hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
総合的な雑音低減手法を施した受動型リング共振方式光ファイバジャイロの試作研究

5.本研究に関連して、他の構成の光ファイバセンサの研究も進めた。以上のように研究は当初の計画より早い進展を見せており、平成元年度には十分に研究目的を達成できるものと考えている。本研究では、筆者らが継続して研究を進めてきた「受動型リング共振方式光ファイバジャイロ」の実験系を構成して、これに種々の雑音低減策を施してその有効性を検証し、性能向上のための指針を明確にする検討を行った。雑音要因の理論的検討も実験的検討と平行して進めた。本年度は、残存する最大の雑音要因である共振器中での偏波結合の問題を詳細に研究した。偏波維持光ファイバで構成した共振器中のスプライス部分に僅かに偏波軸ずれがあっても、極めて大きなドリフトが生じ得ることを解析し、その解決策として共振器のリ-ドファイバ部分に偏光子を設ける手法を提言し、これを実験系に組み込んだ。さらに、最近米国の研究者から提案のあった、上記スプライス部分で偏波軸を90度ねじる手法について、筆者ら独自の解析手法によりそのドリフト低減効果光学系作成時の各パラメ-タへの許容度等を評価し、本方法の有効性を定量的に初めて検証することに成功した。また、光カ-効果によるジャイロドリフトについての初めての実験的検証にも成功している。本ジャイロ系と類似の干渉計技術の応用についての研究も進め、本ジャイロの研究にフィ-ドバックすることができた。光ヘテロダイン方式ファイバジャイロのドリフト低減、mm以下の高空間分解能を有する新しい反射光分布計測法、光ファイバセンサの多点化、長尺光ファイバ伝搬光の高安定・高感度コヒ-レント受信方式の提案・検討等である。また、ジャイロを含むシステム側からの要求把握に関する研究も行えた。本研究を通じて得られた、地球自転速度を上回る分解能、これと同等の安定性は、本形式の光ファイバジャイロとして現状で世界最高グレ-ドの性能であり、かつ主要な雑音要因の除去手法にも目途がえられたことから、受動型リング共振方式光ファイバジャイロの高性能化への指針を得るという本研究の目的を達成できたものと考えている。
繰り返しゲームを用いた企業の結託的行動の分析

企業間の長期的関係が、どの様な環境で結託的行動を生み出すか探究した。具体的には、同一のライバル企業との長期的関係が、複数の市場を通じて築かれるとき、結託による利益が大きくなることを証明した。さらに、企業内部におけるチームメンバー間の長期的協力関係によって達成される最適均衡とそれをサポートする最適な成果の分配ルールの特徴付けに成功した。特に、メンバーの能力の違いと最適な分配ルールの間の関係を示すことに成功した。不完全公的観測下の繰り返しゲームを応用した「連続時間ゲーム」のフレームワークを用いて、多市場接触(Multimarket contact)のカルテル促進効果を、任意の割引因子について証明した。2プレーヤー・2アクション・2シグナルのシンプルな繰り返しパートナーシップにおける、最適均衡(利得和最大均衡)をサポートする成果のシェアリング・ルールを発見した。パートナーシップの生産性、パートナーの割引因子の大きさに応じて、最適な分け方は異なる。生産性が低い、または割引因子が小さい時、生産能力の高いパートナーが努力する様、そのパートナーに成果のほとんどを与えるのが最適なシェリング・ルールとなる。一方、十分大きな割引因子と生産性の下では、生産性の高いパートナーは"residual claimant"の役割を捨て、成果の多くを能力の劣るパートナーに分け与えることは、寡占市場における企業の暗黙の結託達成に、市場シゥアの割り当てが機能することを示唆する結果である.繰り返しゲームの応用研究、特に企業の結託的行動を生み出す環境を探究すべく、以下にあげる3本の論文について研究活動を行った。平成19年度に作成した多市場接触のカルテル促進効果に関する小林創氏(大阪府立大学)との共著論文"Multimarket Contact in Continuous-Time Games""の改訂を行い、改定版がEconomics Lettersから出版された。さらに、多市場接触のカルテル促進効果に関する新たな研究として"Optimal Collusion under Imperfect Monitoring in Multimarket Contact"(小林創氏との共著)を作成した。この研究では、一般的な離散時間の繰り返しゲームにおいて、多市場接触の持つカルテル促進効果を検証する論文で、割引因子が十分大きい時、多市場接触によって、相手企業がカルテルを守っているかどうかに関する情報が正確になり、さらに、複数の市場で行われる処罰を恐れるがゆえ結託破りが難しくなり、結託の利益が大きくなることが示された。"
フッ素徐放性修復材料の溶出成分が歯髄細胞の生存シグナルに及ぼす影響

フッ素に対する細胞の影響については、これまで多数の報告がなされている。例えば、高濃度のフッ素は歯牙フッ素症や骨硬化症などの硬組織疾患を引き起こすことが知られている。しかし、細胞内におけるフッ素の作用機序とくに情報伝達経路に関しては未知な点が多い。そこで、フッ素による細胞障害について分子生物学的手法で検索を行った。様々な濃度のフッ化物を細胞に作用させたところ、低濃度フッ素では、アポトーシス抑制遺伝子であるBaxの発現が更新され細胞数が増加した。反対に高濃度のフッ素を作用させた細胞では、アポトーシス実行遺伝子であるBcl-2の発現が更新し生存細胞が減少していた。以上の結果から、フッ素はアポトーシス関連遺伝子を介して細胞の生死に調節していることが判明した。アポトーシスのシグナル伝達には、いくつかの経路が存在していることが報告されている。そこで、フッ素作用後のシグナル経路の解明を主点に置き、以下の解析を行なった。NF-kBは転写因子の一つで、アポトーシス関連因子の転写を活性化することが知られている。フッ素作用後の細胞内におけるNF-kBの発現について検索したところ、NF-kBの発現量とアポトーシスを起こしていている細胞の割合に、相関関係が存在していた。以上の結果から、フッ素が関与するアポトーシス現象においては、NF-kB転写調節因子の調節機構が存在し、アポトーシス関連遺伝子の発現調節を行っていることが示唆された。フッ素は、様々な方法でう蝕予防に用いられる元素である。しかし、in vitroにおけるフッ素の作用機序とくに細胞内でのシグナル伝達に関しては未知な点が多い。例えば、低濃度のフッ素では細胞増殖に作用するが、逆に高度のフッ素は細胞毒性を示すことがよく知られている。そこで、各濃度のフッ素を歯髄細胞に作用させたところ、1mM以上のフッ素を作用させた場合、細胞死を引き起こす細胞の割合が有意に増加することが明らかになった。作用後の細胞を検討した結果、特徴的な形態変化を呈していること、DNAが断片化していることなどから、アポトーシスを介して細胞死に至ったことが判明した。一方、アポトーシス実行因子であるカスパーゼの阻害剤を高濃度のフッ素を加えた細胞群に対し添加したところ、この細胞死が抑制されることも明らかになった。さらに、各濃度下におけるアポトーシス関連遺伝子の発現を検索したところ、高濃度のフッ素作用では、カスバーゼの上流シグナルであるアポトーシス実行遺伝子Baxの発現が亢進していることが判明した。また、逆に低濃度のフッ素作用ではアポトーシス抑制遺伝子Bcl-2の発現が亢進していることも明らかになった。これらの結果は、フッ素は何らかのシグナルを介して細胞の生存に深く関与していることを示唆するものであった。フッ素とアポトーシスシグナルの関連性について、細胞が産生する一酸化窒素の濃度を測定したところ、フッ素濃度依存的に、一酸化窒素の産生が亢進していた。このことから、一酸化窒素を介したアポトーシスシグナルの存在が示唆された。
癌ミサイル療法の臨床応用を目ざしたモノクローナル抗体結合制癌剤の研究

本年度は癌のミサイル療法を実際患者に応用し、効果、副作用および今後の問題点について検討した。さらにマウスモノクローナル抗体からこれをヒト型に変換すべくキメラ型モノクローナル抗体を作製しこれらについて検討を加え、以下のような成積が得られた。(1)原発性大腸癌およびその肺、肝転移、膵癌など計80例に対してわれわれがこれまで検討してきたモノクローナル抗体A7-NCSを動注、静注などの投与法で投与した。肝転移例では腫瘍の縮少を認めた例があり、遠隔成積では化学塞栓療法とほば同様の効果が認められたが、これを凌駕する成積は得られなかった。重篤な副作用は認められなかった。投与例全てにHuman Antimouse Antibody(HAMA)が産生された。(2)HAMAを克服するためにわれわれはHAMAが産生されるまでの一週間以内にA7-NCSを投与する短期大量投与について検討した。副作用なく大量の投与が可能でHAMA克服の1つの方法と考えられた。(3)HAMAに対するもう1つの方法として、マウスモノクローナル抗体A7を抗体認識部分のみを残し、他はヒト型としたキメラ型モノクローナル抗体A7を開発することに成功した。本抗体の各種ヒト癌との反応性について検討を行ったところ、大腸癌、膵癌等とは強い反応をを示したが、食道癌、悪性リンパ腫等とは反応せず、マウスモノクローナル抗体A7とほぼ同様の反応性を示した。(4)キメラモノクローナル抗体A7とネオカルチノスタチン(NCS)との複合体の作製に成功した。in vitroにおける殺細胞効果はNCS単独より、はるかに強い効果を示した。ネオカルチノスタチンとヒト大腸癌に対するモノクロ-ナル抗体A7との複合体A7ーNCSを、大腸癌患者に投与しその血中動態を検索したところ、半減期はおよそ2ー4時間であった。Human AntiーMouse Antibody(HAMA)は投与症例で全例に検出され、しかも一旦HAMAが出現するとA7ーNCSの血中よりの消失が促進されることが明らかになり、HAMAへの対策の重要性が示唆された。HAMAはA7ーNCS投与後7日目以降に出現することより、初回投与より連続5日間複合体を投与した結果、その間血中の複合体のクリアランスも変化することなく、ある程度大量の複合体が安全に投与可能なことが示された。つまり、HAMAが出現する前に短期間大量投与することにより、HAMAによる複合体の補捉の問題はある程度解決できる可能性がある。投与法については動脈内投与と静脈内投与を中心に検討してきたが、今年度は癌病巣局所に直接注入する方法について検討した。その結果、A7ーNCSはネオカルチノスタチンの水溶液に比較して、局所の滞留性も良好で抗腫瘍効果も高く、肝転移巣や局所再発巣に対する局所投与の剤形としても有用なことが明かとなった。モノクロ-ナル抗体のF(ab')_2とNCSとの複合体は、今のところ安定な形でF(ab')_2を大量に得ることができず、さらに検討中である。以上の様に本年度の目標は、F(ab')_2とNCSとの複合体以外はほぼ達成できたものと考えている。次年度はさらに臨床例において、複合体の短期間大量投与の抗腫瘍効果から見た有用性を明らかにすべく検討をすすめたい。また、F(ab')_2との複合体やキメラ抗体は、いずれ複合体の複数回投与が必要になることが明らかなのでさらに検討を続ける予定である。I.モノクロ-ナル抗体A7と抗癌剤ネオカルチノスタチンNCSとの複合体A7ーNCSを、大腸癌およびその肝,肺,腹膜転移,膵癌に投与し、以下の結果が得られた。

(1)大腸癌の術後肝転移19例のうちCT上腫瘍縮小の認められたものは21%であった。遠隔成績では通常の動注療法より有意に延命効果を認めたが、多剤併用化学塞栓療法とは差異がなかった。(2)手術と併用した大腸癌症例では、全症例についてはA7ーNCSの投与、非投与群で差異はないが、Stage IVでは投与群が非投与群より長期生存した。(3)副作用として,重篤なものはなかった。A7ーNCS投与例にヒト抗マウス抗体HAMAが1gGクラスで100%,1gMクラスで70%に検出され、1gEクラスでは検出されなかった。II.以上の臨床的検討から,マウスモノクロ-ナル抗体投与によって惹起される問題を解決するため以下の検討を行った。(1)マウスモノクロ-ナル投与後1週以後にHAMAが形成されるので、1週以内に大量のA7ーNCSを頻回投与し、副作用の発現はなかった。(2)モノクロ-ナル抗体A7のヒト・マウスキメラ抗体を遺伝子組変え操作により、安定的に作製することに成功した。本抗体の反応性を検討したところ、マウスモノクロ-ナル抗体A7とほぼ同様であった。(3)キメラA7とネオカルチノスタチンとの複合体の作製に成功した。この複合体は抗体活性,抗癌剤活性をあわせ持っている。(4)モノクロ-ナル抗体をポリエチレングリコ-ルにより修飾すると、HAMAの産生を抑制することを明らかにした。また、腫瘍への集積性も向上する結果が得られた。本年度は癌のミサイル療法を実際患者に応用し、効果、副作用および今後の問題点について検討した。さらにマウスモノクローナル抗体からこれをヒト型に変換すべくキメラ型モノクローナル抗体を作製しこれらについて検討を加え、以下のような成績が得られた。(1)原発性大腸癌およびその肺、肝転移、膵癌など計80例に対してわれわれがこれまで検討してきたモノクローナル抗体A7-NCSを動注、静注などの投与法で投与した。肝転移例では腫瘍の縮少を認めた例があり、遠隔成績では化学塞栓療法とほぼ同様の効果が認められたが、これを凌駕する成績は得られなかった。重篤な副作用は認められなかった。投与例全てにHuman Antimouse Antibody(HAMA)が産生された。(2)HAMAを克服するためにわれわれはHAMAが産生されるまでの一週間以内にA7-NCSを投与する短期大量投与について検討した。副作用なく大量の投与が可能でHAMA克服の1つの方法と考えられた。(3)HAMAに対するもう1つの方法として、マウスモノクローナル抗体A7を抗体認識部分のみを残し、他はヒト型としたキメラ型モノクローナル抗体A7を開発することに成功した。本抗体の各種ヒト癌との反応性について検討を行ったところ、大腸癌、膵癌等とは強い反応をを示したが、食道癌、悪性リンパ腫等とは反応せず、マウスモノクローナル抗体A7とほぼ同様の反応性を示した。(4)キメラモノクローナル抗体A7とネオカルチノスタチン(NCS)との複合体の作製に成功した。in vitroにおける殺細胞効果はNCS単独より、はるかに強い効果を示した。
頭頚部がんにおけるセンチネルリンパ節の同定・微小癌転移の有無に関する研究

臨床的NO口腔癌に対し99mTcフチン酸を用いてセンチネルリンパ節同定を行い、同リンパ節と他の頸部リンパ節における癌転移の有無につき検討した。(対象)舌癌10例、口腔底癌3例、頬粘膜癌、下歯肉癌それぞれ1例。頬粘膜癌のみ粘表皮癌で、他は全て扁平上皮癌であった。(方法)手術前日に先の10例には37MBqを、後の5例には18.5MBqを原発腫瘍周囲粘膜下に注射した。手術開始前にガンマプローブを用いて経皮的に放射能活性のあるリンパ節部位を検索した後、術野で、頸部リンパ節郭清に先立って放射能活性のあるリンパ節をセンチネルリンパ節として先に摘出した。その後通例どおり手術施行し、郭清標本中で再度ガンマプローブを用いてセンチネルリンパ節を同定した。それぞれのセンチネルリンパ節、郭清リンパ節につき病理組織学的に検索した。(結果)15例全てにおいて1個以上のセンチネルリンパ節が同定された。5例6個のセンチネルリンパ節に転移が認められた。2個は明らかな転移で他の4個は微小転移であった。他のリンパ節には転移を認めなかった。転移が認められたリンパ節の放射能活性は最も高いか、2番目または3番目であった。摘出標本から見出されたリンパ節の放射能活性は総じて低かったが1例においてLevelIより最も放射能活性の高いリンパ節が見出された。(考察)センチネルリンパ節における癌転移の有無が個々の症例における頸部リンパ節転移の状態を反映すると考えられた。放射能活性の高いリンパ節から順に3個程度を摘出すれば転移の有無を予測できると考えられたが、摘出標本のLevelIから放射能活性が最も高いリンパ節が見出された症例がありLevelIでの同定では原発巣からの放射能活性のオーバーラップに注意すべきであると考えられた。臨床的N0口腔癌に対しラジオアイソトープを用いたセンチネルリンパ節同定を行い、同リンパ節と他の頸部リンパ節における癌転移の有無につき検討した。(対象)舌癌6例、口腔底癌2例、下歯肉癌、頬粘膜癌それぞれ1例の計10例。頬粘膜癌は粘表皮癌で、他は全て扁平上皮癌であった。(方法)手術前日にラジオアイソトープ管理区域内で99mTcフチン酸37MBqを腫瘍周囲粘膜下に6分割注射した。2例において同日約6時間後にリンパシンチを撮像した。手術当日、ガンマプローブを用いて経皮的に放射能活性のあるリンパ節部位を検索した後、術野で、頸部リンパ節郭清に先立って放射能活性のあるリンパ節を郭清前同定センチネルリンパ節として先に摘出した。その後通例どおり手術施行し、摘出標本中で再度ガンマプローブを用いてセンチネルリンパ節を同定しこれを標本中同定センチネルリンパ節とした。それぞれのセンチネルリンパ節、郭清リンパ節につき病理組織学的検索に供した。(結果)10例全てにおいて1個以上の郭清前同定センチネルリンパ節が同定された。リンパシンチでは後に同定されたセンチネルリンパ節に相当する部位がhotに撮像された。郭清前同定センチネルリンパ節は1人あたり平均2.5個、標本中同定も含むと平均3.3個のセンチネルリンパ節が同定された。郭清前同定センチネルリンパ節で頬粘膜癌の2個、口腔底癌の1個に癌転移を認めた。これらは節内にとどまる転移であったが微小転移とはいえなかった。他のリンパ節にはすべて癌転移を認めなかった。標本中同定センチネルリンパ節の多くはLevel Iに見出された。(考察)リンパシンチはセンチネルリンパ節を同定するためにあらかじめその位置を大まかに知ることができ有用であった。センチネルリンパ節における癌転移の有無が個々の症例における頸部リンパ節転移の状態を示唆すると考えられた。標本中より同定されたセンチネルリンパ節の多くはLevel Iに存在したが、これはLevel Iが原発巣と近接するために、原発巣からのshine throughの影響を直接受けるためと考えられた。今後はこれを避けるべく、アイソトープの減量、注射法を6分割注射から4分割注射にするなど検討の余地があると考えられた。

転移が認められたリンパ節の放射能活性は最も高いか、2番目または3番目であった。摘出標本から見出されたリンパ節の放射能活性は総じて低かったが1例においてLevelIより最も放射能活性の高いリンパ節が見出された。(考察)センチネルリンパ節における癌転移の有無が個々の症例における頸部リンパ節転移の状態を反映すると考えられた。放射能活性の高いリンパ節から順に3個程度を摘出すれば転移の有無を予測できると考えられたが、摘出標本のLevelIから放射能活性が最も高いリンパ節が見出された症例がありLevelIでの同定では原発巣からの放射能活性のオーバーラップに注意すべきであると考えられた。
プロトンチャネルによるpHクランプとプロトンシグナルのゆらぎ解析

本研究の目的は、強力なH^+シグナル発生装置と正確なリアルタイムpHセンサーの性質を兼ね備える膜電位依存性H^+(Hv)チャネルを利用して、重要なシグナルイオンであるH^+のダイナミックな動態とそのメカニズムを解明することにある。Hvチャネルを発現しているミクログリアや破骨細胞の細胞内外のpHを高濃度pH bufferによってクランプし、チャネル活性を検出した。他のイオンチャネル活性を抑制した条件でcurrent-clampを行うと、10ms-数秒以上の様々な周期で膜電位が振動しており、この振動がHvチャネルのブロッカー(亜鉛)によって消失した。また温度変化や乳酸アシドーシスに伴うHvチャネル活性の変動の電位依存性や時間経過からHvチャネルの活発なリクルートメント機構の存在を推測した。さらに破骨細胞の細胞膜にHvチャネルと共存する強力なH^+ポンプである空胞型H^+-ATPase (V-ATPase)を介するH^+電流の測定に初めて成功した。この電流はATPに依存し、Hvチャネルに比べ緩やかではあるがpHおよび電位依存性があり、脱分極によって電流が増加した。また電流量はHvチャネルの数十分の一以下であり、活性の時間変動も小さかった。これらの結果から、H^+シグナルの大きなゆらぎの主体はHvチャネルであり、Hvチャネル、V-ATPaseは異なるリクルートメント機構に基づいてH^+シグナルの形成に参与していることが示唆された。更に、H^+の動態に関与の深い浸透圧応答の解析に必要な浸透圧ジャンプ法の開発、細胞内外ATP異常による病態モデルの検討を行った。これらの成果を用いて、引き続いてH^+シグナル制御メカニズムの解明を進める。本研究の目的は、強力なH^+シグナル発生装置と正確なリアルタイムpHセンサーの性質を兼ね備える膜電位依存性H^+(Hv)チャネルを利用して、Ca^<2+>と並び普遍的に重要なシグナルイオンであるH^+のダイナミックな動態を捉え、そのメカニズムを解明することにある。Hvチャネルを発現しているマイクログリアの細胞内外のpHを高濃度(>100mM)pHbufferによってクランプし、チャネル活性の自発変動の検出を試みた。Voltage-clamp法では、測定インタバルに制限があるため、Current-clampによる膜電位振動を指標とした。膜電位はHvチャネル活性によって10ms,100ms,数秒以上の様々な周期で絶えず振動していることが明らかになり、活性チャネルのリクルートメント機構の存在が推測された。そこで、自発振動の要件(可逆性・反復性・即応性)を満たす事が既に判明しているチャネル活性の温度応答性を、ΔpHが一定となるパルスプロトコール(電位・時間・インタバル)を用いて再検討した。異なる2つの温度の溶液を潅流するdouble barrel tubeをピエゾドライブで動かし、細胞をflowに暴露して温度を急速(delay<10ms)且つ一過性(<1s)に変化させる温度ジャンプ法を適用したところ、定常電流振幅のQ_<10>は約1.4となった。この値は開口チャネルのイオン透過過程によると考えられ、これまで緩徐な温度変化で観察された大きなQ_<10>値(>2)は、チャネル数の増加を反映することが示唆された。以上の結果から、私達は、サイレントチャネルと活性化チャネルから成る2つのプール間でのリクルートメントがHvチャネル活性の大きな振動をもたらしていると推測し、今後、更にそのメカニズムの解明を進める予定である。本研究の目的は、強力なプロトン(H^+)シグナル発生装置と正確なリアルタイムpHセンサーの性質を兼ね備える膜電位依存性H^+(Hv)チャネルを利用して、重要なシグナルイオンであるH^+のダイナミックな動態とその制御メカニズムを解明することにある。

本年度は、Hvチャネルと共に強力なH^+分泌機構として知られる空胞型H^+-ATPase (V-ATPase)が細胞膜に高密度に発現している破骨細胞で、V-ATPaseとHvチャネル作用を比較した。細胞内外のpHを高濃度pH bufferによってクランプし、Hvチャネルブロッカー(Zn)存在下で、ATPに依存しV-ATPaseの特異的ブロッカー(Bafinomycin)でブロックされるV-ATPase電流を記録した。このH^+電流は脱分極によって増加したが、Hvチャネルに比べpHおよび電位依存性は穏やかでH^+の平衡電位より過分極側でも外向き電流が検出された。V-ATPaseは、H^+輸送を担うmembrane sector(V_0)とATPase活性をもつcatalytic sector (V_1)から成り、更にそれぞれが複数のサブユニットの集合体である。サイトカラシンで処理するとH^+電流のATP依存性が失われた。V_1にはアクチン結合部位があるので、V_0・V_1の会合・乖離がV-ATPaseのリクルートメントに関与することが示された。Hvチャネルに比べると、V-ATPaseのH^+電流振幅は数十分の一以下であり、長期記録による活性変動(ゆらぎ)も小さかった。これらの結果から、H^+シグナルの大きなゆらぎの主体はHvチャネルであり、Hvチャネル、V-ATPaseは異なるリクルートメント機構に基づいてH^+シグナルの形成に参与していることが示唆された。今後、研究過程で開発したJumpパルス法などを利用して制御メカニズムの解明を目指す。
薬物放出のON-OFF制御機能をもつポリマーの設計

各種疾患によって生体に引き起こされる物理的・生化学的な異常に対して、これらの異常をシグナルとして特異的に感知し、物質移動性を変化させる機能性材料は、新しい治療・診断分野での応用を開拓するものであり、特に、センサー機能をもつ革新的な薬剤を実現するものである。本研究は温度変化に対する高分子ゲルの膨潤変化の量、応答速度、可逆性を制御する高分子の合成手法を確立し、温度変化を0N-0FFスイッチとした薬物放出システムを設計することを目的としている。ポリイソプロビルアクリルアミド(PIPAAm)ゲルは30°C-32°Cで急激に脱膨潤し、きわめて感温性の高い膨潤変化を示す。しかし、その機械的強度はきわめて弱く、薬剤あるいは膜としての形態維持が困難である。筆者らは、ブチルメタクリレート(BMA)との共重合体、あるいは、ポリテトラメチレングリコール(PTOM)とのインターペネトレイトネットワーク(IPN)を用いて感温性を維持させ、しかも機械的強度を向上させることに成功した。さらに、ランダム共重合体ではBMA組成の増大に伴って脱膨潤する転移温度が低温側にシフトするのに対し、IPNではPTMO組成変化に対し転移温度が一定であることを見いだした。このことは、転移温度の自由に制御する重要な基礎的知見である。さらに、このようなゲルを温度変化させると、温度上昇による膨潤状態から脱膨潤状態への脱膨潤プロセスは12か月の時間を有し、温度減少による膨潤プロセスでは23日で完了する興味ある現象を発見した。このことは、脱膨潤プロセスにおいて、きわめて短時間(1時間程度)で密度の高い脱膨潤表面層がゲル全体をおおい、これがゲル内部の水の放出を阻害するためであることを明らかにした。このような脱膨潤表面層を利用することによって、グルコースやインスリンの膜透過性、あるいは薬物放出も完全にON-OFF制御できるということを明らかにした。
超音波照射による局所的高温高圧場におけるアクチノイドの挙動とその分離への応用

超音波照射によるアクチノイド(ウラン、ネプツニウム、プルトニウム)の原子価調整法を開発した。水溶液への超音波照射は微細な気泡の生成を誘起し、この気泡の崩壊に伴い酸化性および還元性ラジカルが発生することから、これを利用する。各元素の原子価を照射条件によりそれぞれ制御できることを明らかにし、実際にこの方法により原子価調整を行い、陰イオン交換樹脂を用いてこれらの元素が相互に分離できることを明らかにした。超音波照射によって誘起される化学反応(ソノケミストリー)は、系外からの非接触な化学操作が可能であることから、系を汚さないクリーンな化学プロセスとして、さまざまな分野で応用が進んでいる.水溶液に対する超音波照射は微細な気泡の生成を誘起し、この気泡の崩壊に伴い水素ラジカル(H・)やOHラジカル(OH・)が発生するため、遠隔からめ超音波照射による酸化・還元双方向への原子価操作が実現できる.このような特性を持つ超音波照射の燃料再処理分野への応用を見込み、超音波照射によるアクチノイドの遠隔原子価調整法を開発することを目的とする。この目的の達成のために、本年度は以下の2課題について取り組んだ。まず、超音波照射によって誘起される還元性を触媒によって増強することにより、最も困難なアクチノイドの還元反応のひとつであるU(VI)の還元を以下の方法により達成した。ガラス製反応容器中の1 MHCl酸性5mM UO_2(ClO_4)_2溶液に20体積%の2-propanolおよび白金黒メッキした1.8g白金ネットを加え、2-propanolで洗気したアルゴンガスでバブリングしながら、600kHzの超音波を照射した。結果として、溶液内のU(VI)はすみやかにU(IV)へと還元されることを見いだした。次に、上記手法を用いて、Np(VI)およびPu(VI)の還元を実施した。U(VI)の還元と同様な条件下において外部超音波照射を行なうことにより、Np(VI)はNp(V)を経てNp(IV)へ、Pu(VI)はPu(IV)を経てPu(III)へと還元することを明らかにした。上記の試みを通じ、超音波照射によるU/Np/Pu相互分離手法の構築が可能であることを明らかとした。超音波照射によって誘起される化学反応(ソノケミストリー)は、系外からの非接触な化学操作が可能であることから、系を汚さないクリーンな化学プロセスとして、さまざまな分野で応用が進んでいる.水溶液に対する超音波照射は微細な気泡の生成を誘起し、この気泡の崩壊に伴い水素ラジカル(H・)やOHラジカル(OH・)が発生するため、遠隔からの超音波照射による酸化・還元双方向への原子価操作が実現できる.このような特性を持つ超音波照射の核燃料再処理分野への応用を見込み、超音波照射によるアクチノイドの遠隔原子価調整法を開発することを目的とする。この目的の達成のために、本年度は以下のことに取り組んだ。まず、Np(VI)およびPu(VI)の還元実験を試み、触媒を用いなくても外部超音波照射(600kHz)のみを行なうことにより、Np(VI)はNp(VI)へ、pu(VI)はPu(VI)へと還元されることを明らかにした。さらに、触媒を用いることではNp(V)はNp(IV)へ、Pu(IV)はPu(III)へと還元されることを見出し、陰イオン交換樹脂を用いるU/Np/Puの分離スキームを提案することができた。超音波照射によって誘起される化学反応(ソノケミストリー)は、系外からの非接触な化学操作が可能であることから、系を汚さないクリーンな化学プロセスとして、さまざまな分野で応用が進んでいる。水溶液に対する超音波照射は微細な気泡の生成を誘起し、この気泡の崩壊に伴い水素ラジカル(H・)やOHラジカル(OH・)が発生するため、遠隔からの超音波照射による酸化・還元双方向への原子価操作が実現できる。このような特性を持つ超音波照射の核燃料再処理分野への応用を見込み、超音波照射によるアクチノイドの遠隔原子価調整法を開発することを目的とする。昨年度までに、陰イオン交換樹脂を用いるU/Np/Puの分離スキームを提案することができたため、本年度は、分離の更なる最適条件の探索を行った。結果、それらの元素の原子価調整には、600kHzの超音波が最適であること、硝酸系においてU(VI)を定量的にU(IV)に還元するためには、Pt blackの他、20vol%の2-propanol、1vol%のNH_2NH_2・HC1が必要であることを確認した。
光誘起電子移動とエキシマー形成を利用した高機能性ホスト分子の合成

光誘起電子移動(PET)とエキシマー形成を発光を利用した高機能ホスト分子を合成するために,種々のけい光分子(ピレン,ナフタレン,アントラセン)とイオノファー(アザクラウンエーテル,ジアザクラウンエーテル,大環状ポリアミン,トロポノイドイオノファーなど)を組み合わせた各種PETフルオロイオノファーを合成した。各種PETフルオロイオノファーの溶液状態における基底状態と励起状態のホスト-ゲスト相互作用を解明するために,けい光スペクトルを測定したところ,全てのフルオロイオノファーは弱い発光を与えた。その弱い発光は,けい光分子とアミン窒素原子間のC-N接触がX線結晶解析で認められることから,分子内の窒素原子から励起されたけい光分子へのPETを経由したけい光消光に起因しているものと推察できた。各種ゲストカチオンに対する鎖形成挙動を評価したところ,ビスフルオロメチルジアザ-12-クラウン-4誘導体は亜鉛イオンに選択性,18-クラウン-6誘導体はバリウムイオン選択性,トロポノイドフルオロイオノファーは銅イオンイオン選択性を示すことから,PETフルオロイオノファーはイオノファーに依存した選択性を示すことがわかった。また,ビスピレニルメチルジアザクラウンエーテル誘導体は金属イオン滴定実験において,金属イオンに依存して発光強度の増大とモノマー/エキシマー発光強度比(Iexcimer/Imonomer)の変化が観測されることから,この2つの情報を組み合わせることにより,より詳細な鎖体情報を得ることできることが判った。以上のことから,けい光消光とエキシマー発光を利用したフルオロイオノファーはけい光スペクトル変化により金属イオンの形や価数を認識することができることから,金属イオン高感度定量分析試薬や分子センサーとしての応用が期待できる。光誘起電子移動とエキシマー形成を利用した高機能性ホストの合成の一貫として、けい光ペンダントをイオノファーに組み合わせたフルオロイオノファーを合成し、溶液中における基底状態並びに励起状態のホスト-ゲスト相互作用を解明し、新規マルチ機能(選択的捕捉・分離・輸送・分子センサー等)を有する優れた機能性分子の新規開発をおこなった。イオノファー(アザクラウンエーテル、大環状ポリアミン、アームドクラウンエーテル)、スペーサー、機能性分子(けい光分子)を組み合わせた種々の光誘起電子移動型フルオロイオノファー分子を合成したところ、全てのフルオロイオノファーは分子内の窒素原子から蛍光分子への電子移動を経由した蛍光消光が認められた。さらに、テトラナフチルメチルサイクラム誘導体やビスナフチルメチルジアザ12-クラウン-4-エーテル誘導体は亜鉛イオン存在下で顕著な発光の増大が観測された。特に、ビスナフチルメチルジアザ12-クラウン-4-エーテル誘導体は亜鉛イオンと錯体を形成することにより、もとの40倍に発光強度が増大した。その発光強度の増大は,錯形成時におけるNMRスペクトルから、錯形成平衡の交換速度,クラウンエーテル窒素原子の金属イオンに対する配位力が起因していることを解明した。ビスナフチルメチルジアザ12-クラウン-4-エーテル誘導体は消光効率と金属イオン誘起発光効率が良いことから、優れた光誘起電子移動型フルオロイオノファー分子であることが判った。現在、光誘起電子移動型フルオロイオノファー分子の機能発現機構の解明を種々の分光学的手法によりおこなっている。今後、これらの情報をもとにエキシマー形成を利用した新規光誘起電子移動型フルオロイオノファー分子設計に応用する予定である。
異方性構造を有するガラス材料の物性測定と非晶質構造解析

等方性のリン酸塩ガラスをガラス転移領域で圧縮変形処理した異方性ガラスを作製し、方位依存の物性測定と構造解析の両側面から、非晶質構造に形成する構造異方性を調査した。あわせて分子動力学シミュレーションによる異方性ガラスの構造モデル化を行い、変形処理後のガラス構造においてリン酸鎖と修飾成分の部分構造の双方に異方的な配向が見られるのはメタリン酸塩に特有の構造的特徴であることを明らかにした。本研究課題は、非晶質構造解析に基づく構造異方性の評価、弾性率測定に基づく物性異方性の評価、および、異方性ガラスの構造モデル構築を主要な実施項目とし、平成27年度においては、分子動力学シミュレーションによる伸長ガラスの構造モデル構築、ならびに、共振法弾性率測定系の構築に取り組んだ。分子動力学シミュレーションでは、これまでの予備検討において実施経験のあるカルシウムリン酸塩ガラスを対象とし、メタリン酸カルシウム(50CaO-50P2O5)を挟む近傍組成において、仮想的な伸長処理による異方構造形成と諸条件との関係を調査した。溶融により均一平衡化した後、冷却過程にて一軸引張応力を印加し、アスペクト比2または4となる変形を与えた直後に冷却して異方性ガラスの構造モデルとした。PO4四面体のQ2単位に加えてQ1過剰、Q3過剰領域となるメタ組成以外のガラス組成においても異方性構造が凍結し、P-O鎖が配向した異方性ガラスの構造モデル構築が可能であることを確認した。また、ガラス組成変化に伴ってガラスの熱特性も変化することから、誘起される構造異方性の比較には伸長処理の温度や印加応力等の条件を検討する必要があることが示唆された。Qn分布を意図的に操作したガラスについては検討中である。一方、材料の物性異方性を計測することを目的として、共振法による弾性率測定系の構築を進めた。スペクトラムアナライザを新規に導入し、既存の任意波形発生器および圧電トランスデューサと組み合わせて測定系を構成した。正弦波の周波数掃引、あるいは、必要とするスペクトル帯域を含むホワイトノイズ波形の導入、いずれの手法においても等方性ガラス試料の共振スペクトルを得ることができ、周波数分解能と共振モードの信号強度が十分であることを確認した。異方性試料を使用することにより、材料弾性の異方的な評価が可能になると考えられる。平成27年度は、予定していた2つの実施項目、伸長ガラスの分子動力学構造モデル構築と共振法弾性率測定系の構築に取り組み、各々について概ね達成した。前者において、当初予定していたQn分布を意図的に操作したメタリン酸カルシウムガラスに関する検討中であるが、次年度の実施項目として最優先して計画実施中であり、概ね順調に進展しているものと判断した。弾性率測定系の構築に続いて、異方性ガラス試料の作製および物性異方性の評価を慎重にすすめる必要性があるとの判断から、放射光施設SPring-8を利用した構造解析実験は、前倒しで実施しなかった。本研究課題は、非晶質構造解析に基づく構造異方性の評価、弾性率測定に基づく物性異方性の評価、および、異方性ガラスの構造モデル構築を主要な実施項目としており、平成28年度においては、前年度の研究実施項目を継続して、分子動力学シミュレーションによる伸長ガラスの構造モデル構築、ならびに、共振法弾性率測定系の構築を行い、加えて、圧縮応力変形による異方性ガラス試料の作製に取り組んだ。分子動力学シミュレーションでは、メタリン酸カルシウム(50CaO-50P2O5)を挟む近傍組成を対象とし、仮想的な伸長処理による異方構造形成と諸条件との関係調査を進めた。分子動力学法によるメタリン酸塩ガラスの構造は、PO4四面体のQn分布が実際のものと比較してQ2、Q4の割合が大きいことが知られており、この分布を意図的に操作した構造モデルを作成し、誘起される構造異方性の発現との関連に着目した。一方、等方性のガラス試料をガラス転移温度以上に加熱し、圧縮応力により変形させた後、急冷による構造凍結を目的として、簡易の異方性処理炉を現有機器の活用により構築した。溶融急冷法により作製した等方性メタリン酸カルシウム(50CaO-50P2O5)ガラスを異方性処理し、音響共振スペクトルを測定した結果、未処理ガラスとの明確な相違を見出し、簡易な異方性処理により誘起された力学的な異方性が評価できると判断した。異方性の定量的評価法の確立、および、その異方性処理条件との相関確認が検討課題である。平成28年度は、予定していた異方性ガラス試料の作製に着手し、前年度に構築した共振法弾性率測定系を用いて力学的異方性の有無が判断できたことから、概ね順調に進展しているものと判断した。ただし、平成29年度に予定している放射光施設SPring-8を利用した非晶質構造解析実験に備えて、平成28年度末時点で、誘起される異方性の定量的評価と処理条件による制御が達成されている方が望ましく、放射光実験用の試料準備に向けて、今後の取り組みでは、より一層の注力が必要となる。本研究課題は、非晶質構造解析に基づく構造異方性の評価、弾性率測定に基づく物性異方性の評価、および異方性ガラスの構造モデル構築を主要な実施項目としており、平成29年度においては、前年度までの研究実施項目を継続して分子動力学シミュレーションによる異方性ガラスの構造モデル構築を行い、加えて、圧縮応力変形による異方性ガラス試料の作製と共振法による弾性率異方性の評価に取り組んだ。

分子動力学シミュレーションでは、リン酸カルシウムの組成として、Q1、Q2およびQ3構造単位をそれぞれ主体とする67CaO-33P2O5、50CaO-50P2O5、100P2O5を選択し、各組成のガラス構造モデルにおける伸張変形に伴う構造異方性の起源を調査した。PO4四面体の配列に異方性が明確に生じるのは、Q1およびQ2構造単位によるガラス構造であることを明らかにするとともに、後者では、網目修飾イオンであるCa2+の配列にも異方性が生じる一方で、前者のCa2+の配列の異方性は明確ではないことを示した。ガラスに対して熱間圧縮変形処理を行い異方性メタリン酸カルシウムガラスを得たが、それらのX線回折法および偏光ラマン散乱法による構造解析では、構造異方性を示す明確な結果は得られなかった。誘起された構造異方性が緩和しないように変形時の諸条件を検討する必要があることが示唆された。一方で、共振法による弾性率測定では、熱間圧縮変形処理したガラスで共振ピークの分裂が確認され、直交異方性を仮定した場合に予想される共振スペクトルとの比較から異方性を見積ることが可能になった。ただし、現時点では分裂した共振ピークのすべてを帰属するには至らず、異方性試料の作製手法および解析手法の両面からさらなる高度化が必要である。等方性のリン酸塩ガラスをガラス転移領域で圧縮変形処理した異方性ガラスを作製し、方位依存の物性測定と構造解析の両側面から、非晶質構造に形成する構造異方性を調査した。あわせて分子動力学シミュレーションによる異方性ガラスの構造モデル化を行い、変形処理後のガラス構造においてリン酸鎖と修飾成分の部分構造の双方に異方的な配向が見られるのはメタリン酸塩に特有の構造的特徴であることを明らかにした。異方性ガラスの分子動力学構造モデル化を継続して実施することにより、伸長あるいは圧縮処理に関わる諸条件と構造異方性との関係を明らかにすると同時に、典型的な単純組成酸化物ガラスを対象として異方性ガラスの作製と物性異方性の評価を行う。そのために、平成28年度より研究協力者を1名加え、研究代表者と大学院生2名の体制で今後の研究を推進する。上記の研究実施体制にて効率的に研究推進するために、構造シミュレーション実験および測定解析に必要となる計算機資源を増強する予定である。必要に応じて、これまでに構築した研究実験設備の改良は進めるが、設備の大幅な増強には着手せず、現有設備での処理条件探索と構造解析試料の準備に注力する。異方性ガラスの作製、評価および構造解析を担当する研究協力者、分子動力学構造モデルの構築と放射光構造解析結果との比較を担当する研究協力者、いずれも大学院生とし、引き続き、研究代表者と大学院生2名の体制で今後の研究を推進する。異方性処理の条件探索に対して、必要に応じて、研究協力者(学部学生)を追加することを今後の研究推進方策とする。無機材料化学弾性率測定系の構築において、測定プローブ部分の作製に既存物品を有効活用することにより物品購入の必要が無くなったため、次年度使用額が生じた。ただし、当該測定プローブは試作段階であるため、研究の進捗の伴って改良と改変を行う予定である。実験の進捗状況により、放射光施設SPring-8を利用した実験を前倒しで実施する可能性があり、平成28年度の予算として消耗品実費負担額および旅費の支払いが可能となるように計上していたが、試料準備状況から判断して、当初計画に予定した通り、放射光実験を平成29年度に実施することから次年度使用額が生じた。
夜間多尿の新戦略：膀胱における知覚C線維を介した尿吸収を目指して

下部尿路症状の中で最も生活に支障をきたす症状が夜間頻尿で、高齢者の多くにその症状がある。夜間頻尿の原因としては夜間多尿が最も大きな病因といわれている。われわれの研究室では抗コリン薬が夜間多尿を改善し、尿産生リズムを夜型から昼型へ戻す可能性を報告したが、そのメカニズムは解明できていない。しかし、腎機能や内分泌系への影響は否定的で膀胱自体からの尿が再吸収される可能性が示唆される結果が予備実験から得られた。その機序として、細胞膜を通して水分子を移動させる水チャネル分子であるアクアポリン(AQP)が関与していると考えた。このAQPと膀胱における水吸収との関係性を解明するために本研究を計画した。
色調数量化による虚血・再灌流障害後の小腸のバイアビリティ判定の指標を作成する

雑種成犬を1頭につき3箇所の部分的小腸虚血・再灌流部(虚血時間の長さにより2時間虚血群、3時間虚血群、4時間虚血群)を作成した。第一虚血部の支配静脈に経時的採血用のカテーテルを挿入し、再潅流前、再潅流30分、60分、90分、120分後に採血し、血清を凍結保存し、現在、生化学的検討を行なっており、データを蓄積中である。第2虚血部は、手術野の照度を50000ルクスと一定として、ビデオ撮影を行い、直ちにコンピュータ解析を行い、赤色、青色、緑色の色調を定量化した。これと、レーザー血流計を用いた実測値との相関を検討し、組織血流=0.16×赤色+0.052×緑色+O.09×青色-7.838 R=O.934の強い相関があることが判明した。また.組織酸素飽和度モニターとプローブを用いて,組織酸素飽和度と組織血流の相関を検討し,組織血流=0.65×組織酸素飽和度-34.58R=0.7で組織酸素飽和度と組織血流は相関した.第1虚血部、第2虚血部は、切除・吻合を行い、吻合部の粘膜再生の程度を組織学的に検討した。その結果、吻合部の粘膜の再生は、4時間虚血群が2時間虚血群に比し、有意に不良であった。また。別の5頭を用いて虚血・再灌流直後にマイクロソフェアーを注入し、2時間虚血部・再灌流,4時間虚血部の粘膜・漿膜面の血流比を解析し,撮影した腸管の色調が粘膜血流を反映するか,漿膜血流を反映するか検討中である.また、これとは別に虚血2時間群と4時間群で吻合後3日目の吻合部の血管再生を検討すべく、吻合後3日目の正常吻合部、2時間虚血部吻合部、4時間虚血吻合部を摘出後、口側と肛門側の腸間膜動脈よりマイクロソフェアーを注入し、マイクロソフェアーの色の違いから,血管新生の程度を検討している.この検討の成果をDigestive surgeryに投稿する予定である.本研究における研究実績の概要は以下に述べるとおりである。雑種成犬を8時間絶食後、全身麻酔下に開腹し、1頭につき3箇所の部分的小腸虚血・再灌流部を作成した。虚血時間の長さにより2時間虚血群、3時間虚血群、4時間虚血群を作成した。これと、レーザー血流計を用いた実測値との相関を検討した。その結果、組織血流=0.16×赤色+0.052×緑色+0.09×青色-7.838 R=0.934の強い相関があることが判明した。この結果は、第36回日本腹部救急医学会総会、第101回日本外科学会総会にて発表する。更に第1虚血部、第2虚血部は、切除・吻合を行い、吻合部の粘膜再生の程度を組織学的に検討した。この結果は第101回日本外科学会総会にて発表する。また。別のモデルで術後3日目にマイクロソフェアーを注入し、粘膜・漿膜面の血流比を測定すべく、現在データを蓄積している。また、これとは別に虚血2時間群と4時間群で吻合後3日目の吻合部の血管再生を検討すべく、吻合後3日目の正常吻合部、2時間虚血部吻合部、4時間虚血吻合部を摘出後、口側と肛門側の腸間膜動脈よりマイクロソフェアーを注入し、データを蓄積している。

また.組織酸素飽和度モニターとプローブを用いて,組織酸素飽和度と組織血流の相関を検討し,組織血流=0.65×組織酸素飽和度-34.58R=0.7で組織酸素飽和度と組織血流は相関した.第1虚血部、第2虚血部は、切除・吻合を行い、吻合部の粘膜再生の程度を組織学的に検討した。その結果、吻合部の粘膜の再生は、4時間虚血群が2時間虚血群に比し、有意に不良であった。また。別の5頭を用いて虚血・再灌流直後にマイクロソフェアーを注入し、2時間虚血部・再灌流,4時間虚血部の粘膜・漿膜面の血流比を解析し,撮影した腸管の色調が粘膜血流を反映するか,漿膜血流を反映するか検討中である.また、これとは別に虚血2時間群と4時間群で吻合後3日目の吻合部の血管再生を検討すべく、吻合後3日目の正常吻合部、2時間虚血部吻合部、4時間虚血吻合部を摘出後、口側と肛門側の腸間膜動脈よりマイクロソフェアーを注入し、マイクロソフェアーの色の違いから,血管新生の程度を検討している.この検討の成果をDigestive surgeryに投稿する予定である.
日本古代支配構造の研究-イデオロギー支配を中心に-

史学会大会において、「摂関期の災異と天皇」と題する報告を行った。一章では、寛仁元年・二年における災害時の朝廷の対応策について検討した。その結果、蝗害・疫病のとき朝廷は律令期と同様に全国に官符を発し、宗教政策を励行したが、雨乞いのとき、摂関期の朝廷が全国に官符を発するのは皆無で、山城・大和を中心とした地域のみに雨乞いを行った。二章では、天皇・貴族が災異の原因をどのように捉えていたか検討し、原因に「天皇の不徳」と末法思想があると考えていた。つまり災異が発生したとき、摂関期の朝廷は、ある局面において律令期同様の政策を行い、また律令期と同様の考え方で対処している。しかし別の局面において律令期と異なる政策を行っている。このような、一見矛盾したあり方は、摂関期における天皇・朝廷のあり方が重層的であることに起因していると最後に論じた。次に、「律令国家の〈福祉〉政策」と題する論考を執筆した。これは、一般向け(高等学校教員など)に向けて、以前に執筆した論文「律令国家と百姓撫育」(以下前稿と称す)を発展・補足したものと位置づけることができる。すなわち一章では、百姓撫育の具体的国家政策を一つずつ解説し、具体的なあり方を論じた。さらに、前稿で儒教的な政策のみに注目したため、二章では仏教的政策にも注目し、天平年間の国分寺・東大寺大仏政策について論じた。続いて三章では、前稿では検討できなかった、古代国家が撫育を導入し始めた時期を検討し、推古朝の時期であることを論じた。平安時代における国家支配構造を検討するため、本年度は以下のような研究を主に行なった。まず、「九世紀後期における地方社会の変転過程」を発表した。第一節では、帯剣・神社神階・地方陰陽師のあり方を検討することによって、貞観年間ころから坂東社会では争乱・混乱状態にあることを論じた。次に、九世紀坂東地域の状況は文献史料からでは判じえない面も多いため、第二節では考古学的資料も用い、坂東地域における集落の居住形態や、武器出土の増加傾向について述べた。このような変化は、他の地域においても同様で、混乱状況になるのは貞観年間ごろのようである。貞観期には、日本列島において自然災害が多く生じていたが、この自然災害により古代集落のあり方が変化した。しかし当時の朝廷は、このように変化した地方社会を統制することにさほど関心を示さなくなる。このような、自然災害に対する方策を講じない朝廷に対し、地方社会は国家に対抗する動きを示すと考えられる。次に、「九・十世紀の不堪佃田と損田」を口頭報告した。これまでにおける不堪佃田に関する研究をふまえ、九世紀半ばから十世紀半ばにかけて、朝廷は不堪佃田・損田対策を講じることを論じた。さらに、不堪佃田・損田と密接な関係を持つ重陽節会を手がかりに、朝廷がそのような対策を講じる原因を、官僚給与制が次第に崩壊していくことを述べた。特に崩壊が確定的となるのは十世紀前半から半ばにかけてであり、律令官僚給与制の崩壊過程に関する再検討を行なった。神社社殿の成立と律令国家の関係について明らかにする報告「神社社殿の成立と律令国家」を行なった。第1節では、宗教的空間は、モリとよばれる建築物を有さない空間から、ヤシロやホクラと呼ばれる建築物を有する施設へと変貌を遂げており、その変貌を遂げた時期が律令国家の成立時期と重なることを仮に指摘した。第2節では、第1節での仮説を摂関期の神社社殿のあり方から検討し、律令国家・国司が、神社社殿の建築に大きな影響を与えていることを指摘した。国家と宗教の歴史的関係を、少なからず明らかにしえた。平安中期以降の天皇の居所である清涼殿に、貴族たちがどのように出入するのかについて明らかにする基礎的報告「清涼殿の出入方法」を発表した。清涼殿の構造は、具体的に不明な事も多いため、基礎的な事実を明らかにするだけでも意味があったと考える。摂関期における国家や天皇の地方支配について、理念的な面から明らかにした論文「摂関期の地方支配理念と天皇」を発表した。10世紀後半になると、国家による地方支配のあり方が大きく変化するという論文で、これまで検討が手薄であった当該期の祥瑞、国家による勧農政策、受領罷申の考察も行なった。当該期の天皇が、どの程度地方支配に関わっていたのかという点を、日本史研究上で初めて論じた論文であると自負している。「正倉院文書写経機関関係文書編年目録-天平勝宝五年-」において、奈良時代の国家と仏教を明らかにするため、天平勝宝五年(753)の写経所の文書の整理を行なった。主に、国家事業としての仁王会のあり方などを明らかにした。なお、以上のような本年度の研究をこれまでの研究に加えて集大成し、本年度9月に学位論文「古代国家支配理念の研究」を提出し、審査の結果、本年度3月に学位が授与された。

二章では、天皇・貴族が災異の原因をどのように捉えていたか検討し、原因に「天皇の不徳」と末法思想があると考えていた。つまり災異が発生したとき、摂関期の朝廷は、ある局面において律令期同様の政策を行い、また律令期と同様の考え方で対処している。しかし別の局面において律令期と異なる政策を行っている。このような、一見矛盾したあり方は、摂関期における天皇・朝廷のあり方が重層的であることに起因していると最後に論じた。次に、「律令国家の〈福祉〉政策」と題する論考を執筆した。これは、一般向け(高等学校教員など)に向けて、以前に執筆した論文「律令国家と百姓撫育」(以下前稿と称す)を発展・補足したものと位置づけることができる。すなわち一章では、百姓撫育の具体的国家政策を一つずつ解説し、具体的なあり方を論じた。さらに、前稿で儒教的な政策のみに注目したため、二章では仏教的政策にも注目し、天平年間の国分寺・東大寺大仏政策について論じた。続いて三章では、前稿では検討できなかった、古代国家が撫育を導入し始めた時期を検討し、推古朝の時期であることを論じた。