hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デジタルコンテンツを活用した中核人材養成ESP英語教材開発と学習効果の分析

最終年度は、構築した動物看護カルテコーパスを基盤に作成したe-learning,および語彙を画像で確認しながら学べるデジタルコンテンツと統合したblended e-learningの学習効果を測定し、成果を発表することを目的とした。画像はアメリカの動物病院での施術、設備を写真や動画で録画したものを使用した。学習効果を比較するため、1紙ベースでの語彙学習グループ、2e-learningのみの語彙学習グループ、3e-learningとデジタル教材を統合したグループの3グループに分け、教材を遂行した。e-learningの学習状況は、担当教員は逐次e-learningの学習進行状況をログインして確認し、外国語授業内においても学習を促した。学生ラウンジに学習語彙と画像をセットにしたデジタルコンテンツを設置し、学生は朝9時から夕方6時まで画像を自由に見ることが出来る環境を作った。学習プログラム開始、終了と同時に学習傾向を測定するプレテスト、ポストテストを実行し、同時に学習動機を調査するためのアンケート調査の分析も行った。結果として、1の紙ベースでの学習グループよりも、23のe-learning, blended learningのグループにおいて、学習語彙能力が向上していることがわかった。動機付け調査では、全グループ間で顕著な差は見られなかったものの、「海外学習への興味」において、1の紙ベースによる学習グループよりも、3のデジタル教材に取り組んだグループのほうが向上していることがわかった。実際に海外で専門用語がどのような場で使用されているかを画像で確認しながら学んだことが、学習動機の向上につながったものと考えられる。自由記述回答において、「周りに人がいるとラウンジでの学習が困難だ」との意見がみられ、デジタル教材の設置場所を改善する必要性が見受けられた。本研究の目的は、中核的専門人材養成のためのESPコーパスの設計デザイン、設計基準を確立し、デジタルコンテンツを利用したESP教材を開発することである。動物看護学に関連する動物病院での医療カルテをコーパス化し、高頻度で使用される語彙やフレーズをe-learning、およびデジタル教材で学習し、その効果を測定することが目的である。平成28年度は、コーパスの元となる動物病院カルテ収集・データ入力および整形を行った。電子化にはスキャンを使用したが、一部の手書きのデータもコーパスに含めるため、それらは手入力で作業をすすめた。完成間近である動物看護カルテコーパスのデータの一部(猫に関する資料)を使用して調査した語彙分析の成果を学会や論文にて報告した。以下にその概要を示す。1)動物看護カルテコーパス収集:動物医療カルテを協力者より入手し、紙ベースのデータを電子化した。動物看護学を学習するための英語教材に利用できるよう、分野・動物の種類・症状・医師の国籍、breedごとに異なるタグをつけ、XML形式で保存した。現在ほとんどのデータのコーパス化が終了している。2)学会発表・論文執筆:日本動物看護学会第25回大会(開催地:酪農学園大学)にて、途中経過を報告し、助言を受けた。(タイトル:「猫の病気・福祉・健康管理」コーパスから見られる、動物看護師のための英単語、連語リストー猫に関する文献を読むために必要な語彙と表現)現在日本動物看護学会への投稿論文が採択決定している。その他、正規表現を利用したコーパス構築に関する論文を本学紀要(タイトル:正規表現を利用した動物病院カルテの英語コーパス構築ヤマザキ学園大学第7号pp.25-40)にまとめた。現段階では、研究計画に沿って概ね順調に進んでいる。平成28年度の本研究計画では、主にESP動物看護学教育用コーパス構築のためのデータ電子化、およびデータ整形に焦点があてられていた。現在ほぼ収集した全てのデータの電子化が完成しており、日英パラレルコーパスの構築が進んでいる。一般英語とは言語的解釈の差異が生じるため、動物看護学に合わない翻訳をつけないよう、コーパスから抽出した内容にあわせて訳をつけている。構築したコーパスより、頻出語彙・連語を高頻度順に抽出し、頻出語彙・連語リストを作成した。次なる分析の段階として、異なるタグごとにデータを抽出し、出現する語彙の比較を行う準備を進めている。語彙リスト作成後、e-learningに入れ込む学習材料を選定する予定である。本研究の目的は、ESP(本研究では動物看護の分野)教育に応用するためのESPコーパス設計デザインの構築、および現場でのニーズを踏まえ、デジタルコンテンツを利用したESP教材を開発し、その教材を利用した学習効果の測定を発表することである。本年度までの成果物は以下である。1ESPコーパス(動物医療カルテコーパス)構築を完了した。紙ベースの医療カルテをスキャンで読み込み、全てのデータを次の手順で電子化した。1)スキャンで読み込めない文字、を手入力で修正。2)情報のカテゴリー分類をすべく、手入力、および正規表現を利用して自動でタグを付与し、必要なデータをperl script入力で取り出せるように設定した。→正規表現を利用した自動タグ付与システムに関して、およびESPコーパス構築のスキーマデザインに関して、論文と学会で発表済み。21のコーパス情報より抽出した語彙を使用し、クイズ形式で作成した語彙学習教材のe-learningシステムの構築後、学習者に実行した。→紙媒体での学習とe-learning学習の効果の比較に関する内容を、本年学会発表申し込み済み。8月に発表予定。(デジタル教材を加えた場合の学習効果についても比較する。本年度実施する予定)

更に、1のコーパスデータをperl scriptを入力せずとも利用できるようにするためのツールを作成し、ボタンを選択するのみで、必要単語の容易な抽出を可能にした。e-learningで入れ込んだ語彙を対象に、視覚的な補助を目的として画像と語彙を酌み交わせたデジタル教材を現在作成中であり、本年度前期にe-learningと伴に実行する予定である。研究はほぼ計画通りに進んでおり、特に予想外のトラブルも現在までには見つかっていない。学会発表、論文発表も目標どおりである。更に現在ESPコーパススキーマシステムに関する論文、およびESPコーパス構築に関する論文が審査中である。最終年度は、構築した動物看護カルテコーパスを基盤に作成したe-learning,および語彙を画像で確認しながら学べるデジタルコンテンツと統合したblended e-learningの学習効果を測定し、成果を発表することを目的とした。画像はアメリカの動物病院での施術、設備を写真や動画で録画したものを使用した。学習効果を比較するため、1紙ベースでの語彙学習グループ、2e-learningのみの語彙学習グループ、3e-learningとデジタル教材を統合したグループの3グループに分け、教材を遂行した。e-learningの学習状況は、担当教員は逐次e-learningの学習進行状況をログインして確認し、外国語授業内においても学習を促した。学生ラウンジに学習語彙と画像をセットにしたデジタルコンテンツを設置し、学生は朝9時から夕方6時まで画像を自由に見ることが出来る環境を作った。学習プログラム開始、終了と同時に学習傾向を測定するプレテスト、ポストテストを実行し、同時に学習動機を調査するためのアンケート調査の分析も行った。結果として、1の紙ベースでの学習グループよりも、23のe-learning, blended learningのグループにおいて、学習語彙能力が向上していることがわかった。動機付け調査では、全グループ間で顕著な差は見られなかったものの、「海外学習への興味」において、1の紙ベースによる学習グループよりも、3のデジタル教材に取り組んだグループのほうが向上していることがわかった。実際に海外で専門用語がどのような場で使用されているかを画像で確認しながら学んだことが、学習動機の向上につながったものと考えられる。自由記述回答において、「周りに人がいるとラウンジでの学習が困難だ」との意見がみられ、デジタル教材の設置場所を改善する必要性が見受けられた。平成28年度に構築したコーパスより、教材として使用すべき情報を抽出する。得られた内容をクイズ形式にし、e-learning教材、およびデジタル教材を作成する。平成29年度は主にe-learning学習環境を整える。作業は1デジタルコンテンツ教材作成のための題材選定、および2学習者への作成教材の実行の2段階のプロセスで行う。
界面単一分子分析:界面上で高速に動き回る分子をひとつずつ数えて分析する

液面上や液面の近くで、個々の分子は液面内の運動や溶解・吸着を繰り返している。本研究は、「希薄な溶液の表面において高速で動き回る溶質分子の1つ1つを数える」というこれまでに成功例の報告が全くないアプローチにより界面にある分子の動的な挙動を観測することで、界面の関わる化学現象の理解を新規な観点から開拓することを試みた。液面で高速に動き回る分子を一つずつ数える手法の確立、および、界面における少数分子系の化学の理解に向けた研究への着手を目的とした。2年計画の最終年度である本年度は、共焦点レーザー蛍光光子計数顕微鏡システムに検出感度向上のための改良を加えつつ、バルク溶液の液性(イオン強度と酸度)を変化させての実験を系統的に行った。界面張力測定や他の界面選択的分子検出法である表面光イオン化法、表面第二高調波発生法、共焦点レーザー蛍光スペクトル測定法も併用して同一の試料系について多方面から検討して比較することを試み、以下の結果および成果を得た。なお研究成果は2回の国際会議と3回の国内会議にて公表した。(1)試料とした水溶性色素分子であるローダミン6Gでは希薄溶液の表面でも分子が会合体を形成することが一般的であることを見いだした。また、この試料系でも共焦点レーザー顕微鏡により表面選択的に蛍光スペクトルが観測できることを明らかにした。(2)バルク溶液のイオン強度や酸度は会合数や蛍光量子収率に影響を与える。影響の受け方は、バルク溶液中にある同一種類の分子とは異なる。特に、中性の酸度では表面ならではの化学種形態が存在する可能性が強く示唆された。(3)水面への吸着飽和が起きていない1μM以下の濃度においても、表面での分子配向や会合状態は、バルク溶液の濃度と伴に変化していることを明かにし、実験的に、希薄溶液表面の分子状態をより詳細に検討する必要があることを示した。本研究は、「希薄な溶液の表面において高速で動き回る溶質分子の1つ1つを数える」というこれまでに成功例の報告が全くないアプローチにより界面にある分子の動的な挙動を観測することで、界面の関わる化学現象の理解を新規な観点から開拓する試みである。この目的で超高感度検出法を駆使して1μm^2あたりの分子が0個か1個かを問題とし安易な統計処理には頼らない。研究目的は、1)液面で高速に動き回る分子を一つずつ数える手法の確立、および、2)界面における少数分子系の化学の理解に向けた研究への着手である。本年度は、現有の共焦点レーザー蛍光光子計数顕微鏡システムをベースに改良を加え、蛍光検出効率の向上をはかるとともに、並行して既存のシステムを用いて水面および油水界面にある超希薄色素分子の検出実験を行い以下の成果を得た。(1)単一光子計数モジュール、必要な光学素子を導入して共焦点蛍光光子計数顕微鏡の性能向上を計った。設計値であり未検証ではあるが24倍の感度向上が期待できるまでに改良を加えた。(2)10^<-12>10^<-10>mol/dm^3のローダミン水溶液の表面を観測して、水面にある分子由来の信号をバルク中にある分子からの信号と識別して観測する手段を検討した。表面選択性の基準を新規に導いて提案した。(3)蛍光光子数の時間的変動(パルス的信号の頻度・高さ・幅、自己相関の幅)から表面にある色素分子の密度、会合数、面内移動速度を決定する手法を検討した。蛍光光子数の時間的変動データの自己相関解析を行い、超低濃度の溶液でも界面にある溶質分子同士は頻繁に相互作用して協調的挙動を取ることを実証するデータを得て報告した。(4)イオン強度や酸度の異なる溶液を測定し表面特異的な分子挙動を見いだした。

特に、中性の酸度では表面ならではの化学種形態が存在する可能性が強く示唆された。(3)水面への吸着飽和が起きていない1μM以下の濃度においても、表面での分子配向や会合状態は、バルク溶液の濃度と伴に変化していることを明かにし、実験的に、希薄溶液表面の分子状態をより詳細に検討する必要があることを示した。
鍼灸領域における就業者数と市場規模に関する調査

地域医療資源の基礎資料を整備する目的で、98地域保健所所管の鍼灸按摩事業所名簿16,271件から施術所5,000件と出張業者1,000件を抽出し調査を行った(回答率23%)。その結果。(1)住所地に現存しない施術所20.6%、同出張業者31.5%、(2)業を廃・休止している施術所12.4%、同出張業者41.3%だったので、2007年初頭の営業事業所数を49,700件と推計した。また平均年収は個人施術所488万円、出張業者284万円、法人施術所3,485万円、出張業者1,633万円だった結果をもとに、同業の市場規模を3千150億円(ミニマム値)と試算した。その結果。【目的】鍼灸按摩療法(三療)の今日的重要課題は医療、介護分野における社会資源としての有用性の検証にある。そのためには、三療を提供する施術所及び就業者の数的実態把握が不可欠であるが、研究初年度の平成18年度は、その基礎的データのうち、届出業種別及び施術所・出張業者別構成割合を、保健所所管の業者名簿台帳調査から明らかにすることを目的とした。【方法】『平成17年度全国保健所一覧』(547所)から抽出間隔3の等間隔法で130所を無作為抽出し同業に係る名簿情報の提供を各保健所長宛に文書で依頼した。次いで、請求に応じた41都道府県100保健所(うち、出張業者名簿は30都道府県61保健所)の名簿16,295件(施術所13,566件+出張業者2,729件)の全てをデータベース化し、届出業種別と施術所・出張業者別の各構成割合を推計した。【結果】届出業種を、(1)「あん摩業」、(2)「鍼・灸業」、(3)「あん摩・鍼・灸業」、(4)「その他の業」に分類して各構成割合を見ると、まず全体では、(1)が30,5%(4,978件)、(2)が15.4%(2,511件)、(3)が47.2%(7,691件)、(4)が6.8%(1,115件)だった。このうち施術所13,566件の各割合は同順で、28.3%(3,834件)、15.5%(2,099件)、48.5%(6,583件)、7.7%(1,050件)、また出張業者2,729件の各割合は同順で、41.9%(1,144件)、15.1%(412件)、40.6%(1,108件)、2.4%(65件)だった。一方、施術所と出張業者をともに開示した30都道府県61保健所の名簿10,671件について両者の割合を見ると、施術所74,4%(7,942件)VS.出張業者25.6%(2,729件)だった。【目的】按摩又は鍼灸の自営業者の実態を明らかにするとともに視覚障害業者と晴眼業者の経営特性を検討する。【方法】全国の按摩又は鍼灸施術所77,352ヵ所(2006年末の統計)の中から6,000ヵ所を無作為に抽出し郵送調査を行った(2007年2月実施、回収率23%)。【結果】業者全体の9割以上を個人業者が占め法人経営は1割に満たない。個人業者の属性を見ると8対2で男性が多く6割余りを50歳以上(平均年齢53歳)が占める。また業者の3割が視障業者で85%が重度の障害を有していた。施術所の規模を見ると、施術室面積は30m^2以下が4分の3、待合室面積は10m^2以下が7割、ベッド数2台以下が4分の3を占める一方、常勤の施術者数も「1人」の施術所が85%を占め小規模・零細業者が多い。一人当たりの施術料金は平均3,670円だったが全体の8割は3,500円未満で、業者間・地域間の格差が大きい。また、1月当たりの取扱患者数が50人未満が3分の1、100人未満を累積すると6割を占める。これを反映して年収300万円未満の低収入業者が約半数にのぼるが800万円以上の業者も15%に及ぶなど収入格差は大きい。

患者数と年収を健康保険の取扱の有無で見ると、積極的取扱群(全体の4分の1)が非取扱群より患者数で2.9倍、年収で2.2倍高かった。【考察】個人業者の業態を視覚障害の有無で見てみると、男性の割合で4.8ポイント、平均年齢では5歳ほど視障業者が高く、施術所の規模(施術室と待合室の面積、ベッド数、常勤施術者数)では晴眼業者の施設が大きかった。また、健康保険の取扱状況が経営に影響を及ぼしていることが示唆された。取扱患者数で2倍、年収で2.4倍も晴眼業者が視障業者を上回った背景には、晴眼業者の健康保険の積極的取扱率が10ポイントも視障業者より高いことが一因として考えられる。【結語】視障業者は晴眼業者に比べ男性と高齢者の割合が高い。一方、個人業者の経営規模は総じて小さいが、とくに視障業者では小規模・零細化の傾向が強い。目的:全国の鍼灸マッサージ業に係る事業所数及び市場規模を推計し地域医療資源の基礎資料を整備する。方法:全国137保健所が所管する三療事業所名簿を開示請求により収集し、そのデータベースから、2006年末の事業所総数77,352件(衛生報告)について、営業形態別(施術所と出張事業所)の各件数を推計した(一次調査)。次に、同データベースから比例抽出した施術所5,000件と出張事業所1,000件に調査票(年収項目を含む)を送付し、宛先不明による封書返送率と有効回答中の廃業・休業率から営業事業所数を試算したうえで、2006年における同業の市場規模を推計した。結果:施術所と出張事業所を共に開示した61保健所所管の両事業所の構成比(3対1)から、上記77,352件の内訳は施術所57,550、出張事業所19,802件と推計された。次に、封書返送率(施術所20.6%、出張事業所31.5%)と廃業・休業率(同順12.4%、41.3%)及び封書返送事業所への電子電話帳調査の結果等を勘案すると、実際に営業している事業所数は概ね5万件から6万6000件、この結果と営業形態別、企業形態別等の年収を推定した上で、同業の2006年における市場規模を下位推計で試算したところ、概ね3千150億円と推計された。考察と結語:三療事業所からのアプローチで市場規模を推計した試みは初めてであり、医療経済学的意義は大きいが、国の統計を大幅に下方修正する必要性が示唆されたことから、国による信頼に足る三療実態調査の早期実施が望まれる。
アメリカ初等中等教育の接続に関する制度研究　―教育環境整備に焦点をあてて―

本研究の目的は、地方分権的な教育行政構造を有するアメリカを取り上げ、地域ごとに異なる初等中等教育の学校段階の区切りの中で、如何に教職員配置や学校施設の整備など教育環境整備を行っているのか、初等中等教育の接続を円滑にする制度的条件を明らかにすることである。具体的には、以下3つの研究課題を設定して研究を進めている。1学校体系の法規定の整理・分析、2教職員定数・配置の実態解明、3学校施設等の教育環境整備の解明である。本研究の1年目である2018年度は、9月に渡米調査(イリノイ州、ウィスコンシン州、マサチューセッツ州、コネティカット州、ペンシルベニア州、メリーランド州、ワシントンD.C)を実施した。学区教育委員会では行政担当者と教育長にインタビュー調査を行い、小学校では校長へのインタビュー調査を行った。また米国の訪問先の大学では、関心の近い研究者と情報交換を行うことができた。今年度に実施した調査は、次年度以降の研究活動にもつながる収穫であった。初年度の研究成果は、2018年10月にアメリカ教育学会にて、2019年3月には筑波大学教育学会にて口頭発表を実施した。アメリカ教育学会では、アメリカの都市部で近年変革がなされている学校段階の区切りに注目して、なぜ都市部において8-4制の学校段階の区切りが増えているのか、インタビュー調査の結果を踏まえながら分析した。また筑波大学教育学会では、5-3-4制の学校段階の区切りから8-4制の学校段階の区切りへと変革を行う際、学区はどのように教育環境整備を実施しているのか、特に学区の実施する教育環境整備の財源に焦点をあてながら分析した。本研究の初年度に渡米調査(7州)を実施し、教育長、学区担当者、校長等へのインタビュー調査を実施できたことは、当初の計画以上の進展であった。とくに今年度は、教育環境整備の財政的分析に必要な資料を収集することができたことに加えて、米国の研究者と情報交換できたことは、次年度以降の調査研究を進展させるためにも良いスタートを切れている。また海外調査の成果を学会において発表を2件実施できたことは、当初の計画以上の成果である。2019年度以降も引き続き調査を行い、州教育省・学区教育委員会でのインタビュー調査、学校現場での授業観察、米国の研究者との情報交換等を行いながら、アメリカの初等中等教育の接続に関する制度研究を深めていく予定である。とくに次年度は、今年度インタビュー調査を実施した教育環境整備の物的側面の学校施設・設備に関する分析に加えて、人的側面である教職員定数や教職員配置についても資料収集・インタビュー調査を深め、分析を実施する予定である。
神経細胞の極性形成機構の解明

本研究では、神経細胞の極性の獲得・維持機構を制御する分子機構の解析を行った。その結果、極性形成分子CRMP-2がGSK-3βによるリン酸化で不活性化されること、CRMP-2が積み荷受容体としてモーター分子kinesinと結合し、軸索形成に関わる分子や小胞体を選択的に軸索先端に輸送することを示し、神経細胞の極性形成機構の一旦を明らかにした。生体を構成する種々の細胞はその固有の機能を発揮するために極性を獲得する。本研究では、神経細胞の細胞極性を制御する細胞外シグナルやその伝達メカニズムを明らかにすることを目的とする。我々はcollapsin response mediator protein-2(CRMP-2)が軸索/樹状突起の運命決定を担い、神経細胞極性に重要な役割を果たすことを提唱している。昨年度までに、CRMP-2がチューブリンヘテロ2量体と複合体を形成して微小管重合を促進し、軸索伸長を促進することを明らかにした。最近、CRMP-2はキネシン-1の軽鎖と結合し、軸索輸送を制御することを明らかにした。この結果は、CRMP-2がキネシン-1の"積み荷受容体"として機能することを示唆している。また、CRMP-2がキネシン-1と結合してSra-1/WAVE1を軸索先端に輸送していることが明らかとなった。Sra-1/WAVE1は軸索の成長円錐においてアクチンフィラメントの形成を制御している。これらの結果は、CRMP-2による極性形成が多種多様な分子の輸送を介して遂行されている可能性を示唆している。さらに、我々はCRMP-2が低分子量G蛋白質Rhoの標的蛋白質Rhoキナーゼによってリン酸化されると、チューブリンとの結合能を失うことを明らかにした。この結果は、RhoキナーゼがCRMP-2をリン酸化し、CRMP-2とその結合分子との相互作用を遮断することにより軸索伸長を阻害していることを示唆している。Rhoキナーゼと同様に、GSK-3βによるCRMP-2のリン酸化によってCRMP-2はチューブリンと結合しなくなり、不活性化されることも見出した。以上の結果から、極性形成を制御するCRMP-2は様々な分子と相互作用し、細胞外シグナル依存的にリン酸化され、その活性が制御されることが明らかとなった。脳内において複雑な神経回路網を形成する神経細胞は、高度に極性化された細胞のひとつである。本研究では、神経細胞の極性形成を制御する分子機構を明らかにすることを目的とする。我々はCRMP-2が神経細胞の軸索伸長や極性形成に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。昨年度までに、CRMP-2がチューブリンヘテロ2量体と複合体を形成して微小管重合を促進し、軸索伸長を促進することを見出した。GSK-3βによりCRMP-2がリン酸化されるとチューブリンとの結合能が低下しCRMP-2が不活性化されることも見出した。また、CRMP-2がKinesin-1の軽鎖と結合しチューブリンやSra-1などの積み荷の軸索への輸送を制御することも明らかにした。最近、我々はCRNP-2がSlp1と結合することを見出した。Slp1はRab27と結合し小胞輸送に関与することが示唆されている。我々はCRMP-2がSlp1/Rab27Bと複合体を形成することを明らかにした。Slp1は神経突起先端の成長円錐で小胞様の局在を示し、神経成長因子の受容体であるTrkBと共局在した。TrkBはSlp1/Rab27Bと複合体を形成することが示唆された。また、Slp1結合分子を免疫沈降法にて探索し、Kinesin-1のサブユニットKIF5とKLCが同定した。この結合はCRNP-2を介している可能性が示唆された。TrkBの動きをタイムラプス法で確認すると、突起先端に向かう順行性の動きと細胞体に戻る逆行性の動きが非協調的に見られた。CRMP-2やSlp1、Kinesin-1の軽鎖の発現を抑制すると、軸索遠位方向に輸送されるTrkB小胞の数は減少した。以上より、極性形成を制御するCRMP-2は様々な分子と相互作用し、積み荷受容体として細胞内輸送を制御している事が明らかとなった。脳内において複雑な神経回路綱を形成する神経細胞は、高度に極性化された細胞の一つである。我々は、CRMP-2が神経細胞の軸索伸長や極性形成に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。昨年度までにCRMP-2がチューブリンヘテロ2量体と複合体を形成して微小管重合を促進し、軸索伸長を促進することを見出した。GSK-3βによりCRMP-2がリン酸化されるとチューブリンとの結合能が低下し、CRMP-2が不活性化されることも見出した。

また、CRMP-2がKinesin-1の軽鎖KLCと結合し、チューブリンやSra-1などの積み荷を軸索遠位へ輸送することを見出した。最近我々はCRMP-2がSlp1と結合することを見出した。Slp1はRab27と結合し小胞輸送に関与することが示唆されている。我々は、CRMP-2がSlp1/Rab27と複合体を形成することを見出した。Slp1は神経突起先端の成長円錐で小胞様の局在を示し、神経成長因子の受容体であるTrkBと共局在した。TrkBはSlp1/Rab27と複合体を形成した。Slp1の結合分子を免疫沈降法により探索し、Kinesin-1のサブユニットKIF5とKLCが同定された。Kinesin-1/Slp1の結合はCRMP-2を介していることが示唆された。TrkBの動きをタイムラプス法で確認すると、突起末端に向かう順行性の動きと細胞体へと戻る逆行性の動きが非協調的にみられた。CRMP-2やSlp1、KLCの発現を抑制すると、軸索遠位方向に輸送されるTrkB小胞の数は減少した。さらに活性化型GSK-3βを細胞内に導入すると、Slp1/CRMP-2やCRMP-2/KLCの複合体形成が阻害され、TrkBを含む小胞の輸送が阻害される事も明らかとなった。さらに、CRMP-2をリン酸化する新たなリン酸化キナーゼを同定した。CRMP-2の機能は様々に制御され、小胞輸送などを介して軸索形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。脳内において複雑な神経回路網を形成する神経細胞は、高度に極性化された細胞のひとつである。本研究では、神経細胞の極性形成を制御する分子機構を明らかにすることを目的とする。我々はこれまでにCRMP-2が神経細胞の軸索伸長や極性形成に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。神経成長因子BDNFの主要な受容体であるTrkBの軸索先端への選択的輸送はBDNFシグナル伝達に重要な役割を果たすが、その制御機構は不明な点が多い。昨年度までに、CRMP-2が小胞輸送に関わる分子であるsip1に結合し、Slp1/Rab27/TrkBと複合体を形成して神経軸索内のTrkBの順行性の輸送を制御していることを見出している。本年度は、Slp1のC2A領域が直接TrkBの細胞内領域と結合すること、Slp1のTrkBへの結合はGTP型Rab27依存的に起こることを見出した。さらに、Slp1,Rab27,CRMP-2,Kinesin-1の機能をRNAi法により抑制すると、軸索におけるBDNF依存的ERK1/2の活性化が阻害されることも示した。また、アフィニティーカラムクロマトグラフィー法によりSlp1の相互作用分子の同定を試み、500以上の分子を同定した。この中にはPI3-キナーゼのp110αおよびp85の両サブユニットが含まれていた。Slp1がPI3-キナーゼと複合体を形成することを免疫沈降法により確認した。さらに、Slp1はp110αサブユニット中央のaccessory domainに結合することを示した。このことより、Slp1/CRMP-2とPI3-キナーゼシグナルの関連が示唆された。報告者は神経細胞の極性形成機構を分子レベルで解明するために、以下の3つの課題に取り組んだ。CRMP-2のリン酸化による小砲輸送制御機構の解明CRMP-2は、多様なキナーゼによるリン酸化サイトを持つことが示唆されているリン酸化蛋白質である。報告者らは、CRMP-2をリン酸化するキナーゼを網羅的に探索し、新規リン酸化酵素としてULK1を同定した。
北海道農村地域における社会・生活構造の変容とスポーツの地域形成機能に関する研究

上記課題の研究を次の2つの手続きで実施した。(1)北海道の市町村自治体で実施されている地域スポーツや社会体育に関する資料を教育機関やスポーツ団体に依頼して収集した。ここで得られた資料から、過疎で悩む町村をはじめ各地で住民の健康問題や住民間のコミュニケーションづくりを意図した地域スポーツの振興が課題となっていることがあきらかになった。(2)ユニークな地域スポーツとして注目できる大樹町のミニバレー、釧路町の長ぐつアイスホッケ-などの事例について訪問して聞き取り調査を実施した。そこでは地域社会の特性(自然、歴史、産業)や住民の生活構造と関連したスポーツが考案され振興されてきたこと、そしてスポーツを通じて地域形成が期待されていることがあきらかになった。なお、こうした地域スポーツが住民の生活にいかに位置づいているか、そして地域形成にいかに機能しているかを実証的に解明することが研究の今後の課題である。
茎形成を統御する細胞壁遺伝子群の転写制御システムの解明

植物の茎形成は、最終的には細胞壁の構築・再編過程を通して「伸長機能」と「支持機能」を最適化する形で進むことが経験的に知られている。しかし,その統御の分子機構の多くは、尚不明である。この研究では、植物細胞壁の再編過程において中心的な役割を担うことがしられている二つの細胞壁関連遺伝子ファミリーであるエンド型キシログルカン転移酵素/加水分解酵素遺伝子(XTH)と、ペクチンメチルエステラーゼ遺伝子(PME)に焦点を当て、伸長機能と支持機能に関わるそれぞれのメンバーの特定を進めた。その結果、OsXTH19がイネのキシログルカンの分解を触媒する機能を持ち、細胞壁のゆるみを介した伸長機能に関与する可能性を明らかにした。また、シロイヌナズナPME35がシロイヌナズナの花茎の一次細胞壁のペクチンの脱メチル化を通して、力学的性質の制御を介して茎の支持機能の制御に関わることを明らかにした。これらの細胞壁関連遺伝子の制御に関わる因子の探索は研究を継続中である。茎形成は発生プログラムと環境シグナルによる制御を受けながら、最終的には細胞壁の構築・再編過程を通して「伸長機能」と「支持機能」を最適化する形で進むことが経験的に知られている。しかし,その統御の分子機構は全く不明である。私たちは、これまでの研究で、細胞壁関連遺伝子ファミリーであるXTHやPMEの特定のメンバーが,茎の特定組織の伸長機能と支持機能にそれぞれ必須であるごとをシロイヌナズナとイネで実証してきた。本研究の目的は,この成果を足がかりとして,茎の各組織の伸長と支持に於いて中心的役割を担う細胞壁関連タンパク質群を網羅的に同定し、それらの機能を統御する共通の転写制御システムを解明することである。この目的のために、初年度は、(1)シロイヌナズナとイネに着目し、これまで解析を進めてきたXTHとPMEの伸長機能と支持機能に関する解析を進めると同時に、(2)両植物の茎や根の伸長機能と支持機能の調節に必須の新規な細胞壁関連遺伝子およびその制御因子の探索を、発生プログラムや荷重刺激に対する転写因子遺伝子発現ネットワークを用いて開始した。前者については、シロイヌチズナのPME61およびPME35のそれぞれの欠損変異体および二重変異体を用いて解析を進め、皮層および維管束細胞におけるペクチンのカルシウム架橋が、細胞の力学的強度の制御に重要な役割を担うことを明らかにした。また、イネにおいてXTHがキシログルカンを基質として、細胞伸長に関与することを示す証拠を得た。一方、後者については、シロイヌナズナの欠損変異体プールを用いて、力学的刺激に応答する細胞壁関連酵素およびその機能制御に関わる因子の遺伝子欠損変異体の探索を準めた。維管束植物の茎形成は発生プログラムと環境シグナルによる制御を受けながら、最終的には細胞壁の構築・再編過程を通して,「細胞伸長」と「組織支持」の機能を最適化する形で進むことが経験的に知られている。これらの過程で,細胞壁関連遺伝子ファミリーであるXTHやPMEファミリーが中心的な役割を担うことを私たちは明らかにしてきたが,ファミリー内の個々のメンバーの役割の多くは未解明であった。そこで、本研究では,1シロイヌナズナとイネ、それぞれのXTHとPMEファミリーの中で、茎の特定組織における細胞伸長と組織支持の分子過程に関わるメンバーを特定すること、2それらのメンバーによる細胞壁変化の実体を解明すること、3伸長と支持の両機能の統御に関わる制御因子を明らかにすること、を主要な目標にしてH22年に研究を開始した。昨年までの研究により、シロイヌナズナのPME61のT-DNAタグラインの表現型の解析を進めた。また、イネにおいてはOsXTH19がキシログルカンを基質として、細胞伸長に関与することを示す証拠を得た。今年度はPME61に焦点を当て、JIM5, JIM7, LM20など,ホモガラクツロナン上のメチル基の修飾の程度の違いを識別できるモノクローナル抗体による間接蛍光法や免疫電子顕微鏡法により、PME61がシロイヌナズナ花茎基部の皮層および維管束間繊維の一次壁および中葉に特異的に局在するホモガラクツロナンのメチルエステル基の加水分解を特異的に触媒すること、この酵素を欠損すると、皮層の細胞壁形態に異常を生じることを明らかにした。

本研究の目的は、細胞壁関連遺伝子ファミリーであるXTHやPMEファミリーの各メンバーの機能分担と、それらの働きを統御する制御因子の働き、という視点から、陸上植物の茎の発生の分子メカニズムを解明することである。そのために、H22年に本研究を開始するに当たっては、1シロイヌナズナとイネ、それぞれのXTHとPMEファミリーの中で、茎の特定組織における細胞伸長と組織支持の分子過程に関わるメンバーを特定すること、2それらのメンバーによる細胞壁変化の実体を解明すること、3伸長と支持の両機能の統御に関わる制御因子を探索することを主要な達成目標とし、三年間研究を進めてきた。昨年までの研究により、イネOsXTH19の形質転換体の表現型および組換え酵素のin vitro機能の解明、シロイヌナズナのPME35(旧称PME61)のT-DNAタグラインの表現型の解析、更にPME35による酵素作用点などの特定を終えた。これらの成果を基に、今年度はまず、PME35の欠損変異とその相補ラインを用いて、PME35の細胞壁中での機能の解明を進めた。その結果、PME35の欠損による茎の支持機能の低下は、皮層などの一次細胞壁内のペクチンのホモガラクツロナン領域のメチルエステル基の分解が滞ったことにより、カルシウム架橋を形成できないことが直接の原因であること、リグニンやキシランなどの二次細胞壁成分の変化によるものでは無いことを明らかにした。また、T-DNA挿入ホモラインの網羅的なスクリーニングにより、胚軸伸長停止の時期の異常な変異体を単離し、その遺伝子のタンパク質機能および表現型の解析を進めた。その結果、伸長と支持の両機能の統御に関わる制御因子候補を複数種単離することができた。本研究では、茎形成における細胞壁の役割の解明をめざし次の三つの目標を掲げて研究を進めている。1シロイヌナズナとイネ、それぞれのXTHとPMEファミリーの中で、茎の特定組織における細胞伸長と組織支持の分子過程に関わるメンバーを特定する。2それらのメンバーによる細胞壁変化の実体を解明する。3伸長と支持の両機能の統御に関わる制御因子を明らかにする。本年度までの研究により、1については、シロイヌナズナのPME61のT-DNAタグラインの表現型の解析を進め、組織支持に関わること、イネにおいてはOsXTH19が茎伸長に関わることを明らかにし、1の目標はほぼ達成できた。2の目標については、PME61がシロイヌナズナの皮層などの一次壁のペクチンのメチル化に関わること、OsXTH19がキシログルカンを基質として、細胞伸長に関与することを示し、目標の一部を達成したが、尚、細胞壁の構造変化の詳細は未解明である。3の目標については次年度研究を開始する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の三つの目標の内、目標1シロイヌナズナとイネ、それぞれのXTHとPMEファミリーの中で、茎の特定組織における細胞伸長と組織支持の分子過程に関わるメンバーの特定に関しては、目標1はほぼ達成されたが、目標2のメンバーによる細胞壁変化の実体解明については、PME61の酵素の分子機能や、PME61の欠損による細胞壁の分子構造の異常についてが未解明である。次年度は、PME61酵素の分子機能を酵素化学的に解明すると同時に, PME61欠損変異体内の細胞壁中のペクチン以外の構造、特に二次細胞壁の構造を解析し、PME61欠損による花茎の力学強度の低下が、PME61の欠損によるペクチンのメチル化度の変化にのみ起因するか否かを検証する。
シャーンティデーヴァ作『入菩薩行論』の伝承と受容

敦煌本『入菩薩行論』は、シャーンティデーヴァ(690-750頃)の主著『入菩薩(菩提)行論』の最初期の形態を伝承するもので、現在では、敦煌出土のチベット語文献の中にのみ-チベット語訳として-その存在が確認されている。研究代表者は、この2年間、同論に関係して、シャンーティデーヴァとアクシャヤマティという著者名の相違とその背景に関する問題、シャーンティデーヴァによる別の著作である『学処集成』と同論の関係、ならびにアティシャの師であるスヴァルナドヴィーパのダルマパーラが集成した『入菩薩行論の要義』の検討を中心に研究を進めた。これらの研究成果は、いずれも個別の論文の形で公表し、また調整班(B02)がとりまとめる研究成果報告書には、2年間に及ぶ当該研究の主要な成果を収めた。以上の研究を通して、以下の諸点を解明することができた。(1)シャーンティデーヴァは元来、『入菩薩行論」の初期本の著者として、アクシャヤマティの名でられ、後に『学処集成』の著者名であるシャーンティデーヴァと同一人物であるとして、後者の名が共通して用いられることになった。(2)両論の成立順序および年代は、初期本・9章立て『入菩薩行論』(8C前半頃)→『学処集成』(8C後半頃)→現行本・10章立て『入菩薩(菩提)行論』(9C頃)と推定される。(3)ダルマパーラが集成した『入菩薩行論の要義』は、本来『入菩薩行論の11主要義』が相応しく、また従来の研究では未解明であった11の主要義の内容は、アティシャ作の『入菩薩行論注釈』の検討を通して明らかとなった。本年度は、まずシャーンティデーヴァ作と伝えられる『入菩薩行論』Bodhisattvacaryavataraの新旧両本と『学処集成』Siksasamuccayaとの関係をいくつかの観点から考察した。この問題については、昨年6月29日から7月1日の間に開催された第52回日本印度学仏教学会(於東京大学)にて口頭発表を行い、その成果を「Bodhi (sattva) caryavataraとSiksasamuccaya」『印度哲学仏教学』16,2001.10,pp.326-353と題する論文にまとめ、公刊した。この中で研究代表者は、『入菩薩行論』新旧両本および『学処集成』に関しては、敦煌本に伝承される初期本『入菩薩行論』(9章本・702.5偈)が先行し、後に『学処集成』が成立すると、後者を重んじる者の手により先の9章本が改編され、最終的に現行本の『入菩薩(菩提)行論』(10章本・913偈)が成立した、という3段階の経緯が推定されることを論じた。次にまた、初期本の著者名アクシャヤマティと現行本の著者名シャーンティデーヴァの相違に関する考察を行った。アクシャヤマティの名に関しては、アティシャ等が残す伝承によれば、聖マンジュシュリー(文殊師利)より教えを受け、それをもとにナーランダーにおいて初めて詠唱されたテキストが初期本の『入菩薩行論』であり、アクシャヤマティとはそれを詠唱した学僧の名である。これに対して、シャーンティデーヴァの名は、『学処集成』および現行の『入菩薩(菩提)行論』の著者名として前者のチベット語訳、および後者のサンスクリット写本の一部およびチベット語訳の奥書に出る。これら2つの呼称の関係をめぐっては、本年3月13-15日に開催される国際学会(於ムンバイK.J.Somaiya仏教研究所・大谷大学共催)にて口頭発表を行った。

(3)ダルマパーラが集成した『入菩薩行論の要義』は、本来『入菩薩行論の11主要義』が相応しく、また従来の研究では未解明であった11の主要義の内容は、アティシャ作の『入菩薩行論注釈』の検討を通して明らかとなった。
光合成反応中心の分子機構の解明-新規な「光→電子」変換素子を目指して-

光合成の初期過程で重要な役割を担っているのがクロロフィルである。酸素発生型の光合成にはクロロフィルaが不可欠だとされてきたが、南洋のホヤに共生する原核藻類Acaryochloris marinaが、クロロフィルaではなくクロロフィルdで酸素発生型の光合成を実現していることを発見した。通常の酸素発生型光合成は、系1および系2という二つの光化学系から構成されている。我々はこれまで、系1の初発電荷分離体がクロロフィルaのエピマーであるクロロフィルa'であり、系2の一次電子受容体がクロロフィルaの中心金属Mgが外れたフェオフィチンaであることを明らかにしてきた。ところが、クロロフィルdを主要色素とするA.marinaでは、系1の初発電荷分離体がクロロフィルdのエピマーであるクロロフィルd'であるのに対し、系2の一次電子受容体は通常と同じくフェオフィチンaであることを明らかにした。さらに、系2の初発電荷分離体も通常と同じクロロフィルaであった。すなわち、A.marinaはこれまでに例がない色素レベルで非常にキメラな構成であることが判明した。A.marinaはホヤの体内に棲息しているが、他の藻類も多数共生している。興味深いことに、A.marinaの主要色素であるクロロフィルdはクロロフィルaよりも波長の長い光が利用できる。そのため、ホヤ内においてクロロフィルa型クロロフィルが吸収出来なかったより波長の長い光をA.marinaは活用できることになる。このことが、A.marinaがクロロフィルdをアンテナ色素として選んだ理由の一つだと推定される。A.marinaが発見されて10年近くたつが、クロロフィルdの生合成経路は不明のままであった。ところが偶然、蛋白質分解酵素パパインがクロロフィルaをクロロフィルdに変換することを見出した。パパインのアミノ酸配列や遺伝子配列は既に明らかになっていることから、この結果を糸口としてA.marinaにおけるクロロフィルd生合成が明らかにできると期待される。1996年に群体ホヤ体内から発見された原核藻類Acaryochloris marinaは主要光合成色素としてクロロフィルd(Chl d)を持つ。Chl dは高等植物で機能するChlaよりも長波長の光を吸収する。A.marinaは他の藻類・シアノバクテリアと同様に、酸素発生型の光合成を行い、二つの光化学系(PS1&PS2)を持つ。酸素発生型の光合成生物は、これまで例外なくChl aが主要色素だと見なされてきた。我々は、PS1およびPS2の反応中心には、それぞれChl a'(Chl aのエピマー)とフェオフィチンa(Phe a。Chl aのMgが脱離して2個の入った色素)が鍵色素として機能していると主張してきた。前者はPS1の電子供与体P700として、また後者はPS2の一次電子受容体として機能している。A.marinaには、微少量ではあるがChl aが存在することから、我々はA.marinaにもChl aとPhe a'が鍵色素として存在すると推定した。ところが、A.marinaにはPhe aは検出されたものの、Chla'は検出されなかった。代わりにChld'が検出された。興味深いことに、主要色素のChl dからMgが外れたPhe dは検出されなかった。よって、A.marinaのPS1電子供与体P740はChl a'ではなくChl d'であり、PS2の反応中心は他の酸素発生型と同じくa型クロロフィルからなると強く示唆された。白熱灯の光強度を変えて培養しても、鍵色素のモル比Chl d'/Pheaは、ほぼ一定のままであった。すなわち、A.marinaのPS1/PS2比は白熱灯の光強度に依存しない。これは、光強度によってPS1/PS2が大きく変化するシアノバクテリアは大きく異なる。現在、この原因を探るべく、より短波長の光に富む蛍光灯で培養したA.marinaの色素分析を行っている。

このことが、A.marinaがクロロフィルdをアンテナ色素として選んだ理由の一つだと推定される。A.marinaが発見されて10年近くたつが、クロロフィルdの生合成経路は不明のままであった。ところが偶然、蛋白質分解酵素パパインがクロロフィルaをクロロフィルdに変換することを見出した。パパインのアミノ酸配列や遺伝子配列は既に明らかになっていることから、この結果を糸口としてA.marinaにおけるクロロフィルd生合成が明らかにできると期待される。
救急ＭＤＣＴによるＤｕａｌ－ｅｎｅｒｇｙ法を用いた急性期脳梗塞検出システムの構築

本研究は,我国における死亡率原因の第4位及び寝たきりになる原因の第1位の脳血管疾患を対象とし,近年問題視される脳梗塞を画像診断により支援する手法の開発を目的としている.急性期脳梗塞検出用のDual-Energy X線CT撮影条件の検討,急性期脳梗塞を描出するための画像処理アルゴリズムの開発,Dual-Energy CT Composition Imageの利用及び異なるエネルギーの評価から,X線CT検査では描出困難な急性期脳梗塞を早期に検出する可能性を明らかにした.本研究では,わが国における死亡率原因の第4位及び寝たきり原因の第1位である脳血管疾患を対象としている.近年は食の欧米化や成人病が増加し脳梗塞が問題視されている.我々は脳卒中画像診断支援法の確立をめざし,疾患検出のための画像処理やX線CTによる描出能及び撮影条件評価を目的にファントム開発を継続的に行ってきた.平成25年度においては,昨年度科研費にて開発した脳梗塞模擬ファントムによるDual-Energy CT撮像手法の開発及びX線CT画像における画像処理アルゴリズムの開発について主に研究を行った.Dual-Energy CT装置の特徴として,2つのX線管球と検出器を有しているため,1回転(1撮影)で異なるEnergy(管電圧)の2画像を同時に得ることができる.我々はこの特徴に着目し,高エネルギー画像と低エネルギー画像の合成画像(Composition Image)の生成から,急性期脳梗塞等の低コントラスト領域の描出能をCNRにより検討した.使用したエネルギーは,80kV+Sn140kV,100kV+Sn140kV,140kV+80kVの3パターンであり,それぞれに合成割合(0.10.9,合計1.0)を設定した.その結果,低エネルギー:0.5,高エネルギー0.5の合成画像において,急性期脳梗塞のコントラスト上昇を確認した.また,一般X線撮影等(主にCR)に使用されるマルチ周波数処理に着目し,X線CT画像へ応用した.急性期脳梗塞のような低吸収域に特徴的な周波数帯域を選定(1020cycle/pixels)し,この帯域が多く含まれる画像のみを使用したアルゴリズムを構築し,疾患部のコントラスト上昇に成功した.以上の研究成果は,国際会議にて我々が世界で始めて発表し高い関心を集めた.本研究は,我国における死亡率原因の第4位及び寝たきりになる原因の第1位の脳血管疾患を対象とし,近年問題視される脳梗塞を画像診断により支援する手法の開発を目的としている.急性期脳梗塞検出用のDual-Energy X線CT撮影条件の検討,急性期脳梗塞を描出するための画像処理アルゴリズムの開発,Dual-Energy CT Composition Imageの利用及び異なるエネルギーの評価から,X線CT検査では描出困難な急性期脳梗塞を早期に検出する可能性を明らかにした.本研究では,わが国における死亡率原因の第4位及び寝たきり原因の第1位である脳血管疾患を対象としている.近年は食の欧米化や成人病が増加し脳梗塞が問題視されている.我々は脳卒中画像診断支援法の確立をめざし,疾患検出のための画像処理やX線CTによる描出能及び撮影条件評価を目的にファントム開発を継続的に行ってきた.平成24年度においては,以前の科研費にて開発した脳卒中ファントムによる急性期脳梗塞描出のためのDual-Energy CT画像の利用によるコントラスト改善手法及び頭部領域の被曝線量測定について主に研究を行った.Dual-Energy CT装置の特徴として,2つのX線管球と検出器を有しているため,1回転(1撮影)で異なるEnergy(管電圧)の2画像を同時に得ることができる.我々はこの特徴に着目し,高エネルギー画像と低エネルギー画像の合成画像(Composition Image)の生成から,急性期脳梗塞等の低コントラスト領域の描出能をCNRにより検討した.使用したエネルギーは,80kV+Sn140kV,100kV+Sn140kV,140kV+80kVの3パターンであり,それぞれに合成割合(0.10.9,合計1.0)を設定した.その結果,低エネルギー:0.5から0.6,高エネルギー0.4から0.5の合成画像において,急性期脳梗塞のコントラスト上昇を確認した.また,我々はこの撮像手法を臨床に適用させるためにDual-Energy CTの被曝線量を明らかにするため,頭部領域の線量測定を行った.その結果,通常撮影(120kV)に比較して,Dual-Energy撮影にて510mGyの線量を低減できる可能性を見出した.以上の研究成果は,2つの国際会議にて我々が世界で始めて発表し高い関心を集めた.コントラスト改善手法に関しては,Composition Imageの使用による急性期脳梗塞描出のための条件・傾向を明らかにした.頭部領域の被曝線量測定による本手法の線量が明らかとなり,臨床適応に向けた基準や低減目標が明確になりつつある.また,リアルに人体を再現した脳梗塞模擬ファントムを本年度開発した.現在予備実験中であるが,現在までのデータをより正確に反映した検討が行えると確信している.本ファントムを使用した実験は,平成25年度に遂行予定である.平成24年度に開発した脳梗塞模擬ファントムを使用した実験を遂行予定である.本ファントムは,現在まで使用した脳卒中ファントムの進化版の位置づけで,人体をリアルに再現したものである.

よって,現在までに取得したデータ・傾向をより正確に検討できる可能性を有している.本実験は,臨床試験前に最後のデータとなるため,慎重かつ精密に行う必要があり,追加で画像評価用ファントムや被ばく線量測定のための付属品等の購入・使用が必要になる可能性が考えられる.また,急性期脳梗塞を検出するための画像処理アルゴリズム開発を計画中である.上記ファントムの画像を原画像とする予定である.アルゴリズムのメインにはマルチ周波数処理を応用した周波数強調処理を考案中である.平成24年度に開発したファントムが,予想よりも安価に作製できたことによる繰越金となった.本年度予算と合わせて,臨床試験前に最後のデータとなるため,慎重かつ精密に行う必要があり,追加で画像評価用ファントムや被ばく線量測定のための付属品等の購入・使用が必要になる可能性が考えられる.また,画像処理アルゴリズム開発用のプログラミングソフトの購入を検討中であることや国際会議にての研究成果発表を計画しているため,旅費や参加費にての支出を計画している.