hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト真皮メラノサイトの性状とその病態に関する研究

本細胞の分裂能力はきわめて低いと思われる。なお同じ真皮に存在する母斑細胞においては陽性細胞が観察され、また電顕的にも分裂像を見いだしたので、メラノサイトについてもさらに追求する必要があるとおもわれる。1:ヒト真皮メラノサイトが成人正常皮膚に存在することを電顕的に確認した。本細胞のextracellular sheathの主要な成分はIV型コラーゲンであることを免疫電顕的に観察した。2:このメラノサイトと区別不能な細胞が、リンパ節に存在することを免疫組織学的・電顕的に見いだした。この結果真皮メラノサイトはさらに広範な臓器間質に分布している可能性を示唆しており、その概念から本細胞を間葉メラノサイトと呼び、さらに分布状態を検索していく予定である。3:「高齢者上背部メラノサイトーシス」を新しい疾患概念として報告したが、その後も症例を集積している。この論文についてはFitzpatrickが本年度Year Bookに紹介し、new typeのdermal melanocytosisであると評価してくれている。また本疾患の真皮成分ないし内分泌環境の関与を検索中であるが、なお明らかな相関関係因子を見いだせなかった。今後さらに検討していくつもりである。なお、甲状腺機能異常に合併した同様症例の報告がなされ、その可能性が示唆されてきた。4:家族性眼瞼色素沈着症periorbital hyperpigmentationが従来より知られているが、今回本症がdermal melanocytosisであることをはじめて見いだした。このことについてもさらに研究していく。5:サル(カニクイザル)皮膚及びヒト青色母斑などで、血管とメラノサイトの関係を免疫組織学的に検討し、いずれも静脈周囲にメラノサイトの分布密度がきわめて高いことを明らかにした。6:抗c-kit抗体を用いた検索では、真皮メラノサイトは陽性所見を得られなかった。今後胎児期のそれについて検討を続行する。Late-onset dermalmelanocytosisの概念が確立しつつある。その発現機序・意義などを明らかにし、治療上の開発を目的として今後も研究を継続していきたいと願っている。1)ヒト真皮メラノサイトが正常成人皮膚に少数ながら存在することを電顕的に明らかにした、また青色母斑の良性転移とみなされている所属リンパ節に観察される色素細胞も真皮メラノサイトと同じ特徴を有する間葉メラノサイトが、周囲組織の血管周囲に存在するものであり、良性転移と考えないで、青色母斑と同じく「リンパ節青色母斑」とも呼ぶべき状態であろうと推察した。2)正常皮膚および真皮メラノサイトーシスにおいて、ヒト真皮メラノサイトもサルのメラノサイトと同様に静脈周囲に鞘状に分布することを見出した;これはメラノサイトの機能を考える上で重要な所見であり、また真皮メラノサイトーシスの治療を考える上で重要な示唆を与えるものであると考えている。3)ヒト真皮メラノサイトに観察されるextra cellular sheathは免疫電顕的にIV型コラーゲンが含まれていた;
術後機能障害評価尺度（ＤＡＧＵＳ２０）の欧米版の開発と有用性の検証

上部消化管患者の術後機能障害評価尺度(DAUGS:Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery)を8年にわたり開発した.本研究は開発したDAUGS欧米版の検証と臨床への有用性を検討することであった.Venderbilt大学と研究打ち合わせ後、質問票のバックトランスレーションとDAUGS欧米版を確立。25年2月に共同施設において倫理申請し承認を得た。25年度4月から調査を開始し回収数200を目指していたが、回収数は37件であった。男性22名女性15名,平均年齢は65.6歳。サンプル数の不足はあるがDAUGS20は米国でも有用性と示唆された.平成24年度は、8月に分担研究者と共に、研究協力施設のVanderbilt病院・大学に出向き、研究環境の調整ならびに研究内容の具体的な打ち合わを行った。その後は、質問票(英語版)の検討を双方で行い、完成させた。他、研究施設の研究倫理審査委員会へ研究協力者が申請を行った。倫理審査委員会の承諾を得られたら、質問票を対象者の選定条件を満たす者に配布予定である。配布の目標数は、尺度の項目数×10倍の根拠に基づき、合計200である。胃がんや食道がんの手術を受けた患者の多くは,手術後の機能障害に伴う複数の身体症状を長期的に抱えたまま生活しているにもかかわらず,評価方法,支援方法が確立されていなかった.術後機能障害は,患者のQOLに大きく影響していることが報告されているが,機能障害の評価方法や援助方法は,国内外ともに開発されていなかった.そのため,今回,世界初の上部消化管手術を受けた患者の術後機能障害評価尺度(DAUGS:Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery)日本語版を約8年にわたり開発した.先行研究で開発した上部消化管がんの術後機能評価法の尺度(DAUGS:Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery)の欧米版の開発と臨床への有用性を検証することを目的とする.平成24年度はフィールドとなる対象施設と関わる医師,看護師との信頼関係を拡大しつつ,研究環境のすべて調整を済ませた。他,質問票のバックトランスレーションを実施し閉語版を完成させた。平成25年2月に研究施設における倫理申請を進め,倫理委員会から承諾を得た。その後、25年度は、4月から質問票の調査を開始し、研究の性質から目標数は200を目指している。現時点での回収数は、53件である平成24年度は、遅延傾向にあった研究を推進するために、8月に分担研究者と共に、研究協力施設のアメリカテネシー州にあるVanderbilt病院・大学に出向き、研究環境の調整ならびに研究内容の具体的な打ち合わを行った。胃がんや食道がんの手術を受けた患者の多くは,手術後の機能障害に伴う複数の身体症状を長期的に抱えたまま生活しているにもかかわらず,評価方法,支援方法が確立されていなかった.術後機能障害は,患者のQOLに大きく影響することが報告されているが,機能障害の評価方法や援助方法は,国内外ともに開発されていなかった.そのため,今回,世界初の上部消化管手術を受けた患者の術後機能障害評価尺度(DAUGS:Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery)日本語版を約8年にわたり開発した.本研究の目的は、先行研究で開発した術後機能評価法の尺度(DAUGS:Dysfunction After Upper Gastrointestinal Surgery)の欧米版の開発と臨床への有用性を検証することであった.平成24年度はフィールドとなるVenderbiltの大学、協力者の医師,看護師との信頼関係を拡大しつつ,研究環境のすべて調整を済ませた。平成24年8月に渡米し、Venderbiltの大学と研究内容の綿密な打ち合わせを行い、研究を推進した。その後は、質問票のバックトランスレーションとDAUGS20英語版を確立した。他,研究協力者との調査の準備を進めた。さらに25年2月に共同研究施設における倫理申請書の作成、申請を行い、承認を得た。その後、25年度は、4月から質問票の調査を開始し、研究の性質から目標数は200を目指していたが、回収数は、36件であった。この実態を踏まえ、回収数を上げるために、再度、25年8月に渡米し、今後に向けての打ち合わせを行なった。その結果、Venderbiltの研究協力者のコンセンサスは得られたが、窓口となっていた研究担当者の職場異動となった。調査票の回収には至らなかったため、これまでに回収できた質問票を分析し、研究成果とする。

男性22名女性15名,平均年齢は65.6歳。サンプル数の不足はあるがDAUGS20は米国でも有用性と示唆された.27年度が最終年度であるため、記入しない。周手術期看護学、クリティカルケア看護学倫理申請の結果が待ちの状態で思いの他、時間を要している。平成23年11月末に追加採択を受け、平成24年8月に渡米し、先方の大学と打ち合わせを実施、25年2月倫理申請、その後承認され、25年4月頃より調査を開始できた。25年の8月に、再度、渡米し、研究の進捗状況と今後について、打ち合わせをこなぅった。現状では、研究協力対象者選定に於いて、回収が困難で、目標数200のところ、25年度末の段階で、回収数が53に留まっている。アメリカテネシー州にあるVanderbilt病院・大学施設に於いて、倫理申請をした。その結果を待って調査開始となったが、思いのほか、研究対象者が見つからず、目標数200件に対し、現在、回収数25件と先方から連絡を受けている。27年度が最終年度であるため、記入しない。倫理審査委員会の承諾を得られたら、質問票を対象者の選定条件を満たす者に配布予定である。配布の目標数は、尺度の項目数×10倍の根拠に基づき、合計200である。比較t計速やかに、質問票を配布できるよう、準備を進めておく。今後の推進方策としては、回収数を上げる方法ために、現地での共同研究者だけではなく、研究協力者など募り、回収を上げていく必要がある。具体的には、研究環境の調整のために、Skypなど、ITを活用し、現実的な方策を共同研究者と検討する。2013年8月に、再度、アメリカテネシー州にあるVanderbilt病院・大学施設を訪問し、研究対象者の条件等を対面で確認する。適宜、研究対象者の数を増やすためにどうしたらよいかについて、対策を練る。
日本および欧米における金唐革紙の製造・流通に関する歴史的研究

・国内に残存する金唐革紙の検証を、長野県岡谷市にある旧林家住宅にて行った。・ベルギーの建築物保存・修復研究者ウィヴィン・ワイリエス氏(Institute Royal du Patrimoine Artistique職員)を招へいした。これにより、ベルギーにおける金唐革紙の保存状態や用いられていたパタンデザインの種類などにかんする情報交換が実現し、金唐革紙の消費文化に関する新たな知見が双方にもたらされた。とりわけ、前年度にデータの収集を行った紙の博物館およびお札と切手の博物館が所蔵する版木ロールの拓本のデザインをもとに、ベルギーに現存するパタンとの照合を行うことができた。・本年度は、日本にとっての金唐革紙という製品の文化的意味の考察をすすめ、2005年11月に開催された国際デザイン会議(台湾)(論文のみ発表)で発表した論文にまとめた。また、11月には津田塾大学交流館において、公開講演「ジャポニスムと室内装飾-オスカー・ワイルドを魅了した金唐革紙」を実施した。とりわけ、イギリスを代表するデザイナー、ウィリアム・モリスが建築家フィリップ・ウェッブとともに建てたレッドハウスの内装に、一時期、擬革紙が使われていたことを示す写真が発見されたことは、日英間のデザインの交流史を探る上で大きな収穫であった。その成果の一部は、ラスキン文庫創立20周年記念研究シンポジウム「ウィリアム・モリスと保全」で発表した。また、イギリス・ウルヴァーハンプトン大学における国際ワークショップでの発表がきっかけとなり、アメリカ、オーストラリアの研究者と情報交換が実現し、金唐革紙の消費文化に関する新たな知見がもたらされた。三重県の堀木家においては、主に19世紀から20世紀初頭にかけての業務関係の書簡や売上台帳などの未開拓史料を検証した。これにより、イギリス系の商社が取引に力をいれていた東京の金唐革紙とは対照的に、伊勢の擬革紙の輸出にはドイツ系商社が大きく関わっていたことなどが判明した。これから解読を進める予定である。また年明けから、紙の博物館(東京、王子)の所蔵する金唐革紙の版木デザインの分析とデータベース化を進めていった。お札と切手の博物館が所蔵する版木ロールの保存状態などデータ収集を行い、保存されていた39点のロールのデザインを分析するために拓本作成を行った。
システムバイオロジーによる哺乳類概日時計の遺伝子ネットワーク解析

地球上の多くの生物は、体内に概日時計と呼ばれる時計機能をもっており、昼夜の環境の変化を予測し適応して生活している。概日時計の発振機構の本質は、時計遺伝子発現の正と負の自己フィードバック制御であるというモデルが提唱されている。しかし、振動がどのように発生するかがわかっても、環境からのシグナルが時計を環境の時刻に同調させ実際の生理学的リズムにいたるシグナルネットワークの全貌はまだほとんど解明されていない。本研究では、細胞システムを包括的に解明することで概日時計を理解し、再構築することをめざした。そのために二つのストラテジーで研究を行った。ひとつは、すでに同定されている概日遺伝子発現を発生さするために必要な4つの転写制御配列を全ての組み合わせで並べ、ルシフェラーゼにつないだ人工プロモーターライブラリを作製した。それを細胞に一過的に細胞に導入し発光リズムを測定し、エンハンサー配列の組み合わせと遺伝子発現リズムの位相の関与について解析を行った。また、ハイスループットな生物発光測定装置の開発をおこなった。二つ目には、概日時計ネットワークを構成する因子を同定するプロジェクトを試みた。培養細胞においてRNAiを行うことで、ハイスループットに概日時計関連因子のスクリーニングが可能であると期待できる。そのために、培養細胞における概日時計と哺乳類個体における概日時計の基本構造が共通であるかどうかを調べる必要があると考え、RNAiを用いた培養細胞における時計遺伝子のノックダウンとそれに伴う表現型測定系の開発を行った。その結果多くの時計遺伝子は培養細胞においても時計遺伝子として機能していることが確認できたほとんどすべての生物で、体内に概日時計と呼ばれる時計機能をもっており、昼夜の環境の変化を予測し適応して生活している。しかし、振動がどのように発生するかがわかっても、概日リズムの特徴である約24時間という周期の長さ、その安定性、さらに主に光による時計に同調から実際の生理学的リズムにいたるシグナルネットワークの全貌などはまだほとんど解明されていない。そのために、まずゲノム情報とGene Chipをもちいた研究から同定されてきた遺伝子発現の概日振動発生に必要な4つの転写制御配列を全ての組み合わせで並べ、ルシフェラーゼにつないだ人工プロモーターライブラリを作製し、細胞に一過的に細胞に導入し発光リズムを測定し、その結果をもとに転写制御機構のネットワーク解析を行った。さらに、概日時計ネットワークを解明するためには構成因子を同定することが必要である。培養細胞において遺伝子ノックダウンの概日振動への影響を発光レポーターを用いて計測することでハイスループットな概日時計関連因子のスクリーニングが可能であると期待できる。そのために第一段階として、培養細胞における概日時計と哺乳類個体における概日時計の基本構造が共通であるかどうかを調べる必要があると考え、RNAiを用いた培養細胞における時計遺伝子のノックダウンとそれに伴う表現型測定系の開発を行った。ほとんどすべての生物で、体内に概日時計と呼ばれる時計機能をもっており、昼夜の環境の変化を予測し適応して生活している。それを細胞に一過的に細胞に導入し発光リズムを測定し、エンハンサー配列の組み合わせと遺伝子発現リズムの位相の関与について解析を行っている。二つ目には、概日時計ネットワークを構成する因子を同定するプロジェクトを行っている。

二つ目には、概日時計ネットワークを構成する因子を同定するプロジェクトを試みた。培養細胞においてRNAiを行うことで、ハイスループットに概日時計関連因子のスクリーニングが可能であると期待できる。そのために、培養細胞における概日時計と哺乳類個体における概日時計の基本構造が共通であるかどうかを調べる必要があると考え、RNAiを用いた培養細胞における時計遺伝子のノックダウンとそれに伴う表現型測定系の開発を行った。その結果多くの時計遺伝子は培養細胞においても時計遺伝子として機能していることが確認できた
認知症ケアに携わる専門職のバーンアウト予防に焦点をあてたサポートプログラムの構築

本研究は、高齢者施設の認知症ケアに関わる感情労働の実態に即した「専門職のバーンアウト予防に焦点をあてたサポートプログラム」を開発し、質の高いケア実践につながる専門職のエンパワメントを目指している。自身では気づきにくく抑圧しがちなケア対象である認知症高齢者へのネガティブな感情やケアの不全感は、バーンアウトの予兆であると同時にケアの質に多大な影響を及ぼすため、認知症ケアにおける感情労働の実態に即した包括的なサポートプログラムを構築し、その適用可能性を検討する。
緑化樹のNO_2吸収機能および温湿度環境緩和機能に関する基礎的研究

本研究では、緑化樹の大気浄化(NO_2吸収)機能と温湿度環境緩和機能を評価するための基礎的な実験データを得ることを目的として、いくつかの条件で植物のNO_2吸収速度、蒸散速度、光合成速度および葉温を同時測定し、それらの相互関係を調べた。実験は現有の人工光型グロースチャンバー内に設置した開放系のガス交換測定システム(同化箱法)を用いて行い、ガス濃度差などの出力データは設備備品として購入したパソコンを用いてガス交換速度に変換した。システムへのNO_2の吸着ができるだけ少なくなるように、配管にはステンレス、あるいはテフロン製のものを用い、また同化箱の壁面をテフロンシートで被覆したが、吸着量は温度条件などにより変化した。そのため、まず植物を入れる前の段階でシステムへのNO_2吸着量に与える測定条件の影響を調べ、測定値を補正する方法を検討した。植物材料には鉢植えのポプラのクローン苗(系統:I-214)を用いた。土壌水分が十分、大気の飽差が一定の条件で気温とひかり強度を変化させて実験を行った結果、NO_2吸収速度、蒸散速度、光合成速度は同様に変化し、気温1535°Cで光強度500mumolm^<-2>s^<-1>(PPFD)以下では、それぞれのガス交換速度間の関係はほぼ直線となった。これらの関係は、気孔コンダクタンスによって説明できることが認められた。現在、大気湿度を変化させて同様の実験を行っている。今後は、光合成が飽和に達するような高光強度での実験、および土壌水分を変化させた実験を行う予定である。常緑針葉樹(スギ、キョウチクトウ)については、すでにクローン苗が用意できているため、ポプラと同様に実験を行う。
周産期のパートナーからの暴力と虐待的育児・育児困難感との関連及び心理要因の検証

周産期のIPVと産後の虐待的育児・育児困難感との関連及びその心理要因を明らかにすること目的に、平成28年7月平成29年9月に妊娠後期・産後1か月・産後3か月における縦断観察研究を行った。その結果、周産期のIPVは産後の虐待的育児・育児困難感と関連し、更にその関連への心理要因として産後うつ病及びボンディング障害が明らかになった。本結果から、産後早期の児童虐待防止に向けて、妊娠中のIPV早期発見と軽減に向けた介入の必要性が示唆された。更に、IPV被害妊婦に対しては産後の児童虐待・育児困難感予防に向けて、産後うつ病及びボンディング障害の早期発見及び発症・重症化予防の取り組みの重要性が示唆された。周産期のパートナーからの暴力(Intimate Partner Violence: IPV)と虐待的育児行動及び育児困難感との関連とその心理要因を明らかにすることを目標に、平成27年度は産科施設におけるフィールド調査に向けた調査研究プロトコール作成・倫理審査及びフィールド調整を行った。2.実施計画:1)調査研究プロトコール・質問紙の作成及び倫理申請、2)調査研究実施のためのフィールド調整、3)産科施設における調査研究(縦断観察調査)の実施:1)平成27年8月から10月に、先行研究の知見とIPV・児童虐待の専門家の聞き取りにより、調査研究プロトコール及び質問紙を作成し、倫理審査の申請を行った。2)平成27年10月、フィールド調査を予定していた産科施設の協力が、急きょ、多忙さを理由に得られないことが判明し、新たな調査施設とのフィールド交渉や調整、更に調査方法・倫理的配慮(IPV・児童虐待発覚時の対応等)の再検討を行った。その結果、都内産科施設での調査研究実施の承認を得た。3)平成28年度より病院の妊婦外来にて妊娠後期の妊婦を対象に、妊娠後期・産後1か月の2時点で自記式質問紙を用いた縦断観察調査を開始する予定であり、現在、フィールドとの最終的な調整中である。当初の27年度の計画では、平成27年度11月よりフィールド調査を介する予定であった。しかし、急きょ、フィールド調査を予定していた産科施設の事情(多忙さ)により、新たな調査施設とのフィールド交渉・調整や調査方法の見直しが必要となった。現在、産科施設での調査実施の承認を得て、平成28年度のフィールド調整開始に向けた最終調整中である。よって、当初の計画よりやや遅れていると考える。1.実施概要:周産期のパートナーからの暴力(Intimate Partner Violence: IPV)と虐待的育児行動との関連とその心理要因を明らかにすることを目標に、平成29年度は平成28年7月より開始した産科施設におけるフィールド調査を終了し、結果の解析及び国際学術雑誌や学会での投稿や発表を行った。2.実施計画:1)産科施設における調査研究(縦断観察調査)の実施:平成28年7月より都内産科施設の妊婦外来において、妊娠後期の妊婦を対象にインターネットを利用した妊娠後期・産後1か月・産後3か月時点での自記式質問紙調査を実施し、平成29年9月に終了した。調査終了後はデータの解析を行い、国際学術雑誌の投稿や21st East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS) & 11th International Nursing Conferences (INC)等の国際学会での発表を行った。平成28年度の4月から都内産科施設の妊婦外来で妊婦を対象とした縦断観察調査を予定している。本調査の終了時期は、平成29年1月を予定している。調査終了後は、統計解析ソフト(SPSS、AMOS)を用いて、IPV被害妊婦の育児行動・困難感及びその心理要因を探索し、その結果を論文執筆・英文雑誌投稿、学会発表により成果発表する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。パートナーからの暴力、周産期メンタルヘルス28年度が最終年度であるため、記入しない。
三次元流れのエネルギー損失

三次元流れに関する従来の研究は,翼列,曲がり管など特定の通路内の流れの様子を実験的に研究し,それを理論的に説明しようとするものがほとんどであって,流れが複雑であるからエネルギー損失が大きいのは当然と考えられており,エネルギー損失の機構については解明されていなかった.本研究では三次元流れのエネルギー損失を理解するために,特に損失の倍率が大きいと考えられる減速損失の機構について解明するために,長方形断面曲がり通路を製作し,その装置を用いて,最初に準平衡状態の区間で内外底壁面状の境界層の状態を調べた.次に準平衡状態の区間から出口部にかけての通路形状を,断面積一定,せばまり,広がりとし,内壁面での減速度を三通り変化させ,減速度によって全体の圧力損失が変化する様子を調べた.その結果曲がり部で測定された底壁面境界層は,平衡状態にある境界層流れについて曲がり通路の外壁の状態のみを境界条件として境界厚さについて積分した主流方向分速度の角運動量方程式と曲率半径方向運動量方程式を解いて得られた予測値とよく一致し,平衡状態にあることが確認された.また外壁面側では境界層が薄いのに対し,内壁面では1/4通路高さの位置に底エネルギーの流れが集積し,排除厚さがかなり厚くなることが判った.さらに準平衡状態の区間から出口部にかけての区間では,内壁の減速度が最も大きい通路の全圧損失は等速度の通路の場合の約1.6倍にもなり,半径方向内向き流による二次流れが内壁面に集積して排除厚さが増加するために終端部が減速される三次元流れの減速損失は著しく大きくなることが判った.三次元流れに関する従来の研究は,翼列,曲がり管など特定の通路内の流れの様子を実験的に研究し,それを理論的に説明しようとするものがほとんどであって,流れが複雑であるからエネルギー損失が大きいのは当然と考えられており,エネルギー損失の機構については解明されていなかった.本研究では三次元流れのエネルギー損失を理解するために,特に損失の倍率が大きいと考えられる減速損失の機構について解明するために,長方形断面曲がり通路を製作し,その装置を用いて,最初に準平衡状態の区間で内外底壁面状の境界層の状態を調べた.次に準平衡状態の区間から出口部にかけての通路形状を,断面積一定,せばまり,広がりとし,内壁面での減速度を三通り変化させ,減速度によって全体の圧力損失が変化する様子を調べた.その結果曲がり部で測定された底壁面境界層は,平衡状態にある境界層流れについて曲がり通路の外壁の状態のみを境界条件として境界厚さについて積分した主流方向分速度の角運動量方程式と曲率半径方向運動量方程式を解いて得られた予測値とよく一致し,平衡状態にあることが確認された.また外壁面側では境界層が薄いのに対し,内壁面では1/4通路高さの位置に底エネルギーの流れが集積し,排除厚さがかなり厚くなることが判った.さらに準平衡状態の区間から出口部にかけての区間では,内壁の減速度が最も大きい通路の全圧損失は等速度の通路の場合の約1.6倍にもなり,半径方向内向き流による二次流れが内壁面に集積して排除厚さが増加するために終端部が減速される三次元流れの減速損失は著しく大きくなることが判った.三次元流れを研究する場合、普通に用いられる曲り通路は、円形断面にしろ長方形断面にしろ断面形状は管軸方向に一定で、管軸は入口の直線部に続くある長さが一定曲率の円孤部、その下流の出口部が再び直線となっている。その場合には入口の直線部から円孤に移る区間の凹壁面は減速流となり、そこの境界層が甚だ厚くなって底壁面の三次元流れを複雑にし、現象の解明の妨げとなっている。本実験では、上下壁面は240mmの間隔の平行平面で、その間に設けられる2枚の側壁によって長方形断面の曲り通路が形成されている。曲り部の曲率半径は外壁が400mm,内壁が280mm,通路幅は120mmである。入口部は、凹壁面の速度が、一定に保たれるようにと凹壁面の形状をポテンシャル理論によって定めた。曲り部ではある助走区間の後、主流及び底面境界層が流れ方向に変化しない状態となるが、その区間では底壁面の境界層が凸壁面に向って移動して凸壁面に集積するので、それが下流に向って増加している。この様子を計測した結果は先に導いた理論予測値とほぼ合致している。これに続く出口部は本研究の主要部で、出口部への流入状態を変化させるために円孤状の区間が140度のものと200度のものと2種類のダクトが準備されている。出口部で圧力損失の主な原因となるのは凸壁面上の減速流と考えられるので、出口部は単純な平行通路のほかに、凸壁面上では出口に向って等速な狭まり通路、及び凸壁面上での減速の度合が平行通路の約2倍となる拡がり通路の各状態について実験する計画で、そのための通路形状は二次元ポテンシャル理論によって定め、3種の出口形状の実験が可能な可撓式の側壁を採用した。この方法によって、側壁も底壁も入口から出口まで継ぎ目がなく、継ぎ目によって境界層流れが乱されることはない。研究は順調に進行しており、第2年度末には新しく開発中の予測法と実験結果とを比較することが可能となろう。
訪問看護における暴力防止のためのe-learningによる教育プログラム開発

訪問看護師に対する暴力(ハラスメントを含む)の被害実態が、複数の調査で示されている。訪問看護師は利用者宅や地域に出て活動するため、単独で訪問するなど病院とは異なるリスクがある。訪問看護における暴力防止に関する意識を高め、広く教育の機会を提供するツールが必要である。本研究では、訪問看護における暴力防止のためのe-learning教育プログラムを開発することを目的とする。国内外の暴力防止の研修、研修用DVD、e-learning教育等を活用し、訪問看護の職場特性に応じた暴力防止のためのe-learning教育プログラムを作成する。
イミンのエン反応を利用した高立体選択的含窒素化合物の合成研究

まず、2-(メチルチオ)クロチルシリルエーテルと芳香族鎖状イミンとのエン反応について検討を行った結果、窒素上にアルコキシカルボニル基を導入することでイミンの反応性が著しく向上し、良好な収率で目的とする付加体が得られることを見出した。本反応のジアステレオ選択性は高く、エン基質のZ体はsyn体を、またE体はanti体をそれぞれ選択的に与えた。一方、対応する脂肪族鎖状イミンは合成困難であったが、1,1-ビスカルバマートを等価体として用いることで、高立体選択的にエン反応が進行することを明らかにした。次に、環状イミンとの反応について検討を行い、5-アシロキシピロリドン誘導体をイミン等価体として用いることでピロリジン環上へのジアステレオ選択的な側鎖導入を実現した。さらに、本反応の不斉合成への応用を試み、光学活性な1-フェネチルアミンから誘導される出発原料を用いればジアステレオ面選択的付加が起こることを明らかにした。以上の反応によって得られるエン付加体は、アシル基で保護されたアミノ基およびエノールシリルエーテル部位を合わせ持つことから、含窒素複素環の前駆体として有用であることを示した。すなわち、付加体を酸で処理するとエノールシリルエーテル部位の加水分解および環化が進行し、ピロリジノール誘導体を与えるが、このもののエステル誘導体にルイス酸共存下、種々の求核試剤を作用させることにより、環骨格上への側鎖導入が行えることを明らかにした。
タンパク質間相互作用の一分子くり返し計測

(1)アクチンフィラメントの後端に結合した直径1μmのポリスチレンビーズを、レーザー光ピンセットによって顕微操作し、アクチンフィラメントとアクチン結合性タンパク質との間の分子間結合に負荷を加え、結合の破断力などを繰り返し顕微計測することができる方法を、この数年間で我々は確立した。この方法を、アクチンフィラメントとスペクトリン(赤血球の裏打ちタンパク質の一種)との1分子結合(破断)力の計測に応用した。その結果、予備的実験ではあるが、結合の破断力として、平均3pNという値が得られた。これは、アクチンフィラメントとミオシン間の硬直結合力(平均9pN)や、α-アクチニンとの結合力(平均15pN)と比べて有意に小さい。(2)アクチンフィラメントとミオシン(HMM)分子間の硬直結合の破断力の測定については、単頭のHMMを調製して双頭のHMMと比較した。その結果、単頭HMMの破断力の分布は約7pNにピークを持つのに対して、双頭HMMでは数pNから20pNにわたる広い分布を示した。(7pNと10数pNとに2つのピークをもつ)。このことから、アクチンとHMM分子との結合力は、単頭と双頭とで約2倍異なることが示唆された。(3)アクチン分子を、蛋白分解酵素Subtilisinで処理すると、アクチンSubdomain2が2カ所で限定分解される(質量分析とペプチドシークエンサーによって切断箇所を同定した)が、そのことによって、HMM分子による滑り速度と滑り力が約20%に減少した。ところが、硬直結合の破断力は70%程度にしか低下しなかった。このことから、アクチンのsubdomain2は、ATP存在下での滑り機能に重要な役割を演じているが、ATP非存在下での硬直結合にはそれほど関与していないことが推論された。(1)硬直条件(ATP非存在)下でアクチンフィラメントに結合した、1個のミオシン分子モーターの破断力、結合の寿命、寿命に対する負荷の影響を、これまでの成果をふまえて研究した。ガラス基板上への分子モーターの吸着の条件を詳細に検討し直したところ、破断力のヒストグラムに7pN付近と17pN付近に2つのピークが出現した(これまでは、幅広いヒストグラムが得られていたが、ピークは7pN付近に1つだけだった)。それぞれ、ミオシン単頭、双頭結合の破断力に対応するものと推測される。(2)硬直結合の破断力の計測は、アクチンフィラメントの後端部(滑り運動の向きに対して)に結合したプラスチックビーズを光ピンセットを顕微操作することによって計測してきたが、先端部を引っ張ることで、破断力にフィラメントを引っ張る向きによる違いがあるかどうかを検討した。その結果、破断力ヒストグラム中の2つのピークの位置が幾分(1から2pN)大きい方にシフトしたが、本質的な違いは見られなかった。(3)基盤研究A(課題番号:07558227)によって浜松ホトニクス(株)の協力のもとに開発した高速カメラがほぼ完成したので、これを用いて、アクトミオシン分子モーターの力学・熱力学一分子特性や、筋原線維の収縮・振動のダイナミックスに関する研究を進めた。(4)温度パルス顕微鏡を開発した。これは、顕微鏡試料面上にある金属粉に赤外レーザー光を照射し、この金属粉を熱源として温度勾配を形成することの出来る方法である。レーザー光をパルス的に照射することによって、ビデオレート以内で約30°Cの幅で温度を上下することができる。温度の計測は、アクチンフィラメントに結合したrhodamine-phalloidinの蛍光強度が温度とともに減少する性質(熱消光)を画像化することによって行った。その結果、アクチンの滑り速度と発生張力が瞬間的に10倍近く上昇することを確認した。
成体新生嗅球ニューロンの定着部位を規定する血管性ニッチ

個体の発生期において、神経系及び血管系の発生メカニズムは多くの点で共通である。一方、成体脳では神経系及び血管系が完成しているが、神経幹細胞から産生される新生ニューロンは血管と相互作用することが報告されており、成体脳における神経血管相互作用の重要性が示唆されている。我々は嗅球ニューロンのターンオーバーが血管近傍で生じることを見いだしたので、嗅球ニューロンのターンオーバーの場所を規定する血管性ニッチの分子基盤を解明することを本研究の目的とした。前年度に、嗅球ニューロンの移動がSema3E-PlexinD1シグナルで制御されることを示唆するデータを得たため、本年度はその分子メカニズムと血管との相互作用について解析した。1.FACSで分取した細胞種で候補分子の発現をRT-PCR法で確認する。FACSの代わりに、細胞種特異的な発現を明らかにすることができる免疫染色法で発現パターンを調べた結果、Sema3Eは表層の嗅球介在ニューロンの一部に発現することを明らかにした。2.shRNAを用いて候補分子をノックダウンする。PlexinD1のshRNAもしくはcDNAを発現するレンチウィルスを作製し、in vivoにおけるPlexinD1ノックダウン実験および過剰発現実験を行った結果、PlexinD1が新生ニューロンの移動を促進することを明らかにした。次に、Sema3Eが新生ニューロンに与える影響をin vitroで検討した結果、Sema3Eは新生ニューロンの移動形態を制御していることが分かった。この効果はPlexinD1のノックダウンでキャンセルされることも確認した。二光子顕微鏡を用いてin vivoで新生ニューロンの形態を解析するために、Dcx-GFPマウスを用いた移植法を確立し、固定脳で二光子顕微鏡観察できることを確認した。また、新生ニューロンの定着および細胞死が血管近傍で生じていることを定量的に解析した。以上より、Sema3E-PlexinD1による新生ニューロンの移動形態の制御が、新生ニューロンの血管近傍での定着の過程に関与する可能性がある。申請者は2年目の課題として設定した3点をおおむね達成した上、分子メカニズムの詳細にまで研究を進展させた。具体的には移動する新生ニューロンの形態におけるSema3Eの効果を明らかにし、PlexinD1のノックダウン実験でSema3E-PlexinD1シグナルの関与を確認した点で、計画以上に進展していると判断した。現在までに明らかにした移動するニューロンの形態制御メカニズムと血管及びグリア細胞との相互作用、定着部位の規定メカニズムについて詳細に解析を進める予定である。二光子顕微鏡を用いた詳細な形態学的解析を推進させることで、生きた動物でニューロンの移動から定着過程がどのように制御されているかを明らかにできると考えている。1年目は、ターンオーバーの特性及び微小環境を明らかにすることを目的とした。1.二光子顕微鏡を用いて、生きた動物で血管近傍の嗅球ニューロンのターンオーバーを解析する。VGAT-Venusマウスに全身麻酔下でイメージング手術を施し、眼底静脈に蛍光試薬Rhodamine-dextranを注入して、生きたまま血管近傍の嗅球ニューロンターンオーバーを解析する系を確立した。2.嗅球ニューロンの入れ替わりやすさと血管との関係を解析する。生きたマウスで狙った嗅球傍糸球細胞を選択的に焼灼する方法を学術誌にて報告した(Sawada et al., J, Neurosci.,2011)。固定脳を用いた組織学的解析では、嗅球新生ニューロンを及び細胞死をBrdU及びssDNAで検出し、血管近傍でターンオーバーが生じていることを定量的に示した。3.ターンオーバーの微小環境を明らかにし、新生ニューロンと相互作用する細胞種を同定する。嗅球ニューロンと相互作用する細胞種を同定するために、各細胞マーカーを用いた免疫染色を行い解析した結果、傍糸球細胞が血管近傍のアストロサイトのプロセスによって密に包まれている構造が存在すること、ミクログリアのプロセスが新生ニューロン及び細胞死を起こしたニューロンと頻繁に相互作用していること、を明らかにした。このメカニズムを制御する候補分子を免疫染色法で探索した結果、PlexinD1が糸球体へ移動する新生傍糸球細胞に特異的に発現することを見いだした。次にPlexinD1 shRNAをコードするレンチウィルスを作製し、脳室下帯へ注入して新生傍糸球細胞の移動成熟過程に与える影響をin vivoで調べた。その結果、PlexinD1をノックダウンした傍糸球細胞は、嗅球糸球細胞層への移動が有意に抑制されることを明らかにした。次年度は、この分子メカニズムと血管及びグリア細胞との相互作用について詳細に解析を進める予定である。

我々は嗅球ニューロンのターンオーバーが血管近傍で生じることを見いだしたので、嗅球ニューロンのターンオーバーの場所を規定する血管性ニッチの分子基盤を解明することを本研究の目的とした。前年度に、嗅球ニューロンの移動がSema3E-PlexinD1シグナルで制御されることを示唆するデータを得たため、本年度はその分子メカニズムと血管との相互作用について解析した。1.FACSで分取した細胞種で候補分子の発現をRT-PCR法で確認する。FACSの代わりに、細胞種特異的な発現を明らかにすることができる免疫染色法で発現パターンを調べた結果、Sema3Eは表層の嗅球介在ニューロンの一部に発現することを明らかにした。2.shRNAを用いて候補分子をノックダウンする。PlexinD1のshRNAもしくはcDNAを発現するレンチウィルスを作製し、in vivoにおけるPlexinD1ノックダウン実験および過剰発現実験を行った結果、PlexinD1が新生ニューロンの移動を促進することを明らかにした。次に、Sema3Eが新生ニューロンに与える影響をin vitroで検討した結果、Sema3Eは新生ニューロンの移動形態を制御していることが分かった。この効果はPlexinD1のノックダウンでキャンセルされることも確認した。二光子顕微鏡を用いてin vivoで新生ニューロンの形態を解析するために、Dcx-GFPマウスを用いた移植法を確立し、固定脳で二光子顕微鏡観察できることを確認した。また、新生ニューロンの定着および細胞死が血管近傍で生じていることを定量的に解析した。以上より、Sema3E-PlexinD1による新生ニューロンの移動形態の制御が、新生ニューロンの血管近傍での定着の過程に関与する可能性がある。申請者は1年目の課題として設定した3点(9.研究実績の概要を参照)をおおむね達成した上、メカニズムの解析に踏み込んでいる。具体的には候補分子の探索を行い、in vivoにおける機能阻害実験まで到達していることから、計画以上に進展していると判断した。申請者は2年目の課題として設定した3点をおおむね達成した上、分子メカニズムの詳細にまで研究を進展させた。具体的には移動する新生ニューロンの形態におけるSema3Eの効果を明らかにし、PlexinD1のノックダウン実験でSema3E-PlexinD1シグナルの関与を確認した点で、計画以上に進展していると判断した。2年目は、現在までに明らかにした分子メカニズムと血管及びグリア細胞との相互作用について詳細に解析を進める予定である。もし血管との相互作用が見られなかった場合でも、この分子メカニズムは嗅球内のニューロン新生を制御する新たなメカニズムとして提唱できる可能性がある。血管及びグリア細胞との相互作用については、二光子顕微鏡を用いた生体イメージングで、さらに詳細な解析を進める予定である。現在までに明らかにした移動するニューロンの形態制御メカニズムと血管及びグリア細胞との相互作用、定着部位の規定メカニズムについて詳細に解析を進める予定である。
米国のリスクを抱えた子どもに対するオルタナティブ学校制度に関する実証的研究

平成30年度は、カリフォルニア州ロサンゼルス近郊の教育委員会と学校への訪問調査を行うとともに、当研究期間中に実施した米国カリフォルニア州の研究出張等で得られたデータに基づき研究成果をとりまとめ、学会発表や学術雑誌での発信を行った。まず、研究成果の総括・発信についてであるが、平成29年度から継続調査してきたカリフォルニア州の新たな学校アカウンタビリティ制度である「学校ダッシュボード」について、アメリカ教育学会誌の『アメリカ教育研究』第29号(2019)に取りまとめ、発信することができた。本研究の意義及び重要性は、学校教育のパフォーマンスをどのように測ることが妥当であるのか、社会正義の観点から考察することができたことにある。また、平成30年度に実施した訪問調査をもとに、米国の教育行政による学校改善支援について国立教育政策研究所平成30年度プロジェクト研究報告書『「次世代の学校」実現に向けた教育長・指導主事の資質・能力向上に関する調査研究報告書』(2019)にまとめ、報告することができた。さらに、平成31年2月に開催されたアメリカ教育学会教育セミナーにて、本研究の成果を「カリフォルニア州の多元的な学校アカウンタビリティ制度に基づく学校改善ー教育行政による学校改善支援に着目してー」として発表し、多元的な学校アカウンタビリティとその情報に基づく学校改善支援の意義と課題について、論じることができた。新たなアカウンタビリティモデルである「学校ダッシュボード」は、多元的(共通6指標と地域4指標)かつ経年的に学校パフォーマンスを描き出す試みであり、その情報に基づき教育行政による学校改善支援ともジョイントが計画されている。今後、このような新たなアカウンタビリティ体制の展開を見極めることは、我が国の学校アカウンタビリティの在り方と教育行政による学校支援を検討する上で、重要な成果であると考える。平成28年度は、米国カリフォルニア州のいじめ、怠学等をはじめとした児童生徒の問題行動に関する文献研究と訪問調査を主に実施した。特に、訪問調査に関しては、平成29年3月7日から13日にかけて実施した。訪問調査先は、カリフォルニア州の公立小・中・高等学校、学区教育委員会、公立オルタナティブ学校(継続教育高校、郡コミュニティスクール)、公立コミュニティカレッジ、カリフォルニア州立大学ソノマ校、NPO法人リストラティブリソースである。訪問調査のテーマは、生徒指導やキャリア教育であり、特に、全学的な生徒指導体制づくりをはじめ、リスクを抱えた児童生徒のいじめ予防やキャリア教育支援等について、管理職や教員、スクールカウンセラーからヒアリングを行った。今後、一層の調査検証が必要であるが、今回の学区教育委員会のヒアリングからは、「出席日数」、「成績」、「態度・行動」の3点について、教育委員会として基準を設けて、学校へ適切に指導・助言することで、学校の生徒指導体制づくりの支援を行い、それがひいては、高校卒業率の向上に寄与する可能性が見いだされた。カリフォルニア州の学校教育制度を広範にわたり把握するため、公立オルタナティブ学校以外にも、訪問調査を行うことで、横断的かつ縦断的な視点の下で、児童生徒に対する生徒指導やキャリア教育の制度・政策論的な考察を行うことができた。今後の研究の展開としては、今回の調査では訪問がかなわなかった州教育省へのヒアリングを行い、よりマクロな視座で、いじめをはじめとしたリスクを抱えた児童生徒への生徒指導施策の取組を調査し、その後の実証的な社会的機能に関する調査研究(数量研究等)につなげたいと考えている。平成28年度は、公立オルタナティブ学校だけでなく、一般の公立小・中・高校をはじめ、学区教育委員会、さらには、リスクを抱えた児童生徒が義務教育段階を終えた後に、どのような経路を辿るかを検討するうえで、公立コミュニティカレッジや州立大学にも視点を広げて、訪問調査を実施した。このような広範囲にわたる訪問調査を敢行することで、リスクを抱えた児童生徒等への生徒指導やキャリア教育について、より包括的に考察をすることができた。また、米国では、各学校に対して、様々なNPO法人が多様な教育プログラムを提供しているが、今回の訪問調査では、修復的正義理念に基づくいじめ防止プログラムを展開しているNPO法人を訪問でき、学校とNPO法人の連携の実際についても検討することができた。当初予定している以上の訪問調査先へのヒアリングができ、また、様々な資料も収集できたため、現在までの進捗状況として「おおむね順調に進展している」と判断できる。平成29年度は、平成28年度に実施した米国カリフォルニア州研究出張をはじめ、これまでに科学研究費補助金により継続してきた米国研究出張において入手した資料やインタビューデータ等を整理・分析した。特に、平成29年度は、カリフォルニア州のオルタナティブ学校評価制度にとどまらず、一般の初等中等教育学校も射程に入れて、2014年度から新たに運用されるようになった学校のアカウンタビリティ制度である「学校ダッシュボード」(California Accountability Model & School Dashboard)の研究を実施した。本研究の意義及び重要性は、学校教育のパフォーマンスをどのように測ることが妥当であるのか、また、一般市民が利用可能な学校のアカウンタビリティ制度をどのように構築していくかということに対し、重要な示唆を与えうることである。従来の学校教育に対する米国のアカウンタビリティ制度は、「学力」という単一の物差しに傾斜しすぎる傾向があり、それゆえに、その単一の基準が権威化されることで、学校や教師の実践や成果を歪め、矮小化する可能性が指摘されてきた。しかしながら、新たな仕組みである「学校ダッシュボード」制度は、学校のパフォーマンスをルーブリックを通して、多元的(6つの州指標と4つの地域指標)かつ経年的に見る仕組を構築したことで、それぞれの学校の実像をよりリアリティをもって描き出せるようになった。

さらには、カリフォルニア州では、この新しいアカウンタビリティ制度の下で、低いパフォーマンスと認定された学校に対して、重点的に補助金を投入することも併せて決定された。今後、このような新たなアカウンタビリティ体制の展開を見極めることは、我が国の学校評価やアカウンタビリティの在り方を検討する上で、重要な意義があると考える。平成28年度の研究を含め、それ以前から科研費によって継続してきた本研究は、これまでに一定程度の研究資料・データの蓄積があるため、平成29年度は当初予定していた米国出張をせずに、これまでの研究資料・データの整理・分析を重点的に実施した。特に、米国カリフォルニア州における学校評価やアカウンタビリティの制度の調査は、以前の制度についてはこれまでに収集した資料とデータを活用し、新たな制度についてはweb資料を重点的にレビューすることで、新しい制度への経過を含めて、丁寧に検証することができた。それゆえ、現在までの進捗状況は、「おおむね順調に進展している」と評価できる。しかしながら、新しい「学校ダッシュボード」制度は、運用されて、まだ十分な年月が経過しているわけではないため、オルタナティブ学校制度の実証的な研究を行うためには、さらなる情報やデータが必要であり、それらの入手と検証は、今後の課題としたい。平成30年度は、カリフォルニア州ロサンゼルス近郊の教育委員会と学校への訪問調査を行うとともに、当研究期間中に実施した米国カリフォルニア州の研究出張等で得られたデータに基づき研究成果をとりまとめ、学会発表や学術雑誌での発信を行った。まず、研究成果の総括・発信についてであるが、平成29年度から継続調査してきたカリフォルニア州の新たな学校アカウンタビリティ制度である「学校ダッシュボード」について、アメリカ教育学会誌の『アメリカ教育研究』第29号(2019)に取りまとめ、発信することができた。本研究の意義及び重要性は、学校教育のパフォーマンスをどのように測ることが妥当であるのか、社会正義の観点から考察することができたことにある。また、平成30年度に実施した訪問調査をもとに、米国の教育行政による学校改善支援について国立教育政策研究所平成30年度プロジェクト研究報告書『「次世代の学校」実現に向けた教育長・指導主事の資質・能力向上に関する調査研究報告書』(2019)にまとめ、報告することができた。さらに、平成31年2月に開催されたアメリカ教育学会教育セミナーにて、本研究の成果を「カリフォルニア州の多元的な学校アカウンタビリティ制度に基づく学校改善ー教育行政による学校改善支援に着目してー」として発表し、多元的な学校アカウンタビリティとその情報に基づく学校改善支援の意義と課題について、論じることができた。新たなアカウンタビリティモデルである「学校ダッシュボード」は、多元的(共通6指標と地域4指標)かつ経年的に学校パフォーマンスを描き出す試みであり、その情報に基づき教育行政による学校改善支援ともジョイントが計画されている。
マイクロアレイを用いた神経芽腫発生・悪性度に関与する分子機序の解明

神経芽腫の臨床検体を用い、favorable群として、1歳未満、マス陽性、stage1、MYCN増幅なし、aneuploid、嶋田favorable histologyの3検体、unfavorable群として、1歳以上、マス陰性、stage4、MYCN増幅あり、diploid、嶋田unfavorable histologyのもの3検体からのRNAをそれぞれ、poolし、2群間の比較としてマイクロアレイにて解析をおこなった。マイクロアレイの結果より、favorableに発現が優位の遺伝子の中から、神経芽腫に特異的と思われるものを選択し、約60の臨床検体について、real-time PCRにて発現の解析をおこなった。マイクロアレイの結果より、unfavorable群に発現が優位な遺伝子は約400、favorable群に優位なものは約40あり、favorable群の中から、unfavorableの約3倍の発現が認められた胎生期の神経細組織に特異的に発現しているneuronatinという遺伝子に着目した。他の予後因子および臨床像とneuronatinの発現との関連について解析すると、予後不良因子を有する群ではいずれも低発現の傾向であり、嶋田分類favorable/unfavorable、MYCN増幅/非増幅、生存例/死亡例での発現の比較にて有意差が認められた。neuronatinとtrkAの発現の相関は認められなかった。また、neuronatin低発現であるMYCN増幅の神経芽腫細胞株に脱メチル化剤を作用させたところ、neuronatinの発現の増加が認められた。これより、neuronatinは予後不良の神経芽腫においてメチル化により発現が抑制されていると考えられた。また、同じ細胞株neuronatinを強制発現させると、細胞の分化傾向が認められた。neuronatinは、その機能はまだ不明の点が多いが、神経系の発生に関与することが推測されている遺伝子である。研究結果より、neuronatinの神経芽腫の分化への関与が示唆された。神経芽腫の臨床検体を用い、favorable群として、1歳未満、マス陽性、stage1、MYCN増幅なし、aneuploid、嶋田favorable histologyの3検体、unfaborable群として、1歳以上、マス陰性、stage4、MYCN増幅あり、diploid、嶋田unfavorable histologyのもの3検体からのRNAをそれぞれ、poolし、2群間の比較としてマイクロアレイにて解析をおこなった。今回の実験結果より、neuronatinの神経芽腫における新規予後関連因子としての可能性が示唆された。

神経芽腫の臨床検体を用い、favorable群として、1歳未満、マス陽性、stage1、MYCN増幅なし、aneuploid、嶋田favorable histologyの3検体、unfaborable群として、1歳以上、マス陰性、stage4、MYCN増幅あり、diploid、嶋田unfavorable histologyのもの3検体からのRNAをそれぞれ、poolし、2群間の比較としてマイクロアレイにて解析をおこなった。マイクロアレイの結果より、favorableに発現が優位の遺伝子の中から、神経芽腫に特異的と思われるものを選択し、約60の臨床検体について、rea1-time PCRにて発現の解析をおこなった。マイクロアレイの結果より、unfavorable群に発現が優位な遺伝子は約400、favorable群に優位なものは約40あり、favorable群の中から、unfavorableの約3倍の発現が認められた胎生期の神経細組織に特異的に発現しているneuronatinという遺伝子に着目した。他の予後因子および臨床像とneuronatinの発現との関連について解析すると、予後不良因子を有する群ではいずれも低発現の傾向であり、嶋田分類favorable/unfavorable、MYCN増幅/非増幅、生存例/死亡例での発現の比較にて有意差が認められた。neuronatinとtrkAの発現の相関は認められなかった。また、neuronatin低発現であるMYCN増幅の神経芽腫細胞株に脱メチル化剤を作用させたところ、neuronatinの発現の増加が認められた。これより、neuronatinは予後不良の神経芽腫においてメチル化により発現が抑制されていると考えられた。また、同じ細胞株neuronatinを強制発現させると、細胞の分化傾向が認められた。neuronatinは、その機能はまだ不明の点が多いが、神経系の発生に関与することが推測されている遺伝子である。研究結果より、neuronatinの神経芽腫の分化への関与が示唆された。