hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳が季節を知る仕組み

雌雄同体のヨーロッパモノアラガイの生殖腺は光周期に関わらず発達するが、その産卵行動には明瞭な光周性がみられる(産卵は長日で促進され、短日で抑制される)。本種の産卵行動にみられる光周性の神経機構には未だ不明な点が多いが、産卵を誘導するホルモンとしてcaudo-dorsal cell hormone (CDCH)がある。このCDCHは、脳神経節にある神経分泌細胞CDCによって合成・分泌される。1年目は、ガラス管微小電極を用いた単一CDCからの細胞内電位記録法と細胞内染色法を確立した。今年度は、CDCの電気生理学的特性を長日と短日条件間で比較することで、CDCHの分泌を制御する生理機構の解析を行った。CDCは形態学的に2つのタイプ(CDCdとCDCv)に分けられる(de Vlieger et al. 1980)。CDCdは細胞体と同じ脳半球にだけファイバーを投射するが、CDCvは反対側の脳半球にも軸索を伸ばす。いずれのタイプもコミッシャー(脳内ホルモンの貯蔵放出部位)に終末しており、ここから体液中にCDCHを分泌すると考えられる。いずれのCDCも電位記録を行った時間帯には自発発火を示さず、電流注入に応じてのみ活動電位を発生させた。そこで、CDCの電気生理学的特性として、1)静止膜電位、2)閾値電流(活動電位を発生させるのに必要な最小電流量)、3)閾値電位(活動電位を発生し始めた際の膜電位から静止膜電位を引いた値)に着目し、これらを長日と短日条件間で比較した。その結果、長日条件では、CDCの静止膜電位は浅く、閾値電流が小さいこと、さらに閾値電位も小さいことがわかった。これは、CDCの興奮性が短日よりも長日条件で高いことを示している。本研究により、CDCは光周期に応じて興奮性を切り変えることで、長日でのCDCHの放出(つまり、産卵行動)を促進していると考えられる。1ー2年目に計画していた長日ー短日条件間でのCDCの電気生理学的特性の比較には成功し、異なる光周期条件間でCDCの興奮性が異なることを統計学的手法により明らかにした。一方で、2年目に計画していたCDC前ニューロンの同定が遅れているため、「少し遅れている」と判断した。今後は、形態学的手法を用いてCDCの前ニューロンの探索を行う。Tensenら(1998)は、神経ペプチドLymnaea cardioexcitatory peptide (LyCEP)がCDCの活動を抑制することを細胞内電位記録法で示している。LyCEPは10個のアミノ酸からなるペプチドで、CDCにはGタンパク質共役型LyCEP受容体(GRL106)が発現する(Tensen et al. 1998)。LyCEPはC末端に-RFamide配列を有しており、市販のFMRFamide抗体と交差反応を示す可能性が高い(Weber et al. 1981)。LyCEPはCDCの膜電位を低下させてCDCの興奮性を下げることから、LyCEP発現ニューロンはCDCの上流に位置し、かつCDCに短日情報を送っている可能性がある。そこでまず、FMRFamide抗体を用いてLyCEP発現ニューロンの形態を明らかにする。さらに、CDCの細胞内染色とFMRFamide抗体による免疫染色を組み合わせることで、両者の神経接続関係を明らかにする。淡水産の巻貝ヨーロッパモノアラガイは産卵行動に明瞭な光周性を示す。本種の産卵行動は長日条件で促進され、エフェクターホルモンとして、脳神経節にある神経分泌細胞caudo-dorsal cell (CDC)が合成・分泌するCDC hormone (CDCH)が同定されている。1年目は、蛍光色素ルシファーイエローを充填したガラス管微小電極を用いた単一CDCからの活動記録と染色方法の確立に取り組み、細胞内電位記録法と細胞内染色法の確立に成功した。さらに、細胞内染色と抗CDCH抗体を用いた免疫組織化学により、CDCにCDCHが発現することを組織学的に初めて明らかにした。本研究で同定されたCDCは形態学的に2種類(CDCdとCDCv)に分けられ、これは先行研究(de Vlieger et al. 1980)の記載と合致する。CDCdは細胞体と同じ脳半球にだけファイバーを投射するが、CDCvは反対側の脳半球にも軸索を伸ばしており、両者の間には機能的な違いがあると推測された。いずれのニューロンもコミッシャーと呼ばれる神経ペプチド放出領域に出力部位に特徴的なこぶ状の構造を形成しており、ここから体液中にCDCHを分泌すると考えられる。また、CDCdとCDCv共に、細胞体の近くに樹状突起様の細い神経繊維を伸ばしており、ここで日長情報の入力を受けると予想された。さらにCDCの電気生理学的特性を短日ー長日条件間で比較した結果、長日個体のCDCは短日個体に比べて高い興奮性を示すことがわかってきた。今後、サンプル数を増やすことで、短日ー長日条件間で明確な差が検出できると考えている。研究計画調書にあるように、1年目に計画していた単一CDCからの活動記録と染色方法の確立に成功しており、研究は概ね順調に進行していると判断した。

このCDCHは、脳神経節にある神経分泌細胞CDCによって合成・分泌される。1年目は、ガラス管微小電極を用いた単一CDCからの細胞内電位記録法と細胞内染色法を確立した。今年度は、CDCの電気生理学的特性を長日と短日条件間で比較することで、CDCHの分泌を制御する生理機構の解析を行った。CDCは形態学的に2つのタイプ(CDCdとCDCv)に分けられる(de Vlieger et al. 1980)。CDCdは細胞体と同じ脳半球にだけファイバーを投射するが、CDCvは反対側の脳半球にも軸索を伸ばす。いずれのタイプもコミッシャー(脳内ホルモンの貯蔵放出部位)に終末しており、ここから体液中にCDCHを分泌すると考えられる。いずれのCDCも電位記録を行った時間帯には自発発火を示さず、電流注入に応じてのみ活動電位を発生させた。そこで、CDCの電気生理学的特性として、1)静止膜電位、2)閾値電流(活動電位を発生させるのに必要な最小電流量)、3)閾値電位(活動電位を発生し始めた際の膜電位から静止膜電位を引いた値)に着目し、これらを長日と短日条件間で比較した。その結果、長日条件では、CDCの静止膜電位は浅く、閾値電流が小さいこと、さらに閾値電位も小さいことがわかった。これは、CDCの興奮性が短日よりも長日条件で高いことを示している。本研究により、CDCは光周期に応じて興奮性を切り変えることで、長日でのCDCHの放出(つまり、産卵行動)を促進していると考えられる。1ー2年目に計画していた長日ー短日条件間でのCDCの電気生理学的特性の比較には成功し、異なる光周期条件間でCDCの興奮性が異なることを統計学的手法により明らかにした。一方で、2年目に計画していたCDC前ニューロンの同定が遅れているため、「少し遅れている」と判断した。単一CDCからの活動記録と染色方法の確立はすでに達成されている。今後は、サンプル数を増やしながら、短日ー長日条件間でのCDCの電気生理学的特性の差を統計解析を使って明瞭な形で示す。これと並行して、CDCの前ニューロンの探索も行う。具体的には、CDCが樹状突起を伸ばす脳内領域にトレーサー色素を局所注入し、CDCに短日あるいは長日情報を伝える前ニューロンの探索を行う。今後は、形態学的手法を用いてCDCの前ニューロンの探索を行う。Tensenら(1998)は、神経ペプチドLymnaea cardioexcitatory peptide (LyCEP)がCDCの活動を抑制することを細胞内電位記録法で示している。LyCEPは10個のアミノ酸からなるペプチドで、CDCにはGタンパク質共役型LyCEP受容体(GRL106)が発現する(Tensen et al. 1998)。LyCEPはC末端に-RFamide配列を有しており、市販のFMRFamide抗体と交差反応を示す可能性が高い(Weber et al. 1981)。LyCEPはCDCの膜電位を低下させてCDCの興奮性を下げることから、LyCEP発現ニューロンはCDCの上流に位置し、かつCDCに短日情報を送っている可能性がある。そこでまず、FMRFamide抗体を用いてLyCEP発現ニューロンの形態を明らかにする。
シグナルを基軸としたGPCR作用薬のメカニズム解析

Gタンパク質共役型受容体(GPCR)は複数のエフェクタータンパク質を介して細胞内シグナル伝達を誘導する。それぞれのGPCRは異なるパターンでエフェクタータンパク質に結合することで個々のGPCRに特徴的な細胞応答が誘起される。近年の創薬研究では内因性リガンドとは異なるパターンのシグナルを誘導するGPCRリガンドが着目されている。この作用を有するGPCRリガンドはバイアスリガンドと呼ばれ、薬効の主作用のシグナルを維持したまま、副作用のシグナルを減弱させることができ、副作用を切り分けられる創薬として期待される。本研究では三量体Gタンパク質ごとのバイアスシグナルに着目し、GPCR作用薬についてシグナル活性を測定する。当該年度は前年度までに見出したアンジオテンシンII(AngII)受容体の合成リガンドSIIについて、スプリットルシフェラーゼGタンパク質アッセイを用いてそのシグナル活性を検証した。その結果、SIIは内因性リガンドのAngIIと比較してGqシグナルが減弱し、G12シグナルは同等であることが確認できた。並行してGPCRシグナル検出手法の開発を行い、細胞内のイノシトール3リン酸(IP3)量を測定できるスプリットルシフェラーゼバイオセンサーを構築した。このバイオセンサーはGqタンパク質の遺伝子欠損HEK293細胞ではGPCRリガンド刺激時の応答が消失したことから、Gq-PLCβ-IP3経路を選択的に評価できることと検証するとともに、Ca2+流入アッセイおよびTGFα切断アッセイと比較して同等の感度(EC50)を有することを確認した。また、Gs欠損細胞とGs骨格キメラを用いたGPCRシグナル評価系を構築し、プロスタグランジン受容体を用いてそれぞれのGタンパク質共役活性を定量的に測定できることを検証した。AngII受容体のシグナルバイアスを見出すとともに、Gs骨格を用いたキメラGタンパク質によるGPCRシグナル評価系を確立した。さらに構築したGPCRのシグナルアッセイ系を用いて多数の共同研究を実施し、論文発表の成果が得られた。したがって、当初の計画計画の想定以上に研究が進展している。当該年度の実験結果からSIIのGタンパク質選択性を見出したことから、今後はAngII受容体に対して臨床試験が行われている化合物TRV120027をペプチド合成し、同様のシグナルバイアス活性を有するか調べる。また、SIIやTRV120027はβアレスチンへのバイアスが知られていることから、本研究で見出したGタンパク質選択性との関連の有無を調べる。さらに、GqとPLCβの相互作用を検出可能なスプリットルシフェラーゼセンサーを構築し、カルシウム感受性受容体を始めとしたGqシグナル研究を進める。Gタンパク質共役型受容体(GPCR)のエフェクタータンパク質は複数存在し、それぞれのGPCRが特定のパターンでエフェクターと共役することで個々のGPCRに特徴的な細胞応答が誘起される。近年、創薬研究において、バイアスリガンドと呼ばれる内因性リガンドとは異なるパターンのシグナルを誘導するGPCRリガンドが着目されている。バイアスリガンドはこれまで困難であったオンターゲットの主作用と副作用を切り分けることができる次世代型のGPCR作用薬として期待される。本研究では三量体Gタンパク質の中でのサブファミリーのバイアス活性を測定する手法を用いGPCR作用薬のシグナル再評価を行う。当該年度はキメラGαサブユニット及びTGFα切断アッセイを用いたバイアスドアゴニスト活性評価法を利用し、アドレナリンベータ受容体、ムスカリンアセチルコリン受容体、ドーパミン受容体、ヒスタミン受容体、アンジオテンシンII(AngII)受容体に対する各種リガンドを用いて、バイアスアゴニスト活性を測定した。その結果、多くのGPCRリガンドについてはバランスアゴニストであったが、AngII受容体に対する合成リガンドが内因性リガンドのAngIIと比較してGiシグナルとG12シグナルを相対的に強く活性化することがわかった。また、βアレスチンの会合を評価する実験系を立て、リゾホスファチジン酸(LPA)受容体に対する合成リガンドのシグナル活性を評価したところ、内因性リガンドのLPAと同等以上のGタンパク質活性化を有したもののβアレスチン会合は弱い合成リガンドを見出した。さらに、GPCRシグナルを選択的に評価できる手法として、Gタンパク質のアルファサブユニットの遺伝子欠損細胞が有用であることを検証した。GPCRのシグナル評価系を確立し、共同研究による成果を中心に複数の論文発表に至った。したがって、当初計画の想定以上に研究成果が得られている。

このバイオセンサーはGqタンパク質の遺伝子欠損HEK293細胞ではGPCRリガンド刺激時の応答が消失したことから、Gq-PLCβ-IP3経路を選択的に評価できることと検証するとともに、Ca2+流入アッセイおよびTGFα切断アッセイと比較して同等の感度(EC50)を有することを確認した。また、Gs欠損細胞とGs骨格キメラを用いたGPCRシグナル評価系を構築し、プロスタグランジン受容体を用いてそれぞれのGタンパク質共役活性を定量的に測定できることを検証した。AngII受容体のシグナルバイアスを見出すとともに、Gs骨格を用いたキメラGタンパク質によるGPCRシグナル評価系を確立した。さらに構築したGPCRのシグナルアッセイ系を用いて多数の共同研究を実施し、論文発表の成果が得られた。したがって、当初の計画計画の想定以上に研究が進展している。当該年度の実験結果からバイアスドアゴニスト活性を示すリガンドを見出したことから、今後は他のGPCRアッセイを用いて検証する。具体的には、キメラGαサブユニットを用いない実験手法として、Gs及びGiシグナルはcAMP Glosensorアッセイ、GqとG12シグナルはそれぞれG12欠損HEK293細胞とGq欠損HEK293細胞を用いたTGFα切断アッセイを行う。必要に応じて、RhoA BiosensorやGタンパク質バイオセンサーを用いる。当該年度の実験結果からSIIのGタンパク質選択性を見出したことから、今後はAngII受容体に対して臨床試験が行われている化合物TRV120027をペプチド合成し、同様のシグナルバイアス活性を有するか調べる。また、SIIやTRV120027はβアレスチンへのバイアスが知られていることから、本研究で見出したGタンパク質選択性との関連の有無を調べる。さらに、GqとPLCβの相互作用を検出可能なスプリットルシフェラーゼセンサーを構築し、カルシウム感受性受容体を始めとしたGqシグナル研究を進める。試薬のランニングコストを削減した結果、当該年度の執行額が当初計画よりも少なくなった。次年度は共同研究の増加に伴い、次年度使用額を物品費として執行する計画である。
中世南都宗教言説史の構築

複数の寺院や図書館等で、中世南都の宗教的事象に関わる文献資料類の調査をおこなったが、調査データを整理し、活用してゆく際に、「宗教言説史」という枠組みを構築することを目指していた。これは、文学・史学・宗教学...といった近代的な学問分類に束縛されることなく対象を取り扱うために必要な作業であり、未完成ながらも、この三年間である程度の方向性を示すことができたと考えている。本年度は、特に調査旅費を多めに計上していたが、遠方の調査としては随心院(京都市山科区)調査を二度行うにとどまった。「南都」をテーマとして掲げる本研究課題において、随心院は中心的な調査対象と考えにくいかもしれないが、所蔵資料中に南都伝来資料を多数含む点で注目される。今年度調査対象としたのは密教図像資料『別尊雑記』であり、伝来という点での南都との関連性は薄いが、次年度の主要検討課題である如意宝珠をめぐる宗教言説を考える際に無視することのできない真言密教系の秘説を収載するテクストという点で重要である。一度目の調査では研究協力者の協力を得て全五十九巻の撮影をほぼ完了することができ、二度目の調査でその補足と書誌調査を行い、全巻構成を明らかにすることができた。公刊されている仁和寺本との巻構成や記事の出入り等の比較、あるいは他の密教事相書との関係についての考察は、次年度以降の課題である。本年度の主要テーマとして掲げた興福寺大乗院を経由して作られた諸言説、宗教構想、人的ネットワーク等の解明については、公刊されている資料類の検討のほか、国文学研究資料館や国立公文書館等のマイクロ資料による調査を基礎作業とし、分析を進めてきた。一方で、学会における南都関係の研究報告の聴講や、研究会議における議論等によっても、当該テーマに関する知見を深めることができた。その成果は、いまだ論文としての公刊には至らぬものの、ある程度の見通しを得ることができたと考えており、次年度の執筆を予定している。なお、旅費よりも物品費・謝金の使用を優先することとなったが、本研究課題の初年度に当たり、調査に必要な機材や関連図書の購入、研究協力者への関連論文・関連データ整理の依頼といった、研究環境の整備が重要だと判断した結果である。本年度は、随心院聖教調査(2回)と早稲田大学図書館所蔵寺社縁起関係資料調査(3回)を、原本調査の柱として遂行した。前者では、昨年度に撮影を完了した密教図像資料『別尊雑記』の書誌記録を取り終え、また、翻刻刊行予定のある「三部抄」注釈書(『玄秘鈔口伝』『妙鈔口伝』『金宝紗口伝』『玄秘抄聞書』『金宝集聞書』『諸尊要抄聞書』)の関係資料、および蔵書の変遷を辿るための一視角として古目録類の調査・分析を進めることができた。後者は、早大図書館所蔵の古典籍類の中から寺社緑起関係資料(縁起のほか霊験記・僧伝・霊場記・名所記・境内図等も対象とする)の調査に着手し、南都関係の資料を中心に詳細な書誌記録を取った。なお、これらの調査以外にも、文庫・図書館等での小規模な調査や、国文学研究資料館のマイクロ資料による関係資料調査もおこなった。本年度の主夏テーマとして掲げていた如意宝珠をめぐる信仰や、御流神道・三輪流神道の問題については、上記調査や、公刊されている資料類の検討を基礎作業として分析を進めた。一方で、学会における南都・密教・中世神道関係の研究報告の聴講や、研究会における議論等によっても、当該テーマに関する情報を得、知見を深めることができた。その成果は、既発表論文を著書に再録する際に、また、編著書に書きおろす論文として反映させる予定である。なお、本来は来年度に予定していた蔵書目録の検討を、やや予定を早めて今年度より着手した。来年度の作業遂行にあたり、ある程度の見通しを得ることができた。本年度は、室生の如意宝珠信仰を淵源とする「御流神道」とともに両部(習合)神道の主要な流派であり、神仏習合史上において逸することのできない存在である「三輪流神道」の問題を検討対象に加える予定であったが、資料収集はある程度進捗したものの、実際にこれまでの成果と有機的に結び付けて論ずるまでには至らなかった。成果の一部は、かつて論じた如意宝珠信仰の問題を「聖地」の問題とリンクする形で「聖地の地下には-中世寺院を荘厳する言説、その一隅より-」(藤巻和宏編『聖地と聖人の東西-起源はいかに語られるか-』、勉誠出版、平成23年刊行予定)としてまとめた。基礎的作業としての関連寺院・文庫・図書館における文献資料・図像資料の調査・収集・検討は、三年間を通じて恒常的におこなってきたが、本年度も引き続き小野随心院や大阪府立中之島図書館等にて、真言密教関係資料や南都関係資料の調査をおこなった。なお、早稲田大学図書館所蔵

寺社縁起関係資料のうち、特に南都に関わるものを中心に、昨年度は研究協力者の協力を得て書誌調査をおこなったが、今年度はいったん休止し、南都だけに限定されない寺社縁起関係資料の調査として本研究課題からの独立を考えている。なお、研究体制は個人研究を主としたが、研究協力者として太田有希子(早稲田大学大学院生)・黒川桃子(同)に調査データの入力・整理業務を依頼した。
米国知的財産訴訟における Amicus Curiae 制度に関する研究

米国連邦巡回区特別控訴裁判所(CAFC)開設以来から2012年に至るまでの特許裁判に提出されたAmicus Curiae(裁判所の友、裁判の当事者以外の第三者が係争中の裁判に関して提出することができる意見書)について、その定量的、定性的分析を行い、特許裁判におけるAmicus Curiaeの現状とその影響力について明らかにした。さらに、米国のAmicus Curiae制度を日本に導入する際、現存するどのような制度と親和性があるのか、それらの問題点なども明らかにした。平成22年度は、最近約20年の米国の連邦巡回区控訴裁判所(CAFC)における特許判決を調査し、提出されたAmicus Briefついてその内容をまとめ、それぞれのAmicus Brief提出者の意図を明らかにし、判例ごとのAmicus Brief提出者の意図の傾向を明らかにすることを行った。Amicus Briefというのは、裁判の当事者ではない者が、裁判に際して法的な論点などに関する意見を裁判所に提出する意見書のことである。このAmicus Briefが少なからず判決に影響を与えるとして、近年特に注目をされている。平成22年度はまず米国の最近20年ほどの知的財産関連の判例について、Westlaw、LexisNexisで検索をして整理をしてまとめ、統計的な分析が行える形で情報を収集した。具体的には、(1)当事者(2)事実の概要と対象となっている知的財産、(3)争点の要約、(4)地裁・控訴裁・最高裁までの判決の要約、(5)AmicusBriefがそれぞれどちらの当事者を支持したかに関する数とその内容についてである。この約20年間でAmicus Brief付きの判例の総数は117件であり、総Amicus Brief数は511件である。これは、2009年までのデータであり、ここ数年で飛躍的にこの数は伸びているので2012年、2011年も含めるとまた数が増えることが予想される。AmicusBriefを提出した機関その政府機関は多岐に及ぶが、何度も提出している機関は決まってきており、Bar Associationやそれぞれの産業分野の協会(Industry Group)など、ある一定の団体の意見がまとめて集約されてAmicus Briefとして提出されていることが多い。さらにこの数年でAmicus Briefの数が急激に伸びているが、それはCAFC(特許の控訴事件を一手に引き受ける)が判例変更を試みることが多くなっていることがひとつの大きな理由といえる。平成23年度は、平成22年度で得られたマクロ的な視点を元に、個々の判決に関してAmicus Briefの提出者にインタビューをすることにより、ミクロ的な視点でのAmicus Brief提出者の意図とその判決に与える効果を明らかにする予定である。米国の連邦巡回区控訴裁判所(CAFC)における特許裁判の中でAmicus Briefが提出されたケースについて、前年度に収集した2009年までのデータに加えて2012年3月までのデータを収集した。また、WestlawとLexis Nexis法律データベースに掲載のなかったAmicus Briefについても、CAFC図書館、ワシントンDCに所在するWashington National Records Centerにおいて収集を行った。これにより、CAFCが開設された1982年から2012年3月までの特許裁判のうち、Amicus Briefが提出されたケースに関するデータ(Amicus Brief全文も含めて)が相当な精度で集まった。特許裁判に特化したAmicus Briefの体系的なデータベースは、他に例がなくこのデータベース自体も一つの成果であるといえる。前年度は、ある一定の団体の意見がまとめて集約されてAmicus Briefとして提出されていることが多いこと、政府機関がかなりの数のAmicus Briefを提出していること、さらにそれらの機関は繰り返し何度も類似のissueに関する裁判に提出していることなどが明らかとなった。Amicus Briefは、必ずその裁判所の代理人資格を持っている弁護士によって書かれなければならない。今年度は、Amicus Briefを提出した団体だけではなく、Amicus Briefを執筆した弁護士についても注目し検討をした。ネットワーク分析を用いてCAFCの特許裁判におけるAmicus Brief執筆弁護士を分析したところ、ある一定の弁護士がネットワークの中心に存在することが分かり、Amicus Briefを誰が実際に執筆したかということも、Amicus Briefが判決に及ぼす影響の一つである可能性が明らかとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。
注意,短期記憶等の高次知覚系における視覚・触覚間クロスモーダルリンクに関する研究

本研究は、高次の知覚処理過程、潜在的短期記憶やプライミング効果といった知覚現象が関係すると考えられる注意・記憶系の表象で行われる知覚処理レベルにおいて、視覚・触覚間でのクロスモーダルリンクの作用がみられるか否かについて検討することを目的としている。本年度は、短期記憶系の処理が関与されるといわれている知覚プライミング効果を取り上げ、プライム刺激とターゲット刺激が視覚・触覚のそれぞれ異なるモダリティに提示された際に、ターゲット刺激の形態パタン弁別課題において視覚・触覚間のクロスモーダルプライミング効果がみられるかについて検討した。刺激として2種類の大きさを持つアルファベット文字型のパタン刺激を用い、プライム刺激を視覚(もしくは触覚)、ターゲット刺激を触覚(もしくは視覚)で提示した。プライミング効果の時間特性を検討するために、プライム・ターゲット間の提示時間のずれ(SOA)を200msと700msの2種類に設定した。被験者の課題は、ターゲット刺激の弁別であった。実験の結果、視覚から触覚、触覚から視覚へのいずれの場合においても、プライム刺激がターゲット刺激と同じ文字で提示された試行の反応が促進され、視覚・触覚間のクロスモーダルプライミング効果が観察された。しかし当初の予想に反して、SOAの違いはここでのプライミング効果に影響を及ぼさなかった。また、当該試行のターゲット刺激が次試行のプライム刺激となる"ターゲット-ターゲット"手続きを用いて同様の実験を行った結果、視覚におけるポップアウトプライミングとして知られている現象と類似した履歴効果(hysteresis)が、視覚・触覚間のクロスモーダルプライミングにおいても観察されることが示された。本研究は、高次知覚系の処理を反映する現象の一つとされる"注意の瞬き(Attentional Blink:AB)"と呼ばれる現象に着目し、これが視覚・触覚間のクロスモーダル刺激提示事態においても生起するか否かについて検討した。ABとは、時間的に近接して提示される2つの刺激の同定において、後続の刺激が時限的に処理不全となる現象であり、刺激の同定から短期記憶への固定化までの処理段階に容量限界が存在するために後続の刺激の処理が間に合わなくなることで生じるものと考えられている。先行研究から、位置弁別課題では視覚・触覚間のクロスモーダルABが生起することが報告されているが、非空間的属性の弁別課題においてもクロスモーダルABが生じるか否かについては明らかにされていない。また、先行研究でみられたクロスモーダルABは、先行する刺激(以下S1)に対する反応課題と後続の刺激(以下S2)に対する反応課題の種類が異なるといったタスク切り替えのコストに起因する干渉効果を反映したものであり、クロスモーダル事態ではタスク切り替えが伴わないとABが生じないとする主張もみられ、現在も論争が続いている。本研究では、非空間的属性の弁別課題を用いて、視覚・触覚間のクロスモーダルABの生起に関して検討した。刺激として2種類の大きさを持つアルファベット文字型のパタン刺激を用い、S1を視覚(もしくは触覚)、S2を触覚(もしくは視覚)で提示した(two-target paradigm)。S1とS2それぞれに対する反応課題を操作することで、タスクの切り替えの影響を検討した。実験の結果、非空間的属性の弁別課題においても視覚・触覚間のクロスモーダルABが生起するが、S1とS2にいずれのモダリティが割り当てられるかによってABの生起の有無に非対称性がみられる一方、タスク切り替えの有無には依存しないことが明らかになった。
小学校英語教育の文字指導における評価方法の開発

平成30年度は、研究の目的の二つの柱(1)入門期英語教育における子どもの言語経験の蓄積・記録に基づく評価の理論的研究、および(2)小学校でのリサーチによる文字指導における評価の実態把握と評価方法の提案、について以下のように進めた。まず(1)においては、M.ClayによるReading Recoveryにおける評価論を中心に検討した。とくにつまずきをかかえる子どもの実態を丁寧に記録し、評価を行う理論的基盤について、文献研究を中心に進めた。また、日本における特別支援の領域で展開されている、読み書きのつまずきに対する支援についても、文献研究、および指導者(教員)対象の研修に参加しながら、現在の研究の展開について示唆を得ることができた。さらに、シカゴで行われた、アメリカにおけるReading Recoveryの実践研究会に参加し(2019年1月)、シカゴを中心としたアメリカの読み書き指導の現場において、どのような子どもの見取りが行われ、指導につなげられているのか、実践的な議論から学ぶことができた。(2)については、教科書分析において、読み書きの指導の具体を検討した。とくに、フォニックス指導の順序については、他のフォニックス指導の系統性と比較研究を行い、その是非についても現場の教員と協議を持ち、検討を行った。また、研究協力をしている小学校において、子どもの実際のつまずきについて資料を集め、現場の先生方とルーブリックを実験的に作成しながら検討を行った。しかしながら、文字指導に関するアンケート調査については、学校現場において大規模な調査を行うまでには至らず、参与観察における児童の実態の把握、担当教員への簡単なインタビューにとどまっている。この課題はとくに来年度に繰越し、研究を行いたい。研究目的の(1)について、おおむね順調にすすんでいる。しかしながら、(2)については、教科書分析など、文献研究は順調に進んだものの、学校実践現場においての参与観察のほか、本格的な文字指導の実態調査については、やや遅れている状況である。その理由として、主に体調不良により、学校現場に研究として赴くことがなかなか出来なかったことや、学校現場での文字学習の実態について大規模な調査等の受け入れが難しいという調整の問題があった。来年度は、その方針は変えずに調査方法を工夫することを通して実施していきたい。研究目的(1)については、おおむね順調に進んでおり、今後はアメリカ等のReading Recovery,Whole Languageの理論のみでなく、今回広がったアメリカの教師たちとのネットワークを通じて学んで実践的知見を得ていきたい。研究目的(2)については、文字指導がようやくある程度進んできたところで、研究協力校を絞りつつ、質的な研究を重視して実態把握するとともに、評価方法を実践の場で協同的に作成することを心がけ、提案を行っていきたい。本研究は、主にアメリカにおける入門期英語教育における評価の理論実践の検討、およびその視点を活かした日本における小学校英語での文字指導における評価の研究の2本の柱を進めるものである。以下にそれぞれについて記したい。(1)入門期英語教育における子どもの言語経験の蓄積・記録に基づく評価の理論的研究では、WLの評価論の検討を進めた。とくに個々の読むことの能力・書くことの能力を記録しながら評価する「つまずき分析(Miscue Analysis)」の理論と実践の資料を検討していった。ただ、今回は、WLを展開したアリゾナ州(ヒスパニック系移民が多く、経済状況が悪い家庭も多い地域)のWL実践校(Borton Primary School、ArizonaやOchoa School、Arizona)を訪問し、実際の一対一の評価機会の設定(学習の機会ともなる)や具体的な指導実践について調査する予定であったが、こちらは今年度実施できなかったため、これまでの調査における資料を再度分析しなおした。その際には、とくに日常的評価・形成的評価、スタンダードの提示などについて焦点を当てて分析を進めた。さらにこれまで入手している教科書会社で作成された「Reading Assessment」を用いた評価と上記の「つまずき分析」の理論的・実践的齟齬を検討に取り掛かった。こうした研究成果の一部を小学校英語教育学会にて発表した。そして、(2)小学校でのリサーチによる文字指導における評価の実態把握と評価方法の提案、では、次期学習指導要領移行期における教材(文科省、教科書会社)の分析(具体的な評価をどのように行うか)を進めた。研究代表者自身の体調不良、および調査対象校(アメリカ)との訪問日程調整が出来なったため、当初予定していた学校訪問が出来ていない。また、日本における調査においても、同様の事情により、学校訪問が出来ていない。ただし、つまずき分析やアメリカの小学校における日常的評価のあり方については、これまで収集している資料をあらためて精査することが行えたため、そうした予算の比較的かからない研究においては進んでいる。また、日本における小学校英語の教材分析(国から一式が支給されている)に関しても、進めることができている。

さらに、シカゴで行われた、アメリカにおけるReading Recoveryの実践研究会に参加し(2019年1月)、シカゴを中心としたアメリカの読み書き指導の現場において、どのような子どもの見取りが行われ、指導につなげられているのか、実践的な議論から学ぶことができた。(2)については、教科書分析において、読み書きの指導の具体を検討した。とくに、フォニックス指導の順序については、他のフォニックス指導の系統性と比較研究を行い、その是非についても現場の教員と協議を持ち、検討を行った。また、研究協力をしている小学校において、子どもの実際のつまずきについて資料を集め、現場の先生方とルーブリックを実験的に作成しながら検討を行った。しかしながら、文字指導に関するアンケート調査については、学校現場において大規模な調査を行うまでには至らず、参与観察における児童の実態の把握、担当教員への簡単なインタビューにとどまっている。この課題はとくに来年度に繰越し、研究を行いたい。研究目的の(1)について、おおむね順調にすすんでいる。しかしながら、(2)については、教科書分析など、文献研究は順調に進んだものの、学校実践現場においての参与観察のほか、本格的な文字指導の実態調査については、やや遅れている状況である。その理由として、主に体調不良により、学校現場に研究として赴くことがなかなか出来なかったことや、学校現場での文字学習の実態について大規模な調査等の受け入れが難しいという調整の問題があった。来年度は、その方針は変えずに調査方法を工夫することを通して実施していきたい。今後は、29年度に予定していたアメリカ等の学校訪問を含め、その学校のみならず、日程調整の難しさもあるため、同様の理論・実践を行っているイギリスやオーストラリアなど対象校を広く設定し、進めていきたい。その他、研究内容については軸は変わらずにすすめていきたい。研究目的(1)については、おおむね順調に進んでおり、今後はアメリカ等のReading Recovery,Whole Languageの理論のみでなく、今回広がったアメリカの教師たちとのネットワークを通じて学んで実践的知見を得ていきたい。研究目的(2)については、文字指導がようやくある程度進んできたところで、研究協力校を絞りつつ、質的な研究を重視して実態把握するとともに、評価方法を実践の場で協同的に作成することを心がけ、提案を行っていきたい。主な原因は研究代表者の体調不良により、大学の本務を遂行すること以外に余力がとれず、海外での調査、国内での調査ができずに文献による研究の遂行しか行えなかったことにある。また、体調復帰後に、調査校との日程調整を試みたが、むずかしい状況であったため、主に大きな予算を配当していた海外調査に関する旅費、必要備品等がそのまま残っている状況である。次年度は、体調面で研究の続行はできると判断し、そのうえで調査校の可能性を広げ、2月あるいは3月に海外調査研究を遂行したい。
外科的ストレス防御機構としての炎症伝達機構とその生理学的意義及び麻酔による制御

全身麻酔中に従来までの麻酔方法によってはいかにサイトカイン等による外科的ストレスにより引き起こされる炎症反応の状況をインフォームドコンセントのもとに外科手術患者より採血し,東京女子医科大学に平成8年度科学研究費補助金基盤研究(C)(課題番号08671772)により設置しましたcytokine測定解析装置(日本インターメッド・Immuno Mini NJ-2201)を使用して、cytokine測定試薬キットにより綿密かつ正確に急性炎症応答物質として総称されています。サイトカイン群特に内因性炎症物質として既知の物質であるIL-1(α、β)、IL-6、TNFα、INFα、MIP-1(α、β)等を術中,術後計測し,その生理学的変動を明らかにした。この後,全身麻酔中に外科的ストレスの加わる以前に,末梢からの炎症反応としてサイトカインの中枢伝達を遮断するとされるイブプロフェンをはじめとする非ステロイド性鎮痛薬をまた硬膜外麻酔を全身麻酔に併用することでインフォームドコンセントのもとに外科手術患者へ投与して来ました。そして同様にcytokine測定・解析装置(日本インターメッド・Immuno Mini NJ-2201)を使用して、cytokine測定試薬キットにより綿密かつ正確に急性炎症応答物質として総称されていますサイトカイン群特に内因性炎症物質として既知の物質であるIL-1(α、β)、IL-6、TNFα、INFα、MIP-1(α、β)等を術中、術後計測し,その生理学的変動を明らかにします。本年度は硬膜外麻酔の全身麻酔へ併用、イププロフェンをはじめとする非ステロイド鎮痛薬の有用性を検討して研究の結論を得た。本研究におきましては、手術中から術後にかけての発熱反応とサイトカイン群の動向とその麻酔方法による差などを臨床症例やボランティアによる研究により全体像として把握すべく、広範な臨床症例におきまして、informed consentを得られた外科手術患者におきまして、術中および術後の各種サイトカインおよび体温の測定を行いました。本測定には、東京女子医科大学に本研究費により設置しましたcytokine測定・解析装置(日本インターメッド・Immuno Mini NJ-2201)を使用して、cytokine測定試薬キットにより綿密かつ正確に測定を行いました。その結果、特に内因性発熱物質として知られているIL-1(α、β)が、発熱反応と有意な関係のあることが多変量解析による分析で判明しつつありますが、その他のIL-6、TNFα、INFα、MIP-1(α、β)との術中・術後の体温の変動は、患者の手術および出血量などの背景因子との関係に左右されるものの,その動向がほぼ把握ました。外科手術中のストレスとしての痛みの遮断については,従来までの麻酔科学の研究の主眼でありました.しかし,これまでの研究から外科手術ストレスによりもう一つの求心性の刺激が中枢に伝えられることが判明しています.それがサイトカインやプロスタノイド系をはじめとする炎症伝達因子で,その結果手術中に如何に無菌的に操作を行おうとも、手術後1日目に約9割の患者において有意な発熱が観察されるとされています.本研究は,現在の麻酔科学によっても完全に遮断することが達成されていない,残された外科手術中のストレスである末梢からの炎症反応の中枢への伝達阻止を達成しようとするものです.全身麻酔中に従来までの麻酔方法によってはいかにサイトカイン等による外科的ストレスにより引き起こされる炎症反応の状況をインフォームドコンセントのもとに外科手術患者より採血し,東京女子医科大学に平成8年度科学研究費補助金基盤研究(C)(課題番号08671772)により設置しましたcytokine測定解析装置(日本インターメッド・Immuno Miri NJ-2201)を使用して、cytokine測定試薬キットにより綿密かつ正確に急性炎症応答物質として総称されています

サイトカイン群特に内因性炎症物質として既知の物質であるIL-1(α、β)、IL-、TNFα、INFα、MIP-1(α、β)等を術中,術後計測し,その生理学的変動を明らかにしました.この後,全身麻酔中に外科的ストレスの加わる以前に,末梢からの炎症反応としてサイトカインの中枢伝達を遮断するとされるイブプロフェンをはじめとする非ステロイド性鎮痛薬をインフォームドコンセントのもとに外科手術患者へ投与し,そして同様にcytokine測定・解析装置(日本インターメッド・Immuno Miri NJ-2201)を使用して、cytokine測定試薬キットにより綿密かつ正確に急性炎症応答物質として総称されていますサイトカイン群特に内因性炎症物質として既知の物質であるIL-1(α、β)、IL-6、TNFα、INFα、MIP-1(α、β)等を術中,術後計測し,その生理学的変動を明らかにします.全身麻酔中に従来までの麻酔方法によってはいかにサイトカイン等による外科的ストレスにより引き起こされる炎症反応の状況をインフォームドコンセントのもとに外科手術患者より採血し,東京女子医科大学に平成8年度科学研究費補助金基盤研究(C)(課題番号08671772)により設置しましたcytokine測定・解析装置(日本インターメッド・Immuno Mini NJ-2201)を使用して、cytokine測定試薬キットにより綿密かつ正確に急性炎症応答物質として総称されていますサイトカイン群特に内因性炎症物質として既知の物質であるIL-1(a、a)、IL-6、TNFa、INFa、MIP-1(a、a)等を術中,術後計測し,その生理学的変動を明らかにした.その後全身麻酔中に外科的ストレスの加わる以前に,末梢からの炎症反応としてサイトカインの中枢伝達を遮断するとされるイブプロフェンをはじめとする非ステロイド性鎮痛薬を,また硬膜外麻酔を全身麻酔に併用することで,インフォームドコンセントのもとに外科手術患者へ投与して来ました.そして同様にcytokine測定・解析装置(日本インターメッドImmuno Mini NJ-2201)を使用して、cytokine測定試薬キットにより綿密かつ正確に急性炎症応答物質として総称されていますサイトカイン群特に内因性炎症物質として既知の物質であるIL-1(a、a)、IL-6、TNFa、INFa、MIP-1(a、a)等を術中,術後計測し,その生理学的変動を明らかにします.本年度は,硬膜外麻酔の全身麻酔への併用,イブプロフェンをはじめとする非ステロイド性鎮痛薬の有用性を検討して研究の結論を得た.全身麻酔中に従来までの麻酔方法によってはいかにサイトカイン等による外科的ストレスにより引き起こされる炎症反応の状況をインフォームドコンセントのもとに外科手術患者より採血し、東京女子医科大学に平成8年度科学研究費補助金基盤研究(C)(課題番号08671772)により設置しましたcytokine測定解析装置(日本インターメッド・Immuno Mini NJ-2201)を使用して、cytokine測定試薬キットにより綿密かつ正確に急性炎症応答物質として総称されています。サイトカイン群特に内因性炎症物質として既知の物質であるIL-1(α、β)、IL-6、TNFα、INFα、MIP-1(α、β)等を術中、術後計測し、その生理学的変動を明らかにした。
体重階級制競技選手の減量が生体内応答に及ぼす影響について

急速減量は短期間で体水分量を減らす脱水によって達成され,ときに重篤な脱水状態を引き起こす可能性がある.体水分量の減少に対し生体内では恒常性を維持する機能が働くため,体水分量のみで脱水状態を判断することはできない.本研究では選手が減量期間として選択する可能性のある7日間,3日間,1日間に着目し,大学生男子レスリング選手の異なる急速減量期間が脱水状態と酸化ストレスに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.本研究では,大学生男子レスリング選手を対象とし,異なる急速減量期間が脱水状態および酸化ストレスに及ぼす影響を検討した.体重の5%の減量によって血中Na,ALD濃度および血清浸透圧,酸化ストレス指標であるdROMsの有意な上昇が認めれたが,急速減量期間による違いはなかった.減量前後において,カリウム,クロール,カルシウム濃度の有意な変化は認められなかった.しかし,減量後に体内水分量の減少,NaおよびALD濃度,血清浸透圧の上昇が認められたため,急速減量によって脱水が生じたと考えられる.体内水分量の減少により,体内ナトリウム量やクロール濃度が低下すると副腎皮質からアルドステロンが分泌される.アルドステロンは腎臓Naの再吸収を促進させ,体内のカリウム排泄を促進する.さらに,アルドステロンは心筋や血管平滑筋に作用し,酸化ストレスを増加させる.本研究において,減量前と比較し減量後に血中アルドステロン濃度の有意な増加が認められた.7日以内の5%の急速減量により脱水が生じ,アルドステロン濃度が上昇したことが酸化ストレス上昇のメカニズムと推察される.以上のことから,レスリング選手において17日間といった急速減量期間の違いは,電解質濃度および酸化ストレスに影響しないことが明らかとなった.研究課題Iとして、大学生レスリング選手の年間減量パターン及び潜在的酸化ストレス胴体の調査を実施した。高度に鍛錬している選手の酸化ストレス度(d-ROMs)および抗酸化力(BAP)を1年間を通して測定し、試合前の減量を含めた試合期やトレーニング期の体調および実際に減量に費やす期間や減量幅を調査する。これらの水準や推移パターンは、試合前やトレーニング期の体調を予測する上で有用な指標になりえるか、またそれらをどのようにすれば良い状態にすることができるのかについて、体重階級制競技選手を対象として検討をおこなった。対象は年間5回以上5パーセント以上の減量を実施している体重階級制競技選手20名とした。フリーラジカル解析装置を用いて、酸化ストレス度(d-ROMs)および抗酸化力(BAP)を測定するとともに、POMS(心理テスト)Borg's scaleを用いた運動強度および心拍数を測定した。研究課題IIとして、減量期間の違いがアスリートの脱水症状と酸化ストレス度に及ぼす影響について検討した。対象は、大学生・社会人男子体重階級制競技選手10名とした。下記項目について、比較検討をおこな潜在的抗酸化能測定:安静時の指先採血により、酸化ストレス度(d-ROMs)および抗酸化力(BAP)を測定し、潜在的抗酸化能を算出した。一般性化学検査として、水電解質に関するホルモン(抗利尿ホルモン、アルドステロン)、白血球分隔(好中球、リンパ球、単球、好酸球、好塩基球)、一般生化学検査項目(血糖、遊離脂肪酸、グリセロール、ミオグロビン、クレアチンキナーゼ、CRP、インスリン、コレステロール、ナトリウム、クロール、カリウム、カルシウム、浸透圧)等を評価した。1名の対象者の測定を完了することができなかった。研究課題IIにおいて、年度内に測定を実施することができなかった1名の実験を行い、全ての実験を完了させる予定である。その後、各研究課題の結果を論文にまとめ、学術誌へ投稿する。本研究は、脱水による生体内の酸化ストレス応答、体水分量および電解質動態を、異なる減量期間で比較することを目的とする。初年度は、体重階級制競技であるレスリング選手を対象に、実際の試合前の減量期間、減量幅、減量方法の実態を調査した。対象は1年間に平均5回、体重の5%以上の減量を実施しているレスリング選手5名を対象に、体重の5%の急速減量を1日、3日、7日で実施させた。減量前、減量後、計量15時間後の3ポイントで採血により採取した検体から生化学検査をおこなった。評価項目は、酸化ストレス指標と電解質に関する項目である。今後さらに被験者数を増やし、上記の検討を詳細に解析する予定である。当初の計画通り、体重階級制競技選手の減量の実態調査と実際に5%の減量を異なる期間で実施させることができた。今後さらに対象者を増やして、測定を続けていく。急速減量は酸化ストレスを増加させる可能性がある。先行研究において、サウナ浴による体重の3%の脱水が酸化ストレスを増加させたことを報告しており、脱水は酸化ストレスの誘因である。体内水分量が減少する際に、体内の電解質濃度を調節するホルモンであるアルドステロンが分泌される。アルドステロンはNADHオキシターゼを発現させ、活性酸素の産生を亢進させるため、結果として酸化ストレスを増加させるかもしれない。本研究では、大学生男子レスリング選手の異なる減量期間が脱水状態と酸化ストレスに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。1日間、3日間、7日間の3期間で、5%の急速減量をランダム化クロスオーバー試験にて実施した。急速減量の前後および15時間の回復時間を設けた後の3回の採血により酸化ストレスおよび脱水指標を評価した。対象は大学生男子レスリング選手9名であった。結果、9名の選手は全ての試行において、5%の減量を達成した。減量前と比較して、減量後で体内水分量の有意な減少が認められた。

電解質濃度の有意な変化は認められなかったが、アルドステロン濃度の有意な増加が認められた。酸化ストレス指標であるdROMが減量後に有意な増加が認められた。しかし、全ての測定項目において交互作用は認められず、減量期間による差はなかった。以上のことから、レスリング選手において急速減量の違いは、電解質濃度および酸化ストレスに影響しないことが明らかとなった。研究課題Iについて、減量に関する実態調査を各年代カテゴリーの選手に実施することができた。研究課題IIに関しては、当初予定していた10名の被験者のうち、9名しかデータをとることができなかったが、すべての測定を終え、今夏の学会発表を予定している。英文誌への投稿準備も並行してすすめている。急速減量は短期間で体水分量を減らす脱水によって達成され,ときに重篤な脱水状態を引き起こす可能性がある.体水分量の減少に対し生体内では恒常性を維持する機能が働くため,体水分量のみで脱水状態を判断することはできない.本研究では選手が減量期間として選択する可能性のある7日間,3日間,1日間に着目し,大学生男子レスリング選手の異なる急速減量期間が脱水状態と酸化ストレスに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.本研究では,大学生男子レスリング選手を対象とし,異なる急速減量期間が脱水状態および酸化ストレスに及ぼす影響を検討した.体重の5%の減量によって血中Na,ALD濃度および血清浸透圧,酸化ストレス指標であるdROMsの有意な上昇が認めれたが,急速減量期間による違いはなかった.減量前後において,カリウム,クロール,カルシウム濃度の有意な変化は認められなかった.しかし,減量後に体内水分量の減少,NaおよびALD濃度,血清浸透圧の上昇が認められたため,急速減量によって脱水が生じたと考えられる.体内水分量の減少により,体内ナトリウム量やクロール濃度が低下すると副腎皮質からアルドステロンが分泌される.アルドステロンは腎臓Naの再吸収を促進させ,体内のカリウム排泄を促進する.さらに,アルドステロンは心筋や血管平滑筋に作用し,酸化ストレスを増加させる.本研究において,減量前と比較し減量後に血中アルドステロン濃度の有意な増加が認められた.7日以内の5%の急速減量により脱水が生じ,アルドステロン濃度が上昇したことが酸化ストレス上昇のメカニズムと推察される.以上のことから,レスリング選手において17日間といった急速減量期間の違いは,電解質濃度および酸化ストレスに影響しないことが明らかとなった.研究課題Iとして、大学生レスリング選手の年間減量パターン及び潜在的酸化ストレス胴体の調査を実施した。高度に鍛錬している選手の酸化ストレス度(d-ROMs)および抗酸化力(BAP)を1年間を通して測定し、試合前の減量を含めた試合期やトレーニング期の体調および実際に減量に費やす期間や減量幅を調査する。これらの水準や推移パターンは、試合前やトレーニング期の体調を予測する上で有用な指標になりえるか、またそれらをどのようにすれば良い状態にすることができるのかについて、体重階級制競技選手を対象として検討をおこなった。対象は年間5回以上5パーセント以上の減量を実施している体重階級制競技選手20名とした。
慢性脳循環障害モデル動物の白質および神経細胞変性発症機序の解析

慢性脳循環障害による痴呆のモデル動物としての両側総頸動脈永久結紮(2VO)ラットは、進行性の神経細胞変性ならびに白質の粗鬆化を生ずる。その分子的機序を解明する目的で、内因性の関連因子の遺伝学的手法による単離をおこなった。2VO、4日後の脳中で発現が著しく増大する因子を見い出し、vof-21と名付けた。vof-21は、全長は4,885ntであり、転写されるアミノ酸は265残基と推定された。発現のピークは虚血後7日であり、その後ほぼ対照群レベルに戻った。脳、肺に発現が多く、次いで胸腺での発現が多かった。またin situ hybridizationでの結果より、青班核や海馬での発現が顕著であった。Vof-21は培養細胞NG108-15中にも存在することがPCR法により確認された。この細胞での発現をアンチセンスの導入により抑制することを目的とし、pH感受性のリポソーム法の基礎検討をおこない、条件を確立した。その手法を用いた単離因子の生理機能については、現在Ca2+チャネルをはじめとしたイオンチャネルとの関連性の観点から検討を続けている。一方、実験的学習行動障害を予防することから神経変性疾患の治療薬として期待されているカギカズラ属薬用植物に含まれるインドールアルカロイドの作用機序に関する研究を、電気生理学的手法に基づいて行った。その結果、オキシンドールアルカロイドのうち5環系のpteropodineおよびisopteropodineがムスカリン性M1およびセロトニン5-HT2受容体活性を増強すること、ならびに4環系のrhynchophylline、isorhynchophyllineがNMDA受容体機能を抑制することが見い出された。学習障害にはムスカリン性受容体の抑制や、NMDA受容体の亢進が関与することが古くから示されていることから、これらインドールアルカロイドの逆方向への作用が抗痴呆作用に結びつくことが期待される。慢性脳循環障害によって生ずる痴呆のモデル動物としての両側総頸動脈永久結紮(2VO)ラットは、進行性の神経細胞変性を生ずるが、その引き金機構を解明することを目的として、内因性物質の遺伝学的単離を行った。その結果、2VO後4日の脳中で著しく発現量の増大する因子を見い出しvof-21と名付け、その詳細について検討した。Vof-21は、ノーザンブロット解析より全長が約4.5kbpであるものと推定されたため、その長さを目的として、5'RACE法ならびにライブラリーのPCR法を用いた検索によって、全配列4,885ntを明らかにした。転写部位は1089から1889で、265残基のアミノ酸に変換されると推定された。蛋白は膜貫通部位を1箇所有していた。また、その脳内分布をin situ hybridization法により検討した結果、全脳に広く分布し、青班核に特に多く、海馬や皮質にも多いことが見い出された。このことより、vof-21はノルアドレナリン神経系との関連性が想像された。現在、vof-21の生理機能を細胞に強制発現させることにより明らかにすることを目指した実験をすすめている。一方、2VOマウスを用いた水迷路課題により、漢方処方・釣藤散が学習障害改善作用を示すことを見い出し、その主たる作用は釣藤鈎が担っていることを明らかにした。また成分についてのさらなる研究を行って、アルカロイド成分Geissoschizine、Rhynchophylineの有効性を明らかにした。