hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
会計情報の国際的波及効果

本研究の目的は、決算発表に関するクロスボーダーの情報波及効果について検証を行うことである。具体的には、米国企業の利益サプライズが同一産業に属し、かつ未だ決算発表を行っていない日本の同業他社に関する投資家の評価に影響を及ぼすかについて分析する。近年における製品市場や資本市場のグローバル化により、海外企業の決算発表は、同一産業に属する日本企業の業績予測に有用な情報をもたらし、それゆえ株価に影響を及ぼしていることが予想された。しかし、一連の分析からは、米国企業の利益サプライズが、同一産業に属する日本企業の期待外リターンと有意に関連することを示唆する証拠は得られなかった。本研究課題の主要な関心は、国際的な会計情報の波及効果を検証することにある。しかし、その議論の前提として不可欠である、日本国内における会計情報の波及効果に関する研究蓄積は、必ずしも十分とはいえない状況にある。そこで今年度は、メインの検証を行うに先立ち、国内における情報波及効果の実態について分析を行った。その結果、以下の2編を研究成果として発表した。1つ目の研究成果であるKitagawa (2016)では、日本においても、先行して発表された企業の決算情報が、同業他社の株価に波及効果をもたたらしていることを確認した。さらに本研究では、情報波及効果が効率的市場仮説と整合的なかたちで生じているのかについても検証を行った。その結果、製品市場の競争が激しい状況では情報波及が過大に生じており、情報波及が生じた同業他社の株価は、同業他社自身の決算発表日周辺において修正されていることを明らかにした。2つ目の研究成果である北川(2016)では、決算発表で開示される経営者の利益予想情報に着目し、当期の予想誤差および次期の増減益予想が、関連産業へ情報波及効果をもたらしている可能性について、産業関連分析の知見を利用した検証を行った。分析の結果、ある産業における代表企業の決算発表で明らかとなる予想誤差に関する情報は、関連産業に情報波及効果をもたらすが、ごく弱い証拠しか得ることはできなかった。しかし、逆行列係数が上位25%の関連産業、すなわち大きな生産波及が生じると期待される関連産業に対しては、予想誤差および増減益予想に関する情報から、比較的顕著な情報波及効果が生じていることを示唆する結果が得られた。日本においては、会計情報の波及効果に関する先行研究がほとんど存在しないため、国内における会計情報の波及効果に関する実態分析が必要であった。この点について2編の論文を作成し、ある程度の実態把握ができた。また、本研究課題の最大の関心事である、会計情報の国際的波及効果(海外企業の決算発表が日本企業にもたらす情報波及効果に関する分析)についても、すでに海外企業のデータ収集を終え、具体的な分析に着手している。以上から、本研究課題はおおむね順調に進展しており、研究成果をあげる上での重大な問題は生じていないと判断する。本研究課題の目的は、海外企業の利益発表が国内同業他社の株価に及ぼす情報波及効果について検証することである。最終年度では、初年度に行った包括的な文献サーベイに基づき、これまでの研究で得られた会計情報の波及効果に関する知見と将来的な研究課題について、論文に取りまとめた。当該論文では2種類の先行研究に焦点を当てた。1つは、会計情報が他企業に関する投資家の評価に及ぼす波及効果について検証した先行研究である。具体的には、ある企業の(1)実績利益、(2)経営者予想利益、および(3)利益の修正再表示が、(1)国内同業他社、(2)海外同業他社、(3)取引関係のある他企業、(4)企業集団内の他企業、および(5)国内における全上場企業の株価へ及ぼす波及効果について検証した先行研究を取り上げた。いま1つは、会計情報が他企業の経営者の意思決定に及ぼす波及効果について検証した先行研究である。具体的には、ある企業の(1)利益発表および(2)利益の修正再表示が、他企業の(1)投資行動および(2)会計行動に及ぼす波及効果について検証した先行研究を考察した。そのうえで、上記の研究結果を踏まえ、本研究課題の関心である会計情報の国際的波及効果について検証を行った。具体的には、米国企業の年次利益発表が、日本の同業他社の株価にもたらす情報波及効果について検証した。しかし、分析結果は予想に反し、平均的には米国企業の年次利益発表が、国内同業他社の株価に影響を与えていることを示唆する証拠は得られなかった。近年のわが国企業における海外売上比率は増加傾向にあり、研究当初は海外における同業他社の業績動向が日本企業の将来業績の説明要因として重要であることが期待された。しかし、現状の分析からはそれを支持する証拠は得られなかった。ただし、本研究には分析デザイン等に関して改善の余地があり、今後の検討課題として残されている。今後は、会計情報の国際的波及効果に関する分析と論文執筆を進めたい。今年度中には成果として取りまとめ、海外の再読雑誌への投稿作業などを行う予定である。会計学
「社会福祉改革」に伴う公私関係変容の構図と地域福祉政策の理論的・戦略的課題

本研究は,いわゆる「社会福祉改革」といわれるもののプロセスのダイナミズムを「公私関係変容の構図」という視点で分析・整理し,今般の「社会福祉基礎構造改革」で段落した「改革」の全容が,はたして何から何へ向かう方向性を有するものであったかを論理的に整理すること,そして,今後の社会福祉の流れである「地域福祉」の中で求められる戦略的課題を明らかにすることを目的としたものである。3年計画の最終年度であった平成14年度の研究は,次の3つの内容からなっている。(1)社会福祉改革における公私関係変容の構図について,過去2カ年間の研究成果を整理し,公表した(小笠原浩一・武川正吾編『福祉国家の変貌』(東信堂)の第2部「分権化と公私関係の変容」所収の小笠原論文および蟻塚論文)。(2)新しい地域福祉の理論的課題に関して,(1)の成果を踏まえて,「社会福祉」概念とは範域を異にする新たな範疇概念としての「地域福祉」像という視点から検討を加えた。とくに,正義論に関する近年の公共哲学の成果や「社会的排除」概念の検討などを媒介に,「主訴」への最適対応の機能連環としての「地域福祉」という考え方を提示した(小笠原浩一「福祉的地域社会像の構成」『生活起点』55号に集約されている)。(3)(2)の考え方にたって,新しい地域福祉の戦略的・実践的方向性を検討し,「地域総合生活支援コンソーシアム」の考え方やその下における福祉施設ベースキャンプ論などを展開した(小笠原浩一「社会福祉法人の改革と施設運営の課題」『社会福祉研究』88号に集約されている)。本研究は,いわゆる「社会福祉改革」といわれるもののプロセスのダイナミズムを「公私関係変容の構図」という視点で分析・整理し,今般の「社会福祉基礎構造改革」で一段落した「改革」の全容が,はたして何から何へ向かう方向性を有するものであったかを論理的に整理すること,そして,今後の社会福祉の流れである「地域福祉」の中で求められる戦略的課題を明らかにすることを目的としたものである。3年計画のうち平成12年度では,1980年代を中心として,「改革」の各時点で主導的な役割を果たした研究者や行政関係者へのヒアリングを中心に,改革における課題とその背景,改革を推進した力学,改革の性格を捉える理論的な視点などについて,事実収集に努めることを課題とした。あわせて,先行研究における問題の取り扱われ方について分析・整理することを課題とした。時期区分の目安としては,第1次石油危機から第2次臨時行政調査会の設置まで,第2次臨時行政調査会の第1次報告から社会福祉関係3審議会合同企画分科会設置まで,合同企画分科会の設置から福祉関係8法改正まで,これ以降の基礎構構造改革・社会福祉法制定まで,の4期に分け,それぞれの段階に即した改革過程の整理を行った。聞き取り調査では,次のような成果を見た。(1)この全期間を通じて,中央社会福祉審議会等の委員として改革を理論的にリードしたと考えられる社会福祉政策の研究者(匿名)から,社会福祉実践の課題とこれを理論付けした研究作業の流れ,そして,これら理論作業がどのようにして,またどの程度まで厚生行政の政策過程に反映したのか,詳細な証言を得た。(2)第2次臨時行政調査会の中間答申が出された直後まで厚生省社会局の更正行政および障害福祉行政関連の政策現場に関与した行政官から,厚生省の臨調路線への対応のあり方,医療費問題と社会福祉改革議論との関連,国際障害者年への取り組みと社会福祉改革との関連等について,詳細な証言を得た。(3)第1次石油危機を挟んで厚生省社会局の予算関連を担当し,その後,国民年金・国民健康保健関係の行政現場で中心的な役割を担った行政官から,社会福祉改革の背景となった財政事情および厚生省の予算編成の考え方について、詳細な証言を得た。

(4)80年代後半の社会福祉改革の1つの目玉であった国庫補助率の変更が,市町村の福祉行政現場にどのような影響を与えたのかについて,岡山県倉敷市の当時の在宅福祉担当者から詳細な証言を得た。(5)上記時代の社会福祉改革および社会福祉のパラダイム変化に関する主要な先行研究を整理し,分析した。本研究は,いわゆる「社会福祉改革」といわれるもののプロセスのダイナミズムを「公私関係変容の構図」という視点で分析・整理し,今般の「社会福祉基礎構造改革」で一段落した「改革」の全容が,はたして何から何へ向かう方向性を有するものであったかを論理的に整理すること,そして,今後の社会福祉の流れである「地域福祉」の中で求められる戦略的課題を明らかにすることを目的としたものである。3年計画のうち平成13年度では,1980年代を中心として,「改革」の各時点で主導的な役割を果たした研究者や行政関係者への聞き取りと,社会福祉協議会の側からの社会福祉改革の受け止め方について聞き取りを含めた事実収集を実施した。あわせて,昨年度に引き続き,先行研究における問題の取り扱われ方について分析・整理することを課題とした。時期区分の目安としては,第1次石油危機から第2次臨時行政調査会の設置まで,第2次臨時行政調査会の第1次報告から社会福祉関係3審議会合同企画分科会設置まで,合同企画分科会の設置から福祉関係8法改正まで,これ以降の基礎構構造改革・社会福祉法制定まで,の4期に分け,それぞれの段階に即した改革過程の整理を行った。本年度は,具体的な調査項目として,次のような作業を実施した。(1)この全期間を通じて,中央社会福祉審議会等の委員として改革を理論的にリードしたと考えられる社会福祉政策実務の担当者(匿名)2名から,社会福祉実践の課題とこれを理論付けした研究作業の流れ,そして,これら理論作業がどのようにして,またどの程度まで厚生行政の政策過程に反映したのか,詳細な証言を得た。(2)市町村社会福祉協議会の法制化(1983年)にあわせて,全国社会福祉協議会は『地域福祉計画』を策定するが,その経緯,内容,従来からの単位社会福祉協議会運動からの展開などについて,策定の責任者であった渡部剛士氏に聞き取り調査を実施した。(3)団体委任化法の制定や地域老人保健福祉計画の法定化などを受けて,地域自治体の地域福祉への取り組みにどのような変化が現れたかに関して,宮城県小牛田町で事例調査を実施した。(4)1990年代の事業社協への移行に伴い,社会福祉協議会の地域福祉実践にどのような新しい傾向が生じてきたのかについて,岩手県社会福祉協議会で事例調査を実施した。3年計画の最終年度であった平成14年度の研究は,次の3つの内容からなっている。(1)社会福祉改革における公私関係変容の構図について,過去2カ年間の研究成果を整理し,公表した(小笠原浩一・武川正吾編『福祉国家の変貌』(東信堂)の第2部「分権化と公私関係の変容」所収の小笠原論文および蟻塚論文)。
離島地域における住民の資源化に伴う観光地域社会の創出に関する地理学的研究

現代の日本において,人口流出および高齢化に伴う農山漁村地域の衰退を食い止めることは,持続的な社会を構築するうえで緊急かつ極めて重要な課題である。周知のように,かつて食料生産や生活文化の担い手であった農山漁村地域が都市住民による「消費される空間」へと移行するうえで,ツーリズムは重要な役割を果たしてきた。そこで本研究では,人口流出に伴う超高齢化社会をすでに迎えている国土外縁部の離島地域を対象とし,次世代観光資源としての地域住民に着目し,彼(女)らを活かした観光地域社会の創出にかかわる地域的基盤を明らかにすることを目的とする。
細胞分裂に伴う核膜と染色体の微細構造変化の電子顕微鏡技法を用いた三次元的解析

本研究は、細胞分裂時に生じる核膜の崩壊、消失および再形成、さらに染色体形成過程について、微細構造学的かつ三次元的に明らかにする研究である。主な観察対象としてインドホエジカ胸腺由来培養細胞を用いて透過型電子顕微鏡による観察で細胞の分裂期の同定および培養条件の検討を行い、次に透過型電子顕微鏡による観察結果に基づき作製した試料の連続切片を走査型電子顕微鏡で観察、取得した反射電子像から核膜、染色質および染色体を三次元再構築し、微細構造変化の解析、さらに免疫電子顕微鏡法による核膜の局在変化の解析なども行う。
アンモニアトランスポーター（Rhcg）制御による新規糖尿病性腎症治療薬の開発

本研究では、代謝性アシドーシスにおけるアンモニアトランスポーター(Rhcg:Rh family C glycoprotein)およびユビキチンプロテアソーム系(UPS)の糖尿病性腎症進展への関連を明らかにし、糖尿病性腎症および代謝性アシドーシスへの新たな治療標的としての可能性を検討することを目的としている。。また糖尿病性腎症に対する治療としてはレニン・アンジオテンシン・アルドステロン系(RAS)阻害薬が中心であるが、RAS阻害による代謝性アシドーシス及び高カリウム血症を早期に合併するため十分に治療が行えない症例が多いため、RASを介さない新規の代謝性アシドーシスの新たな治療法を見出すことで、新たな糖尿病性腎症の治療法を検討し、さらに代謝性アシドーシス治療を介した慢性腎臓病(CKD)全般における腎不全進行抑制法を見出すことも目的としている。【研究結果概要】C57BL/6Jマウスのsham手術または両側副腎摘除(副腎不全モデル)を行い、さらに塩化アンモニウム飲水による酸負荷を施した後、集合尿細管間在細胞におけるRhcg蛋白とユビキチン蛋白の発現を蛍光免疫染色にて検討した。酸負荷によりRhcg蛋白は間在細胞管腔側膜上に発現が誘導され、副腎摘出により発現が減少した。副腎不全モデルにアルドステロン補充を施したところ、Rhcgの管腔側膜上への発現の増加を見た。またユビキチン蛋白は酸負荷により発現が増加し、副腎摘出により減少、アルドステロン補充により発現が増加した。Rhcg蛋白の間在細胞膜上への発現は代謝性アシドーシス下において、アルドステロンとUPSにより調節されることが示唆された。【研究結果概要】KK-Ay/Tajcl(KKAy)マウスにNH4Cl飲水による酸負荷を20週間施し、BALB/c(BALB)マウスを対照として、尿中酸排泄能を評価した。腎組織内の障害マーカーの発現、および血圧を測定した。【成績】尿中アンモニウム排泄量、滴定酸排泄量はいずれも腎機能と正の相関を示した。KKAyはBALBに比べ、酸負荷により尿中アンモニウム排泄量、滴定酸排泄量ともに有意に増加した。しかし酸負荷18週後にはBALBが酸排泄量を維持したのに対し、KKAyでは減少に転じた。酸負荷KKAyでは酸負荷BALBと比較して、腎組織におけるNGAL mRNAが有意に増加した。血圧に対する酸負荷の明らかな影響は認めなかった。Rhcg発現量には有意な変化は認めなかったが、ユビキチンの発現は増加していた。糖尿病性腎症モデルにおいて酸負荷を行うと、コントロールモデルと比較して次第に酸排泄能が低下することが証明された。さらに今回、ヒト肥満CKD患者の尿中酸排泄能を評価し、腎障害と血圧に及ぼす影響について検討しており、肥満群で非肥満群に比しアンモニウム排泄量は有意に少ないことが明らかとなった。このことから肥満CKDは、CKD早期の酸排泄能の低下から潜在的な代謝性アシドーシスを生じ、腎障害を増悪させる新たな可能性が示唆された。。

Rhcg蛋白の間在細胞膜上への発現は代謝性アシドーシス下において、アルドステロンとUPSにより調節されることが示唆された。(CKDにおける尿細管細胞内UPS活性化の意義の検討)UPSの活性化が腎組織障害に与える影響を検討する。KK-Ay/TaJclマウスでUPSをプロテアソーム阻害薬で阻害し、糖尿病性腎症の進行を非投与群と比較する。プロテアソーム阻害薬の酸排泄能に対する影響も同モデルで検討する。プロテアソーム阻害薬による腎保護効果が認められた場合は、抗アルドステロン薬との併用による相加・相乗効果の有無を検討する。
分子内脱炭酸によるグリコシル化反応を用いた糖鎖合成法の開発

糖鎖合成においては固相法のための優れた方法論が未だ見出されていないが、その理由として、糖を繋ぐグリコシル化反応に厳密な無条件が必要であること、アノマー位の立体選択性の制御が難しいことなどが挙げられる。本研究はグリコシル化を「炭酸エステルを介した一時的な糖の連結」と「ルイス酸を用いた脱炭酸によるグリコシド結合への変換」の2工程に分割することで、それらの問題点を解決することを目的とした。本研究では前年度、ベンジル保護単糖から、4-ニトロフェノキシ基又はイミダゾリル基を脱離基として用いることにより効率良く混合炭酸エステル(混合カーボネート)を合成する方法を確立した。また、脱炭酸グリコシル化反応において、トルエン中トリアルキルシリルトリフラートを用いるとβ-選択的(α:β比1:4)に、エーテル中四塩化スズ-過塩素酸銀を用いるとα-選択的(α:β比12:1)にグリコシドが得られることを見いだした。本年度はさらにプロモーターおよび反応条件の探索を行ない、エーテル中ハフノセンジクロリド-過塩素酸銀を用いると極めて高いα-選択性(α:β比19:1)でグリコシドが得られることを見いだした。また、アシル保護糖について検討を行ない、まず混合カーボネートの立体選択的合成法を確立し、次いでそれらを脱炭酸することによりβ-選択的(α:β比1:99)にグリコシドが得られることを見いだした。さらに、脱炭酸反応の機構を明らかにする目的で、混合カーボネート間の交差実験を行ない、この反応が分子内ではなく分子間で進行していることを明らかにした。グリコシル合成を、1.コネクターを介した糖の一時的な連結、2.コネクターの除去によるグリコシル結合への変換、の2行程で行うこととし、コネクターとしてカルボナ-トを採用し、ベンジル保護糖を基質として検討を行った。単純なアルコールのカルボナ-ト(例えば、ベンジルオキシカルボニル基)は、水酸基の保護基として用いられるなどの報告はあるが、より複雑な混合カルボナ-トは、その利用を含めあまり研究がなされていない。そこで、混合カルボナ-トの効率のよい合成法の確立を目指し検討を行ったところ、4-nitrophenoxy基又はimidazolyl基を脱離基として持つ活性カルボナ-トを用いることによって高収率で混合カルボナ-トを得ることができるようになった。これまで脱炭酸によるグルコシル化反応は、熱分解によるものが1例知られているが、目的とするグルコシド以外に種々の副生成物を与え、実用的ではない。そこで、効率良く脱炭酸反応を起こし、グリコシル結合へと変換するプロモーターの探索を、ルイス酸を中心として行った。多くのルイス酸で反応は進行するが、トリアルキルシリルトリフラートあるいは四塩化スズ-過塩素酸銀を用いると収率良く、比較的高い立体選択性でグルコシル化反応を触媒することがわかった。シリルトリフラートを用いた場合には、溶媒により選択性が異なり、特にトルエンを用いた時、β-選択性が向上した。一方、四塩化スズと過塩素酸銀を組み合わせて用い、エーテル中で反応を行うとα-グリコシドを選択的に、かつ収率良く得ることができた。糖鎖合成においては固相法のための優れた方法論が未だ見出されていないが、その理由として、糖を繋ぐグリコシル化反応に厳密な無水条件が必要であること、アノマー位の立体選択性の制御が難しいことなどが挙げられる。

本研究では前年度、ベンジル保護単糖から、4-ニトロフェノキシ基又はイミダゾリル基を脱離基として用いることにより効率良く混合炭酸エステル(混合カーボネート)を合成する方法を確立した。また、脱炭酸グリコシル化反応において、トルエン中トリアルキルシリルトリフラートを用いるとβ-選択的(α:β比1:4)に、エーテル中四塩化すず-過塩素酸銀を用いるとα-選択的(α:β比12:1)にグリコシドが得られることを見いだした。本年度はさらにプロモーターおよび反応条件の探索を行ない、エーテル中ハフノセンジクロリド-過塩素酸銀を用いると極めて高いα-選択的(α:β比19:1)でグリコシドが得られることを見いだした。また、アシル保護糖について検討を行ない、まず混合カーボネートの立体選択的合成法を確立し、次いでそれらを脱炭酸することによりβ-選択的(α:β比1:99)にグリコシドが得られることを見いだした。さらに、脱炭酸反応の機構を明らかにする目的で、混合カーボネート間の交差実験を行ない、この反応が分子内でなく分子間で進行していることを明らかにした。
創傷角膜におけるインターロイキン8の発現に関する研究

本研究では、アルカリ外傷角膜におけるIL-8の発現について検討した。まず、家兎角膜アルカリ外傷におけるInterleukin8(IL-8)の発現についてRT-PCR法を用いて検討した。正常およびアルカリ外傷後7日の角膜を摘出、AGPC法を用いてtRNAを抽出しreversetranscriptionによってcDNAを作成した。プライマーはrabbitIL-8のcDNA塩基配列をもとに特異的プライマーを独自に作成した。アルカリ外傷は家兎角膜に1N NaOHを浸透させた直径10mmのろ紙を30秒間接触させて作成した。その結果、IL-8cDNAのサイズに一致するバンドをアルカリ外傷角膜にのみ認め、アルカリ外傷角膜においてIL-8 mRNAが発現していることが確認された。次にELISA法を用いてアルカリ外傷角膜におけるIL-8発現についてタンパクレベルでの定量を行った。1995年7月にラットのIL-8 ELISAsystemが市販されたため、ラット角膜アルカリ外傷モデルを用いて実験を行った。ラット角膜28眼に1N NaOHを浸透させた直径5mmのろ紙を60秒間接触させてアルカリ外傷を作成した。無処置の正常角膜4眼を対照とした。正常角膜および外傷後1、3、5、7、14、21、28日の角膜を摘出、凍結・粉砕したのちPBSに浮遊させ遠心し、その上清についてIL-8の定量を行った。その結果、正常角膜において53.8±9.7(mean±s.e.)pg/corneaのIL-8発現を認め、外傷後1日には295.6±46.3pg/coernea、外傷後5日に最大値455.8±124.2pg/coerneaに達した。しかし、外傷後14日のIL-8発現は18.7±2.1pg/coerneaと正常角膜の約3分の1のレベルであり、外傷後28日においても外傷後14日と同じレベルであった。以上より、(1)正常角膜において約54pg/corneaのIL-8が発現する。(2)アルカリ外傷角膜では外傷後早期にIL-8が発現誘導され、外傷後5日に正常角膜の約8.5倍になる。(3)アルカリ外傷後1428日の瘢痕化角膜ではIL-8発現が正常の約1/3であることが明らかとなった。現在、角膜におけるIL-8の局在を免疫組織化学的手法を用いて検討中である。
光線免疫療法を応用した低侵襲口腔癌治療の開発

本研究は、さまざまな癌細胞に発現しているがん抗原Wilms' Tumor 1(WT1)をターゲットにした光線免疫療法による低侵襲な口腔癌治療の開発を目的とした。まず、ターゲットとなるWT1の発現をヒト口腔癌細胞株(HSC-2, HSC-3, HSC-4, SAS, Ca9-22)および口腔癌患者からの検体を用いて免疫細胞染色および免疫組織化学的手法により検討した。その結果、WT1の発現は予想に反して口腔癌細胞株ではほとんど認められず、また口腔癌組織ではその発現率が低いことが示された。このことから、ターゲットをWT1から消化器癌(大腸癌、膵臓癌など)に発現しているがん抗原MUC1に変更した。MUC1は癌の免疫治療である樹状細胞ワクチン療法に利用されており、特に消化器癌において良好な治療成績が示されていること、また口腔癌細胞にも発現しているとの報告があることからこのMUC1を光線免疫療法のターゲットに選択した。さらに使用する抗MUC1抗体については、腫瘍に関連したMUC1エピトープに特異的結合する抗体を選択した。まず、口腔癌細胞株にこのMUC1が発現していることを確認するために口腔癌細胞株および口腔癌組織を用いて検討したところ、口腔癌細胞株間に差はあるもののMUC1の発現があることを確認した。最終年度では、近赤外線に反応して殺細胞効果を示す化合物であるフロシアニンと抗MUC1抗体との複合体(抗MUC1抗体複合体)を作製し、その殺細胞効果についてヒト口腔癌細胞株にて検討を行った。方法としては、ヒト口腔癌細胞株の培養液中に抗MUC1抗体複合体を添加して6時間培養後に近赤外線(690 nm) 2.0 J/cm2にて照射を行った。その結果、照射直後より癌細胞の細胞膜は破壊され徐々に細胞は死滅した。一方、近赤外線の照射単独では癌細胞を障害されなかった。これらの結果からがん抗原MUC1をターゲットとした光線免疫療法は低侵襲な口腔癌治療としての可能性が示された。本研究は、光線免疫療法による低侵襲な口腔癌治療の開発を目的にしている。本年度は、口腔癌細胞に対してWilms' Tumor 1(WT1)抗原の発現の有無について確認するために口腔癌患者からの検体より採取した癌組織を抗WT1抗体による免疫組織化学的手法を行った。その結果、口腔癌においてもWT1の発現を認めたが、細胞のタイプにより発現の少ないものも確認した。そこで、がん抗原として2番目に多く癌細胞に発現していると報告されているMUC1についても免疫組織化学的手法を用いて検討したところ、多くの口腔癌細胞に発現を認めた。さらに、ヒト口腔癌細胞株を用いて同様に免疫細胞染色を行い、発現の有無について確認した。次に近赤外線に反応して殺細胞効果を示す化合物であるフロシアニンと抗WT1抗体との複合体(抗WT1抗体結合化合物)の作製を試みた。しかし、フロシアニンとの複合体の作製が上手くいかず、WT1を発現したヒト口腔癌細胞株に結合しなかった。今後の予定としては、再度、抗WT1抗体結合化合物の作製を行う予定である。また、口腔癌細胞においてもMUC1の発現を認めたことから、抗MUC1抗体結合化合物の作製も行う。さらに、ヒト口腔癌細胞株を用いて、in vitroでの殺細胞効果を確認する予定である。本研究は、がん抗原Wilms' Tumor 1(WT1)を標的とした低侵襲な口腔癌に対する光線免疫療法の開発を目的に開始した。予想していたより口腔癌組織および各口腔癌細胞株でのWT1の発現が低かった。そこで、本年度では、ターゲットのがん抗原をMUC1に変更して研究した。前年度にMUC1の発現については、がんに特異的でないMUC1抗体を使用していたが、本年度では、腫瘍関連MUC1に対するヒトMUC1抗体を用いて各口腔癌細胞に対する発現を検討した。この結果より発現の頻度に差はあるものの、われわれが検討した各口腔癌細胞株にて発現を確認した。そこで、この抗ヒトMUC1抗体とフロアシアニンの複合体を作製した。現在、その複合体の結合能について、腫瘍関連MUC1を高発現している口腔癌細胞株と低発現の細胞株にて検討を行っている。今後、抗MUC1抗体複合体を用いた光線免疫療法による殺細胞効果作用について細胞培養系および腫瘍モデルマウスにて検討を行う予定である。

まず、口腔癌細胞株にこのMUC1が発現していることを確認するために口腔癌細胞株および口腔癌組織を用いて検討したところ、口腔癌細胞株間に差はあるもののMUC1の発現があることを確認した。最終年度では、近赤外線に反応して殺細胞効果を示す化合物であるフロシアニンと抗MUC1抗体との複合体(抗MUC1抗体複合体)を作製し、その殺細胞効果についてヒト口腔癌細胞株にて検討を行った。方法としては、ヒト口腔癌細胞株の培養液中に抗MUC1抗体複合体を添加して6時間培養後に近赤外線(690 nm) 2.0 J/cm2にて照射を行った。その結果、照射直後より癌細胞の細胞膜は破壊され徐々に細胞は死滅した。一方、近赤外線の照射単独では癌細胞を障害されなかった。これらの結果からがん抗原MUC1をターゲットとした光線免疫療法は低侵襲な口腔癌治療としての可能性が示された。当初の計画では、光線免疫療法のターゲットを腫瘍細胞に発現していると報告されているWT1抗原にしていたが、各口腔癌細胞株でのWT1の発現を検討したところ予想に反して発現が低いことが示された。そこで治療のターゲットを口腔癌細胞にも発現していると報告されているMUC1に変更した。このMUC1について詳細に検索すると癌細胞に発現しているMUC1の構造は正常細胞のものと異なることが報告されており、また、癌に関連したMUC1に対する特異的な抗体も存在していた。そこで、これまで行ってきた研究で使用した抗体をこの抗体に変更して研究計画を修正した。そのため研究に遅れが出ている。しかし、口腔癌細胞の培養技術や光線照射技術等は安定してきているため、遅れを回復することが可能と考えている。当初の研究計画を変更したため遅延しているが、研究基盤は十分安定してきていることから遅れを回復することは可能と考えている。まず、早急に作製した抗ヒトMUC1抗体とフロシアニン複合体による口腔癌細胞への結合能の検討を行い、細胞培養系および動物腫瘍モデルを作製してこの複合体を用いた光線免疫療法による殺細胞効果を確認する予定である。その後、この複合体による光線免疫療法の効果が確認できれば、至適投与濃度および至適照射条件を決定する予定とする。本年度においては、光に反応して殺細胞効果を示すフロシアニンと抗WT1抗体との複合体の作製を試みた。しかし、この複合体とWT1発現のある口腔癌細胞株との結合が上手く行かなかった。複合体の作製方法に改良を加えながら研究を行ったため、多くの時間を費やしてしまった。しかし、口腔癌細胞株の培養等に関しては手技等安定しており、次年度でのin vitroの解析が効率良く行えると考えている。計画の変更に伴い使用する試薬も変更したこと、また、研究が遅延していることから予定額に届かなかった。再度、抗WT1抗体とフロシアニンとの複合体の作製を行う。また、抗MUC1抗体との複合体の作製も行う予定である。次にWT1またはMUC1を高発現しているヒト口腔癌細胞株およびこれらがん抗原を発現していない口腔癌細胞株を培養し、培養液中に抗体結合化合物を添加して60分後に近赤外線を照射する。フロシアニンは短い波長の近赤外線を照射すると蛍光を発するため、これを利用して細胞表面に抗体結合化合物が結合していることを確認する。
表現の大域的構造と非整数次数における表現論

今年度は対称群の群環のq類似である岩堀-Hecke代数と、そのスーパー類似であるHecke-Cliffordスーパー代数について、非整数次数における表現圏を構築し、その構造の研究を行った。この圏は通常の表現圏では0となり隠れてしまう仮想的な射を多く持っており、これらは次数を十分大きくしたときの表現圏の局所的な安定構造を捉えていると解釈でき、通常の表現を調べる際にも非常に有用である。元々のDeligneが定義した対称群の表現圏とq=1の場合において比較すると、特に正標数においてより多くの情報を含む改善されたものとなっており、モジュラー表現論において有効な道具として用いられると期待できる。また、咋年度から引き続きGrahamとLehrerによるセルラー代数の理論を研究し、より広い対象を扱えるよう一般化と公理化を行った。これを具体的にHecke-Cliffordスーパー代数について応用することで、非整数次数における表現圏の直既約対象の分類を完成させ、さらにこの結果から通常の整数次数においての既約表現の分類を導出した。これによりHecke-Cliffordスーパー代数の表現論について、既存のものとは異なり体の標数によらないジェネリックな、可換環上での新しいアプローチが可能となった。この手法において上記の非整数次数における表現圏の性質が重要な役割を果たしており、これは非整数次数での表現論が通常の表現論に実際に応用された初めての例である。(抄録なし)本研究の目的は、一般線型群や対称群といった古典群の表現の為す圏の大域的な構造を調べることである。本年度の研究ではまずP.Deligneにより提唱された「非整数次数の対称群の表現圏」のスーパー化に成功した。元々のDeligneの圏が対称群の通常の線型表現の圏を補間するものであるのに対し、このスーパー化された圏は対称群のスピン表現の圏を補間するものである。これにより全ての次数における対称群のスピン表現論を同時に扱うことが可能になり、たとえばスピン表現と線型表現のテンソル積の分解係数などが次数にほとんど依存しない形で書き下せるようになった。また当該研究者により既に得られていた環積の表現圏(圏の対称積)への一般化と合わせることで、スピン表現との環積の表現圏(圏の外積)を非整数次数へと拡張できた。次に、このような表現論を起源に持つ圏の構造を調べるうち、これらのほとんどがJ.J.GrahamとG.I.Lehrerが導入したセルラー代数に類似した構造を持っていることが明らかになった。さらにセルラー代数の表現論の一般論を拡張し、このような一般化されたセルラー構造に対しても既約表現と直既約表現の分類や付随するCartan行列の計算などを行えるようにした。この一般化はセルラー代数の表現論における手法をHecke-Cliffordスーパー代数などの新たな対象に適用できるよう拡張しただけにとどまらず、Temperley-Lieb代数など既存のセルラー代数の構造論においてもより見通しの良い理解を与えるものとなった。さらに正標数の体や一般の可換環上でこれらの代数や圏を調べる上での足掛かりを得た。現時点でDeligneの圏の様々な類似の構成に成功しており、またこれらの構造を調べるにあたり、一般化されたセルラー構造の理論を確立したことで標数によらない組織的な研究が可能となっているため。引き続き圏や代数の持つセルラー構造を利用しこれらの構造の解明を行っていく。特にスーパー代数のセルラー構造において自由基底を持たない場合について、さらなる詳細な研究が必要である。また結び目理論との関わりについては、結び目多項式の圏化であるKhovanovホモロジーにあたるものの構成を目標とする。(抄録なし)
IL-17F(ML-1)の接触過敏反応における役割、および血管新生に対する影響

1.昨年度正常皮膚ケラチノサイト(NHEKs)にIL-17Fを添加すると、コントロール群(PBS)に比べ有意にIL-8を産生し、産生量はtime-dependentに増加していくことを確認した。これまでの報告では、IL-8を多量に誘導するサイトカインとしてはTNF-αが有名である。また、近年尋常性乾癬などで、IL-17Aの関与も示唆されている。今年度はまず、NHEKsのIL-8産生能をIL-17F、TNF-α、IL-17Aおよびコントロールで比較検討した。(1)Real-time PCR法を用いm-RNAの発現を比較した。IL-17F刺激群は他の群より優位にIL-8を高度に発現していた。(2)蛋白レベルでの比較検討をELISA法で検討した。IL-17F刺激群で、TNF-αの3.7倍、IL-17Aの8.2倍と優位にNHEKsからIL-8を産生した。3.IL-8は血管新生にも役割を担っていることが報告されている。そこで、NHEKsをIL-17Fで刺激し血管内皮増殖因子(VEGF)の産生をERISA法で検討した。IL-17F刺激群はコントロール群に比しVEGFの産生量が減少していた。IL-17Fは炎症性皮膚疾患の血管新生に抑制的な役割を果たしていることが示唆されたが今後の追加検討が必要である。4.接触皮膚炎患者の皮膚を生検することが困難であったため、同様に好中球や血管新生が疾患のメカニズムに関与していることが報告されている尋常性乾癬患者におけるIL-17Fの発現を免疫染色で行った。IL-17Fは尋常性乾癬患者の皮疹部で単核球および好中球に陽性であった。5.尋常性乾癬の患者の皮疹部および無疹部のIL-17発現をwestern blot法で検討した。IL-17Fの発現は皮疹部で陽性で無疹部では陰性であった。上記4、5の検討は昭和大学「医の倫理委員会」の承諾を得て行った。以上のことから、IL-17Fは尋常性乾癬などの炎症性皮膚疾患において,(1)浸潤する単核球から分泌され、(2)好中球ではautocrine機構で好中球を遊走させ、ケラチノサイトを刺激し、IL-8を多量に産生し炎症を助長させていることが示唆された。本年度は、主にML-1(IL-17F)の皮膚ケラチノサイトに及ぼす影響を検討した。まず、正常皮膚ケラチノサイトにML-1を添加すると、コントロール群に比べ有意にIL-8を産生した。IL-8産生量はML-1添加後3時間、6時間、24時間、48時間と増加していった。また、ML-1の変異株(His161 Arg)を用いて同様の実験を行ったところ、IL-8の産生は野生型ML-1(His161)添加群と比べ有意に抑制されていた。これまでシグナル伝達経路としてML-1は、MAPキナーゼファミリーのなかでp38、JNK、ERK5を介さずERK1/2のみをリン酸化すること、更にERK1/2上流であるRaf-1、MEK1/2もリン酸化することが分かっている。そこで、この伝達経路について皮膚ケラチノサイトで検討した。正常ケラチノサイトにRaf-1、MEK阻害剤、Protein Kinase C, Phosphatidylinositol 3-kinase阻害剤を用いIL-8の発現を比較した。現在その産生量について検討中である。また現在ML-1(IL-17F)マウスを用い、接触過敏反応について検討を行っている最中である。

5.尋常性乾癬の患者の皮疹部および無疹部のIL-17発現をwestern blot法で検討した。IL-17Fの発現は皮疹部で陽性で無疹部では陰性であった。上記4、5の検討は昭和大学「医の倫理委員会」の承諾を得て行った。以上のことから、IL-17Fは尋常性乾癬などの炎症性皮膚疾患において,(1)浸潤する単核球から分泌され、(2)好中球ではautocrine機構で好中球を遊走させ、ケラチノサイトを刺激し、IL-8を多量に産生し炎症を助長させていることが示唆された。
真核生物の鞭毛におけるすべり-屈曲変換機構

真核生物の鞭毛におけるすべり-屈曲変換機構を研究する目的で,ウニ精子の鞭毛運動に対するpHの急速降下の影響を,ビデオ顕微鏡と新たに開発したpHジャンプ法を用いて調べた.トリトンで脱膜した精子をATPと酢酸カリウムを含む再活性化液中で再活性化した.この精子を含む再活性化液を,カバーガラス下面に張り付かせたリング状のミリポアフィルターの穴の部分に薄膜状におしひろげた.このカバーガラスを,スライドガラス上のコの字型のシリコンゴム製のスペーサーの上に置いた.酢酸水溶液をスライドガラス上に置いたろしに滴下すると,酢酸蒸気がスライドーカバー間の間隙に拡がり,さらに再活性化液に溶けこむとともに,再活性化液のpHが急速に降下した.この時,鞭毛運動の急速な停止が観察された.鞭毛運動停止には, pH降下以前の屈曲波形を保ったまま"瞬間的"停止するものと(波形凍結),カルシウム誘導性の鞭毛静止特徴的な杖型屈曲で静止するもの(枝型)が区別できた. pHを元に戻した場合には,正常な鞭毛運動が回復したが,低下したままに放置すると,鞭毛は微小管のすべり運動によって崩壊した.このことは, pH急速降下による鞭毛静止がすべり-屈曲変換の阻害によるもので,すべり運動そのものの抑制によるものではないことを示している.杖型静止のビデオ記録を詳細に解析した結果,静止時に鞭毛基部に残る屈曲には,正常鞭毛運動時の主屈曲に相当するもののほか副屈曲に相当するものもみられることが明らかとなった.このことは, pH急速降下によってすべりの切り替え機構が抑止されたことを示している.従って,この研究によって,鞭毛運動の機構のうちのすべりの機構とすべり屈曲変換機構を分離して研究する路が開かれたと言える.真核生物の鞭毛におけるすべり-屈曲変換機構を研究する目的で,ウニ精子の鞭毛運動に対するpHの急速降下の影響を,ビデオ顕微鏡と新たに開発したpHジャンプ法を用いて調べた.トリトンで脱膜した精子をATPと酢酸カリウムを含む再活性化液中で再活性化した.この精子を含む再活性化液を,カバーガラス下面に張り付かせたリング状のミリポアフィルターの穴の部分に薄膜状におしひろげた.このカバーガラスを,スライドガラス上のコの字型のシリコンゴム製のスペーサーの上に置いた.酢酸水溶液をスライドガラス上に置いたろしに滴下すると,酢酸蒸気がスライドーカバー間の間隙に拡がり,さらに再活性化液に溶けこむとともに,再活性化液のpHが急速に降下した.この時,鞭毛運動の急速な停止が観察された.鞭毛運動停止には, pH降下以前の屈曲波形を保ったまま"瞬間的"停止するものと(波形凍結),カルシウム誘導性の鞭毛静止特徴的な杖型屈曲で静止するもの(枝型)が区別できた. pHを元に戻した場合には,正常な鞭毛運動が回復したが,低下したままに放置すると,鞭毛は微小管のすべり運動によって崩壊した.このことは, pH急速降下による鞭毛静止がすべり-屈曲変換の阻害によるもので,すべり運動そのものの抑制によるものではないことを示している.杖型静止のビデオ記録を詳細に解析した結果,静止時に鞭毛基部に残る屈曲には,正常鞭毛運動時の主屈曲に相当するもののほか副屈曲に相当するものもみられることが明らかとなった.このことは, pH急速降下によってすべりの切り替え機構が抑止されたことを示している.従って,この研究によって,鞭毛運動の機構のうちのすべりの機構とすべり屈曲変換機構を分離して研究する路が開かれたと言える.
β-Amyloidogenesisに関する研究-膜結合型βタンパクの単離

アルツハイマー病(Alzheimer's Disease;AD)の初期病変である老人斑に蓄積する蛋白質としてβ蛋白(Aβ)が同定されており、何故Aβが蓄積するかがADの病因の解明につながると考えられている。Aβに対するモノクローナル抗体を用いたサンドイッチEIAによって微量のAβ40とAβ42の測定が可能となり一般剖検脳の検討を始めた。この検討を体系的にするにあたって髄膜の検討から入った。それは髄膜画分には髄膜血管が含まれ、血管はアミロイド沈着の好発部位であることが知られていること、また脳実質から髄膜・髄膜血管を完全に除去することは困難であるが、髄膜は脳実質の混入を防ぐことが可能であるからである。まず髄膜の特性を検討した。後頭極の髄膜を採取し、ホモジナイズして可溶性画分のAβの定量をした。その結果、1)Aβは50から70歳にかけて急激に蓄積が進行する。2)この生化学的蓄積は、免疫組織化学で検出される老人斑の出現に先行する。3)Aβ42の方がAβ40より数倍以上高値を示す。これに対応してAβ42のみが陽性の時期が存在する。3)AD患者と一般老人ではAβ42の量は同程度だが、Aβ40の量がADで非常に高値である。この結果を得た後に、海馬CA1と後頭側頭回のAβ量を検討した。海馬CA1は神経原線維変化好発部位であるが、老人斑は非常に出現しにくい部位である。それに対して後頭側頭回は老人斑が最も早期に出現する部位と考えられている。脳実質は髄膜と異なり、Aβはほとんどが不溶性画分に回収された。この不溶性画分について上記の髄膜と同様の結果が得られた。以上よりAβ蓄積については髄膜と脳実質の間で溶解度に差があるが、どちらも50から70歳にかけて急激なAβ、特にAβ42、の代謝異常が起こる。その機序としては、理論的にはAβの産生の増加、Aβのクリアランスの低下の二つの可能性が考えられるが、一般的にはクリアランスの低下の方が考えやすいと思われる。β-amylodogenesisの最初期はdiffuse plaqueとされている。diffuse plaqueの特徴は抗β抗体で淡く染まる境界不鮮明な老人斑である。微細形態学的には既にamyloidfibrilが散在している。しかしこの少量のamyloid fibrilが光顕レベルの免疫反応性を全て説明出来るのかどうか不明である。実際電顕レベルの免疫細胞化学で細胞表面膜の染色が報告されている。本研究はamyloid fibril形成前にあると想定される“preamyloid"を生化学的に検証しようとするものである。diffuse plaqueに富む脳を出発材料にしてショ糖密度勾配法を用いて不溶性画分を1.0/1.2,1.2/1.4,1.4/2.0Mショ糖界面に分画した。各画分のAβ免疫反応性をAβタンパクのC末端(Aβ42)を認識するBC05で検討した。その結果Aβ免疫反応性は1.0/1.2の軽い画分に多く回収された。

一方diffuse plaqueが少なくmature plaqueの多い脳からはAβ免疫反応性は1.4/2.0に集中した。症例を増やして検討したところdiffuse plaqueの数と軽いAβの量とは強い相関を示した。この軽いAβを検討し、以下のことが明らかとなった。1)SDS電気泳動で移動度が遅れること;2)BC05には反応するがAβのN末端および中間部分を認識する抗体とは反応しないか反応が弱い;3)脱脂の操作で重い画分へ移行し、免疫反応性は回復すること。以上からこのAβには脂質が結合しておりそのためその性質が変化したと考えられた。この脂質はメタノールで抽出されるが、アセトンまたはクロロホルムでは効果の無いことからガングリオシドの可能性が考えられた。ガングリオシドの中のGM1と特異的に結合するコレラトキシンを試みたところこのAβ種と強く反応することが分かった。すなわちこのAβはGM1ガングリオシドと結合しておりこのため上記のような性質を示したと考えられた。軽いAβの検討これに関しては軽いAβ自体が脳をホモジナイズした結果のアーチファクトであるかどうかの検討をおこなった。その結果、重合した合成Aβは確かに比重の高い画分に分画されるが、合成Aβ線維に脳のホモジネートを加え、ホモジナイズしても比重の軽い部分に分画されることが分かった。これはAβ重合線維が膜に結合して膜の比重を持つようになったと考えられる。はじめに界面活性剤で処理をしておくとAβ重合線維は高い比重の画分に分画される。さらに脳のホモジネートを界面活性剤で始めから処理してもやはり軽い画分にAβが認められた。脳実質におけるAβの沈着の時間経過一般人口のおける海馬および後頭側頭回におけるAβ量をEIAで定量し、そのデータを免疫組織像と比較した。その結果、髄膜画分と異なり、実質では1)Aβはほとんどが不溶性画分に回収されること、2)髄膜画分と同様に50-70歳にかけて急激にAβの沈着量が増加すること、3)老人斑が免疫組織化学的に検出される以前からAβの生化学的な蓄積が見られること、4)免疫染色の結果に一致して海馬の方が後頭側頭回に比べてAβの量が低値であること、5)大体組織内のAβ量が500pmol/gram以上にならないと老人斑が検出されないこと、6)Aβ42が始めに沈着し、Aβ40は送れて沈着すること、が明らかとなった。
ヴェネズエラの近代・現代建築における自然換気・冷却・保温・採光のシステムと思想

地球温暖化の影響により将来日本は亜熱帯化するという予測がある。本研究では,熱帯地域でありながら人為的換気・冷暖房システムに頼らない生活を可能としているヴェネズエラの建築について調査を実施し,伝統的建築から受け継いだ自然との境界のない建築構成が,快適な室内環境に大きく寄与していることを明らかとした。研究期間中も最高気温記録が更新され,この夏の電力不足が心配される状況にあって,実際の計画に応用可能な数々の知見を得た。本研究の対象であるヴェネズエラの建築・生活様式に関する情報について、日本国内で入手できる数は極めて少ないが、多くの中南米研究機関を持つ北米においてさえ、他の中南米諸国と比べて、その数は少ない。従って、初年度は現地調査に向けた事前の情報収集に傾注した。まず、国内では、駐日ヴェネズエラ大使および大使館、ヴェネズエラと友好関係のある豊橋市の国際交流協会および同市親睦団体プエンテリコ・ヴェネズエラの協力を得て、情報収集のための国内外の機関や人材の紹介を受けた。次に、代表・分担両研究者の出身機関である米国ハーヴァード・コロンビア両大学で、その人脈を生かして、日本での入手が困難な文献・資料やインタビューによる主に英語での資料収集を行った。これら日米での複数回にわたる予備調査を基に実施した初年度の現地調査は、首都カラカス市内に限定し、建築・生活様式に影響を与える要素(気候、地理、歴史、文化、産業、経済状況)が異なる地域を選定して実施した。またこの調査とは別に、歴史的建造物、ヴェネズエラ建築と相互に影響を与えあっているスペインやイタリアの建築家による建築物の空間構造を個々に調査した。北米に近く、かつ欧州の文化を受け継ぐヴェネズエラは、かつてその石油資源の恩恵によってGDP世界一位となったこともあり、エネルギー消費型社会に一気に加速するのは時間の問題である。しかし、その後の経済的低迷のためか、一部オフィス・商業地区を除き、一般市民の住居・商業施設・歴史的建造物には未だ屋内と屋外を結ぶ自然環境に開いたシステムが多く残っている。次年度は、その優れた自然換気・採光のシステム事例を、カラカス市郊外およびコロ市にも拡大して数多く収集し、現代建築の諸問題に応用・実用化できるシステムとその思想的背景の発見という、国際的にも有意義な成果につなげることを目指す。平成20年度実施のカラカス市域の建築・都市の現地調査に基づき,21年度は未調査の物件およびより詳細な調査が必要とされた建築について現地調査を行った。更に,調査の際必要と考えられたヴェネズエラの伝統的建築の原型であるスペイン建築,特にコロニアル様式建築についてスペイン領カナリア諸島および都市型住居についてマドリッド近郊アルカラ・デ・エナーレス地域等において現地調査を行った。スペイン本土から約1,000km離れたカナリア諸島はコロンブスが新大陸を目指した際に寄港して以来,移民の中継地点となった場所で,ラ・ラグーナ市の一角は南米のコロニアル建築の原型ともいえる建築や街並みにより世界遺産に認定されている。後者は,更にイスラム様式も加わったスペイン建築の源流とも言える街並みで世界遺産となっており,それらの変遷をたどることで本研究へ貴重な知見を得た。共通して見られるパティオやライトコートおよびエナーレスに見られるピロティ形式のアーケードは,地域性を反映してコロニアル様式に発展し,住宅のみならず公共の建築にも広く展開されている。実際に炎天下の外部よりその空間に入ると,空調設備など不要な清涼感のある空間を体験でき,本研究の主目的である空間構成とその思想の理解にとって重要な体験と事例収集ができた。また,これまでの調査を通して,伝統的建築に備わった換気や採光システムが,近代建築にも良く継承されている事例が住宅だけでなく,大学などにもみられることが判った。特に,石油収入により高いGNPを誇っていた195060時代につくられた建築に特筆すべきものがあり,イタリアの建築家ジオ・ポンティ設計の住宅や,ヴェネズエラの建築家ビジャヌエバによる大学や美術館など,伝統的建築の思想を取り入れた優れた近代建築に現代の建築への大きな示唆と警鐘を発見するという,独自性の高い成果をあげることができた。これらの建築は我が国での認知度は高くはなく,22年度は理論に加えて代表研究者の所有する仮想空間可視化装置等を活用して,誰もが体験可能な空間として再現する等の実質的な研究成果としてまとめることとした。カラカス市中および周辺地域の建築,ヴェネズエラ植民地建築のルーツであるスペイン本土,および近隣のオランダ植民地建築について現地調査を実施。上記調査をもとに,建築家カルロス・ラウル・ヴィラヌエバ設計のユネスコ世界遺産でもあるヴェネズエラ中央大学と建築家ジオ・ポンティ設計のプランチャート邸の近代建築を中心に,カラカス市内の都市住宅ならびに伝統的建築の空間構成および温熱環境の実測調査および前2者についてはコンピュータモデルを作成し,流体工学による通風に関する解析を行った。その結果以下のことが明らかになった。

(1)ヴェネズエラの伝統的建築の自然換気・保温・採光システムやその思想が近代・現代建築にも受け継がれていることが明らかになった。(2)昔の建築家が体験を通して知っていたと考えられる,亜熱帯地域の建築における空間の連続性,半屋外空間の多用,圧力差を利用することによる高い通風性を可能にする自然換気システムの効果が,実測とCFD解析により視覚化でき,ある程度検証された。(3)ヴェネズエラ中央大学,プランチャート邸の両建築は規模・機能ともに全く異なるが,パッシブ手法を用いた快適性向上に対する工夫が随所にみられた。前者では,ヴィラヌエバは伝統的な建築構成をそのまま,もしくは再解釈して用いており,後者では、ポンティは伝統的なパティオを忠実に近代建築に取り込んで効果をあげている。(4)古代より用いられてきたパティオ等の熱帯・亜熱帯建築の自然換気システムは,グラナダ等スペイン本土で展開され,植民地政策の中継点であるカナリア諸島を経て南米に移植され,現代へも受け継がれている。一方,近隣のオランダ植民地であるクラサオ島では,オランダ様式の建築が建設されたが,恐らく暑さへの対応が難しく,廃墟と化したものが多く見られ,スペインのコロニアル様式に優位性を見た。(5)本研究の文献・現地調査,空間・温熱環境の評価,モデル作成,CFD解析の一連のプロセスから,現代においても再評価に値する自然と共生する建築の構成要素をある程度明らかにすることができた。それらは,特に夏場を考えた場合の,日本の建築にも応用可能であることが予見された。