hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊産婦を対象とした健康行動学習プログラムの開発と臨床的応用

プログラムは、セルフモニタリング、行動目標の設定とホームワーク、望ましい行動に対する自己強化、自己教示指導、面接によるフィードバックから構成される。チェックシートは睡眠状態、胎動、腹部・出血、体重、食事、運動、生活、気持ち(快適度)、母親イメージ、赤ちゃんと話す(コミュニケーション)の11のチェック項目と自由記述欄からなる。健康行動学習プログラムの臨床的適用を検討するために、妊娠初期の初妊婦を対象に1534週までの20週間、健康学習プログラムによる介入指導を行いその効果を検討した。面接指導群20名には、セルフモニタリング(妊娠15週、22週、32週前後)と同一の助産師による面接(妊娠17週、24週、34週前後)を行った。記録群(29名)には、面接指導群と同時期にセルフモニタリングのみ行った。そして統制群34名を設定した。その結果、面接指導群と記録群では、特に食生活や日常生活動作に関するセルフケア行動意図の維持、向上、セルフケア行動の遂行レベルが高いこと、統制群では妊娠末期に不安が若干増強しているのに対し、面接指導群と記録群では妊娠経過と共に軽減するのが認められた。さらに、記録群では介入期間中に20%の者がドロップアウトした。セルフモニタリングは、時間と経済的な面からも効率的な効果が期待される。しかし、1週間の継続したセルフモニタリングができない妊婦はプログラムによる指導の対象外となること、セルフモニタリングの持続には、助産師の個別面接によるフィードバックは有効であることが示された。これらから健康学習指導プログラムは妊娠期のセルフケア行動の向上に有効であると確認された。妊産婦を対象とした健康行動学習プログラムの開発とセルフモニタリング用チェックシートの開発を試みた。プログラムは、セルフモニタリング、行動目標の設定とホームワーク、望ましい行動に対する自己強化、自己教示指導、郵便・電話によるフィードバックからなる健康行動学習プログラムを開発した。チェックシートの開発では、妊娠期セルフケア行動意図尺度(眞鍋他、2001)や保健指導内容を参考に妊婦自身のコントロールが重要視される行動を整理し、チェックリスト形式の表現を加え、胎動、腹部の緊満や出血の有無、体重、食事、運動、生活、気持ち、母親イメージ、胎児とのコミュニケーション、1日の出来事・その他の10項目とした。質問項目に対する回答は4段階で求め、体重は測定値の記載を求めた。次にチェック内容の妥当性を検討するために妊娠経過が正常な妊婦31名(初妊婦22名、経妊婦9名、妊娠週数1938週)を対象に1週間の連続的な歩行数や活動量の測定と食事内容とチェックシートの記載を求め、終了時に面接を実施した。その結果、「1日の出来事・その他」の自由記載が他のチェック内容と対応させる際の大きな助けとなったこと、運動に関するチェック状況と歩行数では有意な関連がみられたことからチェックシートの妥当性の一部が検証された。面接から「自分の心理面での変化や生活を見つめ直すことができた」「初めてのお産での不安を自律的に解消できるきかっけになった」「妊娠中の健康管理や気持ちなどいろんなことを知ることができた」など自己の日々の行動や感情を観察・記録することによって、妊婦自身による客観的な気づきが生じることを確認した。チェックシートは妊婦の負担も少なく、指導者にも簡単に用いられ、教育による行動変容をねらう時や問題行動に対して継続的に介入を行う時にその評価として用いることも有効であると考えられた。妊産婦を対象とした健康行動学習プログラム、セルフモニタリング用チェックシートを開発した。

面接指導群20名には、セルフモニタリング(妊娠15週、22週、32週前後)と同一の助産師による面接(妊娠17週、24週、34週前後)を行った。記録群(29名)には、面接指導群と同時期にセルフモニタリングのみ行った。そして統制群34名を設定した。その結果、面接指導群と記録群では、特に食生活や日常生活動作に関するセルフケア行動意図の維持、向上、セルフケア行動の遂行レベルが高いこと、統制群では妊娠末期に不安が若干増強しているのに対し、面接指導群と記録群では妊娠経過と共に軽減するのが認められた。さらに、記録群では介入期間中に20%の者がドロップアウトした。セルフモニタリングは、時間と経済的な面からも効率的な効果が期待される。しかし、1週間の継続したセルフモニタリングができない妊婦はプログラムによる指導の対象外となること、セルフモニタリングの持続には、助産師の個別面接によるフィードバックは有効であることが示された。これらから健康学習指導プログラムは妊娠期のセルフケア行動の向上に有効であると確認された。
分子プローブを用いた呼吸系プロトンチャンネルの動態解析

大腸菌キノール酸化酵素を末端酸化酵素のモデル系として、呼吸系プロトンチャネルの研究を進め、以下の成果を得た。1)ナノ計測系の構築:プロトンの輸送経路の同定、輸送経路の微細構造とプロトン輸送の動態の解明を目的として、酵素分子表面に導入したアンカーに分子プローブ(pHプローブや光励起性電子供与基)を結合させ、電子移動に伴うプロトン輸送の反応素過程を高時間分解能で解析するためのナノ計測系を構築した。サブμ秒分解能の時間分解分光システムを完成させ、また、サブユニットI-IVのCys残基を全てSerに置換したCys-free酵素を材料としてチャネル出入り口の予想部位にユニークなCys残基の導入を行った。2)酵素複合体の構造:サブユニットIVの置換変異と復帰変異の解析、架橋実験から、本酵素の構造は土壌細菌のチトクロムc酸化酵素に類似していることを明らかにした。また、6Åの反射を示す結晶を得、現在、構造学的にチャネルを同定するために結晶化条件の検討を進めている。3)基質酸化部位の構造と機能:大腸菌酵素は、基質の酸化還元に伴って放出・消費されるプロトンのためのチャネルを備えている。キノール酸化部位(Q_L)の構造特性を明らかにするため、系統的に合成したユビキノン誘導体を用いて置換基の効果を検討した。Q_L部位は2-メトキシ基と5-メチル基の認識部位に立体的な制約を持ち、6-イソプレニル基は結合親和性の増加に関与することを見い出した。一方、高親和性キノン結合部位(Q_H)は、Q_Lとは異なる結合特性を持つことを示した。好気的増殖を抑制するキノンアナログの耐性変異株を取得し、その解析を行った。以上の研究から、サブユニットIIのQ_Lで2電子酸化が起こり、Q_HはサブユニットIの低スピンヘムに逐次的に1電子伝達を行うのみならず、リザーバーとして電子移動を調節することが示唆された。
RC部材及びSRC部材の終局せん断耐力及び崩壊性状に関する研究

本研究では鉄筋コンクリート(RC)柱および鉄骨鉄筋コンクリート(SRC)柱のせん断破壊を防ぐことを目的として1)従来の終局せん断耐力式と異なり,せん断崩壊メカニズムを仮定して,終局せん断耐力式および崩壊せん断耐力式を提案した。2) RC柱,SRC柱のせん断破壊実験を行い,提案式の妥当性を検証した。3)せん断破壊による崩壊メカニズムにおいて仮定している,ダボ作用による主筋,鉄骨の塑性ヒンジ間距離について調べた。1. 3体のRC試験体及び加力装置を製作をして,実験を行った。試験体パラメータはせん断補強筋の有無及び軸力の有無である。提案したせん断耐力式,荒川式,トラス・アーチ機構式によるせん断耐力式と実験結果との比較を行い,本せん断耐力式が最も実験値を予測しており,予測のばらつきが小さいことを示した。また,主筋の塑性ヒンジ間距離の仮定値の妥当性も検証した。2. RC部材やSRC部材のせん断耐力に関するデータベースを作成し,提案したせん断耐力式の妥当性について多くの実験データにより検討した。データベースによる他のせん断耐力式との比較からも,本せん断耐力式が最も実験値の予測精度が最も良いことを示した。3.従来十分に調べられてこなかった,RC部材のせん断破壊後の崩壊するまでの荷重-変形関係を,仮定した本崩壊メカニズムにより予測できることを実験により示した。設計で主に用いられるせん断耐力式は荒川式であるが,実験データに基づく経験式であり,実験値を安全側に評価するが,予測のばらつきが大きい。本せん断耐力式は,せん断破壊後のコンクリートのせん断耐力と鉄筋のせん断耐力から求めており,新しいモデルによる精度のよい耐力式であり,意義のある成果を得ている。1.5体の鉄骨鉄筋コンクリート(SRC)柱試験体のせん断破壊実験を,軸力比,せん断補強筋比をパラメータにして行い,提案している終局せん断耐力式やコンクリート部分の耐力喪失後の崩壊せん断耐力の妥当性について検討した。また,主筋の塑性ヒンジ間距離の仮定値の妥当性についても検討した。これらの結果から,提案した終局せん断耐力式や崩壊せん断耐力式は本研究室による実験値を良好に予測していること,塑性ヒンジ間距離の仮定値は妥当であることが分かった。2.鉄筋コンクリート柱およびSRC柱の終局せん断耐力に関する他の研究者による実験結果を整理して,前年度に引き続きデータベースを作成し,データ数を増やして終局せん断耐力および崩壊せん断耐力の提案式の精度について調べた。その結果,RC柱の荒川式やトラス・アーチ機構式,SRC柱の学会式や分割アーチ式に比べて本提案式の精度がよいことを確認した。3.提案式中のコンクリート部分のせん断耐力には,従来荒川式を用いてきたが,今回実験データベースに基づいて,コンクリート部分のせん断耐力の重回帰分析を行い,RC柱およびSRC柱の終局せん断耐力式の提案を行った。この提案式によるせん断耐力とデータベースの実験値との比較を行った結果,重回帰分析によるコンクリートのせん断耐力式の精度は,他のせん断耐力式に比べてよいことが分かった。4.新しいせん断崩壊メカニズムを提案し,コンクリート,主筋,せん断補強筋,鉄骨のせん断抵抗機構の仮定をしているが,実験結果との比較,せん断亀裂の角度,塑性ヒンジの位置などの検証から,せん断抵抗機構の仮定が概ね正しいことが分かった。1.各2体のRC柱,SRC柱のせん断破壊実験を,せん断補強筋比,軸力比をパラメータにして行い,提案している終局せん断耐力式や崩壊せん断耐力式の妥当性について,前年度に引き続き調べた。今回,主筋,帯筋,鉄骨のせん断耐力もパラメータにして,重回帰分析を行い,新たに終局せん断耐力式を提案した。これらの終局せん断耐力式による結果は,RC柱,SRC柱の実験結果と概ね一致した。2.RC柱の実験データベース数を822体まで増やして,提案した終局せん断耐力式の妥当性について調べ,本提案式の精度がよいことを確認した。また,今回新しく提案したRC柱のせん断耐力式に対応したせん断抵抗機構を示した。SRC柱についても,今回新しい終局せん断耐力式を提案しており,実験データベースを用いて,提案式の妥当性検証するとともに,学会式および分割アーチ式等との比較・検討を行った。3.RC柱,SRC柱の実験から,ダボ作用により主筋,鉄骨に塑性ヒンジが発生することを歪ゲージおよび目視により確認し,せん断耐力式の主要なパラメータである,塑性ヒンジ間距離について調べた。その結果,提案式の塑性ヒンジ間距離は実験値と概ね一致することが分かった。また,有限要素法(FEM)解析により,塑性ヒンジ間距離について調べ,提案式の妥当性を確認した。RC柱,SRC柱の実験は順調に行われ,提案式による終局せん断耐力,崩壊せん断耐力の予測は概ね良好である。

実験データベースのデータの数も増え,提案式の精度の検証も順調に行われている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はRC柱,SRC柱の追加実験を行い,実験データを整理して,終局せん断耐力,崩壊せん断耐力との比較・検討を行う。また,昨年度購入した有限要素解析ソフトによる2次元解析を行い,鉄筋のダボ作用による塑性ヒンジ発生およびせん断崩壊メカニズムの検証を行う。これらの成果をまとめて,論文に発表するとともに,科研の研究成果報告書を作成する予定である。
マツ枯れ伝播者、マツノマダラカミキリの駆除法としての昆虫病原性線虫類の利用法の確立

マツ類樹木に集団的枯損をもたらすマツ材線虫病を防除するため、この流行病の媒介者であるマツノマダラカミキリに焦点を合わせた生物学的防除法の開発を試みた。用いた防除因子は、昆虫病原性線虫(Entomopathogenic nematode)とよばれる線虫類で、本研究では最初にこの線虫類を各地の土壌から分離培養する実験から始めた。また、同時にいくつかの研究機関から複数の種の昆虫病原性線虫の分譲を受け、これらを用いて以下の実験を行った。(1)線虫密度を数段階に調整し、それらをシャーレの中に放虫したマツノマダラカミキリ幼虫に接種し、殺虫速度を決定した。(2)この際、線虫種間の殺虫効率の違いについても比較した。次に、ここで、マツノマダラカミキリ殺虫効率に著しい差が見られた2種の線虫について、その違いの原因を探るため、簡単な実験系を用いた行動実験を実施し、その違いが2種の線虫の行動力の違いに基づいていることを明らかにした。つまり、殺虫効率の高い線虫はいわゆる"探索型"で、媒体内を活発に移動し、マツノマダラカミキリに到達するのに比べ、殺虫効率の低い線虫は媒体内移動力が乏しい"待ち伏せ型"であった。この実験結果は、野外における防除手段として昆虫病原性線虫を用いる場合、運動力の大きな探索型を用いなければならないこと、さらには、標的となるカミキリが材内深くに移動するまでの適期を選ぶ必要があることを示唆するものである。さらに、われわれは、このような昆虫病原性線虫を用いて、九州地方で問題化しているヤシオサゾウムシの駆除法の開発を試みた。この研究は鹿児島大学の研究者と共同で行われたが、この場合においても、上記のケースとほぼ同様に、探索型の線虫の使用が重要であること、さらには、標的昆虫の存在部位の重要性が明らかになった。日本各地のマツ属樹種に壊滅的な打撃を与えているマツ材線虫病を防除するため、われわれはこの病気の病原体、マツノザイセンチュウを枯死木から周辺の健全木へ伝播し、この病気を流行病たらしめている、伝播者、マツノマダラカミキリに焦点を合わせ、その駆除をめざしている。具体的には昆虫病原性線虫を用いてこの伝播昆虫を殺し、その伝播経路を断とうというものである。すでに、これまでに昆虫病原性線虫を5系統入手すると共に、その培養増殖のために、その食餌となるべきハチミツガ幼虫を入手し、培養系を確立した。また、この昆虫病原性線虫を野外で施与する前段階として、本来土壌棲息性のこれら昆虫病原性線虫材内がどの程度枯死マツ材内に侵入できるのか、あるいはその材内を移動できるのかを確認するため、マツ材を準備し、これらにマツノザイセンチュウとマツノマダラカミキリ若齢幼虫を接種し、一定期間後に昆虫病原性線虫を追加接種することにより、材内棲息性を試験する試みを開始している。さらに、現在被害が拡がっている日本海側クロマツ林に調査地を設け、試料の検討、防除資材の施与法の検討など、今後の調査に向けた予備的な試験を実施した。すべての実験がすべて全く前例のない試みであるため、すべて手探り状態ではあるが、外国人特別研究員の確実な研究手法とわが研究室が培ってきた本病に対する長年の知識、経験が大きな可能性を拓ものと考えている。また、この防除法を実用化するため、国内のこの分野の専門家との交流を深める努力もしており、この分野に有形、無形の成果・情報を残すことができるものと信じる。国内の数箇所から土着の昆虫病原性線虫をサンプルし、分与された培養中の線虫種も併せて、マツ類枯死木中に生活するマツノマダラカミキリを駆除するための施与方法を検討してきた。この過程で、新種昆虫病原性線虫1種を発見し、記載論文として国際誌に投稿中である。一方駆除法に関しては、これまで、材内深く穿孔する齢期の進んだ幼虫を対象に施与効果を比較してきたが、いずれも有効な方法が見出しえず、今後樹皮下にいる齢期の若いマダラカミキリ幼虫を対象にした駆除法の開発に方針を転換したところである、そのためには多数の供試マダラカミキリ幼虫が必要なため、野外より大量の枯死材を入手し、冬眠中の幼虫を確保した。今後これから羽化した成虫により大量の卵を採り、これらを用いて各昆虫病原性線虫種の殺虫活性を比較する予定である。この研究のために必要な試験方法についてはこれまでに繰り返してきたいくつかの試みが利用できるので、申請最終年の本年は、これまでの試みの集大成として、一つの結論を得ることが期待される。なお、これらの研究の途上、九州などで問題になっているヤシ類の枯損被害の原因であるヤシオサゾウムシをやはり昆虫病原性線虫を用いて防除する方法を鹿児島大学の森林保護学研究室と共同で開発しようと試みた。ヤシオサゾウムシに対する殺虫活性を数種類の候補線虫種の間で比較し、有効な線虫を見出すことに成功した。その結果は現在投稿論文として取りまとめの最中である。

また、同時にいくつかの研究機関から複数の種の昆虫病原性線虫の分譲を受け、これらを用いて以下の実験を行った。(1)線虫密度を数段階に調整し、それらをシャーレの中に放虫したマツノマダラカミキリ幼虫に接種し、殺虫速度を決定した。(2)この際、線虫種間の殺虫効率の違いについても比較した。次に、ここで、マツノマダラカミキリ殺虫効率に著しい差が見られた2種の線虫について、その違いの原因を探るため、簡単な実験系を用いた行動実験を実施し、その違いが2種の線虫の行動力の違いに基づいていることを明らかにした。つまり、殺虫効率の高い線虫はいわゆる"探索型"で、媒体内を活発に移動し、マツノマダラカミキリに到達するのに比べ、殺虫効率の低い線虫は媒体内移動力が乏しい"待ち伏せ型"であった。この実験結果は、野外における防除手段として昆虫病原性線虫を用いる場合、運動力の大きな探索型を用いなければならないこと、さらには、標的となるカミキリが材内深くに移動するまでの適期を選ぶ必要があることを示唆するものである。さらに、われわれは、このような昆虫病原性線虫を用いて、九州地方で問題化しているヤシオサゾウムシの駆除法の開発を試みた。この研究は鹿児島大学の研究者と共同で行われたが、この場合においても、上記のケースとほぼ同様に、探索型の線虫の使用が重要であること、さらには、標的昆虫の存在部位の重要性が明らかになった。
インターロイキン6(IL-6)によるヒト多発性骨髄腫細胞の増殖機構の解明

本研究においては、IL-6に依存して増殖するヒト形質細胞性腫瘍株(PE01)を用いて、IL-6受容体以降の細胞内刺激伝達機構の解明を行った。この細胞株は、IL-6のみならずIL-6と受容体を共有する他のサイトカイン(LIF、OSM)にも反応して増殖するが、これらのサイトカイン非存在下では増殖しなかった。このようなPE01細胞の増殖は、チロシンキナーゼ阻害剤であるゲニステインにより用量依存的に著明に抑制された。そこで、第一の課題としてこの細胞株におけるIL-6による細胞内蛋白チロシンリン酸化を検討した。IL-6はp85、p80、p69、p60、p42のチロシンリン酸化を用量依存的に誘導した。これらの蛋白の大部分のチロシンリン酸化は3-5分以内に最大に達し、その後は脱リン酸化されたが、p85のチロシンリン酸化のみは20-40分間持続した。また、これらの蛋白のチロシンリン酸化はゲニステインにより用量依存的に抑制されたが、p42のリン酸化はゲニステインの抑制効果を受け難かった。次に、IL-6によって誘導されるPE01細胞の細胞内pHの変化を検討した。IL-6は2-3分のlag timeをともなって、細胞内pHの上昇(細胞内アルカリ化)を緩やかに誘導した。以上の検討結果より、IL-6は細胞内蛋白チロシンリン酸化と細胞内アルカリ化という二つの重要な刺激伝達機構を介してヒト形質細胞性腫瘍の増殖を誘導することが明らかにされた。
末梢血細胞のインスリンシグナルに注目した新規動脈硬化マーカーの探索

マクロファージおよび血管内皮細胞においてフォークヘッド転写因子(FoxO)に調節される因子を探索した。マクロファージ特異的FoxO1/3a/4欠損マウス由来腹腔内マクロファージにおいて、炎症性遺伝子発現が野生型マウス由来腹腔内マクロファージと比較して顕著に抑制されていた。また、LPS刺激によるNF-κB p65サブユニットのリン酸化についてもMYFKOマウス由来腹腔内マクロファージにおいて抑制されていた。また、血管内皮細胞において、恒常活性型FoxO1の過剰発現によりlipocalin-2の発現が誘導されていた。これまで、培養血管内皮細胞(EC)を用いたFoxO過剰発現・発現抑制系における候補遺伝子の発現について検討を進めている。lipocalin-2はグラム陰性菌に対する鉄イオン封鎖効果による強力な静菌作用を持つ物質として同定された(Nature 2004;432:917-921)。EC機能との関連においては、ラットへのlipocalin-2投与により血管組織のeNOS機能不全(eNOSアンカップリング)、酸化ストレス産生の増加を伴い、血管機能障害が惹起されることが報告されている(Br J Pharmacol 2012;165:520-31)。しかし、EC由来のLipocalin-2の意義、及びインスリン抵抗性・FoxOによる発現調節機構は明らかになっていない。今後、インスリンシグナル及びFoxOによる発現調節機構と血管生物学的意義を明らかにしていきたい。MYFKOマウスにおいて、動脈硬化の表現型に関わるマクロファージの炎症性遺伝子発現について、チオグリコレート誘導性腹腔内マクロファージを用いて検討した。LPS(10ng/ml)刺激において、TNF-α, IL-6, IL-1β, iNOSなどの炎症性遺伝子発現はMYFKOマウス由来腹腔内マクロファージにおいて著明に発現が抑制されていた。これまで、FoxO1はLPSの受容体TLR-4の発現を負に制御することで炎症抑制性に作用していると報告されていたが、FoxO1, 3aおよび4全てを欠損したMYFKOマウス由来腹腔内マクロファージにおいては、TLR-4とその会合分子の発現はmRNAおよび蛋白レベルともに変化を認めなかった。従って、MYFKOマウス由来腹腔内マクロファージにおけるLPS誘導性炎症性遺伝子の発現抑制には、TLR-4シグナルの発現調節とは異なる機序が想定され、TLR-4以下NF-κB p65サブユニット活性化に至るいずれかのステップに作用していると考えられた。また、平成26年度報告書において記載した、恒常活性型FoxO1(FoxO1-ADA)導入血管内皮細胞において発現が増加していたlipocalin-2においても、MYFKOマウス由来腹腔内マクロファージではLPSによる発現誘導が顕著に抑制されていた。研究計画記載の網羅的解析と並行して、lipocalin-2の動脈効果マーカーとしての意義を今後も候補的に検討していきたい。現状で血管内皮細胞特異的FoxO(EC-FoxO)欠損マウスが未完成であり、引き続き交配を続けて同マウスより初代培養血管内皮細胞を得る必要がある。内分泌・代謝学EC-FoxO欠損マウスの完成後、以下を推進する。1動脈硬化マーカーとしての血管内皮先駆細胞(EPC)/単球のインスリンシグナル/FoxO活性の臨床的有用性に関する検討。1) 2型糖尿病患者からのEPC/単球の採取。2) EPC/単球のInsシグナル/FoxO活性の定量的評価。3)動脈硬化検査及び代謝パラメータと、インスリンシグナル/FoxO活性との相関解析。2FoxO-KOマウスを用いたFoxO調節性分泌蛋白の同定と動脈硬化マーカーとしての有用性に関する検討。1) FoxO-KOマウス血清の網羅的蛋白発現解析によるFoxO調節性分泌蛋白の候補抽出。2)同蛋白のマウス血中濃度測定による動物レベルでの有用性の確認。3)同蛋白の2型糖尿病患者の血中濃度測定と動脈硬化検査及び代謝パラメータとの相関解析
薄膜磁性体を用いた高感度共振形マイクロ磁気センサの開発研究

CoFeBのアモルファス膜をスパッタ装置(現有)を用いて作製し,膜のBH特性を測定することにより磁気特性を評価した.また,厚さ1-4μmの膜にエッチングにより微細加工を施し,線幅が10μm,長さ100μmの折り返しパターンを有するマイクロサイズの素子を作製した.作製したマイクロ磁気素子のインピーダンスの磁界に対する変化を測定し,磁界感度として,8%/Oeが得られた.また,素子の周波数特性についても測定を行い(DC-100MHz),素子のインピーダンスと表皮効果の関係を解析した.作製した膜を電気炉(現有)を用い磁場中でアニールし,一軸異方性を付加した素子についても同様の実験を行い磁区構造とマイクロ素子の関係を明らかにした.また,FeNi/Cu/FeNiのサンドイッチ膜についてもインピーダンスの磁界に対する変化を測定し,磁界感度として2%/Oeが得られた.またインピーダンスの磁界に対する変化特性を回転磁化モデルにより解析した.次にMI素子と半導体回路の組み合せによるデバイス化を目的として,薄膜磁性体の内部インダクタンスL_iとCからなるコルピッツ形の自己発振回路を共振形磁界センサとして使用した.共振形磁界センサでは,さらに高感度化が可能になり,サンドイッチ膜で25%/Oeの電圧変化率を得た.また,正弦波交流よりもパルス電流励磁の方が信号処理や消費電力の低減などで都合が良い場合が多いことに着目し,CMOSマルチバイブレータ回路によるパルス電流を用いたMI特性を測定した.CoFeBのアモルファス膜をスパッタ装置(現有)を用いて作製し,膜のBH特性を測定することにより磁気特性を評価した.また,厚さ1-4μmの膜にエッチングにより微細加工を施し,線幅が10μm,長さ100μmの折り返しパターンを有するマイクロサイズの素子を作製した.作製したマイクロ磁気素子のインピーダンスの磁界に対する変化を測定し,磁界感度として,8%/Oeが得られた.また,素子の周波数特性についても測定を行い(DC-100MHz),素子のインピーダンスと表皮効果の関係を解析した.作製した膜を電気炉(現有)を用い磁場中でアニールし,一軸異方性を付加した素子についても同様の実験を行い磁区構造とマイクロ素子の関係を明らかにした.また,FeNi/Cu/FeNiのサンドイッチ膜についてもインピーダンスの磁界に対する変化を測定し,磁界感度として2%/Oeが得られた.またインピーダンスの磁界に対する変化特性を回転磁化モデルにより解析した.次にMI素子と半導体回路の組み合せによるデバイス化を目的として,薄膜磁性体の内部インダクタンスL_iとCからなるコルピッツ形の自己発振回路を共振形磁界センサとして使用した.共振形磁界センサでは,さらに高感度化が可能になり,サンドイッチ膜で25%/Oeの電圧変化率を得た.また,正弦波交流よりもパルス電流励磁の方が信号処理や消費電力の低減などで都合が良い場合が多いことに着目し,CMOSマルチバイブレータ回路によるパルス電流を用いたMI特性を測定した.
肝癌幹細胞のエキソソーム分泌を介した微小環境調節の新規機序の解明と治療応用

化学療法耐性の主因である癌幹細胞とその微小環境は有望な治療標的であり、我々はこれまでに、肝癌の癌幹細胞がEpCAM陽性分画に存在することを証明し、さらに、肝癌細胞がエキソソームを用いて機能性RNAを輸送することによりその微小環境を調節することを明らかにした。本研究では、肝癌幹細胞のエキソソームを介した微小環境の調節機構を解明し、介在する機能性RNAを同定したうえで、このRNA分子の阻害剤の抗腫瘍効果を明らかにし、RNA創薬としての臨床応用をめざす基盤を確立することを目的とする。肝癌細胞株PLC/PRF/5, Hep3B, Li7をセルソーターを用いてEpCAM陽性細胞、陰性細胞に分離回収し、超低接着表面加工のプレートに特殊培地を用いて培養した。EpCAM陽性細胞群はスフェロイド状の細胞集塊を形成が認められた。培地交換を3-4日ごとに行うことで、このスフェロイド状の細胞は、少なくとも2週間の培養が可能であった。EpCAM陰性細胞では細胞集塊の出現はなかった。一方、セルソーターを用いずに超低接着表面加工のプレートに特殊培地を用いて培養し、形成された細胞集塊を回収して新たなプレートに継代することを複数回繰り返した。集塊を形成した細胞のEpCAM陽性率は約80%と高率であり、セルソーターを用いた場合と同様に癌幹細胞が濃縮されていると思われた。それぞれの方法で調整した細胞集塊の培養上を用いて含有する微小粒子をアナライザーを用いて解析し、およそ80-120 nmのサイズのエキソソームと思われる微小顆粒の存在を確認した。培養上清中から抽出キットを用いてエキソソームを回収し、RNA抽出を行った。エキソソーム中のRNAに含まれるsmall RNAとして、癌幹細胞と同様に18SrRNA, snoRNA U6, U43が検出された。セルソーターを用いての癌幹細胞濃縮は煩雑であり、肝癌細胞株PLC/PRF/5以外の細胞種ではスフェロド様細胞集塊の形成が認められなかったため、セルソーターを用いない方法を複数の細胞種で試みることとした。最終的に肝癌細胞株PLC/PRF/5, Hep3B, Li7でスフェロイド様細胞集塊を形成することが出来たが、プレートや培地の種類など、それぞれの細胞株で条件が異なり、至適化にいたるまでに多くの時間を要した。当初の計画通りに遂行する予定だが、上記の理由で大幅な遅れが生じており、解析する細胞株の種類を少数に絞る対応を検討する。化学療法に耐性をしめす進行肝癌の治療は困難を極める。この限界を克服するためには新たなアプローチで肝癌の生物学的特性を明らかにし、新規治療を確立することが急務である。化学療法耐性の主因である癌幹細胞とその微小環境は有望な治療標的である。我々はこれまでに、肝癌の癌幹細胞がEpCAM陽性分画に存在することを証明し、さらに、肝癌細胞がエキソソームを用いて機能性RNAを輸送することによりその微小環境を調節することを明らかにした。本研究では、肝癌幹細胞のエキソソームを介した微小環境の調節機構を解明し、介在する機能性RNAを同定する。このRNA分子の阻害剤(antisense RNA, siRNA)の抗腫瘍効果をマウス肝癌モデルで明らかにし、RNA創薬としての臨床応用をめざす基盤を確立することを目的とする。肝癌細胞株PLC/PRF/5をセルソーターを用いてEpCAM陽性細胞、陰性細胞に分離回収し、超低接着表面加工のプレートに特殊培地を用いて培養した。一方でEpCAM陰性細胞では細胞集塊の出現はなかった。培養上清中の微小粒子をアナライザーを用いて解析し、およそ80-120 nmのサイズのエキソソームと思われる微小顆粒の存在を確認した。さらに、培養上清中から抽出キットを用いてエキソソームを回収し、RNA抽出が可能であった。細胞株ごとにEpCAM陽性画分の割合が大きく異なり、また、肝癌幹細胞のスフェロイド形成能も細胞株ごとにが異なりることが明らかとなった。スフェロイド状に長期培養できる条件は複雑と予想され、現時点で長期培養に成功したのはPLC/PRF/5でのみである。

培地交換を3-4日ごとに行うことで、このスフェロイド状の細胞は、少なくとも2週間の培養が可能であった。EpCAM陰性細胞では細胞集塊の出現はなかった。一方、セルソーターを用いずに超低接着表面加工のプレートに特殊培地を用いて培養し、形成された細胞集塊を回収して新たなプレートに継代することを複数回繰り返した。集塊を形成した細胞のEpCAM陽性率は約80%と高率であり、セルソーターを用いた場合と同様に癌幹細胞が濃縮されていると思われた。それぞれの方法で調整した細胞集塊の培養上を用いて含有する微小粒子をアナライザーを用いて解析し、およそ80-120 nmのサイズのエキソソームと思われる微小顆粒の存在を確認した。培養上清中から抽出キットを用いてエキソソームを回収し、RNA抽出を行った。エキソソーム中のRNAに含まれるsmall RNAとして、癌幹細胞と同様に18SrRNA, snoRNA U6, U43が検出された。セルソーターを用いての癌幹細胞濃縮は煩雑であり、肝癌細胞株PLC/PRF/5以外の細胞種ではスフェロド様細胞集塊の形成が認められなかったため、セルソーターを用いない方法を複数の細胞種で試みることとした。最終的に肝癌細胞株PLC/PRF/5, Hep3B, Li7でスフェロイド様細胞集塊を形成することが出来たが、プレートや培地の種類など、それぞれの細胞株で条件が異なり、至適化にいたるまでに多くの時間を要した。当初の計画通りに遂行する予定だが、上記の理由で大幅な遅れが生じる場合は、解析する細胞株の種類を少数に絞る対応も必要となる可能性がある。当初の計画通りに遂行する予定だが、上記の理由で大幅な遅れが生じており、解析する細胞株の種類を少数に絞る対応を検討する。平成29年度に予定していた肝癌幹細胞の分泌するエキソソームに特異的なRNA分子を同定する網羅的検討をH30年に行うこととしたため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は平成30年度の助成金と合わせて、肝癌幹細胞の分泌するエキソソームに特異的なRNA分子を同定する網羅的検討に係る次世代シーケンスとlong non-coding RNAカスタムアレイの費用として使用する計画である。平成30年度に予定していた肝癌幹細胞の分泌するエキソソームに特異的なRNA分子を同定する網羅的検討を行えなかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は平成31年度の助成金と合わせて、肝癌幹細胞の分泌するエキソソームに特異的なRNA分子を同定する網羅的検討に係る次世代シーケンスとlong non-coding RNAカスタムアレイの費用として使用する計画である。
産後うつ病の背景因子の解析および母児間スキンシップの生理学的検討

近年、産後うつ病が注目されているが、その発症原因は十分に解明されておらず、妊娠・分娩経過、育児環境、産後6ヶ月間のEPDS点数、母親の児に対する愛着形成の心理的指標、妊娠末期の母体オキシトシン濃度、母体コルチゾール濃度(ストレス指標)などと、産後うつ病発症との関連性を解析することにより、産後うつ病の背景因子を明らかにし、発症予知法の開発を目指す。加えて、産後うつ病の発症予防になり得ると考えられている母児間スキンシップの科学的検証は不十分なため、母児間スキンシップによる母の自律神経機能とオキシトシンおよびコルチゾール(ストレス指標)分泌への影響を検討し、母児間スキンシップを科学的に解析する。
健康増進用乗馬ロボットシステムの開発と臨床実験

本研究では、健康増進と機能回復を目的とする乗馬ロボットシステムを開発し、リハビリ臨床実験を行った。具体的な研究実績の概要は次のように報告する。これらの成果に基づいて、平成12年度より健康増進機能を有する電動車椅子の研究開発を行う予定である。1.平成10年度:システムの作製(1)ダイナミックスと静力学に基づいて、最適な構造を設計し、乗馬ロボットシステムを製作した。(2)乗馬ロボットのデジタル加速度制御法を開発し、姿勢・走行制御実験を行った。2.平成11年度:臨床実験。筋電計と筋力計を利用して腹筋など数箇所の測定を行った。最初と最後の結果を比較することにより有効性が認められた。(1)1999.41999.8:大学生7名(内女子1名)、(2回/週)×(15分/1回)、平均有効率92%。(1)2000.22000・4: 70歳以上の後期高齢者20名(女性8名)(2回/週)×(13分/1回)、平均有効率100%。1.本研究の目的:ロボット工学分野では,障害者支援ロボットが盛んに研究されているが,それは病気や障害におちいってからの外部支援対策である.一方,健康増進や疾病予防や機能回復にも積極的に努力することが必要である.乗馬によるリハビリテーションはイギリスをはじめヨーロッパでは理学療法士によく使われている.これは,乗り手は馬の動きに合わせてバランスを取ろうとするので,適度なリラックスと緊張感を産み,脳幹を刺激し,筋肉の発達,血液の循環を助け,肺活量も増し,健康全般を促進するからである.しかし,リハビリ用の穏やかな馬が非常に少ないだけではなく,馬とリハビリとも分かる訓練の担当者の確保,場所の確保,馬の飼養などで高額な費用を必要とする.そこで,乗馬ロボットを製作し,実際にリハビリの臨床実験を行うのが本研究である.一年間で申請書中の計画のとおり次のような内容を完成し,研究成果を学会などで発表をした.2.完成した具体的な内容:(1)1998.3までは,理学療法士とディスカッショシを行うことにより,腰痛を予防・治療するための21種類の運動を実現する,乗馬ロボットの全体構造を設計した.(3)1998.4からの半年間で乗馬ロボットの運動学モデルと動力学モデルを導出して,最適な機械サイズを決定して,各部分の機械製図を描いた。(3)1998.10から本体の試作に入り,現在提案したデジタル加速度制御法により胴体を支える本体の運動制御を成功させた.3.残っている課題:今後馬の胴体を製作し,実際の臨床実験を行うことにより,本システムの有効性を実証することが必要である.本研究では、健康増進と機能回復を目的とする乗馬ロボットシステムを開発し、リハビリ臨床実験を行った。
資源と生態史-空間領域の占有と共有

平成18年度は、海外調査を中心として、中国における資源人類学のワークショップを実施するとともに、国内で研究集会を実施し、国内での国際シンポジウムに参加して発表を行った。1.調査研究特定領域研究のまとめの年にあたるため、成果の取りまとめのために集中的な調査活動を実施した。調査地は、インド南部のタミール・ナドゥにおける津波罹災地域における土地利用と地域社会のレジリエンスに関する調査、極北カナダのイヌイット社会における海獣狩猟と資源配分に関する調査、ロシア・チュコト半島における海獣猟の調査、ラオス南部・カンボアジア・ベトナムにおける池の所有と共有に関する調査、三重県における猿害と地域社会の対応に関する調査、北海道利尻島、新潟県佐渡島における水産資源利用の歴史に関する調査、ラオス中部のビエンチャン平原における資源利用の季節変動に関する調査、バングラデッシュにおける洪水・旱魃と農地利用の変動性に関する調査などを実施した。その成果は、現在準備中の論集にデータとして活用されている。2.海外シンポジウム2-1.平成18年6月、中国雲南省の昆明にある雲南大学において、資源利用と生態史に関するシンポジウムを開催し、日本側から5名、中国側から30名が参加し、近年のグローバル化、中国の開発政策が土地利用や交易、住民の移動にどのような影響をあたえてきたかについての討論を行った。2-2.平成18年6月、韓国の済州島で開催された海女に関する国際シンポジウムに秋道が参加し、沿岸地域における海女の生態戦略についての口頭発表をおこなった。2-3.平成18年9月、中国の広西チワン族自治区の桂林市で、中国における第1回国際生態人類学研究会の設立ワークショップに参加した。日本側からは3名、中国側からは20数名が参加した。この研究会は、日中の生態人類学の交流を目的として企画され、資源人類学の成果を公表する重要な機会となった。3.国内研究会と国際シンポジウム平成18年4月、京都において共同研究会を開催し、今年度の研究計画や出版に向けての見通しについて討論を行った。また、平成18年12月には東京外国語大学で開催された国際シンポジウムでは、班代表として口頭発表を行った。4.研究成果別紙の通り、研究発表、報告集、論文として多数の成果を公表することができた。また、中国、韓国など海外においても生態史に関連するシンポジウムなどで研究交流を達成することができた。本年度は、資源の利用をめぐる空間利用の形態が、(1)生業様式といかに連動するかに関する問題群、(2)資源の存在様式と空間の占有や共有がいかに機能的に関連するか、(3)所有や占有を規定する権力や法体系、経済組織との歴史的な関係が重要な分析枠組になることを研究討論を通じて明らかにした。(1)については、採集・狩猟、牧畜、漁労、農耕、小商品生産活動などに区分し、さらに実際には複合的な生業が全体として生業複合として営まれるのがふつうであることから、対象とする集団について統合的にその実態を明らかにする必要を確定した。(2)については、資源が回遊性のもの、生態学的な移行帯、焼き畑の遷移帯、海岸や川岸に漂着する資源、さらにコモンズ・モデルにある牧草地などに類別化することが本研究を進める上で重要な切り口になることを代表者から提示し、議論をふかめ、それにタイオスした文献研究の可能性とその計画を審議し、次年度以降の実行計画の基礎とした。(3)については、とくにアジア地域において野外調査を実施することを勘案し、社会主義体制(過去を含めて)にあるロシア(旧ソ連)、中国、ベトナム、ラオスなどや、王制をしくタイ、カンボジア、トンガ、ブータンなどを対象とすることの人類学的な意義を検討した。以上の方法論的な検討とともに、タイ国、インドなどでは、地域の水環境に注目した現地調査を実施し、インドではため池灌漑農業を、タイでは湿地帯における湖沼の所有権・利用権に関して興味ある研究結果を得ることができた。本年度は、極北(チュコト半島、カナダ)、熱帯・亜熱帯(メコン河流域、東チモール、トンガ諸島、南インド)などの地域で現地調査を実施した。1.独立後間もない東チモールにおけるコーヒーの輸出、トンガ諸島における電力の利用・漁港整備などの近代化、カナダ・ケベック州のイヌイットにおける海域権の国家による制限、ロシア・チョコトにおけるホッキョククジラの捕獲制限、メコン河における中国貿易の拡大による小規模漁業の衰退など、グローバル経済の浸透や世界的な資源利用の規制に呼応して、地域社会の資源利用が大きな影響を受けつつあることが分かった。このことは、急速に変化する経済・社会条件に応じて、地域住民がいかに資源利用に対応しているかを探ることの重要性を如実に物語っている。2.地域住民の、その対応は各地域により異なっている。南インドでは社会階層の適応力の相違として反映している。ロシアでは国家管理とは異なる独自の管理・資源分配が実践されており、カナダでは地域と国家の対立構造が露呈している。タイにおける地域住民は多国籍的なメコン開発計画のなかで、地域独自の保全やNGO活動を展開している。同様な状況は、独立後、新たな動きを始めたチモールにおいても顕著に見られ、グローバル経済の浸透のなかで、小規模なコーヒー栽培を生活の向上に向けて活かすための運動が進行している。3.こうしたグローバル化のなかで、地域独自の民俗知を通じた資源管理や所有慣行が育まれてきた。タイのメコン河支流域の調査から、民俗知力と科学的な知識とのズレを検証するための調査を行い、一定の知見を得たので、今年度も継続してより詳細な資料を収集したいと考えている。

平成16年度は、海外および国内の野外調査、資料とサンプル分析、共同研究会を実施し、本研究テーマを関連領域の研究者との間で相互に討議し、大きな成果を得た。1.野外調査:海外の野外調査を、インド、カナダ、ロシア、ラオス、アイルランド、メキシコにおいて実施した。本研究班では、異なった環境条件下における生物や水資源の利用される空間の共有と占有、獲得された資源の配分のあり方に研究の大きな焦点を当てている。また資源の利用と管理について、国家による上からの管理と統制、共同体や地域を基盤とする下からの自主的な管理の相克が研究の争点となっている。カナダのイヌイットにおけるシロイルカ猟や、チュコト半島の捕鯨の調査から、資源の保護と利用・管理について相克の解決を示す貴重な資料を得ることができた。ラオスでは氾濫原における資源獲得活動が乾季と雨季とで、資源の種類の変動、利用空間が基本的にオープン・アクセス(自由競争)の原理に基づいているものの、共同作業による漁撈活動では、一定の場所利用の特定化が見られた。メキシコでは遺伝資源のグローバル化が資源利用の空間配置に大きな影響を与える可能性を現地調査から明らかにし、今後現場で検証する必要性のあることを確認した。2.資料分析:インドにおける灌漑池利用の実態と、メコン河流域における採集サンプルの同定・同位体分析を行なった。3.国内では、5回の共同研究会を実施し、「森とコモンズ」、「水とコモンズ」、「大型動物とコモンズ」、「財産区」、「水田の生物と地域住民」について、とくにコモンズに関する若手研究者の興味が大きく、活発な議論をおこなうことができた。平成17年度は、海外調査とともに、海外でのワークショップ、国内での研究集会を中心とした研究活動を実施した。1.調査研究:カナダ、ロシア・チュコト半島、ラオス南部、インド南部、中国雲南省などにおいて現地調査を前年度に引き続いて実施した。インド南部ではスマトラ島沖津波によって被災した地域における資源復興、土地利用などについての調査を実施した。カナダ、チュコト半島などの極域における海生大型動物の狩猟をめぐる資源管理では、国の捕獲割り当て政策と現地住民の対応のズレが問題となっており、今後の合意形成が重要であることが明らかとなった。ラオスではメコン河支流域での魚類保全区をめぐる新しい住民本位の活動が開始されており、魚のためだけでなく人間のくらしと資源保全を両立させる注目すべき試みとして評価したい。中国の怒江では世界自然遺産、固有種の保全、少数民族の生活と文化などの維持と、ダム建設の是非論が焦眉の課題となっている。国家政策と住民や生態系の保全の問題を考える新しい枠組みの必要性を指摘したい。2.海外ワークショップ:平成17年6月23日、中国雲南省昆明にある雲南大学において、日本人の研究者による研究発表と討論を基調とするワークショップ「生態史研究の現在」を開催した。これには日本人研究者5名が発表し、中国人研究者との間で日本における研究の特質と問題点について討議した。3.研究集会平成17年10月8日、「資源と人」と題する研究集会をもち、若手の資源研究者5名の発表と、教授クラスのコメント7件を含む発表を行なった。80名もの参加者があった。
p53制御分子Pirh2の新たなユビキチン化標的分子とがん化との関連

[目的]本研究ではp53のユビキチンリガーゼとして報告されているPirh2の新たな機能を解明し、がん化との関連を明らかにする。特に我々はPirh2の新たな標的候補として細胞周期抑制分子PiAP-1を同定しており、その詳細な分解機構、さらにPirh2の発現量制御機構を解析し、Pirh2が引き起こす細胞周期の撹乱とがん化との関連を解析する。[研究成果]Pirh2はMdm2やCOP1と同様にp53によって誘導され、かつp53のユビキチンリガーゼとして機能しているとLeng等は報告している(Cell 112,2003)。しかし我々の結果ではPirh2のp53に対するユビキチンリガーゼ活性は低く、Pirh2のsiRNAによるノックダウン実験の結果でもp53の量的制御におけるPirh2の寄与は予想以上に低いことがわかった。よってPirh2には真の基質は別にあると考え、Yeast two-hybrid法によりPiAP-1(Pirh2 associated protein-1)を同定した。HEK293および他の細胞にPiAP-1とPirh2 cDNAをトランスフェクトすると、Pirh2によりPiAP-1のユビキチン化が促進されることを見いだした。さらにリコンビナントタンパクを用いた再構成系(in vitro)でPirh2がPiAP-1をユビキチン化することが検証された。以上の結果よりPiAP-1がPirh2の基質であることが強く示唆された。
ラテン語ｅｄｕｃａｒｅとｅｄｕｃｅｒｅに関する教育概念史研究

本研究はラテン語educareの用例を整理し、語義を確定するものである。用例検索にあたってはトイプナー古典叢書を活用した。古典ラテン語作品におけるeducareの用例は500件以上確認され、特に農業論とラテン語文法書において頻出する。コルメッラ『農業論』では家畜の飼育という文脈で多く用いられ、educareが養い育てることを意味していたことを示している。また古代末のラテン語文法書、ノニウス・マルケッルス『学説集』は、educareは養い育てること、educereは外に連れ出すことという語義の違いを鮮明に認識しており、ウァローやウェルギリウス等の著名な作品を引証している興味深い事実が判明した。すでに4世紀末の文法学者ノニウス・マルケッルス(Noniue Marcellus)のDe compendiosa doctrinaにおいて、両動詞が明確に区別されていたことは明らかにしてきた。該当箇所は、ルソーが『エミール』の冒頭でワローの言葉として引用する、educit obsterix, educat nutrixの典拠でもあるから重要である。このほかの著者によっても、educareとeducereの違いについて説明がなされていないか探索が進められた。その結果、6世紀頃に活躍したエウテュケス(Eutyches)の『言葉の技術(Ars de verbo)』において、educareが「(栄養を与え)養うこと(nutrio)」と「前に運ぶこと(profertur)」を意味するという説明がなされており、両動詞の区別について自覚的であることが判明した。エウテュケスは、ラテン語文法書で著名なカエサレアのプリスキアヌス(Priscianus Caesariensis)の弟子であることからみて、そのeducareに関する見解は中世にいたっても継承されたのではないかと推定される。これまでの研究からコルメッラの『農業論(res rustica)』は、名詞educatioの用例が特に多いことが判明しているが、動詞educareについても、古典文献のなかでは突出して多くの用例が認められた。『農業論』第1巻から第4巻までで14件(用例数/総単語数=2.808 /10K)、第5巻から第9巻までについては65件(12.734 /10K)もの用例を抽出することができた。この用例件数は古代の文献では突出して多く、大部なウルガータ(ラテン語訳聖書)の場合で48件(0.773 /10K)、プリニウスの『博物誌』の場合で40件(0.988 /10K)、アンミアヌスの『歴史』の場合で32件(2.127 /10K)であることと比べれば、いかに多くの用例がコルメッラの『農業論』に集中しているかが分かる。漸次、コルメッラの用例分析を進めており、次年度以降、まとまった形で提示する予定である。加えて今年度は、『聖書』をもとにギリシア語paideiaとラテン語disciplinaの用例を比較検証した。ウルガータにあっては、ギリシア語paideiaをdisciplinaで承ける傾向が極めて顕著であることが確認された。この結果はpaideiaを無造作にeducation(教育)と翻訳することに一石を投じるものである。平成26年度も、引き続きBibliotheca Teubneriana Latina (on line版)を活用し、ラテン語動詞educareの用例検索をおこない、ほぼ作業を完了することができた。直説法から接続法、能動相から受動相、そして分詞にいたる用例を網羅的に走査し、検索した語形ごとに(例えばeduco、educas・・・)」、「著作・史料名」(必要に応じて邦訳名)、「著者名」、「登場箇所」、「前後の文脈を含む詳細」に整理し、一覧表にまとめた成果は有意義かつ画期的なものである。そのうちこれまであまり言及されてこなかった興味深い用例を挙げておく。古代ラテン語文学の華であり、模範的文例としてしばしば参照されてきたウェリギリウスの『アエネーイス』にもeducareの使用例を認めることができた。その第10巻513行には、quattuor hic iuuenes, totidem quos educat Vfens(ウーフェンスが育てた四人の若者)という用例がある。この箇所は、エウテュケス『言葉の技術(Ars de verbo)』がeducareの語義説明の際に、立ち返って参照していた文例であり、それが「(栄養を与え)養うこと」であり「引き出すことではない」と明言する際の典拠とされており、興味深い。また本年度は、大英図書館にて海外史料調査を実施した。Leonarudo Bruniによるアリストテレスの『倫理学』、『政治学』、『家政学』(擬アリストテレス)のラテン語翻訳本(1469年頃、シュトラスブルク)を閲覧し、ギリシア語からラテン語への訳語の対応を確認した。現地ではじめて本文献が豪華な装飾が施された写本であり、本邦では閲覧の難しい稀覯書であったことを知り、極めて有意義かつ貴重な渡航であった。平成27年度もBibliotheca Teubneriana Latina (on line)を活用した、ラテン語動詞educareの用例検索及びデータベースの構築に向けて作業を推進した。1用例データベースの確認作業、2入手すべき文献を収集する海外渡航(フランス国立図書館)、そして3本研究事業の成果を総括する論文、「ラテン語文法書におけるeducareの語釈と用例」の執筆作業に従事した。

1educareの用例を整理し、データベースに入力する作業については概ね順調に完了した。educareに関して活用の形を逐一検索しては整理し、データベースに入力していく作業はたいへん労力がかかった。単純集計で約300件あまりの用例をデータベースとして整理することができた。この用例データベースを通覧していると、当初の予想どおり、educereとの用例の重複が相当数含まれていることが一目瞭然になり、これらを整理していくと、educareの用例は100件程度に限定されることが分かってきた。このデータベース自体、〈教育(education)〉概念史研究にとって画期的な成果であると言える。21のデータベース作成作業を続けていると、古代末の文法書(語彙集、動詞論)においてeducareとeducereの語義・用法の違いが論じられている点が注目された。特に典型例としてあげられているウェルギリウス、プラウトゥス、アッキウス等の作品について、あらためて海外史料調査を実施し、閲覧・複写することで確認・入手し、検討することができた。3本研究事業を総括すべく、2のラテン語文法書に焦点を絞り込みながら、それらが引用しているラテン文学の黄金期の用例を詳しく紹介、検討したものを論文としてまとめた。本研究はラテン語educareの用例を整理し、語義を確定するものである。用例検索にあたってはトイプナー古典叢書を活用した。古典ラテン語作品におけるeducareの用例は500件以上確認され、特に農業論とラテン語文法書において頻出する。コルメッラ『農業論』では家畜の飼育という文脈で多く用いられ、educareが養い育てることを意味していたことを示している。また古代末のラテン語文法書、ノニウス・マルケッルス『学説集』は、educareは養い育てること、educereは外に連れ出すことという語義の違いを鮮明に認識しており、ウァローやウェルギリウス等の著名な作品を引証している興味深い事実が判明した。本研究の目的はラテン語電子コーパスを用い、ラテン語動詞educare及びeducereの用例を抽出し、著者名、著作名、著述年及び文脈を通覧できるデータベースを構築することにあった。現状では、educareについてほぼ作業は完了し、次年度は、educereに関する用例を整理する作業が残されているものの、おおむね順調に研究は進捗している。データ整理によってeducareの用例の特徴は概観可能になったので、educereについてはすべての用例を抽出するのではなく、educareの用例との対照となるようなものに絞り込むことで、本研究の目的は達成されると見込まれる。西洋教育史従前通り、Bibliotheca Teubneriana Latina on lineを活用しながら、研究支援員の協力をも得て、残されたeducereの用例抽出と整理を完了する。ただし、研究計画段階から十分想定されていたとおり、語形だけからはeducareと区別できないよう例も多々存在する。その点に注意しながら、混同されがちな両者の用例を文脈によって識別することに作業を集中することにする。平成25年度予定していた作業は、1ラテン語コーパスによる古典古代の用例検索とデータベース化の継続、2該当箇所の文献による照合調査、3educareとeducereに関する用例分析をもとにした概念整理の三点である。