hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブール値探索コストの条件付き極値問題：資本対リスク比による手法の展開

(2)浅い木特有の現象:高さが2以下のANDーOR木(分岐数は任意)上の独立分布に対して、最適かつ深さ優先なアルゴリズムが存在することを示し、プレプリントarXiv:1804.06601[cs.DS] (2018)を公開した(共著)。前年度に公表したプレプリントarXiv:1709.07358[cs.DS] (2017)は研究計画調書の目的1、目的2を解決した。2018年度は、同プレプリントを査読付き論文誌から正式に出版するに至った。これで、前年度「今後の研究推進方策(1)」を達成したことになる。また、プレプリントarXiv:1804.06601[cs.DS] (2018)によって、「Tarsi型の結果を独立同分布以外の独立分布に拡張すること」という構想を2分岐でない浅い木の場合へ拡張した。これで、前年度「今後の研究推進方策(2)」を達成したことになる。このほか、研究実績の概要欄(3)の論文賞を授賞し、同(4)のアウトリーチ活動を行った。さらに、ソロベイ還元と連続性について共同研究を行い、プレプリントarXiv:1903.08625[math.LO] (2019)を公表した(共著)。2018年度は査読付き国際研究集会で1件、それ以外の国際研究集会で3件、国内学会で2件の講演を行った。以上により、「当初の計画以上に順調に進展している」と判断する。(1)研究実績の概要欄(2)のプレプリントarXiv:1804.06601[cs.DS] (2018)を、査読付き論文として出版する。(2)研究実績の概要欄(3)の論文を出版する。(3)現在までの達成度の理由欄で述べたプレプリントarXiv:1903.08625[math.LO] (2019)を改良し、査読付き雑誌に投稿する。(4)上記(3)の論文の続編として、比例定数の極限がもつ性質を明らかにする研究を推進する。(5)最終年度であることをふまえ、アウトリーチ活動を推進する。(2)チューリング次数の理論:(2.1)隈部は2016年9月に京都大学数理解析研究所で招待講演を行った。本研究は2016年10月に追加採択されたため、ここまでの仕事は厳密には本研究の準備段階に属する。(2.2)帰納的枚挙可能次数はすべて2個の1-generic次数に分解することが、Wuによって示され(2006)、Chong and Yu(2016)によって拡張されている。鈴木は首都大学東京の大学院生(水澤勇気、伴滉一郎)と協力してロールバック付き優先論法を導入し、Chong and Yuの結果(の特殊な場合)に対し別証明を得た。この結果を、2017年3月に日本数学会年会(首都大学東京)で発表した(登壇者は水澤)。研究概要欄の通り、我々の研究活動はおおむね順調に進展している。ただし、年度当初に科研費が不採択であり、10月21日付で追加採択されたため、2016年度前半までの成果を本研究の成果と言えなくなった。それゆえ、5月の論文1報と、9月の学会発表1件ならびに招待講演1件を、本実績報告の研究発表欄に記載していない。このため、外形的には2016年度末時点の達成度はやや遅れている。(1)深さ優先でない探索:ANDーOR木についての「独立分布の中での均衡点は独立同分布に限る」というLiu-Tanakaの主張は、一定の条件下でSuzuki-Niida (2015)、Penget al. (2017)によって正当化されたが、これらの結果は深さ優先アルゴリズムのみを想定していた。深さ優先でないアルゴリズムを考慮に入れても同様の結果が成り立つことを示し、シンガポールの国際研究集会Workshop on Computability Theory and the Foundations of Mathematics (2017年9月)および日本数学会年会(2018年3月)で発表した。論文は投稿中、プレプリントはウェブで公開中。(2)通信路をもつANDーOR木:木本体と葉が通信路で接続され、高い確率で不通となる計算モデルを考察した。ある葉に問い合わせを行ったら応答があるまでその葉に問い合わせを続けることを深さ優先通信という。このモデル上の独立同分布に対して、通常の設定と異なり、深さ優先探索かつ、深さ優先通信を行うアルゴリズムはコスト期待値を最小化しないことを示し、香港の国際研究集会International MultiConference of Engineers and Computer Scientists 2018(2018年3月)で発表した。論文は国際会議議事録に掲載された。(3)アウトリーチ活動:数学基礎論サマースクールを開催し、計算可能性理論の普及活動を行った。鈴木と隈部の両名とも講演した。研究計画調書の目的1は「NingNing Peng氏、Yue Yang氏らの残した未解決問題を解決する。とくに、与えられた確率分布に対して最適な探索アルゴリズムを求める数理的手法を進展させる」、目的2は「深さ優先アルゴリズムのみを扱うという仮定を外しても[Suzuki-Niida 2015]の主定理が成り立つかどうかを解決する」であった。

目的1について:Peng et al. (2017)では今後の課題として「深さ優先でないアルゴリズムの中で最適なものを求めること」をあげている。研究実績の概要欄のプレプリント[P]では「それは深さ優先なアルゴリズムの中で最適なものから選べる」ことを証明した。目的2について:[P]は目的2を、2分木でないbalanced treeの場合も含めて肯定的に解決した。昨年度末報告書の「今後の方策」について:2017年度末の報告では、今後の推進方策の主要な課題として「Tarsi (1983)の結果を独立同分布以外の独立分布に拡張する」ことを掲げた。[P]では、高さ2の2分木についてはTarsiの結果を拡張可能だが、高さ3の2分木には拡張できないことを考察した。このように、プレプリント[P]において研究計画調書の目的を二つとも解決し、さらに、「研究概要」欄(2)の論文を発表し、同(3)のアウトリーチ活動も行った。以上により、「当初の計画以上に順調に進展している」と判断する。(2)浅い木特有の現象:高さが2以下のANDーOR木(分岐数は任意)上の独立分布に対して、最適かつ深さ優先なアルゴリズムが存在することを示し、プレプリントarXiv:1804.06601[cs.DS] (2018)を公開した(共著)。前年度に公表したプレプリントarXiv:1709.07358[cs.DS] (2017)は研究計画調書の目的1、目的2を解決した。2018年度は、同プレプリントを査読付き論文誌から正式に出版するに至った。これで、前年度「今後の研究推進方策(1)」を達成したことになる。また、プレプリントarXiv:1804.06601[cs.DS] (2018)によって、「Tarsi型の結果を独立同分布以外の独立分布に拡張すること」という構想を2分岐でない浅い木の場合へ拡張した。これで、前年度「今後の研究推進方策(2)」を達成したことになる。このほか、研究実績の概要欄(3)の論文賞を授賞し、同(4)のアウトリーチ活動を行った。さらに、ソロベイ還元と連続性について共同研究を行い、プレプリントarXiv:1903.08625[math.LO] (2019)を公表した(共著)。2018年度は査読付き国際研究集会で1件、それ以外の国際研究集会で3件、国内学会で2件の講演を行った。(1)研究実績の概要欄のプレプリント[P]を、査読付き論文として出版する。(2)「現在までの達成度」欄で述べた通り、[P]では「Tarsi型の結果を独立同分布以外の独立分布に拡張すること」という構想を、部分的に実現した。2018年度は、この構想をさらに推進する。(1)研究実績の概要欄(2)のプレプリントarXiv:1804.06601[cs.DS] (2018)を、査読付き論文として出版する。(2)研究実績の概要欄(3)の論文を出版する。(3)現在までの達成度の理由欄で述べたプレプリントarXiv:1903.08625[math.LO] (2019)を改良し、査読付き雑誌に投稿する。(4)上記(3)の論文の続編として、比例定数の極限がもつ性質を明らかにする研究を推進する。(5)最終年度であることをふまえ、アウトリーチ活動を推進する。年度当初には科研費が不採択だった。そこで海外での活動をとりやめるとともに、国内で実行しやすい課題として、チューリング次数を重点的に研究していた。
がんの発育と痛みにおける痛覚神経とがんのクロストークの解明

本研究は、がん増殖に対する痛覚神経の関与を明らかにすることを目的とした。その結果、知覚神経の除去やCGRPの欠損により、腫瘍の増殖が抑制されることが明らかとなった。CGRP陽性神経は高率にTRPV1が発現することから、TRPV1遺伝子欠損マウスを用いてTRPV1の関与を検討したが、腫瘍増殖に影響はなかった。次に、各種神経毒を用いて、特定の化学的特徴を有する末梢神経の関与を検討したところ、IB4結合神経も有髄神経も腫瘍の増殖に影響しなかった。以上により、IB4非結合、CGRP陽性の無髄神経が腫瘍の増殖を促進することが明らかとなった。痛覚神経はがん病変の発育・進展を“痛み"として警告信号を発するだけではなく、がんの発育・進展を促進する働きがあることが明らかになってきた。本研究では、痛覚神経系とがん組織の間のクロストークの詳細を明らかにするとともに、鎮痛・麻酔ががんの発育・進展に及ぼす影響を明らかにすることを目的とて研究を計画した。平成26年度は、がんの増殖に関与する末梢神経の同定の研究を行った。C57BL/6マウスを用いて、左大腿部外側の坐骨神経支配領域にLewis肺がん細胞を移植し、小動物用MRIを用いて腫瘍の増殖を定量し、経時的に腫瘍が増大することが明らかとなった。次に、腫瘍の増大に末梢神経が関与するするかを明らかにするために、左側の坐骨神経を切断し、2週間後に、同様にLewis肺がん細胞を移植した。坐骨神経を切断せずに露出したのみのマウスを対照群とした。その結果、対照群に比べ坐骨神経切断群で腫瘍の増大が明らかに抑制されることが明らかとなった。次に、痛み神経が分泌する神経ペプチドであるCGRPに注目し、CGRP遺伝子欠損マウスで同様にLewis肺がん細胞を移植した。その結果、対照群に比べCGRP遺伝子欠損マウスで腫瘍の増大が明らかに抑制されることが明らかとなった。一方で、特定の痛み神経に発現するTRPV1に注目し、TRPV1遺伝子欠損マウスで同様にLewis肺がん細胞を移植した。その結果、TRPV1遺伝子欠損マウスでの腫瘍の増大は対照群と同様であった。以上により、知覚神経は皮膚に移植されたLewis肺がん細胞の増殖に関与している。また、知覚神経に発現する分子としては、CGRPはLewis肺がん細胞の増殖に関与しており、TRPV1は関与していないことが明らかとなった。次の研究では、特にCGRP陽性神経に注目し、CGRPの分泌機構とCGRPによるがん細胞増殖作用について検討する。痛覚神経はがん病変の発育・進展を“痛み"として警告信号を発するだけではなく、がんの発育・進展を促進する可能性が示唆されている。すなわち、末梢神経系とがん組織の間にクロストークがあり,末梢神経を遮断する鎮痛法や麻酔法ががんの痛みを和らげるだけでなく、がんの発育・進展を制御する可能性が示唆される。本研究では、痛覚神経系とがん組織の間のクロストークの詳細を明らかにするとともに、鎮痛・麻酔ががんの発育・進展に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。痛み神経はCGRPやサブスタンスPを含有するペプチド含有神経とペプチド非含有神経に分類される。平成26年度はペプチド含有神経に注目して研究行い、平成27年度はペプチド非含有神経に注目して研究を行った。ペプチド非含有神経はIB4結合によって特徴づけられる。そこで、IB4結合神経はマウスの坐骨神経にIB4-サポリンを注入することにより除去した。IB4結合神経除去マウスでは皮膚に移植されたLewis肺がん細胞の増殖は抑制されず、対照群と同様であった。前年度の研究成果と合わせて、皮膚に移植されたLewis肺がん細胞の増殖にはペプチド含有神経(CGRP陽性神経)が関与していることが明らかとなった。次に、腫瘍細胞増殖において、ペプチド含有神経と血管新生の関係について組織学的に検討した。その結果、CGRP遺伝子欠損マウスでは血管新生が抑制されることが明らかになり、ペプチド含有神経(CGRP陽性神経)は血管新生を促進し腫瘍増殖に寄与することが示唆された。平成27年度の研究予定の80%程度は達成できており概ね順調に進行していると評価した。痛覚神経はがん病変の発育・進展を“痛み"として警告信号を発するだけではなく、がんの発育・進展を促進する働きがあることが明らかになった。すなわち、末梢神経系とがん組織の間にクロストークがあることが明らかとなってきた。本研究では、平成26年度にCGRP陽性神経ががんの増殖に関与していることを明らかにした。平成27年度には、ペプチド非含有無髄神経であるIB4結合神経について解析し、ペプチド非含有無髄神経はがんの増殖に関与しないことを明らかにした。CGRPは無髄神経だけでなく、有髄神経にも発現しているために平成28年度は有髄神経の関与について検討した。がんの増殖については小動物用MRIで測定した。坐骨神経内にCholera toxin-B-saporinを投与することにより有髄神経を選択的に除去した。有髄神経の除去は研究終了後に免疫組織学的に確認した。その結果、有髄神経もがんの増殖に関与しないことが明らかになった。また、血管新生についても免疫組織学的に解析したが有髄神経は関与しないことが明らかとなった。次に、神経破壊を伴う神経ブロックの効果について検討したところ、神経切断と同様にアルコールによる神経ブロックは、がんによる痛みを除去するとともに、がんの増殖を抑制した。

しかしながら、オピオイドなどの鎮痛薬の全身投与は痛みは軽減させるもののがんの増殖は抑制しなかった。以上により、がん増殖には有髄神経は関与しないこと、また、中枢レベルではなく、末梢レベルでの神経ブロックががん増殖を抑制することが明らかとなった。本研究は、がん増殖に対する痛覚神経の関与を明らかにすることを目的とした。その結果、知覚神経の除去やCGRPの欠損により、腫瘍の増殖が抑制されることが明らかとなった。CGRP陽性神経は高率にTRPV1が発現することから、TRPV1遺伝子欠損マウスを用いてTRPV1の関与を検討したが、腫瘍増殖に影響はなかった。次に、各種神経毒を用いて、特定の化学的特徴を有する末梢神経の関与を検討したところ、IB4結合神経も有髄神経も腫瘍の増殖に影響しなかった。以上により、IB4非結合、CGRP陽性の無髄神経が腫瘍の増殖を促進することが明らかとなった。平成26年度の研究目的は、80%程度達成できておりおおむね順調に進行していると評価した。概ね順調に進行しているが、必要に応じて大学院生の協力を得て研究を進める予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。麻酔科学おおむね順調に達成されているが、必要に応じて、大学院生の協力を得て、研究を進める予定である。463円が残金となった。一部の物品が予定よりも安価に購入できたため、残金が生じた。旅費に充てる28年度が最終年度であるため、記入しない。
有機スピントロニクスを目指したナノ単結晶デバイスの作製と評価

ナノワイヤ(針状ナノ単結晶)を基にしたデバイスを省エネルギー、低環境負荷な手法で作製可能な「ナノ電解法」を用いて、ナノスケール磁気デバイスの作製に成功した。このナノ結晶に磁場に応答する局在スピンを導入し、電流-電圧特性の磁場効果を測定したところ、20Kにおいて磁場の大きさに応じて電流の増幅効果が見られた。また、磁場の向きによって増幅効果に変化(角度依存性)が現れることが分かった。増幅効果については材料の有する負の磁気抵抗効果によるものと考えられ、今後も更なる研究が必要である。本年度は、・局在スピンを含むフタロシアニン系分子の合成、・電極基板の作製、・ナノ電解法によるナノ単結晶作製、・磁場中での特性評価について実験を行った。・局在スピンを含むフタロシアニン系分子の合成比較実験用の局在スピンを持たないジシアノコバルト(III)フタロシアニンを合成した。コバルトフタロシアニンとシアン化カリウムを加熱還流することによってジシアノコバルト(III)フタロシアニンのカリウム塩を得た。これとテトラフェニルホスホニウム・プロミドとの複分解でテトラフェニルボスホニウム・ジシアノコバルト(III)フタロシアニンを得た。局在スピンを有するジシアノ鉄(III)フタロシアニンはコバルトと同様の処理後、テトラフェニルボスホニウム塩を臭素で酸化することによって得られた。・電極基板の作製ボトムゲート構造とするため、基板には酸化膜付き高ドープシリコン基板を用いた。シリコン基板の酸化膜厚は200nmで、Pドープ型のものを用いた。基板上にフォトリソグラフィもしくは電子線リソグラフィによって電極を2つ作製した。これらの電極は互いに先端部分が接近するように作製され、そのギャップは10μmであった。当初用いていたウエハーの酸化膜に問題があったため、後半はエピウエハー(酸化膜200nm、Nドープ型)を用い、同様の作製を行った。・ナノ電解法によるナノ単結晶作製ナノ電解セルを用い交流による電解を行い、上記基板を用いて2つの電極の間にナノワイヤを橋渡し形成させた。局在スピンを持たないナノワイヤ及び局在スピンを有するナノワイヤの作製を行った。局在スピンを持つナノワイヤの作製についてはこれまで例がないため、種々の条件で電解を行い、良好なナノワイヤが得られる条件を検討した。得られたナノワイヤは走査型電子顕微鏡(SEM)によって観察を行い、橋渡し形成されていることを確認した。・磁場中での特性評価強磁場中で測定するための機構の開発を行った。まず、ブランクとして中心金属がスピンを持たないコバルトについて磁場中での特性測定を行った。光学応答が見られたため、電極付きのシリコン基板だけで特性測定を行い、物質由来であるかの評価を行った。本年度は、・材料設計と合成、・電極基板の作製、・ナノ電解法によるナノワイヤの作製、・ナノワイヤの電子特性評価・磁場中での特性測定について実験を行った。・材料設計と合成昨年度に続き、比較実験用の局在スピンを持たないジシアノコバルト(III)フタロシアニン、および局在スピンを有するジシアノ鉄(III)フタロシアニンについて合成を行った。・電極基板の作製昨年同様、ボトムゲート構造の電極基板の作製を行った。基板にはN型、P型の酸化膜付きシリコンウエハーを用いた。当初は微細化を行う予定であったが、下記の磁場効果の確認を行う必要が生じたため、5μmギャップのものを中心に作製した。・ナノ電解法によるナノ単結晶作製ナノ電解セルを用いた交流による電解で、上記基板上の2つの電極の間にナノワイヤを選択的に橋渡し形成させた。局在スピンを持つナノワイヤの作製については昨年得られた手掛かりを基に作製を行った。作製後は走査型電子顕微鏡(SEM)によって架橋形成されていることを確認した。・磁場中での特性評価昨年度開発した強磁場中で測定するための機構を用いた。まず最初に、昨年度得られた光学応答の結果について再度評価を行ったところ、シリコン基板に由来する効果であるとの結果が得られた。一方、電流-電圧特性の磁場効果について測定実験を行った。今年度は比較対象実験として局在スピンを持たないナノワイヤを作製した基板について測定を行った。・材料設計と合成昨年度と同様、比較実験用の局在スピンを持たないジシアノコバルト(III)フタロシアニン、および局在スピンを有するジシアノ鉄(III)フタロシアニンについて合成を行った。・重極基板の作製ボトムゲート構造の電極基板の作製を行った。主にマルチギャップタイプの形状を中心に作製した。・ナノ電解法によるナノ単結晶作製交流による電解で、上記二種の材料を基にしたナノ単結晶を基板上の2つの電極の間に選択的に橋渡し形成させた。

作製後は走査型電子顕微鏡(SEM)によって架橋形成されていることを確認した。・磁場中での特性評価電流-電圧特性の磁場効果について測定実験を行った。まず比較対象実験として局在スピンを持たないナノ単結晶を作製した基板について測定を行ったところ、50Kにおいて磁場の印加で電流が減少する効果が見られた。これは現在もその起源について検討を行っている。また、局在スピンを有するナノ単結晶を作製した基板についても電流-電圧特性の磁場効果を測定したところ、20Kにおいて磁場の印加で電流の増大が見られた。これは材料の有する負の磁気抵抗効果によるものと考えられるが、今後更なる研究が必要である。
ISH法を用いた各種サイトカインの腫瘍内分布

この研究により、パラフィン包理組織切片でのcRNAプローブを用いたin situ hybridization(ISH)法の確立を行うことが出来た。ISH用にRnase freeの条件下で4%パラホルムアルデヒド固定・パラフィン包理してある肺癌組織31例(扁平上皮癌9例、腺癌21例、小細胞癌1例)におけるIL-6 mRNAの発現を検討した。その結果、7例にI-6mRNAの発現が認められた。この内、腫瘍産生IL-6mRNAは中分化型扁平上皮癌1例のみであり、しかもごく一部の腫瘍細胞で弱い発現が検出されただけであった。残りの6例は腺癌3例、扁平上皮癌3例で腫瘍胞巣周囲の間質成分中、特に肉芽組織を形成している部位に一致して、浸潤する線維芽細胞、マクロファージ、リンパ球、血管内皮細胞等の炎症性細胞にIL-6mRNAの発現が認められた。腫瘍細胞間に浸潤するリンパ球、マクロファージ等にはほとんど発現を認めなかった。このことにより、この6例における発現は腫瘍とは直接無関係であり、腫瘍の二次的反応に応じて一過性に発現しているものと思われた。この研究から、少なくとも腫瘍自身から産生される群と炎症性細胞を中心とした直接は関係のない群の2つがあることが明らかとなった。また、LIFの発現を見ると、主要組織で発現が認められただけであった。現在最も感度が高いと報告されているcRNAプローブを用いたISH法でも、サイトカインなどの発現量の少ないmRNAを検出するには、未だ感度の点で不十分であることも明らかとなった。Peters et al(Am J Pathol 150:469-476,1997)を参考にin situ RT-PCR法を確立した。材料はIL-6高産生株OCC-1(口腔癌由来)、中程度産生株Yumoto(子宮頸部癌由来)、低産生株MKN-1(胃癌由来)、非産生株SEKI(悪性黒色腫由来)。その結果、in situ RT-PCR法においても反応は弱いがほとんどの細胞にシグナルが検出された。SEKI株ではシグナルは検出されなかった。OCC-1株とSEKI株を50%ずつ混合した標本ではおおよそ50%程度の細胞で陽性シグナルが得られた。我々の確立した方法を用いることにより、他の同様の方法で見られるPCR産物の流出による擬陽性がなく、高感度な発現を検出することが可能となった。通常のISH法の100倍以上の感度があることが確認された。ジゴキシゲニンを標識したcRNAプローブを用いたin situ hybridization (ISH)法を用いて4%パラホルムアルデヒド固定パラフィン包埋切片を用いて42例の各種肺癌組織におけるinterleukin-6 (IL-6) mRNAの発現を検討した。

その結果、8例の肺癌組織(4例の腺癌、3例の扁平上皮癌、1例の腺扁平上皮癌)にIL-6 mRNAの発現を認めた。このうち、1例の扁平上皮癌を除き、他の7例では腫瘍胞巣周囲のに浸潤している炎症性細胞にIL-6 mRNAの発現を認めた。しかし、腫瘍胞巣内のリンパ球や組織球には発現が認められなかった。この結果より、この7例での発現は腫瘍とは無関係に、二次的反応(炎症)に応じて発現している可能性が考えられた。また、1例の扁平上皮癌では散在性に腫瘍細胞の胞体内にIL-6 mRNAの発現が認められた。この症例では、腫瘍胞巣周囲の炎症性細胞にはIL-6mRNAの発現は認められなかった。腫瘍産生サイトカイン(IL-6,LIF等)は癌患者の悪液質の原因の一つとして注目されている。これら腫瘍産生サイトカインを出来るだけ早く捕まえることにより、腫瘍の増殖や患者のquality of lifeの改善に役立つ可能性がある。しかし、手術症例を用いた検討では42例中1例のみであり、さらなるISH法の感度の上昇が必要と思われた。しかし、この検討からIL-6 mRNAの発現には腫瘍に関連したものと直接は関連性のないものの二種類があり、これらを区別して検討する必要があることが確認された。IL-6 mRNAの発現量の定量はcompetitive RT-PCR法を用いて検討する予定である。また、感度のさらなる上昇を目指してin situ RT-PCR法やtyramideを用いた方法を試行している。来年度以降、これらの結果を中心に報告する予定である。昨年度はジゴキシゲニン標識cRNAプローブを用いたin situ hybridization(ISH)法を確立し、肺癌組織におけるinterleukin-6(IL-6)の発現を検討した。しかし、42例中1例にのみ腫瘍細胞内発現が認められただけであった。感度の上昇を目指す必要を感じた。これらから、今年度はin situ RT-PCR法を用いたIL-6 mRNAの同定法の確立を目指した。使用した材料はIL-6 mRNAのISHにも用いたヒト口腔癌OCC-1株(IL-6高産生)、ヒト子宮頸部癌Yumoto株(IL-6中程度産生)、ヒト胃癌MKN-1株(IL-6低産生)、ヒト悪性黒色腫SEKI株(IL-6産生なし)で、方法はPeters et al.(Am J Pathol 150:469-476,1997)の方法を基に最適条件をそれぞれのステップで検討した。最終的な方法はトリプシンで細胞を剥がし、オートスミアー装置を用いてスライドグラスに張り付け、4%PFAで4°Cで20分間固定する。その後、1μg/ml ProteinaseK溶液で37°Cで15分間蛋白を分解、さらにl00U/mlのDNase Iで37°C10分間処理する。RT-PCRにはパーキンエルマー社のGene Amp 1000装置を使用し、EZ rTth RNA PCR kitを用い、1回で逆転写反応とPCR反応を連続で行った。反応産物の標識には反応後、細胞標本をDEPC水、エタノールで洗浄、乾燥し、DIG-UTPを使用して1回PCRを行い標識した。その後、アルカリホスファターゼ標識抗DIG抗体、そしてNBT/BCIPを用いてIL-6mRNAの局在を可視化した。結果、同様の細胞標本を用いたISH法ではOCC-1株で10個に1個の割合で陽性であったが、この方法では全ての細胞で強く発現が認められた。
手の温熱効果がもたらす覚醒と睡眠効果の検証

本研究は65歳以上の女性高齢者を対象に、加温開始時の末梢体温の違いにより、手の加温後の温熱効果に違いが生じるかを脳波による生体反応と眠気などの主観的反応について尺度を用いて分析することである。平成28年度は実験開始に向けた準備年とした。新しい機器の購入にあたり、専門家の意見を聴取する等、協力体制の強化を行った。実験準備の目途がついた当初6月には、大学の倫理審査の申請書の作成とプレゼンテーションを行い、7月には倫理審査会による研究実施が受理された。研究対象者は高齢者であるため、皮膚が敏感であり、測定用具や加温道具の接触面への配慮を十分行うことが重要である。そのため、脳波を測定する機器の装着や具体的な実験方法や進め方について綿密な計画を立てる必要があった。そこで、プレテストは健康な成人女性を対象に、10月以降から繰り返し実施した。生体データの測定について、1名の実験実施につき3名の実験人員が必要であることがわかった。この研究には研究人員を6名としていたが、同時間に複数者の測定を行うには少ない。プレテストでは、適正な人員配置と役割分担を明確にすることで、測定される被験者の負担が少なくなった。本実験の実施に向け、研究実施者とその補助者の人数確保の安定に向けた人員の確保を、現在も進めている。人員確保の日時と実施時間の調整し、研究参加者である高齢者の確保に向けた広報活動も同時に進めてきた。平成30年度は若年女性のデータ収集を行った。手の加温時間を最少として眠気が誘発されるかの確認を行うと、深部体温の変化はないが末梢体温の上昇を有意に認め、加温30分後には測定者全員に眠気が起こった。末梢体温が著しく低く中枢体温の差が大きい女性への加温では、覚醒の可能性を予測していたが眠気が誘発された。そこには、開始時の体温は低くとも、加温後に体温上昇できたため同じ反応であったと考える。平成28年度は本実験するための倫理委員会の承認、実験環境の整備、実験手順書の作成とプレテストを行い、研究遂行の基盤づくりをした。その後は研究対象者である高齢者の参加協力を求め調整を進めつつ、平成30年度は若年女性の測定を行った。測定結果が遅くと異なり、手の加温により覚醒は起こらず、眠気が誘発された。現在は若年女性の人数を確保するため、研究遂行中である。今年度は研究対象を若年女性、高齢者と双方に同じ測定方法で行い、測定結果の違いの有無を確認する。さらに、体温変化と加温効果が年齢によって異なるかを確認する。データ収集の終了と解析、学会発表と論文作成に向け、早急かつ計画的に進める。本研究は、65歳以上の女性高齢者を対象に、加温開始時の末梢体温の違いにより、手の加温後の温熱効果に違いが生じるかを脳波による生体反応と眠気などの主観的反応について尺度を用いて分析することである。研究開始にあたり、実験環境の調整と生体測定に必要な機器の購入し、確実かつ安定した測定ができるように使用方法の確認を行った。実験準備の目途がついた当年6月には、大学の倫理審査の申請書の作成とプレゼンテーションを行い、7月には倫理審査会による研究実施が受理された。生体データの測定については、1名の実験実施につき3名の実験人員が必要であることがわかった。人員確保の日時を確定し、研究実施時間の調整表を作成していく予定である。さらに、研究参加者である高齢者の確保に向け、広報活動も同時に進めている。平成28年度は本実験するための倫理委員会の承認、実験環境の整備、実験手順書の作成とプレテストと本実験に向けた基盤づくりを予定としていた。概ね、現在進行形で進められている。研究開始にあたり、実験環境の調整と生体測定に必要な機器を購入し、確実かつ安定した測定ができるように使用方法の確認を行った。実験準備の目途が立ち、7月には倫理審査会の承認を受け研究実施が受理された。

そのため、脳波測定する機器の装着や具体的な実験方法や進め方について綿密な計画を立てる必要があった。そこで。プレテストは健康な成人女性を対象に、10月以降から繰り返し実施し、必要な人員配置と役割分担を明確にした。平成29年度は本実験を進めるため、研究参加者である高齢者の確保にむけた広報活動し、研究参加者の確保を進め、参加者の確保は出来ている。さらに、研究実施者の人員確保を行い日程調整も進めている。平成30年度は研究実施し解析を終了する予定である。平成28年度は本実験するための倫理委員会の承認、実験環境の整備、実験手順書の作成とプレテストと本実験に向けた基盤づくりを行い、概ね予定通り進められた。平成29年度は高齢者を対象に本実験を行う予定にしていたが、高齢者との時間調整が出来ず測定開始ができていないため予定より遅れている。本研究は65歳以上の女性高齢者を対象に、加温開始時の末梢体温の違いにより、手の加温後の温熱効果に違いが生じるかを脳波による生体反応と眠気などの主観的反応について尺度を用いて分析することである。平成28年度は実験開始に向けた準備年とした。新しい機器の購入にあたり、専門家の意見を聴取する等、協力体制の強化を行った。実験準備の目途がついた当初6月には、大学の倫理審査の申請書の作成とプレゼンテーションを行い、7月には倫理審査会による研究実施が受理された。研究対象者は高齢者であるため、皮膚が敏感であり、測定用具や加温道具の接触面への配慮を十分行うことが重要である。そのため、脳波を測定する機器の装着や具体的な実験方法や進め方について綿密な計画を立てる必要があった。そこで、プレテストは健康な成人女性を対象に、10月以降から繰り返し実施した。生体データの測定について、1名の実験実施につき3名の実験人員が必要であることがわかった。この研究には研究人員を6名としていたが、同時間に複数者の測定を行うには少ない。プレテストでは、適正な人員配置と役割分担を明確にすることで、測定される被験者の負担が少なくなった。本実験の実施に向け、研究実施者とその補助者の人数確保の安定に向けた人員の確保を、現在も進めている。人員確保の日時と実施時間の調整し、研究参加者である高齢者の確保に向けた広報活動も同時に進めてきた。平成30年度は若年女性のデータ収集を行った。手の加温時間を最少として眠気が誘発されるかの確認を行うと、深部体温の変化はないが末梢体温の上昇を有意に認め、加温30分後には測定者全員に眠気が起こった。末梢体温が著しく低く中枢体温の差が大きい女性への加温では、覚醒の可能性を予測していたが眠気が誘発された。そこには、開始時の体温は低くとも、加温後に体温上昇できたため同じ反応であったと考える。平成28年度は本実験するための倫理委員会の承認、実験環境の整備、実験手順書の作成とプレテストを行い、研究遂行の基盤づくりをした。その後は研究対象者である高齢者の参加協力を求め調整を進めつつ、平成30年度は若年女性の測定を行った。測定結果が遅くと異なり、手の加温により覚醒は起こらず、眠気が誘発された。現在は若年女性の人数を確保するため、研究遂行中である。今年度、生体測定の機器の選定を行い、プレテストに必要な最小数を確保したが、早々に機器を購入すると機種が古くなるため、本実験に必要な台数の購入をしていない。次年度は本実験に必要な機器台数を購入していく。さらに、研究実施者の確保と研究参加者である高齢者の確保の確定をする。
縄文時代における生業復元のための基礎研究ー魚類遺存体の同定を主としてー

縄文時代の生業を復元する上で、貝塚から出土する貝殻や動物骨(動物遺体)の種名を同定することは動物考古学的研究方法の中で最も基本となる。特に魚骨は多量に出土するにもかかわらず、一個体中の構成部位が多く種数も豊富なために他の脊椎動物よりも同定が難しい。そこで、本研究では遺跡(主に関東)から高頻度に発見される魚種を対象に、同定に有効とされる顎や第13脊椎骨の骨格図を作成した。また、遺存体出土情報も加え、インターネット上で検索可能なデータベースを構築した。同定用アトラスを作成する研究は動物考古学の量的・質的向上に関わる重要な分野の一つであるが、煩雑な作業を伴うために研究は遅れている。そこで、本研究では縄文時代の貝塚から高い頻度で出土する魚を中心に考古学者向けの骨格アトラスを作成し、基礎的研究環境を整備することを目的とした。研究対象とした地域は縄文時代の生業研究が進展している関東地方であり、沿岸や内陸貝塚で最も出現頻度の高い魚、周知性の高い魚、縄文人の主要漁場と推定される淡水域と汽水域で出土が予想される魚の中からニシン科、カタクチイワシ科、ウナギ科、クロアナゴ科、ハモ科、キュウリウオ科、コイ科、ドジョウ科、ギギ科、ダツ科、サヨリ科、ボラ科、スズキ科、キス科、アジ科、ヒイラギ科、シマイサキ科、タイ科、ウミタナゴ科、サバ科、タチウオ科、ハゼ科、フサカサゴ科、アイナメ科、コチ科、ヒラメ科、カレイ科、フグ科の71種を選択した。これらのうち、今年度は魚類研究者の協力を得てマイワシ、ハモ、サヨリ、スズキ、マアジ、ヘダイ、クロメバル、ウスメバル、カサゴ、アイナメ、コチ、トラフグ、ショウサイフグ、マフグ、シマフグについて収集し、順次、骨格標本を作製することを行った。また、作図面は顎骨・咽頭骨は歯面・裏面の2面観を、脊椎骨は側面・前面・背面の3面観とし、ニシン科およびコイ科に中心に作図した。一方、上記骨格アトラスと遺跡から出土した動物遺存体データベース(1999年度2000年度基盤研究(C)成果品)を統合するデータベースの研究においては、今年度は以前の研究で収集対象としなかった1996年以降に出版された文献を中心とし、関東地方の茨城県・栃木県・群馬県を対象に37件の文献を収集した。今年度は研究対象魚の選定や研究体制の整備が主となったが、次年度は標本・文献の収集活動と共に図化作業を集中して行っていく予定である。本研究では縄文時代の生業復元に寄与する魚類遺存体の基礎的研究のため、貝塚からの出土頻度が高い魚を中心に考古学者向けの骨格アトラスを作成する研究を進めている。本年度も次年度からの継続として、本州、(特に関東地方)の沿岸や内陸貝塚で最も出現頻度の高い魚、周知性の高い魚、また縄文人の主要漁場と推定される淡水域と汽水域で出土が予想される魚を研究対象とし、研究協力者や魚類学者らに協力を依頼し、標本収集に努めた。東日本大震災の原発事故により関東地方の標本収集(特に淡水魚)では影響が生じ、限定的な収集とならざるを得なかった。収集できた標本数は当初の予定である72種中、52種である。具体的には、ニシン科6種、カタクチイワシ科1種、ウナギ科1種、クロアナゴ科1種、ハモ科1種、キュウリウオ科1種、コイ科4種、ドジョウ科2種、サヨリ科1種、ボラ科1種、スズキ科2種、キス科1種、アジ科2種、タイ科5種、サバ科3種、タチウオ科1種、ハゼ科3種、フサカサゴ科4種、アイナメ科2種、コチ科1種、ヒラメ科1種、カレイ科3種、フグ科5種である。これらのうち、骨格標本を作製したのは38種である。そして、タイ科、サバ科、アイナメ科、コチ科、カレイ科、フグ科では前上顎骨、主上顎骨、歯骨、角関節骨、第1・2・3脊椎骨を対象に描画を行い、画像データを作成した。顎骨では原則として外側面観、内側面観、上面観、咬合面観を、脊椎骨では原則として側面観、前面観、上面観、底面観を描画した。一方、遺跡出土の魚骨情報に関するデータベース構築においては、関東地方の遺跡発掘調査報告書や関連する文献について346点を収集し、一部をデータベースに入力した。なお、今年度はこれらデータベースをホームページに公表する予定であったが、年度内に実施はできなかったので、次年度への継続課題として残された。

そこで、本研究では縄文時代の貝塚から高い頻度で出土する魚を中心に考古学者向けの骨格アトラスを作成し、基礎的研究環境を整備することを目的とした。研究対象とした地域は縄文時代の生業研究が進展している関東地方であり、対象とした魚種は沿岸や内陸貝塚で最も出現頻度の高い魚、周知性の高い魚、縄文人の主要漁場と推定される淡水域と汽水域で出土が予想される魚である。現生骨格標本のリストアップと描画対象とする部位および描画面の選定は、研究協力者の小宮孟が担当した。また、同定についての研究動向や標本収集では研究協力者の上野輝彌が担当した。当初予定した魚種は71種であったが、最終的には52種104個体を収集し、そのうち骨格標本作製が完了したのは38種72個体である。次に、遺跡出土骨の同定で重要な部位として前上顎骨、主上顎骨、歯骨、角関節骨、第1・2・3脊椎骨を対象に、原則として顎骨では外側面観、内側面観、上面観、咬合面観を、脊椎骨では側面観、前面観、上面観、底面観を描画した。現時点では18種80面観の描画を作成している。一方、遺跡出土の魚骨情報に関するデータベース作成においては、関東地方の遺跡発掘調査報告書や関連する文献について、既製の文献データベースおよび遺存体データベース(科研費研究課題番号:07610409)に303件を追加入力した。以上の成果の公表については「遺跡から出土する魚骨同定のためのアトラス・データベース」としてwebページに立ち上げ、公表のための準備を行っている。今後は内容の吟味やデータ更新を行いながら、動物考古学における魚類遺存体の同定精度の向上を目的とした日英併記のデータベースの充実に努力していく予定である。今年度は標本収集および骨格標本作製に集中して実施する計画であったが、原発事故による放射能汚染が予想以上に拡大し、関東地方周辺を産地とする魚種(特に淡水魚)を収集することが難しかった。加えて、研究代表者の病気のために活動範囲が限定的であったことも遅れた理由となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記11の理由から現在までの達成度は計画よりも遅れているため、今後は当初予定した対象魚種(71種)すべてを網羅した冊子体のアトラスを作成する計画を軌道修正し、科や属レベル単位で標本収集を充実し、それらまとまったグループを対象に同定法を研究し、論文や学会発表などで成果を公表していく方策をとる予定である。
網羅的表現型解析に基づく出芽酵母の酸化ストレス傷害修復機構の解明

出芽酵母非必須遺伝子の破壊株セットを利用した網羅的表現型解析により、液胞酸性化やDNA修復、ミトコンドリア機能等に関わる遺伝子が酸化ストレスを負荷した細胞の生育に必要であることを明らかにした。また、液胞酸性化を担うV-ATPaseの機能が様々なストレス耐性に不可欠であることを見出した。酸化ストレス耐性を示す遺伝子破壊株について解析を進めた結果、一部の液胞関連遺伝子及びペルオキシソーム関連遺伝子の破壊は酸化ストレス耐性を付与する可能性が示唆された。本年度は、出芽酵母非必須遺伝子の破壊株セットを利用して、酸化ストレスに対して感受性あるいは耐性を示す遺伝子破壊株のスクリーニングを実施した。スクリーニングに当たっては、高濃度(50mM)の過酸化水素によって一過的な酸化ストレスを負荷した細胞の生育を測定することによって、酸化ストレス傷害の修復において重要な役割を担っている可能性のある遺伝子の破壊株の選抜を図った。その結果、約4,700株の遺伝子破壊株より、約350株の酸化ストレス感受性株を見出すことが出来た。感受性株における破壊遺伝子について、遺伝子機能データベースを利用して遺伝子機能に基づく分類を行ったところ、液飽酸性化やDNA修復、ミトコンドリア機能等に関わる遺伝子が高頻度で含まれていることが明らかになった。パン酵母の産業利用上問題とされる乾燥、冷凍、高浸透圧等によるストレスに対する感受性と、酸化ストレス感受性との交叉性について検討した結果、液胞酸性化を担う液胞型プロトンATPaseをコードする遺伝子群の多くが、全てのストレスに対する耐性において不可欠である可能性が示唆された。酸化ストレスに対して耐性を示す遺伝子破壊株については、酸化ストレスを負荷した細胞の生存率を調べた。その結果、供試した31株中10株が野生株より有意に高い生存率を示すことが分かった。遺伝子過剰発現株セットを用いた表現型解析については、スクリーニング条件の検討を行った。昨年度までに、出芽酵母非必須遺伝子の破壊株セットを利用した網羅的表現型解析により、液胞酸性化やDNA修復、ミトコンドリア機能等に関わる遺伝子が酸化ストレス傷害修復に必要であることを明らかにした。今年度は、酸化ストレスマーカーを用いた実験により、ストレス感受性遺伝子破壊株において脂質過酸化等の酸化ストレス傷害が亢進していることを示した。また、酸化ストレス感受性遺伝子破壊株について、V-ATPase機能に着目した解析及びデータマイニングを行い、V-ATPase欠損型表現型を示す新たな遺伝子破壊株を同定した。一方、酸化ストレス耐性を示す遺伝子破壊株について解析を進めた結果、一部の液胞関連遺伝子及びペルオキシソーム関連遺伝子の破壊によって、酸化ストレス耐性が付与される可能性が示唆された。本研究実績は、酸化ストレス傷害修復における液胞関連機能(特にV-ATPase機能)の重要性を示したものであり、ストレス耐性の分子機構解明に大きく貢献するものである。遺伝子過剰発現株セットを用いた表現型解析については、昨年度に引き続き条件検討を行ったが、当該株セットの性質上、実施が困難であると判断した。本解析を実施するには、当該株セットとは異なる過剰発現株コレクションを活用する必要があると考えられる。
非石綿ガスケットの高温特性評価とフランジ締結体の寿命予測

石綿材料の全面的な使用禁止後に、ガスケット付きフランジ締結体に用いられている四ふっ化エチレン(PTFE)などの非石綿ガスケットの高温時の変形特性を実験により明らかにした。また、非石綿ガスケットを使用したフランジ締結体の高温時のボルト軸力低下特性を実験により明らかにするとともに、ボルト軸力低下を推定する方法を開発した。これにより、増し締めの必要性の有無を判断でき、フランジ締結体を安全に管理するための管理指針策定のための基礎資料が得られた。本研究は高温におけるガスケット特性を解明し,さらにボルト軸力の観点からフランジ締結体の寿命予測方法を確立し,化学プラントなどで使用されるガスケット付きフランジ締結体の安全性・信頼性を向上させようとするものである。平成24年度実施予定であった検討事項について実績を述べる。(1)高温におけるガスケット特性試験について:これまでの検討により,初期なじみによるガスケットの厚さ変化はガスケットに作用する最高ガスケット面圧と最高温度によってほぼ決まることを明らかにし,ガスケットの変形量(厚さ変化)と温度の関係を等高線表示して示す基本的な方法は確立できた。今年度はレーザー変位計を用いた新しい試験装置により,試験データを追加する計画であったが,試験プラテン部分の製作が遅れていて,ガスケット特性データベースを構築するためのデータの蓄積はまだ十分でない。(2)フランジ締結体の寿命予測法の確立:フランジ締結体を用いた試験装置によって,昇温時のボルト軸力の減少挙動を検討した。検討項目(1)のガスケット特性,フランジ締結体の変形解析結果およびフランジ締結体の締付け線図を用いて,残留ボルト軸力を予測する方法を提案した。これにより,フランジ締結体の使用条件(温度,ボルトの初期締付け力)を与えれば,使用条件下での残留ボルト軸力の予測が可能となり,フランジ締結体の安全な使用に寄与する。計算結果と実験結果の一致が十分でないので,その原因を検討している。(3)試験方法の規格化と結果の公表:ガスケット試験のための試験方法の文書化を進めている段階である。(2)の結果の一部は,2013年7月にフランスパリで開催されるアメリカ機械学会圧力容器と配管に関する国際会議で発表する。本研究では、石綿ガスケットの使用禁止後、耐熱性、強度の観点から高温条件下で多く用いられているPTFE(四ふっ化エチレン)系ガスケットについて、高温におけるガスケット特性の評価方法を確立し、最終的に化学プラントなどで使用されるガスケット付きフランジ締結体の安全性評価方法の確立を目的とした。実施計画の記載項目についての成果は以下の通りである。(1)高温におけるガスケット特性試験:高温での変形特性測定により、PTFE系ガスケットは温度が上昇すると軟化して荷重支持能力が低下し、フランジ面間を流動すること、また、この流動によるガスケットの厚さ変化はガスケットに作用する最高ガスケット面圧と最高温度に支配されることを明らかにした。ガスケットの変形量(厚さ変化)と温度との関係を等高線表示する方法を示した。ガスケットの線膨張係数の測定方法も提案した。(2)フランジ締結体の寿命予測法の確立:フランジ締結体を用いて、温度変動時のボルト軸力変化挙動を明らかにした。フランジ締結体が受けた最高温度を超えない範囲内では、温度サイクルを受けても、継続的なボルト軸力低下はみられないことを明らかにした。最終年度には、フランジ、ボルト及びガスケットを等価なばねに置き換えたフランジ締結体モデルを提案し、ガスケットの変形特性及び熱膨張を考慮して、温度変動時の残留ボルト軸力を予測する方法を示した。これにより、フランジ締結体の施工条件(ボルトの初期締付け力)及び運転条件(最高使用温度、温度変動条件)を考慮して残留ボルト軸力を予測することが可能となり、フランジ締結体を安全に運用できるか否かを判断する根拠を与える成果を得られた。(3)ガスケット試験方法の確立と規格化:ガスケットの高温における変形特性測定方法及び線膨張係数の測定方法を示すことができた。本研究成果を規格化して、社会で役立てることは今後の課題である。平成23年度実施予定であった,(1)高温におけるガスケット特性試験,(2)フランジ締結体の寿命予測法の確立の2点について,実績を述べる。(1)高温におけるガスケット特性試験について:現有の高温ガスケット試験装置を用いて,PFTE(四ふっ化エチレン)系ガスケットを対象として,変形特性測定を実施した。PTFE系ガスケットは温度が上昇すると変形してフランジ面間を流動することが明らかになった。この流動によるガスケットの厚さ変化はガスケットに作用する最高ガスケット面圧と最高温度によってほぼ決まることを明らかにした。ガスケットの変形量(厚さ変化)を等高線表示する方法を提案することができた。

これは,任意のガスケット面圧と温度におけるガスケットの変形量を予測するための基礎資料となる。共同研究者,辻教授においても同じガスケットの変形特性試験を実施した。(2)フランジ締結体の寿命予測法の確立:フランジ締結体を用いた試験装置によって,昇温時のボルト軸力の減少挙動を明らかにした。検討項目(1)のガスケット特性,フランジ締結体の変形解析結果およびフランジ締結体の締付け線図を用いて,残留ボルト軸力を予測する方法を提案した。これにより,フランジ締結体の使用条件(温度,ボルトの初期締付け力)を与えれば,使用条件下での残留ボルト軸力の予測が可能となる。これは化学プラントなどに使用されているフランジ締結体の安全性向上に寄与するもので,有益な成果である。「研究実績の概要」で述べたとおり,平成24年度実施予定であった,(1)高温におけるガスケット特性試験,(2)フランジ締結体の寿命予測法の確立の2点について,基本的な方針はほぼ確立できた。当初計画していたレーザセンサによるガスケット変形量測定は,試験プラテンの製作が遅れているので,平成25年度に実施とすることとした。共同研究者辻教授とは連絡を密に取って試験を進めているが,データベースの構築のためのデータ収集が十分でない。成果の一部は国際会議のプロシーディングとして投稿済みであり,ガスケット試験方法の文書化も進めている。ガスケット試験はやや遅れているが,研究は着実に進展していると考えている。「研究実績の概要」で述べたように,平成23年度実施予定であった,(1)高温におけるガスケット特性試験,(2)フランジ締結体の寿命予測法の確立の2点について,当初期待していた成果をほぼ得ることができている。当初計画していたレーザセンサによるガスケット変形量測定は,レーザセンサの特性確認中で,レーザセンサを用いた本格的な試験は,平成24年度に実施することとした。共同研究者辻教授とは連絡を密に取っており,実験もほぼ予定どおり進行している。以上の通り研究は順調に進捗していると判断している。最終年度は高温ガスケット特性試験装置を完成させて,データ収集を行う。データを充実させ,ガスケット特性のデータベース化を行う。さらに適切なガスケット試験のための試験方法の規格化を行う。残留ボルト軸力の観点からフランジ締結体の寿命予測方法を確立し,フランジ締結体の維持・管理方法,適切なガスケットの選定指針の確立を行う。フランジ締結体の漏えい量測定実験結果から,実用上問題のない漏えい量をガスケットの圧縮量から推定する方法を確立する。今後,高温におけるガスケット特性試験を進めて,データ収集を進め,ガスケット特性のデータベース化を目指す計画である。さらに残留ボルト軸力の観点からフランジ締結体の寿命予測方法を確立し,フランジ締結体の維持・管理方法,適切なガスケットの選定指針の確立につなげる。高温におけるフランジ締結体の漏えい量は微量であるので,精度の高い漏えい量測定のためには真空チャンバーとヘリウムリークディテクタを用いた実験が必要であり,この実験のための準備も進めることとする。