hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯胚に対する低出力レーザー照射効果に関する研究

歯胚の発育過程においてcap stageでは歯胚組織細胞の増殖が、bell stageでは象牙芽細胞およびエナメル芽細胞への分化が認められる.我々はこれまでに、歯胚の成長とFGFの関運について検討し、FGF-4はcap stageで強い発現を示すが、bell stage以降ではほとんど発現が認められなかった.一方、FGF-2はcap stageおよびbell stageのいずれにおいても同程度のmRNA発現を示し、それぞれのstageで生理的役割を担っている可能性が考えられた.発育ステージにより異なるFGF-2の作用が他のFGFとの相互作用によるものであるか否かを調べるため、歯胚発育のシグナルセンター部位(enamel knot)に発現しステージ特異的なmRNA発現を示すFGF-4との関連について検討した.FGF-2処理はcap stageにおいて、DSPP, ALPのmRNA発現を増大させ、bell stageではDSPP, amelogenin, ALP mRNA発現を低下させた。次に、cap stageおよびbell stageにおける内在性FGF-2の効果を検討するため、FGF-2に対するantisense oligodeoxynucleotides (AS ODNs)添加実験を行った。その結果、AS ODNs処理によりcap stageではDSPP mRNA発現の低下が、一方、bell stageではDSPP, amelogenin, ALP mRNA発現の増大が認められた。さらに、bell stageの歯胚組織に対する影響について組織学的検討を行ったところ、AS ODNs処理ではエナメル質形成を著しく増大させた。これらの知見より、歯胚発育過程においてFGF-2は発育stageに依存した二相性の効果を有する可能性が示された。平成11年度奨励研究(A)文部省科学研究費(11771301)の助成を受け低出力レーザーの硬組織、特に歯牙形成に対する影響を検討するために、マウス歯胚に低出力He-Neレーザー照射を行った.結果照射群においては第1、2臼歯共にamelogenin、DSPPのm-RNAの弱い発現がみられ、組織学的に歯胚発育の遅延がみられ報告し、更なる歯牙形成に対する影響を検討した.歯胚の発育過程においてcap stageでは歯胚組織細胞の増殖が、bell stageでは象牙芽細胞およびエナメル芽細胞への分化が認められる.我々はこれまでに、歯胚の成長とFGFの関連について検討し、FGF-4はcap stageで強い発現を示すが、bell stage以降ではほとんど発現が認められなかった.一方、FGF-2はcap stageおよびbell stageのいずれにおいても同程度のmRNA発現を示し、それぞれのstageで生理的役割を担っている可能性が考えられた.また、象牙芽細胞の分化マーカーであるdentin sialophosphoprotein(DSPP)とエナメル芽細胞の分化マーカーであるamelogeninを用いた実験により、FGF-2は未分化期のcap stageにおいて促進的な作用を有しているが、分化期であるbell stageにおいては抑制的な作用を有していることを認めており,そこで、FGF-2の作用をより詳細に検討するため、ALP, osteocalcinを指標に加え、さらに組織学的観察を行い、また、発育ステージにより異なるFGF-2の作用が他のFGFとの相互作用によるものであるか否かを調べるため、歯胚発育のシグナルセンター部位(enamel knot)に発現し、ステージ特異的なmRNA発現を示すFGF-4との関連について検討している.歯胚の発育過程においてcap stageでは歯胚組織細胞の増殖が、bell stageでは象牙芽細胞およびエナメル芽細胞への分化が認められる.我々はこれまでに、歯胚の成長とFGFの関運について検討し、FGF-4はcap stageで強い発現を示すが、bell stage以降ではほとんど発現が認められなかった.一方、FGF-2はcap stageおよびbell stageのいずれにおいても同程度のmRNA発現を示し、それぞれのstageで生理的役割を担っている可能性が考えられた.発育ステージにより異なるFGF-2の作用が他のFGFとの相互作用によるものであるか否かを調べるため、歯胚発育のシグナルセンター部位(enamel knot)に発現しステージ特異的なmRNA発現を示すFGF-4との関連について検討した.FGF-2処理はcap stageにおいて、DSPP, ALPのmRNA発現を増大させ、bell stageではDSPP, amelogenin, ALP mRNA発現を低下させた。
拡散荷電を用いた浮遊繊維状粒子の粒子長さに関する研究

繊維状のエアロゾル化されたカーボンナノチューブ粒子を20-50%含んだ系において、エレクトリカルエアロゾルディテクターと凝縮核計数器を用いて粒子一個あたりの帯電量(荷電効率)を求めた。一方で、その粒子を捕集して透過型電子顕微鏡により形状の情報を得た。荷電効率と、投影面積径、繊維長、繊維径をそれぞれ比較したところ、繊維長が最も相関が良かったが繊維径とは相関がなく、荷電機構に最も効いているのは繊維長である事が示唆された。さらなる繊維状粒子のみの分離を行い評価する必要があるが、荷電効率は繊維長の良い指標となることが示唆される結果が得られた。カーボンナノチューブ(CNT)の繊維状粒子を気相中で分離をする上で必要な粒子の単分散化に関してポリスチレンラテックス(PSL)粒子およびディーゼル粒子(DEP低負荷時、高負荷時)を対象として予備実験を行った。発生させた多分散粒子を微分型電気移動度分析器(DMA)により電気移動度の違いを用いて特定の粒径の単分散粒子とするが、実際には電気移動度では区別できない分級対象とする粒径の一価荷電粒子とそれよりも粒径が大きな多価荷電粒子が混在する。そこで、DMAの後にエアロゾル質量分析計(APM)に導入して、質量の違いも利用した分離法を検討した。DMA-APMを通過した粒子を捕集し、透過型電子顕微鏡(TEM)観察によって結果を確認した。まず、粒径、粒子密度が既知のPSL粒子の検討により、系の基本的な性能を確認できた。DEPに関してもAPMを併用することにより、DMAを単独で用いた場合よりも、高精度に単分散化できることに成功した。ただし、分級目的とする粒径が50nm以下の場合は、粒径毎の粒子の比重の違いや一価荷電粒子と二価荷電粒子の質量差が小さいことから、著しい効果が得られない場合があることが分かった。上記に検討して得られた質量が等価である無帯電単分散粒子について、エレクトリカルエアロゾルディテクターと凝縮核計数器を用いて粒子一個あたりの帯電量(荷電効率)を求めた。なお、荷電効率は粒子長さと線形の関係であるが、粒子長さとTEM観察による投影断面積から求めた等価径との比較を行ったところ、それぞれの粒子種において線形の関係が見られた。PSL粒子は10%以内の相違であった。またDEPについては、等価径に対する粒子長さは低負荷時、高負荷時それぞれ0.79倍、1.28倍であった。粒子の形態によって関係が異なることが示唆された。別途CNT粒子の発生に成功したことから、次年度はCNT粒子を対象とする。繊維状粒子の一種であるカーボンナノチューブ(CNT)は吸入による健康影響が懸念されており、投与による動物実験から繊維状粒子の繊維長が毒性の指標となっていることが明らかになっている。本研究ではエアロゾル化されたCNT粒子の繊維長に関してリアルタイム計測の可能性を検討した。本年度は、初年度で確立させた発生法によりCNT粒子をエアロゾル化させた。この発生法では繊維状粒子以外にも様々な形態の粒子が発生するが、微分型電気移動度分析器(DMA)-エアロゾル質量分析計(APM)法もしくはAPM法を用いて浮遊した繊維状粒子を系から取り出す条件を検討し、繊維長をはじめとする粒子形態を透過型電子顕微鏡(TEM)により把握した。その結果、分級を行わない場合では繊維状のエアロゾル化されたCNT粒子の割合が20%であったのに対し、DMA-APM法等の分級後は単分散化され、その割合も最大50%に高めることができた。次に粒子一個あたりの帯電量(荷電効率)を求め、この値とTEM観察によって得られる投影面積径、繊維長、繊維径との比較を行った。繊維長が最も相関が良く、ついで投影面積径であった。繊維径とは相関がなく、荷電機構に最も効いているのは繊維長である事が示唆された。繊維状粒子100%の系で評価することが今後の課題となったが、荷電効率は繊維長の良い指標となり、リアルタイム計測が可能になることが示唆される結果が得られた。さらに、昨年度の結果である非繊維状粒子である凝集体のディーゼル排気粒子(DEP)や球形のポリスチレンラテックス(PSL)粒子の結果とCNT粒子の結果を対比させた。投影面積径が300nmの場合に、CNT粒子が最も荷電効率が高く、次いでディーゼル粒子、PSL粒子となり、CNT粒子はPSL粒子の1.4倍の荷電効率であることが分かった。
行列模型による非摂動的解析に基づくAdS/CFT対応及びM理論の研究

酒井杉本模型をクォーク質量も取り込んだ定式化で成功させることは挑戦的な課題である。この模型はカイラル対称性との相性がよく、素朴にはクォーク質量がゼロのQCDの重力双対である。しかし、現実のQCDを意識した場合にはクォーク質量がある場合も扱えることが望まれる。とくにストレンジクォークはQCDで質量がゼロでないとして扱われるべきで注目に値する。ここを調べるにはメソンではなくバリオンから始める効果的であると考えられ、このような動機から、私は酒井杉本模型でストレンジネスを含むバリオンの研究に取り組んだ。論文「TowardBound-State Approach to Strangeness in Holographic QCD」では束縛状態方法という手法を酒井杉本模型において考察した。この方法ではストレンジクォークは十分重いとみなし、SU(3)フレーバー対称性を捨ててu, dのみを含むバリオンとKメソンとの束縛状態としてハイペロンを実現する。これは元々Skyrme模型で考案された方法で、そこではなかなかうまく行っている。しかしながら、今回の結果ではSkyrme模型と状況が異なり、酒井杉本模型では束縛しにくいという結果が得られた。素朴な解釈としては束縛状態方法でメソンとバリオンとを並列に考える際にこれら二つの模型は似て非なるものであり、とくにSkyrmionと酒井杉本模型でのインスタントン的バリオンとの差異が影響していると考えられる。その一方で、今回の模型で自然に実現される有効的なKメソン質量について、バリオンの中心に近い所で減少するという非自明な振る舞いが得られた。超弦理論は素粒子の相互作用の統一理論として最も成功しているものであるが、それを通して、ゲージ理論と重力理論との間に非自明な関係が存在することが明らかになり、それは今日ではAdS/CFT対応、あるいはゲージ/重力対応として知られている。この対応関係を応用することで、扱いが難しい強結合領域のゲージ理論を曲がった時空での古典重力/弦理論での容易な解析から理解しようというアプローチが試みられている。この視点によるQCDへの取り組みはホログラフィックQCDとよばれており、特にその中でもホログラフィックQCDの最も成功した模型だと言われている酒井・杉本模型は、QCDのカイラル対称性を美しく実現し、クォーク質量が無いQCDをうまく記述している。しかしながら、現実のクォークは零でない質量を持つ。それゆえ、酒井・杉本模型にクォーク質量を取り込むことは興味深い拡張であろう。特に、ストレンジクォークはQCDでは動的なクォークとして扱われるが約100MeVの質量があるので、現実のQCDに立ち向かうためにはストレンジクォークの質量を真摯に取り扱うべきである。私はストレンジクォーク質量を摂動として酒井・杉本模型に含め、その最も簡単な帰結として、バリオンの質量がどれだけ変化するかを近似の最初の次数で評価した。そこには古くから知られているスカーム模型などのカイラル有効理論以上の、ホログラフィックQCDに特徴的な寄与を含まれていた。現実のQCDとの比較として、クォーク質量がゼロの場合にみられるバリオン質量の縮退が、クォーク質量を取り入れたことでどの程度解けるか評価した。その結果、酒井・杉本模型を拡張したものは定性的によい振る舞いを示していることが分かった。
下肢装具開発のためのベイズ推定を用いた足部筋活動モデルの作成

本研究では下肢麻痺患者に対して処方される下肢装具の処方支援システムの構築を目的とした歩行時筋活動推定モデルの研究を行った。以下にその概要を示す。下肢装具には様々な種類が存在し、患者の症状に沿った処方が望まれる。患者の症状に対して補助が不足すれば転倒などの危険があり、補助の過剰は患者の筋力の低下を招く。しかしながら、現在の下肢装具処方は、患者の筋力によらない補助が選択されがちであるといった問題が指摘されている。これは、臨床の現場で筋活動を定量的に計測することが難しいこと、また、筋活動が変化した際にその原因がどこにあるのが定量的推定が困難であることが原因であった。本研究の目的として、"臨床現場で計測が可能なパラメータを用いた、筋活動の定量的推定・及び筋活動変化原因の定量的な推定が可能なモデルの構築"と設定した。物理モデルを用いた筋活動推定では、床反力計や三次元運動計測器といった大規模な計測設備が必要になり、臨床の場で使うことが困難である。そこで、本研究では数学的手法であるベイジアンネットワークを用い、計測装置が小型で計測が容易な関節角度及び足底圧の分布を入力とした筋活動推定モデルを構築した。この際、ベイジアンネットワークの特徴の一つでもある因果関係の推定を行い、筋活動が変化した際に何が原因になっているかを推定することを可能なモデルを構築した。実際のモデル構築においては、被験者3名(健常被験者2名、両下肢麻痺被験者1名)で健常歩行モデルの構築を行った。その結果、筋活動の推定精度は健常者のすべての筋において85%以上の推定精度を得ることができた。また、筋活動の変化原因について、計測用の装具を用いて現在すでにある装具の条件を再現し、歩行計測を行った。装具装着歩行モデルを構築し、健常歩行モデルと比較したところ、各筋において生体工学的に正しい原因推定を行うことが可能であった。モデル構築は完成し,比較的高い推定精度が得られているため,おおむね順調に進展していると考えられる。被験者数が少ないため,今後被験者数を増やす必要がある。今後は被験者数を増やすことで,完成したモデルの構築方法が一般的に使えるものであることを示す。そのため,健常被験者に協力して頂いて実験を行うのはもちろん,リハビリテーション病院等と連携して下肢麻痺を持った被験者に協力を依頼することが不可欠である。
新規の幹細胞マーカーlaeverinとhTERTによる絨毛由来胎児幹細胞の解析

本研究にて臍帯血および初期絨毛組織よりlaeverin陽性細胞が効率に分離できるようになり、laeverin陽性細胞における遺伝子や蛋白発現の解析が可能となった。また初期絨毛組織におけるlaeverin陽性細胞の正確な局在が示された。これらの知見は再生医学の分野での細胞分化誘導機構の解析の進展に貢献するものと期待される。ヒト発生過程において血球と血管新生は胎芽よりも早い時期から初期絨毛間質内で開始されている。従って胎児の循環系には絨毛由来の幹細胞が存在していると予想されるが、その詳細は明らかではない。今回の検討で、臍帯血中に本研究申請者らが遺伝子構造を決定したlaeverin蛋白を発現するOct4陽性の細胞、さらにhuman telomerase reverse transcriptase (hTERT)活性を有する細胞群が見いだされた。そこでhTERT発現を幹細胞の機能マーカーとして応用し、laeverin陽性の新規の胎児循環幹細胞を同定してその機能解析を行ない、再生医学の分野に産婦人科から新たな情報発信をすることを目指して本研究を挑戦的萌芽として申請した。その結果、臍帯血および初期絨毛組織からlaeverin陽性細胞を分離することができ、laeverin陽性細胞の発現遺伝子および蛋白群を探索することが可能となった。また絨毛組織でのlaeverin陽性細胞の局在も明かとなり、さらにヒトlaeverinの遺伝子過剰発現マウスの作成が開始された。これらの成果は、将来ヒトES細胞やiPS細胞を用いた再生医学の分化誘導機構の発展に貢献することが期待できる。産婦人科学
ジケテンの特異的反応挙動を活用した芳香族化合物の新規合成開発

ニッケル触媒存在下、ジケテンとアルキン及びジメチル亜鉛を用いると、それぞれ1分子ずつが、高位置及び高立体選択的にカップリング反応を受け、3-methylene-4-hexenoic acidを与えた。ジメチル亜鉛の代わりにジエチルエトキシアルミニウムを用いると、反応挙動が劇的に変化し、アルキンが2分子取り込まれ、置換フェニル酢酸が得られた。同形式の反応の条件下で、トリフェニルホスフィンを加えると、環化付加反応の様式が変化し、対象置換フェニル酢酸が選択的に得られた。本形式の反応は、ジケテンの炭素-炭素二重結合が切断反応を受けて進行していると予想される。フェニル酢酸は植物性成長ホルモンの一種であり,向神薬や抗炎症薬の母格であることから重要な医薬品中間体として有用である。しかしながらフェニル酢酸の入手や取り扱いは薬事法の規制を受け,認知症治療薬や抗がん剤など迅速な開発が必要とされる研究上の問題になっている。フェニル酢酸を直接原料として用いない医薬品合成が可能になれば,合成上,画期的進歩である。本研究では、安価で取り扱いが容易なジケテンを原料とし,ニッケル触媒とアルキンを反応すると不飽和カルボン酸及びフェニル酢酸誘導体の選択的合成反応を見出した。ジメチル亜鉛やトリメチルアルミニウムを用いると不飽和カルボン酸が選択的に得られるのに対し,ジエチルアルミニウムを使用するとフェニル酢酸が得られた。しかもトリフェニルホスフィンを配位子として用いると炭素構築様式が異なり,対称性フェニル酢酸が得られた。本法は様々な非ステロイド系抗炎症薬(NSAIDs)や芳香族化合物の新規合成法として今後期待できる。ジケテンとアルキンによる[2+2+2]環化付加反応の例はそれほど多くなく、とりわけ本研究においては、反応機構が非常に興味深い。生成物から判断すると,ジケテンのエキソメチレン炭素の二重結合が切断反応を受け,2分子のアルキン挿入を伴いながら形式的な[2+2+1+1]環化付加反応が進行しているといえる。このような反応例は無く,芳香族化合物の新規合成法として学術的にも興味深い。また,創薬化学における画期的発見として波及効果は高く,研究意義は極めて高い。本形式の反応は、ひずみの高いジケテンのみならず、メチレンブチロラクトンにおいても観察された。このように電子供与性の高い炭素-炭素2重結合が切断を受ける反応は革新的であり、炭素骨格形成反応の新形式構築法として有用性が高い。ニッケル触媒存在下,ジケテンとアルキン及びジメチル亜鉛を加えると,それぞれ一分子ずつが位置及び立体選択的にカップリング反応を起こし,一段階で3-メチレン-4-ヘキセン酸を高収率で与えた。種々のアルキル及びシリル置換アセチレンも高収率で目的物を与える。非対称置換アセチレンも同様に反応するが,位置異性体の混合物が得られた。ジメチル亜鉛の代わりに種々の有機アルミニウムを用いて反応を検討したところ,反応挙動が劇的に変化する。アルキンとジケテンによる[2+2+2]環化付加反応が進行し,フェニル酢酸誘導体が選択的に合成できた。とりわけ有機アルミニウムとしてジエチルエトキシアルミニウムが効果的である。フェニル酢酸は非ステロイド系抗炎症剤の基幹中間体であるため,本法は医薬品の高効率合成手法としても有用である。一方,同条件下でホスフィン配位子を用いると,対称フェニル酢酸誘導体が選択的に得られた。つまり,ジケテンのメチリデン骨格が炭素-炭素結合切断反応を受け,形式的な[2+2+1+1]環化付加反応によって進行していると考えられる。詳細なメカニズムは明らかになっていないが,配位子の有無によりジケテンの反応性が劇的に変化した極めて興味深い結果である。今回,ジケテンのメチリデン炭素二重結合が切断反応を受け,形式的な[2+2+1+1]環化付加反応によってフェニル酢酸が形成する新規反応を見出した。本反応は,当初の計画の際では予想できなかったニッケル触媒による新しいメカニズムで進行していることが予想されるが,詳細は明らかになっていない。本反応を更に開拓すると共に,新しい炭素骨格形成への展開や拡張反応を図る立案の契機となった。ジケテンのメチリデン炭素二重結合が切断反応を受けているかどうかをまず確認するために,C13またはH2ラベル化したケテンやアセチレンの反応を試みる。また,ジケテン以外に,メチレンラクトンを始め,エノール骨格に対する反応を検討する。新しい不飽和炭化水素化合物との合成や新しいフェニル酢酸との反応へ拡張する。直接経費は,有機合成試薬,金属試薬などの消耗費へ充当する。
出力フィードバックによるロバスト予測制御の高速実装アルゴリズムに関する研究

本研究の目的は,次世代の制御手法として期待されている予測制御法に関し,現実的な問題設定のもとで実装手法を与えることである。これを達成するため,1.モデルの不確かさを考慮する,2.制御に用いることのできる情報は制御対象の観測出力のみ,3.高速に実装できる方法である,の三つの課題に取り組んだ.これらの問題を解決する方法として目標値追従問題において,目標値列を改変しシステムに与えることで,制約条件を満たしたうえで,最適な追従性能を実現する手法を与えた,この方法は,閉ループ系の時間領域での入出力情報のみをとらえるという点で出力フィードバック制御に適す,特に,時間領域で定義される不確かな入出力の情報を組み合わせる方法について,応答情報が定常値項を持つ場合へと拡張した.これは,フィードバック安定化された閉ループ系に,入力制約が存在する場合に手法を適用する際重要となる.さらに,目標値が周期を持つ場合にも対応させ,より一般的な問題に対応させた.本内容は,海外雑誌IEEE Trans.on Autom.Gontr.に採録されることが決定している.また,モデル予測制御はモデルに基づき未来の状態や出力を予測するため,モデルの精度が非常に重要となる,本年度は,モデル予測制御以外にも,より精度の高いモデルを得るためのシステム同定についても研究を行った.特に,モデル予測制御を用いる際には,計算量を軽減するために,モデルを低次元化することが有効である,この点を踏まえ,システム同定において低次元モデルを得るための最適同定入力の設計について検討し,そのような入力が凸最適化により得られることを示した.本研究の目的は,制約条件を扱えるなど,さまざまな利点を持つことから次世代の制御手法として期待されている予測制御法に関し,現実的な問題設定のもとで実装手法を構築していくことである.これを達成するため,1.モデルの不確かさを考慮する必要がある,2.制御に用いることのできる情報は制御対象の観測出力のみである,3.高速に実装できる方法である,の三つの問題点に取り組んでいる.これらの問題を解決していくため,下記二つのアプローチから研究を進めた.一つは目標値追従問題において,目標値列を改変しシステムに与えることで,制約条件を満たしたうえで,最適な追従性能を実現する手法である.この方法では,閉ループ系の時間領域での入出力情報のみをとらえるという点で出力フィードバック制御に適す.特に,時間領域で定義される不確かな入出力の情報を組み合わせる方法について,応答情報が定常値項を持つ場合へと拡張した.これは,フィードバック安定化された閉ループ系内に,入力制約が存在する場合に手法を適用する上で重要となる.本内容の一部は計測自動制御学会論文集に掲載され,また,海外雑誌にも投稿中である.他方,システムの内部状態に基づいて最適入力列を決定する方法に関し,不確かな状態を楕円で記述していく方法に関して,米国の制御に関する会議(ACC2006)及び国際誌International Journal of Controlにおいて成果を発表した.ここでは,安定化条件を拡大するための新たな条件を与えている.これに加え,新たに有限な予測区間で原点に非対称な制約条件を満たすための条件を導出し,また,出力フィードバックへと拡張するため,ロバストオブザーバの設計を凸条件で記述する方法を検討した.このほか,状態に拘束条件を持つ場合のモデル予測制御を構築する際に重要な役割を果たす不変集合および,観測出力から制御対象の状態を推定するための有力な方法であるunscented Kalman filterに関して重点的に情報収集を行った.本研究の目的は,次世代の制御手法として期待されている予測制御法に関し,現実的な問題設定のもとで実装手法を与えることである。これを達成するため,1.モデルの不確かさを考慮する,2.制御に用いることのできる情報は制御対象の観測出力のみ,3.高速に実装できる方法である,の三つの課題に取り組んだ.これらの問題を解決する方法として目標値追従問題において,目標値列を改変しシステムに与えることで,制約条件を満たしたうえで,最適な追従性能を実現する手法を与えた,この方法は,閉ループ系の時間領域での入出力情報のみをとらえるという点で出力フィードバック制御に適す,特に,時間領域で定義される不確かな入出力の情報を組み合わせる方法について,応答情報が定常値項を持つ場合へと拡張した.これは,フィードバック安定化された閉ループ系に,入力制約が存在する場合に手法を適用する際重要となる.さらに,目標値が周期を持つ場合にも対応させ,より一般的な問題に対応させた.本内容は,海外雑誌IEEE Trans.on Autom.Gontr.に採録されることが決定している.また,モデル予測制御はモデルに基づき未来の状態や出力を予測するため,モデルの精度が非常に重要となる,本年度は,モデル予測制御以外にも,より精度の高いモデルを得るためのシステム同定についても研究を行った.特に,モデル予測制御を用いる際には,計算量を軽減するために,モデルを低次元化することが有効である,この点を踏まえ,システム同定において低次元モデルを得るための最適同定入力の設計について検討し,そのような入力が凸最適化により得られることを示した.
疾患に関わる非AUG型上流ORFの情報工学的網羅同定法の開発

ゲノム上には非翻訳領域(UTR)が存在し、UTRに存在する上流ORF(uORF)は、下流のmORFの翻訳を阻害機能を持つことが近年注目され始めているが、その全貌はよく分かっていない。これまでに申請者は、種間で進化的に保存されている上流ORF(CPuORF)を網羅同定するバイオインフォマティクス手法の開発に取り込んできた。本研究の目的は、疾患に関わるCPuORFを同定することである。当該年度で開発した新手法には、データベースのコンタミ除去のためのデータクレンジング技術、冗長性をおさえるための技術などを盛り込んであり、ある程度、定量的にデータの真偽を扱うことができるのが本手法の特徴である。AUG型のCPuORFを同定する新手法としては、ESUCA法は、ほぼ完成に至り、本手法をヒトゲノムに応用した。その結果、従来法でも同定可能な遠縁種にわたって進化的に保存されているCPuORFだけでなく、近縁種でしか保存されていない新手法でないと同定できないようなCPuORFも同定することができた。プログラムで自動で同定したCPuORFには、偽陽性が含まれている可能性もあり、手動でのチェックを必要としたため、予定より若干計画が遅れているが、ある程度、効率的にチェックすることも可能となってきた。現在、同定したヒトCPuORFの実験的検証を進めている。実験中の機能CPuORFには、疾患と相関しそうな遺伝子の上流にあるものも含まれ、疾患と翻訳アレストとの関係性を明らかにすることが可能である。非AUG型のCPuORFを同定する手法については現在取り組んでいるところである。AUG型のCPuORFを同定する手法としてESUCA法は、完成させたが、今後の、ESUCA法の拡張性を犠牲にせず、非AUG型のCPuORFを同定する機能を実装することが難航しており若干遅れている。また、出力結果のマニュアルチェックが想定外に時間がかかった。昨年度完成させたAUG型CPuORFの同定手法ESUCA法の非AUG(CUG, UUG, GUG, ACG, AGG, AAG)の対応化を行う。また、CPuORFと疾患との関連解析・実験的な機能検証を行う。NCBIのdbSNPなどの多型情報データベースには、ヒトに関するSNPだけでも、5000万以上も登録されており、このうち約半数が、遺伝子外に存在し、残り半分の遺伝子内に存在するSNPの半分以上が、5'UTR、3'UTR、イントロン上にある。これまで、特に、「アミノ酸置換を伴うcoding SNP (cSNP)」や「プロモーター位置にあるregulatory SNP (rSNP)」が、疾患関連多型として注目されてきた。一方で、仮に、他の種類のSNP (iSNP、gSNPなど)が、統計的に有意に疾患と関連していても、解釈困難で、ほとんどのものは放置されてきた。本提案や本領域で網羅的同定したCPuORFのデータベースと、dbSNPの情報をつき合わせることで、疾患関連の新SNPを同定することが可能となる。国立がん研究センターなどで得られたがんオミックスデータにおけるSNP及びCNV等の構造多型データ、SNV及びIndelなどの変異やweb上のCOSMIC(Catalogue Of Somatic Mutations In Cancer)など後天的な体細胞変異のデータベースも活用し、疾患と関連するCPuORFを同定する。強く疾患と関連するCPuORFは、一過性発現系を用いて、実験的に機能の有無を検証する。昨年度完成させたAUG型CPuORFの同定手法

ESUCA法の非AUG(CUG, UUG, GUG, ACG, AGG, AAG)の対応化を行う。また、CPuORFと疾患との関連解析・実験的な機能検証を行う。NCBIのdbSNPなどの多型情報データベースには、ヒトに関するSNPだけでも、5000万以上も登録されており、このうち約半数が、遺伝子外に存在し、残り半分の遺伝子内に存在するSNPの半分以上が、5'UTR、3'UTR、イントロン上にある。これまで、特に、「アミノ酸置換を伴うcoding SNP (cSNP)」や「プロモーター位置にあるregulatory SNP (rSNP)」が、疾患関連多型として注目されてきた。一方で、仮に、他の種類のSNP (iSNP、gSNPなど)が、統計的に有意に疾患と関連していても、解釈困難で、ほとんどのものは放置されてきた。本提案や本領域で網羅的同定したCPuORFのデータベースと、dbSNPの情報をつき合わせることで、疾患関連の新SNPを同定することが可能となる。国立がん研究センターなどで得られたがんオミックスデータにおけるSNP及びCNV等の構造多型データ、SNV及びIndelなどの変異やweb上のCOSMIC(Catalogue Of Somatic Mutations In Cancer)など後天的な体細胞変異のデータベースも活用し、疾患と関連するCPuORFを同定する。強く疾患と関連するCPuORFは、一過性発現系を用いて、実験的に機能の有無を検証する。
トレースバック実験によるプリオンの由来の同定

我々は以前、孤発性CJD-MM1であるにも関わらず多数のプラーク型プリオン蛋白沈着を伴う症例(MM1-PL)を報告した。このMM1-PLプリオンはプリオン蛋白遺伝子コドン129の遺伝子型が一致しないにも関わらず129V/Vヒト型マウスの方へ強い感染性を示した。発病した129V/Vマウスは孤発性CJD-VV2プリオンを接種した時と同様のプリオン蛋白沈着パターンを示した。これらの結果はMM1-PLが孤発性CJD-VV2プリオンの感染によって引き起こされた可能性を示唆している。トレースバックというプリオンの性質を利用すればプリオンの由来を同定ることが可能であることを実験的に証明するために、孤発性クロイツフェルト・ヤコブ病-VV2(sCJD-VV2)プリオンを用いて感染実験を行った。まずsCJD-VV2プリオンを129M/Mヒト型マウスに脳内接種し、このプリオンをさらに129M/Mヒト型マウスと129V/Vヒト型マウスに腹腔内接種した。すると129M/Mヒト型マウスで継代したにも関わらず、129V/Vヒト型マウスの方が高い感受性を示した。さらに129M/Mヒト型マウスでは中間タイプだった異常型プリオン蛋白が129V/Vヒト型マウスに感染するとタイプ2に変化することが分かった。これは由来となったプリオンがsCJD-VV2プリオンであったため、129V/Vヒト型マウスへ感染しやすく、129V/Vヒト型マウスへ入ると元のタイプ2に戻ったということを示唆している。これらの結果はトレースバック実験がプリオンの由来を明らかにする上で有用な手段となることを示している。孤発性CJD-MM1(sCJD-MM1)であるものの脳内に多数のプラーク型プリオン蛋白沈着を伴う非典型的な症例が存在する。この症例は脳外科手術歴があるものの硬膜移植は行われていなかったことからsCJDとされているが、トレースバック実験を行って感染によって引き起こされた可能性がないか検討した。患者脳組職ホモジネートを129M/Mあるいは129V/Vヒト型マウスに脳内接種し、現在経過を観察している(接種後300日経過)。トレースバック実験の結果、感染による医原性CJDが疑われることになれば脳外科手術もCJDのリスクファクターと考え、感染防止対策を徹底する必要が出てくる。我々は以前、孤発性CJD-MM1であるにも関わらず脳内に多数のプラーク型プリオン蛋白沈着を伴う症例(MM1-PL)を報告した。これまでMM1でプラーク型沈着を伴う症例はプラーク型硬膜移植関連CJD以外には知られていない。このMM1-PLがプラーク型硬膜移植関連CJDと同じく孤発性CJD-VV2患者からの医原性プリオン感染によって引き起こされた可能性がないか調べるために、ヒト型プリオン蛋白ノックインマウスを用いたトレースバック実験をおこなった。するとMM1-PLプリオンはプリオン蛋白遺伝子コドン129の遺伝子型が129M/Mであるにもかかわらず、129V/Vヒト型マウスへ感染しやすく、129V/Vヒト型マウスに感染すると孤発性CJD-VV2プリオンを接種した時と全く同じ潜伏期間および神経病変を示すことが明らかになった。そしてMM1-PLの感染性および神経病変は孤発性CJD-MM1のものとは全く異なっていた。また、このMM1-PL症例は脳外科手術歴があるものの硬膜移植はおこなわれていないことから、脳外科手術による医原性感染の可能性が強く示唆された。これまで日本国内において脳外科手術による医原性CJDの報告はなく、疫学的には脳外科手術は医原性CJDのリスクファクターとは考えられていなかった。しかし本研究により脳外科手術による感染が明らかとなった以上、脳外科手術もリスクファクターとして考え、感染防止対策を徹底する必要性が示された。
聴覚障害生徒における漢字の読みの認知モデル構築：音声言語・手話の違いに着目して

聴覚特別支援学校に在籍する聴覚障害児を、日常生活で用いる主たるコミュニケーション手段(音声言語・手話言語)に基づいて分類し、それぞれの漢字の読み習得の特徴を明らかにする。さらに、彼らの認知的特性、とりわけ漢字の読みに関連する視覚情報処理・聴覚情報処理・意味情報処理に関連する特性を測定し、漢字の読み習得の特徴と関連付ける。これにより、主たるコミュニケーション手段に応じた適切で効果的な漢字の読み指導について提言することを目的としている。
土と剛体の相互作用を考慮した制御技術の構築と農業分野への応用展開

本年度は、当初の研究計画としていた「(課題3)土の挙動を考慮した制御用モデルの構築」および、「(課題4)土の作用を活用した経路追従制御系の設計方法の確立」について実施した。特に、研究代表者が原理を開発したほうれん草自動収穫装置に応用可能な制御方法を念頭に置いた検討を行った。開発した自動収穫装置では、根の切断刃を設定された経路に沿って土中進行させるが、経路条件によっては土からの反力が装置本体に外乱として加わり、本体が揺動するなどの悪影響が有った。この点を改善させるため、土からの反力に伴う揺動を発生させない経路生成とそれへの追従制御の方法を検討した。この方法が確立できれば、土からの反力を土中に潜らせる操作量としてのみ機能させ、外乱要因とならない形で根の切断刃を経路追従制御させることが可能となる。この方法論の開発および検証は、平成29年度までに設計製作した実験室内における実験装置を用いた。まず、(課題3)について検討した。開発した自動収穫装置では、根の切断刃を一定角度に傾斜させた状態で進行させることで、表層から鉛直下向きに刃を潜らせている。このときの傾斜角度を変数とし、鉛直下向きの変位量を実験的に計測することで鉛直下向きの運動モデルを構築した。さらに、その運動モデルに基づいて、根の切断刃の目標経路を再設計する方法を提案した。再設計された目標経路によれば、根の切断刃が鉛直下向きに滑らかに運動し、なおかつ土からの抵抗力を受けない経路とできる。そのため、装置本体に外乱が加わらない。実験装置を用いて再設計した目標経路の性能を検証したところ、提案方法によれば、目標経路の変更前に比較して土からの抵抗力を低減化させることができることを確認した。以上より、(課題4)の方法としての有効性を確認できた。平成30年度で計画していた「(課題3)土の挙動を考慮した制御用モデルの構築」および、「(課題4)土の作用を活用した経路追従制御系の設計方法の確立」について実施した。さらに、研究代表者らが実現原理を開発したほうれん草自動収穫装置では、根の切断刃を土中において進行させた場合に、土からの反力によって装置本体が揺動するなどの問題点が見られたが、この問題を解決できる方法を提案し、実対象への応用可能な技術として構築できた。当初の計画通り、(課題4)について実施する計画である。具体的には、平成30年度に開発した根の切断刃の目標経路の設計方法を、ほうれん草自動収穫装置のプロトタイプモデルに搭載し、実験圃場での動作試験を実施する。それによって、提案した目標経路の再設計方法の効果を検証する。また、本年度までに得られた成果は、実験計測データに基づいた方法であった。そのため、個別要素法を用いた解析モデルベースの運動解析と制御設計応用の可能性についても継続して取り組む予定である。平成28年度は,『(課題1)土と剛体の相互作用の評価が可能な解析モデル構築』について検討を行った.これまでの研究において,Particleworks(R)のDEM機能を活用して剛体の土中運動に伴う土の挙動の解析を行ってきた.しかしながら,この方法では土の動作解析は可能であるものの,剛体が土から受ける外力を解析することが出来ないため,剛体運動の制御モデルとして活用出来なかった.そこで,剛体と土の相互作用が解析可能なRecurDyne/Particles(R)を導入し,土と剛体の相互作用についての解析を可能とする環境を整えた.ただし,設定すべき粒子モデルパラメータがParticleworks(R)とは異なるため,同様の解析結果が得られるように等価パラメータの設定を行うことで解析結果の整合を取った.しかしながら,そのパラメータ調整は必ずしも容易ではない面があるため,付加的な要素試験を追加実施することでより合理的なパラメータ設定について今後も継続して検討する.また,年度途中においてRecurDyne/Particles(R)の保守サービスが平成29年度で終了することが発覚したため,それに対応するためにParticleworks(R)の新しいパッケージを利用するなどの計画の見直しを行い,研究計画への影響を避けることができた.一方,野菜の自動収穫への応用展開を想定した場合,土の粒子の挙動に着目することで,収穫に適した土中運動経路を考察できるため,その考察に基づいて剛体運動の解析的な拘束条件を求め,その土中運動に伴う土の粒子運動の定量的解析を行うことでその有効性を明確化した.平成28年度の当初計画は,『(課題1)土と剛体の相互作用の評価が可能な解析モデル構築』について検討を行うことであった.そのため,剛体と土の相互作用が解析可能なRecurDyne/Particles(R)を導入し,相互作用についての解析を可能とする環境を整えると共に,設定すべき粒子モデルパラメータの適切な調整を行うことで土と剛体の運動解析を可能とするモデル構築に活用する計画としていた.これについては,当初の計画通りRecurDyne/Particles(R)を導入し,これまで活用してきたParticleworks(R)を用いた土の粒子運動に関する解析結果と同様の結果が得られるように等価パラメータの設定を行った.その意味において,計画通りに進展できている.

ただし,合理的なパラメータ調整は必ずしも容易ではない面があるため,必要な要素試験結果等を追加実施することで,より合理的なパラメータ設定について今後も継続して検討する.また,年度途中において,RecurDyne/Particles(R)の保守サービスが平成29年度で終了することが発覚したため,それに対応するためにParticleworks(R)の新しいパッケージを利用するなどの計画の見直しを行い,研究計画への影響を避けることができた.一方,野菜の自動収穫への応用の観点からは,より収穫に適した土中運動経路生成のための基礎的な成果を得ることができた.平成29年度では、まず始めに『(課題2)評価用実験装置を用いた実験による解析モデルの検証』を行うため、評価用実験装置を設計製作した.これは、土と剛体の相互作用を解析するため、再現性のある実験環境を整えることを目的としている。実験装置は、研究代表者が開発したホウレンソウ自動収穫装置の先端部分を模擬し、サイズダウンした形式で構成した。その構成自由度はホウレンソウ自動収穫装置と同様であり、並進2自由度、回転1自由度の合計3自由度の機構とした。さらに、ロードセルを用いた土の抵抗力計測システムを構成して実験装置に組み込んだ。以上、評価用実験装置は当初の計画通りに実現できた。次に、平成28年度に実施予定であった『(課題1)土と剛体の相互作用の評価が可能な解析モデル構築』について取り組み、粉体解析ソフトウエアであるGranuleworks(R)を用いて、開発した実験装置を用いて計測した実験結果と整合が取れる解析モデルの構築を試みた。幾つかのケースにおける結果の比較を実施したところ、必ずしも整合性の良い結果が得られなかった。この問題の解決を目指す取り組みは、平成30年に継続実施することとし、Granuleworks(R)のモデルを見直すと共にパラメータ調整を行う予定である。一方、開発した評価用実験装置を用いた土の抵抗力計測結果によって、これまで経験的に把握していたホウレンソウ自動収穫装置における根切り刃経路の妥当性を裏付ける新たな知見が得られた。この結果については、平成30年5月に開催された第62回システム制御情報学会研究発表講演会(SCI'18)にて発表した。平成29年度で計画していた評価用実験装置の設計製作については当初の予定通り完了し、ロードセルを用いた土の抵抗力計測システムとしての機能も十分な精度で実現できた。これによって、ホウレンソウ自動収穫装置等などで見られる土中における剛体移動に伴う土の作用を再現性良く計測する環境が整った。さらに、開発した評価装置を用いて、ホウレンソウ自動収穫装置で用いられた幾つかの剛体経路を想定した実験を行い、経路の違いによる土の抵抗力の性能差を把握することができた。これにより、これまで経験的に把握していた経路の優劣を、土の抵抗力の観点から改めて評価でき、新たな知見を得ることができた。これらの結果については、平成30年5月に開催された第62回システム制御情報学会研究発表講演会(SCI'18)にて発表した。一方、『(課題1)土と剛体の相互作用の評価が可能な解析モデル構築』について、粉体解析ソフトウエアであるGranuleworks(R)のリリースが遅れ、その入手が遅れた影響によってモデル構築の進捗が遅れた。現状では、解析モデルの構築は必ずしも十分ではないため、平成30年度に継続して取り組むことで課題解決を目指す。そのため、一部の課題解決を残しているが、概ね当初の計画通りに研究を進めることができている。
細胞質の生殖顆粒による核内ゲノム情報発現制御機構

ゼブラフィッシュ初期胚における始原生殖細胞形成過程において、dead-end (dnd)遺伝子の発現阻害によって正常な始原生殖細胞形成を阻害した初期胚(dnd発現阻害胚)と野生型胚のRNAを次世代シークエンサーを用いて比較解析し、発現量が変化する遺伝子群を網羅的に同定した。このうち特に転写制御関連因子についてさらに解析を進めている。また、DNDタンパク質の機能解析を行ったところ、これまでの報告と異なり、ゼブラフィッシュDNDタンパク質が標的mRNAの翻訳抑制因子として働くことが強く示唆された。生殖細胞は次世代を生む特殊な細胞である。初期発生過程に細胞質に存在する巨大なRNA-タンパク質顆粒である「生殖顆粒」によって始原生殖細胞の特性が規定される際には、細胞質の生殖顆粒から何らかの形で情報が伝達されて核内のゲノム情報発現制御の情報に変換されているものと推測される。本研究では、小型淡水魚ゼブラフィッシュ(Danio rerio)をモデル系として用い、「生殖顆粒において特定のmRNAの翻訳制御が行われ、その結果生成する翻訳産物が核移行して転写制御因子やクロマチン制御因子として働くことにより、生殖細胞特異的なゲノム情報発現制御を担っている」との作業仮説にもとづいて始原生殖細胞決定機構の分子基盤を明らかにすることを目的としている。平成25年度は、(1)ゼブラフィッシュの受精卵へのmRNAインジェクションによって、SBPタグを付加した生殖顆粒構成タンパク質を発現させ、このタンパク質が内在の生殖顆粒中に存在することを確認するとともに、SBPタグを用いたプルダウン実験を行って、既知の生殖顆粒構成タンパク質との相互作用が検出できることを明らかにした。(2) dead-end遺伝子に対するモルフォリノ修飾アンチセンスDNA(MO)のインジェクションによって始原生殖細胞を人為的に欠損させたゼブラフィッシュ胚を作成し、野生型胚及び生殖細胞欠損胚から抽出したRNAを用いてRNA-seq解析を行っている。また、他生物種における生殖顆粒による始原生殖細胞形成機構に関する考察も行った。本研究では、小型淡水魚ゼブラフィッシュ(Danio rerio)をモデル系として用い、「生殖顆粒において特定のmRNAの翻訳制御が行われ、その結果生成する翻訳産物が核移行して転写制御因子やクロマチン制御因子として働くことにより、生殖細胞特異的なゲノム情報発現制御を担っている」との作業仮説にもとづいて始原生殖細胞決定機構の分子基盤を明らかにすることを目的にしている。平成26年度は、(1)前年度に引き続き、ゼブラフィッシュ受精卵に、始原生殖細胞で働くdead-end (dnd)遺伝子に対するモルフォリノ修飾アンチセンスDNA(MO)をインジェクションすることによって始原生殖細胞の形成・移動を人為的に阻害したゼブラフィッシュ胚を作成し、野生型及びMOインジェクション胚から抽出したRNAを用いてRNA-seq解析を行った。その結果、MOインジェクション胚で発現が低下する遺伝子群が同定されたことから、これらの遺伝子の中から、接合子期に始原生殖細胞で転写活性化される遺伝子の同定を進めている。(2)ゼブラフィッシュ4細胞期胚の生殖顆粒に局在するBruno-like (Brul)について、ゲノム編集技術によって作製した変異体について、ヘテロ変異体系統の樹立を行った。(3)RNA結合タンパク質HERMESは、卵母細胞において生殖顆粒の前駆体的な「ミトコンドリア凝集体」に局在する。HERMESとRNAを介さずに相互作用するいくつかのRNA結合タンパク質を同定し、生殖顆粒との関係性を検討している。本研究では、小型淡水魚ゼブラフィッシュ(Danio rerio)をモデル系として用い、「生殖顆粒において特定のmRNAの翻訳制御が行われ、その結果生成する翻訳産物が核移行して転写制御因子やクロマチン制御因子として働くことにより、生殖細胞特異的なゲノム情報発現制御を担っている」との作業仮説にもとづいて始原生殖細胞決定機構の分子基盤を明らかにすることを目的に研究を行った。ゼブラフィッシュ受精卵に、始原生殖細胞で働くdead-end (dnd)遺伝子に対するモルフォリノ修飾アンチセンスDNA(MO)をインジェクションすることによって始原生殖細胞の形成・移動を人為的に阻害したゼブラフィッシュ胚を作成し、野生型及びMOインジェクション胚から抽出したRNAを用いてRNA-seq解析を行った。その結果、MOインジェクション胚で発現が低下する遺伝子群や、発現が上昇する遺伝子群が同定された。発現が上昇する遺伝子のなかにはnanogが含まれていた。ゼブラフィッシュnanog遺伝子は接合子型の遺伝子発現開始に必要であり、miR-430の転写活性化を介して母性プログラムの消去に働くことが示唆されていることから、DNDが生殖細胞特異的にnanogの発現抑制を行っている可能性について詳細に検討を進めている。

一方、生殖顆粒や卵形成期のミトコンドリア凝集体の形成に関与すると考えられるBucky Ball (Buc)の発現制御機構について解析を行い、胚発生過程においてbuc mRNAがマイクロRNAのmiR-430によって抑制制御を受けることを見出した。ゼブラフィッシュ初期胚における始原生殖細胞形成過程において、dead-end (dnd)遺伝子の発現阻害によって正常な始原生殖細胞形成を阻害した初期胚(dnd発現阻害胚)と野生型胚のRNAを次世代シークエンサーを用いて比較解析し、発現量が変化する遺伝子群を網羅的に同定した。このうち特に転写制御関連因子についてさらに解析を進めている。また、DNDタンパク質の機能解析を行ったところ、これまでの報告と異なり、ゼブラフィッシュDNDタンパク質が標的mRNAの翻訳抑制因子として働くことが強く示唆された。RNA-seq解析を用い、ゼブラフィッシュ接合子期に始原生殖細胞で発現する遺伝子の同定を進めている。また、前年度報告した通り、SBPタグを付加した生殖顆粒構成因子を発現するトランスジェニック系統についてはトランスジーンの発現抑制が起こったため生殖顆粒の単離・精製に供することが出来ない状況であるが、mRNAインジェクションによってタグ付きタンパク質を発現させることで生殖顆粒構成因子のプルダウン実験を進めており、現時点では、おおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学・発生生物学概ね当初計画に従って研究を進めるが、とりわけ、ゼブラフィッシュ生殖顆粒構成因子のプルダウン実験によって生殖顆粒に含まれるmRNAやノンコーディングRNAの同定を強力に推し進め、同定したmRNAの中から、転写制御因子やクロマチン制御因子をコードし、始原生殖細胞の核内ゲノム情報発現制御に働く因子を同定する。当初計画に従ってSBPタグを付加した生殖顆粒構成因子を発現するトランスジェニック個体を作成し、F1世代においてタグ付きタンパク質が内在の生殖顆粒中に存在することを確認したが、その後トランスジーンの発現抑制が起こったため、発現系統を維持して生殖顆粒の単離精製に供することができないことが判明した。生殖顆粒構成因子の単離・精製にトランスジェニック系統を使用する計画を中止したことに伴い、実験手法や実施順序を変更したため、次年度に当該助成金を使用予定となった。タグを付加した生殖顆粒構成因子を安定に発現するトランスジェニック系統の樹立を引き続き試みるが、研究実績に記載したようにmRNAインジェクションによってタグ付きタンパク質を発現させてプルダウン実験を行うことで生殖顆粒の単離精製を進めていく予定である。その他は概ね当初の計画通りに進める。mRNAインジェクションによってタグ付きタンパク質を発現させて生殖顆粒構成因子を単離・精製するために試薬等の経費として使用する。