hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胆管内乳頭状腫瘍IPNBのエクソーム解析と病理診断の基盤構築

IPNBは胆管癌より予後の良い胆管上皮性腫瘍であり、膵IPMNの胆管カウンターパートとして提唱された。外科的切除された胆道腫瘍165症例をレビューした結果、IPNBは全胆道腫瘍の5%に見られた。粘液形質とサイトケラチンの発現パターンをクラスター分析した結果、IPNBは胆管癌とは異なるクラスターに大別された。また、IPNBの予後は胆管癌と比較して良好であった。胆道腫瘍では稀なCTNNB1とAPCの遺伝子変異がIPNBでは43%と高頻度で蓄積しており、免疫染色の結果、β-cateninが細胞質あるいは核内に集積していることが明らかとなった。IPNBは胆管癌とは臨床病理学的、遺伝学的に異なっている。初年度は、胆管内乳頭状腫瘍Intraductal papillary neoplasmof the bile duct(以下、IPNB)のホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)組織を用いてエクソーム解析を行った。IPNB 20症例のうち十分な組織が残っている9症例を選択し、腫瘍組織と正常組織を平行して解析した。腫瘍組織に関しては、少なくとも90%以上が腫瘍で占められる領域のみを選別した。DNA抽出、クオリティーチェック、DNAライブラリー作成を施行した後、最終的にIllumina Hiseqを用いてシークエンス解読を行った。体細胞変異のみを同定するために、腫瘍の遺伝子変異から正常の遺伝子多型を引き算し、遺伝子変異を抽出するとともに、coverageなどの情報も算出し、並列してエクセルデータとしてまとめた。さらに同定された変異を同義、非同義、欠損、終止コドン、Splice site等に分類した。各サンプルに関してエクソーム解析が成功したため、来年度からは腫瘍発生にかかわる遺伝子変異を機能別に分類し、腫瘍発生メカニズムを推定する予定である。研究計画に記載した予定どおりに、研究が進んでいる。当初の研究計画に沿って研究を進める。具体的には本年度行ったIPNBのエクソーム解析を基に腫瘍発生にかかわる遺伝子変異を機能別に分類し、腫瘍発生メカニズムを推定する。原因遺伝子が、どのようなシグナル伝達経路に位置しているかを、既知のシグナルパスウエイを参考に解析する。さらに、遺伝子変異を元に、IPNBの新規診断マーカーの可能性を探索する。診断病理DNAライブラリー作成に試行錯誤を要したため、予算使用が次年度に持ち越されたため、次年度使用額が生じた。DNAライブラリー作成の完了はわずかに遅滞したものの、実験は計画通り順調に進行しており、次年度において、予算を使用する予定である。
脱分化脂肪細胞による組織増量と耳管組織リモデリング―耳管障害の新治療戦略―

脱分化脂肪細胞(DFAT)は遺伝子操作やウイルスベクターを用いない簡便な方法で短時間に大量調整が可能であり、ドナー年齢や基礎疾患を問わずに調整でき、癌化する可能性も低く安全性が高い。DFATは本邦で研究が精力的に進められているiPS細胞と比較して格段に低コストであり、今後の臨床応用を考慮すると医療経済的に優位な再生医療資源であるといえ、中耳・耳管疾患のような非致死的疾患も十分に治療対象になりえると考えた。すでに重度熱傷、難治性腹圧性尿失禁、難治性骨折などに対する細胞治療、GVHD予防などの研究が進められている。本研究はDFATを耳管粘膜下に移植することによりその組織増量効果および組織修復、リモデリング作用を利用した耳管閉鎖障害の治療法を確立するために開始された。第一に、これまで耳管閉鎖障害については信頼のおける適切なモデル動物が存在しなかった。そのためモデル動物の確立から行うこととなった。ラット下顎神経切断モデルを作製し、本研究機関全般を通じて形態学的および生理学的に解析した。受動的耳管開大圧の有意な低下をきたすことを学会発表した。さらに形態学的には、耳管周囲の軟部組織の著明な萎縮、耳管粘膜の分泌細胞の不変を明らかにし、研究成果を英文誌に投稿、受理された。さらに、DFATのラット耳管への移植方法を検討し細径内視鏡下に注入する手法を確立しつつある。本研究年度では研究初年度に作製した耳管閉鎖障害モデル動物の形態学的評価、およびDFATのラット耳管への移植方法を確立するための研究を中心に行った。さらに、臨床的には耳管閉鎖障害のデータ解析を並行して行い、第119回日本耳鼻咽喉科学会、第28回日本耳科学会、第29回日本頭頸部外科学会でその成果を報告した。モデル動物作製、その再現性の検証に予想以上の時間を費やすこととなったが、将来的にDFATの耳管再生医療の実現に有意義な研究であった。脱分化脂肪細胞(DFAT)は遺伝子操作やウイルスベクターを用いない簡便な方法で短期間に大量調整が可能であり、ドナー年齢や基礎疾患を問わずに調整でき、がん化する可能性も低く安全性が高いことから、再生医療用ドナー細胞として早期の臨床応用が期待されている。すでに、重度熱傷、難治性腹圧性尿失禁、難治性骨折などに対する細胞治療、GVHD予防などの研究が進められている。DFATはiPS細胞と比較してコストが安く、今後の臨床応用を考慮すると医療経済的に優位な再生医療資源であるといえる。本研究はDFATを耳管粘膜下に移植することによりその組織増量効果および組織修復、リモデリング作用を利用した耳管閉鎖障害の治療法の確立をめざし、開始された。研究計画は、モデル動物の作製、DFATの調整、DFATの移植およびその効果判定からなる。これまで耳管閉鎖障害については適切なモデル動物が存在しなかった。そのため、モデル動物の確立から行うこととなったが、本研究年度ではそれに成功し、8個体の耳管閉鎖障害モデル動物を保有することができた。ラットDFATの培養にも成功しているため、これから耳管組織への移植の段階に入る。初年度の研究の成果は、これまで適切なモデル動物のなかった耳管閉鎖障害について、疾患モデルを確立することができたことである。今後は当初の計画にのっとり、そのモデルを用いて、DFAT移植による実験介入により閉鎖障害をどのように改変できるか、生理学的、および形態学的手法を駆使して検証していくことになる。実験動物として、ラットを用いた。まず、耳管閉鎖障害モデルの確立を目指した。文献的には脱水モデルなどがあるが、より安定したモデルを構築するために耳管関連筋の支配神経である三叉神経切断による筋萎縮、そして耳管閉鎖圧の減少という耳管閉鎖障害モデルの作製をすることとした。頸部からアプローチして三叉神経切断を行った。三叉神経切断は侵襲の高い動物手術であったが、生存率が向上し安定的にモデル作製が可能となった。耳管閉鎖障害については鼓膜切開を行い受動的耳管開大圧(POP)を測定することにより手技の成否を判定することとした。術後3カ月の時点でPOPの有意な低下を認め、耳管閉鎖障害モデルとしての妥当性を証明することができた。さらに動物用CT装置による画像解析も試みたが、解像度が低く十分な解析はできなかった。現在、8個体の耳管閉鎖障害モデル動物を保有することができている。ラットDFATは日本大学医学部細胞再生・移植医学分野の協力を得てすでに培養に成功している。当初は、初年度にDFATの移植まで手掛ける予定であったが、モデル動物の作製に予想以上に時間を要したためDFATの移植は次年度へと持ち越されることとなった。脱分化脂肪細胞(DFAT)は遺伝子操作やウイルスベクターを用いない簡便な方法で短時間に大量調整が可能であり、ドナー年齢や基礎疾患を問わずに調整でき、がん化する可能性も低く安全性が高いことから、再生医療用ドナー細胞として早期の臨床応用が期待されている。

これまで耳管閉鎖障害については信頼のおける適切なモデル動物が存在しなかった。そのため、本研究ではモデル動物の確立から行うこととなったが、本研究年度では研究初年度に作製した8個体の耳管閉鎖障害モデル動物を生理学的に解析し、受動的耳管開大圧などの有意な低下をきたすことを第27回日本耳科学会(平成29年11月、横浜市)で学会発表することができた。この時点では形態学的評価は報告しなかったが、神経切断による筋萎縮、そして、耳管径の拡大を形態学的に検証するための研究が進行中である。ラットDFATの耳管組織への移植の段階に入るが、細径内視鏡を用いた注入方法を検証し、一定の成果を得たが、さらに効率的に行う方法を模索中である。臨床的には耳管閉鎖障害のデータ解析を並行して行い、第118回日本耳鼻咽喉科学会(平成29年5月、広島市)、第27回日本耳科学会(平成29年11月、横浜市)、第28回日本頭頸部外科学会(平成30年1月、宇都宮市)、31st Politzer Society Meeting(平成30年2月、スペイン)でその成果を報告した。ラットを用いて、耳管閉鎖障害モデルの作製を行い、生理学的データからその妥当性を検証することができている。これに関しては第27回日本耳科学会(平成29年11月、横浜市)で学会発表(原田、他:下顎神経切断による耳管開放症モデルラット確立の試み)を行った。生理学的データに加え、さらに神経切断による筋萎縮、そして、耳管径の拡大を形態学的に証明するための研究が進行中である。筋萎縮についてはヒトでは外側翼突筋、口蓋帆張筋の萎縮がみられるが、今回のモデルラットでは口蓋帆張筋の萎縮が不明瞭であった。その原因について種差によるものか、手術法の何らかの問題があるのか検証を行っていることも研究の進捗状況に影響を与えている。なお、ラット耳管咽頭口への細胞移植の手法について試行錯誤を繰り返しているが、おおむねめどをつけることができている。ただし、手術用の内視鏡機材が使用できない状況があったため、現在、代替え案を模索している。脱分化脂肪細胞(DFAT)は遺伝子操作やウイルスベクターを用いない簡便な方法で短時間に大量調整が可能であり、ドナー年齢や基礎疾患を問わずに調整でき、癌化する可能性も低く安全性が高い。DFATは本邦で研究が精力的に進められているiPS細胞と比較して格段に低コストであり、今後の臨床応用を考慮すると医療経済的に優位な再生医療資源であるといえ、中耳・耳管疾患のような非致死的疾患も十分に治療対象になりえると考えた。すでに重度熱傷、難治性腹圧性尿失禁、難治性骨折などに対する細胞治療、GVHD予防などの研究が進められている。本研究はDFATを耳管粘膜下に移植することによりその組織増量効果および組織修復、リモデリング作用を利用した耳管閉鎖障害の治療法を確立するために開始された。第一に、これまで耳管閉鎖障害については信頼のおける適切なモデル動物が存在しなかった。そのためモデル動物の確立から行うこととなった。ラット下顎神経切断モデルを作製し、本研究機関全般を通じて形態学的および生理学的に解析した。受動的耳管開大圧の有意な低下をきたすことを学会発表した。さらに形態学的には、耳管周囲の軟部組織の著明な萎縮、耳管粘膜の分泌細胞の不変を明らかにし、研究成果を英文誌に投稿、受理された。
メゾスコピック荷電粒子の電磁トラップ

本研究の目的は、超微粒子物性の実験的研究の一つの新しい手法を開拓する試みとして、イオン・トラップ法を用いて、サイズの揃った超微粒子を電磁的に狭い空間に捕捉し、その物性を調べる方法を開発し、この方法の適用性を明らかにすることである。具体的には、超微粒子をイオン化して電磁的にトラップする装置を設計・製作し、トラップし微粒子を光学的に検出・観測する。このため、荷電粒子の電磁トラップ装置としてボ-ル・トラップを設計・製作する計画であるが、本年度は予算の関係でトラップ電極と真空チェンバ-の製作をみあわせ、実験に関してはトラップ装置に必須の真空系(タ-ボ排気セットと超高真空電離真空計を購入・準備するのみとし、トラップおよび周辺装置の設計のための理論的研究を主として行うこととし、ワ-クステ-ションを購入した。理論的研究としては、分担者鏑木が中心となってポ-ル・トラップによる荷電粒子の捕捉とそのトラップ内での運動の解析を行い、興味ある結果を得ている。即ち、従来ポ-ル・トラップの解析に広く用いられている荷電粒子の運動方程式(Mathieu方程式)が、時間軸を空間軸に読み換えることにより、周期ポテンシャルのもとでの1次元シュレディンガ-方程式と同等となること、従って固体物理学の分野でよく調べられている1次元バンド理論がそのまま適用できることに着目し、バンド理論の豊富な内容を利用して従来の取り扱いと全く異なる視点から荷電粒子の運動を調べる方法を導入した。この方法によれば、トラップ電極に印加する直流および交流の電圧に対する荷電粒子の運動の性質、安定領域等の依存性を見通しよく議論できる(詳細は論文で公表する予定である)。この荷電粒子の制御についての独自の理解に基づき、現在、トラップを製作し実験に取り掛かる段階になっている。
運動トレーニングによる一次運動野V層細胞のシナプス強化メカニズム解明

一次運動野(M1)II/III層において、運動トレーニング後のAMPA受容体やGABA受容体を介したシナプス可塑性は、運動学習メカニズムの背景と考えられている(Kida et al., 2016)。しかし、皮質脊髄路の起源となるV層錐体細胞でのシナプス可塑性はよく分かっていない。本研究ではこの点を明らかにするために、運動学習課題としてローターロッドテスト(1日10試行)を行い、V層細胞のニューロン活動の変化およびAMPA受容体量の変化を調べた。まず、運動学習における局所的なグルタミン酸伝達の役割を調べるためにAMPA受容体の阻害薬CNQX, NMDA受容体の阻害薬APV,コントロールとしてDMSOをV層に局所投与した。DMSO群と比較して、CNQXおよびAPVを投与した群では、運動スコアが有意に低下した。次に、非学習群、トレーニング1日群、トレーニング2日群の3群から一次運動野V層からサンプルを採取し、ウエスタンブロッティングによってAMPA受容体サブユニットGluA1の発現量を調べた。シナプトソーム解析の結果、トレーニング2日目の学習後にAMPA受容体の数が有意に増加していることが確認された。最後に、シナプスレベルでの可塑性をパッチクランプ法によって検討した。微小抑制性シナプス後電流(mIPSC)の頻度は非学習群と比較してトレーニング1日後のみ有意に低下した。一方、微小興奮性シナプス後電流(mEPSC)の振幅・頻度は非学習群と比較してトレーニング2日後に有意に上昇した。これらの結果は、運動トレーニング後のV層細胞ではII/III層とは異なる様式のシナプス可塑性が引き起こされることを示唆する。パッチクランプ実験の結果、V層のシナプス可塑性の様式が明らかとなった。またウエスタンブロッティングの結果、V層ではII/III層と異なり、運動学習2日目でシナプス部におけるAMPA受容体の増加が観察された。今後は逆行性トレーサーを線条体および脊髄に投与することによって投射経路の異なる運動野、V層細胞記録を行う予定である(予備実験実施済み)。本年度の実験に変更はなかったが、当初予定していた実験試薬(逆行性トレーサー)の変更により、1,268,636円の未使用額が生じた。この未使用額については平成31年度の実験試薬の購入に当てる。
マイクロ波センタ-による木材用重量・水分グレ-ダ-の開発

1.ポ-タブル型木材重量水分センサの試作本研究では,S/N比向上のために高出力広帯域の電圧制御発振器を用いて,マイクロコンピュ-タにA/Dコンバ-タとD/Aコンバ-タとを取り付けて,共振周波数の周波数シフト量と共振ピ-ク電圧の減衰量とを高速のピ-ク検出で精度よく測定し,平均化し,木材の重量(標準偏差2.5g/m^2)と含水量(標準偏差0.125g/m^2)とを同時に計測できた。計測制御するソフトはC言語で開発し,ROMを行い,一体化したコンパクトなポ-タブル試作器を製作した。2.スキャン型木材重量・水分グレ-ダ-の試作ポ-タブル器の試作でポイント測定を可能にしたが,つぎに,木材を移動させることにより,木材の重量分布とを計測できるようにし,グレ-ダ-としての性能を調べた。特に,共振器の大きさを変化させて,木材の場合,空間分解能として2cm程度を得た。つまり,2cm程度の範囲での平均値が出るようにして,木目の方向には無関係なクイクロ波共振器を考案した。木材を直進テ-ブルで移動させて,木材の重量と水分の全プロファイルを求めた。3.アレイ型木材重量・水分グレ-ダ-の試作最後に,機械的なスキャンを用いないで,電子スキャンによる木材用の水分グレ-ダ-としての基礎的な測定を行った。つまり,共振周波数の異なるマイクロ波共振器を48個並列に配置して,一個のマイクロ波発振器から分配器でマイクロ波をそれぞれのマイクロ波共振器に分割して,それらの透過波を結合器で合わせて,1つの検出器で測定するシステムを製作した。そうすれば,そのセンサ-ヘッドを木材にあてるだけで,水分分布を瞬時に計測することができた。本研究の目的は、マイクロ波共振器で、木材の重量分布と水分分布とを、それぞれの誘電率の違いを利用して同時に非接触的に計測するグレ-ダ-・センサ-を開発することであり,測定原理はマイクロ波共振器の中に、または、共振器の側面に木材を当てると、そのマイクロ波共振周波数が木材とそれに含まれる水分の誘電率実数部によって変化し、また、同時に、共振ピ-ク強度が木材とそれに含まれる水分の誘電率虚数部(損失)によって減衰することを利用することで,その共振周波数変化と共振ピ-ク強度とを測定することにより、木材の重量と含水量とを同一箇所で同時に瞬時に(msec以下)計測する実験を行い,十分な基礎的デ-タを得た。当初,木材を方形共振器(共振周波数3GHz)の10mmのギャップに入れて、その透過波を観測して、共振周波数の周波数シフト量と共振ピ-ク電圧の減衰量を測定していたが、角材のような大きな木材では減衰量が大きすぎて,この共振器では測定できなかった。そこで,スロットアンテナ型方形共振器を試作し,その切り込みから洩れるマイクロ波を利用して,木材の側面にあてて,同様な実験を行い,共振周波数の周波数シフト量と共振ピ-ク電圧の減衰量(または、共振曲線の半値幅)を測定できた。その為に,十分に大きな木材でも側面より,木材の重量(密度)と含水量とを計測できることがわかった。試作器として,計測ソフトをROM化し,コンパクトなシステムにできた。木材用の重量・水分グレ-ダ-としの,今後の技術的な問題としては,電圧制御マイクロ波発振器の温度のふらつきによりマイクロ波周波数が変動し,測定精度に影響するので,発振器の温度PID制御や,マイクロ波共振器の温度安定化も重要であることが分かった。また,木質の違いや木目の方向性の違いもあり,それらの影響などの測定を行いたい。

1.ポ-タブル型木材重量水分センサの試作本研究では,S/N比向上のために高出力広帯域の電圧制御発振器を用いて、マイクロコンピュ-タにA/Dコンバ-タとD/Aコンバ-タとを取り付けて、共振周波数の周波数シフト量と共振ピ-ク電圧の減衰量とを高速のピ-ク検出で精度よく測定し、平均化し、木材の重量(標準偏差2.5g/m^2)と含水量(標準偏差0.125g/m^2)とを同時に計測できた。計測制御するソフトはC言語で開発し,ROMを行い,一体化したコンパクトなポ-タブル試作器を製作した。2.スキャン型木材重量・水分グレ-ダ-の試作ポ-タブル器の試作でポイント測定を可能にしたが,つぎに,木材を移動させることにより、木材の重量分布と水分分布とを計測できるようにし、グレ-ダ-としての性能を調べた。特に、共振器の大きさを変化させて、木材の場合、空間分解能として2cm程度を得た。つまり,2cm程度の範囲での平均値が出るようにして、木目の方向には無関係なマイクロ波共振器を考案した。木材を直進テ-ブルで移動させて、木材の重量と水分の全プロファイルを求めた。3.アレイ型木材重量・水分グレ-ダ-の試作最後に,機械的なスキャンを用いないで,電子スキャンによる木材用の水分グレ-ダ-としての基礎的な測定を行った。つまり,共振周波数の異なるマイクロ波共振器を48個並列に配置して,一個のマイクロ波発振器から分配器でマイクロ波をそれぞれのマイクロ波共振器に分割して、それらの透過波を結合器で合わせて,1つの検出器で測定するシステムを製作した。そうすれば,そのセンサ-ヘッドを木材にあてるだけで,水分分布を瞬時に計測することができた。
時系列データの再帰的圧縮過程における最適停止性の研究

本研究の目的は、深宇宙探査やゲノム情報処理などのデータマイニング関連分野で、逐次的に記録されている時系列データの縮約手続きに関する革新的原理の提唱とその検証である。特に、本研究では、センサーなどの計測デバイスがネットワークと融合していく計算機科学の技術動向に注目した。そして、この最新の技術動向を念頭に、本研究では計測デバイスの有限の記憶領域に無限に続く時系列を再帰的に圧縮していく理想的な方法を、歪み測度を畳み込んだ効用積分を最小化させる最適停止問題の立場で究明した。単体の計測デバイスに記憶容量を超えた時系列を縮約・格納していく立場では、記憶領域の全域が常時使用されている。そのため、新しいデータが計測されるごとに、記憶領域の空きスペースを圧縮によって毎回確保する必要に迫られる。しかし、この圧縮の前に、過去の時系列を一時的に復号・展開する過程が不可欠で、格納データは再帰的に歪んでいく。この結果、格納データの忠実性は、畳み込み形式の積分で評価される。しかし、この復号・再圧縮の繰り返し操作を、どの程度の再帰深度まで許容すべきかは全く自明ではなく、ここでの最適停止性が実用上も課題となる。本研究では、この新しいタイプの最適停止問題を提唱し、計算機科学的アプローチから多角的に検証した。特に、大規模な数値実験を実施することによって、時系列データの再現性に関する高圧縮領域における非自明な挙動を発見した。この現象の本質部分は、通常の数理最適化の枠組で理論的に説明できることが判明し、意外にもスピングラスと呼ばれる磁性体の物性解析に応用できる可能性が高い。27年度が最終年度であるため、記入しない。特に、本研究は、センサーなどの計測デバイスがネットワークと融合していく計算機科学の技術動向に注目した。そして、この最新の技術動向を念頭に、本研究では計測デバイスの有限の記憶領域に無限に続く時系列を再帰的に圧縮していく理想的な方法を、歪み測度を畳み込んだ効用積分を最小化させる最適停止問題の立場で解明する。しかし、この圧縮の前に、過去の時系列を一時的に復号・展開する過程が不可欠で(この時にネットワーク資源が必要)、格納データは再帰的に歪んでいく。しかし、この復号・再圧縮の繰り返し操作を、どの程度の再帰深度まで許容すべきかは自明ではなく、ここでの最適停止性が実用上の課題となる。本研究では、この課題の解決を最終的な研究目的として設定する。本研究の内容は、これまでに受託した特定領域研究(研究課題番号18079015)と挑戦的萌芽研究(研究課題番号24650073)の内容と関連深い。応募にあたっては、上記の先行課題との継続性及び研究資産の継承可能性等も検討し、適切なテーマ設定となっている。上記の研究目的を達成するために、本研究の研究計画では大きく分けて2つのアプローチをとっている。最良符号による不可逆圧縮過程の実現を前提にした情報理論的アプローチと、増分分解という実装技術を援用した計算機科学的アプローチである。このうち、増分分解は、テキストファイルに対する可逆圧縮技術(LZ78アルゴリズム)に実装されている計算機科学の方法である。情報源クラスに関する予備知識が全くない状況でも、データ系列を適応的に圧縮・復号する機構を提供することが知られている。

平成26年度は、この増分分解を緩和し、適応的な不可逆圧縮過程を計算機に実装するアルゴリズムの開発を試みた。しかし、計画段階で予想していた十分な符号化性能には到達しなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、情報理論的アプローチに特化し、本研究の主要目的である時系列データの縮約手続きに関する革新的原理の提唱とその検証を目指す。具体的には、挑戦的萌芽研究(研究課題番号24650073)の知見を援用し、時系列データの十分統計量の再構成問題を分析することで、この計測状況に適した非自明な不可逆圧縮過程の特徴づけと定式化を行う。
低次元非線形力学系の構造と分岐

非線形写像の力学系としての構造と分岐を研究するために、その最も単純なモデルとしてのHenon mapの性質を解明する...というのがこの研究の目的であった.特に、Henon mapの分岐構造を調べるため、周期点曲面という代数多様体を導入し、その幾何学的な構造を調べてみようというのがひとつのテーマであったのだが、これについては、その周期点曲面の1-dimensional partとhyperbolic partとがどのように結合しているのかを表現するような、記号列に関する明快な十分条件を得ることができた.この条件は極めて自然であるために、必要条件になっていることも予想されるのだが、その証明は容易であるとは思われず、今後の課題である.さてHenon mapは非線形写像を調べる上での良いモデルではあるが、あくまで多項式という特殊な写像であり、そこで得られた結果についても、常に一般の非線形写像ではどうなるのかを考える必要がある.その意味で、上で述べたようなHenon mapの周期点曲面の幾何学的な構造に関する結果も、Henon mapを含む、より広いクラスについて証明することが必要である.そのためにはまず、1次元の2次関数の分岐構造についての結果を、より広いクラスの写像について証明しなおさなければならない.これに関しては、以下のような結果を得た.単なるC^1-級しか仮定しない、極めて一般的なunimodal mapの1-parameter familyで、パラメータが十分に小さいところでは周期点を持たず、十分に大きな所では、horseshoe mapとなっているようなものを考える。これは1次元において、極めて一般的なhorseshoeの生成プロセスを考えていることに相当する.このようなfamilyの分岐ダイヤグラムの連結性を考えると、実はそれは標準的な2次関数族のものと全く同じになっている...ということが証明できるのである.この結果を使うことによって、Henon mapの分岐構造に関する上記の結果を、より広いクラスにまで拡張できる.非線形写像の力学系としての構造と分岐を研究するために、その最も単純なモデルとしてのHenon mapの性質を解明する...というのがこの研究の目的であった.特に、Henon mapの分岐構造を調べるため、周期点曲面という代数多様体を導入し、その幾何学的な構造を調べてみようというのがひとつのテーマであったのだが、これについては、その周期点曲面の1-dimensional partとhyperbolic partとがどのように結合しているのかを表現するような、記号列に関する明快な十分条件を得ることができた.この条件は極めて自然であるために、必要条件になっていることも予想されるのだが、その証明は容易であるとは思われず、今後の課題である.さてHenon mapは非線形写像を調べる上での良いモデルではあるが、あくまで多項式という特殊な写像であり、そこで得られた結果についても、常に一般の非線形写像ではどうなるのかを考える必要がある.その意味で、上で述べたようなHenon mapの周期点曲面の幾何学的な構造に関する結果も、Henon mapを含む、より広いクラスについて証明することが必要である.そのためにはまず、1次元の2次関数の分岐構造についての結果を、より広いクラスの写像について証明しなおさなければならない.これに関しては、以下のような結果を得た.単なるC^1-級しか仮定しない、極めて一般的なunimodal mapの1-parameter familyで、パラメータが十分に小さいところでは周期点を持たず、十分に大きな所では、horseshoe mapとなっているようなものを考える。これは1次元において、極めて一般的なhorseshoeの生成プロセスを考えていることに相当する.このようなfamilyの分岐ダイヤグラムの連結性を考えると、実はそれは標準的な2次関数族のものと全く同じになっている...ということが証明できるのである.この結果を使うことによって、Henon mapの分岐構造に関する上記の結果を、より広いクラスにまで拡張できる.
ＥＩＳＣＡＴレーダーを用いたジオスペースに関する国際協同研究

磁気圏ー電離圏結合に重要な3次元電流系とカウリングチャネル、極冠域ポーラーパッチ、電離圏上下振動と磁気圏電場の短周期成分との相関、下部熱圏高度のイオンー中性大気衝突周波数の時間変化、下部熱圏におけるオーロラ加熱評価と大気温度変動、オーロラ擾乱に伴う下部熱圏・中間圏におけるナトリウム原子の密度変動、オーロラサブストームとイオンアウトフローの関係、フォトメータによる電離圏電気伝導度導出手法の開発、伝搬性電離圏擾乱等に関する新たな知見を得た。EISCAT_3D計画の実現に向けて、研究集会等を開催し、共同研究者と議論を行った。EISCAT_3Dを用いたサイエンスケースについて、とりまとめを行った。本研究課題の目的は、スカンジナヴィア北部とスヴァールバル島に設置されている世界で第一級の欧州非干渉散乱(EISCAT)レーダーシステムを主に、各種レーダー(MFレーダー、流星レーダー、Super DARNレーダー等)や光学観測装置(ライダー、FPI、オーロライメージャ等)を併せ用いて、極冠域からカスプ、オーロラ帯、サブオーロラ帯にまでいたる広い領域において実験観測を行い、ジオスペース(惑星間空間、磁気圏、電離圏、熱圏、中間圏)における様々な基本的かつ重要な物理・化学過程の総合的研究を行い、ジオスペースの理解を大きく前進させることである。平成22年度は、国内共同利用研究者から応募のあった17件のEISCATレーダー特別実験を受理・採択し、実施条件等を検討して、10件の特別実験を実施した。これらは、極冠域熱圏変動、イオン上昇流・オーロラ変動現象、脈動オーロラ、熱圏風、中性-イオン相互作用、大気波動などをターゲットとした観測であり、テーマによっては、れいめい衛星、RENUロケット、FPI、ナトリウムライダー、MFレーダーなどとの同時観測として実施した。一部の実験については、国際協同として実施し、英国、ノルウェー、スウェーデン、フィランドなどと共同研究を行った。イオン上昇流、電離圏加熱、熱圏大気運動について、新たな知見が得られている。例えば、EISCATレーダーとMFレーダー、ナトリウムライダーによる同時観測観測を行い、高度80-110kmにおける大気温度変動が大気重力波の影響で大きく変動していることが明らかになってきている。その他に、平成22年度以前に得られたEISCATデータや他の観測データの解析を実施した。これらに基づいて、研究代表者および分担者により、17編の査読有り論文(第一著者5件)を発表し、38件の講演(招待講演9件)を行った。本研究課題の目的は、スカンジナヴィア北部とスヴァールバル島に設置されている世界で第一級の欧州非干渉散乱(EISCAT)レーダーシステムを主に、各種レーダー(MFレーダー、流星レーダー、SuperDARNレーダー等)や光学観測装置(ライダー、FPI、オーロライメージャ等)を併せ用いて、極冠域からカスプ、オーロラ帯、サブオーロラ帯にまでいたる広い領域において実験観測を行い、ジオスペース(惑星間空間、磁気圏、電離圏、熱圏、中間圏)における様々な基本的かつ重要な物理・化学過程の総合的研究を行い、ジオスペースの理解を大きく前進させることである。平成23年度は、国内共同利用研究者から応募のあった15件のEISCATレーダー特別実験を受理・採択し、実施条件等を検討して、14件の特別実験を実施した。これらは、極冠域熱圏変動、イオン上昇流・オーロラ変動現象、脈動オーロラ、熱圏風、大気波動などをターゲットとした観測であり、テーマによっては、ISI-2ロケット、AHS、FPI、ナトリウムライダー、MFレーダー、GPSなどとの同時観測として実施した。一部の実験については、国際協同として実施し、英国、ノルウェー、スウェーデンなどと共同研究を行った。イオン上昇流、イオンー中性大気衝突周波数、電離圏電流などについて、新たな知見が得られている。また、平成23年度以前に得られたEISCATデータや他の観測データの解析を実施した。例えば、2004-2006年に実施したEISCAT特別実験データを解析し、電離圏の上下振動が磁気圏電場の短周期成分によって発生することを観測・理論双方で初めて証明した。これらに基づいて、研究代表者および分担者により、16編の査読有り論文(第一著者5編)を発表し、8件の招待講演を行った。本研究課題の目的は、スカンジナヴィア北部とスヴァールバル島に設置されている世界で第一級の欧州非干渉散乱(EISCAT)レーダーシステムを主に、各種レーダー(MFレーダー、流星レーダー、SuperDARNレーダー等)や光学観測装置(ナトリウムライダー、FPI、オーロライメージャ、フォトメーター等)を併せ用いて、極冠域からカスプ、オーロラ帯、サブオーロラ帯にまでいたる広い領域において実験観測を行い、ジオスペース(惑星間空間、磁気圏、電離圏、熱圏、中間圏)における様々な基本的かつ重要な物理・化学過程の総合的研究を行い、ジオスペースの理解を大きく前進させることである。

平成25年度は、国内共同利用研究者から応募のあった17件のEISCATレーダー特別実験申請を受理・採択し、実施条件等を検討して、14件の特別実験を実施した。一部の実験については、国際協同として実施し、ノルウェー、スウェーデンなどと国際共同研究を行った。一方で、これまで取得されたEISCATレーダーデータやナトリウムライダーデータなどを用いて、極域電離圏に生起する種々の現象に関する研究を実施した。具体的には、磁気圏ー電離圏結合に重要な3次元電流系とカウリングチャンネル、極冠域ポーラーパッチ、下部熱圏におけるオーロラ加熱評価と大気温度変動、オーロラ擾乱に伴う下部熱圏・中間圏におけるナトリウム原子の密度変動、オーロラサブストームとイオンアウトフローの関係、フォトメータによる電離圏電気伝導度導出手法の開発、伝搬性電離圏擾乱などに関して成果をまとめた。12編の査読有り論文(日本人第一著者11編)を発表し、研究代表者・分担者で計31件の講演を行った。特に、日本でも精力的に進めているEISCAT_3D計画についての議論を国内共同研究者と幅広く行うため、いろいろな機会を用いてEISCAT_3D計画に関する講演を行った。本研究課題の目的は、スカンジナヴィア北部とスヴァールバル島に設置されている世界で第一級の欧州非干渉散乱(EISCAT)レーダーシステムを主に、各種レーダー(MFレーダー、流星レーダー、SuperDARNレーダー等)や光学観測装置(ライダー、FPI、オーロライメージャ等)を併せ用いて、極冠域からカスプ、オーロラ帯、サブオーロラ帯にまでいたる広い領域において実験観測を行い、ジオスペース(惑星間空間、磁気圏、電離圏、熱圏、中間圏)における様々な基本的かつ重要な物理・化学過程の総合的研究を行い、ジオスペースの理解を大きく前進させることである。平成24年度は、国内共同利用研究者から応募のあった15件のEISCATレーダー特別実験を採択し、実施条件等を検討して、11件の特別実験を実施した。これらは、極冠域熱圏変動、イオン上昇流・オーロラ変動現象、脈動オーロラ、大気温度変動などをターゲットとした観測であり、テーマによっては、ALIS、FPI、ナトリウムライダー、MFレーダー、GPSなどとの同時観測として実施した。一部の実験については、国際協同として実施し、英国、ノルウェー、スウェーデンなどと共同研究を行った。電離圏電流、イオンー中性大気衝突周波数、極冠域中性風などについて、新たな知見が得られている。具体的には、1)Cowling channelにおけるジュール熱の増減とポインティングフラックスの流れを明らかにした。2)新たなCowling channelモデルでオーロラアークの緯度方向の動きが説明できる新たなメカニズムを提示した。3)下部熱圏高度のイオンー中性大気衝突周波数の時間変化をEISCATレーダーデータを用いることで推定することに成功した。これらに基づいて、平成24年度研究代表者および分担者により、13編の査読有り論文(第一著者4編)を発表し、9件の招待講演を行った。
小胞体関連分解に関わるタンパク質と相互作用するタンパク質の検索と解析

小胞体関連分解(Endoplasmic Reticulum Associated Degradation:ERAD)はミスフォールドしたタンパク質を小胞体からサイトゾルへ選択的に逆行輸送し、ユビキチン・プロテアソーム系で分解する一連の系である。ERADは小胞体品質管理において重要な位置づけがなされ、小胞体品質管理の破綻は小胞体ストレスを惹起させ、アルツハアイマー病に代表される神経変性疾患など重篤な病気の原因となり得る。ディスロコンチャネルを介した小胞体からサイトゾルへの逆行輸送には分子間ジスルフィド結合のような大きな構造形成は不利であり、ジスルフィド結合を解離するメカニズムは知られていなかった。我々は小胞体で初めて基質のジスルフィド結合を解離する還元酵素ERdj5を同定した。ERdj5はミスフォールドした糖タンパク質をその糖鎖構造で認識するレクチンタンパク質EDEMと結合し、EDEMが認識したミスフォールドタンパク質の分子間ジスルフィド結合を解離し、小胞体からサイトゾルへの逆行輸送を促進することが示された(Ushioda et al.,Science 2008)。この発見はERADのまったく新しい機序として位置づけられ、世界的にも大きなインパクトを与えることになった。小胞体内の品質管理には不要となったタンパク質を分解する機構(小胞体関連分解)が存在する。特に糖タンパク質の小胞体関連分解においては不要タンパク質を糖鎖の形で認識するレクチンが重要な役割を果たしている。当研究室でクローニングされたEDEMは分解基質を認識するレクチンとして報告されたが、詳細な機構については不明な点が多い。私は新規ER Two-hybrid systemであるER MYTHS(ER Membrane Yeast Two-hybrid System)を用い、小胞体内腔でEDEMがERdj5と結合することを見出した。またERdj5は4つのチオレドキシン様ドメインと1つのJドメインを有する小胞体内腔タンパク質である。ERdj5の還元活性が分解基質のジスルフィド結合を解離し、分解を促進することを示した。またERdj5のsiRNAを設計し、細胞内でERdj5をノックダウンする系を確立し、ERdj5のノックダウンによって基質の分解遅延およびジスルフィド結合を介した高分子複合体の蓄積が観察された。小胞体内はサイトゾルと比較し酸化的な環境に維持されているため、今まで還元酵素の存在は明らかにされていなかった。さらにERdj5のJドメインも基質の分解促進に影響を与えることも示した。Jドメインは小胞体の主要な分子シャペロンBiPと結合し、BiPのATPase活性を促進することが知られている。このことからERdj5-EDEM-BiPの三者複合体がジスルフィド結合をもつ基質の分解を効率の良いものにしていることを示した。このことは小胞体関連分解における新しい機序として、当分野において大きなインパクトを与えると考えている。

ERdj5はミスフォールドした糖タンパク質をその糖鎖構造で認識するレクチンタンパク質EDEMと結合し、EDEMが認識したミスフォールドタンパク質の分子間ジスルフィド結合を解離し、小胞体からサイトゾルへの逆行輸送を促進することが示された(Ushioda et al.,Science 2008)。この発見はERADのまったく新しい機序として位置づけられ、世界的にも大きなインパクトを与えることになった。
損傷船体の縦曲げ最終強度と波浪中安全性評価に関する研究

船舶が衝突・座礁した場合、漂流あるいは被曳航状態の損傷船が、折損・沈没などの大規模損傷に至るかどうか、あるいは至る場合はそれまでの時間がどうなるかを、海象条件を考慮して、即時に判断する必要がある。本研究では、漂流あるいは被曳航状態の損傷船体について数値解析および水槽試験を行い、波浪中における損傷船体の縦曲げ崩壊挙動を明らかにする。次に、船体を一本の梁に単純化して取り扱う波浪中縦曲げ崩壊挙動解析法を開発し、これと確率論的安全性評価法を組み合わせて、事故時の迅速な安全性判断を支援するシステムを構築する。船舶が衝突や座礁して損傷した後で自力航行や曳航を安全に行えるかをモデル実験データとシミュレーションで判断するシステムを構築し、現場での損傷状況を三次元構造的に評価するのではなく、一次元梁モデルに置き換えて高速に判定結果を出すことを目指している。また、自力航行や曳航時の波浪によって船体に作用する応力も安全評価に取り入れ、波浪による損傷悪化で折れたり沈没するまでの時間も推定する。船舶が衝突や座礁によって損傷したときには、人命や積み荷などを守るためにも損傷状況を迅速に判断して行動する必要がある。しかし、損傷を三次元的に把握するのは困難であり、弾性相似モデル実験で得た損傷結果を衝突や座礁ごとに分類したデータベースに基づいて一次元梁モデルに置き換えることで判定の高速化を図るアイデアは学術的に意義があり、有用性が高い。
カテコールアミンがもたらす腸炎ビブリオの病原性に対する影響の解析

腸炎ビブリオは日本における細菌性食中毒の主要な原因菌の1種であり、下痢を主症状とした臨床症状を呈することが知られている。これまでの研究により、腸炎ビブリオの病原性に関与することが示唆される因子が数多く報告されている。このような病原因子は菌体外の様々な要因により産生量が異なることが知られているが、感染時には菌体に何らかの影響を与えることが想定される生体物質(ホルモンなど)が病原因子の産生量など菌体に与える影響は不明である。そこで、本研究では生体ホルモンであるノルエピネフリン(NE)に着目し、病原菌の病原性に対する影響を解析することを目的とした。NEは小腸上皮より大量に産生することが知られており、腸管病原細菌の病原性に何らかの効果をもたらすことが示唆されている。はじめにNEが腸炎ビブリオの病原性に対する効果の有無を確認するために、腸管上皮由来のCaco-2細胞に対する細胞毒性効果について解析を行ったところ、NE存在下ではNE非存在下と比較して細胞毒素効果の有意な上昇が認められ、NE存在下において細胞毒性に関与することが示唆される腸炎ビブリオの病原関連遺伝子のmRNA産生量の有意な上昇も確認された。また、腸炎ビブリオによる下痢発症の動物モデルである腸炎結紮ループ試験を用いた腸管毒性効果に対するNEの影響について解析を行ったところ、細胞毒性効果の場合と同様にNE存在下では非存在下と比較して腸管毒性効果の有意な上昇が認められた。以上のことより、NEは腸炎ビブリオの病原性(細胞毒素と腸管毒性)を高め、それは腸炎ビブリオの病原性に関与することが示唆される遺伝子の発現上昇によるものであることが示唆された。ノルエピネフリン(NE)はこれまでの研究により腸管病原細菌の増殖を促進し、かつ病原性を亢進することが報告されているが、日本における細菌性食中毒の主要原因菌である腸炎ビブリオに対するNEの影響に関する報告はない。はじめに、腸炎ビブリオの病原性に対するNEの影響を解析するために腸管上皮由来の培養細胞存を用いた細胞毒性試験を行うin vitroでの評価を行ったところ、NE存在時では非存在時と比較して有意な細胞毒性効果の上昇が認められた。解析の結果より、細胞毒性効果の上昇は腸炎ビブリオの増殖に依存するものではなく、細胞毒性に関与する何らかの因子の産生上昇であることが推測された。そこでmRNAの産生量の変化について解析を行ったところ、腸炎ビブリオの細胞毒性効果に関与する遺伝子のmRNAの有意な産生上昇が認められ、NEが腸炎ビブリオ遺伝子の発現調節を行っていることが認められた。また、ラット腸管結紮ループモデルを用いたin vivoでのNEの腸炎ビブリオの病原性に対する影響を調べたところ、本モデルにおいてもin vitroの場合と同様にNE存在下では非存在下と比較すると有意な下痢原性効果の上昇が認められた。以上のことより、NEは腸炎ビブリオの病原性を亢進することが明かとなり、そのメカニズムとして病原性に関与する遺伝子の発現調節を行うことで病原性の亢進が行われていることが推測された。現在は、これまでに得られた結果に関してより詳細な解析を行っており、多くの新たな知見が得られている。
子どもの逆境と支援をめぐる多様な語りと子ども支援から見た社会の構想の研究

30年度は7月後半の交付金受給後実質半年間の活動期間だった。8月24日にキックオフの会議を行って今後の方針を決めるとともに、各自の研究内容を共有した。その結果、(1)公開の研究会の開催によるオラリティを軸とした子ども支援・子どもの逆境についての研究推進、(2)研究成果の発表、(3)現場の視察及び研修会の開催を決定した。(1)については30年度の研究成果をもとに5月25日に初回を法政大学にて開催し、順次開催していく。(2)については2月24日に大阪市東成区民センターにおいてこどもの里の荘保共子さんをお招きし、科研メンバーの村上・久保・永野が登壇する形でキックオフの公開シンポジウムを開き、約80名の来場を得た。また、メンバーそれぞれが複数の論文及び学会発表を行っている。(3)については11月25日に神戸市塩屋地区の神戸少年の家、ワンズハウスといった複数の児童養護施設・乳児院を訪問し、地域における社会的養護の実践について学んだ。また12月3日に大阪市西成区のこどもの里とにしなり☆こども食堂を訪問し、やはり地域における社会的養護の取り組みについて支援者からレクチャーを受けた。また研究協力者の野坂と酒井とともに、村上は大阪市内の養護施設の研修プログラムの運営に参加するとともに、高知市児童相談所の研修運営およびケース会議に参加している。さらに科研メンバーのうち村上・久保・永野・佐藤は、子ども虐待防止学会においてそれぞれシンポジウムの組織、研究発表を行い、研究成果の公表を行ってきた。交付金受領後半年間の活動期間内の間に、大規模なシンポジウムを開催するほか、日本の社会的養護において先進的な取り組みをしている地域の調査を行うとともに、論文発表および学会発表に多数取り組むことができた。当初の計画通り、31年度は複数回の研究会によってオラリティを通した逆境および子育て支援研究を推進する。研究会は研究代表者と分担者を中心とするが、オープンな会にすることで研究者の交流を図る。また2年目にあたる今年度は海外視察を申請時の計画に組み込んでおりイギリスなどの社会的養護と学校での子ども支援の現状について学ぶ予定である。そして国内についても引き続き複数の地域の取り組みについて学ぶ機会を持つ。これらの研究会および調査は、子ども虐待防止学会やトラウマストレス学会などでの発表を行うとともに、学術雑誌等で原稿化していく。さらに全体の業績をまとめて書籍化する計画を進める予定である。研究代表者の村上は本研究の成果を単著として出版する計画を出版社と進めており、31年度中に原稿を出版社に送る予定である。30年度と同じように、大きな規模の公開シンポジウムを年度末に開催する予定である。研究成果を市民と共有する。海外調査の準備および先方との調整に時間がかかり、2020年度に実際の調査を行うことになったため。
アスパラガスの萌芽にフルクタン代謝機構の果たす役割

アスパラガスは収穫期に、根に蓄積する貯蔵糖、フルクタンを分解し、可食部である若茎の萌芽のエネルギーとする。これまでにアスパラガス若茎の萌芽に関わる酵素の一つであるフルクタン加水分解酵素6G&1-FEHを見出したが、若茎萌芽のためのエネルギー生産の完全な理解にはまだ至っていない。そこで、1アスパラガスのフルクタン代謝酵素群がフルクタンの分解、合成をどのように行うのか?2これらの酵素遺伝子がアスパラガス生育期間中にどのように変動するのか?について研究を展開し、フルクタン代謝酵素群のアスパラガス若茎萌芽過程で果たす役割を解明する。
更年期女性のヘルスリテラシーに関する研究

20年度は、19年度に実施した本調査で得られた4059歳の女性615名のヘルスリテラシーと関連要因の解析を行い、因子分析よりヘルスリテラシー測定項目を抽出し、ヘルスリテラシーと更年期女性の更年期症状を含む健康状態、健康意識と健康管理行動、ヘルスコンピテンス、健康に関する日常生活習慣、ストレス対処能力等との関連を分析し、更年期女性のヘルスリテラシーとその関連要因モデル概念図を検討した。対象は平均年齢50.4±5.7歳で8割が健康であるという自覚を持ち、半数が自分の健康づくりの取り組みは熱心であると答えている。更年期症状は、40代より50代が、未閉経者より閉経者が、治療中の病気を持つ人が持たない人より得点が高く、主観的健康管理能力やストレス対処能力と逆相関の関係であった。ヘルスリテラシー測定項目の因子分析より3因子を抽出した。第1因子は11項目で構成されており、自分の健康保持のために知識や技術を実践的に活用する内容の項目が高い負荷量を示していたので、「健康保持の実践」因子と命名した。第2因子は9項目で構成されており、健康情報を調べたり、確認したりする内容の項目が高い負荷量を示していた。そこで『健康情報の探究』因子と命名した。第3因子は5項目で構成されており、他者や社会全体の健康に関わる内容の項目が高い負荷量を示していた。そこで「他者の健康の尊重」と命名した。内的整合性を検討するために3下位尺度のα係数を算出し、「自己の健康保持の実践」でα=.89、「健康情報の探求」でα=.87、「他者の健康の尊重」でα=.78と十分な値が得られた。3つの下位尺度は互いに有意な正の相関を示した。『健康保持の実践』『健康情報の探求』『他者の健康の尊重』の3因子ともに、主観的健康管理能力と有意な正の相関がみられた。ストレス対処能力とも関連が示唆され、更年期症状や実際の健康行動などとの関連の分析を進め、ヘルスリテラシーとその関連要因モデル概念図を検討し、投稿論文作成中である。本研究の目的は、高齢化予備軍である更年期女性が自らの健康を維持・増進し、快適で安心した生活を至るために、どのように健康情報を得、理解し、活用しているのかというヘルスリテラシーの実態を明らかにし、更年期女性のヘルスリテラシーを測る指標の開発につなげることである。今年度は、更年期女性のヘルスリテラシーに関する本調査票原案を検討する為の予備的調査を実施した。1.福岡県下の市町村で実施されている健康診査における更年期女性の受診状況の調査調査予定の市町村の健康診査について、老人保健事業の報告・インターネットからの情報の収集および電話・面接による聞き取り調査を行い、40歳59歳の女性の基本健康診査・子宮癌健診・乳癌健言の受診率等の概要を把握した。2.更年期女性のヘルスリテラシーに関する質的調査(1)対象:研究協力に同意を得た40歳台女性7名、50歳台女性7名(2)方法:40歳代グループ・50歳台グループへの計2回のフォーカス・グループ・インタビュー法(3)結果:更年期女性のヘルスリテラシーに関連した要因として、(1)健康意識、(2)健康状態(疾病・更年期症状)、(3)保健行動(生活習慣)、(4)ストレスマネージメント、(5)人間関係、(6)健康に目する資源等を抽出し、ヘルスリテラシーの段階として、「情報の入手」・「理解」・「選択」・「活用」・「批判」・「応用」等を分析した。3.更年期女性のヘルスリテラシーおよび関連要因に関する量的調査(1)対象:福岡県下の40歳59歳の女性200名(2)方法:研究協力者を通して対象者に、質的調査により考案したヘルスリテラシーの評価項目および関連要因について無記名による自記式質問紙を配布し、郵送法にて回収した。(3)結果:回収数160部、回収率80.0%ヘルスリテラシーの本調査票原案を策定のため調査結果を分析中である。1.19年度は,18年度に実施したフォーカスグループインタビューによる質的調査及び,4059歳の女性200人に対する予備調査より得られた結果の分析をもとにヘルスリテラシーに関する本調査を実施した。対象は調査協力に同意の得られた福岡県下の6市町及び2事業所で実施されている集団健康診査に訪れた4059歳の女性1,164名で,自記式質問紙を用い郵送法により628部(54.0%)を回収し,有効回答である615部を分析対象とした。調査時期は平成19年10月12月である。調査票の内容は,基本的属性,更年期症状を含む健康状態,健康意識と健康管理行動,ヘルスリテラシー測定項目(宮本他による測定項目を基に更年期女性に対応させ作成),ヘルスコンピテンス,健康に関する日常生活習慣,ストレス対処能力である。2.結果及び現在までの分析対象の平均年齢は50.4±5.7歳で40歳代が42.0%,50歳代が58.0%である。自然閉経女性の平均閉経年齢は,50.7±2.5歳であった。対象者の81.4%は健康であると自覚しており,51.1%が自分の健康づくりへの取り組みは熱心であると答えた。

更年期症状は,40代より50代が,未閉経者より閉経者が,治療中の病気を持つ人が得点が高く,ヘルスコンピテンスやストレス対処能力と逆相関の関係であった。ヘルスリテラシー測定項目の因子分析の結果,3因子を抽出し,『健康情報の探究』『健康情報の探究』『健康行動への活用』『健康情報の批判』とした。累積寄与率は52.2%であった。『健康行動への活用』『健康情報の批判』は,ヘルスコンピテンスに正の相関がみられた。20年度は、19年度に実施した本調査で得られた4059歳の女性615名のヘルスリテラシーと関連要因の解析を行い、因子分析よりヘルスリテラシー測定項目を抽出し、ヘルスリテラシーと更年期女性の更年期症状を含む健康状態、健康意識と健康管理行動、ヘルスコンピテンス、健康に関する日常生活習慣、ストレス対処能力等との関連を分析し、更年期女性のヘルスリテラシーとその関連要因モデル概念図を検討した。対象は平均年齢50.4±5.7歳で8割が健康であるという自覚を持ち、半数が自分の健康づくりの取り組みは熱心であると答えている。更年期症状は、40代より50代が、未閉経者より閉経者が、治療中の病気を持つ人が持たない人より得点が高く、主観的健康管理能力やストレス対処能力と逆相関の関係であった。ヘルスリテラシー測定項目の因子分析より3因子を抽出した。第1因子は11項目で構成されており、自分の健康保持のために知識や技術を実践的に活用する内容の項目が高い負荷量を示していたので、「健康保持の実践」因子と命名した。第2因子は9項目で構成されており、健康情報を調べたり、確認したりする内容の項目が高い負荷量を示していた。そこで『健康情報の探究』因子と命名した。第3因子は5項目で構成されており、他者や社会全体の健康に関わる内容の項目が高い負荷量を示していた。そこで「他者の健康の尊重」と命名した。内的整合性を検討するために3下位尺度のα係数を算出し、「自己の健康保持の実践」でα=.89、「健康情報の探求」でα=.87、「他者の健康の尊重」でα=.78と十分な値が得られた。3つの下位尺度は互いに有意な正の相関を示した。『健康保持の実践』『健康情報の探求』『他者の健康の尊重』の3因子ともに、主観的健康管理能力と有意な正の相関がみられた。ストレス対処能力とも関連が示唆され、更年期症状や実際の健康行動などとの関連の分析を進め、ヘルスリテラシーとその関連要因モデル概念図を検討し、投稿論文作成中である。