hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害への包括的治療法によって母親養育レジリエンスは改善するか？

本研究の目的は、発達障害とくにADHDの包括的治療法によって保護者の養育レジリエンスがどのように変化するかを明らかにするものである。具体的には、包括的治療法の治療エビデンスが確立しているSummer Treatment Program (STP)とペアレントプログラム(トリプルP)前後における養育レジリエンスを養育レジリエンス要素質問票を用いて評価した。1.平成30年度は、第14回くるめSTPを8月に久留米特別支援学校で実施し、12名のADHD児童が参加した。保護者にはSTP期間中に5日間の集中ペアレントトレーニングを実施した。STP前後とフォローアップで養育者に質問紙および養育レジリエンス要素質問票を実施した。養育者への質問紙では、ADHD rating Scaleはじめ行動尺度の有意な改善がSTP前後で認められた。4年間の参加者60名の児童と保護者のデータをプールして現在データを解析中である。2.トリプルPを用いたペアレントトレーニングを福岡県久留米市で継続実施し、新たに田川市で開業医院をベースとしてトリプルPを開始した。トリプルPに参加した86名の保護者の養育レジリエンス要素質問票の参加前後の変化として、肯定的な捉え方、社会的支援、子どもの特徴に関する知識ともに有意に改善しており、トータルスコアも改善していた。また効果は6か月後も持続していた。平成27年29年のトリプルP参加者は101名であり、平成30年度の参加者10名も合わせて検討する。唾液のコルチゾールも検体は収集しており、測定および統計を進めているところである。2.トリプルP実施:ADHDやASDの子どもをもつ母親を対象にトリプルPを実施した。9セッションのグループワーク前・中・後で養育レジリエンス尺度およびPS(Parenting Scale)、SDQ(Strengths and Difficulties Questionnaire)、DASS(Depression Anxiety Stress Scales)を行なった。またストレスの指標としてCortisol Awakening Response(CAR)測定目的の起床時および30分後の唾液を採取した。2つの研究のうち1がやや遅れているため。1.STP実施後のデータ解析の遅れ:平成27年度の第11回くるめSTPを無事終了した。今回、久留米市の小学校夏期休暇短縮に伴い、くるめSTP実施期間が2週間から1週間に変更を余儀なくされたがプログラムを修正し、STP前・後・フォローアップの検査も計画通り実施した。データを既に入力しており、ADHDの行動評価および質問紙の結果解析は終了した。その結果、1週間STPにおいてもADHDの行動改善が認められた。母親養育レジリエンスの推移についての解析はこれからであり、当初の研究計画よりもやや遅れている。2.トリプルPは、平成26年から開始しており、27年参加の母親合わせて54名のデータが集積されている。養育レジリエンス尺度の分析もすでに行なっており、当初の計画どおりの進捗状況である。PT終了時の母親養育レジリエンスの改善が認められている。2.トリプルP実施:平成28年もADHDやASDの子どもをもつ母親を対象にトリプルPを実施した。2つの研究のうち1のSTP参加者が24名から12名に縮小したため、データ解析が平成29年のSTP参加者データも合わせての解析となるため1. STP実施と養育レジリエンスの推移:平成27、28年の8月にSummer Treatment Program(STP)を実施、36名のADHD児童が参加した。母親を対象に養育レジリエンス尺度をSTP参加前(7月下旬)、後(9月初旬)、follow-up(12月初旬)時に記入してもらった。また約半数の母親がSTP期間中にParent Training (PT)を受けた。子どもの行動変化およびレジリエンス尺度の集計・解析は平成29年のSTP実施後に合わせて行う予定である。2.トリプルP実施と養育レジリエンスの推移:平成28年にトリプルPを実施し、ADHDやASDの子どもをもつ母親を対象にトリプルP、9セッションのグループワーク前・中・後で養育レジリエンス尺度およびPS(Parenting Scale)、SDQ(Strengths and Difficulties Questionnaire)、DASS(Depression Anxiety Stress Scales)を行い、またcortisol awakening response測定目的の起床時および30分後、睡眠前の唾液を採取した。平成28年以前に参加した母親と合わせると63名となり結果を分析し、平成29年5月に第14回アジアオセアニア小児神経学会で報告し、論文にまとめる予定である。なお養育レジリエンス尺度はその後の因子分析により29項目の質問項目から19項目に絞られたので論文には19項目での検討でまとめる予定である。

1.平成29年度は、第13回くるめSTPを8月1419日に久留米特別支援学校で実施し、12名のADHD児童が参加した。保護者にはSTP期間中に5日間の集中ペアレントトレーニングを実施した。STP前後とフォローアップで養育者に質問紙および養育レジリエンス要素質問票を実施した。養育者への質問紙では、ADHD rating Scaleはじめ行動尺度の有意な改善がSTP前後で認められた。STP実施実務上の都合で1回の参加者が12名と少なくなったため、平線30年8月実施のSTP参加者を含めた4年間の参加者48名の児童と保護者のデータをプールして平成30年度後半に解析する予定である。2.トリプルPを用いたペアレントトレーニングを福岡県久留米市で継続実施し、新たに田川市で開業医院をベースとしてトリプルPを開始した。トリプルPに参加した86名の保護者の養育レジリエンス要素質問票の参加前後の変化として、肯定的な捉え方、社会的支援、子どもの特徴に関する知識ともに有意に改善しており、トータルスコアも改善していた。また効果は6か月後も持続していた。平成27年29年のトリプルP参加者は101名であり、平成30年度の参加者も合わせて検討する。唾液のコルチゾールも検体は収集しており、測定および統計を進めているところである。サマートリートメントプログラム参加者定員が24名から12名に減少したため、十分なデータ数を収集するのに時間がかかったため。また、トリプルPも1セッションが2か月以上かかるのでデータ取得に時間がかかっている。本研究の目的は、発達障害とくにADHDの包括的治療法によって保護者の養育レジリエンスがどのように変化するかを明らかにするものである。具体的には、包括的治療法の治療エビデンスが確立しているSummer Treatment Program (STP)とペアレントプログラム(トリプルP)前後における養育レジリエンスを養育レジリエンス要素質問票を用いて評価した。1.平成30年度は、第14回くるめSTPを8月に久留米特別支援学校で実施し、12名のADHD児童が参加した。4年間の参加者60名の児童と保護者のデータをプールして現在データを解析中である。
PCR法を用いたスポロトリコーシスのDNA診断法の確立

皮膚の深在性真菌症であるスポロトリコーシスの、PCR法による実用的なDNA診断法を確立するため、より適切なプライマーの設定を行ない、関連操作の改善を試みた。まず、スポロトリコーシスの原因菌であるSporothrix schenckiiは、ミトコンドリアDNAの制限酵素解析によって少なくとも10数種類以上の遺伝子多型を有することが知られている。そこで、ATCC No.14284の菌株からDNA断片を分離し、複数の菌株で配列を比較し、多数の株に共通で、他の生物とは類似しない遺伝子にプライマーの設定を試みた。その結果、予備的に設定したプライマーでは30菌株中14株(46.7%)菌株でDNAの増幅がみられたのに対し、複数の菌株の塩基配列を考慮して作製したプライマーは、75菌株中69株(92%)でDNAの増幅が確認された。そして、その後さら多くの塩基配列を検討した。次に、実用上の感度向上のため、微量かつ強固な真菌から確実にDNAを抽出する方法を検討した。まず、Zymolyaseやlyticase等の複数の酵素について、スライドカルチャー上の菌体への作用を観察した結果、酵素処理だけでは細胞壁の十分な破壊は困難であると結論した。そして、物理的な破砕と酵素処理を組み合わせ、固い皮膚組織中の、極めて微量の胞子型の菌体から確実にDNAを抽出する方法が必要と考えられた。以上の結果を統合することで、より実用的なスポロトリコーシスのDNA診断法が可能であると考えられた。深在性真菌症であるスポロトリコーシスのPCR法によるDNA診断法の確立を目標とし、今年度の計画は、ミトコンドリアDNAの制限酵素解析によって少なくとも十数種類以上の遺伝子型があるとされるSparothrix schenckiiについて、できるだけ多くの菌株に共通する配列をもつPCR法のプライマーを設定することである。まず第一に、Sporothrix schenckiiのATCC No.14284の菌株からすでに分離に成功しているDNA断片上に予備的に設定したPCR法のプライマーを用いて、複数の菌株から、同じ領域と考えられるDNA断片を分離した。これらの個々の菌株の間の塩基配列の微妙な違いを明らかにし、複数の菌株における遺伝子配列を比較検討することによって、これらの菌株に共通の配列をもつプライマーの設定を新たに行なった。一方、金沢医科大学皮膚科学教室から、多数のSporothrix schenckiiの菌株の供与を受け、継代培養し、DNAを個々に抽出した。これらに対して、新たに設定したプライマーによるPCR法をおこなったところ、予備的に設定したプライマーが、30菌株のうち14株(46.7%)でしかDNAの増幅がみられなかったのに対し、新たに設定したプライマーでは30菌株すべてでDNAの増幅が確認された。さらに菌株数を増加したところ、合計75菌株のうち、69菌株(92%)でDNAの増幅が確認された。このように、多数の菌株を高率に検出できるプライマーを設定し、この成果を平成10年度の第42回日本医真菌学会総会で報告した。来年度は、さらに検出率の高いプライマーの設定を試みるとともに、少量の検体から、より効率的に確実にDNAを抽出する方法の確立をはかり、これらを総合して、感度と特異性の高い、実用的なスポロトリコーシスの診断法の確立を目標としたい。
拡張ナノ流体デバイス工学による絶対定量の実現

本年度は、昨年度に開発したfLメスピペット・フラスコを組み込んだ単一生細胞タンパク分析デバイスの開発に取り組んだ。そのためには単一生細胞タンパク分析を構成する11の化学操作(単一細胞の分離、刺激、細胞上清の定容、分取、抗原抗体反応、洗浄、酵素反応、検出など)を一つのデバイス上に集積して動作させるシステム化の方法論が必要である。具体的には1幅深さ数100 nmの拡張ナノ流路表面へ複数機能の付与2流路ネットワーク上でのpL-fLの溶液の流体操作法が必要になる。まず、拡張ナノ流路表面への機能付与に取り組んだ。従来は活性化した拡張ナノ流路表面に修飾剤を流すことで機能付与を行う。本研究では部分選択的な機能付与のために、修飾剤の導入時に空気または溶媒を導入することで流路内に気液・液液界面を作成し、修飾剤の到達範囲を制限する方法を考案・検討した。結果、拡張ナノ流路表面に親水性・疎水性・分子捕捉・非特異吸着防止の4種の機能の部分選択的付与に成功した。次に流体操作法を検討した。多数の化学プロセスを1つのデバイス上に集積化すると試薬供給のための流路が必要になり、流路は分岐を含む複雑なネットワークを形成する。定量分析のためにはこの流路ネットワーク上で微量な試料を損失なく運搬する流体操作法が必要になる。通常用いられる圧力駆動による流体操作を用いても流路の分岐部における流れの方向制御ができないため試料の損失が起こる。そこで、気液界面の形成と圧力駆動により流れの方向を制御する流体操作法を考案・検討した。結果、気液界面における圧力バランスの維持に必要な新たな設計指針を見出し、単一生細胞タンパク分析の11の化学操作の流体操作に成功した。最後に、本デバイスを用いてB細胞株(Raji)1細胞が刺激に応答して放出するサイトカインIL-6の定量に成功し、単一生細胞タンパク分析デバイスの動作検証に初めて成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。近年、がんや免疫疾患の研究において個々の細胞が放出する微量なタンパクを分析する単一細胞分析が求められているが、従来の分析ツール(μL:100万分の1L)では空間サイズが細胞体積(pL:1兆分の1L)と比べて桁違いに大きいため困難であった。一方、筆者の所属する研究室ではガラス基板上に作製した10-1000nmの拡張ナノ空間を分析に利用することでフェムトリットル(fL:1000兆分の1L)・単一分子という極限の分析を可能とする拡張ナノ流体デバイス工学を創始してきた。そして、細胞体積(pL)より3桁小さい拡張ナノ空間(fL)を利用すれば単一細胞が放出する微量タンパクの分析が可能であると構想してきたが、拡張ナノ空間で取り扱う分子数は計数領域になるため、従来の検量線を用いた濃度定量とは異なる新しい濃度定量の概念が必要となる。本研究では、分子数Nと体積Vから濃度C(=N/V)を求める濃度の絶対定量法を提案し、これにより単一細胞分析を実現することを目的とする。本年度では、濃度の絶対定量法を実現する上で重要な課題であるfLの体積規定手法として、拡張ナノ空間で気液界面を操作して液体試料を定容・分取するfLメスピペット・fLフラスコを開発した。疎水性表面と流路形状により気液界面ラプラス圧を制御するラプラスバルブを組み込むことで、拡張ナノ空間での液体試料の切取と輸送を実現した。これにより、体積11 fLの定容・分取に世界ではじめて成功し、既存のメスピペット(μL)の10の8乗倍の微小化に成功した。また検証の過程で、定容した液体試料が流動する空気に晒されると数秒程度で蒸発・消失することがわかった。これは、試料体積がfLと極めて小さい拡張ナノ空間では、気体による流体制御において液体の蒸発が大きな問題として顕在化することを意味しており、fL液体のハンドリングに関する重要な知見を得た。本研究の目的は、濃度の絶対定量法を開発し単一細胞分析へと応用することである。本年度は重要な課題である拡張ナノ空間における体積規定手法としてfLメスピペット・フラスコを開発した。気体による流体制御においてfLの液体試料が蒸発してしまうという問題に直面したが、気体の流体制御を動圧駆動から静圧駆動にすることで蒸発量を約1桁低減し、さらに、蒸発に要する時間よりも十分短い0.7秒で定容・分取の操作を完了するように駆動圧力の操作を設計することで、蒸発量を試料体積の1%以内に抑制することに成功した。試料の蒸発というfL液体のハンドリングに関する重要な知見を得て、かつ今後の実験に必須のツールを構築することができた。よって計画通りに進展している。

従来は活性化した拡張ナノ流路表面に修飾剤を流すことで機能付与を行う。本研究では部分選択的な機能付与のために、修飾剤の導入時に空気または溶媒を導入することで流路内に気液・液液界面を作成し、修飾剤の到達範囲を制限する方法を考案・検討した。結果、拡張ナノ流路表面に親水性・疎水性・分子捕捉・非特異吸着防止の4種の機能の部分選択的付与に成功した。次に流体操作法を検討した。多数の化学プロセスを1つのデバイス上に集積化すると試薬供給のための流路が必要になり、流路は分岐を含む複雑なネットワークを形成する。定量分析のためにはこの流路ネットワーク上で微量な試料を損失なく運搬する流体操作法が必要になる。通常用いられる圧力駆動による流体操作を用いても流路の分岐部における流れの方向制御ができないため試料の損失が起こる。そこで、気液界面の形成と圧力駆動により流れの方向を制御する流体操作法を考案・検討した。結果、気液界面における圧力バランスの維持に必要な新たな設計指針を見出し、単一生細胞タンパク分析の11の化学操作の流体操作に成功した。最後に、本デバイスを用いてB細胞株(Raji)1細胞が刺激に応答して放出するサイトカインIL-6の定量に成功し、単一生細胞タンパク分析デバイスの動作検証に初めて成功した。今後は濃度の絶対定量法の原理の検証と単一細胞分析への応用を目指す。本年度開発したfLメスピペット・フラスコを組み込んだ単一細胞分析デバイスを作製し、標準タンパク試料を用いて濃度の絶対定量法の原理を検証する。分子数が可算個領域であることに由来するサンプリング誤差や疎水表面への分子の吸着による誤差などの誤差要因が考えられるため、慎重に議論・検証を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
レトロウイルスベクターによる造血幹細胞への遺伝子導入とその応用

以前、研究代表者が開発したレトロウイルスベクターpMXに加え、pMY、pMZベクターを作成し、それぞれにcDNAとしてEGFPを組み込んだコントロールベクターで、感染効率および発現を比較した。pMX-GFPはEC細胞やES細胞での発現がよくなかったが、pMY-GFPおよびpMZ-GFPはこれら未熟な細胞中でもよく発現した。またより安全で効率のよいパッケージング細胞を作成するため、EF-Iαプロモーター-gag-pol-IRES-puroおよびEFIαプロモーター-env-IRES-bsγの構造を持つ新たなパッケージングコンストラクトを作成した。最近、これらのパッケージングコンストラクトを利用してエコトロピックパッケージング細胞を作成し、現在効率を検定中である。またアンフォトロピックパッケージング細胞も作成予定である。現在、作成したレトロウイルスベクターおよびパッケージング細胞を利用して、恒常的活性型MPLおよびSTATの増腫瘍性をマウスの骨髄移植モデルで検討している。
高強度テラヘルツパルスによるソフトな脱離イオン化と質量分析への展開

テラヘルツ自由電子レーザーに超短光パルス技術を用いたパルスピッカーを適用することで、電子/イオン駆動を介した物質操作が可能な、数ピコ秒のパルス幅可変でサブmJのパルスエネルギーを持つ単一テラヘルツパルスを得ることに成功した。このテラヘルツパルスを用いた物質操作の例として、有機分子固体に照射した際に固体表面から単一分子がソフトに脱離イオン化することを実験的に実証した。本研究では高強度のピコ秒THzパルスを物質に照射することで生じた脱離イオン化が、大きな分子を壊すことなく高効率で脱離イオン化させられることを実証する。交付申請書に記載の実施計画1では本研究の予備実験として既存の飛行時間型質量分析装置を改良し、テラヘルツ自由電子レーザー光による脱離イオン化のメカニズムの解明を行った。テスト試料としてUV励起で信号が見られる混合試料を用い、テラヘルツ励起とのイオン信号の比較を行った。その結果、テラヘルツ励起であってもUV励起と同様のイオン信号が見られることを確認した。ただしテラヘルツ励起ではプロトンに関する信号がミクロパルスごとに非常に強く現れていることを見出した。このイオン信号の時間幅は1ns程度で、プロトンが音速程度で固体表面から飛び出していることを表している。また交付申請書に記載の実施計画2に沿って脱離イオン化のメカニズムを明らかにするために、テラヘルツ光照射下で見られる発光測定を行った。その結果、励起光が低周波数の場合には空気中の窒素が発光し、高周波数ではターゲットがかい離して生じたC2ラジカルに起因する発光が顕著に現れることを観測した。これらは脱離イオン化と競合する現象の存在を示唆する。交付申請書に記載の実施計画3に沿って、応用を見越したレーザーベースの高強度のテラヘルツ波発生に関する開発を行った。その際に副次的に高強度の円偏光テラヘルツを用いると磁気光学分光が可能であることを見出した。この実証実験として磁場を印加したInSbと金属平板導波路をベースとした波長板を用いた。また半導体からのテラヘルツ波放射の高強度化に関しても議論した。27年度は質量分析装置のプロトタイプを用いた測定を行い、高強度のテラヘルツ光を分子固体に照射するとレーザー励起に比べてプロトンが分子固体表面から大量に放出するが対象分子に起因するイオン信号があまり見られなかった。この場合にターゲットである分子固体はプロトンと陰イオンに解離しているはずで、本研究目的を達成するためには陰イオン検出が不可欠ではないかと考えた。そこで陰イオン検出が可能となるように新たに構築する質量分析装置の仕様変更を行った。この仕様変更で装置の完成が3か月ほど遅れ繰り越し申請を行ったが、完成した装置を用いて多くの試料に対して測定を行うことができた。このことからおおむね本研究課題は順調に進んでいるものと考える。前年度に陽イオンだけではなく陰イオンも検出できるように質量分析装置を設計変更し、それに従って本年度は実際に装置を組み上げた。そしてテラヘルツ自由電子レーザーを試料に入射し脱離イオン化させたイオン信号を飛行時間型質量分析法で測定した。交付申請書に記載の実施項目に沿って測定対象としてはUV光単独ではイオン化効率が低い糖を用いたが、テラヘルツ光照射下では強い陽イオン信号が観測された。ただし電子を含めた陰電荷信号は比較的信号強度が弱かった。また特定の周波数で励起すると大きな質量数をもった陽イオン信号が現れることも確認した。ただしテラヘルツ自由電子レーザーの特異なパルス構造が原因で脱離分子が壊れていることも実験結果から明らかになった。また非共鳴電子励起などこの過程と競合する現象がいくつかあることも発光測定から明らかにした。交付申請書に記載の実施項目2に沿ってこの非共鳴電子励起の寄与を明確にするため、半導体ZnO微粒子からの時間分解発光測定を行い、低周波数励起で強く現れることを確認した。このような質量分析のためのソフトな脱離イオン化過程を誘起させられるレーザーベースの高出力光源開発も交付申請書に記載の実施項目3に沿って合わせて行った。具体的には低温下におかれた誘電体や半導体結晶に高強度超短光パルスを照射することでテラヘルツ波発生効率の最適化を行った27年度ではテラヘルツ光照射下で放出した陽イオンのみならず陰イオンを検出する必要が生じたことから、構築する質量分析装置の設計を大幅に変更した。装置完成が28年度に3か月程度ずれ込んだが、限られた自由電子レーザーのビームタイムの範囲内で順調に実験を行うことができた。そして当初予想しなかった強いイオン信号や提案するメカニズムを支持する実験結果が得られた。これらは異分野の研究者が集うことで初めて実現できる実験であることから国際的にも評価が高く、多くの招待講演を行った。ただしソフトな脱離イオン化の指標としての分子の断片化の抑制については明確な証拠が得られておらず、本研究課題の最終目標には到達できていない。これは励起光であるテラヘルツ自由電子レーザーの特異なパルス構造に起因するものと考えており、克服可能であると考える。本研究では高強度のピコ秒テラヘルツ(THz)パルスを有機物質に照射し大振幅の分子間振動を駆動することで、共有結合を切らずに水素結合のみを切断することを試みることを目的としてる。

そのために[実施項目1]産業科学研究所が有する自由電子レーザーを物質に照射し、脱離イオン化された分子の質量を飛行時間型分析で計測することで、共有結合を保ったまま水素結合のみを切断しているかどうかを検証する。飛行時間を明確に定義するために、超短光パルスを用いたTHzパルスピッカーを開発し、100μJの単一ピコ秒テラヘルツパルスを得ることに成功した。このテラヘルツパルスを導入できる飛行時間型質量分析装置を新たに構築した。そして実際に有機結晶に照射し脱離した陽/陰イオンの信号を検出することで、励起条件によっては分子を壊さずにソフトに脱離イオン化させることを実験的に見出した。そしてまた[実施項目2]高強度で照射している際の発光のスペクトル測定をストリークカメラで行い、励起条件によってはアブレーション時のプルームの温度が非常に高くなっていることを見出した。これらの結果は、[実施項目3]レーザーベースの高強度THz光源の開発で得られた現状のテラヘルツ光源ではハードな脱離イオン化を起こさせる。マトリックスフリーの有機物質の質量分析装置を構築し、新しいイメージング技術への展開するためにはさらに緻密に設計されたテラヘルツ光源の構築が不可欠であることを見出した。テラヘルツ自由電子レーザーに超短光パルス技術を用いたパルスピッカーを適用することで、電子/イオン駆動を介した物質操作が可能な、数ピコ秒のパルス幅可変でサブmJのパルスエネルギーを持つ単一テラヘルツパルスを得ることに成功した。このテラヘルツパルスを用いた物質操作の例として、有機分子固体に照射した際に固体表面から単一分子がソフトに脱離イオン化することを実験的に実証した。29年度ではイオンレンズなど装置の改良を新たに加えて実験を行う予定である。また励起光であるテラヘルツ自由電子レーザーのパルス波形整形を行い単一ミクロパルス励起での飛行時間型質量分析および発光の時間分解測定を行うことで、ソフトな脱離イオン化の実証を行う計画である。29年度が最終年度であるため、記入しない。テラヘルツ技術29年度が最終年度であるため、記入しない。
全面的時価評価としての公正価値会計の監査可能性の研究

「全面的時価評価としての公正価値会計の監査可能性の研究」は、全面的時価評価が導入されるとしたときには、公正価値をいかに正確に把握するかが極めて重要となるとともに、その会計情報の信頼性の保証をいかに高めるかが要求されることになる。もともと経営者責任と監査人責任はそれぞれ別次元の責任であるとする二重責任の原則を前提に、会計の責任と監査の責任は別のものである。全面的時価評価としての公正価値の測定には、将来見積もりなど主観的要素が多く入り込み、幅が見られるため、慎重な対応が求められ、公正価値の客観性の評価問題となる。経営者が発信する公正価値が投資者の意思決定に有用な会計情報として提供されるためには、公正価値は基本的には幅があるため、監査では監査証拠を得るとき、説得的監査証拠をどれだけ入手するかにかかっている。全面的時価評価会計とその信頼性の保証の検討は、公認会計士業務の拡張をもたらすが、それに合わせて監査人としての責任も重くなることになる。会計ビッグバンの到来により、形式より実質をといわれる経済的実態把握が要求される会計へと進展している現在、金融商品取引も部分的時価評価から全面的時価評価への理論的展開が見られる。金融商品の時価評価・保証手続の理論的検討を通して、取得原価主義会計と時価評価会計との融合型としての会計システムの論理整合性、矛盾点を整理し、統合会計システムとしての構築可能性を模索し、それが可能としたときの監査可能性を検討している。連結主・個別従の会計制度の中で、部分的時価評価における監査可能性は、監査計画、監査実施、監査報告の各段階における要点を明らかにし、全面的時価評価へ移行したとき、監査プロセス全般にわたって注意を要する論点整理を行い、リスク・アプローチにより、金融商品の見積もり公正価値算出プロセスにより、公正価値には一定の許容幅があること、見積もり時価情報の合理性に関する監査手続により入手する監査証拠は説得的監査証拠になることなどの知見を得、監査判断の確立へと接近している。「全面的時価評価としての公正価値会計の監査可能性の研究」は、部分的時価評価から全面的時価評価への動きが見られる中で、仮に全面的時価評価が導入されるとしたときには、公正価値をいかに正確に把握するかが極めて重要となるとともに、その会計情報の信頼性の保証をいかに高めるかが要求されることになるため、それらの論点を明確にすることにある。もともと経営者責任と監査人責任はそれぞれ別次元の責任であるとする二重責任の原則を前提に、会計と監査は存在している。全面的時価評価としての公正価値の測定には、将来見積もりなど主観的要素が多く入り込み、幅が見られるため、慎重な対応が求められる。それは公正価値の客観性の評価問題である。経営者が発信する公正価値が投資者の意思決定に有用な会計情報として提供されるためには、公正価値は基本的には一つではない点から、監査では監査証拠を得るとき、説得的監査証拠をどれだけ入手するかにかかっている。そのための理論的研究はもとより、実証的研究も当然に必要となる。理論的研究の進展を鋭意行ってきたが、まだ完全な成果を得るには至っておらず、更なる研究が必要である。
アミド基を導入したポルフィリン錯体による酵素様反応の発現

前年度までの研究から、Co-amtpp錯体が軸配位子の添加を契機として酸素分子を活性化させ、自らの配位子を酸化することを明らかにしてきた。この反応の結果、ポルフィリン配位子のC=C結合が切断され、ポルフィリン骨格のメソ炭素にヒドロキシ基が導入されることを見出した。最終年度は、この酸化反応のメカニズムの解明、さらに外部基質の活性化に向けた検討を進めた。Co-amtppによる自らのポルフィリン配位子の酸化反応のメカニズムの解明に向けて、同位体酸素の存在下で1-メチルイミダゾールを添加し、その生成物の単離を行った。また、通常の酸素を用いて同様の方法で同様の酸化生成物を得た。得られた化合物のイオンスプレーマススペクトル(ESI MS)測定を行った結果、この反応でポルフィリン環に導入された酸素原子はいずれも気体の酸素分子に由来することが明らかとなった。また、同位体酸素でラベルした水を添加したTHFでこの酸化反応を行ったが、同位体酸素はポルフィリン骨格に導入されないことが明らかとなった。つまり、この反応において水はポルフィリン環に導入される酸素源にはならないことが明らかとなった。また、反応系中にアスコルビン酸などの還元剤を共存させると、生成物の収率が有為に向上した。これらの結果から、この酸化反応は、コバルトに配位した酸素原に、配位したコバルトだけでなく隣接する錯体のコバルトイオンから電子が供給され、さらにアミド基の水素原子の引き抜きにより活性種を形成していることが示唆される。続いて、ポルフィリン環のメソ炭素へのヒドロキシ基の導入と、分子内、あるいは分子間での酸化過程によるC=C結合の切断が進行していると考えられる。また、コバルト-イミダゾール錯体はその生成反応が水溶液中でも速やかに進行するなど、イミダゾールのコバルトイオンに対する親和性が非常に高いことも明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。酸素分子は高い酸化力を有する酸化剤であるが、通常の条件で有機分子と反応することは無く、速度論的に極めて不活性な分子である。しかし、ヘムオキシゲナーゼどの酸化酵素は、酸素分子を活性化させ、ポルフィリン環の炭素-炭素結合の酸化的開裂や外部基質の酸化を効率的に行っている。これらの金属酵素の活性中心には、ヘムと呼ばれる鉄ポルフィリンが存在し、この高い酸化反応の再現と酸化触媒への応用を目的として、多くのポルフィリン錯体が合成されてきた。しかし、実際に、この金属酵素の反応性を再現した例はほとんど無く、酸素分子の活性化とその酸化反応の再現は未だに困難な課題とされている。本研究は、アミド基を導入したポルフィリン(amtpp)を有する金属錯体を合成し、酸素分子を活性化して酸化反応の進行と、そのメカニズムの解明を目的としている。初年度は、鉄イオンを金属中心に有するFe-amtpp錯体の合成、軸配位子が酸化反応に及ぼす効果の解明に焦点を絞って研究を進めた。目的とするFe-amtpp錯体は、この目的化合物が空気に不安定であるため3価のFe(III)-amtpp錯体を合成し、これをコバルトセンで還元する事で合成することに成功した。また、種々の軸配位子がを用いて、Co-amtpp錯体の酸素分子の活性化に与える影響を検討し、その塩基性度と立体効果が、その反応性に影響することを見いだした。例えば、軸配位子の塩基性度が低いと酸素分子の活性化は進行せず、コバルト中心が3価に酸化される反応のみが進行した。また、軸配位子にかさ高い置換基を持つ1,2-ジメチルイミダゾールを用いると、酸素分子がヒドロキシル基として、ポルフィリン環に付加されることをみいだした。これは、ヘムオキシゲンザーゼが起こす最初の反応ステップを模倣した世界で初の例である。これまでに、酸素分子に対して高い親和性を示す金属酵素(シトクロムP450、ヘムオキシゲナーゼなど)の活性中心を模倣したアミド基を持つポルフィリンのコバルト錯体を合成したところ、このポルフィリン錯体は金属酵素と同様に第五配位座への軸配位子(イミダゾールなどの窒素塩基)の配位を契機として空気中の酸素分子を活性化させ、安定に存在する有機分子であるポルフィリン配位子の炭素一炭素結合を切断することを明らかにした(Angew. Chem. Int. Ed., 2011, 50, 6583)。この酸化反応を制御するために、様々な窒素塩基やポルフィリン骨格に置換する官能基を検討しところ、配位力の弱い窒素塩基を反応に用いた場合や電子求引性の官能基を置換したポルフィリン錯体を反応に用いた場合には、酸素分子の還元を行う金属中心の電子密度が低くなることから活性酸素種の反応性が低下し、強い配位力を持つ窒素塩基や電子供与性の官能基を置換したポルフィリン錯体を反応に用いた場合には、活性酸素種の反応性が高くなり炭素-炭素結合が切断された螺旋型錯体の生成比率が増加した。一方、酸化される反応点を嵩高い置換基を用いて保護した場合には、酸素分子の活性化反応はこれまでと同様に進行するがポルフィリン配位子を酸化しないことが明らかとなった。このことを生かし、これまで分子内で優先的に酸化していた活性酸素種の反応性を分子間での酸化反応へと応用できないか検討したところ、反応系中に添加したホスフィンがホスフィンオキシドへと酸化し、活性酸素種の分子間酸化反応に成功した。

また、これらの検討を行っていたところ1,2-ジメチルイミダゾールを反応に用いた場合には、反応中間体であるポルフィリン錯体の構造の歪みに起因して活性酸素種の反応性が変化し、ヘムオキシゲナーゼで行われているポルフィリンの代謝反応に類似したポルフィリン配位子のヒドロキシル化が進行することを明らかにした(Chem. Commun.,2013, 49, 9296)。前年度までの研究から、Co-amtpp錯体が軸配位子の添加を契機として酸素分子を活性化させ、自らの配位子を酸化することを明らかにしてきた。この反応の結果、ポルフィリン配位子のC=C結合が切断され、ポルフィリン骨格のメソ炭素にヒドロキシ基が導入されることを見出した。最終年度は、この酸化反応のメカニズムの解明、さらに外部基質の活性化に向けた検討を進めた。Co-amtppによる自らのポルフィリン配位子の酸化反応のメカニズムの解明に向けて、同位体酸素の存在下で1-メチルイミダゾールを添加し、その生成物の単離を行った。また、通常の酸素を用いて同様の方法で同様の酸化生成物を得た。得られた化合物のイオンスプレーマススペクトル(ESI MS)測定を行った結果、この反応でポルフィリン環に導入された酸素原子はいずれも気体の酸素分子に由来することが明らかとなった。また、同位体酸素でラベルした水を添加したTHFでこの酸化反応を行ったが、同位体酸素はポルフィリン骨格に導入されないことが明らかとなった。つまり、この反応において水はポルフィリン環に導入される酸素源にはならないことが明らかとなった。また、反応系中にアスコルビン酸などの還元剤を共存させると、生成物の収率が有為に向上した。これらの結果から、この酸化反応は、コバルトに配位した酸素原に、配位したコバルトだけでなく隣接する錯体のコバルトイオンから電子が供給され、さらにアミド基の水素原子の引き抜きにより活性種を形成していることが示唆される。続いて、ポルフィリン環のメソ炭素へのヒドロキシ基の導入と、分子内、あるいは分子間での酸化過程によるC=C結合の切断が進行していると考えられる。また、コバルト-イミダゾール錯体はその生成反応が水溶液中でも速やかに進行するなど、イミダゾールのコバルトイオンに対する親和性が非常に高いことも明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していた鉄を導入したFe-amtpp錯体の合成に成功し、さらに、その反応メカニズムの解明につながる軸配位子の効果を明らかにしている。さらに、軸配位子の立体効果を検討する過程で、酸素分子がポルフィリン環にヒドロキシル基として導入されることを見いだしている。ヘムオキシゲナーゼの最初のステップを再現した世界で初の例であり、高く評価できる。概要に記したように、様々なポルフィリン錯体を合成し酸素分子の活性化挙動を明らかにしてきた。また、想定外の酸化反応が進行し、新たな生体模倣反応の発見に繋がった。鉄ポルフィリン錯体Fe-amtppの合成に成功し、予備的な酸素との反応では、酸素分子の活性化は進行せず、鉄中心が3価に酸化される1電子酸化反応の進行が分光スペクトルの測定結果から示唆された。如何にして、この1電子酸化反応を抑えて酸素分子を活性化させるかが、今後の研究課題の一つとなる。
走査型透過型電子顕微鏡法による超微小変位計測を用いた構造解析手法の開発

近年の走査型透過電子顕微鏡(STEM)法ではナノメートル(nm)オーダーの格子変形が直視できるようになり、原子レベルでの構造解析における極めて有効な手法となった。一方で現在の材料科学の分野において解析対象・物性発現サイズがナノメートルサイズとなってきており、今後はさらに一桁小さいピコメートル(pm)オーダーの格子変形を計測する技術が必要不可欠となりつつある。本研究では、STEM法による高精度な画像取得、得られた画像からピコメートルオーダーでの格子変形解析手法の構築、また、その手法の材料構造解析への応用を実施した。ペロブスカイト酸化物SrTiO3から取得したSTEM画像を用いて、構築した本手法の精度検証を行った。SrTiO3から取得したHAADF STEM像の各輝点を2次元Gaussian fittingによりサブピクセル精度で算出し、各輝点座標から各Tiイオンの幾何中心位置からのずれを算出した結果、実験誤差σは±2 pm程度であることを確認した。次に代表的な強誘電体材料であるBaTiO3薄膜のドメイン構造解析を実施した。BaTiO3のTiイオンの変位は10pm程度であり、本手法の精度で十分に解析可能である。GdScO3上に成膜したBaTiO3薄膜のTiイオンの変位構造を解析した結果、特異なマルチフェーズナノドメイン構造が形成されることを明らかにした。本手法は強誘電体材料だけではなく様々な材料解析へ応用可能である。今回実施した10 pm以下の格子変形は画像解析を実施して初めて認識が可能となる。このことは,これまで観察像中に僅かな格子変形が存在していたとしても,その構造を見落としきた可能性を示唆している。言い換えれば、今後、ピコメートルオーダーの変位計測分野を発展させることで、材料本来が有する構造と特性の相関性についての理解を大きく進展させることができると考えられる。近年の走査型透過電子顕微鏡(STEM )法ではナノメートルオーダーの格子変形が直視できるようになり、原子レベルでの構造解析における極めて有効な手法となった。しかしながら、現在の材料科学の分野において解析対象・物性発現サイズがナノメートルサイズとなってきており、今後はさらに一桁小さいピコメートルオーダーの格子変形を計測する技術が必要不可欠となりつつある。この点に着目し、STEM法から高精度な画像取得技術と得られた像の情報処理技術によるピコメーターオーダーの格子変形を定量化する超高精度変位解析技術を構築した。この技術は人の目では認識することさえできなかった、僅かな格子変形をも可視化できる。本申請研究では、これまで培ってきたこのSTEM法による超微小変位計測システムをさらに発展させ、材料物性へ直接影響するピコメートルオーダーの格子変形を高速に解析する技術を構築することを目的とする。初年度(2017年度)はこれまで開発した変位解析システムにおける問題点であった解析時間の短縮を実施し、多くの画像解析を短時間で完了するための基盤技術構築を試みた。具体的には、2D Gaussian Fittingによる原子輝点中心座標の高精度抽出を並列処理計算を行い、さらに、得られた原子座標を基に重心位置からの原子変位量を自動的に計算する汎用性の高い自動解析プログラムの構築を行った。これにより、僅かな格子変形に伴う変化を多角的な視点から可視化でき、直感的な解釈が可能となり、さらに、一つの画像解析にかかる時間を数分以内と大幅に減少させることに成功した。初年度はこれまで開発した変位解析システムにおける問題点であった解析時間の短縮を実施し、多くの画像解析を短時間で完了するための基盤技術を構築した。具体的には、汎用性の高いMatLabプログラムを用いて自動解析プログラムの構築を行った。STEM法における代表的なイメージング法であるHAADF法では原子番号に比例したコントラストが得ることができ、その輝点が原子位置に対応する。一方で、このSTEM法では電子プローブを走査させ、散乱された電子を検出することにより結像を行為、プローブを走査する際、イメージドリフトやスキャンノイズが生じ、位置精度を著しく低下させる。この問題を克服するため、高速スキャンにより取得した数十枚の積算像を用いる。これにより、イメージドリフト、スキャンノイズを低減させた高SN画像取得でき、僅かな変位情報を正確に含んだ画像の解析が可能となる。この方法において取得した画像からピコメートルスケールでの変位解析を実施するためのMatLabプログラムを用いた解析プログラムを構築した。まず、大まかな原子位置(輝点位置)の抽出を行う。その抽出した各輝点に対して2D Gaussian Fittingによる原子輝点中心座標の高精度抽出を実施した。さらに、2D Gaussian Fittingを並列処理計算により、輝点中心位置計算速度の高速化を実施した。そして、得られた原子座標を基に、重心位置からの原子変位量を自動的に計算し、数値データとして算出させる。具体的には、変位ベクトルマップ、面積マップと内角度マップ解析を自動的に数値データとして計算処理を実施した。これにより、僅かな格子変形に伴う変化を多角的な視点から可視化でき、直感的な解釈が可能となった。

本研究では、STEM法による高精度な画像取得、得られた画像からピコメートルオーダーでの格子変形解析手法の構築、また、その手法の材料構造解析への応用を実施した。ペロブスカイト酸化物SrTiO3から取得したSTEM画像を用いて、構築した本手法の精度検証を行った。SrTiO3から取得したHAADF STEM像の各輝点を2次元Gaussian fittingによりサブピクセル精度で算出し、各輝点座標から各Tiイオンの幾何中心位置からのずれを算出した結果、実験誤差σは±2 pm程度であることを確認した。次に代表的な強誘電体材料であるBaTiO3薄膜のドメイン構造解析を実施した。BaTiO3のTiイオンの変位は10pm程度であり、本手法の精度で十分に解析可能である。GdScO3上に成膜したBaTiO3薄膜のTiイオンの変位構造を解析した結果、特異なマルチフェーズナノドメイン構造が形成されることを明らかにした。本手法は強誘電体材料だけではなく様々な材料解析へ応用可能である。今回実施した10 pm以下の格子変形は画像解析を実施して初めて認識が可能となる。このことは,これまで観察像中に僅かな格子変形が存在していたとしても,その構造を見落としきた可能性を示唆している。言い換えれば、今後、ピコメートルオーダーの変位計測分野を発展させることで、材料本来が有する構造と特性の相関性についての理解を大きく進展させることができると考えられる。初年度に構築した高速ピコメートル変位計測システムの性能評価を実施する。具体的には本手法の測定誤差を関数によるフィッティング精度と実験の側面において問題となる誤差を検証する。精度評価用の結晶としてチタン酸ストロンチウム(SrTiO3)とチタン酸バリウム(BaTiO3)を用いて各Tiイオンの重心位置からの変位量を算出し精度に関して検討を行う。SrTiO3は立方晶であり、Tiイオンの変位はない。一方で、BaTiO3は室温では正方晶であり、Tiイオンはc軸方向へ10 pmほど変位した結晶構造を有している。すなわち、格子定数および各イオンの変位量が既知の材料において構築プログラムの評価を実施することで、本手法の誤差要因を特定する。測定誤差が生じる要因としてプログラムの問題(特に2D Gaussian Fittingによる輝点抽出の誤差)、そして、STEM観察条件から生じる実験的な観察像のアーティファクトである。まず、要因検討として、STEM像のアーティファクト要因を含まないシミュレーション像によりプログラムの精度を確認する。その際、各種パラメータ、特にフィッティング関数の最適化を検討し、精度向上を達成する。次に、TEM試料作製条件(試料厚、加工歪み等)、観察時の試料傾斜、収差による影響を網羅的に検証することで、実験的なアーティファクト要因を特定し、ピコメートルオーダーへの解析に必要な実験的な条件を決定する。実験的なアーティファクトを定量化することは、精度向上のみではなく、本手法を普及させる上で非常に重要な課題となる。
イオン交換と吸着濃縮法を用いた電気化学的超高感度リン酸定量法の開発

本研究は、従来法であるモリブデンブルー(MoBL)法の溶液に過剰量共存するモリブデン酸イオンを、イオン交換樹脂により除去し、生成物であるMoBLを分離・分解した後、モリブデンの濃度測定することで、間接的にリン酸イオンの定量を行うものである。本年度は、16年度に選定した樹脂の他に、これを化学修飾した樹脂を用いて、より低濃度のMoBL溶液を用いて分離・分解を行うための最適条件と、遊離後のモリブデンイオンを定量する吸着濃縮ボルタンメトリー法(ACSV法)における最適条件について検討を行った。さらに、ACSV用の配位子開発も併せて行った。ここで、モリブデンのACSV測定は吸着濃縮用配位子としてマンデル酸、増感剤として塩素酸ナトリウムをそれぞれ用い、pH2.0、吸着電位-0.1V vs. Ag/AgClで行った。なお、良好な検出ピークが得られなかった配位子(H_2ClbpiとHCl_2bpipe)については、モリブデン等の金属イオンとの錯体合成を試み、構造解析等を行うことで、配位子の錯形成能を調べ、イオン交換樹脂への応用を検討したところ、銅(II)と安定な錯体を形成することが分かった。リンイオン濃度0200nMに調整したMoBL溶液から、昨年度の方法によってMoBLを分離・分解した後、上記最適条件で定量実験を行った。なお、今年度は昨年度の検出限界値(約20nM)を改善するために、樹脂並びにその洗浄方法ついて重点的に検討を行った。その結果、この結果、モリブデンブルー生成に使用するモリブデン酸と樹脂量を少なくし、さらに溶液通過後の樹脂を塩酸で洗浄することで、ACSV法におけるモリブデンの空試験値は約3nmolにまで下がり、これによって検出限界は1.8nMまで大幅に改善された。以上のことから、本手法によって低濃度のリン酸イオンの定量が可能であることが示された。さらに、本手法をよりクリーンな条件で、モリブデンブルーの分離、並びに分解反応を効率よく行うためのフロー系システムの構築について検討を行った。その結果、現在使用しているカラムをキャピラリーカラムに換え、より高圧力のポンプを用いれば、さらに検出限界値は改善されることが分かった。本研究は、従来法であるモリブデンブルー法の溶液に過剰量共存するモリブデン酸イオンをイオン交換樹脂を用いて除去し、生成物であるモリブデンブルーを分離・分解した後、モリブデンの濃度測定することで、間接的にリン酸イオンの定量を行うものである。本年度は、共存溶液からモリブデンブルーを効率よく分離できるイオン交換樹脂の選定、並びに分離条件の検討を行った。最初にモリブデン酸イオンを効率よく配位するキレート系樹脂について検討した。配位部位として、8-quinolinol, H_2Clsalen, H_2Clbbenを選び、これら配位子を充填材であるHW-75Fにそれぞれアゾカップリングすることで樹脂化し、TSK-8HQ, TSK-H_2Clsalen, TSK-H_2Clbbenを得た。なお、合成したH_2ClsalenとH_2Clbbenはモリブデンの錯形成能を調べるために、構造解析を行った。得られた樹脂にモリブデンブルー溶液を通すと、全ての樹脂の色が変化し、モリブデン酸イオンが吸着されたが、充填材であるHW-75Fにモリブデンブルーも一緒に吸着されていることが分かった。よって、分離用の樹脂としてHW-75Fを選定した。また、分離条件について検討した結果、以下に示す方法でモリブデンブルーの分離が可能となることが分かった。HW-75Fを充填したカラムにモリブデンブルー溶液を通し、水50mlで洗浄した後、樹脂をカラムから取り出し、さらに水で超音波洗浄を行い、樹脂を濾過した。この洗浄操作を3回繰り返し、グラスフィルターで吸引濾取し、水酸化ナトリウム水溶液で樹脂に吸着したモリブデンブルーを溶離した。溶離液に硫酸と過酸化水素水を加えてモリブデンブルーを分解し、さらに煮沸して過剰の過酸化水素を分解することで、モリブデン酸イオン溶液を得た。なお、この溶液を用いてリン酸イオンの間接定量が可能であることが明らかになった。本年度は、昨年度に選定した樹脂を用いて、より低濃度のMoBL溶液を用いて分離・分解を行うための最適条件と、遊離後のモリブデンイオンを定量する吸着濃縮ボルタンメトリー法(ACSV法)における最適条件について検討を行った。モリブデンのACSV測定は吸着濃縮用配位子としてマンデル酸、増感剤として塩素酸ナトリウムをそれぞれ用い、pH2.0、吸着電位-0.1 V vs. Ag/AgClで行った。なお、良好な検出ピークが得られなかった配位子のうちH_2ClbpiとHCl_2bpipeについては、モリブデン等の金属イオンとの錯体合成を試み、構造解析等を行うことで、配位子の錯形成能を調べ、イオン交換樹脂への応用を検討した。

リン酸イオン濃度と定量したモリブデンの物質量との間に直線関係が得られ、低濃度のリン酸溶液についても定量可能であることが分かった。なお、リンの検出限界は約20nMであった。ここで、モリブデン自体の検出限界は、今回の測定条件では約60pMであったが、検液のブランク試験ではリン濃度が0nMであるにも関わらず、1.6nM程度のモリブデンが検出された。これは未反応のモリブデンイオンが樹脂に残存しているためと考えられる。よって、検出下限を改善するために、MoBLの発色並びに分離精製条件について、再検討を行った。この結果、用いるモリブデン酸、樹脂量を少なくすると、バックグラウンドは0.4nM程度にまで下がったが、検出感度も減少し、検出限界を改善するには至らなかった。したがって、より低濃度のリン酸イオンの定量には、樹脂並びにその洗浄方法ついてさらなる検討を行う必要があることが分かった。本研究は、従来法であるモリブデンブルー(MoBL)法の溶液に過剰量共存するモリブデン酸イオンを、イオン交換樹脂により除去し、生成物であるMoBLを分離・分解した後、モリブデンの濃度測定することで、間接的にリン酸イオンの定量を行うものである。本年度は、16年度に選定した樹脂の他に、これを化学修飾した樹脂を用いて、より低濃度のMoBL溶液を用いて分離・分解を行うための最適条件と、遊離後のモリブデンイオンを定量する吸着濃縮ボルタンメトリー法(ACSV法)における最適条件について検討を行った。さらに、ACSV用の配位子開発も併せて行った。ここで、モリブデンのACSV測定は吸着濃縮用配位子としてマンデル酸、増感剤として塩素酸ナトリウムをそれぞれ用い、pH2.0、吸着電位-0.1V vs. Ag/AgClで行った。なお、良好な検出ピークが得られなかった配位子(H_2ClbpiとHCl_2bpipe)については、モリブデン等の金属イオンとの錯体合成を試み、構造解析等を行うことで、配位子の錯形成能を調べ、イオン交換樹脂への応用を検討したところ、銅(II)と安定な錯体を形成することが分かった。リンイオン濃度0200nMに調整したMoBL溶液から、昨年度の方法によってMoBLを分離・分解した後、上記最適条件で定量実験を行った。なお、今年度は昨年度の検出限界値(約20nM)を改善するために、樹脂並びにその洗浄方法ついて重点的に検討を行った。その結果、この結果、モリブデンブルー生成に使用するモリブデン酸と樹脂量を少なくし、さらに溶液通過後の樹脂を塩酸で洗浄することで、ACSV法におけるモリブデンの空試験値は約3nmolにまで下がり、これによって検出限界は1.8nMまで大幅に改善された。以上のことから、本手法によって低濃度のリン酸イオンの定量が可能であることが示された。さらに、本手法をよりクリーンな条件で、モリブデンブルーの分離、並びに分解反応を効率よく行うためのフロー系システムの構築について検討を行った。その結果、現在使用しているカラムをキャピラリーカラムに換え、より高圧力のポンプを用いれば、さらに検出限界値は改善されることが分かった。