hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライム病ボレリアと媒介マダニの地域特性

ボレリア抗体陽性者が多く分布するシドニー市北部地域のマダニを採集した。すべてのマダニ個体をボレビア分離培養と直接PCRによるDNA増幅に供したがボレリア検出はできなかった。マダニ腸管内容物の顕微鏡観察で約5%にスピロヘータ様微生物が観察でき、通常の培地では増殖できない種類のスピロヘータであると考えられる。我々はマダニrRNA遺伝子のスペーサー領域塩基配列比較して定量的にIxodes holocyclusの系統分類をおこない、この種はフサマダニと近縁で、ライム病ボレリアや関連ボレリアを媒介するIxodes ricinus species種とは遺伝的に隔たりが大きいことを明らかにした。これはI.holocyclusがライム病ボレリアとは異なる種のスピロヘータを保有することを支持する。マダニ種とボレリア種の対応についてB.gariniiは、Ixodes属マダニ種のなかで比較的近縁なI.ricinusspeciesにのみ寄生でき、遺伝的に遠いマダニ種にはそれぞれ分化した別のボレリア種が寄生対応する。ITS2領域の配列による系統樹はI.holocyclusやフサマダニがIxodes属のなかでもっとも遠い位置にあることを示したが、フサマダニがB.gariniiを保有することが報告されているので、この結果とは矛盾するのでさらなる調査検討が必要である。
第一鹿島海山周辺の地史学的研究

第一鹿島海山の地形を検討すると、いくつかの地形面に区分することができる。そのうちで特徴的なものは、山頂部(水深3,7004,000m)の平担面と山体西半分を構成する鞍部(水深5,1005,500m)の平担面である。また、山体斜面部には、水深4,700m付近をとりまくように発逹する平担面と水深6,000m付近に同一深度をもつ平担面が識別できる。これらの面のうち、山頂部平担面と鞍部平担面とに礁性石灰岩の分布が確認されていること、さらに各面がほぼ同一深度に水平に発逹することから、これらの面の形成が過去の海水面の位置を示すものと考えることができる。さらに、それぞれの面には、その面を切り下位に開口する谷地形の存在が知られている。これらのことは海水面の変化が複雑な過程を経ていることを示している。これらの地形面(平担面)と谷地形を解析して白亜紀初期からの海水準変化を明らかにした。つぎに、山頂部平担面から採取した礁性石灰岩はチョーク,ウーライトを含み、石灰岩岩石学、古生物学的検討の結果、この石灰岩は一つの独立したbarrier reefの原形を残したまま沈水したものと考えられる。山頂部石灰岩の地質時代は前期白亜紀のlower Albianに対比される。また、鞍部石灰岩からも多数の二枚貝類,腹足類,石灰藻などが発見されているが、保存がわるく、同定が困難である。しかし、前期白亜紀のBarremianに特有な底生有孔虫が発見されていることから、山頂部石灰岩よりも古い時代に形成されたものと考えられる。鞍部の礁性石灰岩は未発達な礁を形成していたものと考えられる。音波探査,堆積物分析,岩石学的検討の結果も上記の古生物学検討の結果を支持している。昭和60年10月7日9日(3日間)にわたり、東海大学海洋学部所有の海洋調査船望星丸【II】世を使用し、第一鹿島海山周辺において、採泥および深海カメラによる海底写真の撮影を行った。採泥は従来資料の得られていない海山の東側斜面上に分布する平坦地形面からであり、採泥の結果、泥質堆積物が採取された。しかし、海山本体の時代決定に利用できる基盤岩を採取することはできず、つぎの機会に再度この地域での採泥を試みたい。また海底写真は、断層崖と言われる山頂部西縁において行なわれ、その結果、約100コマの海底写真の撮影に成功した。これまでに得られた海山の諸資料のうち、特に海底地形に関する資料の一部を、小型計算機システムを使用してディジィタル化及び、フオーマット化を行い、今後の資料として整理した。大学丸【II】世に設置された3.5KHz地層探査システムを使用し、幾つかの海域において、反射パターンと底質との関係について検討を行ない、今後残された鹿島海山域での表層堆積物、微細構造調査の為の基礎資料とした。これまでの調査によって得られた研究成果は、ソビエトハバロフスク市において昭和60年10月9日14日にかけて行なわれた第5回日ソシンポジウム「極東縁辺海域における地質および地球物理」において発表された。発表内容は、従来の海山の崩落説に否定的であり、むしろ海山の地史は、白亜紀初頭から開始される大規模海水準変動に大きく関連している事を指摘した。同発表の要旨は、ソビエトにて出版される予定である。
概日時計システムにおける時計タンパク質の分解タイミングの決定機構

約1日周期の生物リズムを生み出す概日時計は、一群の時計遺伝子の転写・翻訳を介したフィードバクループにより形成されている。そのため、多くの時計遺伝子の転写は時刻依存的に制御され、その翻訳産物である時計タンパク質は約24時間周期で増減を繰り返す。我々は、このリズミックな転写において、強力な負の制御因子であるCRY2が時刻依存的に「複数のタンパク質キナーゼによる多段階リン酸化」を受け、プロテアソーム系によって分解されることを世界に先駆けて報告した。本年度は、CRY2の多段階リン酸化の引き金を引くプライミングキナーゼを同定することができた。このキナーゼをノックダウンすると、CRY2 Ser557のリン酸化レベルが減弱し、さらにCRY2のタンパク質量が増加した。さらに、このキナーゼのSer557リン酸化活性が大きく日周変動することを見出した。これらの実験結果から同定したキナーゼは、時計細胞においてCRY2のタンパク質量を時刻依存的に制御する重要な因子であると考えられた。このCRY2のリン酸化とタンパク質分解は、主に時計細胞の細胞質において起こるイベントであることを見出した。一方、申請者らは、分子時計の正の制御因子であるCLOCKが時刻依存的にリン酸化されること、さらにこのリン酸化がCLOCKをプロテアソームを介した分解に導く可能性を見出した。本年度は、より直接的な解析を目指してCLOCKリン酸化部位の同定を試みた。具体的には、マウス肝臓の核画分を出発材料に、DEAEカラムおよび抗CLOCKモノクローナル抗体固定化カラムを用いてCLOCK-BMAL1複合体を精製した。こうして得た肝臓のCLOCKを質量分析に供して数多くのリン酸化部位を同定した。現在、これら複数のリン酸化部位のそれぞれの生理的役割を明らかにすべく、変異導入を中心に分子解析を進めている。交付申請書に記載の研究実施計画に沿って研究を遂行し、下記の成果を得た。申請者は、このリズミックな転写における「負」の制御因子であるE4BP4とCRY2が時刻依存的に「複数のタンパク質キナーゼによる多段階リン酸化」を受け、プロテアソーム系によって分解されることを世界に先駆けて報告した。本年度は、この多段階リン酸化の引き金を引くキナーゼ(プライミングキナーゼ)を探索した。その結果、概日時計との関与が知られていないキナーゼファミリーがCRY2のSer557をリン酸化する可能性が示唆された。さらに、この分解シグナルの異常が個体の行動リズムに与える影響を調べるため、CRY2のSer557をAlaに置換したノックインマウスを作製した。一方、申請者らは、正の制御因子であるCLOCKも約24時間周期で低リン酸化状態と過リン酸化状態をサイクルすることを見出した。本研究では、マウスの肝臓において、エクソン19を欠損しているCLOCK変異体がインタクトなCLOCKに比べて低リン酸化状態であること、および変異体の細胞内蓄積量が大幅に増大していることを見出した。培養細胞においてCLOCKのリン酸化を強制的に亢進させたところ、過リン酸化されたCLOCKはプロテアソームを介した分解へと導かれた。以上の結果は、CLOCKの過リン酸化がタンパク質分解において重要なシグナルとして働く可能性を示唆している。今後の解析により、概日時計の負の因子のみならず正の制御因子のタンパク分解が、時計発振の根幹を担うシグナルである可能性を証明したい。
国際人権法における刑事被拘禁者の人権保障

本研究は、刑事被拘禁者(被疑者、被告人、受刑者など)の諸権利に関する国際人権法の解釈・適用に関する実証分析を通じて、我が国の刑事拘禁制動のいくつかの側面が国際的義務に一致しているかどうかを検証することを目的とする。まず第1に、本研究の特有の視点として、国際人権法の意義を確認する。従来、被拘禁者の権利問題は専ら国内刑事法又は比較法的な方法によって考察されてきたが、本研究が国際人権法という視点からこの問題を考察刷る意義を説く。第2に、国際人権法の法源および解釈原理について一般的考察を加えておく。国際人権法も広く様々な分野に関連しているが、特にこの課題に関連する条約規定と重要な宣言をまとめておく。さらに、国際人権法の解釈、適用の原理についても、国内法とは異なる原則があるので、それら詳説しておく。第4に、受刑者については、国際人権法では受刑者が一般市民と同様に権利の亨有主体であることを原則とする。受刑者の処偶上も国際的な原則に一致するものでなければならない。人権規約およびヨーロッパ人権条約の分析により、処偶一般をはじめ、信書の発受、弁護士との接見等に関する制約について監獄法および同規則に基づく現行法を批判的に検討する。以上により、本研究は我が国の刑事司法改革の議論に国際人権の視点から一石を投じようとするものである。1.本研究は、国際人権規約やヨーロッパ人権条約等の人権諸条約及びその他の国際機関が採択した諸文書(被拘禁者権利宣言等)の解釈・適用を検討することによって、わが国の現行刑事手続関連法がこれらの国際的人権基準に矛盾・抵触しているか否かの点につき考察することを目的としている。また本研究は、かかる分析を通じて、国内刑事手続と国際人権基準との抵触問題を明らかにすることによって、わが国の刑事被拘禁者の権利保障に関する建設的な議論の深化に貢献しようとするものである。2.既に、被疑者の弁護人依頼権につき接見交通権及び無料の弁護を受ける権利に関する研究を手がけてきた。これを契機に体系的研究として完成させるために、まず序論的考察部分として刑事被拘禁者の国際的人権保障に関する「法源」の分析が必要であると考え、現在その作業を進めている。3.各論部分としては、すでに公表した研究に加えて、今後「代用監獄問題」、「被疑者の保釈」、「取り調べ時の弁護人立会権」保障等の我が国の刑事手続き上の問題点を国際人権法の視点から考察する方針である。これらの点についても、ヨーロッパ人権条約や国際人権規約関係の文献資料の収集に努めてきた結果、有用な判例等も存在することが分かった。また、この分野での欧米の研究動向も掌握できつつあるので、まとめの作業を急ぎたい。これを契機に体系的研究として完成させるために、刑事被拘禁者の権利に関する国際人権法上の法源論や刑事被拘禁者の諸権利に関する各論の充実を手がけている。3.購入した基本判例等の文献資料の整理に予想以上の手間がかかったために、研究成果の公表にやや後れがみられるが、まとめの作業を急いでいるところである。各論部分としては、すでに公表した研究に加えて、現在「在監者の外部交通権と国際人権法」(法学新報、中央大学刊)を準備中であり、また「刑事被拘禁者の人権保障に関する国際人権法の法源」としての視点から考察する方針である。
シロイヌナズナにおける形態形成と耐病性のクロストークに関する分子遺伝学的研究

茎頂分裂組織および腋生分裂組織にユニークな異常を示し、抵抗性遺伝子の一部が恒常的に活性化している半優性変異株uni-1D変異体の解析を通じて形態形成と耐病性のクロストークの分子実体を調べた。UNIはRタンパク質の一つをコードしており、uni-1Dでは恒常活性型変異になっている。この変異株のサプレッサーとしてERECTA(ER)受容体キナーゼの機能欠損変異株等が得られた。また、UNIとタンパク質相互作用を行う26Sプロテアソームの一員であるRPT2aの変異もサプレッサーとして機能した。これらがクロストークで重要な働きをする可能性が高い。高等植物は発芽後の体作りにおいて多くの環境要因(光、水分、重力等)の影響を受ける。この外界の影響の中には他の生物特にバクテリアや菌類の感染が含まれる。これらの生物の感染は植物に病気を引き起こし、植物側に抵抗性の反応を引き起こす。これまでも、病気の発生と植物の体作りの間にクロストークがある事は知られていたが、分子レベルでほとんど判っていない。我々は、シロイヌナズナから1遺伝子の変異により地上部の形態に多大な異常を引き起こす半優性のuni変異株を単離し、その原因遺伝子を決定した。この遺伝子は、耐病性反応における信号伝達の初期過程で重要な機能を持つ新規のCC-NBS-LRRタンパク質をコードしていた。そこで、この遺伝子を中心に植物の体作りと耐病性のクロストークを分子レベルで解明する事を本研究の目的とする。本研究で、この変異株の表現型は、サルチル酸信号伝達系を介した抵抗性反応の恒常的な活性化、既存の茎頂分裂組織の活性低下、葉脇における過剰な腋芽の形成の大きく3つに分ける事が出来る事を明らかにした。そして、これら3つは遺伝的に分ける事が出来、、腋芽の過剰生産にサイトカイニンの恒常的な蓄積が関与する可能性が示された。今後は、形態異常に関連する信号伝達系を分子遺伝学的、生化学的に明らかにする事で、抵抗性と形態形成のクロストークの実態に迫る。高等植物にバクテリアや菌類が感染すると植物に抵抗性反応が誘起される。これまでも、この反応過程の一つとして植物の体作りに変化が現れる事は知られていたが、この現象に関する分子レベルの知見は乏しい。我々は、シロイヌナズナから1遺伝子の変異により地上部の形態に多大な異常を引き起こす半優性のuni-1D変異株を単離し、その原因遺伝子を同定した。本年度は次の点を明らかにした。1,uni-1D変異株における耐病性反応の研究;ヘテロ個体とホモ個体で、抵抗性関連の細胞内信号伝達系のうちサルチル酸経路が恒常的に活性化され、その下流の抵抗性遺伝子が恒常的に発現している事を明らかにした。しかし、その他のジャスモン酸経路等の抵抗性関連信号伝達系は活性化されておらず、また顕著な細胞死も引き起こされていなかった。なお、サルチル酸経路はun-1Diにおける形態異常に関連しない事も遺伝学的解析で明らかにした。2,uni-1D変異株における形態異常;uni-1D変異体でサイトカイニン量が恒常的に増加しており、それに伴ってタイプAレスポンスレギュレーターの発現が恒常的に上昇している事を明らかにした。そして、サイトカイニン量の上昇を引き起こす原因として、サイトカイニン合成に関わるIPT3とCYP735A2遺伝子の発現が上昇している事も明らかにした。これらの結果は、uni-1Dにおいてサイトカイニン量が恒常的に上昇した為に、形態異常が引き起こされた可能性を示唆している。シロイヌナズナの地上部の形態異常を引き起こす半優性のuni-1D変異株の原因遺伝子は、耐病性反応における信号伝達の初期過程で重要な機能を持つ新規のCC-NB-LRRタンパク質をコードしていた。本研究は、この遺伝子を中心に植物の体作りと耐病性のクロストークを分子レベルで解明する事を目的とする。1,uni-1D変異株におけるサイトカイニン経路の解析;uni-1D変異体でサイトカイニン量が恒常的に増加している。これが、形態異常の原因かどうか明らかにする為、uni-1Dにエストロゲンで誘導できるCKX(サイトカイニン分解酵素)遺伝子を導入した。その結果、芽生えでこの酵素を誘導すると子葉の脇を含めて異所的な脇芽の過剰生産が完全に押さえられた。これはサイトカイニンの上昇が腋芽分裂組織の異常形成に関与する事を示している。

また、別のCC-NB-LRRが活性化された変異でも同様の異常が見られる事を明らかにし、耐病性と形態形成の相関に一般性が見られる事を明らかにした。2,uni-1D変異株のサプレサーの単離;uni-1D変異をサプレッスする新奇の変異株を多数単離した。その多くは、uni-1D遺伝子内に新たな変異が入り機能が失われたものであった。しかし、いくつかのこの遺伝子以外の変異により表現型が回復した新奇の変異も見つかり、それらの原因遺伝子の同定を開始すると共に、それらの単独変異株の性質の解析を始めた。抵抗性に関与するRタンパク質UNIの恒常活性型変異uni-1Dにより、サルチル酸信号伝達系が活性化されて抵抗性反応の一部が活性化し、また、サイトカイニン信号伝達系の活性化に伴って子葉や本葉の根元に異所的に腋性メリステムが多数形成されて多くの枝分かれを生じるが、形成された枝の茎頂メリステムの機能は低下した。本年度は次の点を明らかにした。1,活性化UNIの下流を詳しく分子遺伝学的に調べる事を開始した。まず、uni-1D変異体において既知のSAM形成や維持に関わる遺伝子との関連を調べたところ、CUCが葉脇に発現しているとSTMの異所的な発現を誘導し、そこにWUS-CLVの発現を誘導する事で腋芽を形成する事が示唆された。さらに、uni-1Dのサプレッサー変異の解析から、異所的な腋芽形成とSAMの機能低下は遺伝学的に分離できる事も明らかになった。2,いくつかのサプレッサーは原因遺伝子の同定を終えた。その中には既に茎頂メリステムで機能しその機能の調節に関わる膜貫通型のシグナルレセプターをコードするErecta(Er)遺伝子が含まれていた。3,変異型UNIを人為的に誘導できる植物の作出が完了し、UNIタンパク質と相互作用する因子の候補も多数得ている。これまで、茎頂分裂組織(SAM)および腋生分裂組織(AM)にユニークな異常を示すuni-1D変異体の解析を通じて、分裂組織の全く新しい制御機構の発見を目指した研究を行ってきた。本年度の成果は以下の通りである。ERECTA(ER)受容体キナーゼの機能欠損によりuni-1D変異体のSAMの異常が回復した。また、uni-ID変異体のSAMの異常にはSAM外部でのERの機能が重要であった。さらに、ERファミリー因子群の機能をすべて欠損させると、uni-1D変異体のAMの異常もまた抑圧された。これらを踏まえた解析の結果、野生型背景においても、分裂組織外でのERファミリーの機能が分裂組織の制御に関わることが示唆された。また、UNIタンパク質のCCドメインに結合する可能性が高いタンパク質として、26Sプロテアソームの構成タンパク質の一つであるRPT2aを酵母2ハオブリッド法で同定した。rpt2a変異体とuni-1Dの2重変異体を作成し解析した結果、rpt2a変異がuni-1D変異をサプレッスする事が明らかになった。この結果から、UNIとRPT2aはタンパク質相互作用を行いつつ協調して信号伝達を行う可能性が示唆された。野生型のUNIタンパク質を過剰発現すると恒常活性型の優性変異を持つuni-1Dと同じ表現型を示す。これを明らかにした形質転換植物の解析から、UNI遺伝子の3'UTRがタンパク質の生産性の向上に関連する事も明らかになった。
表象の視座からのアメリカ世紀転換期の文学テキストと社会・文化現象の歴史的考察

表象という観点からアメリカ世紀転換期文学を読み直す、この時代の文学テキストが社会と文化に対して持った関わりを明らかにする、という課題をかかげたこの研究は、「生命のメカニズム」という拙論の形で、部分的にではあるが結実した。ここで私が展開した主張を概略的にいえば、急速な産業の発展によって人々が「ふつうの毎日」と感ずるもの(現実)が変容をこうむり、そしてこの現実の非現実感を解決しようとした歴史的無意識の企画が文化的な身体の最構築として現れた、というものである。そこでは、アメリカ世紀転換期においてきわめて特徴的であるのに今まであまり批評家に指摘されなかった、「書く」という行為と峻別されるべき新聞という大量生産の自己製造が指摘される。これが文明の行き過ぎ(overcivilization)と都市からの逃走というモチーフとの関係において論じられている。文学は文化の一部分なのだから、それをそのままに映すしかないのだが、それでもそれにコメントしながら、文化を(時に生活をも)作ってゆく文学のダイナミズムが活かされた論考になっていると思う。しかし、いわゆる「自然主義作家」も分析の対象とはしているものの、この論はジャック・ロンドンという作家に焦点を当てている。むろん、彼があまりに特徴的であるから、あまりに当時の言説を文字通りに反映しているから、という意図もあるのだが、それでも、たとえば都市化、産業化、消費社会化、大国の帝国主義化といった今日的でさえある問題の多くが10年、20年という短期間におこったこの時代を、十分に理解するのには、まだ研究は始まったばかりである点も認めないわけにはいかないだろう。企業の論理である生産のマネイジメントと、出産という人の(再)生産の管理が同一レベルでおこったこの時代を、女性作家の分析へと繋げなければ、男性のジャンルと批判される「自然主義」を「転換期文学」と言い換える意味はないだろう。
保健婦による地区組織化活動におけるアセスメントツール作成に関する研究

全国の保健所保健婦・士を対象に行った、地区組織化活動の活動の分析から以下の成果が得られた。1.地区組織化活動の実態および特性(1)地域保健法や行政の機構改革後の保健所における地区組織化活動への取り組みの実態(2)今後の地区組織化活動への保健所と保健センターの関与の方向性(3)地区組織活動にあたり活用している指標の有無及び内容とその効果(4)組織の領域別における活動の特性および課題2.組織成立段階別における支援要因の解明(1)組織成立時、成立後の各発展段階別による課題(2)活動に対する促進因子・阻害因子の分析および体系化3.今後の当課題の発展へ向けた方向性保健婦・士による地区組織化活動への介入および活動評価のためのアセスメントツール作成のため、そのベースとなる活動手法の抽出および体系化を図ることができた。今回の調査で明らかになったこれらの手法を踏まえ、さらに現在行われている地区組織化活動を地域全体の政策の中に位置づけていくための評価指標の確立や、地区特性や組織の領域に応じた地区組織化活動の展開のための手法、保健所保健婦・士による市町村への具体的な支援のあり方についても検討し深めていく必要性が明らかになった。保健婦による地区組織化活動の実態を明らかにするため、今年度は以下の内容に重点をおいて取り組んだ。1.文献分析:保健婦による地区組織化活動の取り組みに関する実践報告から近年のこの活動への取り組みの傾向および活動実態を分析した。また、あわせて近年の地区組織化活動に関する研究者による研究的な取り組みの動向についても情報収集及び分析を行い、取り組むべき課題の焦点を明らかにした。2.活動実態の情報収集:現在の保健所および保健センターにおける地区組織化活動の実践状況における具体的な課題を明確にするため、数箇所の保健婦に面接による調査を行った。現在まだ情報収集・分析の途中の段階であるが、いずれの組織においてもこれらの活動の必要性を保健婦における重要な活動の位置付けとして認識するが、組織化への取り組みやそのプロセスの段階で行き詰まりが多いことが浮かび上がってきた。また地域保健法の制定後、保健所・保健センター間での地区組織活動の取り組みが、今後どのように連携・調整を図りながら取り組んでいくのかが試行錯誤にある実態についても明らかになった。3.全国調査の検討:保健所法改正後の過渡期を経た保健所および保健センターにおける全国規摸の実態把握および活動の指標化に向けた取り組みを明らかにする目的で、上記結果を踏まえた調査を実施し地区組織活動の指標化への方向性を抽出するため、現在調査表の作成段階にある。次年度はこれらのデータの分析をまとめ、地域看護関連学会などにおいて報告していく。
熱帯性樹目の種子における保湿性とその実生定着に対する影響に関する研究

本年度は12月にマレーシア国サラワク州ランビル国立公園へ現地調査に訪れ、研究対象であるフネミノキの生態学的データの収集を行った。同時に、現地にてフネミノキの種子を入手した。本研究課題の第一の仮説、フネミノキの種子のゼリーは実生定着時のエネルギーとして役立っている、を検証するため、日本では、入手した種子を用いて栄養分析を行った。その結果、フネミノキの種子に含まれるエネルギー量に比べると、ゼリーの持っているエネルギー量は半分以下しかないことがわかった。また、フネミノキの種子のエネルギー量と、既知の和製植物の種子のそれと比べると、フネミノキの種子には他の種子より多くのエネルギー量が含まれていた。これらの結果は、仮説の支持にとって不利である。しかし、少量であってもエネルギーが含まれているため、仮設を積極的に否定するわけではない。現在は、第一の仮説をさらに検証するため、そして第二の仮説、ラネミノキの種子のゼリーは種子の保水に関係している、を検証するため、フネミノキのゼリーからできた培地にて種子の発芽・定着実験を行っている。この実験で得られる結果は、二つの仮説に対して決定的な答えを与えるであろう。本年度は研究対象種、フネミノキが多く生息するマレーシア国サラワク州ランビル国立公園を訪れ、フネミノキを含めたアオギリ科植物の生態に関する研究、およびフネミノキの種子の収集を行った。研究計画書で予想したとおり、本年度9月から10月にかけて、小規模ながらマレーシア国の各地でフネミノキの結実が観察された。本来ならばこの時期に野外調査を行い、フネミノキの種子を採集すべきであった。しかし、不幸なことにこの時期に私は熱帯熱マラリアに侵され入院・通院を余儀なくされ、マレーシア国に向かうことが出来なかったこのため今年度は3月に野外調査を行った。この時期にはフネミノキの結実は終わり、種子の採集は出来なかった。しかし、3月に行った野外調査ではマレーシア国の研究者により集められたフネミノキ種子を入手することに成功した。現在はこのフネミノキ種子の化学成分、栄養成分の解析準備中である。この結果は来年度末までに提出することが可能であろう。現地の熟練された研究者によれば、来年度もフネミノキが結実する可能性がある。来年度は、生きたフネミノキの種を入手し、実生定着実験を行いたい。
三成分融液のミクロ・マクロ凝固

三成分系融液の凝固の過程と機構の詳細を究明するため,塩化アンモニウムと塩化ナトリウムを溶質とする水溶液を試料としたシミュレーション凝固実験と凝固の素過程を考慮に入れた理論解析を行い,以下の知見を得た.1.水の割合が一定の場合,溶質の量比一定直線が三元共晶点を通らない初期組成においては,氷とそれぞれの塩からなる二元共晶が氷結晶に沿う形で成長する.これに対して,溶質の量比一定直線が三元共晶点を通る初期組成においては,ほぼ平らな界面をもつ三元共晶が出現し,氷晶のマッシュ域から直接に完全固相が形成される.2.氷結晶とそれに続いて出現する二元共晶組織の形態は,冷却速度の増加とともに微細なものとなっていく.3.氷晶のマッシュに対しては,水の割合が結晶の数密度とそれによって空間が占有される固相率に,冷却速度が二次アームを含めた結晶の数密度に影響を及ぼし,さまざまな組織が形成される.二元共晶マッシュにおいては,溶質の量比で支配される組成の偏析が顕著であり,組織形態は先行する氷晶で拘束される.4.過冷却が存在しない平衡凝固の過程を対象として,水和イオンがイオン結晶となる際の溶解エンタルピーを考慮に入れた多成分系の凝固モデルを提示し,理論解析を行った.5.得られた理論解析の結果と実験との比較により,ここで提示されたモデルの妥当性が概ね確認できたが,水和イオンと水分子や水和イオン間の相互作用,ならびに拡散などのミクロ挙動を組み込んだ凝固モデルの確立が求められる.三成分系融液の凝固の過程と機構の詳細を究明するため,塩化アンモニウムと塩化ナトリウムを溶質とする水溶液を試料としたシミュレーション凝固実験を行い,凝固の素過程,特に固・液共存(マッシュ)域の形成を追求した結果,以下の知見を得た.1.凝固の微視的な構造のビデオ観察と温度場の詳細な測定とにより,三成分系の凝固過程は,未凍結溶液部,氷晶マッシュ,二元共晶マッシュ,および三元共晶固相からなり,平衝状態図にほぼ従う形でそれぞれが時系列的に形成される.2.溶質の量比が一定の場合,水の割合が減少するほど空間域に占める氷結晶の割合が減少し,それに伴い二元共晶組織の形態は,氷結晶に沿ったものから比較的無秩序なものに変化していく.3.水の割合が一定の場合,溶質の量比一定直線が三元共晶点を通らない初期組成においては,氷とそれぞれの塩からなる二元共晶が氷結晶に沿う形で成長する.これに対して,溶質の量比一定直線が三元共晶点を通る初期組成においては,ほぼ平らな界面をもつ三元共晶が出現し,氷晶のマッシュ域から直接に完全固相が形成される.4.氷結晶とそれに続いて出現する二元共晶組織の形態は,冷却速度の増加とともに微細なものとなっていく.5.氷晶のマッシュに対しては,水の割合が結晶の数密度とそれによって空間が占有される固相率に,冷却速度が二次アームを含めた結晶の数密度に影響を及ぼし,さまざまな組織が形成される.二元共晶マッシュにおいては,溶質の量比で支配される組成の偏析が顕著であり,組織形態は先行する氷晶で拘束される.三成分系融液の凝固の過程と機構の詳細を究明するため,塩化アンモニウムと塩化ナトリウムを溶質とする水溶液を試料としたシミュレーション凝固実験と凝固の素過程を考慮に入れた理論解析を行い,以下の知見を得た.1.水の割合が一定の場合,溶質の量比一定直線が三元共晶点を通らない初期組成においては,氷とそれぞれの塩からなる二元共晶が氷結晶に沿う形で成長する.これに対して,溶質の量比一定直線が三元共晶点を通る初期組成においては,ほぼ平らな界面をもつ三元共晶が出現し,氷晶のマッシュ域から直接に完全固相が形成される.2.氷結晶とそれに続いて出現する二元共晶組織の形態は,冷却速度の増加とともに微細なものとなっていく.3.氷晶のマッシュに対しては,水の割合が結晶の数密度とそれによって空間が占有される固相率に,冷却速度が二次アームを含めた結晶の数密度に影響を及ぼし,さまざまな組織が形成される.二元共晶マッシュにおいては,溶質の量比で支配される組成の偏析が顕著であり,組織形態は先行する氷晶で拘束される.4.過冷却が存在しない平衡凝固の過程を対象として,水和イオンがイオン結晶となる際の溶解エンタルピーを考慮に入れた多成分系の凝固モデルを提示し,理論解析を行った.5.得られた理論解析の結果と実験との比較により,ここで提示されたモデルの妥当性が概ね確認できたが,水和イオンと水分子や水和イオン間の相互作用,ならびに拡散などのミクロ挙動を組み込んだ凝固モデルの確立が求められる.
人材の成長要因に関する実証的研究－学歴と労働経験との関連性に注目して

本研究の目的は、人材成長をもたらす経験を学歴別に明らかにすることにある。正規社員として働いている男子を対象にした質問紙調査を実施し、所得の規定要因を分析したところ、「高卒」と「大卒」それぞれの成長をもたらす要因に、次のような違いがあることが確認された。第一に、大卒は初職に従事している段階において十分に上司と対話していたこと、高卒は仕事に幅をもたせてもらうことがその後の成長につながっていた。第二に、自己学習が所得に結びついていたのは、大卒のみだった。そして第三に、力量形成に結びつく読書のジャンルに違いがあり、大卒の場合は教養書、高卒の場合はノウハウ書等を読むことが効果的だった。本研究の目的は、「大卒」という学歴の意味を理解するため、働く人びとの成長をもたらす要因を学歴別に分析することにある。高卒と大卒とでは、労働市場に参入するスタート段階で蓄積されている知識能力(資本)の「量」も異なれば、その内容である「質」も異なっている。この違いが、人材として成長する際にどのような影響をもたらすのか。成長の糧となる労働経験にも違いがあるのではないか。その答えを探ることで、大学教育の現代的意味を捉えなおし、ひいては大学進学の意義についての示唆を抽出したいと考えている。2年目にあたる本年度は、企業の人事担当者5名の協力を得て、「人材の成長」に関する聞き取り調査(それぞれ12時間ほど)を行った。さまざまな側面から現状や意見を語ってもらう半構造化インタビューである。その結果、いま現在、企業が特に力を入れているのは「一部のトップ層(=幹部候補生)」をいかに成長させるかという問題であり、「中間層」など多くの従業員の成長は、課題として残されている現状が明らかとなった。成長に影響を与える経験についての示唆が得られたというより、本研究の意義を再確認するような内容ではあったが、進め方の見直しを行ったうえで、今後も聞き取り調査は継続していく予定である。また、そのうえで本年度は、研究の柱となる質問紙調査にも取り組んだ。住民基本台帳をベースに作成した膨大な調査モニターを保有する調査会社の協力を得て、正規社員として働く高卒男子ならびに大卒(以上)男子を抽出して実施した。調査時期は、平成25年12月であり、質問紙は、教育経験、就業後のキャリア、職業意識、現在の社会経済的地位について仔細に尋ねる項目によって構成されている。回収数は高卒男子506、大卒男子438、修士卒男子88、博士卒男子26だった。本研究の目的は,人材成長をもたらす経験について,学歴別に明らかにすることにある.その中心的な方法として設定したのは,正規社員として働いている男子を対象にした質問紙調査だが,本年度はこの調査のデータ分析を行った.その結果,「高卒」と「大卒」それぞれの成長をもたらす要因について,次の点が明らかになった.まず,上司・同期・部下との対話量や関係のあり方,与えられた仕事の幅といった仕事経験をめぐる回答について,高卒と大卒とのあいだに目立った差異は確認されなかった.しかし,所得を指標に成長要因を探ると,高卒と大卒とで異なるところがあり,とりわけ次の3点は注目された.第一に,大卒は最初の仕事に従事している段階において十分に上司と対話できていたことがその後の成長に結びついていたが,高卒は仕事に幅を持たせてもらったことが成長につながっていた.以前,対話はむしろ高卒人材の成長に結びつくという結果を得たことがあったが(濱中2013『検証・学歴の効用』勁草書房),仕事の段階という変数を加えることによって別の側面が新たにみえたことは興味深い.第二に,自己学習が所得に結びついていたのは,大卒のみだった.そして第三に,力量形成に結びつく読書のジャンルに違いが見出された.ビジネス書こそ高卒・大卒の双方に有意な効果をもたらしていたが,大卒の場合はさらに教養書,高卒の場合はノウハウ書,専門書,語学書を読むことが所得の向上につながっていた.幅広さを獲得するための学習に意味があるのか,仕事に直接関係する知識を習得するための学習に意味があるのか,という点で学歴間には明確な違いが抽出されたといえるだろう.本研究の目的は、人材成長をもたらす経験を学歴別に明らかにすることにある。本研究の目的は、人材成長をもたらす要因を、学校教育経験と労働経験との両方を視野に入れつつ検討を行うことにある。その柱は平成24年度実施予定の、企業で働く人びとを対象にした質問紙調査の分析にあるが、平成23年度は、質問紙調査を作成するための準備作業として、文献調査を行った。人材成長をもたらす要因については、これまで、一方で教育経済学や教育社会学において、他方で労働経済学や経営学において検証されてきた。

基本的に前者は学校教育に焦点をあてた分析を、後者は労働経験に焦点をあてた分析を展開するというアプローチをとっていたが、人材としての成長をもたらす要因は、なにも学校教育のみにあるわけではないし、労働経験のみにあるわけでもない。両者を通じての、そして両者を組み合わせた検討こそが必要であるし、そこにこれまで見逃されていた知見があることが予想される。本研究の意義を改めて述べれば、以上で述べた「両者を組み合わせた検討」を行うところにあるが、今回の文献調査は、人材成長を扱った国内外の文献を広く収集し、新しい切り口や枠組み、変数を設定するにあたって手がかりとなるような分析結果がすでに生み出されていないか。労働経験が大事だとはいえ、吟味すれば、特定の学歴取得者や職業に従事する者のみにあてはまる効果だということはなかったか。逆に、これまで検証すらされてこなかった重要な経験はないか。こうした観点からの知見の整理を試みた。本研究は文献調査、インタビュー調査、質問紙調査の3つの調査を駆使しながら大学教育の現代的意義を抽出することを目的としているが、2年目である本年度は、計画どおりインタビュー調査と質問紙調査の2つを実施することができた。質問紙調査の実施は、研究計画を立てた際に想定していた企業単位の調査ではなく、調査会社のモニターを対象にした調査に切り替えることになったが、1000を超える回答が集まり、分析に十分耐えられるデータセットを得ることができた。なお、企業単位の調査ではなく、調査会社のモニターを対象にした調査に切り替えたことをうけて、現在の働き方について詳しい情報が得られるよう質問紙調査の内容を工夫した。この変更によって、研究の遂行上、問題が生じることはないと考えている。従来の計画より、平成23年度は、平成24年度に実施する質問紙調査作成の準備期間にあてていた。文献調査は順調に進んでおり、したがって「おおむね順調に進展している」と評価される。ただし、従来の計画の仔細を説明すれば、準備作業として「文献調査」とともに「聞き取り調査」も実施する予定であった。企業の人事担当者ならびに部下を持つ課長クラスを対象とした聞き取り調査を行い、人材としての成長がどのように実現しているか、彼/彼女らの経験からみえてくるもの=外部にいる研究者の目からはみえてこない、実際に企業で働き、若手の成長を目の当たりにしている者の立場だからこそみえてくるものを語ってもらい、そこに手がかりを見出そうと考えていたからである。しかしながら、実際に決定した配分額をみると、平成23年度の予算をできる限り平成24年度にまわさなければ、本研究の柱である質問紙調査の実施が難しくなることが懸念された。そこで、平成23年度は文献調査のみを行い、聞き取り調査に関しては、予算に余裕があれば、平成2425年度に質問紙調査分析を補強するかたちで試みる、というように計画を変更した。次年度は、おおよそ次の3点の作業を行う予定である。(1)質問紙調査で得られたデータの分析(2)(1)の分析の結果、知見がある程度まとまった時点で、再度企業の人事課に聞き取り調査に行く。人材成長をみるための手掛かりを得るのみならず、分析で得られた知見を提示し、コメントをもらう。(3)質問紙調査ならびに聞き取り調査の結果を1つの成果としてまとめ、学術誌に発表する、あるいは学会において発表するなどの方法で、社会に発信する。平成2425年度は、次の流れで作業を行う。(1)文献調査の継続、
繊維・粒子状物質による呼吸器の発がん性・線維原性の包括的リスク評価

繊維・粒子状物質は呼吸器で慢性炎症を惹起し、発がんや線維化を起こす。本課題では動物とヒトの肺組織を用いて、炎症条件下で生じる酸化・ニトロ化DNA損傷が石綿曝露と相関することを明らかにした。炭素系ナノ素材は肺上皮細胞に取り込まれ、ニトロ化DNA損傷を誘導した。これらのDNA損傷塩基は発がんリスク評価指標として期待できる。また実験動物およびヒト血漿を用いて、線維化関連分子が炎症関連発がんに関わる可能性を明らかにした。アスベストによる悪性中皮腫、肺がん、石綿肺に代表されるように、繊維・粒子状物質は呼吸器で慢性炎症を惹起して発がんおよび線維化をもたらす可能性が強く懸念されている。このような呼吸器疾患の包括的リスク評価法の開発が急務である。8-ニトログアニンとは、炎症条件下で生成される変異誘発性DNA損傷塩基である。我々は、種々の臨床検体や動物モデルで8-ニトログアニンが炎症関連がんの発生・進展の過程で生成することを世界に先駆けて明らかにした(Environ Health Prev Medに総説、印刷中)。本課題では、アスベストを気管内投与したマウスの気道上皮細胞で8-ニトログアニンが生成されることを免疫組織学的手法で明らかにし、発がん性の強いクロシドライトがクリソタイルより有意に強くDNA損傷を起こすという興味ある知見を得た。さらに、アスベスト曝露を受けたヒトの肺組織でも8-ニトログアニンが生成されることを明らかにしている。また、ナノ素材として使用されるカーボンブラックはマクロファージや肺胞上皮の培養細胞で8-ニトログアニンを生成し、一次粒径により経時変化が異なる傾向を認めた。タイとの国際共同研究では、タイ肝吸虫に感染したハムスターの肝内胆管細胞におけるDNA損傷が抗酸化剤クルクミンで抑制され、発がん予防に有効である可能性を示した(Mol Nutr Food Res 2009)。さらにこの動物モデルを用いて、組織の線維化に関わるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9の発現を介して、活性窒素種の生成およびDNA損傷をもたらす新しい分子機構を発見し、炎症関連発がんに重要な役割を果たす可能性を明らかにした(Int J Cancer印刷中)。以上の結果から、8-ニトログアニンは炎症関連発がんのリスク評価および環境因子の曝露評価に資する新規バイオマーカーとして応用できる可能性が期待される。繊維・粒子状物質は、吸入曝露により呼吸器で慢性炎症を惹起し、発がんや線維化などの健康障害をもたらす可能性が強く懸念される。したがって、これらの物質による健康障害のリスク評価法の開発が急務である。我々は、種々の臨床検体や動物モデルで8-ニトログアニンが炎症関連がんの発生・進展の過程で生成することを世界に先駆けて明らかにした(Envrron Health Prev Med 2010.)。本年度の主な研究成果は以下の通りである。1)石綿を気管内投与したマウスの気道上皮細胞で、発がん性の強いクロシドライトがクリソタイルより有意に強く8-ニトログアニンを生成することを、免疫組織学的手法により明らかにした(AnnNYAcadSci2010)。さらにヒトの肺組織では、8-ニトログアニンの染色性が発がん性の強い角閃石系石綿量と有意に相関することを明らかにしている。以上の結果から、8-ニトログアニンは石綿の曝露指標および発がんリスクの評価指標として応用できる可能性が期待される。2)ナノ素材として産業界で使用されるカーボンブラックおよびカーボンナノチューブは、エンドサイトーシスにより肺上皮培養細胞に取り込まれて8-ニトログアニンの生成を誘導することを明らかにした。特にカーボンブラックについては、粒径によりその経時変化が異なるという興味深い知見を得ている。3)タイ肝吸虫感染ハムスターの肝内胆管において、組織の線維化に関わるマトリクスメタロプロテアーゼ-9の発現を介して活性窒素種の生成とDNA損傷をもたらす新しい分子機構を発見した(Int J Cancer 2010)。また、この動物モデルを用いて、抗酸化剤クルクミンが炎症関連発がんの予防に有効であることを明らかにしている(Int J Cancer 2011)。繊維・粒子状物質は吸入曝露により呼吸器で慢性炎症を惹起し、発がんや線維化などの健康障害をもたらす可能性が懸念されることから、これらの物質による健康障害のリスク評価法の開発が急務である。1)ヒト肺組織では、石綿関連疾患(肺がん、悪性中皮腫、石綿肺)を有しない群において、炎症条件下で生成されるDNA損傷塩基8-ニトログアニンおよび8-oxodGの染色強度が、発がん性の強い角閃石系石綿量と有意に相関することを明らかにした。これらのDNA損傷塩基は石綿の曝露指標および発がんリスク評価指標として応用可能と考えられる。

2)産業界での応用が期待される多層カーボンナノチューブは、エンドサイトーシスによりヒト肺上皮由来のA549細胞に取り込まれ、誘導性NO合成酵素の発現および8-ニトログアニンの生成を誘導することを明らかにした(Toxicol Appl Pharmacol印刷中)。3)ゴム製品などに使用されるナノ素材のカーボンブラックは、A549細胞およびマクロファージ由来のRAW264.7細胞の両者で8-ニトログアニンを生成した。さらに、カーボンブラックの細胞内への取り込み量とDNA損傷性は粒径により異なるという興味深い知見を得た。以上の結果から、8-ニトログアニンは繊維・粒子状物質による遺伝毒性や発がんリスクを評価する指標となる可能性が期待される。さらに炎症関連発がんと線維化に関わる成果として、4)抗酸化剤クルクミンの投与により、タイ肝吸虫感染動物の胆管上皮細胞におけるDNA損傷および胆管癌の発生が抑制された(Int J Cancer)。5)タイ肝吸虫感染者の血漿中のヒドロキシプロリン、マトリクスメタロプロテアーゼ-7、コラーゲンIが組織の線維化や発がんのリスク評価指標になりうることを明らかにした(Int J Cancer印刷中)。
チオールレドックス理論に基づいた粘膜移植生着方法の創出と粘膜恒常性の維持

角膜局所における抗原提示細胞のチオールレドックスを効率的に変換する手法として、結膜下投与法を確立した。結膜下にN, N'-ジアセチルシスチンジメチルエステル(NM2)やデキサメサゾンを微量注入することにより、角膜のグルタチオン濃度が有意に減少し、全層角膜移植、角膜輪部移植の拒絶反応を有意に抑制出来ることを明らかにした。また、この抑制はMHC適合によって著明に明らかとなり、拒絶遅延ではなく、生着をも促す結果となった。また、MHCセミ適合でもMHC適合と同等の抑制が得られることがわかり、臨床におけるクラスII部分適合などの有用性を示唆する結果となった。局所のチオールレドックスの評価においては、凍結包埋を行った薄切標本を用いて評価可能で、移植後早期の角膜上皮のグルタチオン減少(酸化ストレスによる結果と考えられる)と角膜実質細胞のグルタチオン増加(還元型マクロファージ誘導)が明らかとなり、移植における角膜内の免疫応答をより明らかにすることができた。しかし、チオールレドックス偏倚による拒絶抑制はBALB/cマウス、CBF1マウス、B6C3F1マウスをホストとして用いた際には非常に有意な抑制効果が見られたが、C57BL/6マウスにおいてのみ、全く効果を得ることが出来なかった。従来よりC57BL/6マウスとBALB/cマウスにおける拒絶応答は全く異なった拒絶率・拒絶時期・宿主応答を示していた。臨床応用にむけて、C57BL/6マウスにおいても拒絶抑制可能な手法の創作が今後の課題であり、C57BL/6マウスにおける拒絶メカニズムを解析中である。効果的なレドックス偏倚方法の開発と効果的な角膜輪部移植拒絶抑制方法について検討中である。マウス角膜移植モデルや角膜輪部移植モデルを用いた検討により、レドックス偏倚薬剤をdonorおよびrecipientに結膜下投与することが最も効果的であることがわかった。ヒトにおいては頻回点眼で代用できる可能性が示唆される。また、donorとrecipientの組合せに関してはMHCの一部がマッチングしている事によって初めて拒絶抑制効果が期待できる。これは、donor抗原に対するINF-γ産生能がレドックス偏倚によって効果的に抑制されると考えている(77th Annual meeting of the ARVO等で発表)。また、レドックス偏倚によるアレルギー治療にも取り組み、抗原提示細胞をTh1有意に偏倚させるレンチナンを腸管吸収可能な大きさに微粒子化した物を服用した。これにより、アレルギー症状抑制だけでなく、血中IgE抑制が獲得でき、この効果はレンチナン-単球結合能に比例した。加齢に伴うTh2偏位を予防できる可能性も考えられるため、眼科学会・アレルギー学会・抗加齢医学会で発表した。最後に、レドックス偏倚を画像で評価可能となる手法を確立した。つまり、グルタチオンのチオール基と結合して発色する薬剤を用いて、凍結切片におけるチオール基の局在を評価できた。この手法により、拒絶反応やぶどう膜炎におけるTh1誘導性マクロファージの浸潤やステロイド治療によるTh2誘導性マクロファージの出現などが観察出来そうであり、現在検討中である。
消化管がんにおける末梢循環腫瘍細胞を用いた病態診断法の探索

近年の化学療法の進歩により消化管がん患者の生存期間は延長してきたが、決して満足できるものではない。今後のさらなる生存期間延長のためには、がんの個性に基づいた治療法の選択、すなわち個別化医療が必須である。個別化医療の遂行のためには、がんの個性を的確に捉え、最適な治療を予測するコンパニオン診断法が必要になる。そのため、継時的・空間的に変化するがん細胞の個性を正確かつ非侵襲的にとらえる技術の創出が求められる。末梢循環腫瘍細胞(circulating tumor cells: CTCs)の生物学的な特性を理解することにより化学療法の抵抗性の原因等が明らかになる可能性があり、このことは将来の創薬へとつながる可能性がある。私たちはCTCsから遺伝子変異を確認する効率の良い解析方法の確立に挑戦し、上皮表面マーカーを利用せず、細胞径によりCTCsを血球から分離する微小経路を用いて消化管がんのCTCsの分離及び、CTCsの微量DNAは一旦増幅を行った後から次世代シークエンス(NGS)でゲノム解析を行うための手技を確立した。進行期の食道がん、胃がん、大腸がんを含む計20例の末梢血からCTCsの分離が可能であった。増幅したDNAからNGSを行い、CTCsからがん遺伝子、がん促成遺伝子変異のプロファイルの抽出に成功した。さらに、進行期の大腸がんを対象に抗EGFR抗体の投与を受けた7例の化学療法前および増悪時のCTCs分離を行いがん関連遺伝子の変化のプロファイルの抽出が可能であった。また、進行期の胃がん、大腸がんの6例からCTCsを分離後、マイクロマニュピュレーターとマイクロキャピラリーで1細胞CTCを採取、凍結し、質量分析を実施した。メタボロミクス解析から取得した膨大なデータのプロファイル取得に成功した。がん細胞は治療の介入によりさらに遺伝子異常の蓄積をきたし、様々な特性を獲得する。そのため、今後のさらなる生存期間延長のためには、がんの個性に基づいた治療法の選択、すなわち個別化医療が必須である。末梢循環腫瘍細胞(CTCs)は幹細胞性,上皮間葉転換、生存促進性、休眠状態に関連した遺伝子の発現増加の可能性があり、化学療法の抵抗性や遠隔転移との関連が示唆される。従って、CTCsの生物学的な特性を理解することにより化学療法の抵抗性の原因等が明らかになる可能性があり、このことは将来の創薬へとつながる可能性がある。私たちはCTCsから遺伝子変異を確認する効率の良い解析方法の確立に挑戦した。上皮表面マーカーを利用せず、細胞径によりCTCsを血球から分離する微小経路を用いて消化管がんのCTCsの分離に取り組んだ。またCTCsの微量DNAは一旦増幅を行った後から次世代シークエンス(NGS)でゲノム解析を行うための手技を確立した。進行期の食道癌、胃癌、大腸癌を含む計20例の末梢血からCTCsの分離を試みた。末梢血1mL中のCTCsの個数は3-133個であり、全例からCTCsを分離することが可能であった。また、増幅したDNAからNGSを行い、CTCsからがん遺伝子、がん促成遺伝子変異のプロファイルの抽出に成功した。20例の進行消化管癌患者の末梢血検体を用いて効率のよいCTCsの分離、得られた微量DNAからNGSでのゲノム解析を行うことが可能であった。CTCsの生物学的な特性を理解することにより化学療法の抵抗性の原因等が明らかになる可能性があり、このことは将来の創薬へとつながる可能性がある。進行期の食道癌、胃癌、大腸癌を含む計20例の末梢血からCTCsの分離が可能であった。さらに、進行大腸癌を対象に抗EGFR抗体の投与を受けた7例の化学療法前後のCTCs分離を行いがん関連遺伝子の変化のプロファイルの抽出を行った。また、6例でCTCsを分離後、マイクロマニュピュレーターとマイクロキャピラリーで1細胞CTCから細胞内液を採取、凍結し、質量分析を実施した。メタボロミクス解析から取得した膨大なデータのプロファイル取得を開始した。

消化管がん患者から末梢循環腫瘍細胞を効率的に採取でき、次世代シーケンスで遺伝子変異プロファイリングが可能であったこと、化学療法を受ける症例の継時的なCTCsの分離、遺伝子変異プロファイリングの結果が得られたため。さらに、1細胞オミクス解析の道筋が確立できたため。近年の化学療法の進歩により消化管がん患者の生存期間は延長してきたが、決して満足できるものではない。今後のさらなる生存期間延長のためには、がんの個性に基づいた治療法の選択、すなわち個別化医療が必須である。個別化医療の遂行のためには、がんの個性を的確に捉え、最適な治療を予測するコンパニオン診断法が必要になる。そのため、継時的・空間的に変化するがん細胞の個性を正確かつ非侵襲的にとらえる技術の創出が求められる。末梢循環腫瘍細胞(circulating tumor cells: CTCs)の生物学的な特性を理解することにより化学療法の抵抗性の原因等が明らかになる可能性があり、このことは将来の創薬へとつながる可能性がある。私たちはCTCsから遺伝子変異を確認する効率の良い解析方法の確立に挑戦し、上皮表面マーカーを利用せず、細胞径によりCTCsを血球から分離する微小経路を用いて消化管がんのCTCsの分離及び、CTCsの微量DNAは一旦増幅を行った後から次世代シークエンス(NGS)でゲノム解析を行うための手技を確立した。進行期の食道がん、胃がん、大腸がんを含む計20例の末梢血からCTCsの分離が可能であった。増幅したDNAからNGSを行い、CTCsからがん遺伝子、がん促成遺伝子変異のプロファイルの抽出に成功した。さらに、進行期の大腸がんを対象に抗EGFR抗体の投与を受けた7例の化学療法前および増悪時のCTCs分離を行いがん関連遺伝子の変化のプロファイルの抽出が可能であった。また、進行期の胃がん、大腸がんの6例からCTCsを分離後、マイクロマニュピュレーターとマイクロキャピラリーで1細胞CTCを採取、凍結し、質量分析を実施した。メタボロミクス解析から取得した膨大なデータのプロファイル取得に成功した。臨床材料を用いた検討は着実に進んでいる。今後は、分子標的薬剤、特に抗EGFR抗体の投与をうける進行大腸癌患者のCTCsを継時的に集積し遺伝子解析等を行っていく。原発巣、循環細胞遊離DNA(cell-free DNA)、CTCsの遺伝子変異の比較を行う。また、マイクロマニュピュレーターを用いたsingle cell分離を行い、メタボロミクスなどのオミクス解析の最適化を目指す。実際に消化管がん患者から分離した末梢循環腫瘍細胞のゲノム、メタボローム解析を実施する予定である。引き続きCTCsの培養を検討していく。当初購入しようとした消耗品の在庫がなく、納品が年度を超える可能性があったため。理由;当初購入しようとした消耗品の在庫がなく、納品が年度を超える可能性があったため。使用計画;未使用額は次年度の物品費として充てさせていただきたい。未使用額は次年度の物品費として充てさせていただききたいと考えております。