を設定し、ヘンダーソン・ハッセルバルヒの式及び実測値を用いて、CO2 5%下、37度で低pHを維持できる培地を調整した。低pH培養培地作成に用いる緩衝剤として、通常培養培地に様々な緩衝剤NaHCO3、HCl、乳酸の添加量を調節する事で培養培地のpHを6.8に調整し、CO2インキュベーター内で長期間安定的に低pHを持続することのできる培養系を樹立した。さらに(2)樹立した低pH培養系を用いて、RNA-Seqを用いた遺伝子発現解析、および、FAIRE-Seqを用いた転写モチーフ解析から低pHにおける転写制御因子としてSREBP2を同定し研究成果を学会報告および論文報告(Kondo et al. Cell Reports, 2017)した。平成28年度の研究計画である(1)低pH培養法の樹立、および(2)低pHに誘導される転写因子の解明の2項目について研究を行ったが、(1)低pH培養法の樹立においては、24時間から72時間安定的に低pH(pH6.8)培養条件を維持できる培養系の樹立に成功し、低pH培養条件下での転写因子や代謝経路を同定するための詳細な解析を行うことが可能となった。また、(2)RNA-Seqによる標的遺伝子の同定やFAIRE-seqを用いた転写候補因子の予測から、低pHで誘導される転写因子としてSREBP2を見出しその機能解析まで進めることができた。さらに、本研究の成果として論文報告(Kondo et al. Cell Reports, 2017)まで行ったことから、本研究は概ね計画どおり順調に進展していると考えられる。本研究成果として、(1)腫瘍内ではpH6.8まで低下するという報告をもとに、低pH培養としてpH6.8,通常培養条件としてpH7.4を設定し、ヘンダーソン・ハッセルバルヒの式及び実測値を用いて、CO2 5%下、37度で低pHを維持できる培地を調整した。また、(2)樹立した低pH培養系を用いて、RNA-Seqを用いた遺伝子発現解析、および、FAIRE-Seqを用いた転写モチーフ解析から低pHにおける転写制御因子としてSREBP2を同定し研究成果を学会報告および論文報告(Kondo et al. Cell Reports, 2017)した。さらに研究を発展させ、(3)低pH依存的な代謝機構の解明を行い、低pHを基軸とした癌悪性化機構が明らかとなりつつある。本研究の成果は、AMED次世代がん(代表:大澤毅)、AMED革新がん(代表:大澤毅)の研究のシーズとなり今後新たな癌治療標的候補の同定と治療法の開発につながる研究が期待できる。

本研究の成果として、長期間安定的に低pHを持続することのできる培養系を樹立し、網羅的な遺伝子発現解析や転写因子モチーフ解析から低pHで鍵となる転写制御因子としてSREBP2を同定し論文に報告をした(Cell Reports, 2017)。また、低pH特異的な代謝物の蓄積や代謝経路が明らかになりつつある。今後の研究の推進方策として29年度の研究計画は、(1)低pHにおける代謝経路の解明を行う予定である。低pH腫瘍微小環境は、低酸素で解糖系が亢進した「結果」の現象として考えられており、低pH依存的な転写・代謝機構は知られていない。平成29年度の研究計画では、低pH環境の模倣培養系を用いて、低pH誘導転写因子の下流標的代謝遺伝子群の同定、及び、その意義を低pH誘導転写因子に対するsiRNAを用いて検討する。また、(2)低pHを基軸とした癌悪性化機構の解明を行い新規癌治療標的候補の同定と治療法の開発につながる研究を目指す。腫瘍生物学物品費、及び、海外旅費に使用予定であったが使用しなかったため物品費、及び、海外旅費に使用予定であったが使用予定である
精神障害者対象の介護職員養成プログラムのエンパワメント視点に基づく多角的評価研究

精神障害のある人を対象にしたホームヘルパー養成講座を受講し、ホームヘルパー資格を取得した人々の生活面と就労に関する状況について、質問紙調査と面接調査を終えたあと、総合的な考察を深めるために、参加型リサーチの形式をとり、グループディスカッションを実施してきた。調査対象となった人が、対象という立場ではなく、自らの課題を研究者と共に考えていくなかで、研究者も当事者との意見交換から研究成果をより現実的な課題へと近づくことができる。まず、ホームヘルパー養成講座そのものあり方について探求した。1)講座を受託実施した団体の責任者のインタビューから、1本人の力や可能性を信じ、その力を引き出すように努めること、2働くことを通じて社会につながる生活へ、という信念からハローワークの協力を得てより就労につながる資源環境を形成した、3これまでの精神保健福祉の実践から、課題のある人を個人ではなくグループづくりにつなげて地域の課題解決や資源開発を行ってきた経験値から、グループワークを意図的に多用し、相互支援関係の構築を企図した、4精神保健福祉の制度や社会状況の理解を促し、自らのおかれた状況を客観視できるようにした。このような学びの機会の工夫が、修了後の受講者の意識を肯定的に変化させたと考える。2)講座修了者の調査協力者とのグループワークから、1講座受講が自己への新たな気づきを促したこと、2就労の継続において、職場の上司・同僚とサポート活用が重要な要素となっていた。3講座受講により資格を得て、就労機会が拡がったことをステップに「一度精神病になって死んだ私が社会に復帰し生まれ変わった」、「元には戻れない。だから新しく生まれ変わるという感覚が合う」と言葉から「リボーン」がその後の生活を表す鍵概念として抽出された。1点目は量的調査結果の分析について、就労状況や就労分野(介護福祉系か他職種か)と就労のサポートニーズとの関連、リカバリーの状況と就労状況やピアサポート実践との関連を深く分析する予定であったが、仮説と異なる結果であり、分析戦略を含めて再検討をしなければならない。2点目は、インタビューおよびグループインタビューの詳細の分析が遅れている。りょうてきなデータ分析が遅れていることもあり、次のインタビューデータの分析の遅れがある。研究協力を得ている調査対象者との協力関係を維持していきながら、分析を進めているところである。3点目は、研究成果報告を学術論文で行うことを予定していたが、1点目、2点目の遅れから十分に到達できなかった。また、成果を関心の高い精神保健福祉に関する支援者やピアサポートなどに関心のある当事者らと共有するために、研究報告会の企画を行っているが、企画準備に時間を要した。1)研究協力者と共に、調査研究成果の報告をふまえて就労への道程と継続の方策について、シンポジウムを開催し、研究知見を介して参加者との意見交換を行う。リカバリー概念と資格取得の前後の人生経験の語りを分析し、学びの効果について知見を得る。2)調査研究結果の論文作成と報告を実施する。1.研究目的:本研究の目的は、精神障害者対象のホームヘルパー等養成講座の評価に関して、質問紙調査を実施し、1学ぶことの意味、2就職活動の困難点と支援実情、3就労における困難点と支援ニーズ、4リカバリーと就労、学ぶことの意味、ピア活動の認識との関連を検討していくことである。また、面接調査から講座受講がどのように人生や生活に影響したのか探究することを研究全体の目的とした。2研究の方法:対象は、X自治体からA法人が平成16年24年に受託実施した養成講座修了者335名。住所不明、死亡などを除き、272通の無記名自記式質問紙を郵送し、回収数は106通(回収率39.0%)であった。調査実施期間は、平成28年10月30日翌年1月10日。質問紙の構成は、個人属性、講座受講の動機や受講の意味に関すること、ピアサポート活動経験、就職活動や就労状況、福祉関連資格の取得状況、リカバリー評価尺度などである。また、面接調査に関する依頼と説明文書を質問紙に同封し、質問紙とは別のハガキの返信で協力意思の回答をえた。発病の前後の生活の様子、講座受講の動機、資格取得後の生活や就労などを質問する半構造化面接を平成29年1月19日実施し、18名のデータ収集を終え、継続収集していく。3結果・考察:個人特性は、男性53.8%、平均年齢が46.0歳、独居者が32.1%であった。精神疾患診断前の就労経験のある人が9割を占めており、ホームヘルパー資格取得が就労への動機として高い集団であることがわかる。資格取得後の就労経験者が74.5%で、就労者のうち、7割が介護・福祉系の就労であった。就労経験のある人が質問紙への回答動機が高く、就労経験者割合が高値になった可能性がある。講座受講の意味については、「学ぶことへの充実感があった」、「生活のはりあいになった」、「資格取得の達成感があった」が8割以上の人に該当した。平成28年度は精神障害者対象のホームヘルパー養成等講座を受託し実施した法人との協力関係をもとに、予定していた質問紙調査の遂行と面接調査対象を募り、面接を実施するところまでを計画していた。養成講座の受託実施団体(法人)が2つあり、そのうち一つの法人は平成28年度に質問紙調査を実施できたものの、2つめの法人が関係する調査対象者の把握に時間がかった。14名と一つ目の法人に比べて少数であるが、年度末をまたいで調査することになってしまった。

まずは、1つめの法人に関係する調査対象者分の質問紙の集計(106名分)を行い、基礎的な統計分析を行った。また、面接調査は、18人実施しているが、翌年度も継続して進めていく予定である。研究協力者を調査対象者の中から募り、2回の研究協力者への研究の説明会開催を済ませている。研究目的は、精神障害者を対象にしたホームヘルパー資格取得講座の修了者が、講座受講をどのように認識し、就労やその後の生活に影響を受けているのか探究し、生活や人生の回復支援や就労支援の示唆を得ることである。平成28年度に実施した質問紙調査の分析をすすめた結果、1)講座受講の意味づけに関して、「資格取得による自信・意欲・希望の獲得」「自己理解と社会に関する学び」「学びがもたらす生活充実感」「仲間・相談者の獲得」の因子で構成され、「学びがもたらす生活充実感」が最も支持された。個人特性や就労経験との統計学的関連は認められず,多様な人に学びが生活の充実感をもたらす可能性が示唆された。2)資格取得後の就労面の困難感については、「職場の人的環境面の困難」「体力・体調管理の困難」「待遇面の困難」の因子が抽出され、なかでも「体力・体調管理の困難」が高かった。また、睡眠、休養、服薬管理など就労継続の生活の工夫の実践をより多くしているほど、就労継続期間が長い傾向があった。体力や体調管理のために、生活管理を実践できるような支援ニーズがあると示唆された。第二次調査として、質問紙調査回答者のうち、面接調査の同意を得た24名に個人面接および、「講座受講での学びや得たこと」「就労」「ピアサポート」の3つのテーマで集団面接を実施した。講座受講の経緯や動機は、就労への期待が主であるが、通学することや受講者のなかに混じりながら自らに気づくことが回復や再起のプロセスになり、「学校」という場の機能が受講者に多面的影響を及ぼすことが示唆された。また、就労面については、職場の条件や自身の思いや特性との折り合いに悩みながら自らの生活を選択していた。また、講座受講が一つの人生の転機として位置づける人が多いが、さらに来年度以降、個人特性と人生経路の特徴を分類すること、および集団面接の3つのテーマの分析を進めていく。初年度に研究対象者の状況を量的に把握するための調査を実施し、その調査を起点として二次調査としてのインタビュー調査を初年度終盤から2年目に実施した。データ収集において概ね予定どおりに進展している。ただし量的調査の結果の概要は示すことができたが、詳細な統計分析の課題が残っている。また、インタビュー調査のおいて、24名の協力が得られ分析を進めているが、質的研究のプロセスにおける共同研究者によるピアレビューやスーパービジョンの機会を得ておらず、次年度に取り組み、結果の精緻化を図る予定である。精神障害のある人を対象にしたホームヘルパー養成講座を受講し、ホームヘルパー資格を取得した人々の生活面と就労に関する状況について、質問紙調査と面接調査を終えたあと、総合的な考察を深めるために、参加型リサーチの形式をとり、グループディスカッションを実施してきた。調査対象となった人が、対象という立場ではなく、自らの課題を研究者と共に考えていくなかで、研究者も当事者との意見交換から研究成果をより現実的な課題へと近づくことができる。まず、ホームヘルパー養成講座そのものあり方について探求した。