hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非正曲率空間のＣｏａｒｓｅ的解析とコンパクト化による剰余の位相的解析

また,ある空間に幾何的に作用する群はその空間の等長写像群の部分群なので,空間の等長写像群を調べることは重要である.特にn次元ユークリッド空間と球面の対称積の等長写像群を調べ,n次元ユークリッド空間と球面のk次対称積の等長写像群は,それぞれn次元ユークリッド空間と球面の等長写像群と同型であることを示した.この結果はBorovikovaとIbragimovの最近の結果を拡張したものになっている.また,この研究成果は10月に数理科学研究所において実施された研究集会において発表した.Novikov予想とGromov-Lawson予想と関連のあるCoarse幾何学のasymptotic次元の研究とCAT(0)空間の境界とその他の距離に依存するコンパクト化の剰余の代数的位相的性質と連続体からみた位相的性質の解析が本研究の主な目的となる.2012年9月に開催されたRIMS研究集会「一般位相幾何学および幾何学的トポロジーの現状と諸問題」において,同一の群が幾何的に作用しているCAT(0)空間が非コンパクト空間に拡張した単純ホモトピー同値であることを発表した.CrokeとKleinerの例,つまり同じ群が幾何的に作用している2つのCAT(0)空間の境界が同相でない群とそのCAT(0)空間の解析を行い,早稲田大学幾何学セミナーにおいてその解説を行った.また,連携研究者の静岡大学の保坂氏との共同研究で,CAT(0)空間のasymptotic次元とその境界の被覆次元の関係性を筑波ジャーナルに発表した.すなわち,無限に移動する作用があればCAT(0)空間のasymptotic次元はその境界の消滅していないチェックコホモロジーの次元より大きいことが分かった.また,ある直角コクセター群が幾何的に作用するCAT(0)空間の境界が1次元メンガー普遍空間になる直角コクセター群とそのようなCAT(0)空間の構成を保坂氏との共同研究で行い,ある連結性質を持つ条件の下でそのような双曲的直角コクセター群の特徴付けが得られた.この事実を使うと,境界が1次元メンガー普遍空間になる双曲的直角コクセター群を構成することができる.その結果を早稲田大学幾何学セミナーにおいて発表した.Coarse幾何学において,測地空間は重要な空間であるが,3年前にRIMS研究集会で発表した結果の拡張に成功し,距離空間が測地空間とCoarse同値であるための必要かつ十分条件が得られた.研究業績の概要より,単純ホモトピー同値の写像を境界までCEという性質を保ちながら拡張すればよいが,ある専門家と議論したとき,もしそのような拡張ができるならば同相写像になるのではないかというような予想がでた.25年度が最終年度であるため、記入しない。群が幾何的に作用しているCAT(0)空間の境界のCE同値性は,境界におけるCE同値性の不変量の発見と複雑な境界の構成,特にCrokeとKleinerの例に類似しない新しい例の構成(同相でない境界をもつCAT(0)群とその群の幾何的作用を持つ非双曲的CAT(0)空間の構成)と密接な関係があると思われる.一般にコンパクト空間において,Shape同値であるがCE同値でない空間は構成されているが,その空間に同じ群が作用しないことが分かっている.
denseHAとHAcoatingの生体内における構造変化の比較

ハイドロキシアパタイト(以下HA)は骨との親和性が極めて高いことからHAを用いた人工歯根(以下implant)の商品開発が行われている。その用い方には現在二つの方法が具体化されており、-つはdense HAを用いたimplantで他の一つはチタンにHA顆粒をプラズマスプレーしたHA-coated implantである。後者のimplantは80年代後半から90年代半ばにかけ世界中で一斉を風靡したが、90年代半ば以降様々な問題点が指摘され始めた。最近、HA coating層を高度に結晶化させればそれらの問題点は無くなるとの根拠のもと、high crysatalline HA-coated implantが一部のメーカーにより新たに商品化された。その結果、従来のHA-coated implantの問題点はHA coating層内に多く含まれているアモルファス相が科学的安定性に乏しいのみならず、アモルファス相が生体内においてOH^-を取り込むことで結晶化しその結晶化が科学的安定性を高めることにはつながらずむしろ体積変化に伴う歪を生じさせ、その歪がHA coating層の機械的性質を低下させるとともにHA coating層とメタル基盤の結合強度を低下させることが明らかとなった。新たに商品化されたhigh crysatalline HA-coated implantはHA顆粒をプラズマスプレーした後に何らかの方法でOH^-を取り込ませ、HA coating層を高度に結晶化させたものと考えられる。再結晶化した結晶は従来のHA-coated implantが生体内で結晶化した結晶に比べ大きい。しかし、それらは一度アモルファス状態になったものを再結晶化させたもので、HA coating層の結晶性はdense HAに比べ未だかなり低い。また再結晶化させる過程でHA coating層内の全体にクラックやボイドの空隙が生じており、それらの空隙はHA coating層を脆いものにしている。このようなhigh crysatalline HA-coated implantを犬の骨内に1ヶ月15ヶ月間埋入しその植立強度をpush-out試験で評価した結果、HA coating層の劣化に伴う植立強度の低下傾向が明らかとなった。平成10年度の研究として、焼結ハイドロキシアパタイト(dense HA),プラズマスプレイ法によるHA coating及び高結晶度(high crystalline)HA coatingのセラミックス構造を明らかにした。また生体内におけるこれら3種セラミックスの構造変化を調べるための動物実験を開始した(観察は平成11年度)。3種セラミックスの埋入前の構造dense HA(商品名、アパセラム):dense HAは結晶性の高いハイドロキシアパタイトであり、0.40.6μmの結晶が高密度に焼結している。HA coating(商品名、インテグラル):HA coatingは広いアモルファス相の各所に数μm程度の結晶域が散在した構造をなしている。この結晶はハイドロキシアパタイトではなくオキシハイドロキシアパタイトである。またアモルファス域には原子密度の低い層がみられ、この層は結晶域相互間で薄く広範囲に広がっているとともに、メタル基盤に対し主として平行に分布している。high crystalline HA coating(商品名、MP-1):high crystallineHA coatingは基本的にハイドロキシアパタイトで構成されており、アモルファス相はほとんどみられない。しかしその結晶性はdense HAに比べかなり低い。cating内にはdense HAの結晶の大きさに類似した比較的大きな結晶からなる領域と数十nmの微細な結晶が分布している領域がみられ、微細な結晶が分布している領域の場は前述したHA coating内の原子密度の低いアモルファス域の場に一致している。

またcoating内にはHA coatingに比べはるかに多くの大・小の亀裂や空隙が発生している。この亀裂や空隙の発生はアモルファス相の結晶化に伴って生じた体積変化によるものと考えられる。ハイドロキシアパタイト(以下HA)は骨との親和性が極めて高いことからHAを用いた人工歯根(以下implant)の商品開発が行われている。その用い方には現在二つの方法が具体化されており、一つはdenseHAを用いたimplantで他の一つはチタンにHA顆粒をプラズマスプレーしたHA-coated implantである。後者のimplantは80年代後半から90年代半ばにかけ世界中で一斉を風靡したが、90年代半ば以降様々な問題点が指摘され始めた。最近、HA coating層を高度に結晶化させればそれらの問題点は無くなるとの根拠のもと、high crysatalline HA-coated implantが一部のメーカーにより新たに商品化された。その結果、従来のHA-coated implantの問題点はHA coating層内に多く含まれているアモルファス相が科学的安定性に乏しいのみならず、アモルファス相が生体内においてOH^-を取り込むことで結晶化しその結晶化が科学的安定性を高めることにはつながらずむしろ体積変化に伴う歪を生じさせ、その歪がHA coating層の機械的性質を低下させるとともにHA coating層とメタル基盤の結合強度を低下させることが明らかとなった。新たに商品化されたhigh crysatalline HA-coated implantはHA顆粒をプラズマスプレーした後に何らかの方法でOH^-を取り込ませ、HA coating層を高度に結晶化させたものと考えられる。再結晶化した結晶は従来のHA-coated implantが生体内で結晶化した結晶に比べ大きい。しかし、それらは一度アモルファス状態になったものを再結晶化させたもので、HA coating層の結晶性はdenseHAに比べ未だかなり低い。また再結晶化させる過程でHA coating層内の全体にクラックやボイドの空隙が生じており、それらの空隙はHA coating層を脆いものにしている。このようなhigh crysatalline HA-coated implantを犬の骨内に1ヶ月15ヶ月間埋入しその植立強度をpush-out試験で評価した結果、HA coating層の劣化に伴う植立強度の低下傾向が明らかとなった。
アモルファス合金の超塑性発現機構

本研究では、安定な過冷却液体温度域を持ち、その温度域で超塑性現象が見い出されているLa_<55>Al_<25>Ni_<20>アモルファス合金について過冷却液体温度域における超塑性現象と微細構造の変化について実験を行い、以下の結果が得られた。過冷却液体域での超塑性変形挙動、および組織変化を調べるため、シリコンオイルバス中でリボン試料(厚さ60μm、幅10mm)の高温引張試験を行い、引張試験前後について試料の高分解能電子顕微鏡観察を行った。ガラス遷移温度Tgと結晶化温度Txのほぼ中間において最大1115%の破断伸びが得らた。試験終了試料の電子顕微鏡観察、ナノビーム電子回折から、アモルファス母相中にβ-La(fcc)微結晶の析出が確認され、超塑性変形は過冷却液体状態での粘性流動に起因すると思われるが、経時的な結晶化と動的な結晶化は超塑性変形を阻害することが明らかになった。また、エネルギーフィルター電子顕微鏡内で室温から結晶化温度まで加熱し、アモルファスから過冷却液体、結晶に至る構造について、イメージングプレートによる非弾性散乱強度を除外した電子回折精密強度測定を行った。その結果、過冷却温度域において2体分布関数の第一ピークの分裂が明瞭に確認された。さらに、空間的な局所構造について調べるため、この2体分布関数を再現するモデルをリバースモンテカルロ計算により作成した。得られた構造モデルの解析から、過冷却液体の粘性流動は、構造の主体となるLa原子間距離、La配位数の増加と密接に関連しており、ボロノイ多面体の解析より、La原子を中心としたLaves phase構造単位に類似した20面体を含む多配位クラスターと、Al、Niを中心とした3角プリズムクラスターなどのアモルファス合金で典型的なクラスターが存在し、過冷却液体中で段階的に増減することが判明した。
世界的大都市における国際観光推進戦略に関する学際的研究

本年度は、英国のロンドン、仏国のパリ、そして韓国のソウルを対象に、「国際観光推進戦略」=「外国人観光客誘致戦略」に関する調査を実施し、以下の3視点から整理・分析した。対象組織は、国際観光振興機構の各現地宣伝事務所、VisitLondon、フランス観光代表省、パリ市観光局OTCP、韓国観光公社、ソウル市役所等である。(1)行政サイドからの政策・施策の内容分析上記3カ国・3都市の行政、及び国際観光推進において関連する組織に着目して、各都市への外客誘致のために、いかなる施策・取組みを行っているかを次の点において分析・考察した。(1)都及び市への外来観光客動態及び属性の特性(統計、及び調査手法も含め)(2)観光に関する国の法体系・都市の条例の特徴(3)観光政策を実行する行政組織・関連組織の構成(4)誘客のための宣伝・広報活動の特徴(5)観光資源性の高い都市再開発や伝統的建造物保存等の都市空間整備の現状(6)イベント、フォーラム等の開催状況(7)海外拠点の分布と活動内容の特徴(2)各国における企業サイドの経営戦略の内容分析各国の旅行企業が国際観光推進という点において、どのような企業活動を行っているかを分析した。(1)海外拠点(現地法人・支店)の分布と海外拠点における外客誘致の組織体制(2)各国・各都市のアピールポイントと提供商品の特徴(3)誘客対象国の国民性、習慣を考慮に入れた提供サービスの有無、及びその内容の特徴(4)誘客のための宣伝やイベント開催での行政組織との連携本年度は、日本の東京、米国のニューヨークを対象に、「国際観光推進戦略」=「外国人観光客誘致戦略」に関する調査を実施し、以下の3視点から整理・分析した。対象組織は、ビジット・ジャパン・キャンペーン事務局、国際観光振興機構(本部、および現地事務所)、東京都・TCVB、NYC&Company、JTB USA等である。(1)行政サイドのからの政策・施策の内容分析日米両国及び東京都・NY市当局及びその関連組織に着目して、東京及びNYへの外客誘致のために、いかなる行政施策を行っているかを次の6点において分析・考察した。(1)都及び市への外来観光客動態及び属性の特性(2)観光に関する国の法体系・都市の条例の特徴(3)観光政策を実行する行政組織・関連組織の構成(4)誘客のための宣伝・広報活動の特徴(5)イベント、フォーラム等の開催状況(6)海外拠点の分布と活動内容の特徴(2)日米両国における企業サイドの経営戦略の内容分析両国の旅行企業がそれぞれ東京・NYへ外客を誘致するために、どのような企業活動を行っているかを次の4点から分析した。(1)海外拠点(現地法人・支店)の分布と海外拠点における外客誘致の組織体制(2)日米両国、及び東京・NYのアピールポイントと提供商品の特徴(3)誘客対象国の国民性、習慣を考慮に入れた提供サービスの有無、及びその内容の特徴(4)誘客のための宣伝やイベント開催での行政組織との連携(3)官民の連携方策・役割分担、及び支援組織体制の分析外客誘致における観光行政と旅行企業、官民組織の連携方策・役割分担、NPO等の支援組織体制、制度的担保の現状を整理し、二国間の比較分析を行った。(1)海外拠点(現地法人・支店)の分布と海外拠点における外客誘致の組織体制(2)各国・各都市のアピールポイントと提供商品の特徴(3)誘客対象国の国民性、習慣を考慮に入れた提供サービスの有無、及びその内容の特徴(4)誘客のための宣伝やイベント開催での行政組織との連携
ゲル表面を利用する分子組織化学ならびに分子転写法の開拓

本研究は、新しい分子組織化のための界面として高分子(あるいは分子集合体から成る)ゲルの表面に注目し、ゲル界面(表面)における分子組織化学の方法論を開拓した。【1】基質として水溶性ナノ粒子(シリカコロイドや蛋白質)を選び、これらをアガロースゲルの表面に展開した。チトクロムcを展開したところ、大部分がゲル表面に留まることが、蛋白質の色から確認された。このゲル表面に、雲母やグラファイトなどの基板を接触・剥離させて、転写基板上の組織状態を、蛍光顕微鏡、分子間力顕微鏡(AFM)、走査型電子顕微鏡ならびに水晶発振子により評価した。その結果、基板表面にゲル上に展開したシリカ粒子やヘム蛋白質が転写されることが判明した。【2】アガロースゲル表面に、フェリチンを展開し、電子顕微鏡グリッドに転写して電子顕微鏡観察を行ったところ、フェリチンが転写されていることが判った。【3】シリカナノ粒子を転写したグラファイト基板を水に浸漬し、超音波照射により洗浄した。洗浄後のグラファイト基板をAFM観察したところ、表面にアガロースの二次元状ネットワーク構造(高さ2-5nm)が観察された。このことから、アガロースゲルの表層はこの二次元ナノネットワークより覆われており、これがゲル表面上に展開された親水性ナノ粒子を固体基板上へ転写する際に、分子糊(molecular glue)として働くものと考えられる。以上より、ゲル表面をナノ物質の組織場とする新しい手法を開拓することに成功した。本研究は、新しい分子組織化のための界面として高分子(あるいは分子集合体から成る)ゲルの表面に注目し、ゲル界面(表面)における分子組織化学の方法論を開拓しようとするものである。本年度は次の事項について検討した。ヘム蛋白であるチトクロムcを展開したところ、大部分がゲル表面に留まることが、ヘム蛋白質の色から確認された。このゲル表面に、雲母やグラファイトなどの基板を接触・剥離させて、転写基板上の組織状態を、蛍光顕微鏡、分子間力顕微鏡(AFM)、走査型電子顕微鏡ならびに水晶発振子(申請品:Q-200S)により評価した。その結果、基板表面にゲル上に展開したシリカナノ粒子やヘム蛋白質が転写されることが判明した。【3】疎水性基板であるグラファイトにシリカナノ粒子が転写されるメカニズムを明らかにする目的で、転写操作後にシリカナノ粒子の固定化されたグラファイト基板を水に浸漬し、超音波照射により洗浄した。基質として水溶性ナノ粒子(シリカコロイドや蛋白質)を選び、これらをアガロースゲルの表面に展開した。蛋白質であるチトクロムcを展開したところ、大部分がゲル表面に留まることが、その色から確認された。

これらのナノ粒子の基板上への転写は、ハイドロゲル表面のナノネットワーク構造により促進されており、ゲル表層のナノネットワークが分子糊として転写構造を安定化していることが判った。さらに、ハイドロゲル表面に基板を接触・剥離するだけでも、ゲルの表面ナノネットワークが転写でき、またこの転写操作を逐次繰り返すことによって、ナノネットワーク構造を積層化できることが明らかと成った。このことにより、ゲル超薄膜のナノエンジニアリングへの路を開いた成果である。次に、上記のゲル転写法を、分子集合体からなるオルガノゲルについて適用した。アミド基を含む合成脂質より形成されるオルガノゲルを調製し、この表面にグラファイトを接触させて上記と同様な転写操作を行った。この表面のAFM観察においては、脂質のナノファイバー構造が観測されることから、ゲル転写法の有効性・一般性を立証できた。
不死化歯髄細胞を用いた覆髄実験

象牙芽細胞の分化機構に関して不明な点が多く残されており、そのメカニズムを解明することは象牙質再生に大きく貢献すると考えられる。このため、本研究ではヒトテロメレース触媒サブユニット(hTERT),16型ヒトパピローマウイルス(HPV)のE6,E7遺伝子を導入することにより不死化したイヌ歯髄細胞株の樹立を試みた.また,樹立した細胞株のin vitroでの特性について解析を行った.象牙芽細胞の分化機構に関して不明な点が多く残されており、そのメカニズムを解明することは象牙質再生に大きく貢献すると考えられる。このため、本研究ではヒトテロメレース触媒サブユニット(hTERT),16型ヒトパピローマウイルス(HPV)のE6,E7遺伝子を導入することにより不死化したイヌ歯髄細胞株の樹立を試みた.また,樹立した細胞株のin vitroでの特性について解析を行った.本年度では、ビーグル犬上顎前歯部歯髄をコラゲナーゼによって段階的に消化し、イヌ歯髄細胞(Dog Dental Pulp Cells: DDP)を得た。得られたDDPにレトロウイルスベクターを用いてヒトテロメレース触媒サブユニット(hTERT)およびヒトパピローマウイルス(HPV)のE6,E7遺伝子を遺伝子導入して不死化DDPを得た。増殖曲線によってhTERTおよびE6E7遺伝子を導入したDDPは正常細胞の分裂回数を超えて細胞分裂していたので不死化したとみなした。しかしながらhTERT単独では細胞不死化は確認できなかった。得られた不死化DDPは、in vitroにおける石灰化能を以下の方法にて検討した。(1)Total RNAを抽出し、RT-PCR法によって象牙質関連遺伝子の発現の検討、(2)ALPase活性の測定を行った。今回の実験結果から得られたhTERT単独での不死化はできなかったが、E6,E7遺伝子とhTERT遺伝子を組み合わせて遺伝子導入することで不死化DDPが得られた。得られたDDPは正常細胞と比較して寿命が延長していただけではなく、象牙質関連遺伝子群を発現し、in vitroにおいて若干の石灰化能が示唆された。不死化DDPには様々な種類の細胞を含む雑多な細胞群であるため、本来石灰化する細胞が占める割合が少ないために低石灰化に留まったと推測される。今後は細胞のクローニングを行い高石灰化の細胞採取を行う予定である。本年度では、不死化イヌ歯髄細胞のin vitroでの特性の詳細およびin vivoにおける覆髄実験を行った。昨年度に樹立に成功したヒトテロメレース触媒サブユニット(hTERT)および16型ヒトパピローマウイルス(HPV)のE6, E7遺伝子によって不死化イヌ歯髄細胞を用いて、(1) TotalRNAを抽出し、RTPCR法によって象牙質関連遺伝子の発現の検討、(2)アリザリンレッド染色による石灰化能の検討、(3)ビーグル犬小臼歯部に露髄を行い、細胞移植を試みた。本年度の実験結果からは、(1)象牙質関連遺伝子であるオステオポンチン、1型コラーゲン、Runx2の遺伝子発現が認められ、またI型コラーゲン発現はrhBMP-2添加によって変化が認められなかったものの,オステオポンチンは顕著に発現上昇が認められた。(2)通常の培地ではアリザリンレッドに対する染色性も陰性であったが,石灰化誘導培地で細胞培養を行うと,アリザリンレッド染色性を示し石灰化能を有することが示された。このことからも、今回樹立した不死化イヌ歯髄細胞は石灰化誘導培地に反応性を示す象牙芽細胞前駆体細胞が含まれる可能性が示唆された。また(3) β-gal標識した不死化イヌ歯髄細胞を露髄面に移植を試みたが、2ヵ月後の切片では細胞が消失していた。充分な栄養供給がなされなかったことや分化に必要な細胞外マトリックスを検討する必要がある。今後は移植の条件を整え、in vivoにおいて象牙質分化の条件の検討が必要だと考えられた。
団塊（ベビー・ブーマー）世代の引退過程の国際比較と社会保障の効率的配分研究

「団塊の世代」という日本のベビー・ブーマー(以下、BB)は、人口規模の大きさから戦後一貫して文化的・思想的異質性を強調されてきた。欧米(主に米)が消費の担い手としたのと対照的である。世代の特殊性・異質性を過度な強調は、引退過程にも見られた。本研究は、BB世代の引退過程に注目し、就業分布、健康・介護要因が前後の世代と比較して異なるかを検証した。結果から判断すると、BB世代が特殊な傾向をもつとはいえないが、人口規模の大きさによる社会的な対応は避けられない。法改正による就業延長が規模の効果を吸収したようにみえるが、そもそも引退パターンも前世代と変わらないため、法改正の効果と認めることはできなかった。本研究は、1947-1949年生まれ(1946-1950年とする場合もある)の日本のベビー・ブーマー(以下、BB世代)について、引退過程の生活実態を明らかにし、引退過程における健康と医療行動、就業行動により受ける影響を経済学的・社会学的な分析枠組みを用いて解明することにある。2年度は、日本のBB世代の短期的傾向が、国際比較上特異な現象であり、人口減少あるいは少子化と関係が深いという事実認識から始まった。第2次世界大戦後に関係国で生じたBaby Boomが日本に比べて長期化する国、とくに米国のように戦後のBaby Boomerが3世代まで継承することにより、日本のような世代間継承上の先鋭化はみられないことを確認した。日本と比較的似た傾向は東南アジア-とくに韓国において確認された。日本の先行研究では、その多くが2007年における60歳定年のインパクトに焦点が置かれていたため、定年延長あるいは再雇用が企業側制度の変更や年金受給年齢の65歳へ移行などにより、予想された顕著な社会問題は顕在化していない。その結果,2012年時にBB世代への注目は沈静化している。今年度から実施している50歳後半以降のBB世代を含む中高年齢者のグループ・インタビューにおいては、健康と就業継続が情報収集による意思決定ではなく、場当たり的な側面で共通しており、継続的な調査により職業(あるいは学歴)などのスクリーニングにより年齢コウホート間の差異を確認することが課題として残された。団塊世代は、他の世代に比べて1970年代後半からその動向が注目された。先行研究を集約すると、Baby Boomerへの注目は、高齢化問題に偏る日本と韓国を除くと、欧米ともに文化的・消費的な側面において強く、国際比較に十分といえる共通問題は見いだせなかった。日本では、団塊の世代の特異性を強調する研究のほとんどが、団塊世代のみを分析対象においており、前後の世代との特異性について十分な検証がおこなわれているとはいえない。団塊世代の研究は、起点である「団塊の世代」が未来小説という形式をとっており、過度に世代の特異性を強調したものの、社会科学的な検証は不十分であるが、その後、団塊世代が特殊であることを前提となっている。団塊の世代が60歳を迎える2007年前後に至って年金受給格差問題が顕在化するときになって初めて世代間比較が行われた。団塊世代は人口規模が大きく、戦後の消費を牽引した側面がある。その引退過程は「改正高齢者雇用法」による定年制の段階的延長・再雇用制度の導入により「団塊ショック」は吸収されたと思われる。社会調査データに基づいて年齢コーホート別に就業状態を確認した結果、団塊の世代とそれ以前生まれの世代で60-64歳時の分布に変化はないことが明らかになった。さらに、平成24年度の就業構造基本調査によれば、介護実施中の就業率は、団塊の世代を含む50歳代以降のどの10歳コーホートでも低い。しかしこの関係の内生性を考慮して、日本と欧米諸国の92の論考をメタ回帰分析した結果、「純粋な介護の就業抑制効果は極めて小さ」いことを示した。団塊の世代を含む高齢者のグループ・インタビューの分析の結果、引退過程における健康状態の影響が団塊の世代においてあるという結果にはならなかった。分析結果を議論からは、団塊の世代がとくに顕著に引退過程に特異性があったとはいえない。本研究は,1946-1949年生まれのベビー・ブーマー(以下,BB世代)について,引退過程における生活実態を明らかにし,引退過程が健康と医療行動,就業行動により受ける影響を経済学的・社会学的な分析枠組みを用いて解明することにある.初年度は,BB世代の日本社会へのインパクトを確認した.研究分担者によるデータの整理・分析と有識者の報告から以下のような知見が得られた.ポイントは,学校教育,職業分布,2007年問題である引退過程である.

学校教育のインパクトは,小中学校では人口規模の拡大に学校数が対応したが,高校では学校は微増であった.生徒の進学数は拡大し,一校当たりの生徒数の拡大が確認された.報告によれば,BB世代に対する各自治体の対応は異なり,(1)学校数の増加,(2)教室数の増加・増築,(3)分校の増加で対応した結果が高校数の微増であった.BB世代(1946-1950生)とその10年前生世代(1936-1940生)の職業分布をみると,25-29歳時はほぼ変わらないが,45-49歳時では管理職と技能職の占める割合がBB世代で高い.また20-24歳に限って年齢コウホート別の職業分布を確認すると,BB世代以降で学生比率が高く,25-29歳で事務・販売職の比率が高い.20代に急激に需要の増えた事務・販売に移動がある.研究会ではBB世代を含む中高年と20代の若者世代とのクラウド・アウト(押し出し)の検証が報告され,国際比較の結果も含め仮説は支持されなかった.BB世代の2007年以降の就業選択では,引退期にもつ技能がスペシャリスト的な性質を保持する方が,正規・非正規という雇用形態の継続よりも,自営業選択へと向かう傾向が示された.さらに,BB世代以降第2次BBまでは,就業と経済的自立が同義であったが,BB前世代と30代前半より若い世代では,同義ではない可能性も示唆された.一方で、個々の分担研究者の達成度については若干違いが生じている。それは上記データの分析が、初年度のデータ入手の遅延により、遅れていることに起因するが、同一個人を継続的に追跡する「健康と引退に関する調査」の利用が可能になっている。健康変数が充実しているこの調査の利用は、上記データと整合性が高く、結果の汎用性に期待できる。この点は研究分担者の地道なリサーチの結果である。引退決定時期を質的に分析するために実施している50歳後半以降のBB世代を含むグループ・インタビューでは、量的調査では得られない事実発見があった。健康上の問題が就業継続を困難にすることは明らかであるが、引退決定を可能にした者は、健康問題を身近な他者によって喚起された経験をもつ。すなわち、引退決定は一般的で継続的な健康観・意識によって支えられているとは限らず、無為の日常生活の継続によって達成されている、というのである。この点を量的データで確認するのは困難であるが、メンバーが留意すべき事実認識でもある。本研究では,BB世代特有の特質を抽出する手続きとして,同様の現象をもつ主に先進国との国際比較を検討している.初年度の計画では,出生年齢コウホートの比較を他の国において確認することを,国内の確認同様に目指していたが,国際比較用の調査データの2次利用において公開時期などの制限があり,調査データの利用をすることができなかった.この点は,2年度以降の課題として残した.他方で,日本の実態については,先行研究レビューと研究分担者のデータ分析以外にも,研究会に招聘した報告者の内容によって,当初の期待以上の進捗を得ている.BB世代を含む中高年と20代の若者世代との雇用のクラウド・アウト(押し出し)仮説の国際比較研究は,本研究にとっての周辺課題の一つをクリアしている.また2007年にBB世代が引退して年金受給することによる財政上の問題は,一部は再雇用などの企業問題へと転嫁されていることが明らかになっていることは重要な知見である.研究代表者・分担者からは,日本のBB世代と第2次BB世代の間においては,異なる事実が指摘された.
全胚培養系を用いた分子および遺伝子抑制法による脳の発生の機序の解析

脳の形成プログラムの解明は遺伝子工学の進歩とともに飛躍的に進んでいるが、こと哺乳類の脳の発生に関しては、胎仔への外科的アプローチが容易でないため、授精卵レベルの遺伝子操作や組織培養に頼らざるを得ない状況である。この問題を解決するために、我々は今回、全胚培養法をもちいてマウス胎仔の脳内に遺伝子を直接的に導入することを考えた。そのような実験系を適応するため、まず、マウス脳の正常形成過程の分子メカニズムを、各種活性分子の免疫組織化学や蛍光標識法などの形態学的手法を用いて調べ、神経接着分子であるNCAM-H、L1、TAG-1、それに脳の発生過程に豊富に存在するコンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるニューロカンとフォスファカンが、発生過程の中脳や間脳視床下部でニューロンの移動と定着に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた(川野、大山、湯浅、川村。西村書店、1997;Ohyana,Kawano,Asou,Fukuda,Oohira,Uyemura,Kawamura,Dev.Brain Res.1998印刷中;川野ら、神経内分泌学会、1997年11月発表済み)。これらの観察結果をもとにして、本研究では、二宮(1992)によって開発された全胚培養法をもちいて胎生10日のマウス脳室内微量注入によって、分子機能や遺伝子発現を操作することで実験的に大脳皮質の形成メカニズムを調べることを試みた。その結果、子宮外手術によってマウス胎仔脳室内に各種の酵素、抗体、oligoDNAなどを注入し、数日間母体内で生存させることに成功した。本研究の成果は、今後、特定のDNAを脳内に導入することによる、いでんしの発現増強あるいは発現抑制を可能にするものであり、脳の発生過程における各遺伝子の機能を特定する方法として、その有効性が注目される。これまで、哺乳類では胎仔の外科的手術は極めて困難とされており、発生過程の分子および遺伝子の機能解析に大きな障害となってきた。本研究では全胚培養法によりin vitroで育てたマウス胎仔の脳内に各種神経接着分子に対する特異抗体、あるいは各種転写因子のmRNAに対するアンチセンスオリゴヌクレオチド(アンチセンス)を微量注入して、それらの作用をなくした時に脳の形成過程にどのような異常が生じるかを組織学的に解析し、そこから、当該分子の脳の形成に対する機能的役割を明らかにすることを目的としている。平成8年度はその前段階として、脳の発生過程を調べ、全胚培養法で実験を行うのに適した部位を選んだ。その結果、嗅球、大脳皮質、海馬、小脳などはその形成時期が遅いため全胚培養に適しておらず、上位および下位脳幹のニューロンの最終分裂、移動、突起伸長の時期がマウス胎仔の全胚培養可能な時期(胎生10日-12日)と一致するように思われた。そこで、ドーパミン合成酵素であるチロシン水酸化酵素をマーカーとして中脳黒質の発生過程を調べたところ、中脳ドーパミンニューロンは中脳基板内側部で胎生10日-12日に最終分裂を終え、最初、放射状グリアに沿って腹側に、ついで他の神経線維に沿って外側に移動、定着して、黒質緻密部を形成することを見いだした。さらに、ドーパミンニューロンの移動過程において、放射状グリアには細胞外基質分子であるテネイシンが、また、外側への移動に関係する神経線維には神経接着分子であるL1がそれぞれ移動の時期に一致して特異的に発現することを発見した。以上の結果は、すでに今年度、出版されている(川野、大山、湯浅、川村、1997)。来年度はいよいよ全胚培養法を用いて胎生10日のマウスをin vitroで数日間生育させ、胎仔脳内にL1に対する抗体を微量注入して、脳に生じた変化を解析する予定である。

本研究の成果は、今後、特定のDNAを脳内に導入することによる、いでんしの発現増強あるいは発現抑制を可能にするものであり、脳の発生過程における各遺伝子の機能を特定する方法として、その有効性が注目される。脳の形成プログラムの解明は遺伝子工学の進歩とともに飛躍的に進んでいるが、こと哺乳類の脳の発生に関しては、胎仔への外科的アプローチが容易でないため、授精卵レベルの遺伝子操作や組織培養に頼らざるを得ない状況である。この問題を解決するために、我々は今回、全胚培養法をもちいてマウス胎仔の脳内に遺伝子を直接的に導入することを考えた。そのような実験系を適応するため、まず、マウス脳の正常形成過程の分子メカニズムを、各種活性分子の免疫組織化学や蛍光標識法などの形態学的手法を用いて調べ、神経接着分子であるNCAM-H、L1、TAG-1、それに脳の発生過程に豊富に存在するコンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるニューロカンとフォスファカンが、発生過程の中脳や間脳視床下部でニューロンの移動と定着に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた(川野、大山、湯浅、川村、西村書店、1997;Ohyama,Kawano,Asou,Fukuda,Oohira,Uyemura,Kawamura,Dev.Brain Res.1998印刷中;川野ら、神経内分泌学会、1997年11月発表済み)。これらの観察結果をもとにして、本研究では、二宮(1992)によって開発された全胚培養法をもちいて胎生10日のマウス脳室内微量注入によって、分子機能や遺伝子発現を操作することで実験的に大脳皮質の形成メカニズムを調べることを試みた。その結果、子宮外手術によってマウス胎仔脳室内に各種の酵素、抗体、oligoDNAなどを注入し、数日間母体内で生存させることに成功した。本研究の成果は、今後、特定のDNAを脳内に導入することによる、遺伝子の発現増強あるいは発現抑制を可能にするものであり、脳の発生過程における各種遺伝子の機能を特定する方法として、その有効性が注目される。
脳機能計測法による乳幼児の音声知覚・発話産出の発達の関係と育児語の機能の研究

昨年度までに実施した母国語及び非母国語の音声刺激に対する乳児のNIRS実験において、9.5か月児では母国語の弁別時(/b-g/の変化)に対していずれのチャンネルでも活動の上昇を認められないという想定外の結果が得られていたが、5.5か月児においては左下前頭回および両側の聴覚野近辺のチャンネルで活動の上昇を認めたことから、9.5か月児で脳反応を認めなかったのは、成長に伴い体動が激しくなりアーチファクトがより多く混入したためではないかと考えた。そのため、アーチファクトをどのように除去するのが良いか検討を行い、最終的にkurtosis-based wavelet法を採用することに決定した。結局、9.5か月児では、統計的に有意とはならなかったものの、想定されたパターンの活動が一部のチャンネルで認められたことからこの手法が有用であると判断し、5.5か月児のデータにおいてもこの手法で最終的な解析を行った。この結果について、国際誌での発表に向けて論文の執筆を行っている。また、乳児に対する話しかけの脳機能計測の実験を、大学生を対象として簡易脳波計により行った。実験では、提示された赤ちゃんと母親の写真に対して、心の中で話しかける(コントロール条件は心の中で独り言をつぶやく)という課題を行った。その結果、心の中での話しかけが指示されたタイミングで言語野が存在する下前頭回付近のチャンネルでシータ帯域のパワーの増加が認められ、また赤ちゃんや母親に話しかける条件では顔に対して反応することが知られる紡錘状回付近の左右のチャンネルでシータ帯域のパワーの増加が認められた。赤ちゃんに対する話しかけの条件と母親に対する話しかけの条件の比較でも異なった反応を認めたが、その結果を整合的に解釈できておらず、仮説の検証には至らなかった。乳児を対象とした実験に関しては最終的な解析を完了しすでに論文執筆の段階である。一方、大人を対象とした乳児に対する話しかけの実験については、現時点で結果に整合的な解釈を与えることができていない。当初の仮説が間違っていた可能性もあるが、母親ではなく大学生を対象としている、簡易脳波計の性能が高くない、データ数が不足している等の理由が合わさって不安定な結果が得られている可能性も考えられるため、まだ研究を完了させる段階には至っていないと判断した。乳児を対象とした実験に関しては、国際誌での成果発表を目指し引き続き論文執筆を進める。大人を対象とした乳児に対する話しかけの実験については、追加でデータ収集を行い、仮説の検証を行う。まず、英語を母国語とするアメリカ人女性10人に依頼し、日本人乳児にとっての母国語(/ba/, /ga/)および非母国語(/la/, /ra/)の音声刺激を作成した。次に、9.5か月の日本人乳児がこれらを弁別しているかどうかを確認するために、9.5か月の日本人乳児51人を対象に順化・脱順化法による行動実験を行った。その結果、/b-g/の変化に対して9.5か月児の注視時間は有意に増加したが、/l-r/の変化に対しては有意な変化は認めなかった。以上の結果は、先行研究の知見から予測された通り、9.5か月の乳児が非母国語の子音を弁別していないことを示すものであり、従って、作成された音声刺激は妥当なものであると考えられた。次に、NIRSのどのプローブのどのチャンネルがブローカ野/言語野に相当するかを調べる目的で、作成した刺激を用いて9.5か月の日本人乳児49人を対象に近赤外線分光法(NIRS)による実験を行った。予備的なデータ解析を行ったところ、/l-r/の変化に対して左聴覚野近辺のチャンネルで活動の上昇を認めたものの、/b-g/の変化に対しては有意な活動の上昇を示したチャンネルがないという予想外の結果が得られた。この結果は、先の行動実験の結果と食い違うだけではなく、先行研究からの予測とも食い違うものであったため、なぜこのような結果が得られたのか、今後データの精緻な解析を進める予定である。また、研究代表者が所属機関を異動することになったため、前倒しで5.5か月の日本人乳児43人を対象としたNIRS実験についても実施した。今後、このデータの解析を行う予定である。当初想定していた研究計画の前提とは大きく異なる結果が得られたことに加え、研究代表者が所属機関を異動することになったため、今後大幅な研究計画の見直しを行う必要がある。しかしながら、前倒しでNIRS実験を行うなど、実験の実施については順調に進展しているといえる。昨年度に作成した母国語(/ba/, /ga/)および非母国語(/la/, /ra/)の音声刺激を用いて、5.5か月の日本人乳児を対象に順化・脱順化法による行動実験を行った。分散分析の結果、刺激の種類の主効果が有意であり、また刺激の変化の主効果が有意傾向であった。交互作用は有意ではなかった。しかしながら、刺激の種類ごとに刺激の変化について計画的比較を行った結果、/b-g/では有意な効果を認める一方、/l-r/では有意な効果は認めなかった。これらの結果は、5.5か月児は/b-g/も/l-r/も弁別している可能性が高いが、/l-r/の弁別は/b-g/の弁別よりも難しいことを示唆していると考えられる。また、昨年度前倒しで実施した5.5か月児を対象とした近赤外線分光法(NIRS)実験のデータ解析を行った。その結果、/

l-r/の変化に対しては右聴覚野近辺のチャンネルで有意傾向が得られるのみであったのに対し、/b-g/の変化に対しては左下前頭回付近のチャンネルおよび両側の聴覚野近辺のチャンネルでベースラインと比較して有意な活動の上昇を認めた。/b-g/の条件と/l-r/の条件を統計的に比較した結果、左下前頭回付近のチャンネルおよび右聴覚野近辺のチャンネルで有意な違いを認めた。この結果は、5.5か月児は/b-g/も/l-r/も弁別できるとは言ってもその脳内処理は大きく異なることを示しており、また、/l-r/の弁別は/b-g/の弁別よりも難しいことを示唆する行動実験の結果とも整合的である。また、乳児に対する話しかけの脳機能計測の予備実験として、顔刺激に対する脳反応を簡易脳波計で計測できるかどうかを検討し、肯定的な結果を得た。本研究計画のうち、乳児を対象とした実験は当初の前提とは異なる結果が得られたため研究計画の見直しを行ったものの、5.5か月児と9.5か月児を対象とした行動実験・脳機能計測実験ともに実施済みでデータ解析もおおむね完了しており、当初の計画以上に進捗している。一方、おとなを対象とした乳児に対する話しかけの脳機能計測実験については、研究代表者の所属機関の異動により機材を簡易脳波計に変更することとしたため、その性能の評価のための予備実験を行う必要があり、当初の計画と比べると遅れている。両者を総合して、(2)おおむね順調に進展していると判断した。昨年度までに実施した母国語及び非母国語の音声刺激に対する乳児のNIRS実験において、9.5か月児では母国語の弁別時(/b-g/の変化)に対していずれのチャンネルでも活動の上昇を認められないという想定外の結果が得られていたが、5.5か月児においては左下前頭回および両側の聴覚野近辺のチャンネルで活動の上昇を認めたことから、9.5か月児で脳反応を認めなかったのは、成長に伴い体動が激しくなりアーチファクトがより多く混入したためではないかと考えた。そのため、アーチファクトをどのように除去するのが良いか検討を行い、最終的にkurtosis-based wavelet法を採用することに決定した。結局、9.5か月児では、統計的に有意とはならなかったものの、想定されたパターンの活動が一部のチャンネルで認められたことからこの手法が有用であると判断し、5.5か月児のデータにおいてもこの手法で最終的な解析を行った。この結果について、国際誌での発表に向けて論文の執筆を行っている。また、乳児に対する話しかけの脳機能計測の実験を、大学生を対象として簡易脳波計により行った。実験では、提示された赤ちゃんと母親の写真に対して、心の中で話しかける(コントロール条件は心の中で独り言をつぶやく)という課題を行った。その結果、心の中での話しかけが指示されたタイミングで言語野が存在する下前頭回付近のチャンネルでシータ帯域のパワーの増加が認められ、また赤ちゃんや母親に話しかける条件では顔に対して反応することが知られる紡錘状回付近の左右のチャンネルでシータ帯域のパワーの増加が認められた。赤ちゃんに対する話しかけの条件と母親に対する話しかけの条件の比較でも異なった反応を認めたが、その結果を整合的に解釈できておらず、仮説の検証には至らなかった。乳児を対象とした実験に関しては最終的な解析を完了しすでに論文執筆の段階である。
リズム運動の発現機序とそれらの統御機能の総合的研究

リズム現象には色々のものがあるが,今回はヒトに見られる歩行,振戦,顎運動,眼振,呼吸などリズム運動を取り上げ,それらの中枢神経機構を解明しようとした.これらの運動はいずれも脳幹がかかわっており,また相互に似かよった神経機構を持っている.総合研究を企画したのは,働きの面はもとより形態学的裏付け,更にシステム工学の応用など,それぞれの研究者が相互に密な連絡をとりながら研究を進めることにより中枢神経系の解明が一層進展するものと考えたからである.3年間で幾つかの新しい事実が明らかになり初期の目的は達したと思う.歩行運動は左右の肢の交互振動であり, 1側の肢が体を支え(stance),他側の肢は屈曲前進する(suing).体を支えるには脳幹からの伸筋に対するトーヌス系が重要であり,屈曲前進には伸筋のトーヌス系を抑え,積極的な屈曲を行う系が働く必要があり,その系を脳幹を含む長反射系が明らかにされた.今後は歩行を誘発する動機motivation機構の解析が重要である.振戦は正常の場合,極度に緊張した際にも現われるが,パーキンソン症などでは常に見られる現象である.振戦を除くため定位脳手術とのかかわりにおいてVim核が重要視され,更に末梢からのlong loop reflexの重要性も明らかになって来た.眼振の神経機構の解析は最も進んでいる分野で,今回も他のリズム運動の発現機序の解析に参考になった.呼吸運動の中枢神経機構の解析は古くから行なわれて来た分野で,今回は神経細胞のマーキング等の方法で機能と形態の相関々係が明らかにされつつあるのは特筆される.この方面の研究の今後の進展としては,姿勢と歩行(移動或いは運動)の中枢神経系の解析であろう.身体を一定の姿勢に保ち,続いて運動をひきおこす.これらの切り替えはどのような神経機序によるか今後の課題である.リズム現象には色々のものがあるが,今回はヒトに見られる歩行,振戦,顎運動,眼振,呼吸などリズム運動を取り上げ,それらの中枢神経機構を解明しようとした.これらの運動はいずれも脳幹がかかわっており,また相互に似かよった神経機構を持っている.総合研究を企画したのは,働きの面はもとより形態学的裏付け,更にシステム工学の応用など,それぞれの研究者が相互に密な連絡をとりながら研究を進めることにより中枢神経系の解明が一層進展するものと考えたからである.3年間で幾つかの新しい事実が明らかになり初期の目的は達したと思う.歩行運動は左右の肢の交互振動であり, 1側の肢が体を支え(stance),他側の肢は屈曲前進する(suing).体を支えるには脳幹からの伸筋に対するトーヌス系が重要であり,屈曲前進には伸筋のトーヌス系を抑え,積極的な屈曲を行う系が働く必要があり,その系を脳幹を含む長反射系が明らかにされた.今後は歩行を誘発する動機motivation機構の解析が重要である.振戦は正常の場合,極度に緊張した際にも現われるが,パーキンソン症などでは常に見られる現象である.振戦を除くため定位脳手術とのかかわりにおいてVim核が重要視され,更に末梢からのlong loop reflexの重要性も明らかになって来た.眼振の神経機構の解析は最も進んでいる分野で,今回も他のリズム運動の発現機序の解析に参考になった.呼吸運動の中枢神経機構の解析は古くから行なわれて来た分野で,今回は神経細胞のマーキング等の方法で機能と形態の相関々係が明らかにされつつあるのは特筆される.この方面の研究の今後の進展としては,姿勢と歩行(移動或いは運動)の中枢神経系の解析であろう.身体を一定の姿勢に保ち,続いて運動をひきおこす.これらの切り替えはどのような神経機序によるか今後の課題である.1.本年は昨年度に引続き下記の課題に重点を置き個々の研究の進展を計った。(1)歩行運動の発現並びに制御機構の研究,(2)呼吸リズムの発生並びに制御機能の研究,(3)顎運動の形成機構と中枢制御機構の研究,(4)眼球運動のリズム発現機構並びに制御機構の研究,(5)振戦の発見機序の解析,それぞれの課題にはいくつかの新しい成果が得られた。2.研究会の開催:昭和61年10月17,18の両日箱根太平台「対岳荘」において研究会を持ち班員全員が研究業績を発表した。この会には関係者を含め約50名が参加し活発な討論が行なわれ有意義であった。以下に演題と発表者名をあげる。微小神経電図法による振戦リズムの解析(中島)。生理的振戦のシュミレーション(渡辺)。視床VL,Vim核のneural noiseのレベルと臨床的固縮,振戦の程度の相関について(楢林)。振戦の発見とその伝達に関する考察(大江)。脳幹と筋トーヌスの設定機構(森)。リズム運動の適応的制御のモデルについて(鈴木)。視床脳ネコのSteppingに関わる脳幹の機能について(島村)。自発歩行の発現及び再現に関与する脳幹中枢の検討(有働)。咀嚼リズムの中枢形成における抑制過程の役割(中村)。眼球運動リズムの発現に関与する脳幹ニューロン回路(島津)。垂直性眼球運動に関与する赤核前域ニューロンへの前庭神経核からの入力(中尾)。三叉神経一次感覚ニューロンの標識法による解析(小西,野村)。ヒト脳幹網様域の形態形成と呼吸運動の発生(平田)。

B【o! ̈】tzimger Complexの呼吸ニューロン群の機能と形態(江連)。呼吸,循環の中枢性調節に関与する種々のリズム性活動とその特性(福原)。吸息,呼息活動パターンの相違(本間)。低酸素ガス吸入時の呼吸リズム調節(福田)。頚髄呼吸性ニューロンの入出力機構(青木)。
cーkitミュータントラットにおけるカハール介在細胞欠損と胃内胆汁逆流の関係

消化管運動は消化管筋層内に存在するカハール介在細胞が自発的な活動電位を発生することにより調律されていると考えられており、カハール介在細胞の発達にはStem cell factorーレセプターチロシンキナーゼcーkitシステムが重要な役割を果たしていると考えられている。本研究ではcーkitレセプターの機能喪失性突然変異ラット(Ws/Wsラット)を用いて幽門部におけるcーkit発現カハール介在細胞の数と幽門輪の収縮能、胆汁逆流の関係について調べた。Ws/Wsラットでは正常+/+ラットに比べて極めて少数のc-kit発現カハール介在細胞が幽門部に存在するのみで、幽門収縮も+/+に比べて収縮持続の短い不全収縮パターンを示した。Ws/Wsラットの胃内には+/+ラットに比し多量の胆汁酸が検出されたことからWs/Wsラットではc-kitレセプターの異常によりカハール介在細胞が減少・欠損し、幽門収縮能の低下をきたすため胆汁逆流が起こるものと考えられた。Ws/Wsラットは幽門収縮能と胆汁逆流の関係を検索するのに有用なモデル動物と考えられ、今後さらに詳細に検討する予定である。
古代マケドニア王都ペラの成立と発展に関する研究

本研究の目的は、古代マケドニア王国の都市、特に王都ペラの成立と発展を捉え、ヘレニズム諸都市の源泉としての特質を解明することである。平成19年度では、本研究の基礎を築き、また分析に用いる通時的視点かつ演繹的な考古学的手法を確立すべく、現地にて考古資料の選定と基礎資料の収集にあたった。その結果、「都市(ポリス)」を解明するにあたりその影ともいえる「死の都市(ネクロポリス)」の重要性が認識され、墓、特に「マケドニア墓」を対象とした分析に着手することとなった。平成20年度においては、本格的に墓葬形態の分析を開始し、対象を王都ペラにおける古典期ヘレニズム期の墓全般とし、埋葬主体部形態による型式学的分類を行った。その結果、K型式(方形土壙墓型)とTh型式(蒲鉾天井付横穴状室型)を基本とする一定の体系を得た。これを編年へと導くために他の要素との組み合わせによる総合的な分析を行なう必要が生じ、補助分析資料として、墓出土遺物即ち副葬品を用いることとし、中でも広範にかつ最も頻繁に出土する「香油瓶」と呼ばれる陶器を取り上げて分析を行った。この「香油瓶」は数器種に分けられたが、型式分類に足る細別器種を取り上げて型式学的検討を行なった結果、墓分類に適合する様相を示し、墓型式のK→Thという変遷をほぼ検証するに至った。本研究にて遂行した古代マケドニアの墓埋葬主体部の分類・編年、古代ギリシアの「香油瓶」の分類・編年について、視点の異なる研究方法を採るギリシア古典考古学では研究の前例がなく、全く初めての試みであり、考古学研究史上極めて大きな意義を持つといえる。その結果、「都市(ポリス)」を解明するにあたり、その影ともいえる「死の都市(ネクロポリス)」の存在の重要性が認識された。古代マケドニアの埋葬形態は極めて特徴的であり、特にマケドニア独特の室墓である「マケドニア墓」の存在が注目されている。これは、蒲鉾型屋根およびギリシア神殿風の正面を擁し、その埋葬主体部を墳丘で覆ったものである。葬室内部は、都市生活の延長と考えられる内装が設えてあり、被葬者は明らかにマケドニア上層階級とみられる。この墓形態が現れた紀元前3世紀第3四半期は、王国がアイガイからペラへ遷都した直後であり、王国の急成長期そして絶頂期にあたる。元来遊牧民であったマケドニア人が都市生活を獲得し充実させていく中、墓形態もそれに応えるかのように様相を異にしてゆく。この光と影というべき「ポリス」と「ネクロポリス」が互いに連動しながら変遷する様相について、新王都ペラに焦点を当てつつ中央マケドニアの諸都市を含めた地域における分析を行い、マケドニア社会の構造を明らかにすることを具体的な目標として設定するに至った。これに従い、古代マケドニアの都市及び集落、墓域の資料を収集した。そして、墓資料を中心とした分析を開始、つまり、「マケドニア墓」埋葬主体部のデータに基づき、分析を行なった。今年度末現在、この過程にて派生した問題(埋葬主体部正面形態の様式等)に取り組みつつ、他の墓葬形態(石棺墓、岩削石室墓等)との関連についても検討しており、これらの成果は、本研究の基礎を確立させたものとして来年度に生かされると確信する。
C線維は可塑性誘導装置であるか否か

神経回路可塑性の一つであるシナプス伝達長期増強(LTP)の誘発には、細胞内カルシウム濃度上昇が不可欠であることが知られている。このカルシウム流入経路としてNMDA受容体の関与が従来よく調べられてきたが、その他の可能性についてはよく検討されていない。サブスタンスPはG蛋白質関連の経路を介して細胞内カルシウム動員機構を活性化しうる内因性活性物質であり、ニュ-ロモジュレ-タ-として理解されている。この物質は種々の細胞において細胞内貯蔵庫からカルシウムを放出させ,一方K電流のひとつであるM電流を抑制する。M電流抑制の結果,細胞の脱分極傾向がより高まり,それがNMDA受容直チャンネルのマグネシウムブロックを軽減し,また電位依存性のCaチャンネルを活性化しうる。そこでサブスタンスPを含んだリンガ-液中で、ラット大脳皮質スライス標本を用いてLTP誘発を試みた。5ー10マイクロモルでは5ー10mV程度の脱分極をきたしたので、1ー2マイクロモルにて試みたところ、EPSPの形状に変化を起こさず,膜電位にも変化はなかった。そこでテタヌスを与えると,71.4%の例では増強がおこり30分後にも十分維持されていた。しかし残りの例では増強も減弱も起こらなかった。この結果は、従来ニュ-ロモシュレ-タ-として知られてきたサブスタンスPが可塑性誘発作用を持つことを示し、C線維系においても同様の作用を発揮することを示唆するものである。今後、カルシウム動員機構について種々の阻害剤を使って調べ、とくに脊髄後角に力点をおいて調べたい。