hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強相関系における非平衡現象の理論 -マンガン酸化物における光誘起相転移

この結果は、将来の実験・理論のさらなる研究を促すものと期待される.本年度は、1.前年度に申請者が開発した理論手法に基づいてモット絶縁体の光誘起絶縁体金属相転移を解析しその機構を考察したことと、2.量子モンテカルロ法を援用することで光誘起超伝導転移を起こせる可能性を指摘したこと、という大きく分けて二つのテーマに取り組んだ。以下に具体的に記す。1.モット絶縁体は電子間に働く強い電気的斥力相互作用(電子相関)のために電子が局在している絶縁体で、化学的にキャリアを注入する(化学ドーピング)ことで超伝導や強磁性などの様々な物性を発現する母物質となっていることが知られている。キャリアはレーザーなどの光照射によっても注入することができる(光ドーピング)ので、光によって物性を制御できる(光誘起相転移)。化学ドーピングするには物質をその都度作り変える必要があるため、その必要のない光ドーピングのほうが操作性や操作速度の観点から優れていると考えられる。光誘起相転移の機構を理解する上で重要になるのが、どのエネルギー準位がいくらの割合で電子によって占有されているかという統計分布である。一般に、光を照射すると電子はエネルギーの低い準位から高い準位に励起されるため熱平衡状態のボルツマン分布からはずれた非平衡分布が実現すると考えられ、それが非平衡特有の物性を発現する鍵となる。我々は前年度に開発したフロッケ動的平均場理論と反復摂動法という近似を組み合わせることで初めてモット絶縁体の光強励起状態における非平衡分布を求め、それが通常の平衡状態でみられる金属とは異なる非フェルミ流体であることを明らかにした。非フェルミ流体の特徴は観測量である反射率スペクトルや光電子分光スペクトルにも反映されることもわかった。このことは平衡状態ではたどり着けない非平衡特有の物性を光によって発現できる可能性を拓くものである。2.1では電子系を念頭においてエネルギー散逸のある場合を考察したが、仮に散逸の効かない理想的な孤立系で光などの外場がフェルミオンの多体系に働いているときに何が起こるかを解析した。このような状況は光学格子中の冷却原子フェルミ気体系で実現されており、フェルミオンのダイナミクスを理解する上で格好の舞台である。我々は熱平衡状態を初期条件として、ある時刻に突然ac外場を加えたときの斥力の働いているフェルミオン多体系の時間発展を、非平衡動的平均場理論と量子モンテカルロ法を組み合わせて計算した。バンド間遷移は禁制になっていると仮定して一軌道ハバードモデルを対象とした。その結果、外場がある閾値を超えたところで斥力が引力に有効的に変換されることがわかった。これはac外場によってポテンシャル間のトンネル確率が変調されることで反転分布が実現したことによる。引力が誘起されるとそれに伴ってs波超伝導が発現することが期待される。実際、ac外場の印加方法を工夫することで超伝導転移する可能性があることを指摘した。転移するために必要な初期温度が高いために新たな高温超伝導のメカニズムとして期待される。本年度は、昨年度に引き続き、レーザー光などの強度の強いac(交流)外場によって駆動された強相関電子系の非平衡物性を理論的に解析した。以下に具体的に記す。強相関電子系にレーザー光を照射するとその物理的性質が劇的に変化する光誘起相転移と呼ばれる現象が、近年発展した超高速ポンプ・プローブ分光により観測されている。光による制御では系を非平衡状態に駆動するため従来の平衡状態の物理を超えた新たな物性科学を拓くと期待される反面、非平衡状態という性質そのものがその理論的な理解を阻んできた。
廃用性萎縮筋の筋線維構造と筋細胞外環境の統合的解析

現在我が国は超高齢化社会と言う問題に直面している。すべての高齢者が、健康で自立した生活を送ることが理想であるが、脳血管障害に伴う麻痺、外傷や疾病に伴う長期臥床など一次障害を契機とした廃用症候群、加齢に伴う老化現象により自立生活が制限された方も非常に多く、その予防と機能回復を進めることは喫緊の課題である。そこで、筋細胞の受動的特性やクロスブリッジ形成量について組織レベル、細胞レベルでの解析を行った。ラット廃用性萎縮骨格筋についてメカニクスの測定及び心筋細胞内カルシウム濃度測定を行い、正常骨格筋との比較についての検討を行っている。単離した骨格筋を培養液で初代培養し生存を確認した後、原子間力顕微鏡にて骨格筋細胞のPassiveStiffness計測を行っている。これは、原子間力顕微鏡のカンチレバーを単離骨格筋細胞に接触させ、さらに押し込んでいった際にカンチレバーが撓むことを利用し、細胞の外力による変形性を知ることができる解析方法である。カンチレバーの撓みが大きければ細胞が柔らかいと言うことを示し、撓みが小さければ細胞内の細胞骨格やその他の細胞内小器官、収縮蛋白などが密に存在している可能性を示す。この解析により、正常および廃用性萎縮骨格筋単離細胞のPassiveStiffnessを計測したところ、まだ結論を出すには至っていないが、正常骨格筋細胞より廃用性萎縮骨格筋細胞で細胞が柔らかい可能性が示されている。ただし、廃用性萎縮により単離骨格筋細胞の短径が極端に小さくなっているような細胞では、逆にPassiveStiffnessが増大しているような例も多く、骨格筋細胞の短径や、あるいは別の指標によりPassiveStiffnessを補正する必要があると考えられる。また、廃用性萎縮期間を統一しても、骨格筋細胞の短径は大きく異なることが多く、萎縮期間に加えて廃用性萎縮を定量的に評価する指標を確立する必要がある。単離骨格筋細胞におけるカルシウム計測については、蛍光カルシウム指示薬の負荷に時間がかかることから細胞の生存率が低下しやすいこと、測定時の筋収縮により蛍光カルシウム強度の分布にばらつきが生じることなどから、これらの問題を解決する方法を模索している。昨年度に引き続きラット廃用性萎縮骨格筋についてメカニクスの測定及び心筋細胞内カルシウム濃度測定を行い、正常骨格筋との比較についての検討を行っている。原子間力顕微鏡にて骨格筋細胞のPassiveStiffness計測を行っている。廃用性萎縮により単離骨格筋細胞の短径が極端に小さくなっているような細胞では、逆にPassiveStiffnessが増大しているような例も多く、骨格筋細胞の短径や、あるいは別の指標によりPassiveStiffnessを補正する必要があると考えられる。しかしながら、骨格筋細胞の生存率の問題があり、当面研究成果を挙げるために単離心筋細胞で同様の実験を行いつつ、単離骨格筋細胞の生存率を改善する方法を模索している。単離心筋細胞に置いては、PassiveStiffnessおよび筋細胞無いカルシウム計測についても比較的安定して実施しできている。また、新生児心筋細胞についての解析も行っている。まず、廃用性萎縮筋細胞の力学的特性を解析するために、単離骨格筋細胞標本を作製し、原子間力顕微鏡を用いた細胞の受動的力学特性解析と免疫蛍光染色による筋線維構造の解析を行っている。現在のところ、単離骨格筋細胞の作成効率を上げるための工夫を行っているところである。これまでのところラットのFlexor Digitorum BrevisあるいはExtensor Digitorum Longusを用いて単離初代培養標本を作製しているが、単離骨格筋標本の採取効率および細胞の状態の安定化の向上が課題となっている。骨格筋細胞は分化後の細胞融合により、通常の細胞とは比較にならないほど長い細胞であり、単離初代培養時に骨格筋細胞がループ状に重なるなどの状態でも細胞の安定性が低下する。また、培養皿をコートする必要があるが、文献的に推奨されるコラーゲンコート、ゼラチンコートなどを試みてはいるが、より安定化させるためのコート材の探求も進める必要がある。また、細胞長を抑えるためにも、ラットに代えてマウスのFlexor Digitorum Brevisを中心に実験を進め、安定した標本の作製が可能となった段階でExtensor Digitorum Longusや他の筋組織を用いて実験を行うよう方針の変更を検討中である。安定性に難があるものの、単離した骨格筋細胞について原子間力顕微鏡での受動的力学的特性解析をまず実施している。

一般的に核およびその極近傍では応力変形性が乏しいが、単離初代培養骨格筋細胞でも部位により応力変形性が異なる可能性が示唆されている。またFlexor Digitorum Brevisを用いるため、廃用性萎縮動物モデルの作成方法についてもさらに検討が必要である。骨格筋細胞の単離法の確立に時間を要しており、安定した測定に向けて改善を続けている。また、廃用性萎縮した単離骨格筋細胞のPassiveStiffness解析における、骨格筋細胞短径の違いによるStiffnessの違いについて、その評価法の確立を行う必要がある。単離骨格筋細胞自体がデリケートであるため、様々な計測を同時に行うことが困難であり、計測法の効率化を図る必要がある。これらの理由から、単離骨格筋細胞の発生張力測定にはまだ時間がかかると考えられ、その代替手段を確立するために電気刺激による強縮状態の細胞短縮率の比較などを検討している。単離骨格筋細胞初代培養標本の作製効率と安定性の向上が必要である。次年度はさらに標本の作成方法を改善し研究を推進させることとしたい。まず、単離骨格筋細胞初代培養の安定性確保に努力する。これによりPassiveStiffness解析や骨格筋細胞カルシウム濃度測定についての結果の精度を確保することが可能となる。単離骨格筋細胞のPassive Stiffness解析における、細胞径の違いによる評価法の確立について、まず正常な骨格筋細胞における細胞径とPassiveStiffnessとの関係を明らかにし、次いで廃用性萎縮骨格筋について廃用となってからの期間により細胞レベルの萎縮程度を様々に変化させた場合の細胞径とPassiveStiffnessの関係が、正常骨格筋細胞のそれと連続な外挿可能な関係であるのかを確認する。骨格筋細胞カルシウム濃度測定については引き続き遂行し、安定した測定精度の確保に注力する。骨格筋組織の発達過程に関する測定も開始する。新生児骨格筋は成体の骨格筋と比べて結合線維の発達が未熟であり、また、筋線維六角格子構造の発達も未熟であると思われる。この段階からの骨格筋細胞の発達過程を、構造学的に追跡すると共に、Passive Stiffness及び骨格筋細胞カルシウム濃度についても解析を行う。さらに、新生児期に片側腱損傷あるいは坐骨神経損傷モデルを作成し、無負荷筋組織もしくは静止張力負荷筋組織の発達について筋線維六角格子構造の発達などについての評価を行い、可能であればPassiveStiffness解析、骨格筋細胞カルシウム濃度解析についても実施し、骨格筋組織の発達過程において廃用にいたるタイミングがその後の筋組織の発達にどのような影響を及ぼすかについての解析を行う予定である。より安定した単離骨格筋細胞初代培養標本の作製をめざし、手技的の改良と培養皿のコート材などについても探求を行う。この過程がネックとなっているが、以降の解析段階はこれまでに培った実験手法で対応可能であり、速やかな研究の推進が可能となる。
教育用及び展示標本としての血管鋳型標本作製法の改良について

教育用及び展示標本としての血管鋳型標本作製法の改良について1.目的血管鋳型標本は標本としては従来からあるものであるが、目的が毛細血管等の微細構造の研究であった。これに対し、本研究では血管鋳型標本は生体の中での血管の構造をそのままにリアルにレプリカを作成できるという点に注目し、血管鋳型標本の改良を行った。従来の方法では血管に流し込む樹脂にポリエステル系の樹脂を用いていたが、この樹脂では細部の血管の強度が弱く脆いものとなってしまうため、気軽に手に取り脈管系の構造を観察するという目的には適するものでは無く、教育用などの用途には不向きであった。しかし、弾力性に富みある程度の強度を有するシリコン樹脂であれば、教育用として実用化できると考えられるため、シリコン樹脂による標本作成に至った。2.材料・方法8週齢から10週齢のウイスターラットを用いネンブタールで麻酔後胸郭を開き心臓を露出させ左心室へ直接留置針を挿入し、固定後シリコン樹脂をシリンジポンプを用い下大静脈を切開し還流法により注入を行った。注入はシリンジポンプにて60cc/hで注入した。シリコン樹脂は信越シリコン二液型RTVゴム(KE113/KE108)シリンジポンプはニプロシリンジポンプSP-80RSを用いた。3.結果シリコン樹脂を粘度の調整のみで心臓よリシリンジポンプにての注入が可能であることが判明した。4.考察今回の血管への注入の過程でシリコン樹脂が血管鋳型標本への利用が可能であると考えられるが、以下の点を今後の目標としたい。(1)動脈系と静脈系の染め分け(2)硬度があり粘度の低いシリコン樹脂の選択(3)アルカリ溶液でタンパク質成分の筋肉・脂肪・結合組織を溶解するため骨質のみが残り全体の形の保持が困難である。ゆえに何らかの形で形態を維持するためのカバー的なものが必要である教育用及び展示標本としての血管鋳型標本作製法の改良について1.目的血管鋳型標本は標本としては従来からあるものであるが、目的が毛細血管等の微細構造の研究であった。ゆえに何らかの形で形態を維持するためのカバー的なものが必要である
磁気圏尾部リコネクション領域で観測される大振幅電場の研究

磁気圏尾部の磁気リコネクション領域で観測される数十mV/mの大振幅電場変動について,観測データと数値シミュレーションデータを総合的に解析しながらその発生機構を探った.その結果,大振幅電場変動の発生領域は,従来考えられていた磁気リコネクションの磁場拡散領域近傍ではなく,磁気中性線よりかなり下流にあることが強く示唆され,発生機構の検討に見直しが必要であることが明らかになった.磁気圏尾部の磁気リコネクション領域で観測される数十mV/mの大振幅電場変動について,観測データと数値シミュレーションデータを総合的に解析しながらその発生機構を探った.その結果,大振幅電場変動の発生領域は,従来考えられていた磁気リコネクションの磁場拡散領域近傍ではなく,磁気中性線よりかなり下流にあることが強く示唆され,発生機構の検討に見直しが必要であることが明らかになった.宇宙機搭載電位プローブによる宇宙空間電位計測を精度よく行うためには,プローブ電位の基準電位となる宇宙機電位を正しく評価する事が必要不可欠である.宇宙機周辺には,宇宙環境由来の背景プラズマや宇宙機自身が放出する荷電粒子が存在することが知られているが,宇宙機はこれらの荷電粒子と相互作用し,宇宙機に流入する正味の電荷量によって宇宙機電位が決定される.地球磁気圏においては,背景プラズマ密度が0.1/cc程度と非常に希薄であり,宇宙機日照面より放出される光電子が最も支配的な電流成分となる.この様な希薄な背景プラズマ環境においては,放出光電子のフラックス値に加えて,そのエネルギー分布,あるいは,速度分布を知る事が,宇宙機電位の定常値(飽和値)を評価する上で必要不可欠である.本研究課題の本年度の研究では,衛星に搭載した電場プローブによる電場計測に対して,光電子放出の影響によるノイズ等を定量的に評価するために3次元full-PIC静電コードを用いたシミュレーションをおこなった.具体的には,速度分布に関する放出光電子のモデル化を行い,シミュレーションによってGEOTAIL観測データより解析的に得られた宇宙機電位と光電子電流の相関について検証を行った.光電子電流と宇宙機(GEOTAIL衛星)電位の相関をシミュレーションと理論値で比較した結果は,電流収集は理論値と良く一致しており,収集電流に対して,宇宙機周辺に拡散する光電子の静電的影響は無視出来る事が分かった.また,衛星電位と光電了電流の相関が定性的に一致する.これまでの解析結果からは,GEOTAIL衛星の電場観測に対して,光電子放出による大きなノイズの発生は認められず,今後の大振幅電場の解析に対して計測上のノイズによる影響の可能性に対してある程度排除することができると考えられる.本研究は,磁気リコネクション領域で観測される大振幅電場構造がどのように形成されるかを解明し,大振幅電場構造が磁気リコネクションに対してどのような役割を果たしているかを明らかにすることを目的としている.この為に,Geotail衛星のプラズマ・電磁場高時間分解データの解析,および,空間高解像度の磁気リコネクションの粒子シミュレーションを行い,両者の結果の比較から総合的に大振幅電場の物理を理解することを目指してきた.これまでに,Geotail衛星の観測した磁気リコネクション・イベントの詳細解析によって,磁気リコネクション領域の構造とそこでの波動の関係を明らかにしたり,電場計測パラメータに対する光電子の影響評価などを行っており,磁気リコネクション領域の電子電流層の構造が観測的にも明らかになっていた.この電流層中に発生するプラズマ不安定を解析するという観点で,本年度は電子慣性長程度の現象が確実にキャプチャーできるように,2次元のほぼ実物理パラメータの高解像度の磁気リコネクションの粒子シミュレーションを行った.しかし,高解像度シミュレーションの結果を観測データと比べると,観測されるような大振幅電場は再現されず,空間解像度の問題で大振幅電場が再できない,という可能性は否定されることとなった.3次元的な複数のプラズマ波動モードのカップリングによって励起されている可能性が残されているが,この可能性については今後更なる検討を進める必要がある.本研究は,磁気リコネクション領域で観測される大振幅電場構造がどのように形成されるかを解明し,大振幅電場構造が磁気リコネクションに対してどのような役割を果たしているかを明らかにすることを目的とする.過去2年間の研究計画期間の結果において,高解像度シミュレーションの結果と観測データの比較することで,観測データに現れる大振幅電場は再現されず,数値シミュレーションの空間解像度の問題で大振幅電場が再現できない,という可能性は否定されていたため,研究計画の最終年度では再びデータに戻って詳細解析を行った.我々は,磁気圏尾部のリコネクション観測例の内,これまでで最も拡散領域の中心部に近づいたと考えられるGeotailの観測データに着目し,リコネクション領域の空間スケールサイズを推定した結果,この観測イベントは,2次元粒子シミュレーションで示されてきた無衝突リコネクションの磁場拡散領域の描像とよく一致することが明らかになった.(Nagai et al.,2011)更にこの観測例についてプラズマ波動のアクティビティーを調べたところ,拡散領域再接近時には波動強度が明らかに下がっており,プラズマ波動の観点でも,無衝突リコネクションによる描像とよく合うことがわかった.これらの結果を総合的に検討したところ,大振幅電場擾乱が観測されていた場所は,これまで想定していたよりも,下流の領域に局在化された強い電流と共に現れていたことが見いだされた.このような強い電流領域は過去の数値シミュレーションでは再現されておらず,大振幅電場擾乱の成因とともに,リコネクション領域の構造の理解にとって新たな課題である.
新しい検出法を用いたダニアレルギー性鼻炎患者末梢血の抗原特異的T細胞の研究

アレルギー性鼻炎において、T細胞、特にTh2細胞が重要な役割を示す。そこで、可及的に短時間の培養で直接抗原特異的T細胞の検出ができるような新たな検査法を検討し、樹状細胞を体外で誘導し、タンパクレベルの抗原をプロセッシングさせ、抗原提示させる方法を確立。ハウスダストダニアレルギー性鼻炎患者におけるダニ抗原特異的IL-4・IL-5・IL-10産生メモリーT細胞について、ELISPOT法を用いて検討してきた。ハウスダストダニアレルギー性鼻炎患者群では、感作のみされ発症していない無症状者群や3年以上特異的免疫療法を継続し症状がほとんどない著効患者群に比べ、抗原特異的IL-4・IL-5産生メモリーTh2細胞が多く、アレルギー性鼻炎の発症に抗原特異的メモリーTh2細胞が関与していることや、特異的免疫療法の作用機序のひとつとして抗原特異的メモリーTh2細胞の減少があることを昨年報告した。今年度は、同様の方法を用い、スギ花粉症患者とスギ花粉に感作されていない健常者における、2006年のスギ花粉飛散シーズン前後のスギ抗原(Cryj)特異的メモリーT細胞の変化について検討した。スギ花粉症患者では、シーズン前後でCryj特異的IL4-1・IL-5産生メモリーTh2細胞の有意な増加が見られたが、感作されていない患者ではCryj特異的メモリーTh2細胞の増加は見られなかった。しかし、Cryj特異的IL-10産生メモリーTr細胞について検討すると、健常者においてシーズン前後で有意な増加が見られたが、スギ花粉症患者では有意な増加が見られなかった。健常者では、抗原特異的Th2細胞とTr細胞の間に有意な正の相関が見られ、抗原暴露によりTh2細胞が増殖しようとしても、同時に覧細胞が増殖することによって制御されている可能性が示唆された。また、スギ花粉症患者ではこのような相関が見られず、Tr細胞の制御から逸脱しTh2細胞が増殖することが、花粉症の感作と発症に大きく関与している可能性が示唆された。アレルギー性鼻炎において、T細胞、特にTh2細胞が重要な役割を示すが、実際の臨床の指標としては、RASTをはじめとする抗原特異的IgEの検出など、B細胞を中心とした検査しかない。一方、抗原特異的T細胞の評価法はあるが、長時間の培養時間がかかるものがほとんどで再現性に乏しい。そこで、可及的に短時間の培養で直接抗原特異的T細胞の検出ができるような新たな検査法を検討してきた。そこで、樹状細胞を体外で誘導し、タンパクレベルのダニ抗原(Der f1,Der f2)をプロセッシングさせ、抗原提示させる方法を用いてIFN-γ・IL-4・IL-5・IL-10といったサイトカインを産生する抗原特異的メモリーT細胞の頻度についてELISPOT法を用いて検討した。3年以上特異的免疫療法を継続し著効を示している「特異的免疫療法群」6例と、未治療で実際にアレルギー性鼻炎症状があり皮内テスト陽性で誘発テストも陽性のハウスダスト・ダニアレルギー性鼻炎「有症状者群」8例と、皮内テストは陽性だが誘発テストは陰性で症状のない「無症状者群」10例の3群を比較検討した。Th2サイトカインであるIL-5産生メモリーT細胞の頻度は、「特異的免疫療法群」において「有症状者群」や「無症状者群」と比較して有意に低値であった。IL-4産生メモリーT細胞の頻度は「特異的免疫療法群」で「有症状者群」に比べ有意に低値であった。IL-10産生メモリーT細胞の頻度に明らかな有意差は見られなかった。特異的免疫療法を長時間行っている患者では、抗原特異的IL-4・IL-5産生メモリーT細胞の頻度の低下が認められた。特異免疫療法の機序のひとつとして考えられた。しかし、Cryj特異的IL-10

産生メモリーTr細胞について検討すると、健常者においてシーズン前後で有意な増加が見られたが、スギ花粉症患者では有意な増加が見られなかった。健常者では、抗原特異的Th2細胞とTr細胞の間に有意な正の相関が見られ、抗原暴露によりTh2細胞が増殖しようとしても、同時に覧細胞が増殖することによって制御されている可能性が示唆された。また、スギ花粉症患者ではこのような相関が見られず、Tr細胞の制御から逸脱しTh2細胞が増殖することが、花粉症の感作と発症に大きく関与している可能性が示唆された。
地熱地域における微動の到来方向に関する研究

新規に購入した換震器および増幅器を現有の観測システムに組み込み、岩手県葛根田地熱地域および八幡平東部地域において、1点3成分法およびトリパタイト法による地熱微動の観測を実施した。パ-ソナルコンピュ-タNEC・PC9800シリ-ズを用いて、1点3成分観測による粒子軌道法・相関法の解析およびトリパタイト解析のソフトウェアの開発を行い、地熱微動の到来方向について検討した。研究成果の主なものは、以下のとおりである。1.1点3成分観測デ-タに基づき粒子軌道法および相関法によって定められた葛根田地熱地域の微動の到来方向は、存在が予測される地熱貯留層の方向とは必ずしも一致しない。これは、地熱微動が表面波のみから構成されているわけではないこと、波の伝播経路が複雑であることなどに起因するものと考えられる。しかし、1点3成分観測は、多数の測点で観測を行うことにより概略的な到来方向の推定が可能であること、地形上の制約で長い測線をとれない地域でも測定が容易であることから、地熱微動の到来方向の解析に利用できるものと考えられる。2.八幡平東部地域におけるトリパタイト観測の結果、微動の到来方向は一定方向を示し、かつ比較的地下深所から到来していることが示された。当地域の地熱構造は明確に把握されていないため、振動源は特定しえないが、同方法が地熱貯留層探査に適用できる可能性が示唆された。3.本研究により、1点3成分観測およびトリパタイト観測による地熱微動の到来方向の解析を行うための基礎的なシステムが構築された。今後、多くの地熱地域において観測デ-タを蓄積することにより、地熱微動法の実技上の有効性が深められるものと考えられる。新規購入の換振器・増幅器を適宜、現有の計測システムに組み込み、葛根田・松川地熱地域で1点3成分観測を実施し、既存の観測データと併せて、粒子軌道法による微動の到来方向の検討を行った。又、トリパタイト観測による解析ソフトの開発を行い、解析精度や解析に際してのインターバルタイム・データ長・周波数帯区分等について比較・検討を行った。研究成果の主なものは以下のとおりである。1)葛根田地熱地域の現在開発中の区域を中心とする7ケ所の同定観測点における粒子軌道法による微動の到来方向は、存在が推測されている貯留層の方向とは必ずしも一致せず、かつ周波数帯によるばらつきも大きい。これは、地熱微動が表面波のみではなく、伝播経路も一様でないことによると共に、解析手法の不完全さにも起因していると考えられるので、相関法等新しい手法を導入して、1点3成分観測による到来方向の解析を深める所存である。2)トリパタイト観測による解析ソフトの開発を進めた結果、パーソナルコンピュータPC9800を中心として解析システムが機能することとなった。3)八幡平東部地域で予備的なトリパタイト観測を実施し、到来方向の検討を行った結果、微動の到来方向は35Hzの周波数帯でほぼ一定方向を指し、かつ時間変動も少なく安定であることが明らかになった。今後トリパタイト観測を多点で実施し、到来方向と地熱貯留層との関係について検討を深める所存である。八幡平東部地域の松川温泉・藤七温泉・八幡平アスピ-テライを含む広範囲な地域で約250点の1点3成分観測を実施し、当地域の微動特性を明らかにすると共に、25Hzのやや高周波成分が見出された松川温泉藤七温泉間の4ヶ所の固定観測点でトリパタイト観測を実施した。3台の地震計間の波の時間遅れが、基準とした地震計間隔2030mでは0.001

秒オ-ダ-であることが判明したので、地震計・増幅器の特性およびフィルタ-の位相差等計測・解析システムの精度向上を図り解析を行った。その結果、以下のようなことが明らかになった。1.八幡平東部地域においては、松川地熱発電所が稼働している松川温泉周辺および人口密集地である松尾村中心部を除外すると、松川温泉藤七温泉間で見い出された25Hzの振動が地熱活動との関連において注目された。2.4ヶ所の固定点における振幅は夜間に比して昼間で大きく、3および5Hzの成分のの到来方向はほぼ一定の方向を示し、当時行われていた北の又発電所の工事に関連する振動が伝播してきたものと考えられる。3.4ヶ所の固定観測点における夜間での波の到来方向は一定方向に集中せず、しかも見掛速度が10004000m/secと速いことから、地下深部からの実体波とみなされる。当区域の地下深所には中温熱水の貯留層の存在が推測されており、夜間に捕えられた振動は地熱貯留層に関連する可能性のあることが示唆された。4.適切な観測・解析システムを用いることにより、トリパタイト観測で微動の到来方向・見掛位相速度を把握できることが示された。今後他地域での解析例を蓄積することにより、地熱微動法の実技上の有効性の検討が深められるものと考えられる。
無農薬有機栽培の水田で地下水の硝酸性窒素汚染は減らせるか？

本研究では,H28年度には水田での水文・気象観測の準備,H29年度には実際に自然栽培水田での水収支・窒素収支観測,そしてH30年度には水田の窒素収支観測や同位体の結果を論文化し,査読付和文誌に公表した(一柳ほか,2019).農薬や化学肥料・有機肥料も一切使用しない自然栽培法による水田の窒素収支を明らかにするため,熊本県菊池市の中山間地の約1,000 m2の水田で自然栽培を行い,水収支と窒素収支の観測を行った。その結果,灌漑期(2017年6月11日から9月6日)における土壌浸透量は560m3と推定できた。深度60cmの土壌水の硝酸イオン濃度はほとんどが1.0mg/Lより低く,自然栽培水田による地下水への窒素負荷は小さいことが明らかとなった。水田全体の窒素収支より,持ち出し窒素量は約5.2 kgと推定できた。そこで,熊本地域の水田をすべて自然農法に変えると仮定した場合に,地下水の硝酸イオン濃度がどう変化するか,地下水モデル(GETFLOWS)によって解析を行った.その結果,水田に近い井戸では数年以内に,下流域の井戸でも15-20年以内に,地下水の硝酸イオン濃度は低下することが分かった.また,モデルの検証用として収集した河川水や地下水のデータを解析した結果,江津湖湧水量の減少を過小評価していることや,熊本地震による河川水の変化も明らかにした.これらの成果は,国内外の学会で発表している.さらに,水田土壌とそこで生育したイネの窒素安定同位体比は,どちらも+10‰と有機物に近い値であり,イネの窒素起源は土壌中の有機物と推定できた。精米の酸素および炭素安定同位体比は23.724.4‰とー29.0ー28.5‰となり,自然栽培水田における貴重な観測データを取得した。このような安定同位体比データは,食品の産地や有機栽培の偽装を見破るための基礎データとして有効である.採択時のH28年7月末にはすでに田植えも終わり,水稲はすでに生長していた.そのため,H29年度より水稲耕作期間を通した観測を行うために,気象や水文観測に使う測器等の設計,準備を行った.水田から地下水への硝酸性窒素の負荷軽減の影響を観測するために,熊本県菊池市の山間部にある,化学肥料や農薬を使わずに自然栽培を行っている水田のオーナーにお願いして,1反くらいの水田を貸していただくことができた.対象とする水田の近辺に気象観測測器を設置し,放射,気温,湿度,降水量,風速,風向のデータを取得できるようにした.また,水田の流量観測のために小型三角堰を設計し,水田の流入口と流出口とに三角堰を設けて,それぞれ水位計を設置した.降水をサンプリングして,水の酸素,水素安定同位体比を測定するために,蒸発防止構造を付けた降水サンプラーを作成し,水田の近辺に設置を完了した.また,H28年9月より毎月1-2回の頻度で,水源となる湧水数ヶ所や水田の灌漑水,排水を採水し,水温,pH,ECを測定した.採水した水を持ち帰り,実験室で水の酸素,水素安定同位体比,主要溶存イオン濃度の分析を行った.その結果,水源となる湧水や水田への灌漑水の硝酸性窒素は,非常に少ないことが明らかとなった.その他,当初の計画にはなかったが,地下水流動モデルの検証に利用する予定で収集した河川の水位データを解析した結果,熊本地震によってダムや農業用水の取水口が壊れたために水位が低下するなど,農業用水の水位に影響が認めらたことを明らかにした.水田から地下水への硝酸性窒素の負荷軽減の影響を観測するため,対象とする水田での気象観測(AWS)および水文観測(小型三角堰)の準備については,当初の計画通りに進んでおり,H29年度より観測を開始することができる.また,水源となる湧水と水田への灌漑水について水質や水の安定同位体比を分析し,硝酸性窒素は非常に少ないことを確認している.しかし,熊本地震後の復旧工事による停電のため,PCのハードディスクが故障してしまい,地下水流動モデルの再インストールを行う必要が生じている.またPCだけでなく,同位体質量分析計の電源ボードやポンプ,さらに水同位体アナライザーのポンプが故障するなど,当初予期していない修理に時間と労力を取られた.そのため,化学肥料を使う水田の硝酸性窒素については,既存のモデル結果を利用することとし,水田観測は農薬や化学肥料を使わない自然農法の水田だけに集中することとした.その他,当初の計画にはなかったが,熊本地域を流れる河川の水位の変化について解析し,熊本地震によってダムや農業用水の取水口が破壊された影響を明らかにした.以上のように,観測研究については当初の計画通り進んでいるといえるが,モデル研究が遅れていることから,総合的に判断して「やや遅れている」と判断した.H29年度は,熊本県菊池市の中山間地に位置する約1反の水田において,農薬や肥料を全く使わない自然農法によって水稲を育てた.水田における水収支と窒素収支を明らかにするため,2017年6月初めの代掻きから9月末の稲刈りまで,降水量および蒸発散量を観測するための気象観測,水田の水収支を求めるための入口と出口での流量観測,月1ー2回の降水,田面水,土壌水の水安定同位体比および主要溶存イオンの分析を行った.

その結果,水稲生育期間(6ー9月の4ヶ月間)における水田の水収支より,降水量と灌漑水量を合わせた全流入量のうち,約11%が地下水として浸透することが明らかとなった.深度40cmと60cmの土壌水の硝酸およびアンモニウムイオン濃度は,期間中ずっと0.3mg/l以下であり,水田から地下水への窒素負荷量を減らすことができることを明らかにした.水田全体での窒素収支を計算した結果,インプットは1.17kgに対して,アウトプットは5.80kgとなり,とくにイネが吸収した約4.6kgが不足しているという結果となった.不足分の窒素起源を調べるため,イネの窒素同位体比(δ15N)を測定した結果,9-12‰を示した.この値は有機物に近い値であり,もし大気中の窒素を固定しているれば0‰に近い値を取る.つまり,不足した窒素の起源は土壌中の有機物であり,大気の窒素固定は少ないことが明らかとなった.以上より,肥料を全く使わない自然栽培による水田は,地下水への窒素負荷を無くすことができ,さらに土壌中に残留している窒素も軽減するため,地下水の窒素汚染を防止するには非常に有効な方法であることが示された.ただし,米の収穫量は近隣農家の6割程度と少なかったため,実際に自然農法を広めることは農家の経済的な問題となるであろう.H29年度の水田観測により,農薬や肥料を全く使わない自然栽培による水田では,地下水への窒素負荷量はほとんど無いことが明らかとなった.このような水田単位での水収支,窒素収支はこれまで観測例が少ないため,本研究の観測結果は重要なデータであると言える.さらに,イネの窒素同位体比の分析により,不足した窒素は土壌の有機物が起源であると推定でき,新しい知見が得られた.しかし,窒素収支のインプットよりもアウトプットが多いため,地下水シミュレーションを予定していたモデル(GETFLOWS)での扱いを考慮する必要がある.具体的には,水田からの窒素のアウトプットを無くすだけでなく,水田土壌中にある有機態と無機態の窒素も減らすことができる.従来のモデル計算では,例えば,嶋田ほか(2015)の図11では窒素収支が閉じているのが一般的であり,モデルの土壌中でどれだけ窒素を減らすかについて考える必要がある.その他,当初の計画には無かったが,熊本地域を流れる河川の水位変化や江津湖の長期流量データを解析することによって,熊本地震が農業に与える影響や,白川中流域の水田からの地下水涵養量の長期変化についても明らかにしている.以上のように,観測研究については当初の計画通りに進んでいるが,モデル研究が遅れていることから,総合的に判断して「やや遅れている」とした.本研究では,H28年度には水田での水文・気象観測の準備,H29年度には実際に自然栽培水田での水収支・窒素収支観測,そしてH30年度には水田の窒素収支観測や同位体の結果を論文化し,査読付和文誌に公表した(一柳ほか,2019).農薬や化学肥料・有機肥料も一切使用しない自然栽培法による水田の窒素収支を明らかにするため,熊本県菊池市の中山間地の約1,000 m2の水田で自然栽培を行い,水収支と窒素収支の観測を行った。その結果,灌漑期(2017年6月11日から9月6日)における土壌浸透量は560m3と推定できた。深度60cmの土壌水の硝酸イオン濃度はほとんどが1.0mg/Lより低く,自然栽培水田による地下水への窒素負荷は小さいことが明らかとなった。水田全体の窒素収支より,持ち出し窒素量は約5.2 kgと推定できた。そこで,熊本地域の水田をすべて自然農法に変えると仮定した場合に,地下水の硝酸イオン濃度がどう変化するか,地下水モデル(GETFLOWS)によって解析を行った.その結果,水田に近い井戸では数年以内に,下流域の井戸でも15-20年以内に,地下水の硝酸イオン濃度は低下することが分かった.
L.ストナーとK.レンバーク＝ホルムの情報デザイン：そのデザイン言語と理論の分析

1)平成30年度は、収集したグラフィックデザイン資料を分類し、それをもとにストナーのデザイン方法と理論の分析を試みることを主な課題とした。まず、アシンメトリーのレイアウトや、即物的な写真の効果的利用などの1930年代のヨーロッパのニュー・タイポグラフィに共通して見られた特徴が、ストナーのカタログデザインに通底しているデザイン言語であることを収集した資料を通して確認した。次にストナーのデザインの大きな特徴は、レンバーグ=ホルムとの共同作業を介して具体化されたデザイン理論にあることを示した。それは初期の段階では視覚的選択性、視覚的連続性という2つのデザイン原理に集約できた。1960年代に出版されたストナーの著書『ビジュアル・デザイン・イン・アクション』では、それらは視覚的単純性と視覚的連続性の原理としてまとめられており、特に後者にあきらかなように、彼のデザイン理論が一貫してフロー概念を軸に展開していることがわかった。なお、フロー概念の意味をより深く理解するために、レンバーグ=ホルムの「フロー」の考え方の源泉のひとつが化学者フレデリック・ソディのエネルギー論にあるとする指摘を傍証しつつ、1950年代以降のストナーのエコロジー問題への気づきとデザインの役割についての彼の考え方についても考察を加えた。以上の知見については、日本デザイン学会で発表を行う予定である。2)前年度から実施していた1930年代におけるオットー・ノイラートとレンバーグ=ホルムらとの関係についての研究のまとめとして、ノイラートの経済理論である実物経済理論に焦点をあてて両者の関係を捉え直し、両者のデザインの理解には、背後にある社会経済思想が重要であることを指摘した。この点に関して、論集『デザインに哲学は必要か』に「思想家によるデザイン:オットー・ノイラートの経済思想とデザインをめぐって」を執筆した。グラフィックデザイナーのL. Sutnarと建築理論家のK. Lonberg-Holmが共同してデザイン制作したSweets Catalog社のカタログデザインに見られる理論とデザインを考察することが本研究プロジェクトの目的である。平成28年度は、まず両者の共同作業が成立する以前のLonberg-Holmの仕事に対象を絞って調査を行った。具体的にはLonberg-Holmが同僚の建築家T.Larsonとともに1940年に出版した著作『Planning for Productivity』の内容とデザインに注目し、その分析を行った。調査に際しては、Smith College図書館, Mary van-Kleeck Papersに収蔵されているLonberg-Holmと同書の出版元であるIndustrial Relations Institute(IRI)との間で交わされた通信文を中心に、ミシガン州立大学Bentholey Historical LibraryのT. Larson Papers所蔵のLonberg-Holmの関連資料も合わせて収集し、考察を行った。その結果『Planning for Productivity』の内容は、建築を対象とした「タイムゾーニング」と呼ぶ時間軸に基づくデザイン・生産プロセスのアイデアから発展し、生産領域の百科事典的な分類のアイデアが加わったことで成立したことが分かった。後者はIRIを通した多様な生産分野の関係者との接触から具体化したものであること、さらにIRIを通してアイソタイプで知られるOtto Neurathとの接触もあったことを示す資料も確認できた。以上より、従来CIAMの文脈で論じられることが多いLonberg-Holmの新たな像を示唆することができた。この成果については芸術工学会大会で発表を行った。平成28年度は、Lonberg-Holmの初期業績の解明を目的として、関連文献の収集をはじめ、アーカイブでの現地資料調査に際して、研究遂行に必要な資料をほぼ予定どおり入手できた。その結果、IRIとの関係をはじめ、重要なキーワードである「Flow」の初期の使用例についてもある程度確認できた。ただし、Lonberg-Holmのデザイン理論のひとつとして当初予測していた眼球運動とデザインとの関係については、それほど強い結びつきを示唆するものではなかったことが判明した。この点については、同時代には広告デザインへの眼球運動の応用の試みが始まっていたことも確かであることから、予定どおり平成29年度から開始するL. Sutnarの業績を対象としたデザインの分析と合わせて、調査を進めることとする。平成29年度は,1930年代から40年代にかけての情報デザインに関連する基礎的な文献資料調査を継続するとともに,ゲッティ研究所が所蔵するストナー・ペーパー(Ladislav Sutnar Papers)を主要な対象とした現地での資料調査を実施した。これらの調査で収集した資料を中心に研究を実施し,以下の結果を得た。1)フロー概念の展開の解明:未公開資料「Catalog Design Standards」(1936)を用いて,彼らのデザイン理論のコア概念である「フロー」の分析を行った。同資料の解読により,当初フロー概念が情報内容の序列や順序を示す「メンタル・フローパタン」と視覚面の秩序を表す「ビジュアル・フローパタン」の2つのパタンから構成されており,両者の一致がデザインの目標とされていたことをあきらかにした。この考え方は,時間的な連続性を中心に据えているのと使用者の視線の移動を意識していた点において,当時としては先駆的な考え方であったことを指摘した。またその後のフロー概念の展開を,出版されたデザイン理論書を対象に考察し,ストナーの参画後「ビジュアル・フローパタン」が集中的に開発され,『カタログデザインの進歩』に至り,カタログにとどまらない広義の「フローパタン」が探求される経緯を論じた。以上のフロー概念の発展について,芸術工学会の研究発表大会で,研究発表を行った。2)レンバーグ=ホルムとオットー・ノイラートとの関係:両者の関係を媒介したIRI(国際労使関係研究所)のM.ヴァン=クリークに着目し考察した。

その結果,M.ヴァン=クリークは計画経済の研究を目標としたプラットフォームを両者に提供したこと,そこで両者は情報の収集と制御に関する百科事典的なビジョンを指向していた点で共通していたことを示した。この点については,日本デザイン学会の大会で研究発表を行う予定である。「フロー」概念を起点として,ホルムとストナーのデザイン言語の考え方については,予定どおり,概略をつかむことができた。また,もうひとつの研究課題としてたてていた米国の1930年代から40年代における情報デザインとの関連の解明については,ノイラートとの関係については,現時点で収集できた資料の範囲内でほぼ解明することができた。他方で,デザイン理論については,想定していたアメリカの広告デザインへの心理学実験の応用に関する検討の他に,テクノクラート運動との関連が重要であることが分かった。そこで,この点に関してテクノクラート運動の関連文献をさらに収集,調査する必要がある。1)平成30年度は、収集したグラフィックデザイン資料を分類し、それをもとにストナーのデザイン方法と理論の分析を試みることを主な課題とした。まず、アシンメトリーのレイアウトや、即物的な写真の効果的利用などの1930年代のヨーロッパのニュー・タイポグラフィに共通して見られた特徴が、ストナーのカタログデザインに通底しているデザイン言語であることを収集した資料を通して確認した。次にストナーのデザインの大きな特徴は、レンバーグ=ホルムとの共同作業を介して具体化されたデザイン理論にあることを示した。それは初期の段階では視覚的選択性、視覚的連続性という2つのデザイン原理に集約できた。1960年代に出版されたストナーの著書『ビジュアル・デザイン・イン・アクション』では、それらは視覚的単純性と視覚的連続性の原理としてまとめられており、特に後者にあきらかなように、彼のデザイン理論が一貫してフロー概念を軸に展開していることがわかった。なお、フロー概念の意味をより深く理解するために、レンバーグ=ホルムの「フロー」の考え方の源泉のひとつが化学者フレデリック・ソディのエネルギー論にあるとする指摘を傍証しつつ、1950年代以降のストナーのエコロジー問題への気づきとデザインの役割についての彼の考え方についても考察を加えた。以上の知見については、日本デザイン学会で発表を行う予定である。2)前年度から実施していた1930年代におけるオットー・ノイラートとレンバーグ=ホルムらとの関係についての研究のまとめとして、ノイラートの経済理論である実物経済理論に焦点をあてて両者の関係を捉え直し、両者のデザインの理解には、背後にある社会経済思想が重要であることを指摘した。この点に関して、論集『デザインに哲学は必要か』に「思想家によるデザイン:オットー・ノイラートの経済思想とデザインをめぐって」を執筆した。
性暴力被害者への継続的支援－急性期支援プログラムおよび精神鑑定ガイドラインの開発

本研究は、性暴力被害者に対して被害後急性期から回復期に向けて一貫した支援を提供するモデルを構築することを目的としている。H30年度は大きく下記2点について研究を行った。1、急性期支援プログラムの安全性および実行可能性の検証「性暴力被害者を対象としたPTSDの急性期治療/回復プログラムの開発および効果検証」(課題番号:26285158)においてH28年度に開始した性暴力被害者を対象とした急性期支援プログラム(Webプログラム)の安全性、実行可能性の検証を継続して実施した。H29年12月H30年11月までの間に、ワンストップ支援センターと提携する都内精神科を受診した性暴力被害者10名を対象に当該プログラムを実施し、さらなる有効性が確認された。また、H28年12月H29年11月に当該プログラムを実施した結果を学会でポスター発表した。2、性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向けた犯罪被害者精神鑑定の他験例に関する調査被害者の精神鑑定ガイドラインを策定するためには、これまでに実施された被害者精神鑑定の実態を明らかにする必要がある。前年度に実施した研究代表者が実施した刑事訴訟に関わる被害者鑑定の自験例に続き、H30年度は東京地方検察庁管内の刑事訴訟過程で被害者の精神鑑定が行われた事例に関する調査を実施し、完了した。調査対象事例は9例であった。調査の結果から、鑑定項目は1精神医学的所見と2犯罪心理学的所見に大別され、1は診断名、症状、診断の根拠、被害と発症の因果関係、障害の程度等であった。2は被害時/被害後の被害者の心理状況および反応・行動、抵抗できるか否かについての検討等であった。これは前年度に実施した自験例調査から得られた結果と一致した。さらにこれらの調査結果について学会報告および論文発表を行った。急性期支援プログラムは継続してデータを蓄積し、安全性・実行可能性に関する結果の発表を行い、おおむね順調に進展している。性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向けては、被害者の刑事精神鑑定事例の全国調査が実施不可能であったため、東京のみでの調査を完了し、結果の報告を行った。予定していた有識者検討会議が天災により延期となったため研究の一部に若干の遅れが生じている。1性暴力被害者のPTSDに対する急性期心理社会支援プログラム「SARA」の開発開発した「SARA」の実施結果を学会等で発表するとともに、他機関で利用に関する説明会を行う予定である。2性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定ガイドライン策定に向け、性暴力被害者の心理に関する文献研究およびインタビュー調査を実施する予定である。また事例検討会議を実施し、専門家の意見集約を行う。H29年度は大きく下記3点について研究を行った。H28年12月H29年11月までの間に、ワンストップ支援センターと提携する都内精神科を受診した性暴力被害者10名を対象に当該プログラムを実施し、安全性および実行可能性が確認された。2、性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向けた犯罪被害者精神鑑定の自験例・他験例に関する調査被害者の精神鑑定ガイドラインを策定するためには、これまでに実施された被害者精神鑑定の実態を明らかにする必要がある。そのためH29年度は1研究代表者が実施した刑事訴訟に関わる被害者鑑定の自験例および2東京地方検察庁管内の刑事訴訟過程で被害者の精神鑑定が行われた事例に関する調査を行った。1の調査対象事例は17例、2は9例であった。3、性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向けた有識者検討会議の開催被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向け、専門家による検討会議を開催した。現状の精神鑑定の問題点に関する意見交換を行い、問題点を整理した。性暴力被害者を対象とした急性期支援プログラムは、対照群を置かない単群での前後比較試験を実施し、その安全性・実行可能性が確認された。また、性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向けた犯罪被害者精神鑑定の自験例に関する調査および他験例に関する他機関での調査を実施した。さらに、同ガイドライン策定に向けた有識者検討会議を開催し、問題点の整理を行った。また前述の性暴力被害者の精神鑑定に関する調査結果について同検討会議にて報告し、ガイドライン策定に向けた意見交換を行った。したがって、当初の計画通りおおむね順調に進展していると考えられる。1、急性期支援プログラムの安全性および実行可能性の検証

「性暴力被害者を対象としたPTSDの急性期治療/回復プログラムの開発および効果検証」(課題番号:26285158)においてH28年度に開始した性暴力被害者を対象とした急性期支援プログラム(Webプログラム)の安全性、実行可能性の検証を継続して実施した。H29年12月H30年11月までの間に、ワンストップ支援センターと提携する都内精神科を受診した性暴力被害者10名を対象に当該プログラムを実施し、さらなる有効性が確認された。また、H28年12月H29年11月に当該プログラムを実施した結果を学会でポスター発表した。2、性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向けた犯罪被害者精神鑑定の他験例に関する調査被害者の精神鑑定ガイドラインを策定するためには、これまでに実施された被害者精神鑑定の実態を明らかにする必要がある。前年度に実施した研究代表者が実施した刑事訴訟に関わる被害者鑑定の自験例に続き、H30年度は東京地方検察庁管内の刑事訴訟過程で被害者の精神鑑定が行われた事例に関する調査を実施し、完了した。調査対象事例は9例であった。調査の結果から、鑑定項目は1精神医学的所見と2犯罪心理学的所見に大別され、1は診断名、症状、診断の根拠、被害と発症の因果関係、障害の程度等であった。2は被害時/被害後の被害者の心理状況および反応・行動、抵抗できるか否かについての検討等であった。これは前年度に実施した自験例調査から得られた結果と一致した。さらにこれらの調査結果について学会報告および論文発表を行った。急性期支援プログラムは継続してデータを蓄積し、安全性・実行可能性に関する結果の発表を行い、おおむね順調に進展している。性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向けては、被害者の刑事精神鑑定事例の全国調査が実施不可能であったため、東京のみでの調査を完了し、結果の報告を行った。予定していた有識者検討会議が天災により延期となったため研究の一部に若干の遅れが生じている。急性期支援プログラムは、今後も継続してデータの蓄積を行う予定である。また、他の医療機関や民間の性暴力被害者支援団体等においてもプログラムが利用可能となることを目指し、他機関での安全性・実行可能性の検証を行う予定である。性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定に向けては、刑事裁判で被害者のPTSDが争点となり精神鑑定が実施された全国の事例を対象とする調査が可能となったため、データの収集および研究成果の報告を行うことを計画している。1性暴力被害者のPTSDに対する急性期心理社会支援プログラム「SARA」の開発開発した「SARA」の実施結果を学会等で発表するとともに、他機関で利用に関する説明会を行う予定である。2性暴力被害者の精神鑑定ガイドライン策定ガイドライン策定に向け、性暴力被害者の心理に関する文献研究およびインタビュー調査を実施する予定である。また事例検討会議を実施し、専門家の意見集約を行う。
植物rDNAのスペーサーの構造と機能

本研究は、植物におけるrRNA(18S-58S-25SRNA)の転写制御のメカニズムを明らかにすることを目的に、ソラマメ属植物(Vicia faba、Vicia sativa)を材料に、転写制御に関わるシグナルが存在すると思われるrDNAスペーサー領域の一次構造の解析を行ったものである。その結果、V.faba rDNAのスペーサー内には5つのタイプのサブリピート(A、B、C、D)が存在することが分った。この内タイプCは、その反復数の多様性によってスペーサーの長さに変異をもたらすものとして既に報告している約0.3Kbのサブリピートに相当する。Vicia属におけるこのサブリピートCと塩基の相同な配列が、ゲノミック・サザンによってV.sativaのrDNAスペーサーにも見出されたので、スペーサーの全領域を含む断片をクローン化して塩基配列を決定した。その結果、V.sativa rDNAスペーサー内にも5種類のサブリピート(I、II、III、IV、V)が存在し、その内のサブリピートIIの一部(約130bp)の領域がソラマメのサブリピートCと約82%のホモロジーを有することがわかった。その他のサブリピートに関しても両種間で比較をしたが有意な相同性は見出されなかった。このことは、V.fabaのサブリピートC及びV.sativaのサブリピートIIが何らかの機能を持った配列であることを強く示唆している。一方、rRNAの転写開始点を両種についてS1マッピング法によって解析した結果、18SrRNA遺伝子の5'末端からそれぞれ約1.5kb(V.faba)及び0.8kb(V.sativa)上流に存在することが分った。この領域には、これらVicia属植物に限らず、他の高等植物のrRNA転写開始点領域にもよく保存された十数bpの塩基配列が存在しており、植物に普遍的なrRNAの転写開始に関与する重要なシグナルではないかと思われる。