hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌抑制DNAワクチン包埋CPHナノ粒子の経口腔粘膜デリバリーシステムの基礎的研究

パピローマウイルス感染による口腔領域の癌化をDNAワクチン接種により抑制するため、DNA抗原包埋疎水性プルランナノ粒子(CPHナノ粒子)とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムを検討した。その結果、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子のテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムは癌化抑制に有用であることが示唆され、HPV関連口腔癌の予防に有用であると考えられた。我々は、dimethyl benzanthracene(DMBA)を用いて短期間でハムスターの舌粘膜に上皮性異形成、扁平上皮癌を誘発できる実験系を確立した。本研究は、このハムスター口腔パピローマウイルス(HOPV)の発癌動物モデルおよびヒトパピローマウイルス(HPV)関連癌由来の細胞(CaSki)を用いて、パピローマウイルス感染による口腔領域の癌化をDNAワクチン接種により抑制するための、より安全で効率の高いDNA抗原包埋疎水性プルランナノ粒子(CPHナノ粒子)とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムを開発することを目的としている。本年度は、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムの口腔粘膜での動態の解析を行った。CPHナノ粒子にHOPVの主要遺伝子のnaked pDNAを包埋して、DNAワクチンのデバイスとして使用した。また、このDNA抗原包埋CPHナノ粒子をテープストリッピングした口腔粘膜に塗布して、細胞取り込みを詳細に検討した。その結果、口腔粘膜上皮のランゲルハンス細胞および結合組織内のマクロファージ等に取り込まれていることが病理組織学的に判明した。このことは、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムにより、パピローマウイルス感染関連の口腔領域の癌化を抑制できる可能性が示唆された。以上より、本研究は、ヒトパピローマウイルス感染での癌化予防および治療の研究に大いに貢献すると考えられ、さらにヒトでの口腔癌予防とワクチン治療に大きく寄与する。平成27年度は、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムの口腔粘膜での動態の解析を行った。CPHナノ粒子にHOPVの主要遺伝子のL1naked pDNAを包埋して、DNAワクチンのデバイスとして使用した。また、このDNA抗原包埋CPHナノ粒子にをテープストリッピングした口腔粘膜に塗布して、細胞取り込みを詳細に検討した。緑色蛍光タンパク質(GFP)遺伝子とHOPVの主要遺伝子のL1を組み込んだ発現プラスミドを作成してDNAワクチンとしたが、その発現が弱く、蛍光ナノクリスタルを用いてDNAワクチン包埋CPHナノ粒子を標識して行った。テープストリッピングには、市販の粘着テープを小さくピンセットの先に固定して行った。DNAワクチン塗布後、15、30、45、60、120および180分後に頬粘膜を採取して、病理組織学的および蛍光顕微鏡的に検索した。その結果、いずれの経過時間においても、口腔粘膜上皮のランゲルハンス細胞および結合組織内のマクロファージ等に取り込まれていることが判明した。この結果より、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法により、パピローマウイルス感染関連の口腔領域の癌化を抑制できる可能性が示唆され、次年度からの研究解析に問題無く移行できることが確認された。本研究は、このハムスター口腔パピローマウイルス(HOPV)の発癌モデルおよびヒトパピローマウイルス(HPV)関連癌由来の細胞(CaSki)を用いて、パピローマウイルス感染による口腔領域の癌化をDNAワクチン接種により抑制するための、より安全で効率の高いDNA抗原包埋疎水性プルランナノ粒子(CPHナノ粒子)とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムを開発することを目的としている。昨年度は、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムの口腔粘膜での動態の解析を行い、その結果、口腔粘膜上皮のランゲルハンス細胞およびマクロファージ等にCPHナノ粒子が取り込まれていることが判明した。この結果から、本年度は、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムの癌化抑制の解析をHOPVの発癌モデルを用いて行った。CPHナノ粒子にHOPVの主要遺伝子であるL1naked pDNAを包埋して、DNAワクチンのデバイスとして使用した。実験動物を免疫群と非免疫群にわけ、免疫群には2回のDNAワクチン接種を3週の間をおいて行なった。接種方法は、実験動物の頬粘膜をテープストリッピング法により角化層を一部除去後、CPHナノ粒子を塗布した。その後、HOPVの発癌モデルを用いて8週間DMBAを週3回、舌尖に塗布した後、創傷を加え、さらにDMBA塗布を1週間行なった。その結果、免疫群では非免疫群に比べて高い癌化抑制が認められた。以上の結果より、DNAワクチンのテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムは癌化抑制に有用であることが示唆された。本研究は、HPV感染での癌化予防の治療に大いに貢献すると考えられる。平成28年度は、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムの癌化抑制の解析をハムスター口腔パピローマウイルス(HOPV)の発癌モデルを用いて行った。前年度と同様にCPHナノ粒子にHOPVの主要遺伝子であるL1 naked pDNAを包埋して、DNAワクチンのデバイスとして使用した。トレイサーとしては、昨年度と同様にGFP遺伝子を用いずに、蛍光ナノクリスタルを用いてCPHナノ粒子を標識した。この点が変更した部分である。それ以外は、研究計画に基づき行っている。それは、以下の方法である。

接種方法は、実験動物の頬粘膜をテープストリッピング法により角化層を一部除去後、CPHナノ粒子を塗布した。その後、ハムスター口腔パピローマウイルス(HOPV)の発癌モデルを用いて8週間DMBAを週3回、舌尖に塗布した後、創傷を加え、さらにDMBA塗布を1週間行なった。その結果、免疫群では非免疫群に比べて高い癌化抑制が確認された。この結果より、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムにより癌化抑制が認められ、次年度からの研究解析に問題なく移行できることが確認できた。本研究は、このハムスター口腔パピローマウイルス(HOPV)の発癌モデルおよびヒトパピローマウイルス(HPV)関連癌由来の細胞(CaSki)を用いて、パピローマウイルス感染による口腔領域の癌化をDNAワクチン接種により抑制するための、より安全で効率の高いDNA抗原包埋疎水性プルランナノ粒子(CPHナノ粒子)とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムを開発することを目的としている。昨年度は、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムの癌化抑制の解析をHOPVの発癌モデルを用いて行った。その結果、免疫群では非免疫群に比べて高い癌化抑制が認められた。この結果から、本年度は、HPVの主要遺伝子であるL1naked pDNAを包埋して、DNAワクチンのデバイスとして使用して、HPV関連癌由来の細胞(CaSki)における癌化抑制の解析を行った。CPHナノ粒子にHPVの主要遺伝子であるL1naked pDNAを包埋して、DNAワクチンのデバイスとして使用した。実験動物(C.B-17/lcr-scid/scidJcl)を免疫群と非免疫群にわけ、免疫群には2回のDNAワクチン接種を3週の間をおいて行なった。その後、ヒトパピローマウイルス関連癌由来の細胞(CaSki)をマウスに背部皮下に移植して癌化抑制を解析した。この結果、免疫群では非免疫群に比べて移植腫瘍の増大の抑制傾向が認められた。以上の結果より、DNAワクチンのテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムは癌化抑制に有用であることが示唆された。本研究は、HPV感染での癌化予防の治療に大いに貢献すると考えられる。パピローマウイルス感染による口腔領域の癌化をDNAワクチン接種により抑制するため、DNA抗原包埋疎水性プルランナノ粒子(CPHナノ粒子)とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムを検討した。
鉛直力を受ける群杭基礎の保有水平耐力に関する研究

上部構造からの鉛直力の有・無および群杭の構成要因(杭本数・間隔等)が,群杭基礎の終局状態に至るまでの水平挙動性状に与える影響について,実験と理論の両面から明らかにすることを目的とした研究を行った.これらの研究によって新たに得られた知見および成果は,以下のとおりである.1.群杭基礎が鉛直・水平の合成力を受ける状態を再現できる地盤移動型の実験装置を開発し,同装置による実験上の精度について検討を加えた.2.一連の実験から杭間隔Rが変化する場合は, Rが大きくなると単杭の挙動性状に漸近し,群効果が次第に薄れる.ただしR=2D(D:杭径)では地盤中のアーチ効果により他の間隔とは異った挙動性状を示す.また極限時の水平変位は, Rの増大に対して減少し,その時の水平力は逆に増加する.3.杭本数nが変化する場合は,本数nの増加に伴って杭基礎の水平抵抗剛性は減少し,群効果が顕著となっていく.また,極限状態に至る水平変位はnが増すと増大してゆき,杭基礎の変形性能が高くなる傾向が示された.4.鉛直力の有・無に関しては,前者は水平変位の増大に伴った鉛直力による付加曲げの影響が次第に卓越するため,極限状態に至るまでに水平力Hはピーク値をもち,その後は低下する現象が現われる.これに対し,後者では極限時まで水平力は増加性状を示す.また,極限時の水平力および変位とも後者の方が前者より大きな値を示し,鉛直力の影響が明確となった.5.地中応力を介しての相互作用現象,群杭の構成要因により異る塑性地盤反力,および杭体の弾性,弾塑性から全塑性に至る特性を考慮した解析法を開発し実験と比較検討した結果,杭間隔が小さい群杭では終局水平耐力を若干過小評価するが,極限に至るまでの挙動性状は全体的に良く説明できた.6.開発した装置により,地震時を想定した群杭基礎の繰返し水平抵抗問題に研究を発展させることが可能である.上部構造からの鉛直力の有・無および群杭の構成要因(杭本数・間隔等)が,群杭基礎の終局状態に至るまでの水平挙動性状に与える影響について,実験と理論の両面から明らかにすることを目的とした研究を行った.これらの研究によって新たに得られた知見および成果は,以下のとおりである.1.群杭基礎が鉛直・水平の合成力を受ける状態を再現できる地盤移動型の実験装置を開発し,同装置による実験上の精度について検討を加えた.2.一連の実験から杭間隔Rが変化する場合は, Rが大きくなると単杭の挙動性状に漸近し,群効果が次第に薄れる.ただしR=2D(D:杭径)では地盤中のアーチ効果により他の間隔とは異った挙動性状を示す.また極限時の水平変位は, Rの増大に対して減少し,その時の水平力は逆に増加する.3.杭本数nが変化する場合は,本数nの増加に伴って杭基礎の水平抵抗剛性は減少し,群効果が顕著となっていく.また,極限状態に至る水平変位はnが増すと増大してゆき,杭基礎の変形性能が高くなる傾向が示された.4.鉛直力の有・無に関しては,前者は水平変位の増大に伴った鉛直力による付加曲げの影響が次第に卓越するため,極限状態に至るまでに水平力Hはピーク値をもち,その後は低下する現象が現われる.これに対し,後者では極限時まで水平力は増加性状を示す.また,極限時の水平力および変位とも後者の方が前者より大きな値を示し,鉛直力の影響が明確となった.5.地中応力を介しての相互作用現象,群杭の構成要因により異る塑性地盤反力,および杭体の弾性,弾塑性から全塑性に至る特性を考慮した解析法を開発し実験と比較検討した結果,杭間隔が小さい群杭では終局水平耐力を若干過小評価するが,極限に至るまでの挙動性状は全体的に良く説明できた.6.開発した装置により,地震時を想定した群杭基礎の繰返し水平抵抗問題に研究を発展させることが可能である.台車付き鋼製ケース(実験土槽:高さ1.1m,幅1.0m,奥行1.5m)が二本のレール上を走行する機構となっている実験装置を作製した。同装置は鉛直力と水平力を同時に与えることができ、かつ杭頭の回転を拘束すると共に、杭は鉛直および水平方向に自由に変位できる構造となっている。本実験を実施するにあたり、1.目的とする地盤を得るため、自走式のサンドレイナー装置を作製し、相対密度Drに関するキャリブレーション試験を行った。結果として、2mm目のフルイを通過した太田川産の砂を用い、ホッパーの開口幅を15mmに保持することにより、平面的にも深さ方向にもほぼ一定のDr〓90%の地盤ができることを確認できた。2.試験杭として採用したアルミニウム管(外径φ20mm,肉厚1mm,長さ1250mm)の曲げ試験より、初期曲げ剛性EI=1.85×【10^5】kgf・【cm^2】,降伏モーメントMy=191kgf・cm,全塑性モーメントMu=392kgf・cmの特性値を杭体が有している結果を得た。杭頭をコンクリート製のフーチング(重量:N=40kgf)で剛結した単杭の実験を実施し、フーチングの変位,回転ならびに実験土槽の回転等の測定結果より、目的とする実験条件および精度が得られたことが確認できた。

また、杭頭荷重H=12.5kgfで杭頭部が降伏し始め、ついでH=22.5kgfで地中部の杭体に降伏が生じること、その後は僅かな荷重の荷重増分に対して変位が急激に増大してゆき、H=26.0kgf時に杭頭部が全塑性モーメントに達し、H〓30.0kgfにおいて極限状態に至ることなどの挙動性状が明らかとなった。なお、4×4本の群杭に関する実験は、現在実施中である。理論面では、杭間隔・本数・配置形状等による群杭特有の塑性地盤反力と杭体の非線形性を共に考慮した解析プログラムを開発した。今後、鉛直軸力の有無による特性の違いに関して、杭間隔と本数を変化させた実験を実施し、理論との比較検討を行う予定である。上部構造からの鉛直力の有・無,および群杭の構成要因(杭本数・間隔など)が,群杭基礎の終局状態に至るまでの水平挙動性状に与える影響について,実験と理論の両面から明らかにすることを目的とした研究を行った.本年度は,鉛直力無の単杭と杭間隔を4段階変化させた4本群杭,および鉛直力有・無の9本群杭について,実験を実施した.また,開発・提案した解析法と一連の実験結果との比較検討をも行った.これらの研究によって新たに得られた知見および成果を要約すれば,以下のとおりである.1.杭間隔Rが変化する場合は,一般にRが大きくなると単杭の挙動性状に漸近し,群効果が次第に薄れる.ただしR=2D(D:杭径)では,地盤中のアー4効果により他の間隔とは異った挙動性状を示す.また極限状態に達する水平変位は, Rの増大に対して減少し,その時の水平力は逆に増加する.2.杭本数nが変化する場合は,本数nの増加に伴って杭基礎の水平抵抗剛性は減少し,群効果が顕著となっていく.また,極限状態に至る水平変位はnが増すと増大してゆき,杭基礎の変形性能が高くなる傾向が示された.3.鉛直力の有・無に関しては,前者は水平変位の増大に伴った鉛直力による付加曲げの影響が次第に卓越するため,極限状態に至るまでに水平力Hはピーク値をもち,その後は低下する現象が現われる.これに対し,後者では極限時まで水平力は増加性状を示す.また,極限時の水平力および変位とも後者の方が前者より大きな値を示し,鉛直力の影響が明確となった.4.地中応力を介しての相互作用現象,群杭の構成要因により異る塑性地盤反力,および杭体の弾性,弾塑性から全塑性に至る特性を考慮した解析法を開発した.なお一連の実験結果と比較検討し,杭間隔が小さい群杭では終局水平耐力を若干過少評価するが,極限に至るまでの挙動性状については全体的に良く説明できる結果を得た.
超分子複合体の形成過程追跡のための温度・圧力制御型電気泳動法および解析法の開発

本研究の目的は,独自に開発した高圧力電気泳動装置を用い,高圧力によるタンパク質複合体の解離・会合平衡の摂動をnativeポリアクリルアミドゲル電気泳動(native PAGE)分析によって定量する方法論の確立である。研究実施計画ではらせん会合体を形成する微生物由来ニトリラーゼの圧力による解離を観測する予定であったが,昨年度までの結果より実施が困難であることがわかった。そこで,過去に他の手法を用いて高圧力による解離が報告されているブタ心臓由来乳酸脱水素酵素(LDH)4量体に対して高圧力native PAGE分析をおこない,泳動条件や解析方法の最適化をおこなった。過去の研究と近い溶媒条件で25 °CにおけるLDHの高圧力native PAGEをおこなったところ,主バンド#1と副バンド#2が観測され,泳動速度のゲル濃度依存性の解析(Ferguson plot)によってそれぞれ4量体と解離状態(2または単量体)に帰属された。また,60 MPaまでの圧力の上昇に伴って#1の減少および#2の増加が観測され,LDH 4量体が圧力によって解離することが示された。一方,70 MPa以上での高圧力では凝集反応が観測された。次に印加電圧を110310 Vに変化させることで泳動速度を変えて同様の実験をおこなったところ,泳動速度の増加によって各成分比率が変化し,#2が二つの成分からなる複合バンドであることが分かった。この成分比率の変化は泳動中の再解離・再会合による平衡組成からのずれに対応すると考えられ,泳動速度無限大の条件への外挿によって平衡組成を見積もることが可能になった。以上のように,高圧力native PAGE分析において,ゲル濃度および泳動速度を系統的に変化させる実験手法が,タンパク質複合体の解離・会合平衡の定量的解析に有効であることが分かった。本研究の目的は、独自に開発した高圧力電気泳動装置を用い、高圧力によるタンパク質複合体の解離・会合平衡の摂動をポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)分析によって定量する方法論の確立である。そこで研究実施計画に従い、タンパク質複合体の解離・会合平衡が実際に観測でき、かつ各解離中間体が同定・定量できるPAGE溶媒条件の探索を大気圧下でおこなった。タンパク質複合体試料として、らせん会合体を形成する微生物(Rhodococcus rhodochrous J1)由来のニトリラーゼを組み換え大腸菌より発現・精製して使用した。高輝度放射光施設におけるX線小角散乱(SAXS)測定によれば、このニトリラーゼはイオン強度が高く,温度が高いほど会合が可逆的に進行する。一方、PAGE分析においては温度が高いほどバンドが広がって分離が悪くなり、またイオン強度が高いほど電気抵抗の低下による泳動速度の減少や温度上昇が問題になる。そこで、様々な温度・溶媒条件でSAXS測定およびPAGE分析をおこない、1020 °C、50 mMカリウム-リン酸緩衝液において、3種類の会合種がPAGE分析において観測できることを確認した。この泳動条件を用いて、様々なアクリルアミド濃度のゲルを用いてニトリラーゼのPAGE分析をおこない、同時に9種の標準タンパク質のPAGE分析より検量線を作成して、観測された3種類の会合種を解析したところ、それぞれ2量体(プロトマー)、6量体、10量体と同定された。これはSAXS測定より見積もられた会合種と一致する。また、物品費より新たに購入したPAGE解析専用イメージスキャナーを用い、ゲル画像の解析より各会合種の定量に成功した。大掛かりな設備を必要とせず、また会合種分布がPAGEパターンとして観測できる本手法は、汎用性・簡便性に優れた方法論であると考えられる。本研究の目的は、らせん会合体を形成するニトリラーゼを試料として用い、高圧力によるタンパク質複合体の解離・会合平衡の摂動を高圧力ポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)分析によって定量する方法論の確立である。研究実施計画では、平成28年度には大気圧において、ニトリラーゼの会合平衡が実際に観測でき、かつ各解離中間体が同定・定量できるPAGE溶媒条件を探索すること、平成29年度以降に高圧力下におけるPAGE分析をおこなうこととしている。タンパク質複合体の解離中間体の分析には、泳動方向に濃度勾配を持つポリアクリルアミドゲルを用いた濃度勾配PAGE法が有望であると考えられた。そこで、現有の高圧力電気泳動装置に使用可能な、濃度勾配ディスクゲル(ガラス細管内に調製するゲル)を作製するための装置を電気泳動槽メーカーとともに開発した。しかし、濃度勾配作成器がまだ最適化できておらず、再現性の良い濃度勾配ゲルを作製することができなかった。そこで、均一濃度ゲルを用いたPAGE分析法に切り替え、実験を進めた。その結果、ニトリラーゼが3種類の会合種を示す溶媒条件でPAGE分析をおこなうことに成功した。また、PAGE結果のアクリルアミド濃度依存性の解析より、会合数の同定をおこなうことができた。このように一部に計画の変更はあったものの、計画当初の想定範囲内であり、平成29年度以降の実験計画に支障はない。これらのことから、計画はおおむね順調に進展していると判断した。研究実施計画に従い、様々な圧力下におけるPAGE分析をおこない、タンパク質の圧力による解離現象の観測を試みた。

タンパク質複合体試料として、らせん会合体を形成する微生物(Rhodococcus rhodochrous J1)由来のニトリラーゼを組み換え大腸菌より発現・精製して使用した。平成28年度の研究により、50 mMカリウムーリン酸緩衝液を用いた大気圧におけるPAGE分析において2、6、12量体の会合種が観測できたため、同じ溶媒条件、様々な温度・圧力においてPAGE分析をおこなった。その結果、温度の増加に伴って2量体の割合が減少し、6, 12量体が増加したことから、会合が進行したことが示された。対照的に、圧力を増加させるとわずかな解離現象が観測された。これらは本研究室における様々な温度・圧力におけるX線小角散乱実験より得られた傾向と一致している。しかし、副反応として圧力による凝集が起こり、また温度が高いほど凝集が起こる圧力は低下した。圧力解離を定量的に解析するためには、できるだけ大きな解離度の変化を、できるだけ広い圧力範囲で定量的に観測する必要がある。ニトリラーゼの場合、解離を観測するためにはより高い温度で大気圧における会合を進行させておく必要があるが、上述のように高い温度は圧力による凝集を引き起こしてしまう。これはPAGE分析に必要な低イオン強度の溶媒条件において、ニトリラーゼが凝集しやすいためと考えられ、高圧力電気泳動の方法論開発のための標準試料としては扱いが困難な試料であることが分かった。本研究の目的は、らせん会合体を形成するニトリラーゼを試料として用い、高圧力によるタンパク質複合体の解離・会合平衡の摂動を高圧力下ポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)分析によって定量する方法論の確立である。研究実施計画では、平成29年度には高圧力下におけるニトリラーゼのPAGE分析をおこない、データを収集することとしている。PAGE分析によればニトリラーゼは大気圧下で2、6、12量体として存在し、圧力増加によって2量体は増加し、6、12量体は減少したことから、解離が起こったことが確認できた。しかし、副反応として凝集が観察されたため、圧力解離の熱力学的解析には至らなかった。高圧力下PAGE分析では圧力平衡化中にゲル上部での試料の濃縮が起こるため、副反応として解離成分の凝集が起こったと考えられ、実験条件の最適化には溶媒のpHや試料濃度などの検討が不可欠であることが分かった。しかし、PAGE分析では溶媒のイオン強度を低めに設定する必要があるが、ニトリラーゼの会合はイオン強度が高いほど会合が進行するため、電気泳動で会合を観測することが本来困難な試料であることなどを考慮すると、高圧力下PAGE分析の実験条件をニトリラーゼに対して最適化することは建設的ではないと考えた。そこで、実験計画を変更し、過去に圧力解離に関して報告がなされている幾つかのタンパク質を標準試料として、高圧力下PAGE分析の実験条件を試料毎に最適化することにした。そのため、平成30年度に計画していた計算機シミュレーションは困難となった。しかし、このような試料毎の実験条件の探索は、将来的に高圧力下PAGE分析を運用するためには不可欠であり、本研究でその方法論を蓄積することは非常に重要である。現在、ブタ心臓由来乳酸脱水素酵素(4量体)を試料に用いた実験条件の探索を勧めている。
細胞膜受容体から細胞核遺伝子への情報の伝達機構

ある種の遺伝子の発現は細胞外シグナルの細胞膜受容体によって制御されているが、受容体から細胞核への伝達機構の詳細は不明である。PDGFやFGF等の細胞増殖因子がc-mycやc-fos遺伝子の発現を促進することが報告されているが、私共は本研究でSwiss3T3細胞を用いて、これらの細胞増殖因子によるc-mycとc-fos遺伝子の発現制御機構について解析を行い、以下の成績を得た。PDGFやFGFはイノシトールリン脂質加水分解を惹起してCキナーゼ活性化と【Ca^(2+)】動員を介して、プロスタグランジン【E_1】(【PGE_1】)はcyclicAMP産生と細胞外【Ca^(2+)】の流入を介して、またEGFは未知の細胞内伝達系を介して、それぞれc-mycとc-fos遺伝子の発現を促進した。この反応は、Cキナーゼを活性化するホルボールエステル,【Ca^(2+)】イオノフォア,cyclicAMPのアナログによっても惹起され、またこれら三者の効果は相加的であった。したがって、Swiss3T3細胞ではc-mycとc-fos遺伝子はCキナーゼ,【Ca^(2+)】,cyclicAMPの三者の細胞内伝達系の制御を受けていることが明らかとなった。さらに、私共はヒト前骨髄球性白血病細胞株(HL-60)においても、c-fos遺伝子の発現がこれら三者の伝達系により促進されることを見出している。以上の成績はこれらの遺伝子の発現制御に普遍的な物質的基盤が存在する可能性を示唆する。一方、私共はSwiss3T3細胞においてFGFによるイノシトールリン脂質の加水分解や【PGE_1】による【Ca^(2+)】流入がCキナーゼにより抑制されることを見出している。これらの結果はCキナーゼがc-mycとc-fos遺伝子の発現を促進するのみでなく抑制もする可能性を示している。このように、c-mycとc-fos遺伝子の発現は細胞内伝達系のレベルでの相互作用により複雑な制御を受けていることが示された。以上の成績を得たことにより、本研究計画はほぼ達成することができたと考えている。
文字列の繰り返し構造の組合せ論と応用

本年度の主な成果は以下の通りである1) 2つの長さNの文字列に対して最長共通平方部分列を求める問題を提案し、O(N^6)時間O(N^4)領域で動作するアルゴリズムを,更に2つの文字列中の文字が一致するそれぞれの位置の組の数をMとすると、O(MN^4)時間O(N^4)領域で動作するアルゴリズムなどを提案した。2)長さNの文字列のサイズnの文法圧縮表現が与えられた時に、文字列のLyndon分解を計算する問題に対して,従来法では最悪の場合少なくともΩ(n^2)時間がかかっていたのに対してO(n log N log log N)時間O(n log N)領域で計算するアルゴリズムを提案した。3)与えられた文字列に対して前処理を行い,クエリとして1文字編集後の最長Lyndon文字列と最長回文を答える問題を提案し,O(N)時間の前処理でそれぞれO(log N)時間, O(log log N)時間でクエリに答えるアルゴリズムを提案した。4)ブロック回文という回文構造の新たな一般化を提案し,文字列中に含まれるすべて(B個)の極大ブロック回文をO(N+B)時間で求めるアルゴリズを提案した。5) 2つの整数配列が与えられた時に,それらの配列を順向きと逆向きの接尾辞配列として持つ解文字列を求める問題について,a)最小のアルファベットサイズからなる文字列を線形時間で求めるアルゴリズムを提案した。また任意のアルファベットに対してb)解の個数とc)すべての解を1つあたりlog N時間で辞書式順に列挙するアルゴリズムを提案した。取り組んでいた問題について成果が得られており、順調であると言える引き続き課題として挙げている問題に取り組むとともに、新しい課題についても適宜開拓してく。本年度の主な成果は以下の通りである。1)与えられた長さnの文字列を、平方文字列の連結で表現できるかを求める平方文字列分解問題について、従来はO(n log n)時間で動作するアルゴリズムしか知られていなかったのに対し、O(n)時間で動作するアルゴリズムを提案した。更に、項数が最大の分解および最小の分解をO(n log n)時間で求めるアルゴリズムを提案した。また、同じ文字列を丁度2回繰り返す平方文字列ではなく、2回以上の繰り返しからなる反復文字列に一般化した反復分解問題を新たに提案し、項数が最大の分解および最小の分解をO(n log n)時間、O(n)領域で求めるアルゴリズムを示した。2)与えられた長さn、サイズがσのアルファベット上の文字列に含まれる固定長の極大ギャップ付き回文をオンラインにすべて求める問題について、O(n logσ)時間・O(n)領域のアルゴリズムを提案した。また、腕の長さがA以上、ギャップ長を幅dの範囲内に制限した制約付き極大ギャップ付き回文についてもO(n(d/A+logσ))時間・O(n)領域ですべて求めるアルゴリズムを提案した。3)連長圧縮での表現長がmである文字列上の区間をクエリとして、その区間を含む最短の非反復文字列をO(sqrt(log m/log log m))時間で答えることのできるO(m log m)時間で構築構築可能なO(m)領域のデータ構造を提案した。4) DAWGという索引構造について、整数アルファベットを仮定した場合にO(n)時間で構築できるアルゴリズムを提案した。更にDAWGを用いて、文字列に出現しない極小な文字列(極小不在文字列)をすべて求めるO(n+k)時間のアルゴリズムを示した。ここで、kは文字列に含まれる極小不在文字列の数である。5) 2016年10月12日14日の3日間、文字列組み合わせ論に関する国際ワークショップString Mastersを福岡市内にて開催した。国内外から15名が参加し、活発な議論を行い、研究を推し進めた。取り組んでいた問題について幾つか成果が得られており、順調であるといえる。1)与えられた長さnの文字列中に含まれる、文字列として異なる平方をすべて列挙する問題について、整数アルファベットを仮定した場合には従来法がO(n log n)時間であるのに対し、O(n)時間アルゴリズムを示した。2)長さn、連長圧縮表現長がmの文字列に対して、文字列に含まれるアーベル平方をすべて列挙する問題、文字列のすべてのアーベル周期を求める問題についてO(mn)時間で動作するアルゴリズムをそれぞれ示した。また、長さと連長圧縮表現長の合計がそれぞれn, mである2つの文字列の最長共通アーベル部分文字列を求める問題について、O(m^2n)時間アルゴリズムを示した。提案アルゴリズムは、文字列の連長圧縮表現長が小さい時、従来のアルゴリズムより高速である。3)文字列のLyndon木を連長圧縮表現された文字列に対して拡張することで、文字列の連長圧縮表現が与えられた時に、連長圧縮表現長mにほぼ線形な時間で文字列に含まれるすべての連を列挙するアルゴリズムを提案した。提案アルゴリズムは、文字列の連長圧縮表現長が小さい時、連長圧縮表現を展開して従来の線形時間アルゴリズムを適用するより高速である。4) 2分木をLyndon木に持つ文字列を求める逆問題に対して、幾つかの場合において解となるなる文字列の最小アルファベットサイズに関する自明でない上界と下界を得ることができた。5) 2018年3月15日17日の3日間、文字列組合せ論に関する国内ワークショップString Masters Japanを福岡市内にて開催した。16名参加し、活発な議論を行い、研究を推し進めた。

取り組んでいた問題について成果が得られており、順調であると言える本年度の主な成果は以下の通りである1) 2つの長さNの文字列に対して最長共通平方部分列を求める問題を提案し、O(N^6)時間O(N^4)領域で動作するアルゴリズムを,更に2つの文字列中の文字が一致するそれぞれの位置の組の数をMとすると、O(MN^4)時間O(N^4)領域で動作するアルゴリズムなどを提案した。2)長さNの文字列のサイズnの文法圧縮表現が与えられた時に、文字列のLyndon分解を計算する問題に対して,従来法では最悪の場合少なくともΩ(n^2)時間がかかっていたのに対してO(n log N log log N)時間O(n log N)領域で計算するアルゴリズムを提案した。3)与えられた文字列に対して前処理を行い,クエリとして1文字編集後の最長Lyndon文字列と最長回文を答える問題を提案し,O(N)時間の前処理でそれぞれO(log N)時間, O(log log N)時間でクエリに答えるアルゴリズムを提案した。4)ブロック回文という回文構造の新たな一般化を提案し,文字列中に含まれるすべて(B個)の極大ブロック回文をO(N+B)時間で求めるアルゴリズを提案した。5) 2つの整数配列が与えられた時に,それらの配列を順向きと逆向きの接尾辞配列として持つ解文字列を求める問題について,a)最小のアルファベットサイズからなる文字列を線形時間で求めるアルゴリズムを提案した。また任意のアルファベットに対してb)解の個数とc)すべての解を1つあたりlog N時間で辞書式順に列挙するアルゴリズムを提案した。取り組んでいた問題について成果が得られており、順調であると言える引き続き課題として上げている問題に取り組むとともに、新しい課題についても適宜開拓していく。引き続き課題として挙げている問題に取り組むとともに、新しい課題についても適宜開拓してく。
量子トポロジーとコヴァノフ・ホモロジー

ホモトピー量子場の理論とは,位相的量子場の理論の細分化として定義されたものであり,位相的場の理論で得られる3次元多様体の不変量を,ホモトピー的な量により分解するものである.また,位相的場の理論とは,3次元多様体の境界として与えられる曲面にベクトル空間を,3次元多様体にはベクトル空間の間の線型写像を与えるものであり自然な関手の性質を持つ.3次元多様体に境界がないときは,複素数間の線型写像としてスカラー不変量が得られる.Turaev-Viro不変量は,3次元多様体の4面体分割に対応した状態和として定義される.つまり,面や稜にパラメータ付けが与えられた4面体に対して,量子6j記号と呼ばれる量子群から定義される量を対応させ,この量のすべての4面体についての積の,すべてのパラメータにわたる和を取ったものがTuraev-Viro不変量である.Turaev-Viro不変量は,位相的量子場の理論に拡張できることが知られている.本研究では,このTuraev-Viro不変量のホモトピー量子場の理論的な分解を与えた.この分解は,Turaev-Viro不変量を構成するときに使われた圏に対応した群により与えられる.特に,リー環s1(2,C)に対応した圏により定義されるTuraev-Viro不変量(最初に定義されたもの)は,3次元多様体のスピン構造や1次元コホモロジーに対応した分解を持つことが分かる.これは,Reshetikhin-Turaev不変量に関する同様の分解に対応するものである.今年度は,Turaev-Viro不変量と呼ばれる3次元多様体の不変量の研究を行なった.また,この不変量に付随した位相的量子場の理論の研究も同時に行なった.Turaev-Viro不変量は,3次元多様体を構成する各4面体に6j記号と呼ばれる量を対応させ,それらの積の状態和を取ったものとして定義される.これはWitten-Reshetikhin-Turaev不変量と呼ばれる最もよく研究されている量子不変量と密接な関係があることが知られており,体積予想(量子不変量の漸近挙動と多様体の体積を関係付ける予想)とのかかわりからも興味深い対象である.また,プレモジュラー圏を利用して4次元多様体の不変量も構成した,単連結な多様体に対してこの不変量は符号数とオイラー標数のみで決まることもわかった.また,コヴァノフ・ホモロジーを始めとする圏化についても様々な考察を加え,解説的な講演を行なった.コヴァノフ・ホモロジーは量子トポロジーで今最も注目を集めている概念であり,来年度以降はこれについてさらに研究を進める予定である.TuraevとViroは,単体分解された3次元多様体の各単体に6j記号を対応させることにより,位相的量子場の理論を構成した.特に閉3次元多様体には複素数値不変量が定義されることになる.今年度の研究では,Turaev-Viroの位相的量子場の理論をホモトピー的量子場の理論により定義される「部品」に分けるという研究を行ない,次のような結果を論文にまとめ出版した.まず,任意のsphericalな圏Cに対し,その普遍的な次数付けとなる群Γを対応させる.この群の分類空間BΓに値を持つホモトピー的量子場の理論が,上記のTuraev-Viroの位相的量子場の理論の分解を与える.この分解は可換群に対して定義される群的な圏においては最大のものであることも示した.さらにYetterにより定義された捻じれホモロジー的なTuraev-Viro不変量を,ホモトピー的量子場の理論によって記述した.さらに,Garcia-Islasとの次のような共同研究を始めた.彼はBTZブラックホールに対しspin foamと呼ばれる記述を与えた.そして,Turaev-Viro不変量の方法(3次元多様体を4面体に分割して状態和をとる)を用いてBTZブラックホールのエントロピーの幾何的解釈を与えた.我々はブラックホールの「孤立した地平線」のエントロピーの計算を始めており,この結果をループ量子重力による計算と比較しようと計画している.ホモトピー量子場の理論とは,位相的量子場の理論の細分化として定義されたものであり,位相的場の理論で得られる3次元多様体の不変量を,ホモトピー的な量により分解するものである.また,位相的場の理論とは,3次元多様体の境界として与えられる曲面にベクトル空間を,3次元多様体にはベクトル空間の間の線型写像を与えるものであり自然な関手の性質を持つ.3次元多様体に境界がないときは,複素数間の線型写像としてスカラー不変量が得られる.Turaev-Viro不変量は,3次元多様体の4面体分割に対応した状態和として定義される.つまり,面や稜にパラメータ付けが与えられた4面体に対して,量子6j記号と呼ばれる量子群から定義される量を対応させ,この量のすべての4面体についての積の,すべてのパラメータにわたる和を取ったものがTuraev-Viro不変量である.Turaev-Viro不変量は,位相的量子場の理論に拡張できることが知られている.本研究では,このTuraev-Viro不変量のホモトピー量子場の理論的な分解を与えた.この分解は,Turaev-Viro不変量を構成するときに使われた圏に対応した群により与えられる.特に,リー環s1(2,C)に対応した圏により定義されるTuraev-Viro不変量(最初に定義されたもの)は,3次元多様体のスピン構造や1次元コホモロジーに対応した分解を持つことが分かる.
ミメティックプローブによるN末端メチオニン認識機構の解明と生体防御への応用

メチオニン残基に含まれるチオエーテル側鎖は様々な相互作用形式をとることが知られており,その柔軟性が多様な分子認識を可能にしていると考えられる。本研究では個々の生物学的応答に対する相互作用様式を探るため,メチオニン側鎖の相互作用形式を制限した疑似モデル(ミメティック)としてフッ素化アミノ酸を利用し,生体防御にかかわる生物活性応答を引き起こすのに必要な標的タンパクとチオエーテル側鎖の相互作用形式を見いだした。Boc-Met-Leu-Phe-OH(fMLP)誘導体のアンタゴニスト能評価:ヒトにおける生体防御機構として好中球はバクテリア由来ホルミルメチオニンを認識する。ホルミルメチオニン含有ペプチドであるfor-Met-Leu-Phe-OH(fMLP)の末端ホルミル基を嵩高いBoc基で置換した化合物はアンタゴニスト能を示す事が知られている。さらなる構造的知見を得るためN末端に有機合成で用いられる含ハロゲン保護基であるTroc基とより嵩高い脂肪族保護基であるTeoc基を導入した誘導体を合成し、アンタゴニスト能の評価を行ったところ、Boc保護基に比べて明確なアンタゴニスト作用を示す事が明らかとなった。またTeoc基の利用により、予想していたより嵩高くても作用可能な事がわかり、アンタゴニスト設計においてこの位置での化学修飾は寛容であると判断した。末端メチル基排除メチオニンミメティックの合成:タンパク質中に出現する数あるアミノ酸の中でも単一コドンのアミノ酸であるメチオニンが開始コドンとして機能している。単純な側鎖ながらチオエーテル鎖を分子認識することが示唆され、その認識機構に興味が持たれる。反応不活性なジフルオロメチレン基をイオウミメティックとして末端メチル基を排除した誘導体をデザインし、合成を試みた。しかしながら、合成過程において求核性フッ素導入試薬の反応性の高さにより、保護アミノ酸誘導体が分解し、導入効率が極めて低い結果となった。ジフルオロメチレン基誘導体については合成手法をさらに検討中である。平行して末端メチル基を排除したモデル化合物としてイオウのサイズに近いクロロ基を導入したクロロエチルグリシンを再設計し、光学活性体を合成した。得られたアミノ酸はペプチドとして導入し、fMLP誘導体のアゴニスト能ならびに合成中間体として得られたBoc誘導体のアンタゴニスト能の評価を行う予定である。末端メチル基排除メチオニンミメティックの合成:反応不活性なチオールミメティックとして設計した化合物群のうち,昨年度に求核性フッ素導入試薬を用いた合成過程で問題のあったジフルオロメチレン基を含む誘導体について,Wittig型反応を利用した合成ルートへ変更して合成を試みた。合成経路の変更により目的のミメティックアミノ酸を収率よく得ることに成功した。また,トリフルオロメチル置換の化合物については既知化合物を応用して合成し,当初の目的であった末端メチル基を排除ミメティックを得ることに成功した。ホルミルペプチドへの組み込みと生理活性評価:合成アミノ酸はロイシルフェニルアラニンとの液相カップリングによりBocMLPアナログとした後,ギ酸-EEDQ処理によってホルミル基を導入してfMLPアナログへと誘導した。合成したfMLP誘導体の生理活性能はチトクロームc還元法を用いたヒト好中球の活性酸素放出能ならびにマイクロチャンバーを用いた細胞遊走能によって評価した。活性酸素放出能において,チオメチル基をクロロ基に変えた場合ではほとんど活性を示さなかったのに対して,ジフルオロメチレン基を導入した場合には充分な活性を示した。さらにトリフルオロメチル基を持つ化合物においても充分な活性酸素放出能を維持していた。これらの知見から,活性酸素放出能では,チオエーテルの末端メチル基の寄与は硫黄原子の非共有電子対の方向性をもった求核的相互作用に比べると副次的なものであると示唆された。ところが,細胞遊走能の活性においてはいずれの誘導体とも活性の減弱度が著しく,末端メチル基のかかわる相互作用が細胞遊走能の活性に少なからず関与しているのではないかと考えられた。本研究の結果は,メチオニン側鎖位置での些末な構造変化で,生理活性のアウトプットを区別することが出来ること示した重要な知見と考えられる。
フグ卵巣ぬか漬けにおけるフグ毒分解微生物の探索

1.石川県美川町の加工場において各種試料のサンプリングを行い、塩蔵フグ卵巣と塩蔵浸出液、塩蔵後ぬか漬けを行った製品を試料とした。これらの試料より、食塩濃度2.5%、13%に調整した各種平板培地を用いて微生物の分離を行った。なお、塩蔵試料の場合には、さらに塩濃度20%に調整した培地も用いた。このようにして分離された微生物約1000株を以下の実験に付した。2.分離細菌は大きく4群に分けられ、ぬか漬け分離細菌は好塩性乳酸球菌が多く、Pediococcus halophilusに該当すると示唆された。一方、塩蔵試料では他に赤色の好塩細菌と嫌気性の稈菌が分離された。嫌気性稈菌はグラム陰性、無芽胞で食塩25%の存在下で発育できる特異な性状を示した。他に、塩蔵試料から白色コロニーのPseudomonas類似の中等度好塩細菌も多く分離された。真菌類については分離のみを行った。3.分離菌株より任意に選んだ175株についてフグ毒分解活性を調べた。すなわち、フグ毒を加えた液体天然培地にこれら菌株を接種し、約2週間培養後、これら培地中のフグ毒量をマウスを用いたバイオアッセイ法で定量した。しかしながら、対照として同様に培養した未接種培地と比較した場合、ほとんどの菌株にフグ毒の減少は見うけられず、9株のみが2030%の毒の減少を示し、これらはすべて真菌類であった。さらに、これのうち8株について液体合成培地を用いて同様の実験を行ったところ、4株に再び毒の減少が見られた。したがって、これら4株にフグ毒分解活性の存在が示唆されたが、一般的にマウスを用いたバイオアッセイ法により算出される毒量は20%の誤差を伴うとされており、本実験における毒の減少が2030%である点を考えあわせると、これら菌株をフグ毒分解微生物と断定できないでいる。今後、更なるスクリーニングを行う計画であります。
数学基礎論のプログラミング言語理論への応用

今年度の最初の成果としては、現在プログラム言語理論や並列アルゴリズムといった分野から注目されている線型論理(linear logic)の、非可換な体系についての研究をさらに進めたことである。昨年度の岡田光弘(慶應大)との共同研究によってNon-commutative proof netのCharacterization Theoremを得たが、この研究においては、Non-commutative Linear logicの特徴づけとしてStrong Planarityとstack conditionによって定められるmarked Danos-regnier graphのサブクラスという新しい概念を定義した。strong planarityという概念は、結び目理論におけるRidemeister Moveを用いてplanar graphの交差を取り除く方法を分析し、その結果として得られた概念である。これらの結果をさらにAbrusciのNon-commutative Linear LogicやIntuitionistic Linear LogicのCharacterization Theoremへと応用することができた。現在進めている研究では、より計算量の少ないNon-commutative Linear Logicの特徴づけを与えようとしている。今まで得られていたNon-commutative proof netの特徴づけは、全てCommutative proof netであることが条件であり、Non-commutative proof netの方がgraphとしては単純になっているにもかかわらず、最良の場合でも、少なくともCommutative proof netの判定に使われる計算量が必要であった。今、取り組んでいる定理では、交差のないgraph(plane graph)が与えられたとして、Commutative proof netであることを条件とせず、graphのlinkの位置関係と、L-only subgraphとR-only subgraphという二つのsubgraphから、直接Non-commutative proof netであるかどうか判定できる。今後このCharacterization Theormの理論的な計算量についてさらに考察を進めていくつもりである。
ペルシア語古写本史料精査によるモンゴル帝国の諸王家に関する総合的研究

イル汗回存亡の危機に即位したガザン汗は宰相ラシード・ウッディーンに『モンゴル史』(Tarikh-i Ghazani)編纂を厳命した。編纂事業を通じ摩下のモンゴル諸部将nokor達にチンギス汗一門との強い絆を再確認させ、彼等との結合を強化し、強固な政権確立を目指したのである。『tarikh-iGhazani』の核心部分をなす巻頭の「部族誌」の記事の多くはカザン汗の口述に拠って書かれており、そこには政権確立を要求するカザン汗の執念が集約されている。『Tarikh-i Ghazani』はオルジェイト汗時代に『集史』「モンゴル史」として改変され、「部族誌」中の多くの記事が削除されたが、『集史』附篇「モンゴル系譜」中に新たな情報がつけ加えられた。『Tarikh-i Ghazani』「部族誌」と『集史』「モンゴル系譜こそは、モンゴル帝国の国家構造を明確に記したモンゴル帝国史研究上の最重要史料であり、文中、モンゴル語術語nokorをamir-ibuzurgとペルシア語訳して記した。「大きい」を意味する形容詞buzungは「チンギス汗」、「チンギス汗一門」、「王族」を意味する名詞として使われている。ところが、諸先学は頻出するamin-ibuzurgをgreataminの意の普通名詞としか理解できず、これら二史料を考察の対象外に放置し続けてきたが、これらを分析することにより、「モンドル帝国は、王族チンギス汗一門と準王族である特定部族が政権の中枢を占めて一般の諸部族と連合した遊牧部族連合国家であり、匈奴、突款、回鶻等一連の遊牧国家の系列上にある」と実証される。現在『Tarikh-i Ghazani』原典は失われたが、『集史』「モンゴル史」の諸写本中、イスタンブル写本(Revan Kosku 1518)は『Tarikh-i Ghazani』原典にほぼ近い形を伝えており、モンゴル帝国史研究上、中心に据えられるべき写本であることが確認される。その他いくつかの古写本はイスタンブル写本を補う意味で役に立つ。1.モンゴル帝国史に関する様々のペルシア語写本マイクロフィルムを焼き付けゼロックス化して考察を加え、従来ほとんど看過されてきた『集史』「部族誌」・「王室世系表」・「后妃表」;『五族譜』「モンゴル系譜」;『高貴系譜』こそがモンゴル遊牧国家の核心を記した重要史科であることを確認した。上述の諸写本史料には筆写年代や筆写地が異る多くの異本があり、字句や文章の違いは極めて著しく、新たな校訂本作成が急務となった。「王室世系表」、『高貴系譜』の校訂作業を開始した。定住イラン人が、国家構造・生活様式の全く異る遊牧モンゴル人について記したペルシア語史科は一見すると「西アジア」、「イスラム」の要素が極めて濃厚だが、ペルシア語の表面的な字面の奥深くに潜む遊牧国家固有の事象を抉り出すことこそが必須の課題であると痛感した。従来普通名詞と見られていたいくつかのペルシア語が実は遊牧国家固有の術語であることをはじめて解明した。古写本中に挿入されているミニアチュール(細密画)と本文の記事とを対照することにより、文献のみでは理解できないモンゴル帝国固有の事象を明らかにすることを試みた。世界ではじめてのこの試みは本研究を側面から強力に支えることになると考えられる。

本研究により従来の様々の校訂本や研究書のほとんど総てが根底から書き改められることとなるはずであるが、その成否はまだまだ大量に存在するペルシア語写本をいかに多くマイクロフィルム化、焼付け・ゼロックス化して利用できるかにかかっている。1.研究代表者志茂は大量にプリント化したペルシア語写本史料を縦横に駆使して『モンゴル帝国史研究序説』を出版し、モンゴル帝国は、チンギス汗-門が準王族になる特定部族の特定系統と共に政権の中枢を占め、爾余の一般のモンゴル諸部族と連合した遊牧部族連合国家であり、その国家構造は匈奴、突款、回鶻等一連の遊牧国家の国家構造と全く同一のものであることを立証した。3.イル汗国宰相ラシード・ウッディーンが第七代イル汗ガザン汗の勅命を承けて編纂した『モンゴル史』(『ガザン史』)と、同じくラシードがガザン汗の弟オルジェイト汗の命で編纂した『集史』中の「モンゴル史」は従来同一内容の著作と考えられていたが、実は、『集史』「モンゴル史」は原初の『モンゴル史』の改編版であり、両書は内容の異なる著作であることを明らかにした。4.従来、重要史料と見なされていたが成立年代その他詳細が不明であった『系譜集』「モンゴル系譜」がラシードが編纂した『集史』の附属であることを明らかにした。5.『集史』「モンゴル史」のパリ国民図書館写本は14世紀イル汗朝時代の作品と考えられ、写本中に見られる多くのミニアチュールはモンゴル政権の諸相を示す貴重史料であることが判明した。国家存亡の危機に即位したイル汗国のガザン汗は=下のモンゴル諸部族との結びつきを強化し、強固な政権を確立することを目指し、『モンゴル史』(Tarikh-iGhazani)の編纂を厳命した。『Tari-kh-i Ghazani』の核心部分をなす「部族誌」の記事の多くはガザン汗の口述に拠っており、政権確立を希求するガザン汗の執念が集約されている。『Tarikh-i Ghazani』はガザン汗を継いだ弟オルジュイト汗時代に完成し、『集史』「モンゴル史」として改変された。この時、「部族誌」中の多くの記事が消滅されたが、『集史』附篇「モンゴル系譜」中に新たな情報がつけ加えられた。『Tarikh-i Ghazani』の原写本は失われ、現在手にすることができるのは総て『集史』「モンゴル史」の形の写本であるが、版本により増補、書き替え、削除、筆写ミスによる脱落等の違いがあり、その内容は極めて多様である。これらの写本中、イル汗国時代に筆写されたもの、あるいはイル汗国時代に筆写されたと考えられるまとまった形の写本は、イスタンブル写本(トプカプ宮殿図書館写本Revan Ko§ku 1518)、パリ写本(パリ国立図書館写本Supplement Pensan 1113)テヘラン写本(イラン議会図書館写本2294)、ロンドン写本(大英図書館写本Add.16688)のほぼ4つに限られる。これらの写本中、イスタンブル写本は他写本に比べて言いまわしが遥かに簡潔、直載であるが、「部族誌」その他核心部分の記事が詳細で、ガザン汗の意志が強く反映されている。この事実から、イスタンブル写本は、『集史』「モンゴル史」として改変される以前の『Tarikh-i Ghazani』原典の記事をほぼそのまま、後から成立した『集史』「モンゴル史」の章立て、枠組で記した写本と理解され、モンゴル帝国史研究にあたっては、主軸に据えられるべき写本であることが確認された。
不完全市場における貨幣と証券の機能

本研究の成果は次の3点に要約される。第1は,ラドナ-に始まる不完全市場を巡る一般均衡の存在問題に関わるものである。不確実性を表現する状態空間が有限であるような有限期間の一般均衡モデルにおいて,状態に依存して財ベクトルや通貨単位が支払われる実物証券・金融証券が,状態依存所得空間を張らないような「不完全な」市場構造を考える。このとき,実物証券の取引市場において取引制約が課されなければ,一般に市場における均衡ー合理的期待均衡ーは実現しない(存在しない)というのがラドナ-が得た基本的な結論である。これに対し本研究で得た結論は,実物証券市場における取引数量に制約が課されなかったとしても,証券取引が取引費用を要するならば,ラドナ-の意味での合理的期待均衡は実現し,かつ,均衡において外部通貨の価値は正に保たれうるということである。ここでは実物証券・金融証券とともに信用通貨が異なる状態間の価値移転の手段として用いられている。財の先物取引はすべて実物証券の取引を通して行なわれるが,自由な市場取引のメロニズムを保証する一要因としての役割を取引費用が果たすと同時に,信用通貨の価値基準としてのアンカ-を作り出す役割を担っている。第2点は,市場取引において売買価格差を存在すれば,それが明示的な取引費用によるものであれ,あるいは,政府による間接税の導入によるものであれ,信用通貨が価値基準として機能することを保証するという点である。これは貨幣理論における「ハ-ン問題」として知られる問題について,最終期の通貨価値が保証されるメカニズムを解明したものである。第3点は,貨幣理論におけるハ-ン問題と情報化社会における決済システムに関する問題の共通点が明確にされた点である。