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小児癌生存者における認知機能障害と放射線後幼若脳での白質障害に関する基礎的研究

放射線線量を減量した集学的治療を行った小児髄芽腫患者の中で、長期follow upが可能な症例に経時的な高次脳機能検査(WAIS-R、WISC-R)を行った。治療後から測定までの期間は37年(平均4.75年)であった。再発例を除く症例ではtotal IQ:83.6±10.6、verbal IQ (VIQ): 94.4±8.6、performance IQ (PIQ): 74.8±12.8であった。VIQに比してPIQは低下しやすい傾向があり、特に知覚統合、処理速度の低下が認められた。小脳症状、脳神経症状の訴えが強い患児はPIQが低い傾向があった。治療時年齢とIQとの有意な相関は認めなかった。当院治療後の小児髄芽腫患者25例の中で、生存しており長期follow up中の12例に対して、計20回の高次脳機能検査を経時的に行った。16歳以上の患者には、ウェクスラー成人知能検査(Wechsler Adult Intelligence Scale-revised : WAIS-R)を使用し、16歳以下に関しては、Wechsler Intelligence Scale for Children (WISC-R, 7-16歳)を行った。再発例は腫瘍が寛解してもIQ低下が著しかった。再発例を除く症例ではtotal IQ:83.6±10.6、verbal IQ(VIQ):94.4±8.6、performance IQ(PIQ):74.8±12.8であった。内分泌機能障害に関しては、甲状腺機能異常5例(ホルモン補充療法:4例)、成長ホルモン分泌低下3例(GH治療例なし)、原発性性腺機能低下症2例、中枢性性腺機能低下症1例、中枢性尿崩症1例を認めた。現時点で、血管障害の発生は明らかではなく、二次癌の発生も認めなかった。当院で治療した当院治療後の小児髄芽腫患者25例(標準リスク群は8例、高リスク群は17例)存在し、全例で腫瘍摘出後、全脳全脊髄への照射は18Gy、3歳未満には放射線治療を行わなかった。この中で、生存中の長期follow up中の症例に対して、経時的に高次脳機能検査を行った。追跡調査が可能な症例で拡散テンソル画像、潅流画像、磁化移動比画像、MR angiographyを用いて、白質および脳血管・血流の経時的変化について検討した。また、さらに治療終了後2年以上経過した症例について、全例で内分泌学的評価を実施した。QOL評価(PediQL、EORTC-QLQ-C30、FACT-Br、SF- 36version2)を行い、就学や就職の状況も検討した。PIQはVIQに比して低下しやすい傾向があり、特に知覚統合、処理速度の低下が認められた。白質および脳血管・血流における有意な変化は現在のところ認めなかった。内分泌機能障害に関しては、甲状腺機能異常、成長ホルモン分泌低下を高率に認めた。QOL調査に関しては現在解析中の現状である。不登校や外観上の問題が就学を妨げている場合が存在した。当院治療後の小児髄芽腫患者25例の中で、生存中の長期follow up中の10例に対して、経時的に高次脳機能検査を行った。

16歳以上の患者には、ウェクスラー成人知能検査(Wechsler Adult Intelligence Scale-revised : WAIS-R)を使用し、16歳以下に関しては、Wechsler Intelligence Scale for Children (WISC-R, 7-16歳)を行った。治療後から測定までの期間は37年(平均4.75年)であった。再発例は腫瘍が寛解してもIQ低下が著しかった。再発例を除く症例ではtotal IQ:83.6±10.6、verbal IQ(VIQ):94.4±8.6、performance IQ(PIQ):74.8±12.8であった。PIQはVIQに比して低下しやすい傾向があり、特に知覚統合、処理速度の低下が認められた。小脳症状、脳神経症状の訴えが強い患児はPIQが低い傾向があった。治療時年齢とIQとの有意な相関は認めなかった。内分泌機能障害に関しては、甲状腺機能異常5例(ホルモン補充療法:4例)、成長ホルモン分泌低下3例(GH治療例なし)、原発性性腺機能低下症2例、中枢性性腺機能低下症1例、中枢性尿崩症1例を認めた。現時点で、血管障害の発生は明らかではなく、二次癌の発生も認めなかった。平成24年度に、小児癌長期生存患者におけるQOL評価と放射線照射後の幼若脳腫瘍放射線障害モデルにおけるシナプス形成の障害に関する検討について発表する予定であったが、幾つかの理由により変更を余儀なくされている状態である。まず、幾つかのQOL評価法に関して、その妥当性を評価する予定であったが、複数の患者で検査日程が合わず、集計および統計学的解析が施行中である。また、作成した髄芽腫injectionモデルに対して放射線照射前後での遺伝子発現の変化をmicroarrayにて検討予定であったが、共同研究を行っている大阪大学微生物病研究所附属感染症DNAチップ開発センターとの関係により、現在も尚、解析を行っている段階である。このため、解析の費用と国内・国外シンポジウムでの発表および論文などを次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることために使用したい。作成した髄芽腫injectionモデルに対して放射線照射前後での遺伝子発現の変化をmicroarrayにて検討する。共同研究を行っている大阪大学微生物病研究所附属感染症DNAチップ開発センターとの関係により、現在も尚、解析を行う。現在までのデータおよび解析結果を国内・国外シンポジウムでの発表および論文化などを計画する。引き続き、症例数の蓄積を図る。さらに発展的な研究を行う。高磁場MRIを使用した放射線障害幼若ラットモデルにおけるFA値変化と組織学的考察:ラットを使用し,放射線障害の進行に起因するFA値の変化と病理学的変化の関係を解析する。放射線照射前後に11.7T-MRIで経時的に測定したFA値と病理組織を比較検討する。(1)Hematoxylin-Eosin染色や免疫組織染色にて白質障害の程度を確認する。(2)部位により障害度合いに変化が認められるか比較する。(3)小脳部髄芽腫injectionモデルと水頭症モデルを作成し、腫瘍細胞の影響、腫瘍発生母地、水頭症への影響も観察する。放射線障害マウスおよびラットモデルにおける遺伝子解析:上記方法にて作成したモデル動物より大脳皮質、視放線、脳梁、脳幹、小脳歯状核を通る神経線維などを同定し放射線照射前後での遺伝子発現の変化をmicroarray(Affimetrix、GeneChip®Rat Exon 1.0 ST array and GeneChip®Mouse Exon 1.0ST Array)
近代移行期における商家の同族的経営展開からみた地方都市の変容

地方都市の近代移行期の変容過程と、商家の同族的展開との連関を明らかにするために、平成12年度は、11年度に引き続いて長野県小諸市に本家商店を置く「柳田茂十郎商店」を主たる事例とし、明治期以降の暖簾分けによる別家輩出過程や、同族的支配の実像を把握するための資料調査を行った。とりわけ、資料の多く残る松本市に別家出店した柳田金物店(中村最平家)において、資料収集を行った。また同家の同族会「柳田会」、「柳思会」にオブザーバーとして参加し、現状を把握するとともに、同族会活動の変化を、会の記録資料と聞き取り調査によって明らかにした。これらの記録資料収集によって、商家同族団と近代移行期の都市変容との間に次のような関係が推測された。すなわち、小諸のような、江戸時代以来商業に卓越した地方都市の変化は、伝統的な商家の動向が重要性を持っていた。明治期以降も、商家は別家展開など同族的な経営を続けたが、同族団が巨大化する一方、昭和初期頃には交通・流通体系が大きく変化し、地方都市の結節点としての機能が低下するとともに、本家としての地位も低下し同族団の紐帯が弱まった。このように、マクロスケールでの地方都市の機能の変化と、商家同族団の変容は密接にリンクしていることが推測される。近代的インパクトが、伝統的な商家同族団というフィルターを通して、地域変容に反映されていると考えることもできよう。これらの成果は、現在執筆中の博士学位請求論文(仮題:近代移行期における地方商業都市の変容)の主要な構成要素として公表する予定である。平成12年度は、上記の調査に加え、栃木県鹿沼市および福島県いわき市での市街地変容に関して調査を行い、そのうち鹿沼市の市街地変容については、「鹿沼中心市街地の変容」としてまとめた。鹿沼の事例研究では、近代期に有力な商家が存在せず、そのため中小の商工者が族生するという小諸とは対照的な変容過程が明らかになった。地方中心都市の近代移行期の変容過程と、商家の同族的展開との連関を明らかにするために、平成11年度は、長野県小諸市に本家商店を置く「柳田茂十郎商店」を主たる事例とし、明治期以降の暖簾分けによる別家輩出過程や、同族的支配の実験を把握するための資料調査を行った。具体的には、小諸本店のほか、諏訪市、松本市などに展開した別家商店の経営資料の閲覧・収集を行い、本家-分家関係の変化を経営の側面から考察した。また、昭和戦前期に結成され、現在も継続して活動している「柳田会」、「柳思会」という同族会にオブザーバーとして参加し、現状を把握するとともに、同族会活動の変化を、会の記録資料と聞き取り調査によって明らかにした。これらの記録資料収集や聞き取り調査は、来年度前半も継続する必要があるが、これまでの収集資料によって、以下のようなことが推測された。小諸のような、江戸時代以来商業に卓越した地方都市の変化は、伝統的な商家の動向が重要性を持っていた。別の角度から見れば、地方都市の近代的インパクトが、伝統的な商家同族団というフィルターを通して、地域変容に反映されていると考えることもできよう。これらの成果は、途中経過を日本地理学会研究グループにおいて報告し(「近代都市への地理学的視点-地方都市の変容と商家の同族的展開との連関-」/於・富山大学)、討議を経た。また現在執筆中の博士学位請求論文(仮題:近代移行期における地方商業都市の変容)の主要な構成要素として公表する予定である。

これらの成果は、現在執筆中の博士学位請求論文(仮題:近代移行期における地方商業都市の変容)の主要な構成要素として公表する予定である。平成12年度は、上記の調査に加え、栃木県鹿沼市および福島県いわき市での市街地変容に関して調査を行い、そのうち鹿沼市の市街地変容については、「鹿沼中心市街地の変容」としてまとめた。鹿沼の事例研究では、近代期に有力な商家が存在せず、そのため中小の商工者が族生するという小諸とは対照的な変容過程が明らかになった。
関節リウマチにおける糖鎖制御機構の解明

【概要】関節リウマチ(RA)は、多発関節炎を主徴とする原因不明の炎症性疾患である。血清学的には約7割の患者にリウマトイド因子陽性を認め、他に抗CCP抗体も特異度が高い。RA患者血中IgGにおいては、結合しているN結合型糖鎖のガラクトース欠損が知られている。最近TNFα阻害薬治療により、この糖鎖異常が正常パターンに戻ることが報告された。しかしながらそのメカニズムは不明である。RAにおける糖鎖の病態およびその制御機構を明らかにすることが、RAの病態をより明らかにし、新たな治療ターゲットとなる可能性がある。そこで本研究の目的は、TNFα、IL-6などのサイトカインに注目し糖鎖の制御メカニズムの解明を行い、その臨床応用の基礎を得ることとする。1)患者血清糖鎖の解析IL6阻害薬投与症例、TNF阻害薬投与症例、DMARDs投与症例において、治療前、治療後の血清を用いた。カラムを用いて、血清からIgGを精製した。GlycanMap Xpressにより血清IgGの糖鎖解析を行った。その結果、治療法に関わらず、治療後にはガラクトースが減少しているプロファイルがみられた。2)サイトカインの糖鎖合成酵素発現に与える影響IgG産生ハイブリドーマ(34-3CIgG2a)を培養し、IL-6、TNFαのサイトカインを加え、RNAを抽出し、糖鎖合成酵素の発現を解析した。ガラクトース転移酵素であるβ4GalT1の発現は、IL-6投与(1μg/ml)48時間後には増加していることが確認された。また、IL-6の他の濃度でも検討したが、100ng/ml、10ng/mlではβ4GalT1の発現は変化しなかった。β4GalT familyである、β4GalT2-6においても同様の検討を行ったが、サイトカインによって発現の変化はみられなかった。1.RA患者の血清IgG糖鎖の解析について。まず、当院の倫理委員会から臨床研究の承認を得た。次に、DMARDs治療群、TNF阻害薬治療群、IL-6阻害薬群において、それぞれn=3で患者を選択した。そして、患者のプロファイル、関節リウマチ活動性のデータを抽出した。まずは、自己抗体産生ハイブリドーマ(34-3CIgG2a:Shibata etal.Int Immunol 1990;2(12):1133-41)を培養した。その上清にIL-6、TNFαを加え12日間の培養を行った。RNAを抽出し、糖鎖合成酵素β4GalT1、ST6Gal1の発現を定量的PCRで解析し、比較を行った。その結果ガラクトース転移酵素であるβ4GalT1の発現は、IL6投与6時間後には低下したが、その後48時間後にはむしろ上昇した。ガラクトース転移酵素であるβ4GalT1の発現は、TNFα投与6時間後には低下したが、その後48時間後には元のレベルに戻った。また、シアル酸転移酵素であるST6Gal1の発現は、投与前のレベルが既に低く、サイトカイン投与でも低値で変わらなかった。予定していたRA患者の血清IgG糖鎖の解析において、患者選択、医薬保健研究域・医学倫理審査委員会の承認を得ることができた。in vitroの系を用いたTNFα阻害薬による糖鎖構造の変化の解析において、定量的PCRを行い基礎データを得ることができた。関節リウマチ(RA)患者血中IgGにおいては、結合しているN結合型糖鎖のガラクトース欠損が知られている(Nature. 1985 Aug 1-7;316(6027):452-7)。また炎症性関節炎において血清糖鎖の状態が、病勢マーカーとなる可能性や、病原性への関わっている可能性が示唆されている(Nat Rev Drug Discov. 2002Jan;1(1):65-75)。これらの報告から、糖鎖異常はRAの病態に深く関わっていると考えられる。これらからRAにおける糖鎖の制御メカニズムが不明であり、病態の解明において解決が望まれている。RAの病態解明における糖鎖への注目は新たな視点であり、また新たな治療ターゲットとなる可能性がある。今回の目的は関節リウマチにおいて、TNFα、IL-6などのサイトカインに注目し糖鎖の制御メカニズムの解明を行うことである。1)患者血清糖鎖の解析IL-6阻害薬投与症例、TNF-α阻害薬投与症例、従来型の抗リウマチ薬投与症例において、治療前、治療後の血清を用いた。MALDI-TOF MSを用いたGlycanMap Xpress(住友ベークライト社)により血清IgGの糖鎖解析を行った。その結果、治療法に関わらず、治療後にはガラクトースが増加しているプロファイルがみられた。2)サイトカインの糖鎖合成酵素発現に与える影響IgG産生ハイブリドーマ(34-3CIgG2a)を培養し、IL-6を加え、RNAを抽出し、糖鎖合成酵素の発現を解析した。

GlycanMap Xpressを利用し、血清IgG糖鎖構造解析を予定どおり行った。また、in vitroの系を用いた糖鎖合成酵素発現について、サイトカイン濃度をふって解析を行った。またβ4GalT familyである、β4GalT2-6についても解析を行った。【概要】関節リウマチ(RA)は、多発関節炎を主徴とする原因不明の炎症性疾患である。血清学的には約7割の患者にリウマトイド因子陽性を認め、他に抗CCP抗体も特異度が高い。RA患者血中IgGにおいては、結合しているN結合型糖鎖のガラクトース欠損が知られている。最近TNFα阻害薬治療により、この糖鎖異常が正常パターンに戻ることが報告された。しかしながらそのメカニズムは不明である。RAにおける糖鎖の病態およびその制御機構を明らかにすることが、RAの病態をより明らかにし、新たな治療ターゲットとなる可能性がある。そこで本研究の目的は、TNFα、IL-6などのサイトカインに注目し糖鎖の制御メカニズムの解明を行い、その臨床応用の基礎を得ることとする。【結果】これまでに、サイトカインの糖鎖合成酵素発現に与える影響としてIgG産生ハイブリドーマ(34-3CIgG2a)を培養し、IL-6、TNFαのサイトカインを加え、RNAを抽出し、糖鎖合成酵素の発現を解析した。ガラクトース転移酵素であるβ4GalT1の発現は、IL-6投与(1μg/ml)48時間後には増加していることが確認された。また、IL-6の他の濃度でも検討したが、100ng/ml、10ng/mlではβ4GalT1の発現は変化しなかった。β4GalT familyである、β4GalT2-6においても同様の検討を行ったが、サイトカインによって発現の変化はみられなかった。臨床面では、IL-6阻害薬投与症例および従来型の抗リウマチ薬投与症例において、治療前、治療後の血清を用い、カラムにて血清からIgGを精製した。そして、MALDI-TOF MSを用いたGlycanMap Xpress(住友ベークライト社)により血清IgGの糖鎖解析を行った。その結果、治療法に関わらず、治療後にはガラクトースが増加しているプロファイルがみられた。以上よりIgG糖鎖異常は、関節リウマチの病勢改善と相関している可能性が示唆された。レクチンELISAを用いた簡便な糖鎖スクリーニング方法樹立にあたり、コントロールの設定などで時間を要している。1)患者血清糖鎖の解析IL
超高速PROCAMSとパーティクル型ディスプレイへの応用

本研究課題では,空間に浮遊する微小粒子(パーティクル)を高速度カメラで実時間追跡し,各粒子の3次元位置に応じたピクセル値を高速度プロジェクタで投影することで,物体の「真の」立体投影を可能とするパーティクル型立体ディスプレイに関する基礎研究を行う.平成28年度までは,モーションキャプチャユニットとプロジェクタを用いた基本システムを開発し,球体とみなせるパーティクルの追跡と投影を行った.平成29年度は,パーティクルの形状を球体に限定することなく,任意形状のパーティクルに対しても映像が投影できるような拡張を検討した.球体の場合には3次元の位置情報だけが取得できれば次の時刻での位置を予測できたが,任意形状の場合には3次元位置の他に3次元の姿勢をも予測する必要がある.そこで,深層学習の手法を適用し,過去数フレームにわたる物体の形状から,次の時刻における物体の3次元形状を予測するモデルを実装した.具体的には過去15フレームの映像をもとに,現在から5フレーム後の姿勢を推定する.学習データの不足から予測が必ずしも正確でない場合が見られる.しかし,学習データを増やすことでネットワークの学習が進み,より正確な姿勢予測が可能となると考えている.深層学習を用いて球体以外の任意形状物体の3次元姿勢予測が可能となった.本年度は,任意形状のパーティクルの位置・姿勢予測の精度を高めることと,投影できるパーティクルの数を可能な限り増やすことを目標とする.本研究課題では,空間に浮遊する微小粒子(パーティクル)を高速度カメラで実時間追跡し,各粒子の3次元位置に応じたピクセル値を高速度プロジェクタで投影することで,物体の「真の」立体投影を可能とするパーティクル型立体ディスプレイに関する基礎研究を行う.平成28年度はパーティクル追跡ユニットの開発と高精度位置予測モデルの開発を中心に行った.パーティクル追跡ユニットとしては,高速モーションキャプチャユニット(OptiTrack 17W)を購入し,これを利用した.mocapを使用したことにより,3次元的なオクルージョンにも強く,かつ360fpsでの位置追跡が可能となった.高精度位置予測モデルとしては,申請者がこれまでに開発した,カルマンフィルタによる予測モデルをベースとして開発を行った.カルマンフィルタだけでは,粒子同士の衝突時などに予測が大きくはずれる問題が生じる.そこで,カルマンフィルタに記述された投げ上げ運動モデルから大きくはずれる場合を自動的に検出し,この部分に関しては過去3フレームによる予測を行う手法を実装し,カルマンフィルタと3フレームモデルを適応的に切り替えることで高精度な物体検出が可能となった.具体的には,予測の全くない場合には,平均投影精度は48.3%であるのに対し,カルマンフィルタのみの場合は90.87%である.これに対し,我々の新しい手法では92.48%の投影精度を実現した.研究成果は複数の国際学会で発表した.研究は順調に進展している.本研究課題では,空間に浮遊する微小粒子(パーティクル)を高速度カメラで実時間追跡し,各粒子の3次元位置に応じたピクセル値を高速度プロジェクタで投影することで,物体の「真の」立体投影を可能とするパーティクル型立体ディスプレイに関する基礎研究を行う.平成28年度までは,モーションキャプチャユニットとプロジェクタを用いた基本システムを開発し,球体とみなせるパーティクルの追跡と投影を行った.平成29年度は,パーティクルの形状を球体に限定することなく,任意形状のパーティクルに対しても映像が投影できるような拡張を検討した.球体の場合には3次元の位置情報だけが取得できれば次の時刻での位置を予測できたが,任意形状の場合には3次元位置の他に3次元の姿勢をも予測する必要がある.そこで,深層学習の手法を適用し,過去数フレームにわたる物体の形状から,次の時刻における物体の3次元形状を予測するモデルを実装した.具体的には過去15フレームの映像をもとに,現在から5フレーム後の姿勢を推定する.学習データの不足から予測が必ずしも正確でない場合が見られる.しかし,学習データを増やすことでネットワークの学習が進み,より正確な姿勢予測が可能となると考えている.深層学習を用いて球体以外の任意形状物体の3次元姿勢予測が可能となった.本年度は,予定どおり高速プロジェクションユニットを開発すると同時に,追跡できる粒子の数を増やしていくものとする.本年度は,任意形状のパーティクルの位置・姿勢予測の精度を高めることと,投影できるパーティクルの数を可能な限り増やすことを目標とする.
飛行体まわりの剥離流の解析

研究は研究分担者各に行われたが,得られた成果を総合的に述べる.1.大迎角時の特性実験(1)二次元及び三次元翼のダイナミック・ストールにおける揚力及びモーメントの変化と翼面上の流れ場との関連を解明.(2)軸対称物体大迎角時における剥離のパターンを系統的に観察記録.(3)いくつかの軸対称鈍頭物体の超音速流中における剥離域の圧力分布及び加熱の分布について系統的に観察記録.2.大迎角時の特性理論計算(1)ナビエ・ストークス方程式の数値積分法を改良し,二次元翼まわりの剥離流,ジェットによる剥離制御,スラットやフラップの効果等を算出.又,二次元翼の非定常運動,ダイナミック・ストールのシミュレーション,さらには,軸対称物体大迎角時の剥離パターンの再現に成巧.自由剪断流の不安定性と乱れ発生のシミュレーション等もなされた.(2)ナビエ・ストークス方程式数値解の解釈を助ける手段として,グラフィックス表示法および特異点解析による方法などを完成. (3)古典翼理論を剥離を含む二次元まわりの流れ場に拡張. (4)離散渦法を角柱や円柱まわりの剥離流れ場に適用し,乱れ構造の記述にまで拡張.3.剥離にともなう各種物理現象,剥離の制御(1)翼型上に生ずる層流剥離泡内部の乱れ構造の観察記録(2)二次元膜翼の不安定性について解明(3)二次元翼まわり非定常剥離流れ場を衝撃波管を利用して行う試みと,その数値シミュレーションによる比較.研究は研究分担者各に行われたが,得られた成果を総合的に述べる.1.大迎角時の特性実験(1)二次元及び三次元翼のダイナミック・ストールにおける揚力及びモーメントの変化と翼面上の流れ場との関連を解明.(2)軸対称物体大迎角時における剥離のパターンを系統的に観察記録.(3)いくつかの軸対称鈍頭物体の超音速流中における剥離域の圧力分布及び加熱の分布について系統的に観察記録.2.大迎角時の特性理論計算(1)ナビエ・ストークス方程式の数値積分法を改良し,二次元翼まわりの剥離流,ジェットによる剥離制御,スラットやフラップの効果等を算出.又,二次元翼の非定常運動,ダイナミック・ストールのシミュレーション,さらには,軸対称物体大迎角時の剥離パターンの再現に成巧.自由剪断流の不安定性と乱れ発生のシミュレーション等もなされた.(2)ナビエ・ストークス方程式数値解の解釈を助ける手段として,グラフィックス表示法および特異点解析による方法などを完成. (3)古典翼理論を剥離を含む二次元まわりの流れ場に拡張. (4)離散渦法を角柱や円柱まわりの剥離流れ場に適用し,乱れ構造の記述にまで拡張.3.剥離にともなう各種物理現象,剥離の制御(1)翼型上に生ずる層流剥離泡内部の乱れ構造の観察記録(2)二次元膜翼の不安定性について解明(3)二次元翼まわり非定常剥離流れ場を衝撃波管を利用して行う試みと,その数値シミュレーションによる比較.研究継続二年目であるために各研究分担者は成果を部分的にまとめては、印刷公表をはじめている。主要な活動を以下に列記する。1.大迎角時の特性実験。相原:複数溝による剥離に対する影響の実験。久保田:大迎角細長物体まわり流れの可視化とこれによって得た剥離のパターンの解析。犬丸:翼型まわり剥離域について逆流域を集中的に測定。この為の逆流用プローブを開発。谷:斜裁円筒実験結果の解析と鈍頭円錐相互干渉試験の準備。西川:電気分解法による剥離パターンの捕獲に成巧。2.大迎角時の特性理論計算犬丸:剥離境界層を含む翼理論として、乱流境界層について実験と一致する結果を得た。辛島:二次元翼縦揺れ運動中の非定常流に対して数値シミュレーションに成功。吉沢:渦構造と乱流の関係について計算結果を発表し、実験との比較を検討中。小林:低温風洞内の物理現象として蒸気凝縮を含む管内流を数値解析し成果を発表。3.剥離にともなう各種物理現象、剥離の制御佐藤:翼型上のshort bubbleとlong bubbleの測定結果を分析。保原:ジェットによる剥離制御の数値シミュレーション完成。雛田:抵抗係数推定法を提案。東野:衝撃波管による翼剥離観測。林:離散渦法結果とヘリウムバブル法の結果を比較。山本:可撓膜不安定領域を算出。4.研究連絡会議:9月27日および2月9日の2回総合研究A分担研究者の連絡会を開き、部外研究者も含めて研究法、成果とこれからの進め方を検討。5.研究発表講演会:2月9日にシンポジウムを開催し、出席者63名、講演15件、紙上発表6件を含めた論文集を発行。関連研究者に配布。
ICT導入の意義に着目した保育実践者の防災コンピテンシー向上に関する研究

本研究の目的は、近年のICTのユーザビリティの向上と汎用性に着目し、業務と防災の双方におけるICTの導入により生じる相乗効果によって保育の質の向上を図ることである。また、防災における研究についても、現場の現状を考慮して、研究を行うことは実用性の面で重要である。本研究では、保育現場の業務に関する調査を行い、業務と防災の両面で活用できる簡単で汎用的なICTコンテンツを提供する。
深海熱水海底発電と電気合成微生物群集の存在証明

研究期間において、(1)現場深海熱水噴出孔において硫化物チムニーの内外で600mV程度の起電力が潜在的に存在し、実際の電子伝達能を有していること、(2)にもかかわらず、実験室内実験において、チムニーに生息する微生物群集を植種源として、天然チムニー電極や様々な電極を支持体とした電気合成微生物群集の増殖が観察されないこと、が明らかになった。これらの結果を踏まえて、深海熱水現場環境での電気合成微生物群集の増殖実験を行い、電気合成微生物群集の形成を示唆する結果を得た。自然深海熱水噴出孔のチムニーにおいて電気合成微生物群集が生育可能であることが明らかになった。地球におけるすべての生物活動は、光励起あるいは酸化還元反応を介したエネルギー獲得によって支えられている。光合成と化学合成というエネルギー獲得様式のうち、化学合成エネルギー獲得は、細胞内外の化学物質そのものの酸化還元反応を介して起きる現象であると信じられてきた。近年、自然環境中で、金属硫化物や金属酸化物のナノ鉱物粒子を介在した電子伝達による遠隔的酸化還元反応が起きることが次々と証明されている。本研究提案は、この遠隔的酸化還元反応によって生じる電子を直接的なエネルギー源とする微生物によって支えられた深海・地殻内微生物生態系の存在を明らかにすること、さらにその化学環境を明らかにすることを目的とする。当該年度には、計画通り、沖縄トラフ伊平屋北熱水フィールドの無人潜水機を用いた潜航調査および中央インド洋海嶺の熱水フィールドの有人潜水艇を用いた潜航調査で得られた極めて新鮮な熱水チムニーサンプルを用いて、電気合成独立栄養微生物の培養実験を行った。ポテンショガルバノスタットを用いた電気培養法により、500-1000mV程度の電圧下で、陽極側に電子受容体を補強した培地中で、電子そのものをエネルギー源とする電気合成独立栄養微生物の培養を行ったが、明確な微生物の増殖は確認できなかった。本結果から、電気合成独立栄養微生物の増殖には、電極への微生物の吸着と微生物細胞表面に電子を受け取る導体が必要であることが考えられた。電極に天然硫化物チムニー片を使うことによって、電極への微生物の吸着が促進される事がわかったので、今後の培養実験の改善が期待できる。また対象微生物を鉄酸化菌に絞る事でより最適な培養条件を設定できることも分かった。直接的な電気合成独立栄養微生物の培養だけでなく、化学合成独立栄養微生物群集のバイオマスや生育速度に与える電気合成エネルギー代謝の影響評価実験についても準備を進めた。近年、自然環境中で、金属硫化物や金属酸化物のナノ鉱物粒子を介在した電子伝達による遠隔的酸化還元反応が起きることが証明されている。本研究提案は、この遠隔的酸化還元反応によって生じる電子を直接的なエネルギー源とする微生物、電気合成微生物、によって支えられた深海・地殻内微生物生態系の存在を明らかにすることを目的とする。当該年度には、計画通り、沖縄トラフ伊平屋北熱水フィールドおよび中央インド洋海嶺の熱水フィールド、カリブ海中部ケイマン海膨の熱水フィールドから得られた新鮮な熱水チムニーや金属酸化物マットサンプルを用いて、電気合成独立栄養微生物の培養実験を行った。ポテンショガルバノスタットを用いた電気培養法により、500-1000mV程度の電圧下で、電子そのものをエネルギー源とする電気合成独立栄養微生物の培養を行ったが、陽極側電極において明確な微生物の増殖は確認できなかった。本結果から、電気合成独立栄養微生物の増殖には、電極への微生物の吸着と微生物細胞表面に電子を受け取る導体が必要であることが考えられ、対象微生物を鉄酸化菌に絞る事でより最適な培養条件を設定した。一方熱水側での電子を生み出す酸化的熱水反応(陰極側反応)の多様性を検証した。高温高圧条件の自然環境中での陽極側電極を含めた電気化学特性を沖縄トラフ伊平屋北熱水フィールドでの現場実験によって明らかにした。直接的な電気合成独立栄養微生物の培養だけでなく、化学合成独立栄養微生物群集のバイオマスや生育速度に与える電気合成エネルギー代謝の影響評価実験についても実験を行い、マリアナ島弧の熱水フィールドから得られた金属酸化物マットにおいて、化学合成エネルギー代謝が電気培養系において促進されているとことが明らかになった。本研究提案は、遠隔的酸化還元反応によって生じる電子を直接的なエネルギー源とする微生物、電気合成微生物によって支えられた微生物生態系の存在を明らかにすること、さらにその化学環境を明らかにすることを目的とする。これまでの研究進捗状況を踏まえて、研究最終年度には、深海熱水現場環境での電気合成微生物群集の増殖実験を行った。沖縄トラフ伊平屋北熱水フィールドの人工熱水噴出孔に電極を設置し、現場ポテンショガルバノスタットによる計測を約2週間にわたって行った。

設置当初200ー300mV程度の起電力しか生じていなかったのに対し、7日目から突如起電力が600mVに上昇し、以後その起電力を保持した。この600mVの起電力は熱水と海水との酸化還元電位差に相当し、全くエネルギーロスのない電流生成が保持されたことを意味する。7日目に見られる起電力の上昇は、海水側の陽極側に起きた変化に起因すると考えられ、約2週間の現場実験終了後の陽極には微生物フィルムが形成されていたことから、電気合成微生物群集による海水中の酸素を用いた電子合成酸化還元反応が電子伝達を触媒した可能性が考えられた。現在、陽極に形成された微生物群集の群集構造の解析を進めており、現場における電気合成微生物群集の存在と機能を明らかにできると期待される。一方これまでの研究によって、実際の深海熱水チムニーを介して電子伝達が起きていることを現場で測定・実証した例はなかった。研究最終年度には、現場電気伝導度計を開発し、チムニーの内外での電子伝達が起きていることの直接計測を行った。その結果、チムニー構造の内外で、600mVの電位差が生じている計測データが得られた。つまり、自然深海熱水噴出孔のチムニーにおいて電気合成微生物群集が生育可能であることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。地球生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。期間内に電気合成独立栄養微生物の培養の成功に至らなかったが、その理由についての条件が明確になり、次の培養条件の改良に至った。また当初の計画においても、初年度に電気合成独立栄養微生物の培養が成功しないことは十分考慮に入れており、初年度の結果を受けて、化学合成独立栄養微生物群集のバイオマスや生育速度に与える電気合成エネルギー代謝の影響評価実験の準備を行った。以上の理由により、本研究は概ね順調に進展したと結論づける。期間内に電気合成独立栄養微生物の培養の成功に至らなかったが、その理由についての条件が明確になり、次の実験系の構築に速やかに移行した。また当初の計画においても、電気合成独立栄養微生物の培養が成功しないことは十分考慮に入れており、本年度の結果を受けて、化学合成独立栄養微生物群集のバイオマスや生育速度に与える電気合成エネルギー代謝の影響評価実験も並行して行った。本年度にはその結果が得られつつある。改良した条件下で、直接的な電気合成独立栄養微生物の培養を試みる。同時に、当初の計画に従い、化学合成独立栄養微生物群集のバイオマスや生育速度に与える電気合成エネルギー代謝の影響評価実験を行う。この研究計画においても、地質学的背景、物理・化学的性質の異なる熱水活動域から得られた極めて新鮮な熱水チムニーや金属酸化物マットサンプルを用いることによって、電気合成独立栄養微生物群集のバイオマスや生育速度、機能を、それぞれの熱水活動の環境条件で比較検討を行う。本年度の結果から、期間内に電気合成独立栄養微生物の培養に成功することは極めて困難であると考える。引き続き電気合成独立栄養微生物の培養を行うとともに、化学合成独立栄養微生物群集のバイオマスや生育速度に与える電気合成エネルギー代謝の影響評価実験を進める予定である。また、近年研究代表者の研究グループによって示された太古代の強アルカリ高温熱水環境での電気化学的性質についても検討を進める。
アジアの歴史的建造物の修復・保存方法に関する基礎的研究〜南アジアと東南アジアの比較を通して〜

1.本年度の研究実績概要本年度は、インドのヒンドゥー教寺院建築を対象に、夏期2カ月、冬期2ケ月の現地実測調査を行なった。インドノ寺院建築様式は大きく北方型、南方型に分けられるため、我々は夏期は北方型のオリッサ州ブバネシュヴァルの4寺院伽藍、冬期は南方型のタミルナドゥ州ダラスラムの1寺院伽藍を対象として選択した。それらはヒンドゥー教の盛期である712世紀の遺構である。実測調査は、伽藍配置、伽藍を構成する全建築の平面、主要建築の立面、そして彫刻による図象構成の4点を指標に行なった。一方日本において、我々はオリッサ州とタミルナドゥ州を代表する伝統的建築書『ブバナプラディパ』、『マヤマタ』を読解した。これらは当時の建築設計の要諦を記した重要な参考資料である。我々はこれら文献と実測調査資料の両者をもとに、当初の寺院建築設計方法を伽藍配置計画、平面計画、立面計画、図象計画の4つの視座から復原すべく、現在分析を行なっている。この他、我々はフィールドやインド考古局において、現在行なわれている保存、修復について取材をした。その取材を通じ、インド固有の保存、修復に対する理念、そして用いている技術や問題点などについて、いくつかの興味深い知見を得ることができた。2.3年間の研究実績概要本研究は、アジアの歴史的建造物が現在どのような状況で残存し、それは当初どのように計画され、それをどのように保存、修復するか、という課題を念頭に、いくつかの地域において基礎的な調査、分析を行なうことが目的であった。我々は初年度にタイのクメール期寺院建築を、次年度にインドネシアのヒンドゥー・ジャワ期寺院建築とヴェトナム・フエの阮朝期の王宮を、そして最終年度(本年度)に712世紀のインド北方型および南方型寺院建築を対象とし、現状の実測調査、設計方法の復原考察、保存修復方法の取材及び考察を行なってきた。実測調査を行ない、図面を作成して現状を記録した対象の数は、タイが21寺院45棟、1都市遺跡4棟、インドネシアが29寺院35棟、ヴェトナムがフエ王宮全域、そしてインドが5寺院39棟である。実測調査は測量器具を(許可される範囲内で)併用し、出来るかぎり精密に行なった。こうして得た実測調査資料をもとに、我々は遺構の建築学的考察、当初の建築設計方法の復原考察、失われた遺構の復原考察を行なっている。現在までに得られた内容は(1)タイのクメール期寺院建築クメール寺院の伽藍構成の分類、変遷に関する新解釈、クメール建築の構造法に関する考察、伽藍全体規模の規定法の解明と単位寸法の発見(2)インドネシア・ヒンドゥージャワ期寺院建築チャンディ・サンビサリ寺院伽藍の配置計画復原、チャンディ建築平面の類型化、モールディングと期壇の類型化(3)ヴェトナム・フエ王宮フエ王宮皇城北闕台の復原考察、フエ王宮で用いられた尺度の復原、配置に関する寸法計画の分析(4)インド・712世紀北方型・南方型寺院建築北方型寺院の伽藍配置方法、平面設計方法、立面設計方法の復原考察などである。我々は本研究で得た資料の分析を継続する一方、本研究をもとに新たな展開、すなわちより精査な調査研究と実際の保存修復活動へのフイ-ドバック、を行なうことを期している。

実測調査は測量器具を(許可される範囲内で)併用し、出来るかぎり精密に行なった。こうして得た実測調査資料をもとに、我々は遺構の建築学的考察、当初の建築設計方法の復原考察、失われた遺構の復原考察を行なっている。現在までに得られた内容は(1)タイのクメール期寺院建築クメール寺院の伽藍構成の分類、変遷に関する新解釈、クメール建築の構造法に関する考察、伽藍全体規模の規定法の解明と単位寸法の発見(2)インドネシア・ヒンドゥージャワ期寺院建築チャンディ・サンビサリ寺院伽藍の配置計画復原、チャンディ建築平面の類型化、モールディングと期壇の類型化(3)ヴェトナム・フエ王宮フエ王宮皇城北闕台の復原考察、フエ王宮で用いられた尺度の復原、配置に関する寸法計画の分析(4)インド・712世紀北方型・南方型寺院建築北方型寺院の伽藍配置方法、平面設計方法、立面設計方法の復原考察などである。我々は本研究で得た資料の分析を継続する一方、本研究をもとに新たな展開、すなわちより精査な調査研究と実際の保存修復活動へのフイ-ドバック、を行なうことを期している。本年度は、タイ及びカンボジア国内のクメール建築に関する基礎的文献資料を収集するとともに、タイ国東北部において夏季に約1ヵ月間、冬季に約2週間、そしてインドネシア国ジャワ中部及びバリ島においては秋季に約10日間に渡る現地調査を実施した。調査では、「石造建築の保存修復」と「クメール建築の設計方法」をテーマとして、1.遺構の視察・実測調査2.修復現場の視察及び修復技術調査3.石切り場調査及び石材サンプル採取などを行った。タイにおいて視察あるいは調査対象としたのは、クメール遺跡45ヵ所、砂岩石切り場2ヵ所、古代都市遺跡4ヵ所である。そして現在は、以下のようなテーマでレポートを分担、作成中である。1.伽藍配置計画2.プラサート及びモンドップの平面・断面計画3.ゴープラの平面・断面計画4.モールディングの分類とその断面計画5.木造上部架構法6.石造上部構法7.ゴープラ及び回廊床面痕跡8.建築石材サンプルの分析9.建造物に付着した苔及びカビなどのサンプルの分析10.修復技術11.建築方位1994年度夏期:インドネシアのヒンドゥー・ジャワ期の宗教建造物に関する基礎的文献資料を収集するとともに、同国の中部、東部ジャワ、バリ島において32日間にわたる現地調査を実施した。調査では、「石造・煉瓦造建築の保存修復の問題」及び「インドネシアの建築の設計方法、建築計画の解明」をテーマとして、1.遺構の視察・実測調査2.修復現場の視察及び修復技術調査3.建築石材のサンプル採取、などを行った。視察あるいは調査対象としたのは、ジャワのチャンディ建築、都市遺跡、住居祉、運河祉、バリの岩窟遺跡、プラ建築、村落である。そして現在は、1.伽藍配置計画2.チャンディ建築のモールディングの分類とその立・断面計画3.チャンディ建築の平面計画、その類型と変遷4.チャンディ・サンビサリの復元5.建築石材サンプルの分析6.修復技術、に関してレポートを分担、作成中である。1994年度冬期:ヴィエトナム中部のフエに建造された阮朝王宮と王家廟に関する基礎的文献資料を収集し、王宮の現状配地図作成のための数値を測量機器を用いて計測した。また、同王宮を管理するフエ遺跡
日本における中国・韓国・台湾出身留学生の適応・不適応要因に関する研究

留学生の異文化適応は個々人の条件、パーソナリティなどいった種々のアプローチにより研究されているが、本研究は留学生の出身国と受入れ国の2国間の関係から留学生の異文化適応を分析した。従来の研究では2国間の各側面の距離が小さいほど異文化での適応度は高いという結果が示されている。本研究は2国間関係として文化的距離、教育的距離の2側面を策定し、これら2側面と異文化適応との関連を調査した。特に中国、韓国、台湾は日本との距離が小さいと予測されるにもかかわらず、これらの留学生が前回の適応調査では適応度が低いとの結果がでている。これからこれら各3か国に焦点を当てて、他の地域からの留学生と比較しながら、2国間関係と適応の関係を調査した。調査票が作成され、基礎的属性(性別、年齢、学生区分、専攻分野、滞在期間、居住形態、所属集団数、日本人との交流、日本語能力、留学目的の10属性)、適応尺度、文化的距離尺度、教育的距離尺度及び自由記述から構成された。留学生342名について分析をした。回答の国別・地域別は中国113名、韓国70名、台湾26名、東南アジア64名、その他アジア21名、北米・ヨーロッパ27名、中南米16名である。調査票と平行して、26名に対する対面調査を実施してこれらの距離に関して具体的情報を収集した。文化的距離の小さい順から韓国、台湾、中国、北米、欧州、中南米、東南アジア、その他アジアであった。教育的距離は韓国、台湾、中国、中南米、東南アジア、その他アジアの順であった。しかし、適応度の高い順は北米・欧州、東南アジア、中南米、その他アジア、韓国、中国、台湾であり、文化的距離、教育的距離の大小と適応度は関連がない結果が示された。異文化適応は単に2国間の距離という側面だけではなく、いろいろな変数が働いており、特に留学生集団がもつsub-cultureの変数が大きな影響をもつことが示唆された。前回の留学生調査で明らかになった中国、韓国、台湾の留学生の不適応の要因を調べることを目的としている。留学生の適応には、出身国と受入れ国の文化的距離、政治経済関係、教育制度の類似性が関連するという予測をもとに、これらの視点を導入して調査を実施し、不適応の要因を分析しようとするものである。今年度は留学生に対する調査票を作成した。調査票は諸属性、適応尺度、文化的距離尺度、社会経済関係・教育制度に対する態度尺度の4領域からなる。基本的属性として、出身国、年齢、性別、日本滞在期間、留学目的、学生区分、研究分野、国費・私費、日本人との交流の9属性を設定した。適応尺度は、前回の調査結果の因子分析をもとに、新たな留学生生活の適応の領域として6領域を設定し、前回よりも項目数を増やし70項目の適応尺度を作成した。文化的距離尺度については、Babiker(1980)によるCultural Distance Questionnaireをもとに、35項目、4件法の態度尺度を作成した。社会経済関係、教育制度の態度尺度は、Cummings(1985)の研究をもとにして作成された質問紙を65名の留学生に実施して項目設定を行った。教育の態度尺度は12項目、政治経済の態度尺度は13項目であり、3件法の尺度を作成した。調査票は、日本語が必ずしも堪能でない留学生の負担を軽減し回収率を高くするため、日本語版のほか、英語版、韓国語版、中国語版を作成した。

調査の結果、適応尺度による諸属性別の、特に国別に焦点をあててクラメールVにより適応度の差を調べて、それらが文化的距離、政治経済関係、教育制度とどのように関連するのかを相関係数等により調べる。留学生の異文化適応は個々人の条件、パーソナリティなどいった種々のアプローチにより研究されているが、本研究は留学生の出身国と受入れ国の2国間の関係から留学生の異文化適応を分析した。従来の研究では2国間の各側面の距離が小さいほど異文化での適応度は高いという結果が示されている。本研究は2国間関係として文化的距離、教育的距離の2側面を策定し、これら2側面と異文化適応との関連を調査した。特に中国、韓国、台湾は日本との距離が小さいと予測されるにもかかわらず、これらの留学生が前回の適応調査では適応度が低いとの結果がでている。これからこれら各3か国に焦点を当てて、他の地域からの留学生と比較しながら、2国間関係と適応の関係を調査した。調査票が作成され、基礎的属性(性別、年齢、学生区分、専攻分野、滞在期間、居住形態、所属集団数、日本人との交流、日本語能力、留学目的の10属性)、適応尺度、文化的距離尺度、教育的距離尺度及び自由記述から構成された。留学生342名について分析をした。回答の国別・地域別は中国113名、韓国70名、台湾26名、東南アジア64名、その他アジア21名、北米・ヨーロッパ27名、中南米16名である。調査票と平行して、26名に対する対面調査を実施してこれらの距離に関して具体的情報を収集した。文化的距離の小さい順から韓国、台湾、中国、北米・欧州、中南米、東南アジア、その他アジアであった。教育的距離は韓国、台湾、中国、中南米、東南アジア、その他アジアの順であった。しかし、適応度の高い順は北米・欧州、東南アジア、中南米、その他アジア、韓国、中国、台湾であり、文化的距離、教育的距離の大小と適応度は関連がない結果が示された。異文化適応は単に2国間の距離という側面だけではなく、いろいろな変数が働いており、特に留学生集団がもつsub-cultureの変数が大きな影響をもつことが示唆された。
地域の医療機関における薬剤耐性菌の現状および対策に関する検討

地域における社会福祉施設の同意が得られた入所者を対象とし、ESBLsについてスワブを用いて採取し、分離同定するとともに施設評価を行った。17.8%(19/107)からESBLsが検出された。施設評価では、介護度の高い(築年数の長い)施設に多く、交差感染対策の遵守率は必ずしも高くなく、良く触れる環境部位は汚染が多く見られた。本検討により、社会福祉施設における効果的な感染対策の啓発の必要が考えられた。現在、医療施設において様々な感染対策を行っているものの、多くのMRSA患者の他に、新たにESBLs産生菌をも検出されつつある。病院における通常の下痢を対象とした糞便検査ではClostridium difficileが主要な対象菌種となるため、通常検査におけるESBLsの分離頻度は、保菌率より低い可能性が高く、現状を評価することは困難である。また近年、欧米を中心に、耐性菌対策としてASC(Active Surveillance culture)による積極的な対応が実施され、MRSAの伝播及び感染症の低減が報告されている。平成21年度は研究計画に基づき、地域における社会福祉施設の同意が得られた入所者を対象とし、ESBLsについてスワブを用いて採取し、分離同定するとともに施設評価を行った。ESBLsの検出状況は、施設Aでは36検体中11検体(30.5%)からESBLsが分離され、すべてProteus mirabilisであった。施設Bでは51検体中4検体(7.8%)からESBLsが分離され、すべてE.coliであった。施設Cでは20検体中4検体(20.0%)からESBLsが分離され、P.mirabilis 4株、E.coli 2株であった。合計、17.8%(19/107)からESBLsが検出された。E.coliはCTX-M産生株が100%、TEM型が31%、SHV型はみられなかった。P.mirabilisはCTX-M産生株が100%、TEM型およびSHV型はみられなかった、何れの施設も従来、ESBLsの同定は行っておらず、MRSAより高い頻度で同定された。同時期に仙台市における市中病院で行った転入院患者を対象とした糞便スクリーニング検査では、18.8%(101/537)からESBLsが検出されていることから、地域において同菌が蔓延している状況が確認された。社会福祉施設のESBLs保菌者は転入院を繰り返す方が多く、自立歩行できないおむつ装着者が多いことから、トイレなどの清掃・消毒よりも糞便処置における医療従事者の個人防護具若用について、看護師だけでなく介護要員を含め保菌の有無に関わらず実施することが重要と考えられた。平成21年度の研究を背景に、バンドルアプローチによる介入を行いその評価を行う必要があると考えられた。また近年、欧米を中心に、耐性菌対策としてASC (Active Surveillance culture)による積極的な対応が実施され、MRSAの伝播及び感染症の低減が報告されている。P.mirabilisはCTX-M産生株が100%、TEM型およびSHV型はみられなかった。平成22年度には施設評価を中心に行った。高齢者福祉施設でも年数を経過した施設では、入所者の介護度が高くなり、したがって、医療介入の傾向が強まりESBLs産生菌の検出頻度も高い傾向が見られた。環境評価では、環境の汚れの指標のひとつであるATPを用いて評価したが、良く触れる手すりや、体液の接触する頻度の多い吸引器や加湿器は汚染が多く見られた。

引き続きESBLs産生菌の検出傾向はみられたものの、中等度耐性株が多くみられるように検出傾向が変化し、異なるクローンによる伝播が継続していることが示唆された。本検討により、社会福祉施設における効果的な感染対策の啓発の必要が考えられた。
走査型プローブ顕微鏡による有機・生体分子からなる薄膜の分子内機能単位での研究

界面を利用すると有機・生体分子は自己集合により構造をとることが知られている。そこで、本研究では、第1に、固液界面を利用して有機・生体分子の2次元配向膜をグラファイト基板上に作成し、その薄膜の物性を走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて測定した。特に2本の炭化水素鎖の間にエーテル、エステル、ケトン基を挟んだ直鎖状の有機分子からなる薄膜のSTM観察を行った。各種の官能基はSTM像の炭化水素鎖のメチレン基のコントラストと比較して識別できた。すなわち、分子内の各種の官能基はトンネル現象によって識別することが可能である。さらに、これらの分子の2次元配向は官能基の種類によって異なった。このことは、有機分子からなる2次元配向膜の制御において重要な意味を持つ。第2に、有機分子の自己集合に気液界面を利用した(ラングミュアーブロジェット(LB)法)。この方法を用いて、脂肪酸分子の2次元配向膜(LB膜)を作成し、原子間力顕微鏡(AFM)により分子の配向を検討した。この配向膜では分子が六方格子を組むことは既に報告されているが、格子欠陥を含む領域の直接観察は難しく、成功した場合でもAFM像にフーリエ変換等の画像のデジタル処理を施す必要があった。我々は、注意深く、且つ、詳細に薄膜の表面構造を調べることによって、これらの画像処理を用いることなく、転位等の格子欠陥の存在をAFMの直接観察によって示すことに成功した。この結果は、有機分子からなる2次元配向膜においても金属・半導体等の薄膜と同様に2個1組の転位の存在はエネルギー的に有利であり、その結果として、この転移は配向膜に内在することができることを支持する。