hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間信頼性を考慮した交通政策評価のための統合化交通均衡モデル体系の構築

確率的に変動するOD交通量(交通需要)の推定のための観測リンク交通量をデータとした最尤法を用いたパラメータ推定手法を開発し,旅行時間の変動を扱った上で,ネスティッド・ロジットモデルによる交通機関選択を考慮した道路・鉄道等の交通手段及び経路選択との統合化配分モデルの構築を行った.以上により,確率的交通ネットワーク均衡モデルを核とした時間信頼性評価のためのモデル体系を構築した.確率的に変動するOD交通量(交通需要)の推定のための観測リンク交通量をデータとした最尤法を用いたパラメータ推定手法を開発し,旅行時間の変動を扱った上で,ネスティッド・ロジットモデルによる交通機関選択を考慮した道路・鉄道等の交通手段及び経路選択との統合化配分モデルの構築を行った.以上により,確率的交通ネットワーク均衡モデルを核とした時間信頼性評価のためのモデル体系を構築した.本研究の目的は,時間信頼性評価に必要な各種モデル・手法を開発し,確率的交通ネットワーク均衡モデルを核とした時間信頼性評価のためのモデル体系を構築し,それを金沢都市圏道路ネットワークに適用し,構築モデルの妥当性等を検討することである.この目的のために,平成20年度は以下のようなことを行った.1)所要時間が変動する要因及びその変動特性を特定する手法の確立リンク特性等のネットワーク情報とともに車両感知器等から得られる交通量データの変動を基本にし,所要時間が変動する要因分析の手法を開発した.2)確率変動するOD交通量の推定モデルの開発車両感知器による大量の断面交通量データを分析することにより,交通量の変動の確率的な特性を把握し,この確率的な特性を用いたOD交通量推定方法を開発した.3)交通手段選択等を含む統合化研究代表者がこれまでに開発した交通量及び所要時間が確率的に変動する交通ネットワーク均衡モデルに交通手段選択等を導入し,統合化確率的ネットワーク均衡モデルを構築した.申請者はこれまで所要時間及び交通量が確率的な場合の交通ネットワーク均衡の開発を行ってきた.これらのモデルは所要時間及び交通量が確率的な場合の均衡モデルであり,ネットワークの信頼性評価には最適なモデルである.しかし,これらモデルの適用のためには,1)所要時間が変動する要因の特定及びそれらのモデルへの取り入れること,2)確率的に変動するOD交通量(交通需要)の推定,3)道路・鉄道等の交通手段及び経路選択との統合化配分モデルの構築,そして,4)その統合モデルに関するパラメータ推定法の確立,が必要である.本研究では,上述の時間信頼性評価に必要な上記のモデル・手法を開発し,確率的交通ネットワーク均衡モデルを核とした時間信頼性評価のためのモデル体系を構築する.本年度は,まず,交通需要が確率変動することを考慮した,交通量及び旅行時間が確率変動する確率的交通ネットワーク均衡モデルを発展させた.推定問題としては,観測リンク交通量を用いて,各種モデル及びサブモデルのパラメータを推定する最尤推定法を発展させた.また,バスやLRT(新型路面電車)と通常の自動車交通を合わせた確率的交通ネットワーク均衡モデルを確立し,金沢都市圏の道路ネットワークへの適用も行った.以上のような本年度の成果によって,時間信頼性を考慮した交通政策評価のための統合化交通均衡モデル体系の構築に大きく寄与したとともに,それを現実のネットワークに適用する為の推定手法を発展させることができたと考えられる.
ニワトリ胚中脳の吻尾極性形成に関わる遺伝子カスケードの解析

本研究では,ニワトリ胚の中脳(視蓋)における吻尾極性形成に関わる遺伝子発現調節のカスケードの解析を,強制発現系を用いて行った.当初はレトロウィルスベクターを使用していたが,期待したほどの発現が得られなかったため,本年度の後半から別の方法を検討した結果,in ovoエレクトロポレーションが有効であることを見いだした.そこでPax-5あるいはEn-2, FGF8の強制発現ベクターをエレクトロポーレーションにより孵卵2日目のニワトリ胚の中脳に導入して,それぞれが他の遺伝子の発現に及ぼす影響を見た.この結果,(1)Pax-5は同一の細胞内でFGF8の発現を誘導すること,(2)さらにPax-5はEn-2の発現も誘導するが,その範囲はより広い領域にわたり,可溶性のFGF8タンパクが拡散しその影響により発現が誘導されたと考えられること,(3)同様にPax-5はWnt-1の発現も誘導するが,その発現パターンから,FGF8の発現を介さず,単一の細胞内での遺伝子間の相互作用による誘導である可能性が高いこと,(4)逆にFGF8もPax-5の発現を誘導することを見いだした.En-2の強制発現による影響に関しては現在検討中である.これらの事実はショウジョウバエにおける遺伝子カスケードが必ずしも脊椎動物では保存されておらず,より複雑なネットワークを作っていることを示すものである.またここで取り上げた遺伝子は全て中脳の尾側から後脳の吻側にかけて峡部(isthmus)を中心にして発現しているが,単純にどの遺伝子がカスケードの最上部に位置するとは結論づけられず,別のより上位の因子の存在を仮定するか,別の位置情報を与えるメカニズムを仮定する必要があることをも示していて興味深い.本研究では,ニワトリ胚の中脳(視蓋)における吻尾極性形成に関わる遺伝子発現調節のカスケードの解析を,強制発現系を用いて行った.当初はレトロウィルスベクターを使用していたが,期待したほどの発現が得られなかったため,本年度の後半から別の方法を検討した結果,in ovoエレクトロポレーションが有効であることを見いだした.そこでPax-5あるいはEn-2, FGF8の強制発現ベクターをエレクトロポーレーションにより孵卵2日目のニワトリ胚の中脳に導入して,それぞれが他の遺伝子の発現に及ぼす影響を見た.この結果,(1)Pax-5は同一の細胞内でFGF8の発現を誘導すること,(2)さらにPax-5はEn-2の発現も誘導するが,その範囲はより広い領域にわたり,可溶性のFGF8タンパクが拡散しその影響により発現が誘導されたと考えられること,(3)同様にPax-5はWnt-1の発現も誘導するが,その発現パターンから,FGF8の発現を介さず,単一の細胞内での遺伝子間の相互作用による誘導である可能性が高いこと,(4)逆にFGF8もPax-5の発現を誘導することを見いだした.En-2の強制発現による影響に関しては現在検討中である.これらの事実はショウジョウバエにおける遺伝子カスケードが必ずしも脊椎動物では保存されておらず,より複雑なネットワークを作っていることを示すものである.またここで取り上げた遺伝子は全て中脳の尾側から後脳の吻側にかけて峡部(isthmus)を中心にして発現しているが,単純にどの遺伝子がカスケードの最上部に位置するとは結論づけられず,別のより上位の因子の存在を仮定するか,別の位置情報を与えるメカニズムを仮定する必要があることをも示していて興味深い.
サル半側空間無視モデルにおける身体と空間

半側空間無視とは、主に右大脳半球の損傷によって引き起こされる、損傷対側の空間の感覚刺激に対する反応が低下する現象のことを指す。半側空間無視の動物モデルはまだ確立していない。近年の解剖学や機能イメージングの研究からは、マカクザルにも注意の背側経路と腹側経路に相同な神経経路があることが示唆されている。そこで本研究は以下を目的とした:A)マカクザルでの腹側注意経路の相同部位を損傷させることによって半側空間無視の動物モデルを確立する。B)視線と頭部のトラッキングを用いて、動物モデルで網膜中心座標、頭部中心座標での処理がどのように影響を受けているかを解明する。C)そして機能的MRイメージング法を用いて、無視症状の発現と回復過程が注意経路の機能障害と関連しているか検証する。(A)注意の腹側注意経路の一部である右上側頭回(STG)へ損傷を加えて、注意機能への影響を定量化した。昨年の2頭のニホンザルに加えて本年度はさらに2頭のサルで損傷実験を行った。Target-choicetaskにおいて損傷対側の標的刺激に対する応答潜時は右STG損傷後3ヶ月にわたって増加していることが明らかになった。(B)同じ動物において視線と頭部のトラッキングを行った。3頭のサルで損傷前後に静止画像を見ている間の計測を行ったところ、損傷後3ヶ月にわたって視線位置が損傷側と同側に偏位することを見出した。(A)および(B)の結果から、本研究は右STG損傷によってサル半側空間無視モデルの確立に成功したと結論づける。(C)機能的MRイメージング法を用いて半側空間無視モデル動物での安静時脳活動を計測した。その結果、損傷後には損傷同側内の背側注意経路の機能的結合の低下と損傷対側内の背側注意経路の機能的結合の上昇という不均衡が起きたことを示唆するデータを得た。28年度が最終年度であるため、記入しない。半側空間無視は脳の限局した部分の障害というよりは、脳内ネットワークの失調であると考えられるようになってきている。半側空間無視の動物モデルはいまだ確立していない。しかし近年の解剖学的研究からは、マカクザルにも注意の背側経路と腹側経路に相同な神経ネットワークがあることが示唆されている。そこで本研究では1)マカクザルでの背側注意経路の相同部位、または背側注意経路の相同部位を離断することによって半側空間無視の動物モデルを確立する。2)視線計測と頭部のトラッキングを用いて、半側空間無視のモデル動物で網膜中心座標、頭部中心座標での処理がどのように影響を受けているかを解明することを目的とした。以上の目的のため、二頭のニホンザルで全身麻酔下で上縦束(SLFII)または上側頭回(STG)に損傷を作成した。空間無視の評価法としては、ケージ内でのタッチパネルを用いた行動課題を行った。この課題は診断で用いられる線分末梢課題をサル用に調整したものであり、点灯する色パッチの中から特定の色のパッチに触れると報酬が与えられる。半側空間無視の患者では、線分末梢課題において眼と頭を自由に動かしてよいのにもかかわらず、損傷と対側にあるターゲットを検出することに失敗する。2頭のサルで損傷後一ヶ月にわたって同様な行動が見られたことから、無視症状が起きていることを明らかにした。また、アイトラッカーを用いた視線計測も行った。モンキーチェアに座っているサルの眼前にディスプレーを設置して動画を見せた。半側空間無視の患者では、眼と頭を自由に動かしてよいのにもかかわらず、損傷と同側の画面に視線が偏位することが知られている。2頭のサルにおいて右上側頭回への損傷実験を行い、半側空間無視の行動評価法を確立し、損傷によって無視症状が見られることを明らかにしたため。

(A)および(B)の結果から、本研究は右STG損傷によってサル半側空間無視モデルの確立に成功したと結論づける。(C)機能的MRイメージング法を用いて半側空間無視モデル動物での安静時脳活動を計測した。その結果、損傷後には損傷同側内の背側注意経路の機能的結合の低下と損傷対側内の背側注意経路の機能的結合の上昇という不均衡が起きたことを示唆するデータを得た。今後は本研究の第三の目的である「機能的MRイメージングなどの方法を用いて、半側空間無視の症状と機能回復過程がどのような脳内ネットワークの機能障害と関連しているかを神経生理学的に明らかにする」を目指して、機能イメージングデータの取得に注力する。機能的MRイメージング法を用いて半側空間無視モデル動物の安静時脳活動(resting-state fMRI)を記録する。イソフルラン麻酔下で生理学研究所にあるSiemens Allegra (3T)を使用してBOLD活動を計測する。ヒトにおける背側および腹側注意ネットワークと相同な経路の結合性が脳損傷とそれからの回復でどのように変化するかを明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
霊長類免疫不全ウイルスの宿主域拡大を規定する機能の獲得メカニズムの解明

エイズの原因ウイルスであるヒト免疫不全ウイルス(HIV-1)の起源は、チンパンジーのウイルスであると考えられている。ヒトを含む動物は、ウイルス感染に抵抗するウイルス蛋白質を備えているが、ウイルスは変異し、それらから逃れる。本研究は、HIV-1がヒトの抗ウイルス蛋白質BST-2から逃れる際、ウイルス蛋白質VpuをBST-2に結合させることを明らかにし、両蛋白質の結合部位を同定した。チンパンジーのウイルス(SIVcpz MB897株)のVpu蛋白質はヒトBST-2と結合しないことを明らかにしたため、HIV-1に進化する際にVpuはヒトBST-2との結合する能力を獲得したと推測される。チンパンジー免疫不全ウイルス(SIVcpz)はHIV-1へと進化する過程で、抗ウイルス活性を持つ宿主BST-2蛋白質(tetherin)の克服方法を、Nefを用いる手段からVpuを用いる手段へと変化させた。本研究の目的は、HIVを含む霊長類免疫不全ウイルスのBST-2克服の分子機序と、ウイルスがBST-2克服法を変遷させた進化の分子機序を解明することである。先行研究で確立したVpu蛋白質とBST-2蛋白質の結合評価系を用いて、様々な霊長類免疫不全ウイルスのVpu、Nef蛋白質とヒトおよびチンパンジー、サル種のBST-2間における物理的相互作用の効率を評価した。最初に、BST-2克服能のないSIVcpz(MB897株)のVpuは、チンパンジー、ヒトBST-2と結合しないことを見出した。また、このVpuにチンパンジーBST-2との結合モチーフを付加するとBST-2を克服する為、SIVcpz VpuがBST-2を克服できない原因は、BST-2と結合しないからであることが示唆された。さらに、このVpuは膜貫通部位を介してアカゲザルBST-2と結合する事実を見いだした。また、2株のHIV-1のVpu(NL4-3株とDH12株)は膜貫通部位を介してヒトBST-2と結合し、チンパンジーBST-2とは膜貫通部位に加え細胞内部位5アミノ酸を介して結合していることが判明した。一方、BST-2克服能のないHIV-1 NefとサルBST-2を克服するSIVmac239のNefを用いて、BST-2との結合能を評価したところ、双方のNefがともにヒトおよびサルBST-2と結合することが判明した。この事実から、NefにとってBST-2との結合がBST-2克服の十分条件ではないことが示唆された。また、Nefのミリストイル化部位である2番目のグリシン残基を置換すると、その結合能の大半を失うことを見出した。エイズの原因ウイルスであるヒト免疫不全ウイルス1型(HIV-1)は、ウイルス蛋白質Vpuを用いて、宿主の抗ウイルス蛋白質BST-2(tetherin)を克服している。昨年度までに、HIV-1 VpuとBST-2間の物理的相互作用を検出し、その結合に重要な部位を見出した。さらに、BST-2の45番目のスレオニン残基はVpuに克服されるうえで重要にもかかわらず、結合には重要でないことが明らかになった。このスレオニン残基がVpuの作用によりリン酸化修飾を受ける可能性を考え、リン酸化状態を擬態するグルタミン酸残基へと置換したBST-2変異体を作製した。野生型のBST-2と比較して、Vpu存在時ならびにVpu非存在時の機能に変化がなかったため、この残基のリン酸化が重要な役割を果たす可能性は示唆されなかった。次に申請者は、昨年度までに見出したHIV-1 VpuがサルBST-2やチンパンジーBST-2の細胞内部位と結合する事実に着目した。Vpuの細胞内部位とヒトに感染するヘルペスウイルスが発現する蛋白質がアミノ酸配列において相同性を有することを見出した。BST-2機能の阻害活性を評価したところ、チンパンジーBST-2の機能を阻害するが、ヒトBST-2を阻害しないという結果を得た。BST-2は、HIV-1だけでなくエンベロープウイルスの放出を幅広く抑制すること、それに対して多くのウイルスがBST-2を克服する機構を持つことが報告されているが、本研究結果と類似する報告はない。現在、本現象の作用機序解明のための解析をしており、結果を得られ次第、論文を投稿する計画である。おおむね順調に進捗している。交付申請書に記載した「研究の目的」の大半について実験を行い、いくつかの興味深い結果を得た。「研究実績の概要」に記載したVpuに関する知見は、今後補足の実験を行い、論文化する計画である。また、HIV-1とSIVのNefとBST-2間の結合に関しても、補足実験を行い、実験結果を論文化する可能性を追求する。

さらに、Vpuに関する研究から得られた知見をもとに、実験計画の延長線上の研究へと発展させている。すなわち、ウイルスの種間伝播における「ウイルスの進化」に加え、研究計画段階において言及した「宿主の進化」にも焦点を当て、「宿主とウイルスの鬩ぎあいによる宿主進化」の分子機序についても解明したいと考えている。一方で昨年度中には、HIV-2のEnvのBST-2との結合能を評価実験、および、Vpuとの結合後にBST-2に起きる「第2段階の事象」の解明にむけた生化学的実験の結果を得ることができなかった。2015年4月に研究代表者の異動に伴い、研究環境に変化が生じたが、細胞生物学的・生化学的実験を行う環境としては以前よりも適した環境であり、生化学的実験も並行して推進していけるものと考えている。ウイルス学今年度は、昨年度に発見した細胞内部位5アミノ酸を介したBST-2とVpu間の結合に着目して研究を進めていく。この5アミノ酸は、ヒトを除く霊長類のBST-2に保存されているため、この分子間の結合は、HIV-1の祖先ウイルスがかつてサルに感染していたことを示す「痕跡」の可能性がある。しかし、HIV-1の直近祖先ウイルスと考えられているSIVcpzのVpuはこの5アミノ酸と結合せず、むしろ膜貫通部位を介してサルBST-2と結合する。そのため、「HIV-1進化の中間体」であるSIVcpz Vpuが、「進化の最終形」HIV-1 Vpuの痕跡を持たないばかりか、異なる痕跡を持つことを意味する。そこで今年度はHIV-1 Vpu、SIVcpz Vpuの祖先蛋白質が何であるかを解明するため、SIVcpzの祖先ウイルスの候補と考えられている、Vpuを持つウイルス(SIVmon、SIVmus、SIVgsn)のVpuについて、宿主サルやチンパンジーのBST-2との結合試験や機能試験を行う。一方、HIV-1 Vpuが結合するBST-2の5アミノ酸は、ヒトへと進化する過程で欠失したと考えられる。抗ウイルス蛋白質のアミノ酸配列における種間相違は、ウイルス感染を選択圧とした宿主進化の「痕跡」である可能性が高い。そこで、BST-2蛋白質の進化に関わったウイルスが存在する可能性を考え、Vpuの細胞内部位と相同性のあるウイルス蛋白質をデータベース上で検索し、BST-2との関連が報告されていない、いくつかのウイルス蛋白質を候補に挙げた。今後BST-2克服能やBST-2との結合能を評価する。昨年度に進捗させることができなかった、HIV-2のEnvについても準備を進め、同様の評価を行う。HIV-1 VpuとヒトBST-2との結合については既に共同研究者等が報告しているため、今後の計画には含めない。
異文化間カウンセリングにおける非言語的技法に関する実験臨床心理学的研究

在日外国人へのカウンセリング活動においては、相談者とカウンセラ-の言語的・文化的背景の違いから、従来の一般的なカウンセリング技法のみを用いることに制約がある。そのため、(1)言語治療、共感性に頼らない補助技法(非言語的技法)や、(2)異文化性に基づいた困難の客観的な診断技法、(3)予防的視点にたった異文化接触に伴う心理的問題の対処能力の向上をめざした教育プログラムの開発が望まれる。そこで、治療的、診断的、予防的な3つの観点から工夫の可能性のある技法を選んで、臨床的場面における応用を試み、検討を行った。(1)非言語的な心理状態の表現方法の可能性を検討するものとしては、箱庭・コラージュなどの芸術両方および、動作法・セルフコントロールなどの非言語的技法の適用事例を報告した。また、語速想によるイメージを重視した個人別態度構造分析(PAC分析)を用いたカウンセリングの技法の適用可能性についても検討した。(2)非言語的な投影的診断技法として、独自のアセスメント・ツールの開発を試み、異文化版の絵画欲求不満検査の妥当性を検討した。(3)異文化対処能力の向上をめざす心理教育的グループ・セッションを3つの異なる異文化集団を対象に試行し、以下の6つのステップからなるWAKSAS(W:ウォームアップ、A:気づき、K:知識、S:スキル、A:気づき、S:スキル)モデルを開発した。これは問題点の共有による心理的安定、問題解決のためのサポート、モデリング効果による心理的問題の予防といった効果が期待できる。本研究の目的は異文化間カウンセリングに独自な技法の開発を目指して、言語治療や共感性に頼らない非言語的技法について、その有効性と実用性を実験臨床心理学的に検討することにある。1年目として、本年度は、予防的・治療的・測定的視点にたち、工夫の可能性のある3技法を選んで、実験臨床心理学的な方法による基礎的知見・交差文化的データを蓄積した。具体的には、(1)「集団療法(グループワーク)」の取り入れの可能性と留学生を対象にする場合の独自の方法の開発、(2)「サンド・プレー」・「コラージュ」など言語能力を問わないアセスメントをカウンセリングの導入として用いることの有効性の実証(3)留学生の意文化間欲求不満を測定する投影法としての「PFスタディ」の開発と試用、の3点を行い、現在も進行中である。新たに得られた知見として、異文化間カウンセリングにグループワークを適用することの有効性に関して、グループの大きさ、課題の与え方、効果などについて実証事例が得られた。ピア・グループの有効性も確認された。また、「催眠」・「イメージ」・「自律訓練」・「動作法」などの技法を対象によって使い分け、その効果が実証されつつある。「PFスタディ」については、「文章完成法」を工夫して用い、あわせて面接法も用いることによって、その効果を明確にしつつある。以上の成果は「非言語的アプローチとしてのサンド・プレー導入」(日本学生相談学会第12回大会1994)、「在日1年目の留学生の異文化適応と健康:質問紙調査と異文化間カウンセリングの事例から」(異文化間教育学会1994)、「中国人留学生の異文化欲求不満に関する縦断的研究」(異文化間教育学会1994)などの学会で報告した。在日外国人へのカウンセリング活動においては、相談者とカウンセラ-の言語的・文化的背景の違いから、従来の一般的なカウンセリングの技法のみを用いることに制約がある。

(1)非言語的な心理状態の表現方法の可能性を検討するものとしては、箱庭・コラージュなどの芸術療法および、動作法・セルフコントロールなどの非言語的技法の適用事例を報告した。また、語連想によるイメージを重視した個人内態度構造分析(PAC分析)を用いたカウンセリングの技法の適用可能性についても検討した。(2)非言語的な投影的診断技法として、独自のアセスメント・ツールの開発を試み、異文化版の絵画欲求不満検査(P-CFスタディ)の妥当性を検討した。(3)異文化対処能力の向上をめざす心理教育的グループセッションを3つの異なる異文化集団を対象に試行し、以下の6つのステップからなるWAKSAS(W:ウオームアップ、A:気づき、K:知識、S:スキル、A:気づき、S:スキル)モデルを開発した。これは問題点の共有による心理的安定、問題解決のためのサポート、モデリング効果による心理的問題の予防といった効果が期待できる。
エキゾチック原子法を用いた宇宙観測およびその応用による新機軸

エキゾチック原子のカスケード崩壊に伴い放出される特性X線を測定しエキゾチック原子種を同定する「エキゾチック原子法」によって宇宙線中の反原子核の観測を高度化するという領域内の新機軸を探究する。エキゾチック原子法の中核を担うシリコン検出器の高性能化検討を行う。エキゾチック原子法の理解を深めるとともに、シリコン検出器の非破壊検査への利用や検出器アレイによるX線測定などへの活用も検討し、領域内各計画との連携を図る。
超音波による新しい電気化学発光反応場の創出と分析化学への展開

電気化学発光(ECL)のさらなる高感度化と高機能化を実現するために,本研究では,超音波との融合などにより,新規なECL反応場の創出に関する基礎研究を行った。研究内容は以下の通りである。1) 20 kHzのホーン型超音波を電気分解計測システムに照射した場合,高速ジェット流効果により回転電極よりもはるかに大きい電解電流を得ることができる。ECLでは,光の強度のみを検出するため,ボルタンメトリーのバックグランド電流による影響を考慮する必要がなく,絶対感度の向上に寄与できるという知見を得た。2)超音波キャビテーションにより多くの有機化合物が分解され,還元性の高いラジカル中間体を生じることを分光的な手法により追跡できた。麻酔薬であるリドカインが430 kHzの超音波反応場の中で分解されて,その反応中間体はトリス(2,2'-ジピリジル)ルテニウムビピリジル錯体のECL反応に寄与したことが確認され,超音波誘起したECL反応の反応経路を考察した。この現象を利用して、電位変調電気化学発光によりリドカインの高感度検出を可能にした。3)超音波を用いて、界面活性剤を使わないでも安定なo/w(oil-in-water)エマルションの調製に成功した。その溶液をルミノールのECL反応に適用したところ,中性のpH条件下においても過酸化水素のECL強度が著しく増強したことを見出し,1油滴に吸着したスーパーオキシドアニオンラジカルの安定化,2ルミノールは油滴の中に分配されており水分子によるルミノールの熱失活が抑制されるなどが主な要因であることを明らかにした。4)その他、超音波のキャビテーションを利用して、金ナノ粒子や金ナノ粒子/グラフェンの機能性複合ナノ材料の調製に成功し,環境水中の六価クロムやネライストキシン系殺虫剤を分析するためのセンサーを開発した。電気化学発光のさらなる高感度化と高機能化を実現するために,本研究では,超音波との融合などにより,新規なECL反応場の創出に関する基礎研究を行った。H28年度の研究内容は以下の通りである。1)超音波を照射しながらECLを計測する可能なシステムを構築し,Ru(bpy)32+のサイクリックボルタンメトリーとそれに対応したECL応答を検討した。その結果、トリプロピルアミンを共反応物として用いたときのECL感度は静止のときに比べ1桁も改善できたことが確認され、ボルタンメトリーとは異なり、ECLでは光の強度のみを検出したため、超音波による電解効率の向上はECLの絶対分析感度の改善に寄与したという知見を得た。2)超音波を用いて、界面活性剤を使わないでも安定なo/w(oil-in-water)エマルションの調製に成功した。その溶液ルミノールのECL反応に適用したところ、中性のpH条件下においても過酸化水素のECL強度が著しく増強したことを見出し、1油滴に吸着したスーパーオキシドアニオンラジカルの安定化、2ルミノールは油滴の中に分配されており水分子によるルミノールの熱失活が抑制されるなどが主な要因と明らかにした。また、電極表面に超音波を照射しながらECLを測定した結果、分析感度と再現性の向上が見られ、これは超音波照射により電極表面での物質輸送促進、油滴同士の衝突頻度の増大と吸着種の剥離効果によるものと考察している。3) 490 kHzの超音波反応場の中で、キャビテーションにより多くの有機化合物が分解され、還元性の高いラジカル中間体を生じることを分光的な手法により追跡ができた。熱力学的な観点から、これらのラジカル中間体をECLで検出することが可能であり、キャビテーションに誘起したECL計測法の実現が示唆された。研究実績の概要に述べられたように、現在、1超音波増強型ECL反応と2超音波を用いたエマルション系ECLにおいて、実験的に検証が行われ、方法の有効性と裏付ける理論的根拠を得ており、初年度の達成度としては概ね順調に進展していると判断した。ただし、エマルション系ECLにおいて、油滴のサイズがECL強度に影響を及ぼすことが示され、実験の再現性を欠いていた。来年度の計画の中で油滴サイズの制御を含め、さらに検討する必要がある。また、アルコールなどの有機化合物は超音波キャビテーションによりラジカル中間体と分解され、ECLで間接に検出できることが確認されたが、定量できるような実験方法を検討する必要がある。1) PMECLは、電極に印加する電位を周期的に変化させながら,交流電圧に同調した発光シグナルをロックインアンプにより検出する方法である。トリス(2,2-ビピリジン)ルテニウム(II)錯体Ru(bpy)32+とルミノールを用いるECL反応を検討した結果、PMECLの電位分解能と感度が著しく向上し、特にソノルミネッセンスに由来するバックグラウンドシグナルを効果的に除去できるため、超音波ECL計測のツールとして、その有効性を確認できた。2)化学的作用の高い430 kHzの超音波反応場の中で、麻酔薬であるリドカインを共反応物とした[Ru(bpy)3]2+のECL反応を検討したところ、+1.2 V vs. Ag/AgCl付近の発光強度とECLの量子収率(電気分解過程において単位クーロンの電気量で放出した光子と定義している)は超音波の照射により増大した一方、静止のときに観測された+1.5 V付近の発光シグナルが見えなくなった。超音波照射によりリドカインが2,6-キシリジンに分解されたことをGC/MSにより確認され、その反応中間体は[Ru(bpy)

3]2+の酸化体である[Ru(bpy)3]3+との後続化学反応により、励起状態の*[Ru(bpy)3]2+を生成したと考察している。超音波キャビテーションは電極経路を変更させることが可能と考えられ、キャビテーションにより生成した有機ラジカル中間体はPMECLで検出されたことを実証した。超音波反応場の中でECLを計測する場合、キャビテーションからの微弱発光信号はECL信号を妨げる可能性が考えられる。研究実績の概要で述べたように、PMECLの計測システムを完成したことによって、これらのバックグラウンド信号を分離できるECLの計測を可能にした。超音波のキャビテーションでは、常温,常圧下において水を熱分解し、ヒドロキシルラジカル(・OH)と水素ラジカル(・H)を生成する。430 kHzの超音波によりリドカインのような薬物が分解され,生じたラジカル中間体をECLで検出されたことが示唆され、本研究で提唱した、キャビテーション誘起したECL計測法の実験的なエビデンスを得ることができたので、本年度の研究目標は概ね達成していると判断した。ただし、430 kHzの超音波による音響キャビテーション効果は、電解セルの形状、溶液の体積、電極の位置などによって大きく依存され、再現性を欠いた問題がある。来年度の実験計画の中で、よりシンプルで、再現性の高い超音波電気化学発光(Sono-ECL)セルの開発が必要となる。その他、超音波のキャビテーションを利用して、金ナノ粒子/グラフェンの機能性複合ナノ材料の調製に成功し、環境水中の六価クロムを分析するための電気分析センサーの開発も行った。電気化学発光(ECL)のさらなる高感度化と高機能化を実現するために,本研究では,超音波との融合などにより,新規なECL反応場の創出に関する基礎研究を行った。研究内容は以下の通りである。1) 20 kHzのホーン型超音波を電気分解計測システムに照射した場合,高速ジェット流効果により回転電極よりもはるかに大きい電解電流を得ることができる。ECLでは,光の強度のみを検出するため,ボルタンメトリーのバックグランド電流による影響を考慮する必要がなく,絶対感度の向上に寄与できるという知見を得た。2)超音波キャビテーションにより多くの有機化合物が分解され,還元性の高いラジカル中間体を生じることを分光的な手法により追跡できた。麻酔薬であるリドカインが430 kHzの超音波反応場の中で分解されて,その反応中間体はトリス(2,2'-ジピリジル)ルテニウムビピリジル錯体のECL反応に寄与したことが確認され,超音波誘起したECL反応の反応経路を考察した。この現象を利用して、電位変調電気化学発光によりリドカインの高感度検出を可能にした。3)超音波を用いて、界面活性剤を使わないでも安定なo/w(oil-in-water)エマルションの調製に成功した。その溶液をルミノールのECL反応に適用したところ,中性のpH条件下においても過酸化水素のECL強度が著しく増強したことを見出し,1油滴に吸着したスーパーオキシドアニオンラジカルの安定化,2ルミノールは油滴の中に分配されており水分子によるルミノールの熱失活が抑制されるなどが主な要因であることを明らかにした。4)その他、超音波のキャビテーションを利用して、金ナノ粒子や金ナノ粒子/グラフェンの機能性複合ナノ材料の調製に成功し,環境水中の六価
税法の財務会計に及ぼす影響に関する比較研究

本年度研究実施計画は各国主要企業の財務データを加工し、データベース化を図ることであって、日本およびアメリカについて計画に沿った研究を実施した。そして、その財務情報の検討過程で、当該財務情報作成の拠り所となった財務会計基準とその財務会計基準をとりまくさまざまな要素、とりわけ税法との関係を考察した。こうした一連の研究を通じて財務会計基準に関する次のような諸特徴を明らかにした。まず、財務会計基準は明らかに税法の影響を受けている点である。この点についての詳細な分析は他のさまざまな研究の中において散見できるが、本研究の一連の過程でもこの点の存在が理解される。ただし、税法の財務会計基準に対する影響の程度やその影響を受ける範囲については、その問題となる財務会計基準が取り扱う領域により大きく異なる。次に財務会計基準は他のさまざまな要因によっても重大な影響を受けている点である。特に、その問題となる財務会計基準の設定された時期における政治的あるいは経済的環境が当該財務会計基準に大きな影響を及ぼすことが本研究の過程で明確なものとなった。以上の点を、とりわけ外貨換算や連結会計をケースとして取り上げながら明らかにした。そして本研究では、各国間には財務会計基準に特徴的差異が存在するが、そうした差異を生じさせる土壌としての財務会計基準およびその設定過程に税法等といった静的要因と、政治経済等の環境変化といった動的要因の両者が大きく影響を及ぼしていることを指摘した。
ナトリウムセンサー型チャンネルによる細胞制御機構の解明

まず株細胞でナトリウムイオン仮説の検証を行った。蛍光グルコース法によって株細胞の代謝活性を測定したところ。Naxを発現誘導したC6細胞の代謝活性は細胞外ナトリウム濃度を上昇させると上昇することを発見した。ナトリウムイオノフォアによって細胞内にナトリウムを強制的に流入させたところ、ナトリウムの流入だけでは細胞の代謝活性が上がることはなかった。ところがナトリウムイオノフォアとNaxチャンネルのC末フラグメントを同時に細胞に導入すると代謝活性の上昇が観察された。さらに生化学的手法によってNaxチャンネルのC末フラグメントはNaKポンプと相互作用していることを見いだした。次に脳室周囲器官由来の組織を野生型マウス及びNax遺伝子欠損マウスから単離し、蛍光グルコースイメージングを行った。結果、野生型マウスの器官は細胞外ナトリウム濃度に依存してグルコース取り込み能が上昇したが、Nax遺伝子欠損マウスの器官は、そのような能力が欠損していた。グルコースの取り込みは脳室周囲器官のグリア細胞に観察された。また乳酸の放出量もNax遺伝子依存的であった。電気生理学的手法を用いて脳室周囲器官の神経細胞の活動を観測したところ、乳酸はGABA神経細胞の活動を上昇させることが明らかとなった。さらには、細胞外ナトリウムイオン濃度の上昇は同GABA神経細胞の活動を上昇させることが野生型マウスで観察され、Nax遺伝子欠損マウスでは観察されなかった。すなわち、グリア細胞上に発現しているNaxは、細胞外のナトリウムイオン濃度の上昇を検出して開口し、細胞内にナトリウムイオンを流入させ、グリア細胞内のNaKポンプの活性化を行う。活性化されたNaKホンプはグリア細胞の代謝活性を上昇させ、乳酸の放出を促進させる。放出された乳酸は周囲のGABA神経細胞の活性化を引き起こし、結果として塩分摂取行動を抑制するものと考えられる。株細胞系によって「ナトリウムイオン仮説」の検証を行った。ホスト細胞にはグリア細胞由来でありナトリウムセンサーチャンネルNaxを発現していないC6細胞を選択した。C6細胞にテトラサイクリン誘導型の発現ベクターに組み込んだNaxチャンネルを導入して株細胞を樹立した。蛍光グルコース法によって株細胞の代謝活性を測定したところ、Naxを誘導したC6細胞の代謝活性は数倍に跳ね上がること、また細胞外ナトリウム濃度を上昇させるとさらに代謝活性は上昇することを発見した。細胞外に放出される乳酸もNaxチャンネルによって増加していた。さらに酵母2ハイブリッド法及び免疫沈降法によってNaxチャンネルのC末フラグメントはNa/K-ATPaseと相互作用していることを見いだした。以上のことからNaxチャンネルは、細胞外のナトリウム濃度上昇を検知し、細胞内にナトリウムを流入させると同時に、C末フラグメントによってNa/K-ATPase活性を上昇させ、細胞の代謝を活性化させているものと考えられる。細胞外に放出された乳酸は神経細胞に取り込まれて、神経細胞の活動を活性化させることが知られていることから、グリア細胞を起点として脳におけるナトリウム検出が行われていると思われる。前年度においては、主として株細胞系において立証したナトリウムイオン仮説を、本年度は動物由来の組織によって立証した。脳室周囲器官(特に脳弓下器官)由来の組織を野生型マウス及びNax遺伝子欠損マウスから単離し、蛍光グルコースイメージングを行った。

また乳酸の放出量もNax遺伝子依存的であった。電気生理学的手法を用いて脳室周囲器官の神経細胞の活動を観測したところ、乳酸はGABA神経細胞の活動を上昇させることが明らかとなった。さらには、細胞外ナトリウムイオン濃度の上昇は同GABA神経細胞の活動を上昇させることが野生型マウスで観察され、Nax遺伝子欠損マウスでは観察されなかった。すなわち、前年度からの実験結果とも合わせて考えると、グリア細胞上に発現しているNaxナトリウムチャンネルは、細胞外のナトリウムイオン濃度の上昇を検出して開口し、細胞内にナトリウムイオンを流入させ、グリア細胞内のNaKポンプの活性化を行う。活性化されたNaKポンプはグリア細胞の代謝活性を上昇させ、乳酸の放出を促進させる。放出された乳酸は周囲のGABA神経細胞の活性化を引き起こし、結果として塩分摂取行動を抑制するものと考えられる。
骨包透明化による全内耳イメージング技術の開発

既存の透明化手法では蝸牛内全有毛細胞を満足に観察する透明化手法は確立していなかった。我々は改良を加え内耳組織化学で頻用されるMyosin7a,Rhodamine-Phalloidinなどによる蝸牛内全有毛細胞観察に満足する透明化手法を確立した。蝸牛内全有毛細胞観察可能となったことから、有毛細胞情報データベース作成を進めてている。機械学習を用いて蝸牛内全有毛細胞座標情報をもとにコルチ器の直線化を行い、全残存有毛細胞カウントを自動化するプログラムを作成した。プログラム精度は99.7%と高く、蝸牛内推定脱落細胞カルント自動化プログラムもhuman manipulationと高い相関であった。脳科学領域で既に透明化手法がいくつか確立されている試薬(BABB, THF-DBE, Sca/e, SeeDB, Cubic-reagent1, Cubic-reagent2など)と手法(3DISCO, CLARITY, PACT-PARS, CUBIC)を用いて蝸牛透明化を試みたが蝸牛骨組織を完全には透明化することはできなかった。そこで、Sca/e法に改良を加え、内耳骨胞・内耳の透明化に成功した。Myosin7a(有毛細胞)、Neurofilament200(神経線維)、Rhodamine-Phalloidin(聴毛)、VGLUT3(内有毛細胞内小胞グルタミン酸トランスポーター)など多くの染色に成功し、特許出願した。この手法を用い、蝸牛のすべての有毛細胞数のカウント、老化マウスや音響外傷マウスでの障害の観察なども成功し、障害時のシナプスや蝸牛神経線維の変性の進行なども解析している。また骨や関節の透明化にも応用できることを確認している。透明化手法においてGFPシグナルの温存は課題の1つであるが、開発した硬組織透明化手法ではGFPシグナルを4ヶ月以上温存できることから、MtGFPマウスの蝸牛の透明化を行い、有毛細胞内のGFPシグナルを確認することができた。例えばP11では有毛細胞マーカーであるMyosin7aとGFPは共局在するのに対してP70マウスでは局在が異なる興味深い結果となった。当初の計画では脳科学領域で用いられている透明化手法を改良しても、屈折率の調整や免疫染色方法に多くの問題があることが予想されていた。実際、すでに確立されている試薬(BABB, THF-DBE, Sca/e, SeeDB, Cubic-reagent1, Cubic-reagent2など)と手法(3DISCO, CLARITY, PACT-PARS, CUBIC)を用いて蝸牛透明化を試みたが、蝸牛骨組織を完全には透明化することはできなかった。そこでSca/e法にランダムに多くの改良を加えて試行錯誤した結果、ある新規の改良を加えることで内耳骨胞・内耳の透明化に完全に成功した。実際内耳組織化学で頻用される多くの抗体(Myosin7a(有毛細胞)、Neurofilament200(神経線維)、Rhodamine-Phalloidin(聴毛)、VGLUT3(内有毛細胞内小胞グルタミン酸トランスポーター)など)で染色に成功し、特許出願も行えた。さらにこの手法を用い、蝸牛のすべての有毛細胞数のカウントが可能となり、老化マウスや音響外傷マウスでの障害の観察なども成功し、障害時のシナプスや蝸牛神経線維の変性の進行なども解析するなど、すでに二年目の研究予定もかなりこなせている。得られた膨大な蝸牛有毛細胞を解析する為に、機会学習を用いて蝸牛内全有毛細胞解析を行った。蝸牛内全有毛細胞の座標情報を基に3次元情報を保存した上程で頂部から基底部にかけてコルチ器の直線化を行った。残存有毛細胞ならびに推定脱落細胞の自動カウントプログラムを作成した。解析までは20から60分で完了し残存有毛細胞カウント精度は99.7%、推定脱落細胞カウントはヒトの行ったカウントと正相関した(R=0.9882)。また、直線化されたコルチ器を標準化することで蝸牛内脱落細胞のシミュレーション解析を行った。結果、蝸牛有毛細胞脱落には1つの脱落細胞があると近傍細胞に影響する(近傍効果)と脱落細胞は蝸牛内特定部位での障害されやすい(領域効果)が存在することが解明された。

既存の透明化手法では蝸牛内全有毛細胞を満足に観察する透明化手法は確立していなかった。我々は改良を加え内耳組織化学で頻用されるMyosin7a,Rhodamine-Phalloidinなどによる蝸牛内全有毛細胞観察に満足する透明化手法を確立した。蝸牛内全有毛細胞観察可能となったことから、有毛細胞情報データベース作成を進めてている。機械学習を用いて蝸牛内全有毛細胞座標情報をもとにコルチ器の直線化を行い、全残存有毛細胞カウントを自動化するプログラムを作成した。プログラム精度は99.7%と高く、蝸牛内推定脱落細胞カルント自動化プログラムもhuman manipulationと高い相関であった。透明化手法の改良は大きく前進した。この手法を用いて、障害動物モデル解析は着実に進めることができる。それだけでも優れた新規性に富む結果と言えるが、さらに中枢聴覚も併せて解析するようなシステム構築を行うことで、末梢から中枢までの一連の解析が可能となる。またin vivoでの機能解析も大きなテーマである。脳表面では骨を外すことでも解析できるが、内耳は骨胞を外すと生理的条件ではなくなるため、解析データがばらつき、また生理的とはいえない。in vivoでも骨を透明化して解析できるシステムを構築することで、生理的条件下での観察が可能となることが期待されるため、そのシステム構築も進める。耳鼻咽喉科
新しいブロックコポリマーを用いた機能性中空ナノ粒子の合成とその応用

両親媒性の特徴を有し,分子量の比較的大きなブロックコポリマーを用いて,溶液中で安定な球状ミセルを形成させた.これらのミセルは,通常の低分子ミセルとは異なり,超希薄溶液中であっても,ミセル形状が安定に保持できることがわかった.このような特徴を活かし,無機種の化学反応をミセル上で進行させることで,様々な金属酸化物,金属の組成からなる中空粒子,またナノ多孔体の合成を行った.中空粒子は,内部に空間を有しており,そこに様々な物質,分子を導入することが可能であり,環境触媒,医療材料への展開が大いに期待できる.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。従来,ゼオライト,活性炭をはじめ様々な組成の多孔質材料が研究されている.本研究計画では,様々な組成の中空ナノ粒子の合成,及びその機能化を目指す.中空粒子は,内部に空間を有しており,そこに様々な物質,分子を導入することが可能であり,環境触媒,医療材料への展開が大いに期待できる.両親媒性の特徴を有し,分子量の比較的大きなブロックコポリマーを用いることで,溶液中で安定な球状ミセルを形成させることができる.これらのミセルは,高分子ミセルと呼び,通常の低分子ミセルとは異なり,超希薄溶液中であっても,ミセル形状が安定に保持できることが知られている.平成25年度においては,このミセル表面に,金属アルコキシドをはじめとする無機種を選択的に吸着させ,ゾルゲル反応や電気化学反応を用いて,無機材料のコーティングを行った.その後,焼成や溶媒抽出などにより,鋳型となっている高分子ミセルを除去し,中空ナノ粒子を合成した.様々な金属アルコキシドを用いて,また,それらのアルコキシドを複合化させることで,今までにない新しい組成の中空ナノ粒子を作成した.まず,中空ナノ粒子を合成するにあたり,ミセル表面の電荷を制御することで,金属アルコキシドを選択的にミセル表面に吸着させることに成功した.また,電子顕微鏡などでサイズ・形などの分析を行い,元素マッピングなどを利用して,得られた材料組成の分析を行った,その結果,もともとのミセルの大きさと最終生成物の粒子の大きさはほぼ一致しており,用いる高分子の分子量を変化させることで,中空ナノ粒子の粒子径も制御可能であることがわかった.更に,これらの中空内部に金属ナノ粒子を析出させ,各種反応の触媒として機能することも示してきた.両親媒性の特徴を有し,分子量の比較的大きなブロックコポリマーを用いて,溶液中で安定な球状ミセルを形成させた.これらのミセルは,通常の低分子ミセルとは異なり,超希薄溶液中であっても,ミセル形状が安定に保持できることがわかった.このような特徴を活かし,無機種の化学反応をミセル上で進行させることで,様々な金属酸化物,金属の組成からなる中空粒子,またナノ多孔体の合成を行った.中空粒子は,内部に空間を有しており,そこに様々な物質,分子を導入することが可能であり,環境触媒,医療材料への展開が大いに期待できる.26年度が最終年度であるため、記入しない。ブロックコポリマーの各部位を変え,ミセル表面の電荷を制御する課題が苦戦したが,他の課題はほぼ順調に進展している.平成25年度に予定していた金属ナノ粒子との複合化の課題に関して,至急達成をしたい.中空ナノ粒子を作成後,金属イオン含む溶液に浸し,金属イオンを中空内部へ導入し,還元処理を行うことで,金属に転換させる.中空内部に導入させた金属ナノ粒子は,周りの無機骨格で保護されており,安定性の高い触媒材料として提案できると考えている.
動作が不確定なドロップジャンプにおける先行的制御メカニズム

本研究は、各種スポーツに見られるような周辺状況に応じた動作を可能にしている運動準備のメカニズムを明らかにすることを目的とし、ドロップジャンプと着地動作を切り替えるタスクをモデルとした研究をおこなった。その結果得られた知見は以下の通りである。12つの動作を行う可能性のある状況においては接地姿勢および筋活動が中間的水準に調節される2不確定状況での動作に熟練したスポーツ選手においては、接地前の局面で姿勢の修正が行われる【背景】運動の巧みな遂行には、次に行う動作に応じた適切な準備が重要である。球技をはじめとする対人スポーツは時々刻々と周辺状況が変化するという特徴を有し、次に行うべき動作が不確定である(選択肢が複数ある)場面が多い。それにもかかわらず、多くのスポーツにおいて競技成績を左右するジャンプ動作に関しては、動作内容が確定された条件でのジャンプが研究対象とされてきた。本研究は、ドロップジャンプ動作(着地からのジャンプ)を用い、着地後の動作が不確定な状況におけるドロップジャンプ動作※の制御メカニズムを明らかにすることを目的とする。【研究実績】平成27年度においては、実験システムの構築、実験の実施および論文による発表をおこなった。1動作が不確定な状況でのドロップジャンプ動作においては、2つの動作選択肢に対して中間的な運動準備がなされていることを示唆する結果が得られた(不確定条件でのジャンプにおける中間的運動準備)。2不確定な状況で優れたドロップジャンプパフォーマンスを発揮するには、ジャンプに先行する滞空中において下肢関節の姿勢や筋活動量を動作確定時に近付けるよう調節・修正することが重要であるという結果が得られた(不確定条件での優れたジャンプパフォーマンスのための運動制御)。3不確定状況でのジャンプを多用するバスケットボール選手は陸上競技選手と比較して、接地直前に動作の変更を要求された際のジャンプにおいて優れたパフォーマンスを発揮できることが示された(不確定条件でのジャンプ動作における専門競技経験の影響)。この知見は平成27年11月に学術誌「バスケットボール研究」にて公表されている。当初の計画では平成27年度において実験を完了することを予定していたが、実際の進捗は論文による知見の1部の公表という段階まで完了しているため。【背景】運動の巧みな遂行には、次に行う動作に応じた適切な準備が重要である。本研究は、ドロップジャンプ動作(着地からのジャンプ)を用い、着地後の動作が不確定な状況におけるドロップジャンプ動作の制御メカニズムを明らかにすることを目的とする。【研究実績】平成28年度においては、国内での学会発表および論文(博士論文)の発行を実施した。1動作が不確定な状況でのドロップジャンプ動作において確認された接地前の中間的運動準備については2016年12月に開催された日本バスケットボール学会大会にて口頭発表をおこなった。2東京大学総合文化研究科に受理された博士論文「連続動作遂行における先行動作の制御ードロップジャンプをモデルとしてー」の一部として、第4章(実験3)不確定条件における接地前の運動準備、第5章(実験4)不確定条件におけるドロップジャンプパフォーマンスと接地前の運動準備との関係、第6章(実験5)専門競技経験が不確定条件のドロップジャンプパフォーマンスおよび接地前の運動準備に及ぼす影響-バスケットボール選手と陸上競技選手の比較-を執筆し、論文の審査を合格した。当初の計画で平成28年度において研究成果を学会発表および論文に掲載することを予定していたが、実際の進捗も学会発表及び論文への掲載という段階まで完了しているため。1動作の不確定性がドロップジャンプ接地前の下肢・体幹の予備筋活動、姿勢制御に及ぼす影響について明らかにした。本研究ではドロップジャンプと着地動作の切り替えタスクを用いたが、動作が不確定になった際は接地姿勢や予備筋活動が2つの動作時の中間的な水準で準備されることが明らかになった。この研究結果は、先行研究で提唱されていた「不確定条件下のドロップジャンプでは筋活動を低い状態で接地準備する」という考察を覆すものであり、学術的意義の高いものとなった。2不確定なドロップジャンプの熟練度による動作戦略の違いについても検討を行った。本年度に関しては、12月に行われた日本バスケットボール学会大会にて「動作を切り替えたドロップジャンプにおけるバスケットボール選手の接地前の姿勢修正」を発表し、バスケットボール選手は陸上競技選手と比べて動作を切り替えた際の接地姿勢が動作が確定した条件に近いものになっていることを示した。臨機応変なジャンプ動作の遂行に滞空中の姿勢修正が関わっていると推測され、今後の運動制御研究やトレーニング科学研究の新たな糸口となることが期待できる。3不確定なドロップジャンプのパフォーマンス決定要因としては、先述した接地姿勢と予備筋活動をいかに確定条件の水準に近付けるかという点が挙げられた。今後の研究では、この接地前の運動準備の熟練度を向上させるための効果的なトレーニング方法の開発が求められる。12つの動作を行う可能性のある状況においては接地姿勢および筋活動が中間的水準に調節される

2不確定状況での動作に熟練したスポーツ選手においては、接地前の局面で姿勢の修正が行われる今後は、専門競技経験の影響以外の「不確定条件でのジャンプにおける中間的運動準備」と「不確定条件での優れたジャンプパフォーマンスのための運動制御」についても国内外の学会大会や学術誌にて公表していく計画である。今後は研究知見をより広く発信していくため、国内外の学術誌や学会発表にて成果の発表をおこなっていく予定である。バイオメカニクス当初の計画では旅費を支出する予定であったが、東京都内の学会大会にて発表したため使用額差が生じた。平成29年度では、立命館大学にて開催される日本バスケットボール学会大会への旅費や海外雑誌に投稿する際の費用として使用する計画である。