hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
危機事態における児童・生徒の「相談行動」生起の規定因に関する研究

本研究は4つの研究を行うことにより、危機事態に直面した生徒の「相談行動」を阻害している要因を明らかにし、続いて、これを促進する条件を導入にした際に「相談行動」が生起するか否か検討した。第1研究では中学生が学習、友人関係、家庭問題、自己の悩み等の危機に直面した際にどのようにこの危機に対処するか検討した。中学生は「自己で解決する」対処と「相談行動」による対処に2分極化することが明らかとなった。第2研究では、不登校という危機事態の際の「被相談行動者」は、学校では担任の教師、家庭では母親であることが明らかとなった。また、いじめという危機事態であっても、「よく話を聞いてくれる人」と認知すれば相談行動を生起させることが示唆された。第3研究では、「相談者」や「相談行動」への態度の変容や認知の促進をはかるメッセージにより説得的コミュニケイションをはかり、生徒の「相談行動」が促進されるかどうか検討した。女生徒のほうが男生徒よりは多く「相談行動」を生起させていた。メッセージにより、「相談者」の認知は増加した。また、「相談者」への態度は唱導方向へ変容した。しかし、「相談者」や「相談行動」への生徒の態度変容は、「相談行動」の増加とは結びつかなかった。第4研究では「生徒」と「保護者」両者の「相談行動」と「相談者」への態度変容をはかり、生徒の「相談行動」が促進されるか検討した。「相談行動」経験者は非経験者の生徒よりは、「相談行動」や「相談者」への態度は好意的であった。「カウセラー」による懇談を経験した保護者は「相談行動」や「相談者」への態度をより専門的な活動であり、プライバシイーが噂守される行動とその認知を変容させていた。生徒や保護者の態度変容は相談行動を促進させなかった。本研究は生徒の「相談者」への態度が「相談行動」の生起の大きな規定因ではあるが、他の要因も存在することを示唆した。平成9年度の研究目的:本年度は3年次計画の初年度であり、児童・生徒が危機事態になった際にどのような形で、その危機に対処するか、その対処の仕方の中には、他者・相談機関への「相談行動」があるのかを明らかにしようとした。方法:具体的には本年度は、次の5調査を児童・生徒、保護者、教師を対象に実施した。1.児童・生徒の危機状態に関する調査(適応-不安調査):小学校1年生から6年生までの児童480名。中学校1年生から3年生までの生徒380名。2.児童・生徒の危機状態に対する保護者の認知調査(児童の適応-不安への認知調査):調査1の保護者850名。3.児童・生徒の危機状態に対する教師の認知調査(児童の適応-不安への認知調査)。小学校教諭45名、中学校教諭50名4.児童・生徒の危機への対処調査:(危機の際にどのように対処するかの調査):小学校1年生から6年生までの児童480名。5.電話相談の実態調査:広島県内の児童・生徒を対象に電話相談をしている5機関の相談実態に関する調査(相談内容及び相談件数)。結果:上記5調査から明らかになった主な結果は次のとおりである。

1.児童の悩みや自分が危機だと捉えている主な側面は(1)友人関係、対教師関係、家族関係といった対人関係、(2)学習の進渉状況であるのに対し、中学生のそれは、(1)将来の進路、(2)学習の進渉状況、(3)友人関係である。(2)保護者や教師は児童・生徒が危機を感じていると認知している割合が少ない。特にこの傾向は保護者に著しい。3.児童・生徒の危機への対処は問題によっても異なるが、(1)諦める、(2)友人への「相談行動」、(3)保護者への相談、(4)養護教諭や好きな教諭が主なものである。4.積極的に相談する割合は少ない。5.電話相談による相談は対人的なものが多い。平成10年度は、I.中学生が求める相談者像に関する調査研究、II.相談行動の生起促進に関する2研究を実施した。1.中学生が求める相談者像:中学生171人を対象に、危機事態になった際、どのような特性を有しているかについての質問票を作成し、調査した。主な結果は次のとおりである。(1)男女とも、同性の相談者を求めている。(2)男女とも、年長者を求めているが、自分との年齢差ができるだけ小さい相談者を求めている。また、この傾向は年齢が大きくなるにつれて顕著となる。(4)学校生活に満足を抱いている中学生ほど、担任の教師を好ましいと思っているし、相談相手としても担任教師を考えている。一方、学校生活に不満を抱いている生徒は担任よりは養護教諭を相談者として考えている。(5)相談行動の生起を規定しているのは、「話を聞いてくれるか否か」、「自分のことを理解してくれるか否か」といった個人属性や理解力によることが判明した。II.相談行動の生起促進に関する研究:中学生240人、小学生480人を対象に、相談者がいない事態から、相談者の導入、伝達を行い。その認知により、相談への態度が変容す態度の変容が少ないことが判明した。従って、生起も少ないことがわかった。平成11年度の目的:児童・生徒がどのような相談所・相談者に関する情報を提供すれば、相談行動を生じさせるか検討した。方法:中学生264名を対象にプリテストー情報提供ーポストにより、相談行動への意識が変化するか否か、相談行動が生じるか否か検討した。提供情報:(1)相談行動とメンタルヘルスの関連、(2)相談行動の意義、(3)相談者の特性、(4)相談場所、(5)相談手続き提供方法:生徒へのパンフレット、担任の時間での説明(20分間)測定項目質問紙;(1)中学生の悩みへの対処戦略としての「相談」の役割、(2)中学生の他者への相談許容度、(3)メンタル、ヘルス、(4)中学生の求める「相談者像」、行動:(1)相談申請回数、(2)相談回数、(3)家族での相談者についての会話結果:(1)プリテストにおいては、相談者に相談すると回答した割合は、学業においては24.3%、友人関係では25.6%、教師関係においては、23.1%、進路問題では38.9%、校則では11.1%だった。(2)I回目の提供情報により、相談場所の認知、相談者の存在への認知は95%に上昇した(3)学生の悩みへの対処戦略としての「相談」の役割は有意に促進されなかった。(4)中学生の他者への相談許容度は増加した。また、その理由としてはプライバシーが保てるから、成績に関係しないからというものであった。(5)24.5%の中学生が家族と相談者のことについて話し合っていた。(6)メンタルヘルスへの影響はなかった。2回目の情報提供により、中学生の他者への相談許容度が促進された。また、2回目の情報提供後、はじめて、5名の対象者が相談を求めるようになった。
新たな脳特異的LDL受容体類似蛋白の神経発達および病態生理における機能解明

本研究は、第一に、我々が新たに同定した脳特異的LDLR類似蛋白LRP-Bの過剰発現および欠損動物モデルを作成、第二に、樹立神経由来細胞株を用い、神経細胞成長、分化、修復および傷害による神経機能異常に対する本受容体の意義を明らかにすることにある。これらの目的のために以下の研究実績を得た。マウスLRP-BcDNAおよび遺伝子DNAのクローニング:マウス脳cDNAライブラリーよりヒト受容体cDNAをプローブとしてマウスcDNAを部分同定に成功した。現在さらに遺伝子ライブラリーよりマウス遺伝子DNAの単離を進め、一部遺伝子のクローニングに成功した。その塩基配列解読により、マウスにおいて本受容体が保存されていることを確認した。現在、ノックアウトマウス作成のために受容体膜貫通部分に相当する遺伝子の単離を進めている。抗LRP-B抗体の作成:細胞外領域アミノ酸配列に基づくオリゴペプチドを合成した。それに対する特異抗体を作成するためにウサギさらにニワトリの免疫を行っている。培養細胞を用いた受容体機能の解析:樹立神経細胞由来培養細胞2種類にRT-PCR法によりLRP-Bが発現していることを同定した。現在ノーザンブロット法による解析を進めている。受容体ノックアウトマウスの作成とその解析:上記の同定cDNAをプローブとして、マウスにおけるLRP-Bの発現を検討した結果、ヒト同様の発現分布をしていることが明らかになった。遺伝子操作によるモデル動物としてマウスが適することを確認した。
モデル主義に基づく数学教育の展開

本論では,数学教育においてモデルには大きく二つの役割があることを同定した.一つ目は,仮想空間としてのモデルの役割である.モデルは,思考を促進するために別の世界におきかえられた問題や事象を意味し,目的に応じて抽象化,具体化,翻訳という行為を通してモデルがつくられることになる.二つ目は,対比(参照)の対象としてのモデルの役割である.モデルは,アナロジー(類比)を引き出すための見本となる要素間の構造(システム)を意味する.そして,モデルの二つの役割が,小学校算数,中・高等学校数学においてどのような役割を果たすのかについて具体的に議論した。数学学習を連続的に展開するには、どのような考えを原理としそ考えていけばよいのかついて理論的に考察した。まずは、数学的モデルについては、「抽象化:具体→抽象」と「具体化:抽象→具体」の2方向があり、両方の活動に焦点を当て、これらを交互に取り扱っていくことを考える。原初的には現実世界で生じた問題に対して、ある目的から数学的モデルをつくって解決する。ここで、現実の問題が解決されると同時に、児童・生徒の内的な世界に数学的モデルがつくられたことになる。この数学的モデルは、ある目的に関してのみ、現実場面の問題と同型といえる。それゆえ、数学的な世界に現実場面に整合する他の要素はないのか、現実的な世界に数学的モデルと整合する他の要素はないのかが問われることになる。両者に整合となる要素をさらに探すこと、両者に不整合となる要素を探すことが、数学的モデルをつくって解決したことによって引き起こされることになる。この問いが生まれることが、数学教育を連続的に展開させる第1の原理となる。この原理を基に数学学習を考えていくことをモデル主義に基づく数学教育と呼ぶことにする。そして、この原理においては、具体的な世界の問題を解決するのに、抽象的な世界で考えることが手助けとなり、抽象的な世界の問題を解決するのに、具体的な世界で考えることが手助けとなる。「互いが互いを成長させる」が、モデル主義の核心となる。数学第一類・二類、生活単元学習、数学教育の現代化、オープンエンドアプローチ、問題づくりの指導、数学的モデリングの指導について分析・考察することにより、今後の指導に示唆される点として下記の3点が得られた。(1)数学の内容が理解できるかどうかで指導内容を決定するのではなく、「何故それを学習するのか」の理由が児童・生徒に理解できるような教材配列、授業展開を考えていくこと。戦前の教科書にあるように、どういう目的の基に、どのような状況の中でその問題が生まれてくるのかを明確にしていくことが肝要である。(2)児童・生徒にとって身近な問題を解決することだけが数学的活動ではなく、これまで学習してきた算数・数学を関連づけ、統合していこうとする活動が同等に強調していくこと。ただし、「統合する」という活動自体が重要であって、いたずらに抽象的な内容を早期から指導することではない点に注意する必要がある。(3)同じ文脈の問題を繰り返し用いていくことは、生徒の獲得した数学的知識に応じて繰り返し解決することが可能になり、これまで獲得した数学的知識の限界を知ると共に、新たな数学的手法のよさを感得することが可能になる。また、ある数学的知識を獲得する前後で同じ文脈の問題を取り扱うことにより、獲得した複数の数学的手法の間にどのような関連があるのかを考えることが可能となる。問題解決のねらいは,当初は,具体的な問題をいかに解決するかに焦点が当てられるが,複数の解決方法が開発される中で,そのねらいは,数学内につくられた複数の下位体系の違いは何かを明らかにすることに変わる。このような展開は、児童・生徒にとって身近な問題を解決する活動と、これまで学習してきた算数・数学を関連づけ、統合していこうとする活動とをバランスよく強調していく一つの手法になりうる。本論では,モデルがあるからこそ,有が生まれるという考えを志向し,そのモデルには大きく二つの役割があることを同定した.一つ目は,仮想空間としてのモデルの役割である.当面している問題や事象を,それが生じた世界の中で思考することが難しいとき,思考がしやすい別の世界における問題へと置き換え,別の世界の中で考えようとする.ここでいう「思考がしやすい」とは,人間の思考を促進するための要因が別の世界にはあるわけで,例えば,視覚的に見える形で操作をしながら考えられたり,馴染みのある世界でイメージを伴いながら考えられたり,曖昧であった行為や骨格となる構造が明確になってわかりやすくなったり,既に構築したシステムがあるが故に独立に処理して考えられたりする等の点があげられる.モデルは,思考を促進するために別の世界におきかえられた問題や事象を意味し,目的に応じて抽象化,具体化,翻訳という行為を通してモデルがつくられることになる.二つ目は,対比(参照)の対象としてのモデルの役割である.

当面している問題や事象がどのように考えればよいかが不明確であるとき,それが生じた場面(世界A)と類似した馴染みのある別の場面(世界B)を見出し,別の場面(世界B)での要素間の構造を見本に,当面している問題を探究しようと考える.別の場面(世界B)は馴染みがある故に要素間の構造を熟知しており,場面(世界B)が類似しているが故に,対比することで他の部分も類似しているのではないかというアナロジー(類比)が働くわけである.モデルは,アナロジー(類比)を引き出すための見本となる要素間の構造(システム)を意味する.そして,モデルの二つの役割が,小学校算数,中学校数学,高等学校数学の内容において,具体的にどのような役割を果たすのかについて事例的に考察した.モデルを志向した数学学習において、方向の異なる考えを対として全体的に捉え、その核となる数学的思考として下記の4つに特定した。これら4つは、活動が行き詰ったり一旦終わりになったりした時の次の一歩を引き出す契機となる問いであり、「何に着目して、何をするのか」によって特徴づけられる。数学学習においては、これらは相互に作用しながら進展していくことになる。(a)表現:抽象化と具体化という双対関係:2つの世界間の類似関係をつくろうとする考え方である。自分の考えている問題を別の空間で考えられるようにするために、具体的なものの本質を捉え抽象的に表現したり、抽象的なものを具体的に表現したりして考察する行為である。(b)推論:直観的と反省的という双対関係:各々の世界の中での因果関係をつくろうとする考え方である。「AならばB」という命題を導き出すために、「いったいどうなるか」といった結果を直観的に探ったり、「何故そうなるか」といった根拠を反省的に考え論理的に説明したりする行為である。(c)対象:一般化と特殊化という双対関係:2つの世界間の類似関係、各々の世界の因果関係の両方に対して、それらが成立する各々の世界の集合の適用範囲を動的に動かす考え方である。考えている対象をより深く理解するために、自分の考えている対象を動的に捉え、それらを広げて考えたり、限定して考えたりする行為である。(d)集合関係:分化と統合という双対関係:2つの世界間の類似関係、各々の世界の中での因果関係に着目し、これまで構築した複数の類似関係、因果関係を集合的に整理しようとする考え方である。自分がこれまで獲得した知識をより洗練させ、体系化していくために、複数の類似関係、因果関係をさらに分けて整理したり、別々の類似関係、因果関係を同じとみなしたりする行為である。研究目的を達成するために、歴史的にこれまでの研究をレビューし、そこから今後の指導に示唆できうる点を明らかにできたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究目的を達成するために、数学的思考に関わる文献をレビューし、学習を連続的に進展させるという論点から数学的思考の類型を明らかにできたため。モデル主義に基づく数学教育を構築するために、活動を連続的に進めていくための鍵となる数学的思考を特定すること。これまでの研究成果を振り返りながら、どのような枠組みで数学的思考を捉えていけばよいかを明らかにしていくことになる。
へびつかい座超銀河団の局所銀河群の特異運動に及ぼす影響

2年間での本研究で、超銀河団やウオール、ボイドなどからなるLocal Universeの大規模構造とその特異運動に関する観測的研究の準備が大きく前進した。南半球の全天について、オーストラリアのサイディんグ・スプリング天文台UK Schmidt望遠鏡を用いた約10万個の銀河の赤方変移を測定するプロジェクトが、2001年6月から本観測がスタートする予定である。以下、これまでに進んだ予備的な研究をまとめておく。1)運動を調べるため、赤方変移測定用の銀河のhomogeneous sampleの方針として、2.2μ赤外線全天サーベイ(2MASS All Sky Survey)で検出された銀河のうち、K<13.7magより明るい銀河約12万個とすることとした。2)この方針に基づいて、ハーバード大学のJ.Huchra教授の協力のもと、へびつかい座領域について、サーベイ用銀河のカタログを一部完成させた。3)このリストと、我々が独自でSERC-J Sky Surveyに基づいてピックアップした銀河との相関を調べ、銀河の座標が3 arcsec以内の精度であることがわかり、観測に支障のないことを確認した。4)サイディんグ・スプリング天文台では、UK Schmidt望遠鏡用の多天体分光器の製作が順調に進み、光ファイバーのポジショナーが2001年2月中に稼動し始め、最後の調整を5月までに終えて、6月からの本観測の目処がついた。5)へびつかい座領域の観測が2001年7月13日から6夜割り振られることが確定した。これまでデータを解析してきたコンピュータがこわれ使えなくなったため、データを新しいコンピュータに移設するため、エクサバイト・テープドライブを購入し、データ解析の環境を整備した。これを用いた解析により、以下の結果が得られた。1フィルム上で検出された約6000個の銀河の測定位置を比較し、同一天体で隣の天域上で検出された天体で、2重にカウントされているケースをチェックし、カタログを完成させた。2スペクトルが得られた約3000個の銀河についても、同様のチェックを行い、2回以上速度が測定された天体について、相互比較をおこない、測定エラーが100km/sと予想通りの精度であることを確認した。3 10数例の銀河については、数千km/s以上の差異があり、いずれかがスプーリアスのライン検出・測定であったと思われる。これらについては再検討を要する。4へびつかい座超銀河団からヘラクレス座超銀河団へのウオール構造の存在を検証した。5これらの成果を、平成12年2月メキシコのグアナホアト大学で開かれた研究会で発表し、また多くの研究者と交流し、今後の研究方針を立てる上でおおきく役だった。超銀河団やウオール、ボイドなどがらなるLocal Universeの大規模構造とその特異運動に関する観測的研究の準備が大きく前進した。南半球の全天について、オーストラリアのサイディング・スプリング天文台UK Schmidt望遠鏡を用いて10万個の銀河の赤方変移を測定するプロジェクトが、2001年6月からスタートすることとなった。3)このリストと、我々が独自でSRC-J Sky Surveyに基づいてピックアップした銀河との相関を調べ、銀河の座標が3 arcsec以内の精度であることがわかり、観測に支障がないことを確認した。4)サイディング・スプリング天文台では、UK Schmidt望遠鏡用の多天体分光器の制作が順調に進み、光ファイバーのポジショナーが2001年2月中に稼働し始め、最後の調整を5月までに終えて、6月からの本観測の目処が立ち、同天文台から観測許可の通知があり、実施する事となった。
Kinectセンサによる小型実験動物の三次元行動測定システムの開発

計測システムに関して、ソフトウェアについて、OpenNI制御ライブラリにてKinectセンサを制御し、OpenCV画像処理ライブラリにて画像処理をおこなう計測システムを開発した。画像処理方法については、Kinectセンサにて三次元座標を取得し、背景差分処理により、実験動物の点群を限定した。しかし、点群処理に多大な処理時間を費やしたため、実験動物の行動測定には、最適ではなかった。そこで、二次元画像にて実験動物を限定し、その重心を計測点とし、奥行きデータを持つ深度画像と照合し三次元座標を取得する画像処理をおこなったところ、各移動位置の三次元座標を取得し、追跡可能であることを確認した。二次元画像処理について、背景差分とラベリング処理の2種類を、実画像、赤外線画像、深度画像と3種類の画像との最適な組み合わせを検証した。その結果、背景差分と赤外線画像の組合せを用いた。理由として、自動認識が高かった点と昼夜計測可能な点から選定した。本システムの水平方向と鉛直方向の距離精度を確認し、計測装置〓評価した結果、水平方向の平均誤差が-8.9%、鉛直方向の平均誤差が-9.5%であった。ハードウェアについては、動物実験用ケージの場合、透明のプラスチックによる赤外線の反射による影響や、上部の蓋などの影響のため、ポリアセタール樹脂製の箱、ガラス蓋にて専用の実験用ケージと実験台を製作し,オートクレープを通し、動物実験に使用可能であることを確認した。動物実験を想定した環境にて、動物モデルの計測をおこない、行動軌跡を確認した。
活動的火山の熱構造に関する研究

活動的火山における熱収支を明らかにする目的で取り組んできた本研究では、研究を3つの手法に分けて遂行してきた.1)観測的取り組み:活動的火山の野外熱観測より、どのような形での熱の輸送が関与しているのかを明らかにする.従来注目されてこなかった多孔質の火山体からの空気流による熱の輸送を重点的に調べた.観測対象としては2000年に噴火を起こした伊豆三宅島火山を選んだ.頂上カルデラ付近の大きな割れ目内部に温度計、風速計を設置し、空気流による熱輸送量を定量的に見積もった.このような観測は従来ほとんど行われておらず、過去に比較できるようなデータは無い.昼間・夜間での空気流の出入りの様式の違いや突発的な変化も観測された.また2年間の断続的観測では徐々に熱輸送量は減少してきていることも明らかになった.前年度までの観測を参考に今年度は温度計の設置点数を増やし、クラック内での空気流流れのプロファイルの計測も行った.2)多孔質媒体中の熱輸送の研究:多孔質媒体中の流体の浸透流移動による熱輸送を実験的・シミュレーションから明らかにした.従来多孔質媒体の浸透流の研究は内部が不透明で不可視の場合が多く、その実験的な研究には多くの制約があった.特に流速の計測にPIV,LDVのような手法が適用できずに、定量的な速度場の見積もりができない点は大きな問題であった.昨年度より浸透流に伴う流動電位の観測が流速の推定に用いることができるのではないか、との目論見から実験的研究と数値シミュレーションを行ってきた.実験では局所化固定熱源を用い、実験槽内に複数の電極を設置し電位分布の時間変動を計測し、温度場の変化と比較した.同じ系を数値シミュレーションをおこなった.両者ともにほぼ同様な局所化熱源によるStarting Plume Flowに起因する電位変動をしめし、流動電位の計測が浸透流対流の流速の推定に有効であることが示された.過去にこのような見積もりはなされておらず、浸透流対流の実験的研究に新たな光を与えるものと期待される.3)多孔質媒体中の空気流が熱輸送・温度構造に与える影響の評価:惑星表面はレゴリス層に覆われて多孔質媒体である,大気の存在する火星などではこの層内の空気の対流による熱輸送が重要となる.火星の大規模な割れ目系での温度異常の観測的な研究とその解釈のための数値シミュレーションを行った.流動電位を浸透流の速度場推定に用いる手法の実証など新しい成果が得られたが、東北大地震による国外退避の影響で研究が中断されたのは当初の予定から遅れた原因である.日本、フランス双方で浸透流対流と流動電位観測の問題は継続的に研究を進めていくことで合意しており、共同研究としてフランス側研究機関に研究計画を提出している.2009年11月来日で研究の開始というスケジュールの制約のもとで,21年度は研究環境の整備に重点を置いて研究を進めた.2年間の全体計画は活動的火山を対象にした野外熱調査,浸透対流実験,火山体での多相浸透対流シミュレーションの3本の柱から成り立つ.1)野外調査:予備調査として三宅島火山調査,及びレユニオン島火山の調査を行った(フランス側研究費の補助).三宅島は2000年噴火時に山頂部にカルデラが形成され,様々な地球物理学的観測によって実態が明らかになっているが2000年代のレユニオン島Piton de laFournaiseにおいてもほぼ同様な現象が観測された.この比較研究を研究の一つのテーマとして据えているために三宅島,Piton de laFurnaiseの両カルデラの熱赤外探査を行った.カルデラ内部,内壁の熱異常のマッピングを行い,両火山でのカルデラ形成過程の類似性・相違性を明らかにする予定である.また22年度の共同観測に向けて,東京大学地震研究所,産総研地質調査所の2ヵ所でセミナー・シンポジウムを開催した.2)室内実験:粒状体を用いた浸透対流の実験を開始した.栗田の実験室の既存の計測装置を用い,温度場,ミクロな流れ場計測を行い,浸透流状態下での熱対流場を明らかにする計画である.21年度は局所化加熱による熱プルームの挙動に焦点を当て,プルーム上昇速度の計測を開始した.3)シミュレーション:火山体での熱・物質の移動のシミュレーションを行い,1)の観測結果との対照を目指しているが21年度は基礎的なコーディングを開始したにとどまっている.本研究では地球・火星における活動的火山の比較的浅部の熱構造の統合的な理解を目指す.火山は惑星内部からの熱の輸送が局所化した特異点であり,マグマ,ガス相,熱水といった複数の相が熱の輸送媒体となっている,これらの複雑な物質輸送・熱輸送が火山の構造を特徴づけている.22年度は野外調査、室内実験、シミュレーションを行った.1)野外調査レユニオン島火山と日本の活動的火山(伊豆大島,三宅島)との熱構造の比較研究をおこなった.赤外熱カメラによる温度場計測(昼間・夜間)と特定の地点での空気流速の計測を併用し,火山体の特定部位での熱フラックスの計測をおこなった.また伊豆大島、三宅島では火山体の噴気活動のクラックに注目し、クラックを通しての空気による熱の出入りを新たに考案した計測系により明らかにした.日射との相互作用で昼と夜の熱流出の違いなどが明らかになった.レユニオン島火山の調査はフランスチームとの合同観測で,電磁気構造探査もおこない、カルデラ内の電気伝導度構造を明らかにした.

2)室内実験:粒状体を用いた浸透流熱対流の実験をおこなった.とくに白金電極を用いた流動電位測定と温度データの比較により、可視化が難しい粒状体の浸透対流の熱構造のマッピングが可能であることを実験的にはじめて明らかにした.3)火山体内部での熱輸送シミュレーション:浸透対流に関して室内実験と平行して計算機シミュレーションにより温度場・流れ場の推定を行い,流れ場、温度場の推定・比較を行った.活動的火山における熱収支を明らかにする目的で取り組んできた本研究では、研究を3つの手法に分けて遂行してきた.1)観測的取り組み:活動的火山の野外熱観測より、どのような形での熱の輸送が関与しているのかを明らかにする.従来注目されてこなかった多孔質の火山体からの空気流による熱の輸送を重点的に調べた.観測対象としては2000年に噴火を起こした伊豆三宅島火山を選んだ.頂上カルデラ付近の大きな割れ目内部に温度計、風速計を設置し、空気流による熱輸送量を定量的に見積もった.このような観測は従来ほとんど行われておらず、過去に比較できるようなデータは無い.昼間・夜間での空気流の出入りの様式の違いや突発的な変化も観測された.また2年間の断続的観測では徐々に熱輸送量は減少してきていることも明らかになった.前年度までの観測を参考に今年度は温度計の設置点数を増やし、クラック内での空気流流れのプロファイルの計測も行った.2)多孔質媒体中の熱輸送の研究:多孔質媒体中の流体の浸透流移動による熱輸送を実験的・シミュレーションから明らかにした.従来多孔質媒体の浸透流の研究は内部が不透明で不可視の場合が多く、その実験的な研究には多くの制約があった.特に流速の計測にPIV,LDVのような手法が適用できずに、定量的な速度場の見積もりができない点は大きな問題であった.昨年度より浸透流に伴う流動電位の観測が流速の推定に用いることができるのではないか、との目論見から実験的研究と数値シミュレーションを行ってきた.実験では局所化固定熱源を用い、実験槽内に複数の電極を設置し電位分布の時間変動を計測し、温度場の変化と比較した.同じ系を数値シミュレーションをおこなった.両者ともにほぼ同様な局所化熱源によるStarting Plume Flowに起因する電位変動をしめし、流動電位の計測が浸透流対流の流速の推定に有効であることが示された.過去にこのような見積もりはなされておらず、浸透流対流の実験的研究に新たな光を与えるものと期待される.3)多孔質媒体中の空気流が熱輸送・温度構造に与える影響の評価:惑星表面はレゴリス層に覆われて多孔質媒体である,大気の存在する火星などではこの層内の空気の対流による熱輸送が重要となる.火星の大規模な割れ目系での温度異常の観測的な研究とその解釈のための数値シミュレーションを行った.流動電位を浸透流の速度場推定に用いる手法の実証など新しい成果が得られたが、東北大地震による国外退避の影響で研究が中断されたのは当初の予定から遅れた原因である.日本、フランス双方で浸透流対流と流動電位観測の問題は継続的に研究を進めていくことで合意しており、共同研究としてフランス側研究機関に研究計画を提出している.
内膜由来弛緩因子の構造決定と生理的意義の研究

内膜由来弛緩因子(EDRF)は血管内皮細胞から産生される強力な血管弛緩物質である。最近その本体がNOであるとする仮説が提出されたが薬理.生化学的にEDRFとNOが一致しない点も多くNO前駆体RNO又はRSNOがEDRFではないかとの仮説が出されている。今回の研究ではこれに焦点をあて行った。以上の事からSRFはLーanginineからNO以外にSRFが生成されている事が明らかになりその構造式の中にNOを含む事が判明した。
スピノザの心理学を基盤にした目的論の研究

1.スピノザ心理学における目的論の位置づけ;スピノザ『エチカ』における目的論の扱いを考察した。彼の目的原因論批判は目的論全般の否定とは区別されなければならないこと、また彼の体系において目的論は排除されているのではなく、むしろその心理学の根本をなしていることを、彼の目的論を個物について成立する法則的言明として解釈することにより示した。2.生物学的な機能に関する問題;生物学の哲学において議論が交わされている二つの機能解釈、すなわち起源論的機能と因果役割機能について、それぞれの批判を検討したうえで、それぞれは互いに相互背反な関係にあるのではなく、生物を理解するための二つの異なったアプローチを示していることを明らかにした。3.目的論全般に対する考察;現在主流である、目的論の因果的な由来による解釈(etiological view)に対し、目的論の本来的な役割は事物の因果的基盤に関するのではなく、むしろ対象を現象論的・統合的に説明する方式であるという、異なった目的論解釈を示した。4.古生物学での機能推定に関する考察;機能推定メソッドとして古生物学で用いられている「パラダイム法」を,3の考察に基づき形質を統合する目的論的な説明とみなした上で,その説明仮説の真偽を,その仮説がどの程度データを説明するか(尤度)に基づき,ベイズ的手法にのっとって判定する,というアイデアを示した。18年度の研究内容は,以下の通りである.1,スピノザの目的概念および感情理論の研究スピノザのテキストおよび関連文献をもとに,スピノザの思想における目的論的説明の位置づけを考察し,次の結論を得た.(1)スピノザの行為論は,目的論的法則と呼びうる一定の目的論的説明によって構成されていること.(2)この目的論的法則の根拠が,力および存在というスピノザの形而上学的概念に根ざすこと.(3)この目的論的説明は,一般に目的論的説明として理解されている「目的原因論」とは性格を異にすること.(4)スピノザにとって,「目的原因論」は個人の感情から生じる臆見であって,それゆえ批判されなければならないこと.これらの研究成果は,2006年5月の日本哲学学会にて発表された.2,生物学的機能および目的概念の研究生物学および生物学の哲学における機能言明の認識論的な性格を考察した.まず2006年9月発表の論文では,生物学における機能説明をサーベイした.ここでは,機能言明には起源論的機能,傾向性的機能,因果役割機能という三つの解釈があり,それらが進化生物学,生態学,生理学といった異なった生物学的領域で果たす役割を明らかにした.2006年10月の日本科学哲学学会での発表では,それを基に,とりわけ起源論的機能と因果役割機能の関係を考察した.両機能は,ダーウィン主義+還元主義という現在の生物学の二つの説明戦略を具現した説明概念である.これらは歴史(的由来)と生理メカニズムという,生物の理解にとって欠かせない二つの生物学的側面を良く捉えている.しかしながら,複雑系生物学に代表されるように,そのような還元主義的な見方では救えないような生物学的特徴や探求戦略が存在する可能性も,あわせて示唆した.1.スピノザ心理学における目的論の位置づけ;スピノザ『エチカ』における目的論の扱いを考察した。
リサイクルウォーターを利用した船舶バラスト水の研究

本研究の目的は、世界的に問題とされている船舶バラスト水問題の解決方法として、海水を用いたバラスト水に代わるバラスト水として下水処理水(以下これをリサイクルウォーターと称する)を用いることを提案し、その運用について淡水であるリサイクルウォーターが海水域に与える影響調査およびリサイクルウォーターの実用性を評価する実海域実験船舶のバラスト水タンク内に搭載したリサイクルウォーターの水質を監視するためのバラスト水モニタリングシステムの開発および基礎実験ならびに実船での検証実験を行うこと、であった。平成22年度の成果実績は以下の通りである。平成20年度および平成22年度に作成したバラスト水モニタリングシステムを利用し、平成21年度と同じく、採取した実海域の海水および下水処理場から排出されているリサイクルウォーターをサンプルとする水質検査を実施した。水質検査に際しては、採取した海水およびリサイクルウォーターを約2週間程度、任意に決めた時間間隔にて水質検査を行う事により連続的な水質データを収集した。また、現在においてリサイクルウォーターが排出されている海域においては、塩分濃度等の海水に関連する水質データが季節によってどのように変化するのかを現場水域で調査するために、実海域においてリアルタイムで水質調査の可能な計測システムを導入し、計測を行った。その結果、季節を通じての水質の特徴的な変化は確認出来なかったが、リサイクルウォーター排出海域の塩分濃度は周辺海域と比較し、低下していることが碓認された。しかしながらその範囲はリサイクルウォーター排出点から極限られた地域での値であった。平成22年の結果および平成21年度の結果を踏まえ、研究成果のとりまとめを行い、本研究の成果として以下が得られた。1)船上でも利用可能なバラスト水モニタリングシステムを開発した。2)処理された下水(リサイクルウォーター)の水質解析を1)のシステムにて行い、解析結果を得た。3)リサイクルウォーターを代替バラスト水として使用した場合の海洋環境影響は、単年度の計測に限定すると、少ないといえる。本研究の目的は、世界的に問題とされている船舶バラスト水問題の解決方法として、海水を用いたバラスト水に代わるバラスト水として下水処理水(以下これをリサイクルウォーターと称する)を用いることを提案し、その運用について淡水であるリサイクルウォーターが海水域に与える影響調査およびリサイクルウォーターの実用性を評価する実海域実験、船舶のバラスト水タンク内に搭載したリサイクルウォーターの水質を監視するためのバラスト水モニタリングシステムの開発および基礎実験ならびに実船での検証実験を行うこと、であった。平成2O年度の成果実績は以下の通りである。バラスト水モニタリング装置の開発のため、リサイクルウォーターの水質分析を行うための機器の仕様について、研究代表者を中心に連携研究者とともに検討を行った。その結果、水質分析に用いる機器の能力を確定させ、バラスト水モニタリングシステムの作成を行った。試作したバラスト水モニタリングシステムの水質分析能力を評価するために、模擬バラスト水タンクにリサイクルウォーターを封入し、リサイクルウォーターの変化を計測するための実験準備を行った。3)上記結果について、研究グループ内に置いて検討を行い、21年度の研究計画を策定した。本年度の研究目標をおおむね達成されたと言える。平成21年度はバラスト水モニタリングシステムの能力検証実験を行うことおよび、海洋にリサイクルウォーターを放出した際の、海水に対する栄養を調べる実験を実施する予定である。平成21年度の成果実績は以下の通りである。平成20年度に作成したバラスト水モニタリングシステムを利用し、採取した実海域の海水および下水処理場から排出されたリサイクルウォーター(処理済み下水)採取し、サンプル水とした水質検査を実施した。水質検査に際しては、採取した海水およびリサイクルウォーターを約2週間程度、任意に決めた時間間隔にて水質検査を行う事により連続的な水質データ収集した。また、実際に船舶へのバラストウォーター積込みを想定し、現状において日本の港においてリサイクルウォーターが活用可能かどうかの検討として、日本の主要港付近にある浄水場の場所および港からの距離を調査した。さらに千葉港においては、千葉港を管理する行政組織への訪問調査を行った。これらからバラスト水としてのリサイクルウォーター実用性について検討をおこなうた。上記の結果を踏まえて、平成22年度の研究計画を策定した。平成22年度は研究計画の最終年度となるため、研究成果の公表に向けての準備を行うことに重点を置き、その他、本研究において必要とされる実験等を実施する予定である。

水質検査に際しては、採取した海水およびリサイクルウォーターを約2週間程度、任意に決めた時間間隔にて水質検査を行う事により連続的な水質データを収集した。また、現在においてリサイクルウォーターが排出されている海域においては、塩分濃度等の海水に関連する水質データが季節によってどのように変化するのかを現場水域で調査するために、実海域においてリアルタイムで水質調査の可能な計測システムを導入し、計測を行った。その結果、季節を通じての水質の特徴的な変化は確認出来なかったが、リサイクルウォーター排出海域の塩分濃度は周辺海域と比較し、低下していることが碓認された。しかしながらその範囲はリサイクルウォーター排出点から極限られた地域での値であった。平成22年の結果および平成21年度の結果を踏まえ、研究成果のとりまとめを行い、本研究の成果として以下が得られた。1)船上でも利用可能なバラスト水モニタリングシステムを開発した。2)処理された下水(リサイクルウォーター)の水質解析を1)のシステムにて行い、解析結果を得た。3)リサイクルウォーターを代替バラスト水として使用した場合の海洋環境影響は、単年度の計測に限定すると、少ないといえる。
ドイツ語格体系の史的展開に関する類型論的研究

最終年度において、枡田は歴史的推移の観点から、小川は類型論的位置付けから、格体系全体における変遷と相違をつかさどるパラメータの導出を推進した。本年度新たに購入した通時言語学書籍、言語類型論書籍、さらにパーソナル・コンピューターを活用して、当該言語データの収集・整理・分類を行なうと共に、言語学的考察を加えた。それらの成果をまとめ、国内出張において関係諸氏と議論を重ねた(一橋大学、筑波大学)。それに加えて、枡田がベルリン・ハンブルク、ウィーン出張(在外研究員等旅費)、小川がソウルでの国際学会(韓国独文学会招待、日本独文学会派遣)またハンブルク大学アジア・アフリカ研究所客員教授の際、当該成果を関係諸氏と議論する機会をもった(Ekkerhard Koenig, Jochen Rehbein, Peter Siemund, Beatrice Prims, Mingha eng Leeの諸氏)。そのなかには、ハンブルク大学ドイツ語学文学研究所およびベルリン自由大学英語学研究所での招待講演も含まれる。以上の研究・議論の実績として下記の諸論文を刊行した。具体的な内容は、枡田がドイツ語の格と構文の関係を歴史的および類型的観点からまとめた。また小川は、ドイツ語を中心としたヨーロッパ諸語と日本語を中心としたアジア諸語における諸格諸構文の実証的データの分析を進め、特に与格構文、属格構文、使役構文、非人称構文を中心に考察した。枡田は歴史的推移の観点から、小川は類型論的位置付けから、それぞれ対格をめぐる変遷と相違をつかさどるパラメータの導出に努めた。本年度購入した通時言語学書籍、言語類型論書籍(Routledge Language Comparison,Max Niemeyer Linguistische Arbeiten,Reihe Germanistische Linguistik,Stauffenburg Studienzur deutschen Grammatikなどの叢書)を活用し、同じく本年度購入のパーソナル・コンピュータおよび学生アルバイトによる研究補助の下、当該言語データの収集・整理・分類を推進すると共に、それらに言語学的考察を加えた。その成果に関して関係諸氏(北海道大学言語文化部、ホスト:筑和正格氏)と議論を重ねた。今年度の研究実績として下記の諸論文を刊行した。具体的な内容は、枡田が1)中世ドイツ語における属格目的語から対格目的語への移行の実証的言語データの収集・分類を行ない、2)それに統語的・意味的説明を加え、さらに3)他のゲルマン諸語、とりわけ中世英語における類似の言語現象との照応を通じてより一般性の高い仮説の提示を目指した。また小川は、1)ドイツ語を中心としたヨーロッパ諸語と日本語を中心としたアジア諸語における対格目的語構文の実証的データの収集・整理を出発点としてそれらの比較を行ない、2)その相違が他の一連の文法現象(与格構文、再帰構文、受動構文、使役構文など)といかに連動関係にあるかを考察することを通じて3)個別言語の全体的特徴としての類型化の可能性を示唆した。前年度の成果を受けて、枡田は歴史的推移の観点から、小川は類型論的位置付けから、格体系全体における変遷と相違をつかさどるパラメータの導出に努めた。本年度新たに購入した通時言語学書籍、言語類型論書籍(Routledge Language Comparison, Max Niemeyer Linguistische Arbeiten, Reihe Germanistische Linguistik, Stauffenburg Studienzur deutschen Grammatikなどの叢書)を活用し、同じく本年度購入のパーソナル・コンピュータおよび学生アルバイトによる研究補助の下、当該言語データの収集・整理・分類を推進すると共に、それらに言語学的考察を加えた。その成果をまとめた形で、ドイツ・ゲルマニスト会議(2001年9月、エアランゲン・ニュルンベルク大学)で発表し、また関係諸氏(Prof. Angelika Redder, Prof.Konrad Ehlich, Prof. Gerhard Stickel)と議論を重ねた。年度末には、枡田が一橋大学へ、小川が東京都立大学において関係諸氏と意見交換を行った。具体的な内容は、枡田が1)いわゆる斜格(oblique case)から主格への移行に伴う非人称構文の人称構文化に関する歴史的比較研究を推進し、2)類型的考察を加えて小川とに下記共著論文にまとめた。

また小川は、1)ドイツ語を中心としたヨーロッパ諸語と日本語を中心としたアジア諸語における諸構文の実証的データの分析を進め、2)その相違が一連の文法現象(与格構文、再帰構文、受動構文、使役構文、非人称構文)といかに連動関係にあるかを考察することを通じて、3)個別言語の全体的特徴としての人間言語の類型化の可能性を示唆した。下記著書および諸論文はその具体的成果である。最終年度において、枡田は歴史的推移の観点から、小川は類型論的位置付けから、格体系全体における変遷と相違をつかさどるパラメータの導出を推進した。本年度新たに購入した通時言語学書籍、言語類型論書籍、さらにはパーソナル・コンピューターを活用して、当該言語データの収集・整理・分類を行なうと共に、言語学的考察を加えた。それらの成果をまとめ、国内出張において関係諸氏と議論を重ねた(一橋大学、筑波大学)。それに加えて、枡田がベルリン、ハンブルク、ウィーン出張(在外研究員等旅費)、小川がソウルでの国際学会(韓国独文学会招待、日本独文学会派遣)またハンブルク大学アジア・アフリカ研究所客員教授の際、当該成果を関係諸氏と議論する機会をもった(Ekkerhard Koenig, Jochen Rehbein, Peter Siemund, Beatrice Primus, Minghaeng Leeの諸氏)。そのなかには、ハンブルク大学ドイツ語学文学研究所およびベルリン自由大学英語学研究所での招待講演も含まれる。以上の研究・議論の実績として下記の諸論文を刊行した。具体的な内容は、枡田がドイツ語の格と構文の関係を歴史的および類型的観点からまとめた。また小川は、ドイツ語を中心としたヨーロッパ諸語と日本語を中心としたアジア諸語における諸格、諸構文の実証的データの分析を進め、特に与格構文、属格構文、使役構文、非人称構文を中心に考察した。
精神障害者の地域生活促進と再発防止に関連した急性期ケアプロトコールの開発

本研究は精神障害者の地域生活促進と再発防止のための急性期ケアプロトコールの開発を目的とした研究である。平成12年度は精神障害者の地域生活の促進・維持に向けた急性期治療病棟における看護ケアの実態を明らかにし、さらに退院後3ヶ月未満で再入院した再入院群と退院後3ヶ月以上地域生活を送っている地域生活維持群にわけて看護ケアを抽出することを目的として研究を行った。私立K精神病院の急性期治療病棟に、平成12年8月1日から10月31日に入院した精神障害者47名をケアした受け持ち看護師14名を対象とし面接調査を行い、患者の入院時、退院時に入院中の意図的看護ケア(セルフケアへの援助、サポート体制作り)について述べてもらった。また患者退院後は外来にて、退院後3ヶ月間、自宅でのセルフケアについて調査に同意の得られた精神障害者に面接調査を行った。対象となった14名の看護師は平均年齢38.1歳、男性7名、女性7名で、看護師が述べた精神障害者は47名だった。入院中の看護ケアとしては(1)薬効と症状のモニタリング、(2)今後の服薬継続のために薬効と副作用のバランスを吟味し医師に相談、(3)本人の安心できる場と人を作る、(4)本人自身の症状コントロールの方法を知る、(5)外出泊を繰り返しながら症状とセルフケアの安定度を確認する、(6)周囲の人間への理解度と協力度を知り必要に応じて調整する、(7)経済状況の確認と今後の生活における患者の希望とセルフケア・症状のバランスを患者とともにはかる、(8)日常生活での相談できる人と場をつくる、(9)患者の希望を中心とした生活の再構成を行うというカテゴリーが抽出された。またサポート体制作りでは家族へのケアが抽出され、地域での社会資源との連携は抽出されなかった。再入院群の看護ケアでは病状とセルフケアに関するケアのカテゴリーが抽出され、家族のケアに関するカテゴリーは抽出されなかった。平成13,14年度はこれらの結果をもとに急性期ケアプロトコールを作成し、2つの私立精神病院においてプロトコール実施前後の看護ケアについて受け持ち看護師に面接調査を行い、質的な内容の分析を行い、ケアプロトコール実施前後のケアの評価を行った。実施前には病状、セルフケアの改善が重要視されていたが、実施後には地域との連携、早い時期からの他職種との連携、家族との関係性を作り、患者をケアできるサポート体制をつくる、患者の安定した病状及びセルフケアの把握が早いうちに可能になることが看護ケアとして抽出された。今後、精神障害者の地域生活促進のための急性期ケアプロトコール妥当性を検討するため、患者、家族への効果を検討していく必要があることが討議された。

本研究は精神障害者の再発・再燃を抑制し、地域生活を維持できるような急性期治療病棟における治療、看護ケアの実態を明らかにすることを目的とした。本研究は、急性期治療病棟におけるケアプロトコールの開発を目的とした研究の一部である。大阪府内にある私立K病院急性期治療病棟において、入院した精神障害者47名に治療ケアを提供している主治医3名、受け持ち看護者14名を対象とした。また精神障害者47名については退院3ヶ月後に、外来で面接調査を行なった。調査は平成12年8月1日から10月31日、平成13年12月に調査を行なった。入院時、退院時、退院3ヶ月後に症状についてはBPRSを医師に記載してもらい、患者の退院時に、入院中の看護ケア、家族へのケア、患者のセルフケアについて受け持ち看護婦に答えてもらった。さらに、退院後は患者自身に自宅におけるセルフケアについて面接調査を行なった。対象となった精神障害者は47名で平均年齢39.5歳、男性21名、女性26名だった。また、精神分裂病22名,非定型精神病4名、躁鬱病5名、BPD8名、不安神経症4名、心因反応4名だった。又、面接の対象となった看護者は平均年齢38.1歳、男性7名、女性7名、精神科看護者としの平均経験年数は13.7年だった。退院後3ヶ月未満で再入院してきた患者は6名で退院後3ヶ月未満の再入院率は1.7%だった。入院中の看護ケアとしては(1)薬効と症状のモニタリング、(2)今後の服薬継続のために薬効と副作用のバランスを吟味し医師に相談、(3)本人の安心できる場と人をつくる、(4)本人自身の症状のコントロールの方法を知る、(5)外出泊を繰り返しながら症状とセルフケアの安定度を確認するなどが。又、家族へのケアとしては、(1)家族教室への参加の促しと参加時の状況の確認、(2)患者の行動説明を家族へ行なうが行なわれていた。これらの結果を再発・再燃の抑制という視点で険討した。本研究では、精神障害者の再発・再燃を抑制し、地域生活を維持・促進できるような急性期治療病棟におけるケアプロトコールの開発を行うことを目的とする。昨年度の実態調査をもとに、今年度は九州並びに関西にある私立精神病院の2つの急性期治療病棟で勤務する看護師計25名にインタビューを行い、昨年の結果を補強するため、急性期治療病棟退院後3ヶ月以上地域で生活できている精神障害者への看護ケアについて、フォーカスグループを用いたインタビュー調査を行った。インタビュー調査は平成13年10月から平成14年3月までの間に半構成的質問紙を用いて行った。対象者の平均年齢は41才、平均臨床経験は15年、そのうち急性期治療病棟における平均経験年数は6年だった。急性期治療病棟を退院後3ヶ月以上再入院しなかった患者への看護ケアは、1)患者自身へのケア、2)家族へのケア、3)他職種とのチーム間の信頼、4)地域でのネットワークの確率に分類された。1)の患者自身へのケアは(1)患者との信頼関係、(2)患者のセルフケアへの援助、(3)看護計画を一緒に立てるに分類できた。また2)の家族へのケアは(1)退院前に患者とともに自宅への家庭訪問を行い患者と家族の生活の場を知る、(2)家族の患者への期待を明らかにする、(3)<家族の大変さを共有する>に分類できた。また3)の他職種とのチーム間の信頼では、(1)他職種のチームメンバーと頻回に情報交換をする、(2)治療方針を統一させるに分けられた。
分子標的療法の導入を視野に入れた胃癌におけるHER2異常の包括的検討

その結果、IHC法ではERBB2蛋白の過剰発現は278症例中,41例(14.7%)で認められた.FISH法ではERBB2遺伝子の増幅は41例中39例(14.0%)で認められた.IHC法とFISH法の一致率は95.1%と高率であった。胃癌の組織型と遺伝子増幅の関係をみると,intestinal typeでは19.4%(33/170)に増幅がみられたが,diffuse typeでは5.6%(6/108)にとどまり(p=0.02),これまでの報告と同様の結果であった.来年度は、症例をさらに蓄積するとともに,リンパ節転移陽性例でのリンパ節組織標本におけるERBB2遺伝子増幅の有無,粘膜剥離切除標本(Endoscopic submucosal dissection)を用いて,粘膜内癌におけるERBB2遺伝子増幅の頻度を調べる予定である。本年度は、昨年度に引き続き金沢大学医学部付属病院で切除された胃癌症例で,胃癌細胞のERBB2およびEGFR蛋白過剰発現と遺伝子増幅を免疫組織化学およびFISH法を用いて検討した.リンパ節転移を有する症例では,転移リンパ節も含めて検討した.総症例数は475例で内視鏡的粘膜切除術および粘膜下層剥離術による切除例も含めた.男性338例,女性137例で平均年齢は65.0歳.深達度については粘膜内にとどまるM癌は209例(44.0%)で,SM癌と併せた早期癌(stage T1)症例は310例(65.3%)と半数を越えた.ERBB2陽性胃癌は475例中50例(10.5%)で認められた.組織型ではtubular adenocarcinomaが50例中39例(78%)と最も多く,poorly cohesive carcinomaは50例中4例(4%)と少なく,ERBB2遺伝子増幅と組織型には相関がみられた(p=0.008).一方,性別,癌占拠部位,T因子,N因子とは相関はなかった.リンパ節転移を有するERBB2陽性胃癌は16例で,うち転移リンパ節にERBB2増幅陽性細胞を認めた症例は11例(68.9%)であった.原発巣同様,転移リンパ節に関してもERBB2遺伝子増幅に関して癌細胞のheterogeneityが観察された.EGFR陽性胃癌は475症例中17例(3.6%)で,性別,組織型,癌占拠部位,T因子,N因子とEGFR遺伝子増幅には相関はみられなかった.475例の胃癌症例について、免疫組織抗体法によってERBB2蛋白過剰発現のスクリーニングを行いfluorescence in situ法(FISH)で, ERBB2遺伝子増幅の確認できたものは50例であった。10 %以上のERBB2陰性癌細胞がある症例は32であり、このうち22例で近接したフォルマリン固定パラフィン包埋切片から、ERBB2陽性部位と陰性部位からDNAを抽出できた。このDNAを用いて、市販のキット(MRC-Holland)を使ってmultiple ligation-dependent probe amplification (MLPA)を行った。MLPAは全50例で成功した。ピーク値>2.0をMLPA「増幅」、1.3-2.0をMLPA「増加」とすると、40例のERBB2陽性腫瘍のうち31例が「増幅」、13例が「増加」、正常が6例であった。ERBB2陰性部位ではすべて正常であった。ERBB2陽性細胞が30%以上をしめる進行胃癌は16例ありいずれもMLPAで増幅」判定された。正常とされた6例はいずれも微小な早期癌であった。MYCの「増幅」と「増加」は、それぞれ5例と11例にみられ、FISHではこのうち8例にMYC遺伝子とERBB2遺伝子の増幅が確認できた。EGFRとERBB2の同時増幅は7例、FGFR2とERBB2の同時増幅が1例、FGFR2, MET, ERBB2の同時増幅が1例みつかった。ERBB2とこれらの受容体型チロシンキナーゼをコードする遺伝子の増幅は同一腫瘍にあっても、同一細胞に葉みとめられなかった。以上の結果はMLPAがERBB2遺伝子増幅を検出するのに適した検査であり、同時に得られる、遺伝子増幅の情報は。分子標的療法の選択に有用な情報を与えてくれると考えられた。475例の胃癌についてスクリーニングを行い50例のERBB2陽性胃癌を抽出し、その臨床病理学的特徴を明らかにできた。24年度が最終年度であるため、記入しない。