hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マントル鉱物の格子選択配向と地震波速度異方性およびマントルダイナミクスへの応用

地球内部、特にマントルは、主にケイ酸塩からなる固体であるが、それはダイナミックに対流していることがわかっている。対流しているがゆえに、活発な地震活動や火山噴火が起きているのであるが、実際のところ、対流の仕組みや詳細、また、地震・火山といった地学現象の結びつきなども、あまりよく理解が進んでいない。それを知るためには、実験室内で地球内部の条件である高温高圧の状態を再現しつつ、サンプルを、ある速度で変形させる必要がある。現在までのところ、高温高圧の条件のもと、サンプルを一定のひずみ速度で変形させる装置は、主にアメリカやヨーロッパで開発されていて、我が国は非常に乏しい状況にある。そこで、今回新しくDeformation Cubic Anvil Pressという変形装置を導入し、茨城県つくば市にある高エネルギー加速器研究機構へ搬入した。これによって高温高圧下での塑性変形実験のその場観察ができるようになる。ひずみ速度はX線のイメージから読み取り、応力はX線回折線から読み取るd値のひずみ量から計算によって求める。最初は、X線を用いずに、オフラインにて予備実験を繰り返し、新しい装置のセットアップを行った。その後、X線を用いて、オリビンの鉄端成分であるファヤライトの変形実験を繰り返し行った。また、実験条件を広げるために、様々な工夫を行った。実験の条件は、温度500800°C、圧力26GPaである。その結果、ファヤライトは、よりMg成分に富む実際のマントルオリビンより柔らかいことがわかった。また、ファヤライトは、圧力5GPa付近で、α相からγ相へ相転移することが知られている。そこで、α相からγ相へ相転移する際の、相転移が変形に与える影響を調べるため、ファヤライトを相転移させながら変形実験を行っている。さらに実験がすすめば、沈み込むスラブ内部での相転移と地震の関係性が分かることが期待される。(1)マルチアンビル型高圧発生装置を用いた研究沈み込むスラブがマントル遷移層にてどのような挙動を示すかを知るために、マントル遷移層構成鉱物の変形特性を調べることは重要である。マントル遷移層構成鉱物の一つであるアキモトアイトをマルチアンビル型高圧発生装置を用いて塑性変形させ、その結晶軸の配向性を調べた。アキモトアイトのC軸が高温条件下では圧縮方向に、低温条件下では、それと直角する方向に配列することがわかった。また、この結晶軸の配列から作り出される地震波速度異方性を計算し、トンガスラブにて観測される地震波速度異方性データと比較した。その結果、トンガスラブの北部、南部で観測される異方性の違いは、アキモトアイトの配向性の温度による違いで説明可能であることを示すことができた。この結果を論文にまとめ、Natureに投稿し、現在査読中である。(2)Griggs型変形試験装置を用いた研究地震波速度の観測から上部マントルは異方的な構造を持つことが明らかにされており、それは構成鉱物であるオリビンが塑性変形によりある結晶軸をある方向に揃えるためだと考えられている。また、それは対流の方向と関連性があるとされ、マントル対流シミュレーション等でもさかんに議論されている。温度や水の量、応力が変化すると、結晶軸のそろう向きが変化することがこれまでの実験により明らかにされてきたが、パターンが変化する具体的な条件は正確に決定されていない。そこで、温度・圧力・含水量・応力を制御した条件下において、オリビンをある方向にせん断変形させ、どのような配向を示すかを実験的に調べた。回収試料は、EBSD(電子後方散乱回折装置)を使用して結晶軸の配向性を測定した。これらの実験、解析は2度にわたるYale大学への滞在期間中に行った。高温高圧の条件のもと、サンプルを一定のひずみ速度で変形させる装置は、主にアメリカやヨーロッパで開発されていて、日本は、現在までのところ非常に乏しい状況にある。そこで、今回新しくDeformation Cubic Anvil Pressという装置を導入し、茨城県つくば市にある高エネルギー加速器研究機構へ搬入した。その後、X線を用いて、鉄オリビンの変形実験を行った。今後、多くのマントル鉱物の変形実験を行い、マントルの変形特性やさらには深発地震のメカニズムなどが解明されることが期待される。地震波速度の観測から上部マントルは異方的な構造を持つことが明らかにされており、それは構成鉱物であるオリビンが塑性変形によりある結晶軸をある方向に揃えるためだと考えられている。さらに、一度変形を加えたサンプルを回収し、さらに変形の向きを変えて再度変形させるという実験を行い、変形履歴による配向パターンの違いも調べた。これらの実験、解析はYale大学への滞在期間中に行った。

地球内部、特にマントルは、主にケイ酸塩からなる固体であるが、それはダイナミックに対流していることがわかっている。対流しているがゆえに、活発な地震活動や火山噴火が起きているのであるが、実際のところ、対流の仕組みや詳細、また、地震・火山といった地学現象の結びつきなども、あまりよく理解が進んでいない。それを知るためには、実験室内で地球内部の条件である高温高圧の状態を再現しつつ、サンプルを、ある速度で変形させる必要がある。現在までのところ、高温高圧の条件のもと、サンプルを一定のひずみ速度で変形させる装置は、主にアメリカやヨーロッパで開発されていて、我が国は非常に乏しい状況にある。そこで、今回新しくDeformation Cubic Anvil Pressという変形装置を導入し、茨城県つくば市にある高エネルギー加速器研究機構へ搬入した。これによって高温高圧下での塑性変形実験のその場観察ができるようになる。ひずみ速度はX線のイメージから読み取り、応力はX線回折線から読み取るd値のひずみ量から計算によって求める。最初は、X線を用いずに、オフラインにて予備実験を繰り返し、新しい装置のセットアップを行った。その後、X線を用いて、オリビンの鉄端成分であるファヤライトの変形実験を繰り返し行った。また、実験条件を広げるために、様々な工夫を行った。実験の条件は、温度500800°C、圧力26GPaである。その結果、ファヤライトは、よりMg成分に富む実際のマントルオリビンより柔らかいことがわかった。また、ファヤライトは、圧力5GPa付近で、α相からγ相へ相転移することが知られている。そこで、α相からγ相へ相転移する際の、相転移が変形に与える影響を調べるため、ファヤライトを相転移させながら変形実験を行っている。さらに実験がすすめば、沈み込むスラブ内部での相転移と地震の関係性が分かることが期待される。
超臨界流体の溶液構造の解明

本研究では前二年に引き続き、本年度においても超臨界流体(SCF)に関する基礎研究として、分光学的方法を用いた研究と分子シミュレーションによる研究とを互いに連携を保ちながら実施した。これらは合計7項目の研究計画から成るが、すべて超臨界流体中のクラスターに着目した解析を行なっている。これらを区分して概要を示すと以下のようになる。(1)実験的研究:分光学的方法と回析法による研究が行われ、猪股は共溶媒効果を調べるためCO_2-C_6H_6-ROH系でIR測定を行い、新田は界面の問題としてFTIR法によりシリカゲルに呼着したSCFの特異性を検討している。梶本はホールバーニングの手法によるクラスターの動力学を調べるためピコ秒レーザーシステムを製作し、ベンゾニトリル-CF_3H系などで測定を行い、さらに時間分解蛍光スペクトル法により電子移動反応を調べ、両者とも速いタイムスケールでの実験の重要性を確認している。(2)計算化学的研究:その中心は分子動力学(MD)法とモンテカルロ(MC)法にあるが、関連してポテンシャルの問題、理論的研究も行った。中西はCO_2-ナフタレンの分子対ポテンシャルについて高度の分子軌道計算を継続している。MD計算は公募班と平行して行われたが、猪股がC_6H_6/CO_2、中西がナフタレン/CO_2について臨界領域を含め計算し、それぞれクラスターの構造とダイナミックスを主として論じている。一方MC計算は足達が純一成分系でC_6H_6、新田が吸着相でのC_6H_6/CO_2についてそれぞれ解析を進めている。この他SCF中の溶質周囲のクラスター構造について総合的に調べる研究がA02班との協力で積分方程式の方法とMC計算を用いて進められた.以上の各研究によってSCF中のクラスターについて詳細で一般的な知見が得られた。先に提出した研究計画に従って各研究者がほぼ独立に研究を行って以下のような成果を得た。(1)分光学的研究梶本は今後の時間分解スペクトル観測の前提として、紫外可視分光光度計と蛍光スペクトル測定装置及び振動分光を目的としてのラマン分光システムを超臨界流体に用いる形で立ちあげることに成功した。測定としては前者ではピレンの蛍光寿命の測定にとどまったが、ラマンについては溶媒シフトの流体の種類と密度による変化を調べ、超臨界溶媒との相互作用と溶媒和構造を考察検討した。猪股は高圧光学セルを赤外分光器内に設置し、二酸化炭素-ナフタレン系でモル吸光係数の流体密度依存性を調べた。又、超臨界二酸化炭素中の安息香酸の分子間水素結合について検討するため、カルボニル基による吸収で単量体及び二量体に由来するものの、安息香酸の濃度と流体密度による変化を求め、二量体化平衡の平衡定数を算出し、その機構について検討した。(2)分子シミュレーション中西は分子シミュレーションに利用可能な二酸化炭素の分子対ポテンシャル関数を作成するため、大規模かつ広範な分子軌道計算を行った。最終的には高次のbasis set631Gを用い種々の二量体構造に対するポテンシャル関数を求め、これを総合したLJ+クーロン型の3相互作用中心モデルを得た。これを用いて二酸化炭素の超臨界領域におけるPVT関係の再現に成功した。足達はこれと同様の計算をベンゼンについて行ったが、モデルにより圧力の計算値や構造(動径分布関数)が著しく変化することがわかり、今後の多成分系への拡張も考えモデルの改良の必要性が明らかになった。(3)界面における超臨界流体新田はメタン、エタン、二酸化炭素のLJモデルについて細孔内の吸着相について吸着等温線や分子の配向を調べ、その密度依存性を検討した。なお、研究計画の一部は装置の試作に時間を要し、実施は次年度に持ち越す。本年度は従来の公募班メンバーに加えて、交付申請時に藤原一朗、宮野善盛両氏に臨時参加を依頼し、計7名で共同ならびに個別研究を行った。主要な成果を挙げると、(1)中西は4年度におけるCO_2-CO_2ポテンシャルに引き続きCO_2-芳香族炭化水素系のポテンシャルをMO計算にもとづいて決定し、これらを用いてCO_2中に1個だけ溶解したベンゼン及びナフタレンの周囲のCO_2溶媒構造をMC計算により検討した。ナフタレンの場合臨界点の真上では密度を変えてもCO_2の配位数が著しく減少することはなく、クラスターの存在が確証され、その安定性の起源は引力相互作用であることが示唆されている。(2)足達と宮野はそれぞれベンゼン及び酸素のポテンシャル関数について検討した。ベンゼンの超臨界におけるPVT関係を再現するには/TIPS/OPLS型のポテンシャルに経験的修正を加えたものが最適であること、酸素については三体項を導入したポテンシャルを作成したが、それを用いると実験値の再現に若干改善はみられるものの、二体近似との差は小さいことを見い出した。(3)藤原はLJモデル二成分系の超臨界領域における熱力学過剰関数を広範囲に計算した。分散力モデル(LB則に従う)についてすら、臨界点近傍では過剰関数の異常が生じていることが確かめられた。(4)猪股は分光学的実験の他に分子動力学計算を行って、LJモデルの超臨界状態におけるクラスターの分解速度を評価した。(5)新田はやはり分光学的実験の他に超臨界流体に接する界面相、特にスリット状細孔中のCO_2に関するモンテカルロ計算を行ってCO_2が細孔内に濃縮されることを見い出した。

(6)梶本はラマン・スペクトルの測定から溶媒シフトの振動モード依存性を見い出し超臨界溶媒分子と溶質との相互作用について検討した。本研究では前二年に引き続き、本年度においても超臨界流体(SCF)に関する基礎研究として、分光学的方法を用いた研究と分子シミュレーションによる研究とを互いに連携を保ちながら実施した。これらは合計7項目の研究計画から成るが、すべて超臨界流体中のクラスターに着目した解析を行なっている。これらを区分して概要を示すと以下のようになる。(1)実験的研究:分光学的方法と回析法による研究が行われ、猪股は共溶媒効果を調べるためCO_2-C_6H_6-ROH系でIR測定を行い、新田は界面の問題としてFTIR法によりシリカゲルに呼着したSCFの特異性を検討している。梶本はホールバーニングの手法によるクラスターの動力学を調べるためピコ秒レーザーシステムを製作し、ベンゾニトリル-CF_3H系などで測定を行い、さらに時間分解蛍光スペクトル法により電子移動反応を調べ、両者とも速いタイムスケールでの実験の重要性を確認している。(2)計算化学的研究:その中心は分子動力学(MD)法とモンテカルロ(MC)法にあるが、関連してポテンシャルの問題、理論的研究も行った。中西はCO_2-ナフタレンの分子対ポテンシャルについて高度の分子軌道計算を継続している。MD計算は公募班と平行して行われたが、猪股がC_6H_6/CO_2、中西がナフタレン/CO_2について臨界領域を含め計算し、それぞれクラスターの構造とダイナミックスを主として論じている。一方MC計算は足達が純一成分系でC_6H_6、新田が吸着相でのC_6H_6/CO_2についてそれぞれ解析を進めている。この他SCF中の溶質周囲のクラスター構造について総合的に調べる研究がA02班との協力で積分方程式の方法とMC計算を用いて進められた.以上の各研究によってSCF中のクラスターについて詳細で一般的な知見が得られた。
水文環境の変化に伴う染織業の分布形態に関する実証的研究

2年度目にあたる本年度は,継続して関東地方における染織業の分布を調査するとともに,現地における環境調査の実施,また関東地方以外の地域を比較対照として徳島県吉野川流域において,歴史的背景・地域性などが地場産業にどのような影響を及ぼしているかについて検討を行った.その結果,以下のことが明らかとなった.(1)関東地方における染織業の分布形態は,その工芸手法や地域によっていくつかの伝播ルートが存在することが示唆された.また,それらのルートは,大河川および支流に沿った形で形成される傾向があることも明らかとなった.(2)現時点で,近年の自然環境変化が直接的に伝統産業である染織業の経営規模縮小を増長させているか否かは結果的に明確には現れなかった.むしろ,高度経済成長時代以降の日本の産業構造の変化がこれら伝統産業の盛衰に大きく影響している傾向が認められる.(3)周辺に大都市が存在せず,主たる工業地域の分布に乏しい地域では,保護する方向で伝統産業が成立している.吉野川流域で行った河川水および地下水の観測結果は,2000年度日本地理学会春期学術大会において発表した.以上のように,水文環境自体も汚染問題という観点では社会経済的影響が相当に大きいように,染織業の分布形態についても同様の傾向が認められた.今後,現地調査を継続的に行うことにより,地域密着型での環境変化を把握することを念頭に,(1)において認められた傾向の中からモデル地域を設定し,社会経済的背景および水文環境をはじめとした自然環境の染織業に及ぼす影響を追及していく予定である.本研究の目的は、日本における伝統産業のーつである染織業を対象に、時代の変遷を通した分布形態の変化から、環境変化に伴う産業への影響を検証することにある。研究対象地域は、関東地方とその周辺地域である。第一年度は、過去の分布形態を把握するための資料収集調査を行い、その結果をもとに二地域を対象に地下水を中心とした水文調査を実施した。今年度の現地水文調査地域は栃木県田川流域および群馬県渡良瀬川中流域である。関東地方における染職業工場の分布は、江戸から明治・大正初期頃までは、主に江戸および東京中心部周辺に分布していた。しかし、関東大震災、第二次世界大戦などによる疎開、時代をとおしての東京への人口・産業の集中による河川の水質悪化により徐々に埼玉県南部・東京多摩地域などのような郊外に移動を始める。この傾向は高度経済成長時代頃に顕著にみられる。これとは別た、八王子、飯能、伊勢崎、桐生、宇都宮といった関東平野周辺山地と平野部との境界に発達した谷口集落において、古来染職業が盛んに行われていた。これは、これらの地域が養蚕の盛んな地域でもあることが背景にあるようである。従って、近年の養蚕業の衰退に伴い、これらの地域の染職業も徐々に衰退傾向にある。また、これらの地域において近年の地下水位の低下や河川水の汚染といった染織に不可欠な大量の汚染されていない水の確保が問題になっている。水文調査の結果、現在の水文環境については基礎データが揃いつつある。今後、過去の水質をはじめとした水文データの収集をとおし、過去と現在との環境の比較検討を行う必要がある。2年度目にあたる本年度は,継続して関東地方における染織業の分布を調査するとともに,現地における環境調査の実施,また関東地方以外の地域を比較対照として徳島県吉野川流域において,歴史的背景・地域性などが地場産業にどのような影響を及ぼしているかについて検討を行った.その結果,以下のことが明らかとなった.(1)関東地方における染織業の分布形態は,その工芸手法や地域によっていくつかの伝播ルートが存在することが示唆された.また,それらのルートは,大河川および支流に沿った形で形成される傾向があることも明らかとなった.(2)現時点で,近年の自然環境変化が直接的に伝統産業である染織業の経営規模縮小を増長させているか否かは結果的に明確には現れなかった.むしろ,高度経済成長時代以降の日本の産業構造の変化がこれら伝統産業の盛衰に大きく影響している傾向が認められる.(3)周辺に大都市が存在せず,主たる工業地域の分布に乏しい地域では,保護する方向で伝統産業が成立している.吉野川流域で行った河川水および地下水の観測結果は,2000年度日本地理学会春期学術大会において発表した.以上のように,水文環境自体も汚染問題という観点では社会経済的影響が相当に大きいように,染織業の分布形態についても同様の傾向が認められた.今後,現地調査を継続的に行うことにより,地域密着型での環境変化を把握することを念頭に,(1)において認められた傾向の中からモデル地域を設定し,社会経済的背景および水文環境をはじめとした自然環境の染織業に及ぼす影響を追及していく予定である.
活性酸素生成酵素NADPHオキシダーゼの上皮細胞内局在化制御機構の解明

膜タンパク質NADPHオキシダーゼ(Nox)は活性酸素を生成する酵素であり、消化管や肺、甲状腺などの上皮細胞において、活性酸素の生成を通じて宿主防御やホルモンの生合成などの様々な生体機能に役割を果たす。一方で、活性酸素は反応性が高く、その無秩序な生成は細胞や組織に有害である。そのため、Noxは細胞内の適切な「場所」で働く必要がある。ところが、Noxの細胞内局在がどのように制御されているのか、その分子機構はあまり検討がされていない。本研究の目的は、上皮細胞におけるNoxの局在制御機構を明らかにすることである。上皮細胞において特定の膜ドメインに局在する膜タンパク質は、その局在を規定するシグナル(局在化シグナル)を持つ。そこで本年度は、まずNoxが持つ局在化シグナルの同定を試みた。具体的には、Noxの種々の変異体(欠失変異体や点変異体)を作製し、上皮細胞のモデル細胞株であるMDCKII細胞に発現させて、免疫蛍光細胞染色法やDomain-selective biotinylation assayによりその局在を検討した。さらに、Noxの結合因子の解析を通じて、Noxの局在を制御する因子の探索を行った。その結果、Noxの結合因子の1つが、Noxの上皮細胞内局在制御に必要であることを見出した。また、特定のアミノ酸配列あるいは翻訳後修飾がNoxの局在を規定する局在化シグナルとなりうることを明らかにすることができた。今年度は、申請時の研究計画通りに、Noxが上皮細胞内の適切な場所で働くために必要な局在化シグナルおよび局在制御因子の同定を行うことができた。従って、順調に研究が進展していると考えている。研究は順調に進展しており、現時点では研究計画の変更等は考えていない。申請時の実験計画通りに、「Noxの輸送経路の探索」を行い、Noxの上皮細胞内局在制御の分子機構についてさらに理解を深める。
発熱の発現機構

発熱反応を理解するには、生物における防衛反応の視点が必要となってきた。そしてこの問題に対し温熱生理学的側面からアプローチを行わんものと、3つの異ったレベルの実験方法によって検討し、解析を加えた。1.脳薄切標本(スライス)によるin vitro実験系内因性発熱物質(EP)やfinal mediatorと目されているプロスタグランディン(PG)は視束前野の温度受容細胞に対し、特異的にその活動を変動させた。PGの働きは【lo^(2+)】Ca【hi^(2+)】Mg灌流液によるシナプス遮断によっても変らなかった。また視束前野以外では、視床下部腹内側核細胞が、PGに対し高い感受性を呈した。2.麻酔下の急性実験ラットのウレタン軽麻酔下に静脈内に投与したEP並びにPGは視束前野の温度受容細胞の活動を変動させるが、その変動は必ずしも両物質で同じでない。ラットの全身を加温すると、視床中継核ニューロンは反応するが、その反応のパターンにより2種類に分類される。いずれも視束前野の温度変動によってその活動は修飾される。なおこのニューロン活動に影響を与える神経部位として、中脳縫線核ならびに青斑核がある。ついで全身冷却刺激により視床中継核ニューロンは、同様な反応を呈した。3.無麻酔漫性実験通常ラットは発熱しないが、脱水によって発熱するようになり、これはEP産生能の増強によることが分かった。ついで予め内毒素で感作しておいたラットの血液から、in vitroの系でEPを産生させた。このEPはラットのみならず家兎においても発熱を呈したが、同一体重当りのEPを静脈内に投与する時は、家兎の発熱が大きかった。家兎EPでも同様なことがみられた。[【^(14)C】]deaxyglucoseを発熱時のラットに投与し、発熱に伴う代謝亢進を示す脳部位を検したが、後部視床下部,視床背内側核,外側視束前野で代謝が亢進した。ついで家兎に出現する1相性ならびに2相性発熱の発現機序を明らかにした。
日本語の態関連構文の連続性に関する研究: 岩手方言「さる」のvシステムの観点から

本研究は、(i)接辞arおよびeが関与する動詞の自他交替、(ii)東北・北海道方言で生産的に使用される自発・可能表現であるラサル形式、(iii)可能動詞化の方言上の多様性としてのラ抜き言葉やレ足す言葉という、互いに関連しつつも独立した、日本語のヴォイスに関する3つの言語現象に焦点を当てて、分散形態論の基本的想定における重層的動詞句構造という観点から、形態統語的分析を提示した。本研究は、理論言語学と方言文法の相互理解が示唆するところの大きさを示す事例研究と言える。本研究は相互に関連した3つの個別的な研究課題から構成されている。それぞれの課題についての当該年度の目標は、(A)岩手県方言「さる」形式の自発用法、(B)日本語の使役・受身における連続性、そして(C)本動詞アルとar自動詞の共時的および通時的関連、という3つの領域に対して、little-vの重層的構造について本研究開始当初に設定した作業仮説の検証の観点から考察を行った。(A)(B)(C)それぞれの研究概要は以下の通りである。1.「さる」形式の自発用法における「動作主の主語位置からの取り外し」と「動作主による意図とは異なる外的要因の存在」が、標準語のar自動詞においても平行的に観察されることから、当該形式は、語根(root)に動詞化子(small-v)とその上位の機能範疇(little-v)が積み重なった重層的動詞句から形成されていて、little-vが使役主としての役割を担う非顕在的出来事項を外項として導入するという分析を提示した。2.上記1の研究から、little-v主要部を占める接尾辞arが動作主の外的併合(EM)を阻止することが強く示唆される。さらに、そこから、(1)受動文における動作主の降格が接尾辞arの統語的性質に還元できる、(2)日本語の理論研究において伝統的に仮定されてきた受動形態素(r)areが(r)ar+eと分解される、という(中間的な)結論を得ることができた。3.標準語における本動詞アルならびに山形方言における自発形式と、「さる」形式の間で見られる、与格名詞句の認可可能性についての差異が、本動詞アルから接尾辞arに至る文法化・機能辞化による語彙的性質の希薄化に還元される可能性について追究した。特に、「上がる」「務まる」のような接尾辞arおける自他の両極化が、本動詞アルが示す存在と所有の2つの構造を反映しているという分析を提示した。それぞれの課題について当該年度に実施した内容は、(A)26年度に集中的に検討したar自動詞に「さる」形式が後接した、「集まらさる」のような、岩手方言の表現についての検討、(B)26年度の研究の結果として得られた、日本語における自発・受身・尊敬の(r)ar-eや、使役の(s)as-eに対する分解的接近についての更なる検討、とりわけ、上記のいわゆるVoice関連形式の末尾において共通して生起する音形eの形態統語的実態の解明、そして、(C)存在・所有形式としての本動詞アルの統語論についての検討であった。課題(A)ならびに(B)の成果の一部については、学会・講演会の機会に口頭発表した。また、課題(C)については、その検討結果の一部に基づいて論文執筆を行った。26年度に引き続き精力的に学会等における口頭発表と論文執筆を行った。また、質問紙調査による実証的研究も実施し、その結果として、28年度の研究にとって有益と思われるデータを入手することができた。上記概要で記した3つの課題それぞれの内容と進捗の状況は以下の通りである。まず、(A)26年度の研究において得られた結論、すなわち、ar自動詞と「さる」形式に共通して含まれる形態素arが同一であることが正しいとすると、「さる」表現である「集まらさる」と、ar自動詞「集まる」は、意味的・統語的にどの点で区別されるのかが問題となる。この問題を解消するために、ar自動詞を形成する接尾辞arは、「さる」形式に含まれる形態素arとは異なり、相対的に構造上「低い」位置、より具体的にはCause主要部に支配される位置に生起することを提案した。他方、「さる」形式に含まれる形態素arは、少なくともCause主要部より上位の機能範疇の具現と見なされ、その有力な候補はVoice主要部となる。第二に、(B) Voice関連形式を横断的に繋ぐ鍵が形態素eにあるという洞察のもと、それがNakajima (2015)の意味でのGet主要部の具現であるという作業仮説を設定し、理論的考察を進めると同時に、質問紙調査による実証的研究も行った。最後に、(C) 26年度の研究において検討した「上がる」「務まる」といった2種類のar動詞との関連で、存在・所有形式としての本動詞アル自体の形態統語論を検討した。特に、統語論の伝統的分析と、それに対する近年の代案に対する批判的検討から出発し、「存在形式から所有形式が派生される」という意味的連続性が日本語においても成立することを仮定し、それがHAVE/BE交替現象の範疇として形態統語的に定式化される可能性について検討した。以上のような進捗の状況から、研究の全体としての進展は概ね順調であると判断する。

本研究は、岩手方言における自発・可能表現であるラサル形式の形態統語論の観点から、日本語の態関連現象の統一的分析に接近しようとする試みであり、相互に関連した3つの個別的な研究課題から構成されている。最終年度である28年度は、これまでの研究の総括を行うと同時に、方言横断的考察の射程を拡大し、ラ抜き言葉の浸透が先進的な東海地方における(いわゆるレ足す言葉を含む)可能動詞表現について検討を行った。実施された研究の概要は概ね次の2つに大別される。まず第一に、岩手方言におけるラサル形式のうち、「ビールをいっぱい飲まさった」のような、佐々木(2016)が「非正規用法」と呼ぶ他動詞目的語が対格を伴って表出される事例、および、「(海を見たら)思わず走らさった」のような非能格動詞を含む事例、さらに、「募金が集まらさった/atsum-ar-as-ar-ta/」のような、接尾辞arが二重に生起している事例について、重層的動詞句動詞句における2つのVoice主要部の存在を仮定することで、統一的な説明を与えた。第二に、「ラ抜き」を容認する話者にどのような文法的メカニズムが備わっているのかという観点から、岩手県在住の成人を対象とした非ラ抜き方言話者に対する質問紙調査を実施し、音節数が揃った動詞群内で「ラ抜き」が適用された場合、自他交替における形態的示唆性が、ラ抜き言葉の容認性に統計的な有意差をもたらすとの結果を得た。そして、ラ抜きが適用される動詞の音節数の問題とは、実際には、ラ抜き言葉の形態統語的性質に由来する「見せかけの」一般化であることを明らかにした。本研究は、(i)接辞arおよびeが関与する動詞の自他交替、(ii)東北・北海道方言で生産的に使用される自発・可能表現であるラサル形式、(iii)可能動詞化の方言上の多様性としてのラ抜き言葉やレ足す言葉という、互いに関連しつつも独立した、日本語のヴォイスに関する3つの言語現象に焦点を当てて、分散形態論の基本的想定における重層的動詞句構造という観点から、形態統語的分析を提示した。本研究は、理論言語学と方言文法の相互理解が示唆するところの大きさを示す事例研究と言える。上で概要を述べた3つの個別的課題の中で、(A)と(C)については、予定通りに(一部は想定を上回る段階まで)研究を実施できた。特に、当該年度に接尾辞arの形態統語的性質についての検討を集中的に行ったことで、「さる」形式における接尾辞(r)as+arについて、(文字通り)半分程度の解明に至ることができたと言える。一方で、(A)について予定していた質問紙調査を次年度に先延ばしすることとなったことや、(B)に関して使役の形態素(r)asについての検討が必ずしも十分とは言えなかった。したがって、総合的に判断して、進捗の状況を「概ね」順調とする。28年度は研究の最終年度となるため、過去2年間の成果を全体として統合する段階と位置づけられる。とりわけ、中心的に検討する2つの課題は、次の通りである。まず、27年度における上記課題(A)の成果については、26年度に得られた結論、すなわち、「ar自動詞と「さる」形式は、共に、動作主が抑制され、かわりに非顕在的な出来事項が外項として含意される到達事象としての動詞句構造を持つ」ことに対して、一見問題となるものかもしれない。
アメリカ合衆国ノースカロライナ州ダーラム市の黒人コミュニティに関する研究

1900年においてノースカロライナ州ダーラム市に居住していたアフリカ系アメリカ人1,261家族(4,088人)を同じ地域に住む白人306家族(1,251人)と比較することによってアフリカ系アメリカ人家族の特徴を考察した。その結果、アフリカ系アメリカ人家族には、女性世帯主家族が多いだけでなく、家族の中に遠い親族や養子を含んでいたり、夫婦別居が普遍的に見られるなど、白人家族にはない特徴があることが判明した。これらの特徴は、彼らの移住のしかたや雇用のありかたと関係していることが考えられる。また、不安定な家族のもつ脆弱性を補完するために、アフリカ系アメリカ人コミュニティでは相互扶助の仕組みが作られた。今年度は1900年の時点でダーラム市に住むアフリカ系アメリカ人が家族構成の点からどのような特徴をもつ家族を作っていたかについての基礎データを収集することが目的だった。8月2日から9月13日までの日程でアメリカ合衆国ノースカロライナ大学へ出張し、現地調査を行なった。今回の調査では、アフリカ系アメリカ人のグループと(比較対照のために用いる)白人のグループそれぞれについて調査対象地域を確定した上で、1900年センサス原票から家族とその構成員のデータを収集した。今回収集したデータは総数でアフリカ系アメリカ人703家族、白人306家族に及んでいる。帰国後に収集したデータの分析と解析を行なった結果、1900年の時点でアフリカ系アメリカ人は白人と比べていくつかの点で明らかに特徴の異なる家族を形成していたことが明らかになった。調査結果とその歴史的意味について、12月にふたつの研究会において報告した。なお、今年度はアフリカ系アメリカ人の家族については1900年にダーラム市内に住んでいた人全員を調査しデータを収集したが、急速に市が拡大していた中で当時は市内に含まれていなかった地域に多数のアフリカ系アメリカ人が生活していたことも判明し、彼らについてのデータ(規模にして400家族ほどはあるものと推定される)は来年夏に補充することにした。今年度は、まず昨年度収集した703家族のアフリカ系アメリカ人の家族データを拡充することから調査をスタートした。8月8日から9月27日までの渡米調査期間のうち、8月12日から9月22日までの約40日間をこの科研のための調査期間に当てて、昨年度収集することができなかったこの地区最大のアフリカ系アメリカ人居住地区であるヘイタイの家族データ(548家族)を追加した。これによって、この研究で扱う分析対象地区のアフリカ系アメリカ人は、全部で1,261家族、4,088人、白人については306家族、1,251人となった。この収集したデータについて、アフリカ系アメリカ人のデータを白人のものと対照比較することによって、1900年の段階でのアフリカ系アメリカ人の家族構成の特徴を分析した。さらに、このふたつのグループの間に見られる違いを解釈するために、ノースカロライナ大学およびデューク大学に残されているオーラル・ヒストリーの史料を聞き、移住に伴う家族とコミュニティの役割についての具体的な事例を収集した。これらの調査と分析から得られた知見は、「外に向かって開かれた家族とコミュニティ-1900年、ノースキャロライナ州ダーラム市のアフリカ系アメリカ人たち-」と題する論文にまとめて、樋口映美編著『流動する〈黒人〉コミュニティ-アメリカ史を問う-』(彩流社)の第2章として2012年2月に公刊した。1900年から1920年までのセンサス原票とダーラム市人名録の記述をもとに、調査対象地域におけるアフリカ系アメリカ人の居住と雇用のデータを収集した。同地域に住む比較対象となる白人の雇用に関するデータ収集がまだ完了していない段階なので確実なことを言うことはできないが、研究結果について以下のようにまとめることができる。1アフリカ系アメリカ人は同じ地域に住む白人労働者に比べて明らかに多くの割合の家族が片親を欠いた状態で生活していた。甥や姪、従兄妹など核家族の範囲内のメンバーが同居している例も白人家族と比べて多く、両親のいずれとも直接の血のつながりのない養子を迎え入れている事例も多く見られた。また未婚の女性が子供を出産してその子供を育てている事例が白人家族の場合よりもはるかに多く見られた。2アフリカ系アメリカ人は同一地域に住む白人労働者に比べて同じ場所に住み続ける期間が短く、居住の面でより高い流動性をもって生活していた。また、雇用をみても同じ雇用者に1年以上継続して雇用されていることが確認できる人は、全体の少数にとどまった。特に女性たちの中には、農村部とダーラム市の間を季節に応じて移動しつつ生活を続けていたものが多くいたように考えられる。都市の環境は子どもをつれて子守りや女中、料理人として、あるいは洗濯婦として働く機会を多く提供していたからである。このことは、オーラルヒストリーの史料からも確認することができた。3上で指摘した

2点は互いに関連していて、居住および雇用の面で高い流動性をもちながら生活していたアフリカ系アメリカ人たちは、お互いに家族や親族の間でメンバーをやり取りしながら都市の生活へ適応していったのだと考えられる。このことが夫婦別居や遠い親族との同居、養子との同居などの世帯構成の特徴を説明している。昨年度までに収集したデータをもとに、今年度はダーラム市に居住していたアフリカ系アメリカ人の具体的な生活環境を考察するために、ノースカロライナ大学図書館に所蔵されているオーラル史料"The Hayti Spectrum: Documenting Negro Life of the 1920s, '30s, and '40s in Durham, N.C."を調査した。これは"Hayti"地区に住んでいた46人分のインタビュー聞き取り調査を120本余りのカセットテープに収めたものであるが、7月26日から9月5日まで現地を訪れてこのコレクションを調査した。この問題を整理し考察する過程で、黒人奴隷制度のあった時代に白人所有者の家庭の中で働いていた家内奴隷の環境と解放後自由な労働者として白人家庭の中で働いた家事労働者の環境との間の相違は何か、さらに20世紀になって「住み込み」から「通い」へと労働の環境が変化することによってどんな変化が生じてきたのかという問題を詳細に検討する必要があることが明らかになった。4月から12月までこの問題を掘り下げて考察し、6月と10月に2度共立女子大学と北海学園大学で開かれた研究会において試論を口頭発表し、アメリカ合衆国南部を対象とした歴史研究者と意見を交換した。これは近い将来に(2013年度中に)論文として発表する予定である。アフリカ系アメリカ人の家族のデータ収集に当初の計画よりも時間を要したが、これはセンサスデータの煩雑さがもたらした止むを得ない遅れであると認識している。白人のデータとの比較分析をもとにしてひとつの論文を発表できたことは大きい。前半の2年間で、本科学研究費補助金申請の理由となった疑問に対して一応の解答を見出し、それを論文の形で発表することができたからである。25年度が最終年度であるため、記入しない。センサスのデータを使ったアフリカ系アメリカ人家族と白人家族の比較は完了し、オーラル史料をもとにダーラム市のアフリカ系アメリカ人の生活に家事労働が果たした役割が大きかったことを確認することもできた。また、今年度はとくに奴隷制度時代と解放後の労働を取り巻く環境の変化についての考察を進めることができた。他方において、当初計画していた調査課題の中でまだ手をつけていない問題として、ダーラム市へ移住してきた人たちの移住後の定住のしかたの特徴を考察するという課題が残されている。2013年度はこの課題に集中して取り組みたい。2012年3月までの研究期間の前半で、1900年にダーラム市に住んでいたアフリカ系アメリカ人と白人の家族に関する基礎的なデータの収集が完了した。今後は、人名録、オーラル史料、訴訟の記録などを駆使して、この地域に作られたコミュニティのあり方の特徴をより立体的に把握する研究を推進していきたい。以下の3点の解明を重視しながら研究を展開する。
精神疾患における脳内グルタミン酸動態変調の可視化解析

精神疾患のメカニズムは未だ不明な点が多く、既存の治療法は社会的要請を十分に満たしていない。近年、脳内のグルタミン酸シグナリング動態の変調が疾患の原因として注目を集めているが(グルタミン酸仮説)、肝心のグルタミン酸動態について十分な知見が得られていない。そこで本研究では、統合失調症およびうつ病を主な研究対象として、申請者らが開発した独創的なグルタミン酸蛍光イメージング法を適用し、病態モデル動物の脳内グルタミン酸動態変調とその機構を明らかにする。これにより、グルタミン酸仮説を直接的に検証し、疾患メカニズムの解明と新規創薬に資する知見を得ることを目指す。本研究ではグルタミン酸仮説が強く示唆されている統合失調症およびうつ病を主な解析対象とする。実験動物としては、将来的な遺伝子改変病態モデルとの比較や応用を見据え、マウスを用いる。病態マウスを作出し、脳各部位から網羅的にスライス標本を作製し、病態に伴うグルタミン酸動態変調の全容を捉えることを目指す。神経細胞およびアストロサイトによるグルタミン酸の放出と取り込みの動的相互作用を切り分けて解析することで、グルタミン酸動態変調のメカニズムを明らかにする。さらに、グルタミン酸仮説に基づく治療薬候補分子および既存のモノアミン系標的薬の、グルタミン酸動態への薬理作用を直接的に解明する。加えてin vivoでの観察も行い、生体内においてグルタミン酸仮説を直接検証する。本年度は、健常動物および病態動物から得た脳スライス標本を用い、自発および刺激誘発性グルタミン酸動態を詳細に解析・比較した。さらにグルタミン酸動態をより高感度に検出するために、グルタミン酸イメージング法の改良も試みた。本年度は健常動物から得た脳スライス標本を用い、自発グルタミン酸動態の特性の確認を行った。また統合失調症関連薬物の投与がグルタミン酸動態へ与える影響を解析した。イオンチャネル型グルタミン酸受容体であるNMDA受容体の遮断薬が、統合失調症様症状を惹起するという知見や、即効性の抗うつ作用を示すという知見などから、グルタミン酸ーNMDA受容体シグナリングの変調が統合失調症やうつ病の原因であるとする「グルタミン酸仮説」が提唱された。しかしながら、このグルタミン酸仮説の背景にあるメカニズムについては、これまでは有用なグルタミン酸動態測定法が存在しなかったために、十分な知見が得られていない。そこで申請者らは、グルタミン酸蛍光イメージング法という新たな手法を適用することで、精神疾患脳におけるグルタミン酸動態の変調を明らかにすることを目指す。本年度はまず今後の解析の基盤として、大脳皮質スライス標本におけるグルタミン酸蛍光イメージング技術の確立を行った。さらに確立したイメージング法を適用し、自発的に惹起されるグルタミン酸動態を確認した。この過程で従来は知られていなかった自発的グルタミン酸動態を発見した。実験技術の確立と未知の知見の発見という成果を得ており、研究は順調に進展していると考えられる。現在、この新規グルタミン酸動態のメカニズムと今後の研究への応用可能性を検討している。また統合失調症様症状誘導薬であるNMDA受容体遮断薬・MK-801をスライス標本に投与し、グルタミン酸動態へ与える影響を解析した。現在のところ顕著な変調は検出できていないが、今後さらに解析を進める予定である。

本研究ではグルタミン酸仮説が強く示唆されている統合失調症およびうつ病を主な解析対象とする。実験動物としては、将来的な遺伝子改変病態モデルとの比較や応用を見据え、マウスを用いる。病態マウスを作出し、脳各部位から網羅的にスライス標本を作製し、病態に伴うグルタミン酸動態変調の全容を捉えることを目指す。神経細胞およびアストロサイトによるグルタミン酸の放出と取り込みの動的相互作用を切り分けて解析することで、グルタミン酸動態変調のメカニズムを明らかにする。さらに、グルタミン酸仮説に基づく治療薬候補分子および既存のモノアミン系標的薬の、グルタミン酸動態への薬理作用を直接的に解明する。加えてin vivoでの観察も行い、生体内においてグルタミン酸仮説を直接検証する。本年度は昨年度から引き続き、健常動物から得た脳スライス標本を用い、自発および刺激誘発性グルタミン酸動態を詳細に解析した。また統合失調症関連薬物の投与がグルタミン酸動態へ与える影響を解析した。さらに病態モデルマウスの作出と解析の予備的検討を進めた。イオンチャネル型グルタミン酸受容体であるNMDA受容体の遮断薬が、統合失調症様症状を惹起するという知見や、即効性の抗うつ作用を示すという知見などから、グルタミン酸ーNMDA受容体シグナリングの変調が統合失調症やうつ病の原因であるとする「グルタミン酸仮説」が提唱された。しかしながら、このグルタミン酸仮説の背景にあるメカニズムについては、これまでは有用なグルタミン酸動態測定法が存在しなかったために、十分な知見が得られていない。そこで申請者らは、グルタミン酸蛍光イメージング法という新たな手法を適用することで、精神疾患脳におけるグルタミン酸動態の変調を明らかにすることを目指す。昨年度までに、大脳皮質スライス標本におけるグルタミン酸蛍光イメージング技術を確立し、これに基づき従来未知であった自発的グルタミン酸動態を発見した。本年度はこの新規グルタミン酸動態のメカニズムの解析を進めた。神経活動遮断下でもこの自発的グルタミン酸動態は観察されたため、グリア細胞、特にアストロサイトからの放出が期待された。よって今後非神経性のグルタミン酸動態変調の評価に有望な指標となることが期待されるため、さらに詳細なメカニズムの解析を進めている。今後の推進方策に関連して、神経刺激誘発性グルタミン酸動態の解析も進めている。また統合失調症様症状誘導薬であるNMDA受容体遮断薬・MK-801をスライス標本に投与し、グルタミン酸動態へ与える影響を解析した。しかしながら顕著な変調は検出できておらず、NMDA受容体遮断薬自体が直接的にグルタミン酸動態変調を惹起するのではなく、その後の性状変化に依存することが示唆された。本年度はMK-801の投与による病態モデルマウスの作出にも着手し、現在スライス標本での解析を進めている。精神疾患のメカニズムは未だ不明な点が多く、既存の治療法は社会的要請を十分に満たしていない。近年、脳内のグルタミン酸シグナリング動態の変調が疾患の原因として注目を集めているが(グルタミン酸仮説)、肝心のグルタミン酸動態について十分な知見が得られていない。
価値創造型ビジネス・モデルのダイナミズム-日本企業を対象とする経営学的実証研究-

本研究プロジェクトは,3ヶ年計画にしたがい,以下の手順で遂行された.第1に,「ビジネス・モデルおよび経営戦略(パートナーシップも含む)」に関連する文献ならびに各種資料(1次および2次資料)を入手・渉猟し,これまでの研究をそれぞれ各自の専門領域の立場から多面的にサーヴェイしつつ,試論的分析枠組を演繹的に導出した.この作業と並行して,パイロット・スタディを行う日米の企業の選定も行った.第2に,ビジネス・モデルの変革を通じたダイナミズムの実態を把握すると同時に,資料収集と意見交換を行うために調査を実施した.その上で,研究メンバーの各自が1ないし2事例を分担してパイロット・スタディを実施し,上記の枠組を確認するとともに枠組の洗練化を図った.同時に,試論的な仮説の導出が試みられた.第3に,これらパイロット・スタディを通して,定性的研究(事例研究)で用いるインタビュー項目(半構造化インタビューの質問項目)の特定化が進められた.あわせて,選定した参与観察のフィールドへ実際に出向き,今後のリサーチを行うための基盤づくりを実行した.第4に,上述の文献研究およびパイロット・スタディの結果を踏まえて,定量的研究のための分析枠組が導出された.分析枠組導出の作業と並行して,研究分担者各自がそれぞれ選定した事例に関するより詳細な研究に潜手した.第5に,国内外の事例研究を一層精緻化するために,九州大学・経済学部,法政大学・経営学部,ミュンヘン大学,ストラスブール大学との学術交流あるいは当該組織の研究者との意見交換を行った.これらにもとづき,最終年度においては,過去2年度における各種調査結果を統合してモデルの提示を試みるとともに,有効なビジネス・モデルのあり方に関する理論構築が試みられた.研究成果の統合の過程では,研究メンバー参加によるインテンシブな研究ワークショップを開催し,研究成果の共有およびコラボレーションによる理論的・実践的含意の提供を目指した.研究メンバーの専門分野におけるこれまでの研究の蓄積を背景として,それぞれ若干異なる関心に基づき多面的に研究に取り組んだ結果,良い意味でバラエティーにとんだ研究アウトプットの産出が可能になったと考えている.本研究プロジェクトは,3ヶ年計画にしたがい,以下の手順で遂行された.第1に,「ビジネス・モデルおよび経営戦略(パートナーシップも含む)」に関連する文献ならびに各種資料(1次および2次資料)を入手・渉猟し,これまでの研究をそれぞれ各自の専門領域の立場から多面的にサーヴェイしつつ,試論的分析枠組を演繹的に導出した.この作業と並行して,パイロット・スタディを行う日米の企業の選定も行った.第2に,ビジネス・モデルの変革を通じたダイナミズムの実態を把握すると同時に,資料収集と意見交換を行うために調査を実施した.その上で,研究メンバーの各自が1ないし2事例を分担してパイロット・スタディを実施し,上記の枠組を確認するとともに枠組の洗練化を図った.同時に,試論的な仮説の導出が試みられた.第3に,これらパイロット・スタディを通して,定性的研究(事例研究)で用いるインタビュー項目(半構造化インタビューの質問項目)の特定化が進められた.あわせて,選定した参与観察のフィールドへ実際に出向き,今後のリサーチを行うための基盤づくりを実行した.第4に,上述の文献研究およびパイロット・スタディの結果を踏まえて,定量的研究のための分析枠組が導出された.分析枠組導出の作業と並行して,研究分担者各自がそれぞれ選定した事例に関するより詳細な研究に潜手した.第5に,国内外の事例研究を一層精緻化するために,九州大学・経済学部,法政大学・経営学部,ミュンヘン大学,ストラスブール大学との学術交流あるいは当該組織の研究者との意見交換を行った.これらにもとづき,最終年度においては,過去2年度における各種調査結果を統合してモデルの提示を試みるとともに,有効なビジネス・モデルのあり方に関する理論構築が試みられた.研究成果の統合の過程では,研究メンバー参加によるインテンシブな研究ワークショップを開催し,研究成果の共有およびコラボレーションによる理論的・実践的含意の提供を目指した.研究メンバーの専門分野におけるこれまでの研究の蓄積を背景として,それぞれ若干異なる関心に基づき多面的に研究に取り組んだ結果,良い意味でバラエティーにとんだ研究アウトプットの産出が可能になったと考えている.本年度は以下の通り,おおむね研究計画に沿って研究が実施された.第1に,「ビジネス・モデルおよび経営戦略(パートナーシップも含む)」に関連する文献ならびに各種資料(1次および2次資料)を入手・渉猟し,これまでの研究をそれぞれ各自の専門領域の立場から多面的にサーヴェイしつつ,試論的分析枠組を演繹的に導出した.この作業と並行して,パイロット・スタディを行う日米の企業の選定も行った.第2に,ビジネス・モデルの変革を通じたダイナミズムの実態を把握すると同時に,資料収集と意見交換を行うために調査を実施した.その上で,研究メンバーの各自が1ないし2事例を分担してパイロット・スタディを実施し,上記の枠組を確認するとともに枠組の洗練化を図った.同時に,試論的な仮説の導出が試みられた.第3に,これらパイロット・スタディを通して,定性的研究(事例研究)で用いるインタビュー項目(半構造化インタビューの質問項目)の特定化が進められた.あわせて,選定した参与観察のフィールドへ実際に出向き,今後のリサーチを行うための基盤づくりを実行した.

最後に,有効なビジネス・モデルを保有すると考えられる企業を抽出するために,調査対象となり得る企業を,(1)高業績維持群,(2)急成長群,(3)V字回復群の3つに分類した.次年度以降の調査・分析においては,これら3群のそれぞれに属する企業のビジネス・モデルを詳細に検討し,類型化を実施する予定である.なお,本年度の研究成果の一部は,次頁に示す研究論文および著書として発表されている.本年度は以下の通り,おおむね当初の研究計画に沿って研究が実施された.第1に,昨年度に実施された文献研究およびパイロット・スタディの結果を踏まえて,定量的研究のための分析枠組が導出された.分析枠組導出の作業と並行して,研究分担者各自がそれぞれ選定した事例に関するより詳細な研究に着手した.第2に,日米企業の事例研究を継続した.加えて,日米それぞれの企業に関する事例研究の参照点(reference point)として,欧州における価値創造型企業に関する実態調査もあわせて実施した.本研究の主たる焦点は日米比較にあるが,EU経済圏において価値創造的企業活動を展開しているいくつかの企業(Leitner社,Doppelmayr社,Billa社,Karlstadt社など)の経営実態を検証することで,価値創造型ビジネスシステムに関する知見を深化させることが可能となった.これら作業と並行して,次年度に実施予定である質問票調査のための予備調査の検討を開始するとともに,質問票の具体的なストラクチャーの検討に着手した.第3に,国内外の事例研究を一層精緻化するために,九州大学・経済学部,法政大学・経営学部,ミュンヘン大学,ストラスブール大学との学術交流あるいは当該組織の研究者との意見交換を行った.次年度以降の調査・分析においては,本年度の研究において導出された分析枠組にしたがって,定量的調査を実施する予定である.なお,本年度の研究成果の一部は,次頁に示す研究論文および著書として発表されている.本年度は,概ね研究計画に基づき,研究をおこなった.具体的には,過去2年度における各種調査結果を統合してモデルの提示を試みるとともに,有効なビジネス・モデルのあり方に関する理論構築が試みられた.研究成果の統合の過程では,研究メンバー参加によるインテンシブな研究ワークショップを開催し,研究成果の共有およびコラボレーションによる理論的・実践的含意の提供を目指した.なお,これら研究成果を要約した最終的な報告書は,現在,鋭意作成中であり,近日中には完成する予定である.なお,平成18年度においても,研究成果の一部は,たとえば,非営利法人研究学会・第10回全国大会において報告されている(担当:小島・平本).次頁の「研究発表」に示すとおり,本プロジェクトの研究成果は,平成18年度発表分に限定しても,図書4編(うち2編は近刊),論文3編に及んでいる.たとえば,平本(2007a)においては,とりわけ「情報システム」の活用を通じて競争優位の実現を図る「価値創造型ビジネス・モデル」に関しての考察が行われている.また,岩田(2006)においては,グローバルな文脈で研究開発や製品開発という「価値創造」活動を行う際に有効となるビジネス・モデルが提示されている.さらに,寺本(2006)においては,「経営価値」という独自の概念が提示され,トップ・マネジメントによる価値創造型意思決定のための指針が提示されている.このように,研究メンバーの専門分野におけるこれまでの研究の蓄積を背景として,それぞれ若干異なる関心に基づき多面的に研究に取り組んだ結果,良い意味でバラエティーにとんだ研究アウトプットの産出が可能になったと考えている.