hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機非線形フォトニッククリスタル並列派長制御デバイス

本研究では、有機非線形光学材料を用いた一次元フォトニッククリスタル空間光変調素子を作成し、波長選択性デバイスへの応用を検討した。まず、デバイス用の新規高分子材料を合成し、従来の無機結晶に優る電気光学定数を有することを確認した。作製したデバイスはTiO_2とSiO_2を光学的厚さλ/4の厚さで交互に積層した誘電体ミラーで、中央層のみが有機非線形光学材料で構成されており、有機材料の膜厚と屈折率によって決まる特定の波長付近のみ透過する特性を持っている。よって、レーザー光照射や電圧印加により、有機薄膜の屈折率を変化させることで、光スイッチや波長選択が可能となる。現在までに、電圧印加による有機薄膜の屈折率変調で、10MHzでの光スイッチに成功した。レーザー光照射による屈折率変調では、20nm程度の波長選択が可能となった。また、アゾ色素を側鎖に持つポリマーは、吸収波長のレーザー光を照射することにより表面レリーフ形成が簡単に作製できることが知られている。この表面レリーフ構造は、均一な吸収波長の光照射や高温下で消去可能であり、かつ高温下でのコロナ帯電によりレリーフ深さの増強や制御が可能である。そこで有機薄膜上に光拡散体を作成し、光分岐素子への応用についても検討した。3μmを超える凹凸が記録でき、作製時の偏光、開口パターンや記録に使用する拡散体の種類により楕円形や、線状のビーム整形も可能であり、効率よく光を分岐することができた。また光拡散素子のため、波長依存性が少なく、アライメントも容易となる。空間的に利用することができるため、複数対複数の光接続や双方向伝達、多波長伝達への応用が可能である。
華僑社会における伝統文化とくに祭祀・芸能の変容と再編に関する比較研究

日本華僑の伝統文化とその変動を考えるとき、中国歴史、東アジアにおける相互交流史の関連の中で検討することが重要であることを認識し、報告者はこれまでの研究を踏まえた上で、グローバリゼーションの流れの中における長崎独特の地域の特質と華僑エスニシティの変容の関係について再検討した。その結果として"Revitalization of Local Community and Ethnicity : Nagasaki's Lantern Festival Amongthe Immigrant Chinese"と「ローカル・イニシアティブ」などとして発表した。しかし、華僑社会における伝統文化、特に祭祀・芸能の変容と再編の動きは日本だけではなく、北米、東南アジアなどの華僑社会においてもその活動が顕著になってきた。この視点から、報告者は新たにアメリカ西海岸のサンフランシスコのチャイナタウンにおける春節行事を中心に研究調査を行った。この調査を踏まえた上で、本報告書の第一部ではサンフランシスコ華人コミュニティの特徴、組織及び祭祀と芸能の実態、とくにサンフランシスコチャイナタウンにおける春節祭について論じる。サンフランシスコに約20万人中国系移民演居住しており、これは、北米においても二番目に大きい。チャイナタウンは1800年代後半から中国人の移住によって形成され、現在、サンフランシスコの観光名所の一つであるものの、比較的に伝統的なローカル・コミュニティを維持してきた。チャイナタウンにおける春節祭は、1953年より始められ、今日まで53年の歴史を歩んできた。1970年代を境に春節祭が拡大、再編された。同じ春節祭でも日本のそれとはかなりの違いがある。それは華人の移住歴史、形態、移住地で形成した社会、組織、上位社会と本国の関係など、いろいろな要因によって生成されたのである。さらに、チャイナタウンという伝統的なコミュニティ形態とは対照的に、第2部ではサンフランシスコの近郊にある中国系新移民コミュニティとくに中国の東北出身者について調査し考察した。彼らはこれまでの移民と異なる移住背景とルートを持ち、同じ地域に集中しながらも、伝統的なチャイナタウンのような町を形成せず分散して居住している。かれらは日常と非日常生活において殆ど中国本土と変わらないが、彼らの移住により、移住先では地域における人口構成、言語、経済活動、諸慣行などの変化が余儀なくされた。申請者は「華僑社会のエスニシティの維持・変動が祭祀・芸能にどのように反映しているか」という問題意識で、長崎、神戸、横浜の華僑社会及び華僑の出身地である中国福建省などで現地調査を行い、日本華僑の祭祀・芸能について包括的に把握し整理することに努め、日本の華僑の文化・社会のダイナミズムを研究してきた。華僑が日本へ移住して以来の歴史は300年以上になる。その間、出身国中国では王朝の交替、民衆革命、政権の交替、文化大革命など様々な変革を歩んできた。その中で伝統文化の大変動、とりわけ多くのものが消滅するに至った。日本華僑の伝統文化とその変動を考えるとき、中国の歴史、東アジアにおける相互交流史の関連の中で検討することが重要であることを認識し、これまでの研究を踏まえた上で、長崎ランタンフェスティバルの生成・発展の過程に焦点を当て、グローバリゼーションの流れの中における、長崎独特の地域の特質と華僑エスニシティの変容の関係について再検討した。つまり、長崎は対外的には重工業の基礎を用いて、アジア区域内の国際分業を拡大させ、対内的に観光業による地域経済活性化を目指している。

この戦略は、400年間にアジアとの交流の中で形成し蓄積した豊富な歴史文化資源の上に成り立つのであって、長崎地域社会に融合した華僑社会と華僑文化がそのような資源の大きな要素のひとつとなった。長崎ランタンフェスティバルの拡大、はこのような「地域のアジア化」の構想の流れと関連し、長崎市が求める観光振興への要請を背景に起こったのである。さらに現在、世界各地の中国系の社会がダイナミックな動きを見せている時代であって、日本華僑社会における伝統文化特に祭祀・芸能の変容と再編の動きは日本だけではなく、北米、東南アジアなどの華僑社会も例外ではなく、その活発な活動が顕著になってきたと考えられる。このような研究の視点から、新たにアメリカ西海岸のサンフランシスコにあるチャイナタウンにおいて春節の行事を中心に研究調査を行い始めた。日本華僑の伝統文化とその変動を考えるとき、中国歴史、東アジアにおける相互交流史の関連の中で検討することが重要であることを認識し、申請者はこれまでの研究を踏まえた上で、グローバリゼーションの流れの中における長崎独特の地域の特質と華僑エスニシティの変容の関係について再検討した。また現在、世界各地の中国系の社会がダイナミックな動きを見せている時代であって、華僑社会における伝統文化特に祭祀・芸能の変容と再編の動きは日本だけではなく、北米、東南アジアなどの華僑社会も例外ではなく、その活発な活動が顕著になってきたと考えられる。このような研究の視点から、申請者は新たにアメリカ西海岸のサンフランシスコにあるチャイナタウンにおいて春節の行事を中心に研究調査を行った。サンフランシスコのチャイナタウンはニューヨークに次いで北米では2番目に大きいチャイニーズコミュニティであって、サンフランシスコにおける重要な観光名所でもある。チャイナタウンが華人だけの集住形態をもち、伝統的なローカル・コミュニティが維持されている。もっとも重要な年間行事は旧暦正月を祝う春節であって、1970年代を境にこのイベントが拡大され再編された。その背景にコミュニティを取り巻く国際情勢の変化、中国国内の政治政策及び国際的な役割の増大と影響、コミュニティ内部の変化と変遷などが見られる。つまり、多民族の国であるアメリカでは、チャイニーズはもっとも大きなエスニックグループとして、社会的、経済的、政治的な役割を果たしており、その民族文化が吸収される一方、華人のエスニシティはグローバルを契機に積極的に蘇っている。さらに、チャイナタウンという伝統的なコミュニティ形態とは対照的に、サンフランシスコの近郊にある中国系新移民コミュニティとくに中国の東北の出身者について調査を行った。かれらはこれまでの移民と異なる移住背景とルートを持ち、同じ地域に集中しながらも、伝統的なチャイナタウンのような町を形成せず分散して居住している。
リハビリテーションを用いた酸化ストレス改善による新たなパーキンソン病治療の確立

パーキンソン病(Parkinson's Disease:PD)は進行性の神経変性疾患であり、高齢者で発症割合が増加することから、高度高齢化社会の日本では、国の保険制度への影響など治療開発は急務となっている。これまでPDに対するリハビリテーションでは疾患の進行予防に対する効果は認められていない。一方、PDの発症と進行の原因の1つである酸化ストレスによるミトコンドリアの障害に対し、動物実験では運動が酸化ストレスを改善し、ドーパミン作動性ニューロンを回復することなどが報告されている。本研究の目的はPD患者に運動を用いて酸化ストレスの改善を図り、進行予防に有用なリハビリテーションを確立することである。
細胞複製を制御する遺伝子とMAPキナーゼの相互作用

まず、細胞周期の中心的な制御因子であるMPF(cdc2/サイクリン)とMAPキナーゼの関連を検討した。アフリカツメガエル未成熟卵に、精製したMPFをインジェクトすると内在性MAPキナーゼが活性化するが、プロゲステロン刺激によるMPFの活性化はMAPKKの中和抗体で抑えられる。さらに、恒常的活性型MAPKKを未成熟卵にインジェクトするとそれだけでMPFの活性化が起こった。また、MAPキナーゼの活性化を、MAPキナーゼフォスファターゼであるCL100をインジェクトすることによって抑制すると、プロゲステロン刺激によるMPFの活性化が有為に抑えられた。以上のことは、MPFとMAPキナーゼの活性化が、アフリカツメガエルの卵成熟においては、相互に依存していることを示唆している。次に、哺乳類培養細胞のM期において、MAPキナーゼが関与する可能性を検討した。活性型MAPキナーゼに対して特異的に反応する抗体を作製し、M期の培養細胞を染色したところ、活性型MAPキナーゼはG2期からM期前期には中心体に一部局在し、M期中期から後期にかけて紡錘体に局在した。このことは、M期において、MAPキナーゼがMPFの活性制御と機能、特に紡錘体形成に何らかの関与をしている可能性を示唆していると思われる。
女性の酸化ストレス度と抗酸化力に関する研究

これまでの研究において、妊娠期と分娩期における酸化ストレス度と抗酸化力の推移を明らかにした。しかし、妊孕可能な若い女性の酸化ストレス度と抗酸化力の推移は未だ解明されていない。不妊症で悩むカップルは7組に1組と言われている現在、酸化ストレスは不妊症との関連も指摘されており、非妊時の健康管理は重要な課題である。本研究では、妊孕可能な若い女性の酸化ストレス度と抗酸化力の推移を明らかにするとともに、生活習慣や心理的ストレスなどとの関連を明らかにすることを第1の目的とする。また、その要因を元に、女性が心身ともに健康に過ごすために必要と考えられる新たな健康教育の内容の検証を行うことを第2の目的とする。第1研究として、妊孕可能な若い女性の酸化ストレス度と抗酸化力の基準値を、生活習慣や心理的ストレスなどとの関連性を含めて明らかにする。第2研究として、若い女性の酸化ストレス度と抗酸化力の基準値となるものを明らかにした上で、その高低に関係する要因の検討を行う。第3研究として、第2研究から得られた要因を元に、女性が心身ともに健康に過ごすために必要と考えられる新たな健康教育の内容の検証を行う。それぞれの研究で得られた結果は、結果開示を希望する研究対象者へ報告し、現時点での生活習慣の改善に還元する。研究環境が整わず、第3研究へ向けた課題が滞ってしまったためである。しかし、第1研究で得られた結果の学会発表や学術誌への投稿は進めることができているため、全体としてやや遅れていると判断した。第3研究は介入研究となるため、研究を遂行するにあたり、研究協力者に負担のかからないような研究方法を再検討する必要があると考えている。具体的には、第1および第2研究では2回の試料採取を行ったが、黄体期で試料採取をすることが難しかったことから、黄体期の試料採取を避けるあるいは、より正確に採取するために基礎体温計での体温測定の実施をするなどの方法を検討している。本研究では、妊娠可能な若い女性の酸化ストレス度および抗酸化力の推移を明らかにするとともに、生活習慣や心理的ストレスなどとの関連を明らかにすることを第1の目的とした。また、その要因を元に、女性が心身ともに健康に過ごすために必要と考えられる新たな健康教育の内容の検証を行うことを第2の目的とした。<平成28年度>第1研究として、妊娠可能な若い女性の酸化ストレス度と抗酸化力の基準値を、生活習慣や心理的ストレスなどとの関連性を含めて明らかにした。第2研究として、若い女性の酸化ストレス度と抗酸化力の基準値となるものを明らかにした上で、その高低に関係する要因の検討を行った。研究方法は、20歳から25歳までの月経周期が規則的な女性を対象に、研究の説明を書面と口頭にて行い同意を得た。酸化ストレス度と抗酸化力の測定方法は、ランセットを用いて血液を300μl採血したのち、FREEフリーラジカル解析装置を用いて、血液中の酸化ストレス度(d-ROMs)と抗酸化力(BAP)を同時に測定した。なお、d-ROMsテストは活性酸素・フリーラジカルによる代謝物(ヒドロペルオキシド)、BAPテストは抗酸化力測定として、血液中の還元力を分析測定した。試料の採取は計2回(卵胞期と黄体期)に行った。調査項目として、1)基礎情報:年齢、身長、体重、2)生活習慣調査:運動習慣、喫煙状況、ピル(常用薬)内服の有無、月経周期、睡眠状況、飲酒の有無、サプリメントの摂取状況など、3)食習慣調査:食物摂取頻度調査法(FFQ)、4)心理的ストレスの状況:心理的ストレス反応測定尺度(Stress Response Scale-18)について調査した。なお、測定結果と調査項目との関連性を明らかにするため、連結可能な匿名化としてナンバリングを行った。第1研究および第2研究は75名の研究協力者が得られたが、分析に精度を高めていくことで、分析可能な対象者は半分近くになってしまった。しかし、概ねデータの傾向を読み取ることができたため、順調に進行していると言える。第3研究へのステップアップにむけて、再度検討し進める必要があると考える。

研究環境が整わず、第3研究へ向けた課題が滞ってしまったためである。しかし、第1研究で得られた結果の学会発表や学術誌への投稿は進めることができているため、全体としてやや遅れていると判断した。第3研究は介入研究となる。そのため、研究を進めていくにあたり、第1および第2研究の結果からより研究協力者に負担とならないような研究方法を再検討する必要があると考えている。具体的には、第1および第2研究では2回の試料採取を行ったが、黄体期での試料採取が難しかったことから、黄体期の試料採取を避け卵胞期のみに試料採取を行い、2クール実施することを検討している。第3研究は介入研究となるため、研究を遂行するにあたり、研究協力者に負担のかからないような研究方法を再検討する必要があると考えている。具体的には、第1および第2研究では2回の試料採取を行ったが、黄体期で試料採取をすることが難しかったことから、黄体期の試料採取を避けるあるいは、より正確に採取するために基礎体温計での体温測定の実施をするなどの方法を検討している。今年度は学会発表等がなく、旅費としての使用がなかったため。研究環境が整わず、研究自体ができない状況となったため実験で使用する試薬の購入ができなかったことから、予定金額を使用することはなかった。今年度は研究環境が改善されることを見込み、試薬の購入などに充てる予定である。次年度は第1研究で得られた結果を学会で発表していく。また、第3研究での試薬購入に充てていく予定である。
マウス及びヒト発生期腎臓における管腔上皮形成機構と破綻

腎臓は後腎間葉と尿管芽という2つの組織の相互作用によって発生する。間葉は上皮化して管腔を形成し(間葉上皮転換)、複雑な形態変化を経て糸球体と尿細管からなる一続きの機能単位すなわちネフロンを形成する。本計画は、マウスのネフロン形成における細胞骨格系の機能を解明するとともに、新たに開発したヒトiPS細胞からのネフロン誘導法を用いてヒト腎疾患の病態解明に貢献することを目的とした。1.マウスのネフロン形成における細胞骨格系の機能解明これまでの解析から、後腎間葉特異的Myh9/10ノックアウトマウスにおいて未熟なネフロンの管腔伸長異常を認めていたが、組織学的解析及び培養細胞を用いた実験から、ネフロン上皮管腔側のミオシンによる収縮が不十分なためと考えられた。これらをまとめて論文に発表した。またヒト変異と同じ変異をもつマウスを入手し、間葉特異的、尿管芽特異的Creと交配することによって、どの細胞系譜でMyh9が必要なのか、またマウスとヒトの症状の差は種差なのか、それとも変異のタイプによるのかを検討中である。2. Myh9変異患者由来のiPS細胞樹立とネフロン誘導Myh9変異をもつ患者から作成したiPS細胞から、効率よく腎臓に分化させることに成功した。糸球体や尿細管という3次元構造が形成されたが、少なくとも光学顕微鏡レベルでは、糸球体の構造やポドサイトのマーカー発現・分布には異常を認めなかった。電子顕微鏡レベルでの異常、あるいはまだ疾患が発症してない、という2つの可能性が考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.マウスのネフロン形成における細胞骨格系の機能解明後腎間葉特異的な非筋肉型ミオシンIIのノックアウトマウス(Myh9/10二重ノックアウト)を作成したところ、生直後に死亡することを見出した。ノックアウトマウスでは、間葉上皮転換後の未熟なネフロンの管腔伸長が阻害されて細胞死を起こしていた。さらにネフロン前駆細胞の接着が低下し、出生時の前駆細胞数も減少した。したがって非筋肉型ミオシンIIは未熟なネフロンの形態形成及び前駆細胞の維持に必須であることが明らかになった。一方Myh9の単独欠失マウスでは近位尿細管が拡張して、生後に腎不全を呈した。一方、ヒトMyh9の遺伝性変異疾患においては、尿細管の拡張ではなく糸球体硬化病変が認められることが知られている。この違いの原因を解くには、やはりヒトの腎臓でミオシンの機能を解析する必要がある。2. Myh9変異患者由来のiPS細胞樹立とネフロン誘導我々は2014年初頭にヒトiPS細胞から立体構造をもったネフロンを誘導することに成功した。そこでMyh9変異をもつ患者から血液を採取し、センダイウイルスベクターでiPS細胞を樹立した。樹立後、未分化マーカーで質を検証した。自動染色装置の故障によって、腎臓上皮の異常同定に遅れがでた。幸い数ヶ月でより感度の高い状態に回復させることができた。一方Myh9変異患者からのiPS細胞は、最初に作成した数クローンの融解後の生存率が悪く、他のクローンを検討することとなった。未熟なネフロンの伸長障害の原因を同定する。また種による違いを検討するため、ヒトMyh9変異と同じタイプの変異を持つマウスを入手し、解析する。
サイクリンの分解ドメインの構造と機能

細胞周期時期特異的に分解されるサイクリンは、その蛋白分解と細胞の生理機能との関係が具体的に解析されている蛋白質である。本研究では、細胞周期の調節機能を担うサイクリン蛋白質の機能ドメインを解析するため、サイクリンの分解機構とM期終了におけるサイクリン分解の調節的役割に焦点を絞り、in vivo及びin vitroでのサイクリン分解の機能ドメインの解析を行なった。卵抽出液によるサイクリン分解の機能ドメインのin vitro解析とサイクリンの酵母への導入によるin vivo解析を通して、サイクリンA,サイクリンBの分解に関与する機能ドメインを解析した結果、サイクリン分解に必要な領域が、M期サイクリンのN末端領域の分解ボックス及び分解ボックスの下流側N末端ヘリクッスに存在することがわかった。次に、分解ボックスとcdk結合部位サイクリンボックス間の保存領域であるN末端ヘリクッスに注目してその機能を解析した結果、N末端ヘリクッスはCdc2と弱い相互作用を介して、サイクリン分解機能に関与することがわかった。次に、XenopusサイクリンA1のN末端ドメインをベイトにした酵母2-ハイブリッドにより、成熟卵母細胞cDNAライブラリーから、サイクリンA1と特異的に相互作用する新規のユビキチン関連遺伝子を同定した。この新規因子は、サイクリンAに保存されたN末端ドメインの特異的モチーフと結合して、サイクリン-CDK複合体に結合することが判明した。
ヒト赤血球のみ循環するマウスモデルの開発と応用

マウス赤血球を産生しないマウス造血幹細胞の作成サラセミアモデルマウスThal/+はマウスの成人型のヘモグロビンを産生しない。そのため、ホモ接合体は胎児期に胎児ヘモグロビンから成人型ヘモグロビンにスイッチする際に赤血球を産生できなくなるため出生直後に死亡してしまう。今回、われわれはサラセミアのヘテロ接合体どうしを交配し、在胎15.5日に胎児マウスをとりだして胎児肝より赤血球を全く産生できない造血幹細胞を取り出すことに成功した。この過程では、将来的にヒト造血幹細胞移植するためにサラセミアモデルマウスとSCID(免疫不全)マウスを交配させる必要がある。現在はSCIDマウスを保有する実験動物中央研究所に委託して、サラセミアモデルマウスとSCIDマウスを交配している。ヒト赤血球のみにて生存するマウスの作成実際にヒト赤血球でマウスが生存するかどうかを検証する必要がある。現在、放射線照射したSCIDマウスに前述の赤血球を全く産生できない造血幹細胞を投与して、マウス赤血球を産生できないSCIDマウスを作製している。現在、作成されるマウスに対して、ヒト赤血球を輸血して、マウス体内でのヒト赤血球がどの程度生存し、どのような血行動態をたどるか検索する予定である。具体的には様々な比率でヒト赤血球とマウス赤血球を混合して、ヒト赤血球の割合とマウス赤血球の割合をフローサイトメトリー法にて係数する計画である。サラセミアマウスの発生率が低く、予定通りに交配が進んでいないため。交配が終了次第、速やかに予定計画を遂行する。具体的には、赤血球産生不能SCIDマウスにヒト造血幹細胞を移植する。その際に、ヒト造血幹細胞から産生されるヒト赤血球だけで生存可能か検討する。生存可能か確認したのち、赤血球異常疾患の造血幹細胞を投与し、赤血球異常疾患の病態生理を精査する。次年度研究費はマウスの飼育費・genotypingに伴う、試薬費・分析に用いる試薬費などに用いる予定である。また、研究結果発表に伴う学会発表にかかる諸経費にも用いる予定である。今年度未使用額は当初予定していた人件費がかからなかったため、発生した。
ヘテロ原子の配位特性を利用した抗癌性糖連結キノリノール白金・パラジウム錯体の合成

グルコサミン白金、グルコサミンパラジウム錯体について、国立がんセンター難治性癌部門での転移抑制効果について調べた。CDCP1-PKCδ経路のシグナルを抑える薬剤として投与したところ、マウス実験において高い転移抑制効果を示した。さらにCisplatin耐性胃癌細胞およびその耐性細胞(MKN28-R, MKN45-R)に対して、強力な抗腫瘍効果を発揮することを明らかにした。マンノース体の合成、およびヨウ素体の合成ではマンノースでは隣接基効果による反応阻害が考えられ目的物の単離は困難であった。そこでスペーサーを導入することで、対応するパラジウムおよび白金錯体を合成することに成功した。研究計画に従い、糖鎖部位については、まず確立したグルコサミンを用いた合成法に従って合成した。入手可能なグルコサミン、マンノサミン、ガラクトサミンについて、実験を行ったところ、いずれも反応は進行し対応する白金およびパラジウム錯体を得ることに成功した。アミノ糖にガラクトサミンを用いた場合は、反応系に生じた沈殿を回収すると、目的のパラジウムおよび白金錯体が中程度の収率で得られた。アミノ糖にマンノサミンを用いた場合は、反応系に沈殿は生じなかった。反応混合物の溶媒を減圧留去し1H NMRを測定すると、イミンのピークが消失しており、目的物は確認できなかった。得られたパラジウム錯体、白金錯体の1H NMRのアノマー位のプロトンを帰属し、カップリング定数を調べると6.8 Hzであった。一般的に、アルファ体のカップリング定数は約3 Hz、ベータ体のカップリング定数は7-8 Hzであることが知られている。よって、パラジウム-ガラクトサミンはベータ体であると推測される。白金-ガラクトサミンでは6.8 Hzであるので、ベータ体であると推測される。奈良先端大矢野研究グループでは、X線結晶構造解析、およびESIマス測定により構造確認を行った。そこで、名古屋市大片岡研究グループにて、抗がん作用を調べたところ、効果はシスプラチンにはおよばないものの、いずれの薬剤においても抗がん作用が見られた。現在、いくつかの耐性細胞株種について引き続き抗がん作用の検討を行っている。研究計画に従い、薬剤作用機構の解明に取り組んだ。その結果、DNA塩基部位が金属中心に配位することで抗がん活性を示すことが明らかとなった。前年度までに本薬剤が耐性癌に対して効果があることが見出された。シスプラチンで明らかになっているように、錯体がDNA塩基に配位結合し、増殖を抑えていることが考えられる。耐性がん細胞に効果がある理由として、当研究グループでは本薬剤が有する糖鎖のため、薬剤が異物と認識されにくい構造になっていると考えている。細胞内への取り込み後はDNAまで到達した薬剤のみが配位し、増殖を抑制可能となる。従って、イミン配位子の形を変え、固定化の束縛を緩めれば、薬剤の効果が下がると予想した。そこで合成可能なチアゾール環に着目した。チアゾール環は白金への配位がイミンより弱いことが知られており、小さな5員環であることから配位環境のみを変化させることが可能である。府立大学グループで配位力が弱いチアゾール系錯体を合成し、奈良先端大グループで結晶化、構造決定後、名古屋市立大グループでの評価を行ったところ抗がん活性は弱まった。従って当研究グループで予想した薬剤の取り込みと作用機構がほぼ明らかになったと考えている。また、ごく最近、配位子にヨウ素を用いた結果、さらに抗癌活性が高いことが明らかとなった。研究計画について、研究は想定通り進展しており、本年度の主要目的である薬剤作用機構の解明は大きく進展した。重要な点は、これらが場当たり的な成果ではなく、合成部隊の大阪府立大グループ、構造決定部隊の奈良先端大グループ、生物評価系の名古屋市立大グループが密接に連携をとることによって得られた裏付け、理由付けのあるデータ群であることである。そのため、ごく最近になって、さらに研究を展開し、配位子の交換を行った。一般にシスプラチン系の錯体では塩素アニオンを配位子としているが、これをヨウ素に代えることで抗がん性にどのような効果があるか調べたところ、シスプラチンに匹敵する抗がん活性を有する薬剤に辿り着いた。以上のことから、研究は当初の計画以上に進展していると考えられる。研究計画に従い,DNA分子との相互作用,マウス実験,誘導体合成に取り組んだ.まず錯体薬剤のDNAとの配位結合性を評価するために,紫外可視吸収スペクトルの測定により,薬剤錯体とグアノシン三リン酸との相互作用を追跡した.その結果,錯体とDNAユニットとの配位結合に基づくスペクトル変化が明確に観測され,特にパラジウム錯体が白金錯体よりも速く加水分解を受けることで,高い配位特性を有することが予想された.そこで抗がん効果について,作用機構の観点から錯体の加水分解速度を測定することにより評価を行った.UV-vis吸収スペクトルの経時変化を追跡したところ,300 nm付近のピークが時間とともに消失していく様子が確認され,パラジウム錯体の方が白金錯体よりも速く加水分解を受けることが明らかとなった.このような事実は一般的にパラジウムが加水分解を受けやすいことからも納得のいくものであった.これに基づきマウス実験を行ったところ,白金錯体の方が良好な抗がん特性を示した.

これは細胞レベルでは阻害するものが無いのに対し,動物実験では種々の体内構成分子によるトラップがあるためと推察される.しかしながら,国立がんセンターに依頼し,転移がんに対する効果を調べたところ,パラジウム錯体では高い転移抑制効果を示すことが分かった.これらに事実は本錯体薬剤が,がんに対する分子ターゲッティング能を有している可能性があることを示しており,実用化研究に大きく踏み出した.グルコサミン白金、グルコサミンパラジウム錯体について、国立がんセンター難治性癌部門での転移抑制効果について調べた。CDCP1-PKCδ経路のシグナルを抑える薬剤として投与したところ、マウス実験において高い転移抑制効果を示した。さらにCisplatin耐性胃癌細胞およびその耐性細胞(MKN28-R, MKN45-R)に対して、強力な抗腫瘍効果を発揮することを明らかにした。マンノース体の合成、およびヨウ素体の合成ではマンノースでは隣接基効果による反応阻害が考えられ目的物の単離は困難であった。そこでスペーサーを導入することで、対応するパラジウムおよび白金錯体を合成することに成功した。研究計画通り、誘導体錯体であるパラジウム-ガラクトサミン、白金-ガラクトサミン錯体の合成に成功し、抗がん作用の発現を確認した。さらに本年度最終段階になって、片岡研究グループでは、白金-グルコサミン錯体が胃がん耐性株に対し高い抗腫瘍活性を示すことを見出した。シスプラチンの大きな問題点の一つに、すぐに耐性ができてしまうことが挙げられるが、今回の結果はこの問題に対する大きな改善展開と考えられ、医工連携に基づく、迅速な合成、構造決定と薬剤効果の検証が密接に連携した結果と考えている。さらに、質量分析による構造決定が容易であることも示唆され、生物試験への速やかな薬剤サンプルの提供と、迅速な合成研究へのデータフィードバックの一連のプロセスが予想以上に早い段階で確立された。以上のことから予想以上の研究推進と考えている。研究計画に従い、最終年度ではさらに微視的にDNAとの相互作用について明らかにする。これによって医工連携に基づく分子レベルでの解明から実用薬剤の開発が達成される。現在、研究は大きく進展しており、医学的作用機序に加え、化学的原因についても明らかにする大きなチャンスが来ている。これらを統合的に明らかにすることが可能な薬剤開発は限定的であり、総合的な薬剤開発につなげる。具体的には、大阪府立大グループでは、これまでに明らかになった作用機構に従い、水中でアクア錯体を調製後、グアニン誘導体を導入し、錯形成をUV吸収追跡する。特に興味があるのはグアニン、チミン、アデニン、シトシンについて錯形成定数を導き、DNAへの配位部位について選択性を算出する。奈良先端大グループではまだ明らかとなっていない臭素錯体、酢酸錯体について構造決定を行う。名古屋市立大グループではヨウ素体のマウス実験に入る。これらを総合的に薬剤開発に集約する。有機典型元素化学研究計画に従い、抗がん作用の化学的解明に取り組む。現在、工学系視点からその解明にあたるべく、錯体配位子の変換を行い、質量分析による構造同定を行っている。同時に生物系評価では、新たに明らかとなりつつある耐性がん株種に対する抗がん作用について詳細な検討を行う予定である。
利用者および介護者が認識する介護保険導入の効果―その構成要素の抽出―

介護保険制度下における居宅介護サービスの質を評価し、今後の居宅介護サービス利用者支援の方向性について示唆を得ることを最終目的に、【研究1】【研究2】を実施した。【研究1】介護保険制度の居宅サービス利用者と介護者の主観に基づくサービス導入の効果に焦点をあてながら、居宅介護サービスの質を評価する項目を抽出することを目的に、訪問面接による聞き取り調査を実施した。その結果、利用者に関する評価項目として、(1)身体機能の改善、(2)健康状態の改善、(3)身体の清潔状態の保持、(4)人とのよい人間関係、(5)心理面のポジティブな変化、(6)生活障害の改善、(7)自己決定、(8)継続性の8項目が、主介護者に関する評価項目として、(1)身体的負担の軽減、(2)心理的安寧感、(3)サービスに対する肯定的な気持ち、(4)他人との交流、(5)時間の自由裁量の5項目が抽出された。また、サービス導入の効果の他、サービスが提供される過程や、利用者の周りの支援体制について、利用者側から見た評価の視点が明らかになった。【研究2】抽出された評価項目ならびに評価の視点に基づき作成した質問票を用いて、小規模町村であるA町の居宅介護サービス利用者とその主介護者を対象に、留め置き法による調査を実施した。その結果、(1)サービスの量・種類の整備、(2)外出支援・食・リハビリテーションのニーズ、(3)介護者支援、(4)サービスに携わるスタッフの資質、(5)地域ケアサービス体制づくりへの理解と協調性における課題が明らかになった。A町のような小規模町村における行政の役割として、自治体主導による介護保険サービスの整備、地域特性や対象者のニーズに応じた保健福祉サービスの開発・充実、在宅介護支援センターと保健師の機能の活用、在宅ケアチーム作りへの主導的関与、サービスに携わるスタッフの研修・相談機能の強化と定期的なモニタリングの重要性が明かになった。本研究は介護保険の居宅介護サービス利用者とその家族にとってのサービス導入効果を知ること、利用者側がとらえているサービス評価を構成している要素を明らかにすると共に効果に影響する要因を明らかにすることを目的とする。本年は、サービス評価を構成する要素と関連する要因の大枠をとらえ、2年目のアンケート調査に向けたアイテムプール作りをすることを目的に、訪問による面接調査を行った。対象は、群馬県O町にて平成13年7月から9月の間に新規の要介護認定を受け、なんらかの居宅介護サービスを利用した本人と家族である。調査内容は、本人の性別、年齢、要介護度、痴呆老人の生活自立度、寝たきり度、主な疾患、サービス開始時期、主介護者の性別、年齢、続柄、家族構成、副介護者の有無、居宅介護サービスを利用するきっかけ、居宅介護サービスを利用していてよかったこと、困ったこと、今後の生活の希望等である。エピソードを想起しやすいように、健康面、心理面、社会・生活面、家族関係、経済面、その他の枠組みに沿い、評価についてはサービスの課程と結果の両方の関係性が明らかになるように尋ねた。現在までに調査への協力に同意した9ケースへの面接調査を実施し、以下の結果を得た。健康面では、通所や訪問によるリハビリテーションの利用でADLの改善が見られたと答えた人が多かった。福祉用具の利用や住宅改修による手すりの設置により、トイレや入浴など利用者本人が人の手を借りずにできることが広がり、介護者の介護負担軽減につながっていた。また、健康・身体面での改善が意欲やうれしさといった心理面への影響をもたらしていた。通所リハビリテーション・通所介護では、近所の友人やとの交流が精神的な活性化をもたらしていた。また、どのサービスにおいても、サービス提供者との交流、会話が楽しいという意見が聞かれた。

A町のような小規模町村における行政の役割として、自治体主導による介護保険サービスの整備、地域特性や対象者のニーズに応じた保健福祉サービスの開発・充実、在宅介護支援センターと保健師の機能の活用、在宅ケアチーム作りへの主導的関与、サービスに携わるスタッフの研修・相談機能の強化と定期的なモニタリングの重要性が明かになった。
脳神経細胞膜機能に及ぼす食品成分の影響に関する研究

DHAを若齢および老齢マウスに摂取させ、脳マイクロソーム画分にあるコレステロールの合成律速酵素であるHMG-CoAレダクターゼの活性について測定を行った。その結果、DHAの摂取によりHMG-CoAレダクターゼの活性は若齢で有意に低下し、老齢で有意に高くなった。また、小胞体ストレスからのアポトーシスシグナルであるカスパーゼ-12の活性について検討を行った。その結果、カスパーゼ-12の活性は若齢と老齢マウスともにDHAまたはカテキンを摂取することによる影響はみられなかった。また、βアミロイド1-40を脳内に注入し、ヵスパーゼ-12の変化を確認したが、βアミロイド1-40の注入による変化は認められなかった。本年度はDHAまたはカテキンをマウスに摂取させ、脳マイクロソーム画分の、糖脂質合成の中心酵素の一つであるセラミド合成酵素の活性に与える食品成分の影響について検討を行った。その結果、カテキンまたはDHAの摂取によりセラミド合成酵素の活性が高まり、カテキンおよびDHAの摂取はセラミド合成を促進する効果があるものと推定された。これらの結果からDHAまたはカテキンの摂取は脳内のコレステロールや糖脂質の生合成に影響し、脳機能改善などに影響している可能性が考えられた。今回の研究において、DHAやカテキンの摂取により、脳内のコレステロール合成酵素およびセラミド合成酵素が変化すること、また脳内のカスパーゼ-12の活性にこれらの食品成分は影響しないことが明らかになった。これまで不明であったこれらの酵素と食品成分との関係が明らかになったことは、脳機能改善の研究において大きな進展であると考える。脳神経細胞膜機能に及ぼす食品成分の影響を明らかにすることは、アルツハイマー病を代表とする老人性痴呆症の予防法を確立する上で重要なことである。そこで、本研究では、脳神経細胞内における脂質、タンパク質および糖脂質の変動やその代謝に対する食品成分の影響について解明する。平成15年度は前年度までの研究で脳機能改善効果のあったDHAを含む飼料を3ヶ月間マウスに与え、脳内のコレステロールに関連する酵素、すなわちHMG-CoAレダクターゼおよびコレステロールアシルトランスフェラーゼ(ACAT)の活性を測定した。まず飼育期間終了後に、迷路を用いた行動実験を行った。迷路学習実験では、試行1回目、2回目ともに、DHA摂取群の迷路の出口まで到達する時間および袋小路に迷った回数は、ラードに比べて少なく、記憶学習能が高くなる傾向が見られた。一方、脳マイクロソーム内の両酵素の活性はDHA摂取群で低下する傾向が示された。また、肝臓においても従来の報告同様に、両酵素はDHA摂取群で活性が低下する傾向が示された。しかしながら、脳全体のコレステロール含量は飼育期間終了後で各試料群ともに大きな差は認められなかった。これらの結果から、これまでに学習能改善効果が報告されるDHAは脳内のコレステロール含量には大きな影響を与えないが、コレステロール代謝に影響を与えていることが示唆された。しかしながら、学習能改善と脳内のコレステロール代謝との関わりは、現結果では明確ではない。学習能改善と脳内のコレステロール代謝との関わりを明らかにするため、さらなる研究を行う予定である。脳神経細胞膜機能に及ぼす食品成分の影響を明らかにすることは、アルツハイマー病を代表とする老人性認知症の予防法を確立する上で重要なことである。平成16年度もまた昨年度に引き続き、これまでの研究で脳機能改善効果のあったDHAを中心に、研究を行った。前年度は若齢(5ヶ月)のマウスにおける、脳マイクロソーム内コレステロールに関連する酵素、すなわちHMG-CoAレダクターゼの活性について測定を行い、DHAが脳内のコレステロール合成を抑制するデータをえた。本年は老齢(15ヶ月)マウスにDHAを含む飼料を3ヶ月間与え、脳マイクロソームの同酵素の活性に与えるDHAの影響について検討をした。脳マイクロソーム内のHMG-CoAレダクターゼの活性は、DHA摂取群で活性化する傾向が示された。一方、従来の報告同様に、肝臓マイクロソーム内のHMG-CoAレダクターゼはDHA摂取群で活性が低下する傾向が示された。脳内のコレステロール含量はDHA摂取群で有意に高くなっていた。これらの結果から、これまでに学習能改善効果が報告されるDHAは、老齢の脳におけるコレステロール代謝に影響を与え、その結果、脳中のコレステロール含量に影響しているものと考えられた。老齢と若齢とで、DHAが脳におけるコレステロール代謝に与える影響が異なった機構は不明である。しかしながら、DHA摂取によるこの活性の変化が、脳機能に何らかの影響を与えているものと推測された。

また、βアミロイド1-40を脳内に注入し、ヵスパーゼ-12の変化を確認したが、βアミロイド1-40の注入による変化は認められなかった。本年度はDHAまたはカテキンをマウスに摂取させ、脳マイクロソーム画分の、糖脂質合成の中心酵素の一つであるセラミド合成酵素の活性に与える食品成分の影響について検討を行った。その結果、カテキンまたはDHAの摂取によりセラミド合成酵素の活性が高まり、カテキンおよびDHAの摂取はセラミド合成を促進する効果があるものと推定された。これらの結果からDHAまたはカテキンの摂取は脳内のコレステロールや糖脂質の生合成に影響し、脳機能改善などに影響している可能性が考えられた。今回の研究において、DHAやカテキンの摂取により、脳内のコレステロール合成酵素およびセラミド合成酵素が変化すること、また脳内のカスパーゼ-12の活性にこれらの食品成分は影響しないことが明らかになった。これまで不明であったこれらの酵素と食品成分との関係が明らかになったことは、脳機能改善の研究において大きな進展であると考える。
シリコン表面の原子的構造

シリコン(113)表面上のシリコン成長中の原子的構造の変化をしらべた。清浄なシリコン(113)の表面は3×2構造をとることが知られている。この3×2表面上のホモエピタキシャル成長の結果を以下に示す。室温から約200°Cの基板温度においては、シリコン成長中の反射高速電子回折(RHEED)強度は振動し、RHEED図形は1×1構造を示した。この時の強度振動の減衰率は入射方位によって大きく変化し、この結果から、エピタキシャル成長層は単結晶となっているが、表面層は多くの欠陥を含む無秩序層が形成されていると結論した。基板温度260°Cから450°Cの温度領域では成長中と成長後の表面構造が異なることを見い出した。この温度領域においては、成長中のRHEED図形は3×1精造を示し、強度振動の減衰も見られなかった。このことから、この温度領域においては、テラス上に前駆状態としての3×1構造が形成され、この構造が蒸着原子による2次気体雰囲気下で安定になっていると考えられる。基板温度450°Cから600°Cの温度領域では表面におけるステップ分布に依存して成長構造が変化した。この温度領域ではテラス幅が広い場合にはRHEED強度振動が観測され、テラス上核生成を伴なう、ほぼ完全な層状成長であると結論した。これに対し、ステップ密度が多く、テラス幅が小さい場合にはRHEED強度は振動せず、強い減衰を示した。したがってこの場合ステップからの成長による多層成長と考えられ。このステップ成長にはこの温度領域では一様に起きていないことを示唆している。さらに高温の700°Cにおいては成長はステップ密度によらず、一様なステップからの成長となった。このように(113)表面上では室温においてもエピタキシャル成長し、成長中の前駆状態として3×1構造を形成するとともに、低温ではステップ成長は一様ではないと結論した。
小分子反応場としてのジスルフィド架橋白金族複核錯体の合成

昨年度見出したジスルフィド架橋ルテニウム複核錯体における架橋様式の相互変換を,電気化学的なプロセスに拡張した.ジスルフィド架橋ルテニウム複核錯体[{RuCl(P(OMe)_3)_2}_2(μ-Cl)_2(μ,η-S_2)]の電気化学的酸化還元サイクルによって,酸化状態3種(Ru(III,III),Ru(II,III),Ru(II,II))と架橋様式2種(η^1,η^2)の組み合わせで計6種類の化学種が存在することが示されたが,酸化状態がRu(III,III)の場合にはη^2の架橋様式は生成後直ちにη^1に構造変換し,また酸化状態がRu(II,II)の場合には逆にη^2に収斂することが見出された.そして酸化状態Ru(II,III)では2種類の架橋様式が平衡状態にあるが,その平衡はη^1へ偏っていることが分かった.これらの傾向は化学的酸化還元によって見出されたものと一致した.分子軌道計算によってもこれらの傾向が見出された.また,電気化学的に生成しているRu(III,III)の化学種を単離する目的で電解合成を試みたが,Ru(II,III),η^1の化学種および,複核錯体から塩素架橋が失われた構造の錯体が1:1で生成した.これは電解によってRu(III,III)の化学種が生成すると,それが未反応のRu(II,II)の化学種と均化反応を起こしたものであることが示唆された.1.[RuCl_2(P(OMe)_3)_4]とアモルファス赤色セレンをジクロロメタン中で反応させることによって,新規ジセレニド架橋ルテニウム複核錯体[Ru_2Se_2Cl_4(P(OMe)_3)_4]を高収率で合成した.この錯体の構造は単結晶X線構造解析法によって決定した.また,この錯体の電気化学的測定によって,対応するジスルフィド架橋錯体に比べて還元が起こりやすいこと,及び還元によって錯体の構造が変化することを見出した.2.ジスルフィド架橋ルテニウム複核錯体における,酸化状態とジスルフィド配位子の配位様式との関連性を調べた.ジスルフィド配位子の配位様式がη^1であるルテニウム3価錯体,[Ru_2S_2Cl_4(P(OMe)_3)_4]をZnを用いて還元することによって,配位様式がη^2に変化し,ルテニウム2価錯体,[Ru_2S_2Cl(MeCn)_2(P(OMe)_3)_4][ZnCl_3(MeCN)]を得た.さらにこれをAg^+を用いて酸化することによって,再び配位様式がη^1に変化し,ルテニウム2.5価錯体,[Ru_2S_2Cl_2(MeCN)_2(P(OMe)_3)_4][CF_3SO_3)を得た.すなわち,ルテニウムの酸化数が+2.5および+3の場合はジスルフィド配位子がη^1の配位様式をとり,酸化数が+2の場合はη^2の配位様式をとることが明らかになった.またこの配位様式の変化は,電気化学的な酸化還元によっても,可逆的に起こることも見出した.昨年度見出したジスルフィド架橋ルテニウム複核錯体における架橋様式の相互変換を,電気化学的なプロセスに拡張した.ジスルフィド架橋ルテニウム複核錯体[{RuCl(P(OMe)_3)_2}_2(μ-Cl)_2(μ,η-S_2)]の電気化学的酸化還元サイクルによって,酸化状態3種(Ru(III,III),Ru(II,III),Ru(II,II))と架橋様式2種(η^1,η^2)の組み合わせで計6種類の化学種が存在することが示されたが,酸化状態がRu(III,III)の場合にはη^2の架橋様式は生成後直ちにη^1に構造変換し,また酸化状態がRu(II,II)の場合には逆にη^2に収斂することが見出された.そして酸化状態Ru(II,III)では2種類の架橋様式が平衡状態にあるが,その平衡はη^1へ偏っていることが分かった.これらの傾向は化学的酸化還元によって見出されたものと一致した.分子軌道計算によってもこれらの傾向が見出された.また,電気化学的に生成しているRu(III,III)の化学種を単離する目的で電解合成を試みたが,Ru(II,III),η^1の化学種および,複核錯体から塩素架橋が失われた構造の錯体が1:1で生成した.これは電解によってRu(III,III)の化学種が生成すると,それが未反応のRu(II,II)の化学種と均化反応を起こしたものであることが示唆された.
人権条約の実施実現に向けた国際実施機関と国内実施機関の建設的対話

国際社会において人権実施の課題は、締約国国内おける実施を困難とする問題の存在、理論的に義務内容が過渡期として強化されつつある状況となっている問題であることが多い。そうした課題について、実施機関と締約国の対応について検討を行った。実施機関は、規範創造機能と規範定着機能を持ちながら規範の実現を求めている。他方、締約国は、その規範の実施に対して、締約国の国内事情の克服を如何なる形で対応するのかが問題となる。一つは、その規範創造に対して抵抗し、実施機関の権限を制約する方向に進み、他方でその際に国際機関との協力関係をいかに創り上げるかが、問題を解決する一つの方策となっていることも明らかとなった。現在緊張関係にある欧州人権裁判所と締約国との間における様々なチャネルを通じた対話(義務履行要請も含む)の、法的基盤とその実効性を検討することが研究課題であった。本年度では、この研究を遂行するための基礎的作業を行った。まず第1に、これまで欧州人権裁判所による判示事項の言及内容に関する変化を考察することを通して、その法的基盤を明らかにすることであった。現行の判決手続きや判決執行監視手続きなど様々な手続きの法的根拠となっていた欧州人権条約上における法的基盤に関する問題の考察を通じて、欧州人権裁判所判決に見られる論理を整理を行った。第2に、欧州人権裁判所の活動との間に、欧州人権条約上に課せられる義務内容に対する締約国の理解とのズレについて、どのように解決しようとしているのかを検討した。その作業のなかで、締約国の意思が欧州評議会各政治機関の中でいかに現れているかを探る。これによって、当該締約国の国内事情が、欧州評議会各機関・欧州人権裁判所における判決やその執行監視に関わる基準策定にいかなるインパクトを与えているのか、その対立と協働を探る。後者については、判決やその後のフォローアップを丹念に見ることによって傾向をつかむ作業を行うとともに、人権裁判所判事側から見た内容と、国内社会や法曹界における理解と内容について検討を行った。それについて、欧州人権裁判所判事や国内検事などに聞き取りも含めて実施した。本研究は、現在緊張関係にある欧州人権裁判所と締約国との間における様々なチャネルを通じた対話の法的k版とその実効性を検討することである。今次変革が著しい欧州人権条約システム、その司法機関たる欧州人権裁判所の判決に対して、締約国内の国内秩序との間に相克が生まれていると締約国により調整を受けるようになったため、欧州人権裁判所による判決の提示、それに伴う欧州評議会諸機関(閣僚委員会及び議員総会)、さらには締約国の判決とその執行にかかわる取り組みと対話、その法的基盤を明らかにしようとするものである。平成27年度は、今日議論されている過去における人権侵害に対する救済をとり上げ、国際裁判や自由権規約委員会などの先例などを検討しつつ、欧州人権裁判所と英国裁判所の態度についても検討対象としている。これを検討した成果を発表した。他方で、欧州評議会各政治的機関における動向に関してまとめを仕上げることまではできなかった。本研究「人権条約の実施実現に向けた国際実施機関と国内実施機関の建設的対話」は、国際実施機関がその実施過程において導き出す基準が、必ずしも国内機関には受け入れられていないこと、さらにこうした矛盾から人権条約被害者が救済を期待して国際実施機関に申し立てる件数が飛躍的に増大したこと、それによって国際実施機関そのものの機能が危機に瀕している実態を背景に、その解決を目指すための方策を検討するものであった。とりわけ、欧州人権条約下では、締約国の増大とともに申立件数が飛躍的増大したこと、その内容が実際には同種の事案の繰り返しであって、締約国内における社会構造の問題であることがわかっている。その改編を迫るためには、立法や行政府だけではなく、国内裁判所自身が人権条約に対する姿勢をかえることが求められるとともに、国際実施機関そのものも、補完性原則に立ち返り、その機能を強化することが求められていた。この点につき、具体的な事案をとりあげ、検討を試みた。具体的には、死刑に関わる問題について広い意味での対話について検討を試みた。これは死刑廃止の動向につき、国際機関の政治的機関が、いかなる対応をしているのか、また国際実施機関による条約基準の発展について言及した。また戦後補償など人権条約採択前の事象に対する申立てについて検討を試みた。この領域では、補償を受ける権利が独立した権利として生じつつあることを指摘したが、他の国際機関においても国際法における立法論的展開が生じつつあり、その展開に即したものであるとは考えられるが、条約を離れて存在するか否かについて今後の検討課題とした。また、こうした新たな基準の策定が、単なる法技術的対処には止まらない、価値選択に関わる政治的緊張を伴うものであることを指摘した。また同様に、条約の領域適用、とりわけ公海域に関する人権実現に関する課題について検討を行った。本研究を通じて特徴的に現れた事例のフォローアップを行う。

さらに締約国の意思が欧州評議会各政治機関の中でいかに現れているかを探る作業の中で、未だまとまった実証的研修成果作業が完了しておらず、またその法的基盤に関する研究を残した。平成28年度は、これまで進めてきた研究方法を踏襲しつつ、前年度における研究の到達点を踏まえつつ、研究課題の最終年度であるため、下記のまとめの作業を行う。第1に、欧州人権裁判所の法的基盤の変遷について、人権規範の国内インパクトの観点から、検討する。第2に、閣僚委員会及び議員総会の判決執行監視および締約国との対話にかかる役割を整理しながら、人権実施に関わる欧州政治機関の役割について検討する。国際法学これまで進めてきた方法を継承しつつ、その中での成果を得るように研究を実施する予定である。昨年度において残された課題を優先的に進めるが、昨年度の現地調査の中で、一定の資料を収集することが可能となったため、その分析を中心に進める。本研究代表者が、並行して進めてきた国際人権規約における実態分析を含め、その両者の異同を明らかにすることによって、本研究の理論的解明を行う予定である。物品費(書籍購入)における納品の遅れに伴い、支出計画に遅れが生じた。年度末(2015年2-3月)に国外出張を予定し、かつ、円安による旅費の高騰が予想されたため、その予算をできる限り確保する方策をとっていた。ただ、できる限り旅費を抑えることができたことにより、若干の繰り越しが生じた。年度を超えて予定された物品の納品が行われたため、これを執行するとともに、平成28年度は研究最終年度に当たるため、研究計画に支障をきたさないよう、早めの執行を行えるよう計画的な執行を行う。次年度においては、以下の研究を予定している。第1に、欧州人権裁判所の法的基盤の変遷について人権規範の国内インパクトの観点から、国際法における国際裁判に関する議論を踏まえた上で、その異同を明らかにする。第2に、閣僚委員会及び議員総会の判決執行監視および締約国との対話にかかる役割を整理しながら、人権実施に関わる欧州政治機関の役割について、国連諸機関との相違をも意識し、他の人権条約との関連性を検討する。以上の本研究計画において、現地での聞き取りがより成果を上げることができるため、その費用を捻出するとともに、本研究に関連する近刊の書籍の出版が出始めているため、その購入に充当させる予定である。