hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HLA分子から刺激を受けた非血球系細胞は歯周病巣における体液性免疫優位に関与する

HLA-II分子を介した刺激を受けたヒト歯肉線維芽細胞(HGF)が産生する液性因子が,Th細胞の分化に対してどのような影響を及ぼすかについて調べた結果,HLA-DQ分子を介した刺激を受けた時のHGFの培養上清は,Th2サイトカインを優位に産生するTh細胞に分化誘導することが明らかとなった。この応答には,HGFがHLA-DQ分子を介した刺激を受けることによって産生するPGE_2が関与することが示された。本研究は,1)歯周組織に存在し,HLA-II分子を発現する細胞群が,同分子を介した刺激を受けることによって,どのような細胞活性を示すかを明らかにすること,また,2)HLA-II分子を介した刺激を受けたそれらの細胞から産生される液性因子が,樹状細胞およびT細胞の分化に対してどのように影響するかを明らかにすることを目的とする。本年度は,これらのことを評価する上で必要となるアッセイ系を確立すること,またその被験試料の採取を行った。健常者3名から歯肉線維芽細胞(GF)を採取し,細胞株を樹立した。それら細胞株のHLA-II分子のDR分子およびDQ分子の発現をフローサイトメトリーを用いて確認した。また,皮膚線維芽細胞,血管内皮細胞および骨芽細胞の正常細胞株についても,同様にそれらHLA分子の発現を確認した。概して,DR分子の発現に比べて,DQ分子の発現量は低く,DR分子はIFN-γ刺激時において発現量が大きく促進されることに比べて,DQ分子は,IFN-γ刺激の有無にかかわらず,恒常的に発現した。これら細胞株を抗HLA-DR,-DQ抗体で刺激した時の培養上清を上記2)のアッセイを行う際の試料として回収した。また,さらに上述2)におけるアッセイ系を確立した。すなわち,被験末梢血単核球から分取したCD14陽性細胞にGM-CSFおよびIL-4存在下で培養することによって分化誘導した樹状細胞とHLA-IIハプロタイプが異なる被験末梢血単核球から分取したナイーブT細胞との混合培養を7日問行った。なお樹状細胞は,LPS存在下および非存在下において未熟樹状細胞から成熟樹状細胞へ分化誘導を行った。その後,T細胞のみを回収し,非特異的に刺激した後の培養上清のサイトカイン・プロファイルを調べ,LPS存在下においてTh1サイトカイン優位になっていることを確認し,系が有効であることの論拠を得た。本研究は,1)歯周組織に存在し,HLA-II分子を発現する非血球系細胞群が,同分子を介した刺激を受けることによって,どのような細胞活性を示すかを明らかにすること,また,2)HLA-II分子を介した刺激を受けたそれらの細胞から産生される液性因子が,樹状細胞およびT細胞の分化に対してどのように影響するかを明らかにすることを目的とする。本年度は,前年度確立したアッセイ系を用いて,HLA-II分子を介した刺激を受けた線維芽細胞(Fb)が産生する液性因子が,Th細胞の分化に対してどのような影響を及ぼすかについて調べた。HLA-DQ分子を介した刺激を受けた時のFbの培養上清(DQ-sup),HLA-DR分子を介した刺激を受けた時のFbの培養上清(DR-sup)および擬似刺激を加えたFbの培養上清(Cont-sup)のそれぞれが存在する条件下において樹状細胞とナイーブT細胞との間でアロリンパ球混合培養試験を行った結果,DQ-sup存在下で活性化したナイーブT細胞は,他の培養上清存在下で活性化したナイーブT細胞に比べて,IL-13およびIL-5などのTh2サイトカイン優位に産生する傾向を示すことが明らかとなった。また,DQ-sup, DR-supおよびCont-supのそれぞれが存在する条件下において成熟させた樹状細胞を用いて同様のアロリンパ球混合培養試験を行った時も,同様にナイーブT細胞はTh2サイトカイン優位に産生するT細胞へと、分化誘導された。これらの結果から,DQ-supは樹状細胞をDC2様細胞へと分化誘導することによって,またナイーブT細胞に直接作用することによってTh2ヘシフトした応答を誘導することが示された。今後,それらDQ-supに含まれる分化誘導に関わる因子を特定する予定である。本研究は,HLA-II分子を介した刺激を受けたそれらの細胞から産生される液性因子が,樹状細胞およびT細胞の分化に対してどのように影響するかを明らかにすることを目的とする。前年度の結果から,HLA-DQ分子を介した刺激を受けた時の歯肉線維芽細胞(GF)の培養上清(DQ-sup)は,HLA-DR分子を介した刺激を受けた時のGFの培養上清(DR-sup)および擬似刺激を加えたGFの培養上清(Cont-sup)に比較して,樹状細胞(DC)およびT細胞に直接作用して,T細胞応答をTh2優位ヘシフトさせることが示された。本年度は,DQ-supに含まれ,DCおよびT細胞の分化誘導に関与する因子を特定することを行った。

まず,DQ-sup, DR-supおよびCont-supのそれぞれに含まれるDCおよびT細胞の分化誘導に関わる因子のプロファイル解析を行った。その結果,DQ-supとDR-sup間において,サイトカインおよび成長因子については大きな違いがみられなかったが,DQ-supにおいてのみ,多くのPGE_2が含まれていることが明らかとなった。そこで,indomethacin処理によってPGE_2産生を抑制したGFにHLA-DQ分子およびHLA-DR分子を介した刺激を加えたときの培養上清(Indo-DQ-supおよびIndo-DR-sup)を用いて同様の実験を行った。その結果,Indo-DQ-sup存在下において培養を行ったT細胞は,DQ-sup存在下において観察されたTh2優位ヘシフトした応答性を示さず,他の培養上清存在下の培養系と同様の分化傾向を示した。以上の結果から,GFが発現するHLA-DQ分子を介した刺激によって産生されるPGE_2が,歯周病の病巣局所におけるTh2細胞優位のT細胞応答性に関与する可能性が示された。
放射光時分割定在波法による強誘電体超薄膜の分極反転速度の直接測定

完全結晶に匹敵する酸化物基板からのシャープな回折プロファイルを観察でき、さらに酸化物薄膜、ナノ構造から動力学的回折効果に起因するX線定在波プロファイルを観測することに成功した。また、パルス電場によって薄膜内で誘起される原子スケールの格子歪を検出するナノ秒オーダーの時分割X線回折測定と電気分極の高速測定を組み合わせた物性同時測定システムを開発し、強誘電体薄膜に適用した。その薄膜のピエゾ定数と電歪係数を決定することができた。酸化物基板上の薄膜に適用可能なスタティックなX線定在波法の測定システムを作製した。通常の酸化物結晶基板は単結晶のドメインサイズが、半導体結晶に比べて一般に小さいため、そういった基板に育成された系の構造解析への硬X線定在波(HXSW)法の適用は非常に限られている。そこで入射ビームの水平方向を集光させるとともに、垂直方向の発散角度を可能な限り小さくした光学系を作製し、HXSW法を酸化物薄膜構造解析に適用することを試みた。作製した光学系は、2個のシリコン004チャンネルカット結晶と水平集光型の屈折レンズから構成された。そのチャンネルカット結晶はモニタスタビライザを用いて角度位置を制御した。ビームサイズは縦100ミクロン、横7ミクロンを用いた。試料は特別にHEM法で育成されたサファイア基板上にMBE法で成膜した膜厚約1nmのNiO超薄膜であった。光子エネルギー12.4keVのX線を試料に入射し、10-14,2-1-13,0006,21-33,2-1-13,11-23,1-102,01-12ブラッグ条件の周りで、試料をロッキングさせ、Niの蛍光強度を記録した。市販の基板に集光していないビーム(0.1mm)を当てた場合複数の回折ピークを観察したが、集光することでピークは1個に見える。集光ビームを用いた結果、より数の少ないドメインに照射した効果が現れた。薄膜のNi原子が規則位置を占有していない場合、蛍光強度はロッキング曲線と一致する。得られた蛍光曲線はロッキング曲線とはピーク位置、形状、高さが一致しないため、Ni原子はそれぞれの網平面位置に対して規則的な位置を占有していることを示した。この蛍光曲線の非対称性が観察できたことから、結晶完全性の劣る酸化物試料へのHXSW法の適用の新しい光学系を提案できたと考えた。強誘電体超薄膜の分極反転速度の直接測定の準備として、パルス電場によって薄膜内で誘起される原子スケールの格子歪を検出するナノ秒オーダーの時分割X線回折測定と電気分極の高速測定を組み合わせた物性同時測定システムを開発した。強誘電体薄膜試料に実際に適用し、X線回折測定から格子歪、QVから分極Pを求め、薄膜の圧電定数と電歪定数とを決定した。複合屈折レンズを用い数μmに集光した放射光パルス単色X線をナノ秒オーダー幅のパルス電圧が印加されている薄膜試料キャパシタ(構造Pt/410nm厚エピタキシャルBiFeO_3(001)/下部電極)に入射させた。今回のシステムでは最大電圧100V、最小パルス幅30nsを利用可能である。残留分極+Prの状態に処理してから、ユニポーラの電場を印加した。薄膜から生じる回折X線強度をナノ秒時間と逆格子位置との双方の関数として記録した。回折強度のピーク角度位置を解析し電場に、つまり逆圧電効果によって、誘起された10^<-4>の格子歪を検出できた。同時に同じ上部電極を用いユニポーラ分極Pを測定した。印加電圧は高さ10,7.5,5,2.5,0,-2.5V、幅200nsを用いた。電場印加された試料薄膜の格子歪を電場の関数としてプロットした。その格子歪は電場に対して線形に増加した。その勾配はd_<33>圧電定数を示しており、28pm/Vの値を得た。格子歪を電気分極の2乗(P^2-Pr^2)関数としてプロットした。その勾配から電歪定数1.4x10^<-2>m^4/C^2を得ることができた。この電歪定数は電気エネルギーを機械エネルギーに変換する効率を表している。得られた値は知られている最大の値であるバルクのチタン酸鉛の値が8.9x10^<-2>m^4/C^2と比肩できるので、効率よくそのエネルギー変換できる材料としてBiFeO_3薄膜は有望であることが分かった。酸化物超薄膜にX線定在波法を適用した。試料は、DyScO_3(110)単結晶基板にSrRuO_3を10nm厚さ(設計値)に成長させた後PbTiO_314nm(設計値)をエピタキシャル成長させたものであった。

薄膜の育成にはパルスレーザー法を用いた。光学装置(2009年度構築)によりシリコン(004)チャンネルカット結晶を2個組み合わせて入射X線ビームを高平行にさせ、さらに、複合屈折レンズにより水平方向を集光させた。用いた入射X線エネルギーは7.92keVであった。基板結晶の110、および、220ブラッグ条件の近傍で回折強度曲線(RC)とTi Kα、Sc Kαの収量を記録した。蛍光収量はオフ・ブラッグにおけるそれぞれの収量で規格化した。110ブラッグ近傍の結果では、回折強度の反射率は47%、RCの半値角度幅は10.9 arcsecを得た。Ti Kαの規格化収量は高角側で1.2のピークが観察された。他方Sc Kαの規格化収量は低角で2.2のピークを持ち高角では0.65の谷を示した。022ブラッグ近傍の結果では、回折強度の反射率は68%、RCの半値角度幅は10 arcsecを得た。Ti Kαの規格化収量は1.5のピークが観察された。他方Sc Kαの規格化収量は低角で0.37の谷を持ち高角では1.64のピークを示した。110、220の結果とともにTi Kαの蛍光プロファイルがRCの形状とは大きく異なって観測された。動力学的回折路論に基づき次のことが分かった:バッファー層であるSrRuO_3を挟んで基板から離れたPbTiO_3薄膜の結晶性が高品質であること。さらに110、220のTi Kαのプロファイル形状が全く異なることから、バッファー層の実際の厚さ、PbTiO_3薄膜の厚さ、および界面におけるその薄膜の最下の原子層など原子配列の情報を有していることが分かった。解析中である。
がん抑制タンパク質p53の四量体形成ドメインのフォールディング

がん抑制たんぱく質p53の機能発現のためには四量体形成が必須である。これら異変によるp53機能の不活性化機構の解明は、p53遺伝子のミスセンス変異による細胞がん化を理解する上で極めて重要である。1.肺がん由来のG334のValへの変異をもつp53(319-358)ペプチド(G334V)が生理的なpH、温度条件下、2段階の過程によりアミロイド線維を形成することを見出した。また、G334Vは天然型とヘテロオリゴマーを形成しうることが明らかになった。モデリングによる解析から、Gly334のValへの置換が局所的なゆがみを生じる事でβ構造優位構造への変化を引き起こし、アミロイド形成を誘導する事が示唆された。2.p53四量体形成ドメインに存在する3個のPhe残基の立体構造における効果を解析するために、Pheの側鎖のベンゼン環の水素原子を全てフッ素に置き換えたペンタフルオロフェニルアラニン((F5)Phe)、あるいは飽和型シクロヘキシルアラニン(Cha)に置換した。興味深いことに、Phe341Chaは、100°Cを越すTm値を持つなど、熱・変性剤・有機溶媒・トリプシン消化のすべての条件において著しく高い安定性を示した。一方、Phe328およびPhe338のChaへの置換は不安定化を引き起こした。また、Phe328(F5)PheおよびPhe338(F5)Pheは天然型と同程度の安定性を示したが、Phe341(F5)Pheは非常に不安定であった。3.天然型p53四量体形成ドメインの立体構造中にはPhe341の周囲には空隙があり、その空隙の大きさを計算した。また、その空隙と安定性の関係を調べるため、様々な圧力条件下での変性剤に対する安定性を解析した。ネイティブ状態からアンフォールディング状態に変化する際、天然型の体積変化は負の変化を示し、超安定アナローグPhe341Chaは正の変化を示した。これは水和体積による変化であると考えられ、Pheをより疎水性であるChaに置換したことに起因すると考えられた。がん抑制タンパク質p53の機能発現のためには四量体の形成が必須である。ヒト悪性腫瘍においてp53四量体形成ドメイン30アミノ酸残基中に18もの残基にミスセンス変異が発見されており、これら変異によるp53機能の不活性化機構の解明は、p53遺伝子のミスセンス変異による細胞がん化を理解する上で極めて重要である。本研究では、ホモオリゴマー形成過程理解のために、がん抑制タンパク質p53四量体形成ドメイン構造について、p53四量体のフォールディング過程の解析、およびp53四量体ドメイン変異体の構造安定性の解析を実施し、以下の成果を得た。1.p53四量体形成ドメイン中の疎水性残基をTrpに置換した数種のペプチドを合成した。合成したTrp含有ペプチドは、天然型様の四量体構造を形成し、その構造安定性はペプチド間でほぼ同等であることを確認した。また、それらの蛍光スペクトルのピーク位置や強度は、各Trp残基が置換する前の天然型と同様の環境に存在することを示した。ストップトフロー法により変性およびリフォールディング反応時に起こる各ペプチドの蛍光変化を解析した結果、すべてのTrp含有p53ペプチドにおいて、変性時では一相一分子反応、リフォールディング時では一相二分子反応であった。さらに、リフォールディング時の速度定数はTrp残基に置換した位置特異的な値を示した。これらの結果から、p53四量体形成ドメインは二分子会合の際にターン領域を始点としてフォールディングすることが示唆された。2.変異が見つかっている18残基中より4残基を選択し解析した結果、これらの変異ペプチドはいずれも熱、変性剤に対して不安定であることが明らかとなった。また、興味深いことにターン部変異体が、アミロイド様繊維を形成することが判明した。また、変異体は天然型ペプチドとヘテロオリゴマーを形成した。これらの結果より、p53不活性化機構が示唆された。

また、Phe328(F5)PheおよびPhe338(F5)Pheは天然型と同程度の安定性を示したが、Phe341(F5)Pheは非常に不安定であった。3.天然型p53四量体形成ドメインの立体構造中にはPhe341の周囲には空隙があり、その空隙の大きさを計算した。また、その空隙と安定性の関係を調べるため、様々な圧力条件下での変性剤に対する安定性を解析した。ネイティブ状態からアンフォールディング状態に変化する際、天然型の体積変化は負の変化を示し、超安定アナローグPhe341Chaは正の変化を示した。これは水和体積による変化であると考えられ、Pheをより疎水性であるChaに置換したことに起因すると考えられた。
Bisphosphonateの歯石形成抑制作用とその歯周疾患予防医学への応用

昭和63年度には、61年、62年度において得られた研究成果のとりまとめを中心に研究し、また、Bisphosphonateの作用機序についての補足的な実験を追加した。61年度より3年間にわたって得られた成果の概要は、概ね、以下の如くである。1)HEBPやポリ燐酸は、動物、およびヒトにおいて口腔内の歯石の形成を抑制する効力を持っている。その適用方法は含嗽剤であっても、歯磨剤への添加でもよい。2)HEBPおよびポリ燐酸の歯石形成抑制作用の機序は、in vitroの実験において、これらの薬物が、燐酸カルシユウム結晶の沈澱、結晶成長、さらに形成された結晶の相変換を抑制することから、これらの物理化学的作用が主体をなすものと考えられる。したがって、HEBPと同じような作用を有する他のBisphosphonateも、同じように歯石形成を抑制し得る可能性が示されたものといえる。3)歯科領域においてこれまで、齲蝕予防薬、歯垢形成抑制薬といった薬物は数多く存在したが、歯石形成の抑制薬(予防薬)といった範疇に属する薬物は、少くとも我国に存在しなかったことから、この点で本研究によって示された結果には、大きな意義があると考えられる。4)補助的な成果の一つとして、本研究によってHEBPの簡易微量定量法を確立した。昭和61年度に得られた研究成果の概要は以下の如くである。(1)下顎臼歯部にプラスチックフォィルを装着させた50名の被検者について、1%HEBP(Hydraxye thane-1,1-Bisphosphonate)、1.2%HMP(Hexameta-phocohate)溶液を各々2週間合嗽させ:実験期間中にフォイル上に形成されたプラークのCaおよびP含量を測定した結果両薬物はともに、プラークの中に沈着するCaとP量を有意に減少させた。この結果は、これらの薬物を歯石形成の抑制薬として臨床的にも使用し得る可能性を示すものと考えられる。(2)HEBP、HMP、PPi(pyrophasphate)といった一連の化学的に類似した構造を持つ化合物の歯石形成抑制機序を確立する目的で、これらの薬物が、リン酸カルシウム結晶の沈澱や結晶成長にどのような影響を与えるかについてin vitroにおいて3種のテスト(Bottle test-リン酸カルシウム結晶の、hamageneous nucleationに与える影響;Inhibitor test-リン酸カルシウム結晶のheterogerous nucleationに与える影響;pHスタット法-リン酸カルシウム結晶の相変換に与える影響)を実施した結果、三種の薬物とも、用量依存性に結晶の沈殿、nucleationあるいは結晶の相変換の過程を阻害することが示された。またその効果は、HMP(n=59)において最も大きく、次いでHMP(n=14)、HEBP、PPiの順であった。(3)HEEPの歯石抑制機序や代謝を研究するためには、その徴量定量法の確立が必要であるが、今年度の研究において、UV photolysisを応用して、充分実用可能と考えられる簡易徴量定量法をほぼ完成することができた。現在、検出限界、精度等について、さらに細かな検討を行っている。昭和63年度には61年度、62年度の研究において得られた成果のとりまとめと補足的な実験を追加した。得られた成果の概要は以下の如くである。1)HEBPおよびポリ燐酸が我々の行った二回の臨床実験からヒト口腔内において歯石の形成を抑制し得る可能性が示されたことから、この考えを導入したポリ燐酸添加歯磨剤が作成され、臨床試験を経た後、民間企業より市販された。2)歯石の抑制が歯周疾患の予防に重要であることをあらためて認識する必要があるとの関点から「タータコントロール」に関する誌上特集(歯科評論社刊)に2編の論文を投稿した。3)本研究の補助的な研究成果の一つとして、HEBPの微量定量法の感度を更に高め、これを論文として取りまとめた。
未破裂および破裂脳動脈瘤の血管内皮細胞組織培養の試みと細胞接着因子発現の比較検討

血管内皮細胞の産生するEndothelin-1(ET-1)は血管平滑筋細胞に対し増殖作用を示すと考えられている.一方,血管内皮細胞の産生するNOはむしろ血管平滑筋細胞の増殖抑制,細胞死を促すと考えられている.これらET-1,NOは脳動脈瘤の発生・成長に影響を与えうると考えられる.さらに血管内皮細胞機能として細胞接着因子の発現がある.破裂脳動脈瘤では脳動脈瘤壁へ白血球が浸潤し動脈瘤壁を構成する細胞外マトリックスを破壊する可能性がある.こうした白血球の浸潤に細胞接着因子が関与すると考えられる.そこで,個々の脳動脈瘤がどの程度ET-1,NO,細胞接着因子であるICAM-1を産生しうるか検討した.ET-1は一部の動脈瘤でTNF-αによるET-1の産生増大を認めた.ほかの例ではTNF-αによるET-1の明確な産生増大は認めなかった.NOは約50%でdetectableで,さらに約30%でTNF-αによりNO産生増大の傾向を認めた.TNF-αによりET-1とNOがcouplingして産生増大傾向を示したものは10%のみであった.ICAM-1は80%の動脈瘤でTNF-αにより産生増大の傾向を認め,特に破裂動脈瘤にて高値を示す傾向を認めた.動脈瘤organ cultureでのET-1,NOの産生は様々なpatternをとり,これが個々の動脈瘤発生成長のvariationに関与しうることが示唆された.動脈瘤破裂に際して,細胞接着因子-白血球の動脈瘤壁浸潤の病態が関与しうることが示唆された.血管内皮細胞の産生するEndothelin-1(ET-1)は血管平滑筋細胞に対し増殖作用を示すと考えられている.一方,血管内皮細胞の産生するNOはむしろ血管平滑筋細胞の増殖抑制,細胞死を促すと考えられている.これらET-1,NOは脳動脈瘤の発生・成長に影響を与えうると考えられる.さらに血管内皮細胞機能として細胞接着因子の発現がある.破裂脳動脈瘤では脳動脈瘤壁へ白血球が浸潤し動脈瘤壁を構成する細胞外マトリックスを破壊する可能性がある.こうした白血球の浸潤に細胞接着因子が関与すると考えられる.そこで,個々の脳動脈瘤がどの程度ET-1,NO,細胞接着因子であるICAM-1を産生しうるか検討した.ET-1は一部の動脈瘤でTNF-αによるET-1の産生増大を認めた.ほかの例ではTNF-αによるET-1の明確な産生増大は認めなかった.NOは約50%でdetectableで,さらに約30%でTNF-αによりNO産生増大の傾向を認めた.TNF-αによりET-1とNOがcouplingして産生増大傾向を示したものは10%のみであった.ICAM-1は80%の動脈瘤でTNF-αにより産生増大の傾向を認め,特に破裂動脈瘤にて高値を示す傾向を認めた.動脈瘤organ cultureでのET-1,NOの産生は様々なpatternをとり,これが個々の動脈瘤発生成長のvariationに関与しうることが示唆された.動脈瘤破裂に際して,細胞接着因子-白血球の動脈瘤壁浸潤の病態が関与しうることが示唆された.
量カプノグラムの微分波形分析法による新しいクロージングボリューム測定法の開発

純酸素を吸入する単一N2呼出テスト(SBT- N2)は、呼気N2濃度の違いから第IIV相に分けられ、第IV相の肺気量はクロージングボリューム(CV)としては末梢気道閉塞の評価に用いられている。本研究は純酸素を吸入せず、量カプノグラムの原理の応用から、単一CO2呼出曲線(SBT-CO2)を作成し、一次微分波形(FDW-CO2)に変換することで第IIV相を区別し、CVの測定が可能か否かを明らかにすることである。平成30年6月8月の間、テスト期間としてAeromonitor(AE-100i)を借り受け、香川県立保健医療大学倫理審査委員会を経て研究参加が得られた健常成人18名を対象とした。SBT-N2において第I第IV相まで区別ができた12例において、量カプノグラムを用いたSBT-CO2では第IIV相に区別できたのは4例のみであった。しかし、FDWAに変換したFDW-CO2ではCardiogenic Oscillations(COS)の振幅の減少から12例とも第IV相が区分でき、CVが確認できた。CV値の平均は0.41±0.19Lに対し、FDW-CO2によるCV(CO2)の平均は0.24±0.11Lと低値であったが、CVとCV(CO2)との間には正の相関関係(r=0.683,p<0.01,n=12)があった。また、FDWA-N2は第IIIIV相全域にCOSが認められたが、FDWA-CO2の波形は第III相の後半が明確となる特徴がみられた。これは第III相の前半と後半で換気分布やCO2の拍出の違いを表していると考えられる。FDWA-CO2のCOSは肺実質での血流の拍動の反映ではないかと推定され、COSの振幅や波長の解析の必要性を変化は肺内血流の新たな指標を示す可能性がある。有用性が証明できれば、酸素ガスやN2ポンプが不要となり、小型で安価な測定機器の開発が期待できる。測定機器としてSBC-N2の記録は大学既存の熱線流量計System21 (ミナト医科学社)を使用した。SBC-CO2の記録は赤外線吸収式炭酸ガス濃度計を備えたAeromonitor(AE-100i)をミナト医科学社から平成30年6月8月の間、試験的に借り受け実施した。Aeromonitor(AE-100i)により出力されるCO2濃度とVolumeは各出力端子からレコーダによりSCVとして抽出するため、その後の解析が、マニュアル操作になるため微分波形の作成に時間を要する欠点が見つかった。計画では被験者を50名と考えていたが、COSを描出するためのサンプリングの設定等で時間を要し、現在は健常成人18名のみの実施となっている。18名の解析ではSBT-N2において第I第IVまで区別ができた12例において、FDW-CO2では第III相に出現するCardiogenic Oscillations(COS)の振幅を解析することにより12例とも第IV相が区分でき、クロージングボリューム(CV)の区別が可能であった。パイロット・スタディではあるが、平成30年度日本臨床衛生検査技師会中四国支部医学検査学会(2018,11,25)、第59回日本呼吸器学会学術講演会・学術部会賞選考講演会(2019.4.12)にて発表をおこなった。さらに、香川県立保健医療大学雑誌第10巻(2019.3)において発表を行った。1.Aeromonitorの購入市販のAeromonitorから出力されたデータをCO2-Volume曲線やFDW-CO2の変換に変換するには手間と時間を要するため、Aeromonitor本体でのCO2-Vlume曲線の作成やFDW-CO2の変換できるように改良を加え購入する予定である。2.健常人被検者の追加実施実施期間中に申請者の所属が香川県立保健医療大学から天理医療大学に平成31年4月に移動(日本学術振興会に変更手続き中)したため、香川県立保健医療大学での研究継続が困難になった。今後は天理医療大学において倫理委員会に申請し、記録を継続していく予定である。CV値の平均は0.41±0.19Lに対し、FDW-

CO2によるCV(CO2)の平均は0.24±0.11Lと低値であったが、CVとCV(CO2)との間には正の相関関係(r=0.683,p<0.01,n=12)があった。また、FDWA-N2は第IIIIV相全域にCOSが認められたが、FDWA-CO2の波形は第III相の後半が明確となる特徴がみられた。これは第III相の前半と後半で換気分布やCO2の拍出の違いを表していると考えられる。FDWA-CO2のCOSは肺実質での血流の拍動の反映ではないかと推定され、COSの振幅や波長の解析の必要性を変化は肺内血流の新たな指標を示す可能性がある。有用性が証明できれば、酸素ガスやN2ポンプが不要となり、小型で安価な測定機器の開発が期待できる。測定機器としてSBC-N2の記録は大学既存の熱線流量計System21 (ミナト医科学社)を使用した。SBC-CO2の記録は赤外線吸収式炭酸ガス濃度計を備えたAeromonitor(AE-100i)をミナト医科学社から平成30年6月8月の間、試験的に借り受け実施した。Aeromonitor(AE-100i)により出力されるCO2濃度とVolumeは各出力端子からレコーダによりSCVとして抽出するため、その後の解析が、マニュアル操作になるため微分波形の作成に時間を要する欠点が見つかった。計画では被験者を50名と考えていたが、COSを描出するためのサンプリングの設定等で時間を要し、現在は健常成人18名のみの実施となっている。18名の解析ではSBT-N2において第I第IVまで区別ができた12例において、FDW-CO2では第III相に出現するCardiogenic Oscillations(COS)の振幅を解析することにより12例とも第IV相が区分でき、クロージングボリューム(CV)の区別が可能であった。パイロット・スタディではあるが、平成30年度日本臨床衛生検査技師会中四国支部医学検査学会(2018,11,25)、第59回日本呼吸器学会学術講演会・学術部会賞選考講演会(2019.4.12)にて発表をおこなった。さらに、香川県立保健医療大学雑誌第10巻(2019.3)において発表を行った。1.Aeromonitorの購入市販のAeromonitorから出力されたデータをCO2-Volume曲線やFDW-CO2の変換に変換するには手間と時間を要するため、Aeromonitor本体でのCO2-Vlume曲線の作成やFDW-CO2の変換できるように改良を加え購入する予定である。2.健常人被検者の追加実施実施期間中に申請者の所属が香川県立保健医療大学から天理医療大学に平成31年4月に移動(日本学術振興会に変更手続き中)したため、香川県立保健医療大学での研究継続が困難になった。今後は天理医療大学において倫理委員会に申請し、記録を継続していく予定である。試験的に測定機器(Aeromonitor)を借り受け、実施したとき、解析が、マニュアル操作になるため微分波形の作成に時間を要する欠点がわかった。そのため、解析をAeromonitorで自動化するソフトを組み込むための費用として繰越金と合わせて、使用する。
触媒的環化付加反応を基盤とする新しい精密重合反応の開発

例のなかった環化付加反応を重合反応とする連鎖型重合を開発した。CoCl2/dipimp/Znを触媒とするアルキン[2+2+2]環化付加反応が連鎖的に進行し,分子量分布の小さい高分子が得られる事,モノマーの反応性を制御することで二種モノマー混合物でのblock, random, gradient型の高分子をそれぞれ合成できる事,共役系高分子の合成も可能であることを見いだした。重合は触媒移動型であり,配位能の比較的配位子を用いる事が重要である。触媒的アルキン/ニトリル[2+2+2]およびジエンーエン[4+2]環化付加によるABモノマーの重合は効率良く進行したが,分子量分散が大きく連鎖性は低かった。AB型モノマー連鎖環化付加重合:2種モノマーの反応性の制御を利用した,random共重合,one-shotでの自発的な勾配型(gradient)重合およびブロック(block)共重合法を確立した。モノマートリインの反応性を変える方法は,具体的には,モノアルキン置換基について,電子吸引性基を有するアルキンが反応性が高い事,また,立体的に嵩高い置換基では反応速度が遅い事が傾向として判明し,これらを組み合わせて反応性を制御する事でone-shotでのrandom, gradient, block型共重合がそれぞれ実現した。モノマーが持ちうる官能基の自由度を明確にし,官能基化された高分子の合成を例示した。これまでに,低分子での反応で数多くの官能基(FG)に対してそのcompatibilityを明らかにしており,それらを基盤に,機能性高分子創成にむけて,重合反応への影響を含めた情報を詳細に得ることができた。反応機構解析:モデル実験等を通じて,触媒反応機構を明確にしつつある。現時点では,触媒的な[2+2+2]環化付加金蔵錯体中間体で成長反応であるモノマーのモノアルキン部の反応の際に,残るジイン部分が金属中心に配位し,反応の進行とともに,「触媒が移動する」反応機構が妥当な説明であるが,触媒量を減じた場合の重合挙動が対応しない部分が有ることも分かったきた。この点については,次年度以降,引き続き検討していく。本重合系について,触媒量による分子量の制御法の確立について,各種の可能な開始剤(initiator)の導入を検討したが,現在の所成功していない。一方,生成高分子の末端構造を明らかにすることができ,これらへの後重合や末端修飾反応が可能となった以上の,(i) one-shotでの自発的random, gradient, block共重合法の確立,(ii)官能基選択性の精査,(iii)末端構造修飾法の確立を達成し,様々な高分子構造の構築法としての基盤を構築した。昨年度の成果,即ち,(i) one-potでの自発的なrandom, gradientあるいはblock共重合法の確立,(ii)官能基選択性の明確化,(iii)末端構造の明確化とその修飾法の確立を基盤として,以下の検討を行った。(1)ニトリルとアルキンとの共環化付加反応による置換ピリジン合成法について,ピリジン生成反応を重合反応とする高分子合成への適用を検討した。ジイン部分を内部アルキンとし,ニトリル部分をマロノニトリル型とすることで1mol対1molの反応が選択的に進行することを見いだした。この知見をもとに,ジインーニトリルモノマーを設計し,コバルト触媒による重合を検討した結果,選択的に直鎖高分子が生成したが,重合反応はアルキンの場合と異なり逐次重合反応として進行した。(2)前年度の知見を基盤に,環化付加重合後に生成する高分子が共役系となるようなモノマーを設計した。これらの環化付加重合を検討したところ,重合は進行し対応する共役系高分子が生成したが,反応は完全な連鎖重合では進行しなかった。(3)本研究とは別に,新しい低原子価チタン反応剤を見いだし,これによる均一系McMurryカップリング反応を開発している。芳香族ジアルデヒドをモノマーとするMcMurryカップリング重合による共役高分子合成を検討した。低原子価チタン活性種の高分子への配位による触媒移動を期待したが,重合反応は逐次的に進行した。PPVのような得られた高分子は導電性を有するものでその物性の一部を明らかにした。環化付加重合のモノマーとして新たに直鎖型トリインを設計した。その重合は円滑に進行し,対応する高分子を与えた。重合に伴い生成するベンゼン環が共役系に含まれる高分子を合成した。そのUV吸収は長波長化・広域化し,また,長波長シフトした強い蛍光発光を観測した。新たな環化付加重合として,アルキンージイン間の触媒的[4+2]環化付加重合を開発した。重合は円滑に進行し,単峯性分散の高分子を与えたが,反応は逐次的であった。別途,研究途上でコバルト触媒によるアルキンへのヒドロアルキン化反応を見いだし,この反応をジイン基質に適用した新しい付加重合を開発した。数平均分子量一万程度の共役高分子が生成した。また,研究の途上で,鉄触媒による電子移動反応を見いだし,オキセタンの還元的マグネシウム化反応の開発へと発展した。この反応は,重合開始反応として利用できる可能性を持っている。

CoCl2/dipimp/Znを触媒とするアルキン[2+2+2]環化付加反応が連鎖的に進行し,分子量分布の小さい高分子が得られる事,モノマーの反応性を制御することで二種モノマー混合物でのblock, random, gradient型の高分子をそれぞれ合成できる事,共役系高分子の合成も可能であることを見いだした。重合は触媒移動型であり,配位能の比較的配位子を用いる事が重要である。触媒的アルキン/ニトリル[2+2+2]およびジエンーエン[4+2]環化付加によるABモノマーの重合は効率良く進行したが,分子量分散が大きく連鎖性は低かった。ニトリルーアルキンの環化付加ピリジン合成やMcMurryカップリング反応を重合反応として利用できた。反応は逐次反応ではあるが,選択的に直鎖高分子が生成した。ベンゼン生成型環化付加反応による共役系高分子の合成が可能であることを示せた。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成化学合成有機金属化学最終年度での研究推進にあたって,(1)共役系高分子合成を中心とした機能性高分子創成とその基礎物性の評価を進める。(2)高分子のモノマーコンポジションがブロック,勾配型,ランダム型を任意に制御できる手法を開発できていることおよび官能基選択性を明らかにできていることを基盤として側鎖修飾型の機能性高分子の創成を進める。(3)さらに異なる環化付加反応による制御された重合法の開発にチャレンジし,次なる研究の手がかりを得る。(4)触媒的環化付加重合について総括し,今後の展望を明らかにする。当初計画した,到達目標である(i) one-shotでの自発的なrandom, gradient, block共重合法の確立,(ii)官能基選択性の精査,(iii)末端構造修飾法の確立について,これらを達成できた。一方,反応機構の確定と開始剤や反応条件による分子量制御について,未解明部分があり,更なる検討課題として残った。当初予定していた備品として,極低温反応機UCリアクター(800千円)およびGPC分析カラム(540千円)について,周辺研究室所蔵のものを借用する事で賄っていた為である。未解明部分の課題として残った,反応機構の確定と開始剤や反応条件による分子量制御について,引き続き検討を行なっていく。本研究で行なっているコバルト系触媒以外の環化付加触媒系についても,この種の重合の可能性を検討するとともに,そこで起こる重合反応の挙動との比較検討が手がかりとなると考えている。さらに,次年度は,前年度までの知見を基に,本環化付加重合のπ共役系高分子の合成への適用を検討する。具体的には,水酸基を有するモノマーの重合で得られる高分子の脱水反応によってインデン構造を含む共役高分子を,含ヘテロ原子モノマーや含インドール構造モノマーなどの重合によって,対応する共役系高分子の合成を検討する。得られたπ共役高分子について,光吸収・発光および導電性等の物性を検討する。また,適当な距離を置いてアルキン1,3-ジインを主鎖状に有するポリマー(やオリゴマー)について,別のアルキンやニトリルを分子間で[2+2+2]環化付加を行なうことで,対応する主鎖上にベンゼン環やピリジン環を有する共役系高分子(あるいはオリゴマー)を容易に合成できると考えられ,検討・確立する。
フィードバック誤差学習と統計学習によるロボットアームの運動制御と監視

フィードバック誤差学習を適応学習制御の手法として発展・深化させること、および近年、大きく進展した統計学習の手法をフィードバック誤差学習の双対的な立場で検討し、両者を相補的に活用してロボットアームの運動制御や監視を達成すること、の二つが研究目的であった。前者については、制御則と学習則の分離によってこれまで未解決だった閉ループ系への影響を遮断することができ、さらに単独でなく多数の線形フィルタを並列させるフィルタバンク構成に拡張することにより非線形性にも対処できる強力な学習制御の手法を開発できた。一方、後者については理論は完成したもののシミュレーションが期待通りの結果を示さない状態に留まっている。今年度は統計学習による信号分離手法に関して成果発表を行った後、フィードバック誤差学習の深化に取り組み、特にその発展形であるJust-in-timeモデリング/制御の手法について様々な観点から理論研究を進めた。まず、前年度の萌芽的な手法の問題点を明らかにし、その改良を種々試みた。その結果、幾つかの新たな視点が得られた。ただ、決定的な手法はまだ完成には至っていない。また、ロボットアームへの適用については、水平2リンクのSICE DD armをモデルとしてMATLAB simulinkに搭載し、そのモデルを未知として手先の動作制御シミュレーションを行って有効性を検証した。一方、実機実験については柔軟アームを用いた予備実験に留まっている。平成25年度は統計学習による信号分離手法の新たな改良法を着想し、証明には成功したものの、シミュレーションがうまく進展せず停滞が続いた。これについては現在も継続して検討中である。一方、前年度から水平2リンクのSICE DDアームをモデルとしてフィードバック誤差学習の有効性を検証する計算機実験に取り組んできたが、今年度は既存の忘却係数つき単一モデル学習則と、Just-in-timeモデリング/制御の発想を元にした多重モデル学習則の双方をMATLAB simulinkに実装した。この両者について性能を比較した所、単一モデル学習則は精度の面では勝るものの、アームの動作領域が大きくなる等の厳しい条件下では学習が発散してしまうことが判明した。一方、多重モデル学習則はある程度まで大きな動作領域でも成功することを確かめた。もともと単一モデルは非線形かつ未知の制御対象に線形の学習制御を近傍においてのみ適用するという挑戦的な設定で行っているので条件によって不可となるのは当然であり、両者は条件によって使い分けるのが妥当であるとの結論に至った。一方、多重モデル学習則の精度が不十分という点は、モデルに対応する学習用フィルタバンクをさらに増やせば理論上は解決できるが、計算量が大幅に増すため実用的ではない。むしろ限られたモデル数の下で線形補間によって精度を向上させるという着想を得たので、次年度はこの方法を検討する予定である。今年度はまずフィードバック誤差学習制御(FEL)に関する設計論の深化、つまり提案の学習則をさらに発展させ、より実用的な制御手法として提示するとともに実験によって有効性を検証することを目指した。基本的な制御性能の検証を目指し、2ローター実験モデルに実装して所望の動作ができることを確認した。しかしながら従来手法よりは若干の改善が見られたものの、格段に優れた性能は確認できなかった。そこで設計パラメータを調整するなどの検討を進めつつ、従来からの課題であった閉ループ系への悪影響について考察を深めた。フィードバック誤差の仮想化、前向き要素のみによる近似など、これまでに準備してきた幾つかの提案手法を完成させ、その成果を国内外の学会にて発表した。その過程で、プレフィルタも同時に学習するという新しい手法の着想を得ることができ、2012年4月に開催の学会へ投稿した。一方、JITモデリング・JIT制御についても検討を行ない、一般化された2自由度構造においてFELとの関連を明らかにした上で、学習則の効率化を達成した。シミュレーションに加えて小型移動ロボットの軌道追従による評価実験も行ない、比較的シンプルな設定の下では十分な有効性を示すことができた。これを国内学会で口頭発表し、幾つかの肯定的なコメントをいただいた。とりわけ産業界からの手応えを感じた。なお、2リンクアームへの適用実験は、装置に予期しない不具合が生じたため、現時点では成功していない。次に統計学習については、従来のFIR近似を改良した手法を開発し、その有効性をシミュレーションで検証した上で、2慣性振動モデルによる実験を行なった。その結果、非線形性や高周波領域でのサンプリングの問題など、実用上の課題が明らかになったため、これらについて次年度以降に取り組みたい。フィードバック誤差学習と統計学習について、幾つかの理論的成果が得られたものの、実機実験は期待したほどには進展していない。これらを総合的に判断した結果、目的の達成度は(2)と自己評価している。フィードバック誤差学習や統計学習に関する理論研究や検証実験は順調に進めることができたが、アームの制御や監視は達成に至っていないため。今後は統計学習の手法を独立成分分析(逆システム同定)からフィルタリング(同定されたシステムによる状態推定)に発展させる予定である。

また、これまでの監視システムに関する検討をさらに充実させ、有用なものとして完成させたい。今後は、フィードバック学習については完成および拡張・発展を目指し、統計学習については幾つかの課題が指摘されているので、それらを解決すべく、さらに力を入れて研究に取り組みたい。該当なし次年度は、実験装置の動作不良を解決する必要があるので、修理あるいは部品購入などの改造費用がまず必要である。また、国際会議での成果発表を行う予定なので、そのための旅費も必須となる。これに加え、研究打ち合わせ旅費や謝金など、および消耗品の購入にも若干、研究費を使用する計画である。
反乱と越境：ロシアにおける1916年反乱の中国新疆への影響

本研究は、ロシア帝国末期の中央アジアにおける「1916年反乱」について、その過程で発生した、東に隣接する中国新疆への逃亡者に焦点を当てる。彼らの処遇・送還をめぐるロシア・中国間の交渉、彼らの流入が中国国内の住民に与えた様々な影響を分析し、この反乱の広域的な意義を再検討することを目的とする。ロシア側の記録のみならず、中華民国側の史料と対照させることによって、中国国内の事情、中国領内(とくに新疆)への1916年反乱の影響を分析に組み込み、その後の新疆における政治的混乱状況の構造・要因を明らかにするための前提とすることも視野に入れている。
造血細胞の増殖と分化を制御するシグナル伝達分子群の解析

我々はエリスロポエチン(PEO)受容体が赤芽球系の分化シグナルを発生できるのか調べるために、EPOに応答して分化する赤芽球系細胞ELM-1にキメラ分子(細胞外EGF受容体、細胞内EPO受容体)を導入した。この細胞はEPOに応答してヘモグロビンの合成が開始し赤味を帯びる。キメラ分子を導入しない細胞ではEGFはヘモグロビン合成に影響しないのに対し、導入した細胞ではEPOのみならずEGFに応答してヘモグロビン合成を促進した。この結果はEPO受容体の細胞内ドメインに分化誘導を行う機能が存在し2量体化によって分化のシグナルが発生することを示している。次にEPO受容体の細胞内ドメインに欠失やチロシン→フェニルアラニンの変異を導入した結果、Y343あるいはY401いずれか一方があれば十分分化しうることがわかった。この2つのチロシン残基はSTAT5の活性化に重要であり、確かにSTAT5の活性化と分化は強く関連していた。次にSTAT5の標的遺伝子であるCISについてEPO受容体との相互作用について調べた。CISは約260のアミノ酸よりなる蛋白質で中央にSH2ドメイン、その両側に80個のアミノ酸からなる機能が未知のドメインを有する新規の遺伝子である。CISはSH2ドメインを介してチロシンりん酸化されたIL3受容体やEPO受容体と会合することを明かにした。C末端を削ったEPO受容体との結合を調べたところ結合は細胞膜付近のチロシン(Y)343およびY401を含む領域でおこることがわかった。この領域はSTAT5の会合する領域と一致する。したがってCISは受容体のりん酸化チロシンをマスクし、STAT5の会合を阻害する効果が考えられる。実際CISの過剰発現はEPO受容体によるSTAT5の活性化を阻害した。CISはSTAT5によって誘導されSTAT5の活性化を阻害することから一種の負のフィードバック調節因子と考えられた。
現代中国の高齢者福祉と社会保障制度に関する研究

1.中国の高齢者問題は地域による問題所在の差異が顕著であるが、都市と農村格差ばかりでなく都市化の進行度合いによる都市間格差も拡大している。大都市圏では都市機能が郊外へと拡大し、高齢者施設も大型化、郊外型へと変容の兆しがみられ、施設の二極分化や差別化も進行しているが、中規模都市では大都市ほど顕著ではない。2.高齢者間の生活格差の拡大はどの都市でも一様にみられ、子女世代の収入も高齢者の生活に直接影響を与えている。子女世代の収入の多寡と高齢者自身の収入に居住条件や生活環境が左右され、子女世代が高収入の場合は、高齢者が移住あるいは同居解消にいたるケースが頻出している。子女との同居・施設入所を問わず、高齢者自身の移住に伴う環境変化への適応問題は、今後高齢者福祉の大きな課題となることが予想される。3.中国の高齢者福祉は私的扶養が中心であり、中国政府は在宅福祉型地域福祉を目指している。しかし地域の高齢者福祉の中核役割を担う施設の社会化は進んでおらず、施設福祉そのものが未成熟段階にある。施設入所への忌避感や民営施設に対する不信感はまだ根強く、富裕層は施設入所を選択せず、個人でヘルパーを雇用するケースが多い。市場経済の進行とともに施設の差別化や施設問競争の激化が今後予想されるが、高齢者福祉施設の差別化におけるキー概念は「医療制度の充実」にある。4.国の施策はあくまでも困窮者への最低限のサポートにとどまり、人々の施設入所に対する意識の多くも「民営よりも国営」という段階にある。市民・行政ともにしばらく大規模国営施設に対する偏重傾向は続くものとみられる。中国の高齢者施設は自立生活が可能な高齢者を中心に受け入れており、施設ではヘルパーの技術不足・人材不足も深刻である。そのため行政は要介護高齢者のケアを民間に任せることによって、国営施設の負担軽減をはかる方針である。5.中国の民営施設は「半官半民」形態で、抱えている課題は多い。中国における福祉NPOは大都市圏においてもまだ未成熟で、市民や行政の意識を含め、地域に根ざした高齢者福祉体制の充実をはかる段階には程遠い。「社区服務」という地域福祉も掛け声は大きいが、公的支援の整備は進んでおらず、NPOやボランティアも「半官半民」状況である。平成15年度はこれまでの調査実績に基づき、中国において長期間にわたる都市比較調査を行う予定であったが、SARS問題の発生により、調査協力機関の外国人研究者に対する研究協力が閉鎖的状況に陥っていたこと、また北京・上海での調査を実施すると、その後の移動制約を受けることなどから、長春市の2週間にわたる聞き取り調査のみを実施した。今回の海外調査及び収集した資料により、以下の新たな知見を得ることができた。1.北京・上海等大都市に比べ、内陸型中規模都市としては都市開発が遅れているといわれていた長春市も都市化が進み、市街地はもとより市郊外の再開発が加速化している。大学など研究機関や行政機関など大型施設が郊外に移転しているため、それに伴って関係者や学生をはじめ、多くの都市住民が市の中心部から郊外の新興住宅地へ移転している。

これまでは大規模都市の問題でしかなかった都市化及びその郊外移転に伴う高齢者問題が長春市でもあらたに浮上している。2.こうした郊外移転では現役で働く子女世代の居住条件が転居によって好転する場合が多いため、それに伴い、子女とともに高齢者も転居するケースと、高齢者がこれまでの居住環境からは離れず、子女との別居もしくは近居から遠居への移行に踏み切るケースとに大別することができる。3.同居する場合は、高齢者がそれまで住んでいた住宅を処分し、それを子女世代の住宅購入資金にまわす事例が多くみられる。しかしこの郊外移転は、子女世代にとっては配偶者の通勤や子供の通学に関わる新たな問題の発生、高齢者世代にとっては、現役時代の職場や近隣住民との関係断絶など、高齢者自身の居住環境や人間関係が一変する状況が発生している。4.また新興住宅地では近隣関係が充分に構築されておらず希薄であるうえ、若い世代を中心とする都市整備が中心であり、高齢者用施設をはじめとする高齢者の「居場所」が整備されているとは言いがたい。これら郊外移転に伴う問題は、医療・福祉施設の整備とともに今後の大きな課題となるものと予想される。平成16年度は、平成15年度に実施できなかった北京・上海・長春の3都市の比較調査を実施することができた。今回の海外調査及び収集した資料から以下のような知見を得ることができた。1.北京・上海などの大都市圏では、都市化に伴う地価高騰の影響もあり、郊外型高齢者福祉施設が増加しており、比較的高収入高齢者層の郊外移住が進行している。ただし郊外型施設の場合、医療体制の充実がともなっていない場合も多く、課題を抱えている。子女との同居を選択する場合は、収入の高い子女世代が農村地域から都市に親を呼び寄せるケースや子女世代が市街地から居住空間にゆとりのある郊外の広い新居へ移転するケースも以前より増加している。2.いずれにせよ子女世代の収入の多寡と高齢者自身の収入に居住条件や生活環境が左右されており、子女世代が高収入の場合は、高齢者が移住するケースが多い。子女との同居・施設入居を問わず、高齢者自身の移住に伴う環境の変化への対応問題は、今後高齢者福祉における大きな課題となることが予想される。3.上海の高齢者福祉施設におけるインタビューでは、施設長が人的資源の充実といったソフト面よりも、施設設備の充実などハード面の整備に重点を置いている傾向が顕著にみられる。大都市では今後、施設の差別化や競争激化が予想されているが、住民も運営側も大規模国営施設を重視している傾向に変化はみられない。4.中国におけるNPO団体は、大都市圏においてもまだ成熟段階には達していない。「社区服務」という地域福祉を充実させる政策がとられていても、市民や行政の意識も含め、地域に根付いた高齢者福祉体制の充実をはかる段階には程遠い印象が強く、高齢者福祉ではあくまでも私的扶養が主体であり、公的支援の整備はまだ課題が多い現状にある。今後NPOをはじめとする地域福祉政策の充実については中国の高齢者福祉の大きな焦点となることが予想される。平成17年度は北京・長春の2都市の現地調査を実施し、また国内2学会でこれまでの研究成果を発表した。海外調査および資料収集の結果、以下のような知見が得られた。1.北京近郊に知識層や幹部層を中心とする高所得高齢者に入居を限定した高齢者マンション居住区があらたにつくられている。