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堆積汚泥に吸着した放射性セシウムの減容化を考慮した効率的除染システムの開発

通常ヘドロに吸着しているセシウムを除去することはできない.そこで,セシウムは海底堆積汚泥(ヘドロ)に吸着しているので,このヘドロを分解すれば,セシウムが溶出すると考え,循環型浄化システムを利用した実験を行ってきた.研究の最初の段階で.実験結果は,セシウムは最大20%程度が溶出可能となった.しかし,溶出量が当初の予想よりも格段に低いことからいったん吸着が分離してもう一度吸着したのではないか,すなわち「再吸着」しているのではないかと推測した.本申請は,この推論をさらに推し進めてアイデア化して,当初堆積汚泥の表面にある有機物に吸着していた状態から最終的に砂の主成分であるシリカにセシウムを再吸着させようという考えである.有機物は循環型浄化システムによって分解されるが,堆積汚泥の核となっているシリカは分解されない.循環型浄化システム内に投入されたものが残存する場合その量を減らす,すなわち減量化を行い,高効率的な除去システムを開発することを目的としている.昨年度は減容化実現のために循環型浄化システムの基本性能としてシステムの適用範囲の拡張を行った.まず本システムで使用する堆積汚泥を千葉県船橋港から,和歌山県日高港,さらにはフィリピン・マニラ湾を選定し,浄化実験結果から本システムの有用性を示した.今年度はさらに推し進めて,現実的に使用可能とする,連続稼働可能なシステムに拡張することを考慮し,その有用性を示した.さらに,実験海水中のシリカに系外から入ったセシウムにどの程度吸着するかについて実験を行った.これにより,従来ゼオライトや凝集剤の不要となる比率が分かると考えられる.すなわち,「減容化」がさらに有意になると考えられる.実験装置及び実験手順として,FB(ファインバブル)発生水槽を用意し,ファインバブルを発生させ,高濃度の酸素が溶存される状態をつくる.他方の汚泥水槽に採取した堆積汚泥(ヘドロ)と海水とセシウム(塩化セシウムを使用する)を入れ,互いに循環させる.実験開始と同時にゼオライトを投入,6時間後に微生物活性剤を投入する.現在までの進捗状況として,最適稼働条件の確定と減容化の方法とともにセシウムやゼオライトを用いないで循環型浄化システム単独での基本性能について,別生態系海域や淡水域に関するする性能評価を行い本システムの有用性について調べた.さらに連続稼働の浄化性能について検討した.さらに,実験海水中のシリカに系外から入ったセシウムにどの程度吸着するかについて実験を行った.これにより,従来のゼオライトや凝集剤の不要となる比率が分かると考えられる.すなわち,減容化に一歩近づくと考えられる.このような状況になる為,研究はおおむね順調に進展していると考える.実験装置及び実験手順として,FB(ファインバブル)発生水槽を用意しファインバブルを発生させ高濃度の酸素が溶存される状態をつくる.他方の汚泥水槽に採取した堆積汚泥(ヘドロ)と海水とセシウム(塩化セシウムを使用する)を入れ互いに循環させる.いわゆる,循環型浄化システムである.ここで,実験開始の際ゼオライトを投入するが,その体積も重量も比較的大きくなり,いわゆる減容化が必要であった.本申請ではゼオライトの代わりに,シリカパウダーを用いる.シリカパウダーは比較的安価であり,軽量ですむことから強力な減量化が推進可能と考えられる.そこで,従来と実験手順を変更し,実験開始と同時にゼオライトの代わりにシリカパウダーを投入することとする.その後は従来の実験手順と同様とする.これにより,従来のゼオライトと比べて,シリカパウダーの必要量との比較及び浄化効果の再確認によって.有用性を検討する.これらによって,「減容化」がさらに有意になると考えられる.通常ヘドロに吸着しているセシウムを除去することはできない.そこで,セシウムは海底堆積汚泥(ヘドロ)に吸着しているので,このヘドロを分解すれば,セシウムが溶出すると考え,循環型浄化システムを利用した実験を行ってきた.当初の研究段階で.実験結果はセシウムは最大20%程度が溶出可能となった.しかし,溶出量が当初の予想よりも格段に低いことからいったん吸着が分離してもう一度吸着したのではないか,すなわち「再吸着」しているのではないかと推測した.当初堆積汚泥の表面にある有機物に吸着していた状態から最終的に砂の主成分であるシリカにセシウムを再吸着させようという考えである.有機物は循環型浄化システムにて分解されるが,堆積汚泥の核となっているシリカは分解されない.循環型浄化システム内に投入したものが残存する場合その量を最小にする,すなわち減容化を行い,高効率的な除去システムを開発することを目的としている.本年度は減容化実現のために,循環型浄化システムの基本性能としてシステムの適用範囲を検討しなくてはならない.すなわち,本システムの最大性能の発揮できる内容,または性能限界の条件について確認しなければならない.まず本システムを対象とした堆積汚泥は千葉県船橋港だけであったが,和歌山県日高港の堆積汚泥についても浄化実験を行い,本システムの有用性を示した.さらに別生態系海域を求め,フィリピン・マニラ湾を選定し,浄化実験を行い,その結果から,本システムの有用性を示した.さらに,純水中のシリカに外部からセシウムが入った場合,どの程度吸着するかについて2-3種類のケースについて行った.これにより実際の堆積汚泥中に含まれるシリカの量は分かるので,どの程度セシウムが吸着できるかが分かる.

ここにおいて,ゼオライトや凝集剤(PAC等)が不要になることが期待される.実験装置及び実験手順として,MB発生水槽を用意して,マイクロバブルを発生させ,酸素が多く溶存される状態をつくる.他方の汚泥水槽に採取した堆積汚泥(ヘドロ)と海水とセシウム(塩化セシウムを使用する)を入れ,互いに循環させる.実験開始と同時にゼオライトを,6時間後に微生物活性剤を投入する.現在までの進捗状況としてとして,最適稼働条件の確定と減容化の方法とともに,セシウムやゼオライトを用いないで循環型浄化システム単独での基本性能について,別生態系海域に関する性能評価や淡水域に関しても性能評価を行い,本システムの有用性を示した.さらに,純水中のシリカに外部からセシウムが入った場合,どの程度吸着するかについて2-3種類のケースについて行った.これにより実際の堆積汚泥中に含まれるシリカの量は分かるので,どの程度セシウムが吸着できるかが分かる.今後これをさらに多くのケースで行うことによって研究の目的である「減容化」に近づくので,進捗状況としてはおおむね順調に進展していると考えられる.通常ヘドロに吸着しているセシウムを除去することはできない.そこで,セシウムは海底堆積汚泥(ヘドロ)に吸着しているので,このヘドロを分解すれば,セシウムが溶出すると考え,循環型浄化システムを利用した実験を行ってきた.研究の最初の段階で.実験結果は,セシウムは最大20%程度が溶出可能となった.しかし,溶出量が当初の予想よりも格段に低いことからいったん吸着が分離してもう一度吸着したのではないか,すなわち「再吸着」しているのではないかと推測した.本申請は,この推論をさらに推し進めてアイデア化して,当初堆積汚泥の表面にある有機物に吸着していた状態から最終的に砂の主成分であるシリカにセシウムを再吸着させようという考えである.有機物は循環型浄化システムによって分解されるが,堆積汚泥の核となっているシリカは分解されない.循環型浄化システム内に投入されたものが残存する場合その量を減らす,すなわち減量化を行い,高効率的な除去システムを開発することを目的としている.昨年度は減容化実現のために循環型浄化システムの基本性能としてシステムの適用範囲の拡張を行った.まず本システムで使用する堆積汚泥を千葉県船橋港から,和歌山県日高港,さらにはフィリピン・マニラ湾を選定し,浄化実験結果から本システムの有用性を示した.今年度はさらに推し進めて,現実的に使用可能とする,連続稼働可能なシステムに拡張することを考慮し,その有用性を示した.さらに,実験海水中のシリカに系外から入ったセシウムにどの程度吸着するかについて実験を行った.これにより,従来ゼオライトや凝集剤の不要となる比率が分かると考えられる.すなわち,「減容化」がさらに有意になると考えられる.実験装置及び実験手順として,FB(ファインバブル)発生水槽を用意し,ファインバブルを発生させ,高濃度の酸素が溶存される状態をつくる.他方の汚泥水槽に採取した堆積汚泥(ヘドロ)と海水とセシウム(塩化セシウムを使用する)を入れ,互いに循環させる.実験開始と同時にゼオライトを投入,6時間後に微生物活性剤を投入する.現在までの進捗状況として,最適稼働条件の確定と減容化の方法とともにセシウムやゼオライトを用いないで循環型浄化システム単独での基本性能について,別生態系海域や淡水域に関するする性能評価を行い本システムの有用性について調べた.さらに連続稼働の浄化性能について検討した.
「大国の代償」等の歴史的分析を踏まえた日本の国家モデルの将来予測に関する基礎研究

1.本研究の目的本研究は、ヨ-ロッパ資本主義経済が確立した16世紀以降の覆権システムを支える要件及びそれに必然的に付随する「大国の代償」に関し、コンドラチェフの長波との関連の下に実証的な分析を行い、研究代表者が提唱する仮説を検証することを目的とする。2.本研究の成果先ず、覇権国(global powers:GP)又はそれに準じる主導権国(major powers:MP)は、(1)ハプスブルク・スペイン又はポルトガル(MP)→(2)オランダ(MP)→(3)イギリス〔I〕(MP)→(4)イギリス〔II〕(GP)→(5)アメリカ(GP)という風に変遷している。これらの覇権システムのモデル化を試みると、(a)覇権の争奪期(商業・産業革命等の形成期)→(b)覇権の中心的時期(商業・産業革命等の発展期)→(a)→(b)の各時期がおよそ平均50年で交替している。一方、19世紀を中心とするコンドラチェフの長波を16世紀まで拡張して考えると、覇権の争奪期及び覇権の中心的時期は、それぞれコンドラチェフの長波のピ-クから次のピ-クまで(およそ平均50年)に当たるという仮説を立てることができる。また技術革新とその伝播・普及に関する赤松要理論とこの覇権システムを関連付けると、覇権の争奪期は主要商品の同質化(homogenization)の時期、覇権の中心的時期は主要商品の異質化(heterogenization)の時期と位置付けることができる。覇権システムを可能にする基盤は、いわば物理学的な磁場にも似たfieldであると考える。覇権を掌握するためには、上部構造としての経済、金融、貿易等の諸システムに関するinternational regimeを形成する能力の他に、下部構造としての人種、言語、宗教、地政等における正統派(主流派)としての証のようなものが不可欠である。
PU.1発現低下の骨髄腫発症への関与の解明

我々はPU.1の発現低下が直接にB細胞リンパ腫や多発性骨髄腫の発症に関わっているかを調べるためにPU.1をB細胞の最終分化段階であるpost germinal centerB cellから形質細胞にかけてknockoutしたconditional knockout mouseを作成している。実際にはPU.1-loxPマウスと、post germinal centerB cell以降の成熟B細胞でPU.1のknockoutを達成するためのCre蛋白をGerminal centerB cellから形質細胞でのみ発現するCgamma1-Creマウスを掛け合わせたCgamma1-Cre PU.1 knockoutマウスを作成して現在そのphenotypeを解析している。50%程度のマウスに少量のM蛋白血症を認めた。B細胞の分化を促進するためにさらにNP-CGGでマウスを免疫刺激すると18-24ヶ月の高齢マウスでは70%のマウスに脾腫ないしは腸間膜腫瘍を認めた。これらの脾臓や腸間膜腫瘍にはB220+の腫瘍細胞の増殖を認め濾胞構造が認められないことからDLBCL様のリンパ腫であることが示された。これらの腫瘍細胞はPU.1の発現がなく、PU.1のknockoutされた細胞由来であることが示された。これらの腫瘍細胞を免疫不全マウスRag2-/-Jak3-/- balb/cマウスに移植すると全てのマウスが1ヶ月以内に死亡した。これらの腫瘍は移植によって継代可能であった。この腫瘍にlentivirus vectorでPU.1を導入しrecipientマウスに移植するとvectorのみ移植したマウスと比較して有意差をもってその生存を延長した。これらのマウスのうち一部には骨髄や脾臓で形質細胞の増殖を認めた。これらが骨髄腫細胞の特徴を有しているか解析中である。以上より、PU.1は成熟B細胞においてin vivoにおいて腫瘍抑制因子であること、PU.1の低下はB細胞リンパ腫の発症につながることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。我々はPU.1の発現低下が直接に多発性骨髄腫の発症に関わっているかを調べるためにPU.1をB細胞の最終分化段階であるpost germinal centerB cellから形質細胞にかけてknockoutしたconditiaonal knockout mouseを作成している。実際にはPU.1-loxPマウスと、形質細胞のみでPU.1のknockoutを達成するためのCre蛋白をGerminal centerB cellから形質細胞でのみ発現するCγ1-Creマウスを交配することによりPU.1を形質細胞でのみ欠失させたconditional knockout mouseを作成して現在そのphenotypeを解析中である。50%以上のマウスにM蛋白血症を認めた。形質細胞への分化を促進するためにさらにNP-CGGでマウスを刺激するとM蛋白をもつマウスの割合が70%程度に増加した。これらのマウスのうち18-24ヶ月の高齢のマウスを調べると脾腫を認めるもの、腹腔内の腸間膜に腫瘍を認めるものが11匹中7匹に認められた。これらの組織ではB220+の成熟B細胞が増殖しており、一部は形質細胞の増殖を認めた。従って、これらのマウスは成熟B細胞リンパ腫ないしは一部に骨髄腫様の病態が起こっていることがわかった。以上からPU.1が成熟B細胞及び形質細胞の腫瘍抑制因子である可能性が示唆された。また、成熟B細胞リンパ腫を認めた脾臓細胞を免疫不全マウスに移植すると著明な肝脾腫を来してマウスは1ヶ月以内に全例死亡したことからこの細胞が腫瘍であることが示された。現在この腫瘍にPU.1をlentivirusで導入しさらに免疫不全マウスで移植して、PU.1の腫瘍抑制作用がin vivoでも認められるかを検討中である。

これらが骨髄腫細胞の特徴を有しているか解析中である。以上より、PU.1は成熟B細胞においてin vivoにおいて腫瘍抑制因子であること、PU.1の低下はB細胞リンパ腫の発症につながることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。殆どの解析の仕事は終了し、更にPU.1の腫瘍抑制作用がin vivoでも認められるかを検討中であるため。結果が出る次第に論文を作成する予定である。PU.1による腫瘍抑制遺伝子の機能のメカニズムを更に解析をしたい。さらに多発性骨髄腫やB細胞リンパ腫の治療応用にPU.1の発現誘導が使えないか、分子標的療法薬の開発を目指していく。また、このマウスでは一部に肺の繊維化が起こることからそのメカニズムも解析したい。
被子植物の受精を決定づける細胞構造的因子の解析

本申請研究課題は単子葉植物であるテッポウユリの花粉を材料として、被子植物の受精メカニズムを雄性配偶子発現遺伝子から解明することを目的としたものである。今年度の研究成果として次のことが得られた。1,申請者が発見した被子植物受精決定因子GCS1について、蛍光マーカータンパク質GFPを用いた系でシロイヌナズナ形質転換体の作製に成功した。これによってシロイヌナズナGCS1の精細胞における発現様式観察や受精に向かう同細胞の挙動解析が可能となった。2,雄性配偶子形成異常から、受精能を持つ精細胞様細胞が花粉内に1つしか形成されない変異株cdka;1についてGCS1の発現を観察したところ、同細胞においてその発現が確認された。このことから上記の形質転換体は精細胞の成熟や受精能獲得のマーカーとしての利用が期待できる。3,真正粘菌の接合前後で発現量変化を見せる新規遺伝子ASG1をディファレンシャルディスプレイ法で単離した。1,申請者が発見した被子植物雄性配偶子特異的遺伝子GCS1は被子植物の受精を決定づける因子であることが分かり、シロイヌナズナのGCS1変異株は雌雄配偶体(花粉管・胚珠)間の相互作用は正常であるものの受精に失敗していることが示唆された。2,GCS1変異配偶子の胚珠内での挙動をより詳細に観察するため、GFP導入株の作製を基にしたシロイヌナズナのin vitro受精系を開発した。3,相同性検索の結果からGCS1は被子植物のみならず、藻類、寄生性原虫類、粘菌類においてもその存在が確認されている。そのうち緑藻類であるクラミドモナスと真正粘菌についてGCS1の発現を調べたところ、いずれにおいても配偶子特異性が確認された。この結果からGCS1は被子植物の受精のみならず、様々な生物の受精を決定づける配偶子因子であることが強く示唆された。4,申請者が本研究で修得した実験的技術や知見は同受入研究機関の他の計画に応用可能であることがわかり、いくつかの論文発表に貢献した。1,申請者がテッポウユリ花粉から発見した新規雄性配偶子特異的タンパク質GCS1ついて、シロイヌナズナにおける精細胞特異的発現を確認した。この結果から、GCS1の機能発現は受精に向かうステージまで持続することがわかった。2,精細胞追跡マーカーとして、精細胞核で赤色蛍光タンパク質mRFP1が特異的に発現するシロイヌナズナ株を利用し、GCS1変異株における精細胞の挙動を追跡した。その結果、卵細胞に向けて放出された変異株精細胞は卵細胞の目前で受精できないことがわかり、GCS1が植物受精を決定づける因子であることが明らかとなった。
先駆的ダイレクトリプログラミング法を用いた新しい軟骨再生システムの構築

生学的に運命付け(プログラム)された細胞を細胞・分子機能的に変化させることをリプログラミングといい、iPS細胞の樹立報告以来その機構解明は基礎生物系のみならず医・薬学応用への展開も大いに期待されている。ヒト細胞内では遺伝子導入を行った後のリプログラミングに関して、劇的な変化が観察できる。この体細胞由来iPS細胞を採取し、網羅的遺伝子発現解析を行い、ダイレクト・リプログラミングに関連する生体内因子を世界に先駆けて一網打尽にとらえ、将来の創薬に向けた基盤的な研究を行った。具体的にはヒト細胞を対象に、網羅的遺伝子発現解析を行い、リプログラミング関連因子を抽出し、リプログラミング分子機構について検討した。細胞に含まれる遺伝子転写産物を網羅的遺伝子発現解析により明らかにする。候補因子の中からDNAメチル化とクロマチンリモデリングに関連する働きを重点項目にしてリプログラミング因子を絞り込み、発現動態解析と遺伝子ノックダウン法等により機能解析からリプログラミング分子機序の全貌解明に向け係る遺伝子を検討した。
アジアの文字研究を対象とした、「字形」研究基盤の構築

言語学諸分野の中でも研究が遅れている「文字学・文字論」を扱う。本研究では、文字学・文字論のうち、さらに未開拓の分野といえる「字形に関する研究」の研究基盤を構築する。具体的には、西夏文字・インド系文字・古代エジプト文字について、それぞれ「字形に関する」個別研究を深化させて得た知見を通して、最終的に、字形研究の術語・概念を整備し、『字形研究術語集』のような形にまとめて公開する。
バルク金属ガラスにおけるナノスケール構造変化の直接観察

高ガラス形成能を有するFe基金属ガラスの結晶化過程におけるナノスケール構造変化について主に透過型電子顕微鏡を用いた研究を行った。その結果、結晶化はいわゆる核生成・成長メカニズムで進行するというよりはむしろ、原子クラスター構造の形成と配列変化により進行し、初期段階には準結晶に類似した構造を形成することも明らかとなった。このような原子クラスターを基本とした多様な安定構造の存在が、ガラス構造の高い安定性と深い関わりがあると推察される。本研究では、バルク金属ガラスの著しく高いガラス安定性について、構造的観点から明らかにすることを目的としており、バルク金属ガラスの結晶化挙動について透過型電子顕微鏡を用いた観察を行った。具体的には、10mm径までのロッドが作製可能であるFe-Cr-Mo-C-B-Tmバルク金属ガラスの結晶化過程についてのナノスケール観察を行い、特徴的なナノスケールでの結晶化過程を見出した。まず、結晶化は2段の発熱反応によって特徴づけられ、2段目終了後には他のFe系バルク金属ガラスで頻繁に観察されるM_<23>C_6構造の出現が確認された。一方で、1段目の反応においては、X線回折での顕著な結晶ピークが見られないため、ナノビーム電子回折を用いた詳細な観察を行った。その結果、α-Mnタイプのχ-FeCrMo構造がナノスケールで形成されていること、また、その形成初期にはχ-FeCrMo構造に類似した準結晶的造が出現することが明らかとなった。電子回折パターンの特徴から、この準結晶的構造はガラス状態の局所構造とχ-FeCrMo構造の中間的な特徴を持つことが明らかとなり、ガラス構造と結晶構造を結ぶ重要な構造であると考えられる。また、今回見出した準安定化合物構造は16配位多面体を基本にしていること、それらの連結様式には多様性があることが明らかとなった。つまり、結晶化過程において配位多面体の連結様式が異なるいくつかの準安定状態が実現されており、その構造の多様性がガラス安定性に寄与しているものと結論づけた。最近のZr基金属ガラスに対する構造シミュレーションにおいても、20面体クラスターの存在とその連結の多様性の存在が報告されており、金属ガラスの構造安定性には、主なる多面体とその多様な連結様式の存在が重要な役割を果たすと考えられる。本年度は、Fe系金属ガラスの中でも特に高いガラス形成能を有するFeCrMoCBTm合金系に関して、昇温過程でのナノスケール構造変化の観察を行った。観察は主に制限視野電子回折及びナノビーム電子回折法を用いて行った。FeCrMoCBTmの昇温過程での構造変化はナノスケールで起こる複雑な過程であり、通常のX線回折法などで明らかにすることは不可能である。本研究ではナノビーム電子回折で局所領域からの構造情報を数多くの領域から取ることで統計的な処理を行い、試料全体の局所構造の特徴を得た。具体的には、構造変化はガラス→α-Mn型準結晶→α-Mn型結晶→Cr23C6型結晶の順に起こり、電子回折中の回折斑点の位置は、ガラス構造から徐々にシフトしていく様子が観察された。ここで、Fe系金属ガラスにおいて進結晶構造が見出されたのは初めてのことであり、このことは、Zr系金属ガラスと同様、高ガラス形成能と準結晶形成の相関があることを示唆している。得られた結果より、本合金のような高いガラス形成能を持つ合金では、ガラス構造は類似の構造を経ながら徐々に変化していくことが明らかとなった。つまり、ガラス中の局所構造(中範囲規則構造)が最終構造(この場合準安定Cr23C6型結晶相)のいわゆる結晶核となることが困難であることを示している。これはFeNbB等の低いガラス形成能を持つ合金の挙動とは異なり、結晶化過程の特徴からガラス形成能を理解することが可能であると考えられる。
熱帯・亜熱帯性雑草ツノアイアシの他感作用による雑草制御機構の解析

熱帯・亜熱帯性畑地雑草ツノアイアシは、MBOAを土壌へ放出し、植物生育抑制作用を示した。この生育抑制作は、土壌中の水に溶存しているMBOAが他の雑草に吸収されて発現した。MBOAは、ツノアイアシの根に近いほど多量に存在し、また、雑草抑制作用は、根から遠くなるに伴って低下した。MBOAは、本雑草の根部とともに茎葉部にも含まれるので、タイ国のように、圃場において茎葉部をマルチ資材として利用した場合には、土壌からの水分蒸発を抑制するとともに、MBOAのような他感物質による雑草制御効果が期待される。本課題は、タイ王国東北部の畑作栽培において、熱帯・亜熱帯性畑地雑草ツノアイアシ(Rotteboellia exaltata L.f.)を利用したマルチ(敷き藁)による雑草制御技術に着目し、タイ王国の研究者との協同研究により、現地圃場実験ならびに実験室実験によって、マルチ材として利用した場合の本雑草の他感作用に対する土壌要因の関与ならびに発現機構を解析し、環境負荷の少ない雑草制御技術の発展に寄与しようとするものである。本年度は、現地圃場の確保および現地圃場におけるツノアイアシの生育および雑草との競合の調査、マルチ使用の予備実験ならびにポット栽培における他感作用の検討や植物体粉末による生育阻害作用について検討した。得られた成果の概要は、以下のように要約される。1.現地において、ツノアイアシは、5月初旬に出芽し、6-7月ごろ出穂がみられ、また、生育圃場においては、ツノアイアシ生育により他の雑草の生育が著しく阻害されていた。なお、本マルチ利用による栽培作物としては、カリフラワーが適していることを確認した。2.本雑草の茎葉部および根部の土壌への粉末処理により検定植物として供試したハツカダイコンの生育を阻害した。また、粉末処理後の時間の経過とともにこうした生育阻害活性は低下した。また、粉末処理土壌から採取した土浄水においても同様な作用が認められた。さらに、こうした生育阻害作用には、pHおよびECによるものでないことを明らかにした。3.温室内ポット栽培において、本雑草と混植したハツカダイコンの生育は、本雑草株からの距離が近いほど強く阻害された。また、本雑草の生育が進むに伴って生育阻害作用が顕著になった。4.このような結果から、ツノアイアシによる生育阻害作用は、本雑草の他感作用によることが明らかにされた。また、その作用は、本雑草の生育土壌においても、本植物体を土壌に処理した場合においても、土壌水中に溶存している他感物質によって発現するものと想定された。タイ王国東北部の畑作栽培において、熱帯・亜熱帯性畑地雑草ツノアイアシ(Rotteboellia exaltata L. f.)マルチ(敷き藁)利用による雑草制御技術に着目し、タイ王国研究者との協同研究により、現地圃場ならびにそれに対する実験室実験によって、本雑草の他感作用発現機構ならびにそれに対する土壌要因の関与解析し、環境負荷の少ない雑草制御技術の発展に寄与しようとするものである。昨年度の研究より、現地圃場では、ツノアイアシは、5月初旬に出芽し、6-7月ごろ出穂すること、実験室実験により、本雑草粉末の土壌処理により生育阻害作用が発現し、また、粉末処理土壌から採取した土壌水においても同様な作用が認められたこと等から、本雑草は他感作用を有し、その作用は、土壌水中に溶存している他感物質によって発現するものと想定された。本年度は、他感物質の検索ならびに作用発現に対する土壌要因の関与について検討した。得られた成果は、以下のように要約される。1)根部抽出液中には、活性を有するいくつかの化学物質が検出され、そのーつば、6-methoxy-2-benzoxazolinoe(MBOA)であった。2)MBOAは、茎葉部にも存在するとともに、現地生育土壌、温室で栽培した土壌、および、その土壌水にも存在していた。3)このような結果から、ツノアイアシには、生理活性物質であるMBOA等が含まれることが明かにされた。また、土壌中におけるツノアイアシによる生育阻害作用は、MBOA等による他感物質が関与していることが示唆された。タイ王国東北部の畑作栽培において、熱帯・亜熱帯性畑地雑草ツノアイアシ(Rotteboellia exaltata L.f.)マルチ(敷き藁)利用による雑草制御技術に着目し、タイ王国研究者との共同研究により、現地圃場ならびに実験室実験によって、本雑草の他感作用発現機構ならびにそれに対する土壌要因の関与解析し、環境負荷の少ない雑草制御技術の発展に寄与しようとした。

昨年度までに、現地圃場でのツノアイアシの生育状況を把握し、また、実験室実験により本雑草には、生理活性物質である6-methoxy-2-benzoxazolinone(MBOA)等が含まれること、また、本物質の土壌への放出により、本雑草の他感作用が発現していること、ならびに、その作用は、土壌水中に溶存している他感物質に依存して発現することが示された。本年度は、MBOAの土壌中における挙動と他感作用発現の関係物ついて検討した。得られた成果は、以下のように要約される。1)現地圃場および栽培ポットのいずれにおいても、根に近い土壌ほど生育抑制作用が顕著であった。2)根から土壌へ放出されたMBOA量も、根からの距離に準じて低下し、上記の生育抑制作用と同じ傾向を示した。これらの結果から、土壌中におけるツノアイアシの他感作用は、根から放出されたMBOAの土壌水中における溶存態に依存して発現しているものと思われる。
難治性肺疾患研究のパラダイムシフト 代謝-肺連関に着目した新規分子基盤の確立"

これまで採用者は,本分野が確立した,安定した粘液貯留および肺気腫病態を呈する低致死率βENaC-Tgマウスを用い,高脂肪食(HFD)誘導性の2型糖尿病の併発が遊離脂肪酸を介して,肺組織で直接的にインスリン抵抗性を誘導することでCOPD病態を増悪させるという新規性の高い知見を示唆した.今年度は、薬剤誘導性COPDモデルであるElastase経肺投与モデルにHFD負荷を行い, COPD病態を評価し、この新規COPD増悪機構の一般化を目指した(1).また、肺組織インスリン抵抗性におけるIGF-1の関与を証明するためにIGF-1受容体阻害剤の投与実験を行った(2).(1)今回、薬剤誘導性COPDモデルであるElastase経肺投与モデルを用い、HFD負荷を行い, COPD病態を評価した.組織学的解析を行った結果、Elastase投与マウスでもこれまでのCOPDモデルと同様に、HFD負荷によって肺気腫病態の増悪と肺組織におけるアポトーシス促進が認められた.本検討によって、別モデルを用いた検討においても肺組織インスリン抵抗性の存在が示唆され、本メカニズムの信憑性が高まった.(2)IGF-1によるCOPD病態保護効果についてβENaC-TgマウスおよびElastase投与マウスの両COPDモデルマウスに対してIGF-1受容体阻害剤(Picropodophyllin)を1日1回で2週間に渡り経肺投与し,上記と同様なCOPD病態評価を行うことで検討を行った.組織学的解析を行った結果、両COPDモデルマウスにおいて一貫して、IGF-1受容体阻害剤投与によって肺気腫病態の増悪と肺組織におけるアポトーシス促進が認められた.本検討によって、IGF-1がCOPD病態に対し保護的に働くことを世界で初めて証明することができた.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
拡張現実感における固有感覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた運動知覚制御方式

本研究の目的は、拡張現実感環境において重量知覚と歩行知覚を制御する新しい感覚提示方式を考案し、物体を持ち上げる時や坂道を上る時に人が感じる感覚的負荷を制御する基盤技術を確立することである。従来は、視覚、聴覚、触覚、嗅覚、味覚といった五感の相互作用を扱った研究が多く行われているが、本研究では、固有感覚や前庭感覚との相互作用を用いて、運動知覚を制御することを目指す。電気的筋肉刺激や、運動知覚残効現象と呼ばれる錯覚を積極的に取り入れ、物理的な刺激デバイスのみでは提示できない感覚を知覚させる方式の検討を進めた。本研究は、(1)視覚と固有感覚のクロスモダリティを用いた重量知覚制御方式、(2)視覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた歩行知覚制御方式、(3)固有感覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた運動知覚制御方式の3テーマからなる。本年度は、固有感覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた運動知覚制御方式に関して、従来は実際に動かした手の移動量と見た目の移動量を変更させて固有感覚と視覚の間に不整合を生じさせることで、腕に抵抗感が生起することが知られていたが、見た目の移動量を変化させずに、首を振ったかのように視点を移動させるだけで、同様の抵抗感を生起させることが可能であることを明らかにした。また、バーチャル空間内を移動するオブジェクトを把持する際の触覚フィードバックを実オブジェクトを用いて実現するために、視覚と固有感覚に不整合を発生させる方式について提案し、オブジェクトの把持位置や移動方向が異なっていても違和感を与えずに把持できる条件を明らかにした。オブジェクトに対する感覚については、オブジェクトに押される感覚がクロスモダリティによってどのように変化するのかを検証し、オブジェクトからの圧覚強度を制御するための条件についても明らかとなった。電気的筋肉刺激や、運動知覚残効現象と呼ばれる錯覚を積極的に取り入れ、物理的な刺激デバイスのみでは提示できない感覚を知覚させる方式の検討を進めている。本研究は、(1)視覚と固有感覚のクロスモダリティを用いた重量知覚制御方式、(2)視覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた歩行知覚制御方式、(3)固有感覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いて運動知覚制御方式の3テーマからなる。本年度は、視覚と固有感覚のクロスモダリティを用いた重量知覚制御として、電気的筋肉刺激(EMS, Electrical Muscle Stimulation)を用いて筋肉にフィードバックを与えることで、片腕で物体を持ち上げる際の重量知覚の変化量について検証を行った。また、(2)視覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた歩行知覚制御については、拡張現実感技術を用いて、人が速度を知覚する要因の一つである周辺視野領域のオプティカルフローを変更し、実際の歩行速度よりも体感速度を向上させる手法について検討した。視覚と固有感覚および前庭感覚のクロスモダリティによるユーザへの影響を調査するための実験システムの構築や、そのための基礎的な知見の収集など、概ね順調な検討が進められている。本年度は、視覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた歩行知覚制御に関し、周辺視野領域のオプティカルフローを変更して実際の歩行速度よりも体感速度を向上させるためには、提示する刺激と歩行リズムの関係が重要であることが明らかになり、新たに視覚刺激だけでなくEMSによるリズムに合わせた固有感覚の提示が、人に気持ち良さや楽しさなどのプラスの印象を与えることを明らかにした。今後は複合的な刺激を与えることで、人の感情による錯覚なども活用して運動知覚をより柔軟に制御する手法を検討する。また、視覚と固有感覚のクロスモダリティを用いた運動制御を実現するため、視触覚フィードバックを与えるための新たな実験環境を整えた。

従来は、視覚、聴覚、触覚、嗅覚、味覚といった五感の相互作用を扱った研究が多く行われているが、本研究では、固有感覚や前庭感覚との相互作用を用いて、運動知覚を制御することを目指す。電気的筋肉刺激や、運動知覚残効現象と呼ばれる錯覚を積極的に取り入れ、物理的な刺激デバイスのみでは提示できない感覚を知覚させる方式の検討を進めた。本研究は、(1)視覚と固有感覚のクロスモダリティを用いた重量知覚制御方式、(2)視覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた歩行知覚制御方式、(3)固有感覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた運動知覚制御方式の3テーマからなる。本年度は、固有感覚と前庭感覚のクロスモダリティを用いた運動知覚制御方式に関して、従来は実際に動かした手の移動量と見た目の移動量を変更させて固有感覚と視覚の間に不整合を生じさせることで、腕に抵抗感が生起することが知られていたが、見た目の移動量を変化させずに、首を振ったかのように視点を移動させるだけで、同様の抵抗感を生起させることが可能であることを明らかにした。また、バーチャル空間内を移動するオブジェクトを把持する際の触覚フィードバックを実オブジェクトを用いて実現するために、視覚と固有感覚に不整合を発生させる方式について提案し、オブジェクトの把持位置や移動方向が異なっていても違和感を与えずに把持できる条件を明らかにした。オブジェクトに対する感覚については、オブジェクトに押される感覚がクロスモダリティによってどのように変化するのかを検証し、オブジェクトからの圧覚強度を制御するための条件についても明らかとなった。これまでにクロスモダリティを用いた感覚提示装置を構築するための基本要素に関する研究は順調に進んでいるため、引き続き同じ体制で研究を推進する。また、視覚・前庭感覚のクロスモダリティに関する提案手法については、傾斜面の歩行を考慮した拡張を検討するとともに、有効性を検証するために筋電位を用いた客観的評価手法に関しても検討を進める。次年度は、前庭感覚と他の感覚のクロスモダリティを考慮した感覚提示に関する検討および感覚提示装置構築のための物品費を使用する。実験参加者には、適切な謝金を支払う予定である。また、得られた成果を対外的に発表するための旅費および学会の参加費、学術論文として研究成果をまとめるための校閲や投稿料などに研究費を使用する計画である。最終年度である次年度には、提案方式の有効性の検証だけでなく、実際に利用する際に新たに生じる運用上の課題や問題点について整理し、本研究をまとめる。次年度は、より精緻な実験を行うためこれまでに構築した実験環境を補強するために物品費を使用し、実験参加者には適切な謝金を支払う予定である。
後天的グレリン分泌低下マウスを用いたグレリンの生理作用の検討

グレリン分泌低下マウスの血中GH濃度とIGF-1濃度は野生型マウスと比較して有意差はなかった。また、肝臓・骨・骨格筋におけるIGF-1のmRNA遺伝子発現も同様であった。血中・組織中における正常なIGF-1分泌を反映し、正常な成長パターンを示した。摂食に関する解析では、グレリン分泌低下マウスの平均摂食量、昼夜の摂餌パターン、摂食調節に関与する遺伝子の発現検討において、検討し得た限りにおいて目立った変化を指摘し得なかった。我々は、前年度までにヒトグレリンプロモーターのコントール下にヒトジフテリアトキシン受容体を発現するトランスジェニックマウスを作成した。このトランスジェニックマウスは、ジフテリアトキシン受容体を胃・十二指腸で発現しており、ジフテリアトキシン投与によってグレリン分泌細胞が減少し、血中グレリン濃度が低下する。離乳直後から5週間(3週齢から8週齢まで)、50ng/kgのジフテリアトキシンを週2回投与することによって、成長期に血中グレリン濃度が著名に低下したマウスを作成した。そのマウスを用いて、成長期におけるグレリンの成長やGH・IGF-1分泌に対する生理的役割を検討した。グレリン分泌が低下したマウスの血中GH濃度とIGF-1濃度はコントロールマウスと比較して有意な差はなかった。また、肝臓・骨・骨格筋におけるIGF-1のmRNA遺伝子発現も影響を受けていなかった。興味深いことに、オスの5週齢マウスにおいて、GHRH投与に対するGH分泌応答が著名に低下していた。この反応低下は一過性で、8週齢には分泌低下は認めなくなっていた。一方メスでは、このような、GHRHに対するGH分泌の一過性低下は認めなかった。しかしながら、血中・組織中における正常なIGF-1分泌を反映して、3週齢から8週齢にグレリンを分泌低下させたマウスは正常な成長パターン(体重・体長)を示した。このように、血中のグレリンは、成長ホルモン分泌や成長に関して、大きな役割を有していないことが示唆された。グレリンプロモーターの下流にヒトDTR cDNAを結合したコンストラクトを作成し、グレリン分泌細胞にDTRを強制発現するGPDTR-Tg(Ghrelin Promoter/Diphtheria Toxin Receptor-Tg)マウスを作製した。このGPGTR-Tgマウスに、ジフテリアトキシン(DT)を投与すると、グレリン分泌細胞が破壊されることを、免疫組織学的解析によって確認した。また血中グレリン濃度は、50ng/kgx2回(day0,day2)のDT投与によって、day4には検出限界以下まで低下し(野生型(WT)マウスvs.GPDTR-Tgマウス64.0±6.0fmol/ml vs.5.0>fmol/ml)、その分泌低下状態はday7まで持続した。このグレリン分泌低下マウスを用いて、グレリンの生理的役割、特に摂食調節に関する検討を行った。グレリン分泌低下マウスの1週間の平均摂食量は27.1±0.6gであり、WTマウス28.2±0.6gと比較して有意な差を認めなかった。また昼夜の摂餌パターンの解析では、WTマウスが日中に1日摂餌量の22.7%、夜間に77.3%を摂取したのに対し、グレリン分泌低下マウスは、日中に22.0%、夜間に78.0%を摂取しており、両者の間に有意な差は認めなかった。これに加えて、摂食調節に関与する遺伝子の発現検討や負荷時の摂食状況等の解析を行ったが、検討し得た限りにおいて、グレリン分泌低下マウスで目立った変化を指摘し得なかった。この結果からは、摂食行動は生物にとって重要な行動であるがゆえに、強力な摂食促進作用を有するホルモンであるグレリンが分泌低下した状況においても、速やかに代換経路によって摂食行動が維持されたのではないかと推測している。今後は、いかなる代換経路が働いているのか検討する必要がある。
超伝導サブミリ波リム放射サウンダ衛星観測データの精緻化による中層大気科学の推進

超伝導サブミリ波リム放射サウンダ(SMILES)が観測したオゾンおよびその収支に密接に関わる大気微量成分のデータにもとづき,これまでにない精度でそれらの時間・空間変動の特徴を明らかにした.既存の観測データとの比較から,オゾンゾンデが測器の応答時間に由来するバイアスを持ちうることを示した.また,実況の気象場をナッジングした化学輸送モデルの結果を援用して,これまでの衛星観測からは明瞭に捉えることのできなかったオゾンの日変化とそのメカニズムを明らかにした.さらに,北半球冬季極渦内の微量成分分布をSMILES観測と化学輸送モデル結果とで比較することにより,極渦内のオゾン破壊プロセスを明らかにした.平成25年度にはまず,SMILESデータと既存の観測データや化学輸送モデル結果との比較・検討をおこなった.作業をおこなうにあたってはこれらデータ間の整合性について注意し,場合によっては既存のデータも批判的に眺めながらSMILESデータと化学輸送モデル結果との詳細な比較をおこない,相違点を明らかにしてその問題点を抽出した(13.研究発表の2件目;以下ではImai et al., 2013(2)のように記載).特に,SMILESが異なる地方時の大気観測ができるという長所を生かして,微量成分の日変化に注目した相互比較をおこなった.これまで成層圏領域ではオゾンの日変化成分は無視できるとされていたが,SMILESの高感度観測から明瞭な日変化成分を検出したことは特筆される(Sakazaki et al., 2013(1)).SMILESの観測結果は化学輸送モデル結果と整合性もよく,モデル結果を用いた解析から潮汐にともなう鉛直流変動がこのオゾンの日変化を引き起こしていることも明らかになった.いっぽうで熱帯域におけるオゾンゾンデ観測との比較から,オゾンゾンデの持つ応答時間の問題によりオゾンゾンデの測定結果が数%の負バイアスを持ちうることを示唆した(Imai et al., 2013(5)).超伝導サブミリ波リム放射サウンダ(SMILES)は,2009年9月,国際宇宙ステーションの日本実験モジュール「きぼう」の暴露部に設置され,約半年間ではあったが成層圏中間圏(中層大気)の超高感度大気観測をおこなった.この研究課題では,SMILESが測定した大気の放射データから大気微量成分分布を導出する際に大きな不確定性を持つ要素(たとえば分光学的なパラメータ)の吟味をおこなうことで,より信頼性の高い微量成分データを導出することを目指す.平成26年度には,昨年度に引き続いてSMILESデータと既存の観測データや化学輸送モデル結果との比較・検討をおこなった.SMILESが異なる地方時の大気観測ができるという長所を生かし,特に高精度な測定ができるとされる太陽掩蔽法にもとづく日出・日入時における複数の衛星オゾン観測データと化学輸送モデル結果との比較をおこなった.その結果,成層圏領域においても日出・日入時のオゾン量に顕著な差が認められ,それが大気潮汐を起源とする日周変動成分として解釈できることがわかった(Sakazaki et al., 2014).このオゾンの日周変動成分はハワイにおける地上からの成層圏オゾン観測データにも見られることが確認された(Parrish et al., 2014).スペクトル線形状を求めるための新たな測定系を制作して亜酸化窒素を用いデータの再現性を確認したところ,1%以下で圧力幅係数が求められることがわかった.スペクトル形状解析に関しては,これまでのVoigt型に加えて分子の衝突緩和の非線形効果を取り込んだGalatry型,速度依存Voigt型の解析プログラムを新たに作成し3種類の形状関数の相互比較を系統的に進めることが可能になった.こういった研究成果にもとづき,SMILESの欠点を補いながらさらに進んだ大気観測をおこなうため新たな衛星計画を検討中であり,特に温度と風の場の観測を中心として理論モデル計算を実行し,十分な測定可能性があることがわかった.SMILES(超伝導サブミリ波リム放射サウンダ)は,2009年10月から約半年間ではあったが中層大気の超高感度観測を行った.この研究課題では,SMILESから得られた高精度データに基づいてオゾン変動の要因を明らかにし,地球大気質変動をもたらす化学プロセスの解明を目指した.さらに微量成分分布を導出する際に問題となる不確定要素を吟味し,より信頼性の高い観測データを得ることを目的とした.高精度観測を行ったSMILESならではの事例研究として,2010年1月15日に起こった部分日食時に,SMILESは中間圏のオゾン量が増加する様子を見事に捉えた.ボックスモデルを用いた解析から,このイベントはオゾン光化学の基本メカニズムを理解する上でよい例となっていることが明らかになった(Imai et al., 2014).モデルを用いた検証あるいは現象の理解という観点から,2010年1月に起こった成層圏突然昇温時のSMILESによる北半球中高緯度下部成層圏の大気微量成分濃度の観測値と化学輸送モデルの計算値との比較を行った.モデルは突然昇温時のオゾンやHCl, ClO濃度分布の急激な変化をよく再現しているが,極渦内下部成層圏のClO濃度は,SMILESによる観測値と比較すると30%程度低いことが分かった(Akiyoshi et al., 2016).データ導出にあたっては分子スペクトル線の詳細な理解が必要である.ここでは亜酸化窒素のサブミリ波帯純回転スペクトルの精密測定を行い,モデル関数の適合性を検証した.

従来のVoigt型関数に比べて,分子の衝突緩和の非線形効果を取り入れたGalatry型ないしは速度依存Voigt型関数はより精度よく残差を押さえ込めることが分かった.さらにGalatry型は高圧でモデル自体が破たんするため,亜酸化窒素のスペクトル線形状モデルとしては速度依存型Voigt関数が最も適していることが分かった.超伝導サブミリ波リム放射サウンダ(SMILES)が観測したオゾンおよびその収支に密接に関わる大気微量成分のデータにもとづき,これまでにない精度でそれらの時間・空間変動の特徴を明らかにした.既存の観測データとの比較から,オゾンゾンデが測器の応答時間に由来するバイアスを持ちうることを示した.また,実況の気象場をナッジングした化学輸送モデルの結果を援用して,これまでの衛星観測からは明瞭に捉えることのできなかったオゾンの日変化とそのメカニズムを明らかにした.さらに,北半球冬季極渦内の微量成分分布をSMILES観測と化学輸送モデル結果とで比較することにより,極渦内のオゾン破壊プロセスを明らかにした.研究計画では平成26年度にSMILESデータと既存の観測データや化学輸送モデル結果との比較・検討作業を継続しながら,SMILESデータ処理システムの改訂作業をおこなうこと,モデル間の比較などもふまえながら不確定要素の抽出作業を取りまとめることを予定していた.9.研究実績の概要でも述べたようにSMILESデータの検証作業,化学輸送モデル結果との比較作業は順調におこなわれている.データ処理システムの改訂作業は,他の不確定要素(計算結果の再現性のないことがある)が明らかになったため,その問題解決を優先して実質的な作業がおこなえなかったが,問題点は明らかになっており最終年度には改善されたデータが得られる見込みである.また,化学輸送モデルについてもモデル出力の解析が進められており,最終年度にはその成果も取りまとめる目途が立っている.さらに,分光学的なパラメータ測定に関しても順調に測定系の準備が進んでいる.これらを実装する形で最終年度にはより高品位のSMILESデータが得られる見込みであり,全体として研究計画は順調に進展していると判断できる.27年度が最終年度であるため、記入しない。大気科学研究は順調に進んでおり,最終年度にはデータ処理あるいは化学輸送モデルの不確定要素を整理して取りまとめSMILESデータの改善につなげる.特に化学輸送モデルの新しい実験結果が利用可能になってきているので,既存のデータとの比較も含めた解析をさらに進める.その比較・解析作業の中から浮き彫りになった問題となる微量成分に関わる種々のパラメータ,たとえば分光パラメータや反応係数などの観点から不確定要素を明らかにする.さらにデータ処理システム全体に関わる問題点,たとえば放射計算に関わる不確定性について吟味する.これらの結果にもとづいて,SMILESデータ処理システムを再度実行してデータの改善につなげる.いっぽう化学輸送モデルの持つ不確定要素も同時に明らかにしながらモデルの改訂にむけた作業をおこなう.研究計画では初年度である平成25年度に,主にSMILESデータと化学輸送モデル結果との比較・検討作業に注力しながら,比較的問題の特定が容易な要素についてSMILESデータ処理システムの改訂作業をおこなうこと,モデル間の比較などもふまえながら不確定要素の抽出作業をはじめることを予定していた.
スタチン製剤の多面的効果とワールブルク効果への影響に着目した卵巣癌新規創薬研究

1。スタチン製剤の抗腫瘍効果における多面的効果の作用経路についての検討2。スタチン製剤のワールブルク効果に対する制御機構の検討解糖系の律速酵素であるpyruvate kinase (PK)のsplicing variants M1、M2 (PKM1、PKM2)、PKの選択的splicingを実行するsplicerとしてheterogeneous nuclear ribonucleoprotein (hnRNP)ファミリーのPTBP1の、スタチン投与による発現変化について定量的qRT-PCRを行った。結果として、PKM1とPKM2の発現に変化は見られなかったが、その制御因子であるPTBP1の発現がSimvastatin投与群において有意に上昇していた。スタチン製剤のワールブルク効果に対する制御機構として、PKM1とPKM2の発現に変化は見られなかったが、その制御因子であるPTBP1の発現がSimvastatin投与群において有意に上昇しており、その調節機構の解釈を検討しているため。1。スタチン製剤の抗腫瘍効果における多面的効果の作用経路についての検討マイクロアレイ解析により明らかとなったSimvastatin特異的な作用経路群に対して、細胞増殖抑制効果、ならびにapoptosisやautophagy、G1 arrestなどの観点からスタチン製剤の多面的効果について評価する。2。スタチン製剤のワールブルク効果に対する制御機構の検討以前に行ったメタボロミクス解析の結果から立てたワールブルク効果に対する制御機構に関する仮説について、一致した結果が得られていないため、再度のメタボロミクス解析による再検証も検討する。3。臨床検体を用いたスタチン製剤の奏効確認とその評価系の樹立当初予定計画に加えて、慶應義塾大学医学部倫理委員会の承認の下、術中迅速診断にて卵巣癌と診断された症例において腫瘍を一部採取し、Histoculture Drug Response Assay (HDRA法)によりスタチン製剤への薬剤感受性としてinhibition indexを算出することで臨床検体を用いたスタチン製剤の奏効確認とその評価系の樹立について検証する。1。1。2。3。理由;スタチン製剤のワールブルク効果に対する調節機構の解釈に時間を要し、予定していた臨床検体を用いたワールブルク効果に対する制御機構の検証と評価系の樹立にまで至らなかったため。使用計画;当初予定計画に加えて、慶應義塾大学医学部倫理委員会の承認の下、術中迅速診断にて卵巣癌と診断された症例において腫瘍を一部採取し、Histoculture Drug Response Assay (HDRA法)によりスタチン製剤への薬剤感受性としてinhibition indexを算出することで臨床検体を用いたスタチン製剤の奏効確認とその評価系の樹立について、助成金により遂行していく予定である。