hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人の国際移動をめぐるリージョナルガバナンスの国際比較実証分析

全体会合については、本研究が移民政策研究、地域研究、ガバナンス研究などの諸領域を横断していること、4つの地域をまたがっているという性質を鑑み、基本的な研究の枠組みや分析概念および調査の方向性の共有を進め、研究チーム内の意思疎通に努めた。予備調査については、調査対象地域のうち、主に東南アジアと中央アジアにおいて実施された。付随して、本科研に関連する成果が生まれている。ウェブサイトには、上記の全体会合における会議録を共有する機能を付したほか、文献資料をアーカイブ化するヴァーチャルな場所を設けた。また、研究調査の進捗や研究成果を報告できる場についての情報を広く提供している。夏に研究メンバーの過半数が勤める筑波大学にて全体会合を実施したことにより、今後の研究の方向性と用いる分析概念の共有がはかられた。また、本科研専用のウェブサイトを立ち上げたことにより、以降は、研究資料のアーカイブ化を容易に進めることができる。本ウェブサイトは、研究を遂行するためのプラットフォームであり、研究の進捗や課題を共有できる体制が技術的に整ったといえる。さらに、海外現地調査(予備調査)が数度行われ、現地研究者との連携の確認が計画通りなされている。この点は特に、本科研における四つの調査対象のうち、東南アジアと中央アジアに当てはまる。同地域では研究代表者と研究分担者が複数回に渡り調査を行ったほか、学術研究のセッションや国際会議(ジャカルタ、マランガ、ホーチミン、ハノイ、バンコク、シンガポール、マニラ、台北、タシュケント、リヨン、ミラノ、パドバ)での報告機会に恵まれた。上のすべての報告が本科研のみにすべて依拠した発表というわけではないが、本科研に関わりを持つ現地研究者との意思疎通がなされ、本科研が当初から目指していた国際共同研究体制の強化につながった。そのなかでも、本科研初年度の後半(2018年1月3月)を中心に、研究代表者と研究分担者より複数の中間的な成果が公開されている。その主たるものは、これまで個々に進めてきた研究とも密接に結びついているが、本科研メンバーの明石純一、首藤もと子、小川玲子はそれぞれ共編著、安里和晃は単編著、ダダバエフは分担著の刊行をしており、今後研究をさらに推進されるうえで弾みになるものと判断できる。本研究は、人の国際移動をめぐるリージョナルガバナンスの背景、過程、帰結を、国際比較により明らかにすることを、その内容としている。具体的に検証するのは、これまで学術的な考察が十分に及ぶことがなかった送出国間の地域的連携と、国際組織や市民社会組織といった非国家主体が行使する影響である。比較対象としては、中央アジア、南アジア、東南アジア、中南米という、多数の送出国を擁する地域を選んでいる。送出国政府の関与や、今や膨大な数に達する非国家主体の働きかけに着目する本研究は、欧米の主要受入国による移民管理・規制に目を向けてきた従来の「ガバナンス観」に視座の転換を促し、政治学・国際関係論の比較ガバナンス研究に新しい境地を切り開く。
講和期の政治的葛藤が日本教職員組合の平和運動・平和教育に与えた影響の考察

2018年度の実施計画は「研究に使用する基礎資料を利用可能にする作業に重点を置く」というものであった。具体的には(1)教職員組合の内部史料(婦人部資料の一部・平和史料等)の整理・デジタル化、(2)教職員組合の所蔵する中執会議記録の中の速記記録(130枚)の整理と解読(日本速記協会に依頼)、(3)単組の所蔵史料調査(神奈川・大阪)、(4)幅広い文献の収集・検討と予備的なデータ分析であった。以下に研究実績をまとめた。(1)未整理の史料の整理を進めながら、順次業者に委託してデジタル化を進めた。これらの内部史料は、今後の研究の進展には欠かせない史料であった。現在、データ化された史料等を整理する作業を開始している。(2)速記史料が中根式で書かれていることは判明していたため、日本速記協会の関係者に解読を依頼し、予定通り実施することができた。解読作業のためには2度の合宿を行い、解読者同士の慎重な議論を踏まえて、解読結果を確定させるという方法をとった。速記史料の解読は、解読できる専門家が減少している現在、数年後には解読作業が困難になる史料であり、貴重な史料をデータ化することができた。(3)調査の計画を夏季に実施予定であった合宿において進める予定であったが、台風の影響で合宿自体を中止せざるを得ず、進展させることができなかった。しかし、各メンバーが個別に各探索は続けている。2019年度には調査を行う予定である。(4)各メンバーが個別に探索を続けた。平和運動、平和教育については、そもそも学問的に体系化された文献等がなく、諸機関、団体、協会等が行って来た平和運動、平和教育を整理する必要があるため2019年度以降も継続して文献を収拾する予定である。なお、各グループの研究成果については、日本教育学会、教育史学会などにおいて報告を行った。学会発表をふまえて論文化に向けた打ち合わせも行っている。研究開始初年度の研究は、おおむね順調に進呈している。初年度に予定していた基礎資料の収拾を終え、現在はその整理に着手している。ただし、研究の過程で、単組の聞き取り調査及び史料収拾が予定通りにはできなかった。これは日本教職員組合の所蔵史料が、膨大であったことと、速記史料の解読に多くの時間等を費やしたためである。2019年度は、史料収拾の積み残しを課題とし、研究計画を立てている。なお、本研究では、グループをつくり、そのグループごとに研究を進めてきた。初年度「A:組織内外分析グループ」は、総評と日教組の関係に着目し研究を進め、その成果を学会で発表することができた。「B:学者・知識人・民間団体分析グループ」は、主としていわゆる進歩的知識人と呼称された学者、平和問題談話会等で発言していた学者の言説等の分析を行った。この成果は論文化されている。「C:教育実践分析グループ」は、第6回までの日教組全国教研や各単組の大会で報告された平和教育の実践について研究を進めた。全国教研の分科会で議論されていた実践と、日教組中央執行部の平和教育の方針との比較を中心に掘り下げ、学会発表後現在、論文化の予定である。こうした各グループの研究をまとめ、整理するために、夏に合宿を開催する予定であったが、悪天候の影響で中止とせざるを得なかった。しかし、その後3度の研究打ち合わせを行い、各グループから得られた知見を相互につき合わせる作業を行った。交付申請時に立てた2019年度の研究計画に沿って研究を続ける。具体的には、(1)日本教職員組合の内部史料料の整理・デジタル化、(2)単組の所蔵史料調査と整理・デジタル化、(3))古書・史料の体系的収集・検討が本年度の主たる研究活動となる。また、2018年度に積み残した単組のヒアリング調査及び史料収拾も本年度中に実施予定である。現在、各関係者に連絡をとり、計画を立てているところである。基礎資料の収拾や整理といった全体で行う研究の他に、各グループの計画は以下の通りである。「A:組織内外分析グループ」は、総評ー社会党ー知識人を軸にした平和四原則の分析を開始する。その際、Bグループの研究から得た知見を共有しつつ進める。この成果については学会で発表する予定である。「B:学者・知識人・民間団体分析グループ」は、平問題談話会、平和問題懇談会の声明等を中心に、いわゆる進歩的知識人と呼称された学者の言説を個別に分析して行く。この成果については、Aグループとも知見を共有し研究を進める。研究成果は学会で発表予定である。「C:教育実践分析グループ」は、前年度同様、日教組全国教研や各単組の大会で報告された平和教育の実践について研究を進めていく。その際、全国教研の分科会のレポート及び、各単組の県大会で議論された実践レポートを主として分析対象とする。レポートは膨大にあり、それらの分析は現在のメンバーだけでは不足する為、テキスト化や整理作業を一部業者に委託し、短期のアルバイト等を雇用しながら進めて行く。各グループの研究をまとめ、整理するために、夏に合宿を開催する予定である。さらに、年間3度の毛旧打合せを計画している。具体的には

(1)教職員組合の内部史料(婦人部資料の一部・平和史料等)の整理・デジタル化、(2)教職員組合の所蔵する中執会議記録の中の速記記録(130枚)の整理と解読(日本速記協会に依頼)、(3)単組の所蔵史料調査(神奈川・大阪)、(4)幅広い文献の収集・検討と予備的なデータ分析であった。以下に研究実績をまとめた。(1)未整理の史料の整理を進めながら、順次業者に委託してデジタル化を進めた。これらの内部史料は、今後の研究の進展には欠かせない史料であった。現在、データ化された史料等を整理する作業を開始している。(2)速記史料が中根式で書かれていることは判明していたため、日本速記協会の関係者に解読を依頼し、予定通り実施することができた。解読作業のためには2度の合宿を行い、解読者同士の慎重な議論を踏まえて、解読結果を確定させるという方法をとった。速記史料の解読は、解読できる専門家が減少している現在、数年後には解読作業が困難になる史料であり、貴重な史料をデータ化することができた。(3)調査の計画を夏季に実施予定であった合宿において進める予定であったが、台風の影響で合宿自体を中止せざるを得ず、進展させることができなかった。しかし、各メンバーが個別に各探索は続けている。2019年度には調査を行う予定である。(4)各メンバーが個別に探索を続けた。平和運動、平和教育については、そもそも学問的に体系化された文献等がなく、諸機関、団体、協会等が行って来た平和運動、平和教育を整理する必要があるため2019年度以降も継続して文献を収拾する予定である。なお、各グループの研究成果については、日本教育学会、教育史学会などにおいて報告を行った。学会発表をふまえて論文化に向けた打ち合わせも行っている。研究開始初年度の研究は、おおむね順調に進呈している。初年度に予定していた基礎資料の収拾を終え、現在はその整理に着手している。ただし、研究の過程で、単組の聞き取り調査及び史料収拾が予定通りにはできなかった。これは日本教職員組合の所蔵史料が、膨大であったことと、速記史料の解読に多くの時間等を費やしたためである。2019年度は、史料収拾の積み残しを課題とし、研究計画を立てている。なお、本研究では、グループをつくり、そのグループごとに研究を進めてきた。初年度「A:組織内外分析グループ」は、総評と日教組の関係に着目し研究を進め、その成果を学会で発表することができた。「B:学者・知識人・民間団体分析グループ」は、主としていわゆる進歩的知識人と呼称された学者、平和問題談話会等で発言していた学者の言説等の分析を行った。この成果は論文化されている。「C:教育実践分析グループ」は、第6回までの日教組全国教研や各単組の大会で報告された平和教育の実践について研究を進めた。全国教研の分科会で議論されていた実践と、日教組中央執行部の平和教育の方針との比較を中心に掘り下げ、学会発表後現在、論文化の予定である。こうした各グループの研究をまとめ、整理するために、夏に合宿を開催する予定であったが、悪天候の影響で中止とせざるを得なかった。しかし、その後3度の研究打ち合わせを行い、各グループから得られた知見を相互につき合わせる作業を行った。交付申請時に立てた2019年度の研究計画に沿って研究を続ける。
コンピュータ画像診断支援システムの診断精度に与える影響に関する研究

基礎的検討として、実際の胸部単純X線写真に擬似結節を埋め込むことの検討とCT画像に結節を埋め込んでその検出能に関する予備的な実験をおこなった。これらの検討結果から、埋め込む擬似結節画像と元となるX線画像にデジタル画像上で加算することによって擬似結節の植え込みを行うツールの開発を行った。ここで、胸部専門の放射線科医師による検討を行い適切な植え込み画像になるような経験則を得た。実際の胸部単純X線画像における結節の存在診断において、CADの出力がどのような影響を与えるかについての検討をおこなうために、胸部単純X線1画像あたり15個から19個の人工結節を埋め込んだ5種類の胸部単純X線画像を作成した。これに対して、実際に研究段階のCADを適応した結果を参考にして、感度47.6%、特異度87.2%の擬似的なCADの出力結果を用意した。ここで、これらの感度と特異度は胸部単純X線画像上に設定した小正方形区画上で計算した。これらの5種類の胸部単純X線画像について、上記の擬似的なCADを使用して読影する場合とCADを使用しない場合の2種類の読影方法において、胸部単純X線画像上の人工結節の検出能を比較することによって、CADの二次的な助言が存在診断に与える影響を検討することをおこなった。その結果、1)今回検討した精度のCADにおいては、真陽性の場合に対する結節の存在の確信度が全体として上昇したが、擬陽性の場合に対する結節の存在の確信度も全体としてよ昇した。従って、ROC解析による読影精度自体にはほとんど影響を与えることはなかった。2)確信度自体の評価の指標であるBrierスコアを用いた読影精度の評価では、CADを用いて読影した方が読影精度が向上する傾向が認められた。尚、読影精度の評価の過程において、資料再標本化法およびROC解析とBrierスコアを用いた読影精度評価の方法に関する研究も行った。画像診断の中の存在診断に関して、診断精度の向上をもたらすCADはどのような性質を持つべきかについて、以下のことについて検討した。1.読影実験のための準備として、実際の胸部単純X線写真に擬似結節を埋め込むことについての検討を行った。元画像として、30歳代のある成人男子の胸部X線写真をはじめとする、画像データベースに蓄積してあるいくつかの画像を選択した。埋め込み用の擬似結節画像について検討するために、CT画像に結節を埋め込んでその検出能に関する予備的な実験をおこなった。これらの検討結果から、埋め込む擬似結節は最終的に5種類の円形画像とすることにした。これらの擬似結節画像を元となるX線画像にデジタル画像上で加算することによって擬似結節の植え込みを行うツールの開発を行った。この開発したツールを用いて、擬似結節を埋め込んだ胸部X線画像の作成を行った。これらの擬似結節の植え込み画像の適否について、胸部専門の放射線科医師による検討を行い適切な植え込み画像になるような経験則を得た。一方、CADの診断結果の擬似出力としては、円形のマークを元となるX線画像にデジタル画像上で加算して表示することとし、それを作成するツールの開発を行った。さらに、作成した擬似結節画像とCADの診断結果の擬似出力を読影用のワークステーション上に表示するためのツールの開発を行った。現在、これらのツールを使用して、読影実験による評価を進めている。2.読影実験の実験結果についてのデータ処理においては、複数の系間での診断能の比較におけるROC解析結果についての統計解析方法が必要となる。

現在、このための最も現実的な方法は資料再標本化法を応用したものであるが、その理論的背景についてはまだ確立してないが、その理論的な検討を合わせて行った。実際の胸部単純X線画像における結節の存在診断において、CADの出力がどのような影響を与えるかについての検討をおこなった。このための準備として胸部単純X線画像に人工的な結節を埋め込む方式についての検討もあわせておこなった。この結果に基づいて、胸部単純X線1画像あたり15個から19個の人工結節を埋め込んだ5種類の胸部単純X線画像を作成した。これに対して、実際に研究段階のCADを適応した結果を参考にして、感度47.6%、特異度87.2%の擬似的なCADの出力結果を用意した。これらの5種類の胸部単純X線画像について、上記の擬似的なCADを使用して読影する場合とCADを使用しない場合の2種類の読影方法において、胸部単純X線画像上の人工結節の検出能を比較することによって、CADの二次的な助言が存在診断に与える影響を検討することをおこなった。ここで、2人の読影者による読影実験を実施し、ROC解析とBrierスコアによって読影精度を評価した。読影方法の順序は、各読影者で異なるものとした。その結果、1)今回検討した精度のCADにおいては、真陽性の場合に対する結節の存在の確信度が全体として上昇したが、擬陽性の場合に対する結節の存在の確信度も全体として上昇した。従って、ROC解析による読影精度自体にはほとんど影響を与えることはなかった。2)確信度自体の評価の指標であるBrierスコアを用いた読影精度の評価では、CADを用いて読影した方が読影精度が向上する傾向が認められた。尚、読影精度の評価の過程において、資料再標本化法およびROC解析とBrierスコアを用いた読影精度評価の方法に関する研究も行った。
発達期の低濃度複合水銀曝露が加齢時における神経行動毒性に及ぼす影響と遺伝的修飾

授乳期マウスへの水銀蒸気(Hg0)、メチル水銀(MeHg)そしてHg0+MeHg複合曝露の結果、オープンフィールド(OPF)試験の自発行動量はMeHg曝露群、Hg0曝露群、MeHg+Hg0曝露群ともに対照群より亢進し、探索行動は、MeHg+Hg0曝露群に影響が認められた。神経行動異常を解明するため、遺伝子の発現レベルについて検討を行った結果、大脳においては、Ppp3cbのmRNAレベルのみが、MeHg曝露によって有意に上昇し、小脳ではDef8、Hsf2、Tcf20およびFucaのmRNAレベルがMeHg曝露のみが、有意に上昇を示した。今後、行動異常と遺伝子発現との関係を解明する必要がある。授乳期における低濃度水銀蒸気(Hg0)と低濃度メチル水銀(MeHg)による複合水銀曝露が神経行動機能にどの様な影響を与えるかについてC57BL/6系雌雄マウスを用い、成熟期と加齢期に評価を行った。曝露は出生1日目から21日までの授乳期間に行った。Hg0曝露は平均0.11mg/m3の濃度で8時間行い、MeHg曝露は5ppm MeHg含有の餌を作成し、自由摂取させた。行動試験にはオープンフィールド(OPF)試験、受動回避反応(PA)試験を用いて評価を行った。12週齢で行ったOPF試験では、運動活動性を示す総移動距離は雌雄マウスともに対照群とHg0曝露群、MeHg曝露群、Hg0+MeHg曝露群との間に統計的に差異は認められなかった。また情動反応を示す中心滞在割合も対照群と各曝露群との間に有意差はなかった。嫌悪学習を評価するPA試験も対照群と各曝露群との間に雌雄マウスで統計的な有意差は認められなかった。曝露終了24時間後に測定した脳内水銀濃度は大脳で対照群に比べ、MeHg曝露群の雄マウスで66倍、雌マウスで59倍、Hg0曝露群の雄マウスで22倍、雌マウスで21倍そしてHg0+MeHg曝露群の雄マウスで69倍、雌マウスでは57倍高値であった。小脳では対照群に比べMeHg曝露群の雄マウスで36倍、雌マウスで44倍、Hg0曝露群の雄マウスで20倍、雌マウスで24倍そしてHg0+MeHg曝露群の雄マウスで39倍、雌マウスで52倍高値であった。大脳、小脳ともに行動毒性が発現するといわれる水銀濃度の閾値、MeHg曝露では3μg/g、Hg0曝露では1μg/g以下の濃度であった。平成27年度に行ったHg0曝露群、MeHg曝露群、Hg0+MeHg曝露群の12週齢における神経行動試験について評価ができた。しかし、1年後の加齢による各曝露群の神経行動毒性に対する影響を評価するための曝露実験は曝露中にマウスが死亡したため、十分な動物数を確保できず、平成28年度以降に実施することになった。発育・発達期における水銀蒸気とメチル水銀の複合水銀曝露による行動機能への影響をC57BL/6系雌性マウスを用いて行った。実験は対照群、メチル水銀曝露群(MeHg群)、水銀蒸気曝露群(Hg0群)、Hg0とMeHgの複合曝露群(Hg0+MeHg群)の4群に分け、1群12匹とした。曝露は出産直後から離乳までの27日間行った。MeHg群はMeHgとして3.85ppm含有固形飼料を与え、Hg0群は平均0.188(0.1250.252)mg/m3の濃度で曝露チャンバー内で24時間行った。行動試験は12週齢に達したときに実施し、行動異常はオープンフィールド試験(OPF)、に受動的回避試験(PA)そして放射状迷路試験(RM)を用いて評価を行った。OPF試験では総移動距離が対照群とHg0群、MeHg群そしてHg0+MeHg群との間に有意差が認められた。また、中心滞在割合は対照群とHg0+MeHg群との間に差異が認められた。PA試験では訓練試行そして保持試行において対照群と各曝露群との間に差異は認められなかった。RM試験は8日間の試行を行い、「既に獲得したアームを訪れるエラー数」、「アーム再訪数」ともに対照群と各曝露との間に各試行間に有意な差は認められなかった。曝露終了後に測定した大脳の水銀濃度はHg0+MeHg群はMeHg群やHg0群に比べ、有意に高値を示し、小脳ではHg0+MeHg群とHg0群との間に有意な高値を示した。大脳、小脳の水銀濃度はHg0+MeHg曝露群、MeHg曝露群が1μg/g以上であり、Hg0曝露群は580940μg/gの範囲内であった。以上の結果から、Hg0とMeHg複合群の脳内水銀は単独曝露群に比べ、行動試験でもOPF試験で単独曝露群によりその影響は高い傾向にあった。平成27年度の発育・発達期における複合水銀曝露実験では、出産0日から曝露開始したため曝露中にマウスが死亡し、行動試験を行うに十分な個体数を確保できなかった。

その結果、複合曝露の加齢による行動影響の研究にも遅延を生じた。平成28年度は新生仔への曝露時期と曝露濃度を変更し、実験を行った結果、生後12週目において行動異常が認められた。この結果から、今年度の加齢による影響に関する実験を中止した。最終年度は、新たに曝露条件の検討を行う。とくに水銀蒸気による曝露濃度を0.1mg/m3以下の許容濃度(TLV)で行うとともに、遺伝的要因による行動の修飾因子をメタロチオネイン遺伝子欠損マウスを用いて検討する。平成28年度までの研究において、授乳期のマウスへの水銀蒸気(Hg0)、メチル水銀(MeHg)そしてHg0+MeHg複合曝露の結果、オープンフィールド(OPF)試験の自発行動量はMeHg曝露群、Hg0曝露群、MeHg+Hg0曝露群ともに対照群より亢進し、OPF試験での探索行動は、MeHg+Hg0曝露群のみで探索行動に対する影響が認められた。平成29年度は神経行動異常を解明するため、遺伝子の発現レベルについて検討を行った。実験は各曝露群の大脳および小脳組織から、total RNAを抽出し、リアルタイムRT-RCR法を用いて遺伝子発現を測定した。遺伝子はDef8、Hsf2、Ppp3cb、Hmg20b、Rusc2、Tcf20、Slc8a1、Fuca、Zfp51およびPcdhga5のmRNAレベルを検討した。マイクロアレイアッセイにより、これらの遺伝子のうち、Zfp1およびPcdhga5は、低濃度水銀蒸気曝露によって2倍以上発現上昇を示した遺伝子であり、それら以外は、6割以下の発現低下を示した遺伝子である。大脳においては、Ppp3cbのmRNAレベルのみが、MeHg曝露によって有意に上昇し、他の遺伝子のmRNAレベルは各種水銀曝露による有意な変動は認められなかった。一方、小脳ではDef8、Hsf2、Tcf20およびFucaのmRNAレベルがMeHg曝露のみによって、有意に上昇したが、これ以外の遺伝子のmRNAレベルに差異はなく、また他の水銀曝露群による変動は認められた。以上のことより、本研究における発現変動が認められた遺伝子とMeHg神経毒性との詳細な検討が今後の課題とされる。授乳期マウスへの水銀蒸気(Hg0)、メチル水銀(MeHg)そしてHg0+MeHg複合曝露の結果、オープンフィールド(OPF)試験の自発行動量はMeHg曝露群、Hg0曝露群、MeHg+Hg0曝露群ともに対照群より亢進し、探索行動は、MeHg+Hg0曝露群に影響が認められた。神経行動異常を解明するため、遺伝子の発現レベルについて検討を行った結果、大脳においては、Ppp3cbのmRNAレベルのみが、MeHg曝露によって有意に上昇し、小脳ではDef8、Hsf2、Tcf20およびFucaのmRNAレベルがMeHg曝露のみが、有意に上昇を示した。今後、行動異常と遺伝子発現との関係を解明する必要がある。平成28年度は再びHg0曝露群、MeHg曝露群、Hg0+MeHg曝露群の12週齢に試験を行い、その後1年後に加齢による影響を実施する。また平成28年度に複合曝露実験をMT-I/II欠損マウスまたはMT-III欠損マウスと野生型雌性マウスを用いて行い、神経行動毒性に対する評価を行う。今年度使用する野生型マウスはメチル水銀毒性に対し、感受性の高い雄性マウスを用いて実施する。2年間における雌雄マウスの行動試験結果を基づいて、水銀蒸気曝露濃度やメチル水銀濃度をより低い濃度で複合曝露の実験を検討し、発育・発達期における複合水銀曝露についてのリスク評価を行う。さらに、複合曝露が加齢による神経行動異常の発現にどのような影響を及ぼすかを検討する。メタロチオネイン遺伝子欠損マウスを用いて、複合水銀曝露のおける性差、遺伝的要因による感受性を検索し、水銀単独曝露に比べ、複合水銀曝露の中枢神経機能に及ぼす影響が相加性なのか相乗性かについて結論づける。環境中毒学平成27年度に予定していたHg0曝露群、MeHg曝露群、Hg0+MeHg曝露群の加齢による神経行動毒性の評価が曝露中にマウスが死亡し、加齢による影響評価が実施できなかった。余った予算は加齢による曝露影響の評価のための予算である。
イスラムの隊商都市と日本の宿場町の旅行文化にみる建築・都市の比較研究

イスラムの隊商都市1.旅行の目的政治的、経済的、社会、管理上、かつ宗教であった。2.金融制度駅は個人(waqf)の寄付に依存するユニークな金融制度によって構築され維持されていた。(waqf)はイスラム教に従ったお布施の形で集められていた。それは、金銭だけでなく物品でも支払い可能な金融形態であった。3.位置および建築計画各ステーション間の距離は1日で移動可能な距離(2530Km)であった。位置は主に飲料水のある場所や川に計画されていた。旅の運搬手段はラクダ、馬、およびロバであり、カートはイスラムルートでは輸送のために使用されなかった。山岳地帯の山ステーションは建築計画が規模や設備面で平地のものとは異なっていた。シリアの平坦な地形に位置する典型的なステーションでは、平面計画が長方形か正方形構造で展開されており2つのメイン部分から構成されていた。1)プールを囲む高い屋根に覆われた回廊2)小さなホールを要する低い屋根日本の宿場町1.旅行の目的政治、宗教、社交であった。2.宿場町位置および管理上のシステム徳川将軍職は街道交差の中心を江戸の日本橋に置き、五街道を集中管理した。幕府は街道に沿った旅行のきつい規則を発布した。宿場の置かれる場所としては、山、山道、道交差および城下町、寺町、市場、港町が多く、それらはおよそ等しい距離間隔で設置されていた。3.宿場町の構成異なった各宿場の施設の様相は二つの理由によって展開されていた。第一のものは大名行列であり、第二のものは異なる社会的地位に属する旅行者を泊めることであった。すべての宿場は異なる社会クラスを迎えるべき種類の下宿屋を持っていた。本陣は大名のために公式に存在していた。また従者や脇兵のための脇本陣、普通の旅行者のための旅籠があった。
高発熱源の熱制御を目的とした新しい金属ナノワイヤ流体の開発と基本特性の評価

代表者は、NW(ナノワイヤ)の合成や分散に関する研究継続し、室温から200 °Cの間でその場UV-visおよびXAFSスペクトル測定可能なセルを用いてNW生成の解明に関するさらなる調査や物性の異なる銅および銀被覆銅NW生成に関する研究を行なった。その結果、銅NW合成機構解明に関する知見を得ることに成功したが、大気中の安定性は今後の課題となっている。また、銅リッチニッケル被覆NWの合成についても研究を行なっているが、組成制御や収率制御には至っていない。分担者井門・岩本は,熱伝導異方性を誘起する最適条件を把握するため,平成28年度に作製した磁場印加型暗視野顕微鏡と離散粒子法により銀NW分散NWD-MFF内マイクロ構造を実験的・数値解析的に可視化を行なった。特に銀NWを高濃度に分散した供試流体の内部構造を実験的に可視化することで,NWの形状や濃度がその分散性や熱伝導異方性の誘起に与える影響を明らかにした。また,粒子形状を考慮したLandau-Lifshitz modelを提案し、粒子の形状が熱伝導違法性に与える影響を理論的に明らかにした。一方で、銀NWの回転運動について、形状磁気異方性トルクが起因すると考えられるが、実験的可視化との定量的な説明は今後の課題である。分担者山口・山崎は、一昨年度試作した定常パラレル法に基づく磁場印加型異方性熱伝導率計測装置を用いて,NWD-MFFの熱伝導率異方性の評価を行なった。また、リチウムイオン電池の最適温度制御を念頭とした蓄熱および放熱を精密に制御する冷却装置を提案すべく、リチウムイオン電池を模擬した温度分布を有する発熱体に対するNWD-MFFの性能として,熱流方向に対し,平行に磁場を印加することで,最大約20%もの熱量を多く輸送することを示した。今後は、リチウムイオン電池の精密温度制御に向けて、さらなる高精度な熱流動制御を実現に取り組む。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は、ポリオール法を用いて直径や長さを一定に保ち異なるアスペクト比を持ったAg NWsを作製することも可能になった。さらに、合成直後に表面に吸着しているPVPの脱着に成功し、ドデカンチオールに置換することを可能にし、PVPおよびドデカンチオール被覆Ag NWを、水などの極性溶媒やトルエンなどの非極性溶媒に分散させることが出来た。しかし、磁性流体中長時間にわたるAg NWの分散は困難であり、粘性の高い溶媒や感温磁性流体中での分散について検討を行う必要がある。分担者井門・岩本は,磁場印加型暗視野顕微鏡を作製(市販のシステム顕微鏡に磁場印加装置を付加)し,磁場印加による銀ナノワイヤの運動挙動を観測し、明らかにした。その配向に影響するパラメータである銀ナノワイヤの直径や長さ,溶媒が異なるNWDーMFFの可視化を実施し,熱伝導異方性を誘起する最適条件の把握のための基礎データを得た。また,磁場印加による銀ナノワイヤの配向に対して,銀ナノワイヤと磁性微粒子の力学的相互作用と銀ナノワイヤの見かけの磁化の相関を数値解析により明らかにした。分担者山口・山崎は,新たな熱伝導率計測手法として,定常パラレルプレート法に基づく磁場印加型異方性熱伝導率計測装置を作製し,AgNW分散NWD-MFFの熱伝導率異方性の基礎データを取得した.磁場下での熱伝導率を計測した結果,計測データのばらつきが±5%の範囲に収まることを確認し,磁場下においても,計測データの信頼性を得られる結果となった.また,作製した熱伝導率計測装置を用いて,NWD-MFF中の銀ナノワイヤの濃度やワイヤの直径,長さなどが熱伝導率異方性へ与える影響について調査を行い,現状の範囲での基礎データの取得に成功した.以上のことから,平成28年度は予定通り,Ag NWを用いた異方性熱伝導率を有するNWD-MFFの作成に成功した.予定通り、特性の異なるAg NWの作成し、実験的・数値的可視化によるAg NWの運動挙動を明らかにし、定常パラレルプレート法に基づく磁場印加型異方性熱伝導率計測装置の作製に成功した。また、NWD-MFF中のAg NWの濃度やワイヤの直径,長さなどが熱伝導率異方性へ与える影響への基礎データの取得に成功した.研究を加速するために同時に複数の合成実験が可能な有機合成装置の購入を計画していたが、それに代替可能な装置の入手が可能となったため上記の装置を購入する必要がなくなった。以上のことから,本研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる.代表者は、29年度はCu-Niナノワイヤ(NW)の生成後にニッケル(Ni)の被覆が起こることが確認し、この段階で、Niの被覆を制御しNW中の銅の組成向上及び直径の減少を可能にした。しかし、大気中での安定性が問題となり、異なる合成プロセスを用いた銅のNW合成を試みた。磁性流体中に銀NWが分散する場合,磁場印加により銀NWが見かけ上磁化し,印加磁場方向に配向する。分担者井門・岩本は,平成28年度に作製した磁場印加型暗視野顕微鏡を用いて,その配向に影響するパラメータである銀NWの直径や長さ,溶媒が異なるNWD-MFFの可視化を実施し,その配向過程を明らかにした。これにより,熱伝導異方性を誘起する最適条件の把握のための基礎データを得た。

さらに,磁性流体中の銀NWの動的な運動挙動を理論解析し,2体の銀NWの磁気的相互作用が銀NWの運動挙動に与える影響を明らかにした。以上より,平成29年度の研究実施計画を十分に達成した。分担者山口・山崎は,外部磁場印加による高異方性熱伝導率誘起の最適条件を把握するために、NWD-MFFの母液の熱伝導率差に着目し、熱伝導率が水系NWD-MEFと比べ4.2倍低い値を有する油系NWD-MEFの熱伝導率増加率を計測した。その結果、同じ銀NW条件において、水系NWD-MEFの熱伝導率増加率が11.4%に比べ、油系NWD-MEFの熱伝導率増加率23.5%と約2倍程度熱伝導率増加率が増加することが確認できた。これは、母液の熱伝導率が低いため、磁場下における銀NWの架橋による熱伝導率の増加の影響がより顕著になったためであると考えられる。また、工学的応用を目指した新規熱流制御装置の試作を行った。本装置は、冷却対象物の熱流束・熱量および温度分布の計測が可能なもので、本装置を使用することで、リチウムバッテリに対するNWD-MEFの性能評価が行うことが可能である。磁性流体中に非磁性体である銀ナノワイヤ(NW)が分散する場合,磁場印加により銀NWが見かけ上磁化し,印加磁場方向に配向するものと予想される。そこで、28年度はNW分散磁気機能性流体の作成に必要な直径や長さの異なる銀NWの合成に代表者成功している。それには加えて、ニッケル被覆銅ワイヤの合成技術の開発も行った。さらにニッケル被覆膜厚の調整や大気中に安定な銅ナノワイヤの開発を目指して合成機構解明について29年度研究を行なった。分担者井門・岩本は,平成28年度に作製した磁場印加型暗視野顕微鏡を用いて,その配向に影響するパラメータである銀ナノワイヤの直径や長さ,溶媒が異なるNWD-MFFの可視化を実施し,その配向過程を明らかにした。これにより,熱伝導異方性を誘起する最適条件の把握のための基礎データを得た。さらに,磁性流体中の銀ナノワイヤの動的な運動挙動を理論解析し,2体の銀ナノワイヤの磁気的相互作用が銀ナノワイヤの運動挙動に与える影響を明らかにした。分担者山口・山崎は,外部磁場印加による高異方性熱伝導率誘起の最適条件を把握するために,NWD-MFFの母液の熱伝導率差に着目し,熱伝導率が水系NWD-MFFと比べ4.2倍低い値を有する油系NWD-MFFの熱伝導率増加率を計測した。その結果,同じ銀ナノワイヤ条件において,水系NWD-MFFの熱伝導率増加率が11.4%に比べ,油系NWD-MFFの熱伝導率増加率は23.5%と約2倍程度熱伝導率増加率が増加することが確認できた。本装置は,冷却対象物の熱流束・熱量および温度分布の計測が可能なもので,本装置を使用することで,リチウムバッテリに対するNWD-MFFの性能評価が行うことが可能である。代表者は、NW(ナノワイヤ)の合成や分散に関する研究継続し、室温から200 °Cの間でその場UV-visおよびXAFSスペクトル測定可能なセルを用いてNW生成の解明に関するさらなる調査や物性の異なる銅および銀被覆銅NW生成に関する研究を行なった。その結果、銅NW合成機構解明に関する知見を得ることに成功したが、大気中の安定性は今後の課題となっている。また、銅リッチニッケル被覆NWの合成についても研究を行なっているが、組成制御や収率制御には至っていない。
非線形時系列予測モデルによる高次統計量のパラメトリック推定

標記課題の研究計画に基づき,研究を行い,以下の点を明らかにした.結果の概要非線形時系列予測モデルの内,階層型ニューラルネットワークに基づく自己回帰モデルを用い,パワースペクトル及び高次スペクトルの内,バイスペクトルのパラメトリック推定法を提案した.また,階層型ニューラルネットワークは状態空間で定義される任意の連続関数を効率良く近似できることは既に知られているが,本研究では新たにに,任意の有限な枝荷重に対して常に定常時系列が存在することを明らかにした.こうしたことから,非線形自己回帰モデルとしてニューラルネットワーク非常に一般的であることがわかった.また,高次スペクトルを解析的に導出することは困難であるが,数値的な方法を用いることにより,非線形モデルの高次スペクトルの理論値を計算できることも,数値実験により確認した.今後の課題本研究で提案した手法により定常結合密度関数が求められることから,最大エントロピー法への拡張,正規性雑音付加時における高次スペクトル検出能力の評価,数値積分における計算精度の評価,モンテカルロシミュレーションによるスペクトル算出法などとの比較が今後の課題として考えられる.また,計算の効率化,高速化も必要である。従来,線形性,正規性の仮定が設けられてきた理由の一つとして,解析の簡便さが挙げられる.一般に,非線形・非正規性を扱う解析は多くの計算を伴うことから,実時間性,低コスト性の要求される実際の応用の場面においては,そうした解析の必要性は顧みられなかった.しかし,今日では手近な計算機においても容量,速度ともに十分な性能を有するに至っており,今後の進歩も考慮すれば,本論文で提案した方法は次世代の標準的な信号処理技術の一つを提供するものであると考える.標記課題の研究計画に基づき,研究を行い,以下の点を明らかにした.結果の概要非線形時系列予測モデルの内,階層型ニューラルネットワークに基づく自己回帰モデルを用い,パワースペクトル及び高次スペクトルの内,バイスペクトルのパラメトリック推定法を提案した.また,階層型ニューラルネットワークは状態空間で定義される任意の連続関数を効率良く近似できることは既に知られているが,本研究では新たにに,任意の有限な枝荷重に対して常に定常時系列が存在することを明らかにした.こうしたことから,非線形自己回帰モデルとしてニューラルネットワーク非常に一般的であることがわかった.また,高次スペクトルを解析的に導出することは困難であるが,数値的な方法を用いることにより,非線形モデルの高次スペクトルの理論値を計算できることも,数値実験により確認した.今後の課題本研究で提案した手法により定常結合密度関数が求められることから,最大エントロピー法への拡張,正規性雑音付加時における高次スペクトル検出能力の評価,数値積分における計算精度の評価,モンテカルロシミュレーションによるスペクトル算出法などとの比較が今後の課題として考えられる.また,計算の効率化,高速化も必要である。従来,線形性,正規性の仮定が設けられてきた理由の一つとして,解析の簡便さが挙げられる.一般に,非線形・非正規性を扱う解析は多くの計算を伴うことから,実時間性,低コスト性の要求される実際の応用の場面においては,そうした解析の必要性は顧みられなかった.しかし,今日では手近な計算機においても容量,速度ともに十分な性能を有するに至っており,今後の進歩も考慮すれば,本論文で提案した方法は次世代の標準的な信号処理技術の一つを提供するものであると考える.
エリスロポエチン受容体を介する情報伝達機構の解析

赤芽球系細胞で活性化されるJAKキナーゼの解析エリスロポエチン(EPO)受容体を発現させた骨髄細胞系およびB前駆細胞系由来のトランスフェクタントを用いた実験より、EPO受容体を介するEPO増殖シグナル伝達において、JAKキナーゼファミリーメンバー(JAK1、JAK2、JAK3、Tyk2)の一つ、JAK2が活性化されることが明らかにされている。しかしながら、赤芽球系細胞で発現する内在性EPO受容体の下流でJAK2が本来機能するかは不明である。そこで、フレンド赤白血病ウイルスを感染させたDBA/2マウスの脾腫より赤芽球前駆細胞を採取し、ウエスタンブロッティング法を用いてJAKキナーゼファミリーのチロシンリン酸化を解析した。赤芽球前駆細胞では、EPO受容体とJAK1が会合し、EPO刺激がなくてもJAK1が構成的にチロシンリン酸化を受け活性化されていることを見出した。また、既存の赤白血病細胞株、T3Cl-2-O細胞を用いて同様の実験の行い、JAK1およびJAK2がEPO受容体と会合し、両JAKとも構成的にチロシンリン酸化を受け活性化されていることを明らかにした。2.T細胞由来のトランスフェクタントで活性化されるJAKキナーゼ我々は先に、EPO依存性に増殖するT細胞由来の細胞株(C/ERas4)を樹立している。同細胞株を用いて、EPO受容体下流で活性化されるJAKキナーゼを検索したところ、JAK3がEPO受容体と会合し、EPO刺激に伴いチロシンリン酸化を受けることを見出した。JAK3は、IL-2、IL-4、IL-7、IL-9、およびIL-15の5つのサイトカインの受容体間で機能的サブユニットとして共有されるIL-2受容体y鎖(yc)と会合することが知られており、サイトカイン刺激に伴いチロシンリン酸化を受ける。上記C/ERas4細胞はIL-2依存性T細胞株CTLL-2由来で、IL-2依存性を保持している。IL-2刺激に伴うJAKのチロシンリン酸化を検索したところ、CTLL-2細胞を用いて最近明らかにされたように、JAK1、およびJAK3がチロシンリン酸化を受けていた。さらに、IL-2で細胞を刺激した場合には、EPO受容体と会合するJAK3もチロシンリン酸化を受けていた。EPO、およびIL-2に依存性を示すC/ERas4細胞においては、EPO受容体とIL-2受容体間でJAKキナーゼのチロシンリン酸化レベルでのクロストークがあるものと考えられる。3.EPO増殖シグナル伝達におけるSTAT5転写因子の活性化現時点では、STATファミリーに属するSTAT1からSTAT6までの6つのSTAT転写因子が見出されており、各々のサイトカイン増殖シグナル伝達において特異的なSTATが活性化されることが知られている。EPO増殖シグナル伝達においては、EPO受容体を発現させたトランスフェクタントを用いた実験より、JAK2の下流でSTAT5が活用化されることが報告されている。我々は、マウス脾腫より採取した赤芽球前駆細胞、および赤白血病細胞株T3Cl-2-O細胞において活性化されるSTATをウエスタンブロッティング解析により検索した。STAT1からSTAT5までの5つのSTATを解析し、STAT5のみが構成的にチロシンリン酸化を受け活性化されていることを明らかにした。さらに、上述EPO依存性T細胞トランスフェクタントでもEPO刺激に伴いSTAT5のみがチロシンリン酸化を受けることを見出した。これらの結果より、EPO増殖シグナル伝達へのSTAT5の特異的な関与が示唆された。4.赤芽球系分化におけるEPO受容体の役割5-フルオロウラシルを静注したBALB/cマウスの脾臓より多能性blast細胞を採取し、EPOの結合なしに恒常的に発生化されている変異EPO受容体、EPOR (R129C)をレトロウイルスベクターを用いて導入、発現させた。IL-3、Stem Cell Factor、およびEPO存在下でメチルセルロース培養を行い、形成されるコロニーを解析した。EPOR (R129C)を発現するblast細胞からは、EPO非存在下でも赤芽球系コロニーが分化した。しかし一方、EPOR (R129C)の発現により多能性blast細胞から赤芽球系コロニーが分化する頻度に影響は見られなかった。従って、EPO受容体を介して細胞へ伝達されるEPOシグナルは、赤芽球前駆細胞から赤芽球への形成には関与するが、多能性blast細胞から赤芽球系への分化には関与しない可能性が示唆された。

赤芽球前駆細胞では、EPO受容体とJAK1が会合し、EPO刺激がなくてもJAK1が構成的にチロシンリン酸化を受け活性化されていることを見出した。また、既存の赤白血病細胞株、T3Cl-2-O細胞を用いて同様の実験の行い、JAK1およびJAK2がEPO受容体と会合し、両JAKとも構成的にチロシンリン酸化を受け活性化されていることを明らかにした。2.T細胞由来のトランスフェクタントで活性化されるJAKキナーゼ我々は先に、EPO依存性に増殖するT細胞由来の細胞株(C/ERas4)を樹立している。同細胞株を用いて、EPO受容体下流で活性化されるJAKキナーゼを検索したところ、JAK3がEPO受容体と会合し、EPO刺激に伴いチロシンリン酸化を受けることを見出した。JAK3は、IL-2、IL-4、IL-7、IL-9、およびIL-15の5つのサイトカインの受容体間で機能的サブユニットとして共有されるIL-2受容体y鎖(yc)と会合することが知られており、サイトカイン刺激に伴いチロシンリン酸化を受ける。上記C/ERas4細胞はIL-2依存性T細胞株CTLL-2由来で、IL-2依存性を保持している。IL-2刺激に伴うJAKのチロシンリン酸化を検索したところ、CTLL-2細胞を用いて最近明らかにされたように、JAK1、およびJAK3がチロシンリン酸化を受けていた。さらに、IL-2で細胞を刺激した場合には、EPO受容体と会合するJAK3もチロシンリン酸化を受けていた。EPO、およびIL-2に依存性を示すC/ERas4細胞においては、EPO受容体とIL-2受容体間でJAKキナーゼのチロシンリン酸化レベルでのクロストークがあるものと考えられる。3.EPO増殖シグナル伝達におけるSTAT5転写因子の活性化現時点では、STATファミリーに属するSTAT1からSTAT6までの6つのSTAT転写因子が見出されており、各々のサイトカイン増殖シグナル伝達において特異的なSTATが活性化されることが知られている。EPO増殖シグナル伝達においては、EPO受容体を発現させたトランスフェクタントを用いた実験より、JAK2の下流でSTAT5が活用化されることが報告されている。我々は、マウス脾腫より採取した赤芽球前駆細胞、および赤白血病細胞株T3Cl-2-O細胞において活性化されるSTATをウエスタンブロッティング解析により検索した。STAT1からSTAT5までの5つのSTATを解析し、STAT5のみが構成的にチロシンリン酸化を受け活性化されていることを明らかにした。さらに、上述EPO依存性T細胞トランスフェクタントでもEPO刺激に伴いSTAT5のみがチロシンリン酸化を受けることを見出した。これらの結果より、EPO増殖シグナル伝達へのSTAT5の特異的な関与が示唆された。4.赤芽球系分化におけるEPO受容体の役割5-フルオロウラシルを静注したBALB/cマウスの脾臓より多能性blast細胞を採取し、EPOの結合なしに恒常的に発生化されている変異EPO受容体、EPOR (R129C)をレトロウイルスベクターを用いて導入、発現させた。IL-3、Stem Cell Factor、およびEPO存在下でメチルセルロース培養を行い、形成されるコロニーを解析した。EPOR (R129C)を発現するblast細胞からは、EPO非存在下でも赤芽球系コロニーが分化した。
がん患者の自律神経機能解析を基盤としたケアプログラムの開発

がん患者のがん種毎および抗がん剤レジメンと自律神経障害やがんサーバイバーの自律神経障害の詳細な検討を行う。がん患者の自律神経機能障害の実態が明らかにされ、より適切なケアプログラム、副作用対策、薬物療法開発の端緒となる可能性が期待される。さらに、化学療法誘発自律神経機能障害モデルのin vitro, in vivoの確立は、将来の化学療法誘発自律神経機能障害の病態の理解とその治療法の開発に貢献するものと考えられる。
粉末焼結超合金の高温強度に及ぼす旧粒子界面に残存する酸化皮膜の影響

高品位な粉末の製造方法としてプラズマ回転電極法(PREP法)がある.国内ではNi基超合金にPREPを適用した研究例はない.そこで,本研究では,PREP粉をHIPにて焼結し,さらに,熱間鍛造を施したPM718PREP鍛造材を製作し,その特性を評価した.粉末粒子が粗大であったため,HIP焼結後,キャビティが観察された.引張試験片破面において,PPBに沿った破壊が観察された.そこで,PPBを粉砕しこのキャビティを潰すために熱間鍛造を行った.PM718PREP鍛造材は鍛造前のPM718PREPに比べて強度,延性共に増加した.鍛造することで強度は増したが延性は低下した.近年,民間航空機エンジン用ディスク材料として,Rene95, RR1000等の粉末焼結超合金が適用されつつある.その理由としては,ニッケル基超合金のような高価な材料においては,ニアネット成形による材料の歩留まり低減がHIP等の加工費を差し引いてもなお効果的であること,さらに,粉末製造技術の向上により,溶解鍛造材等の製品を上回る機械特性が得られるようになってきていることが挙げられる.本研究では,航空機エンジン耐熱合金として,広く使用されている超合金718の結晶粒微細化を目的に,ガスアトマイズ合金粉末について,δ-subsolvus温度でHIP処理を施し,その特性について評価し,微視組織との関係について検討を行い以下の結果を得た.(1)HIP温度980°Cは一般的なInconel 718のHIP温度1180°Cに比べかなり低い温度であったが,焼結材は溶解鍛造材と同等の密度を得られた.(2)製作したP/M 718は析出相subsolvus温度980°CでHIP処理することで微細粒(1.9 μm)を得ることが出来た.As-HIPの平均粒径は溶解鍛造材(9.5 μm)と比較して約1/5となった.(3)HIP材の組織にはPPBが残存しており,PPB内部では周囲と比較して大きな結晶粒が観察された.(4)溶体化処理温度1045°Cでは粒界に析出していた析出相が固溶することで結晶粒が粗大化した.(5)溶解鍛造材に比べHIP材(SHT980)は細粒であるため30%高い耐力を示したが,PPBでの割れのため延性が若干低くなった.【背景および目的】溶解鍛造Ni基超合金の高温強度特性の向上に伴い,加工性が悪化している.また,超合金は高価な材料であり,材料の歩留まりの向上や,切削コストの低減が求められている.このような課題を解決する方法として粉末冶金が注目されている.粉末冶金では材料をニアネット成形できるため上に述べた問題の改善に適しているといえる.さらに,材料を高純度で微細な粉末から製造することで,微細で偏析のない結晶粒を得ることができる.粉末焼結超合金は,粉末製造過程において混入する不純物により強度が低下する.特にPPB(Previous Particle Boundary)と呼ばれる旧粉末界面に残存する被膜は,材料の延性を低下させる. PPBが低い高品位な粉末の製造方法としてPREP(Plasma Rotating Electrode Process,プラズマ回転電極法)がある.PREPは材料金属を高純度プラズマによって融解し,液滴として電極表面から遠心力によって吹き飛ばすこと粉末を製造する方法である.このPREPによって製造された粉末は,酸素等の不純元素の混入が少なく,かつ衛星粒子がほとんど見られない均一な粒子を有することが特徴であるが,国内ではNi基超合金にPREPを適用した研究例はない.そこで,本研究では,PREP粉をHIPにて焼結し,さらに,PREP粉焼結合金に熱間鍛造を施したPM718PREP鍛造材を製作し,その特性を評価した.【結果】PREPにより,衛星粒子のない真球状の粉末粒子が得られた.粉末粒子が粗大であったため,HIP焼結後,キャビティが観察された.引張試験片破面において,PPBに沿った破壊が観察された.そこで,PPBを粉砕しこのキャビティを潰すために,熱間鍛造を行った.PM718PREP鍛造材は鍛造前のPM718PREPに比べて強度,延性共に増加した.Inconel 718は鍛造することで強度は増したが延性は低下した.高品位な粉末の製造方法としてプラズマ回転電極法(PREP法)がある.国内ではNi基超合金にPREPを適用した研究例はない.そこで,本研究では,PREP粉をHIPにて焼結し,さらに,熱間鍛造を施したPM718PREP鍛造材を製作し,その特性を評価した.粉末粒子が粗大であったため,HIP焼結後,キャビティが観察された.引張試験片破面において,PPBに沿った破壊が観察された.そこで,PPBを粉砕しこのキャビティを潰すために熱間鍛造を行った.PM718PREP鍛造材は鍛造前のPM718PREPに比べて強度,延性共に増加した.鍛造することで強度は増したが延性は低下した.インコネル718を供試材とした.この合金は,耐熱性のみならず溶接性に優れているため,航空宇宙材料としてロケットエンジンや航空機エンジンに幅広く使用されている.

ボーイング777に搭載されているPW4000エンジンでは,全重量の実に24%をインコネル718が占めている.この供試材の組織について,光学顕微鏡,走査型電子顕微鏡を用いて組織観察を行った.さらに,プラズマ回転電極法(PREP;Plasma Rotating Electrode Process)により,インコネル718の高品質金属粉末を作製した.供試合金は,高純度不活性ガス環境下で回転する電極が高温プラズマによって溶解され,液滴として電極表面から遠心力によって吹き飛ばされ,さらに電極の周辺に配置されているガス・ノズルから噴出するガスジェットの空気力学的引張力によって第2次的な粉砕によって微粉化される.このプロセスでは,酸素,電極および炉材による汚染の回避が可能で高品位粉末が製造できるのが特徴である.比較材としてアトマイズ法により作製した金属粉末を米国より入手した.PREP合金粉末および比較材のガスアトマイズ合金粉末について,析出物の固溶温度以下で熱間等方圧加圧法(HIP)処理を行い,超合金焼結体を作製した.PM材では,異物混入防止のための高度な品質管理が必要とされるが,粉末の製造過程で混入するPPB(Prior Particle Boundary)という粉末表面の酸化皮膜の残存層が材料の延性を著しく劣化させ,重要な課題となっている.subsolvus温度でHIPしたInconel 718について,PPBが組織と特性に及ぼす影響を明らかにした.平成23年度に計上していた備品「IP読み取り機能付きラウエカメラ」が,大学の老朽更新予算で購入することができたため,この予算を次年度以降に使用するが,研究自体はおおむね順調に進展している.プラズマ回転電極法や熱間等方圧加圧法(HIP)の条件を見出すのに時間を要すると予想されたが,処理を委託した金属技研の尽力もありHIP処理による焼結試料作製までたどり着くことができた.以下のPBの影響を低減させる方法について検討する.(1)粉末粒子製造過程で低減させるプラズマ回転電極法(PREP: Plasma Rrotating Electrode Process):,供試合金は,高純度不活性ガス環境下で回転する電極が高温プラズマによって溶解され,液滴として電極表面から遠心力によって吹き飛ばされ,さらに電極の周辺に配置されているガス・ノズルから噴出するガスジェットの空気力学的引張力によって第2次的な粉砕によって微粉化される.この方法では,ガスアトマイズ法に比べて酸素によるコンタミの回避が可能で高品位粉末が製造できる.(2)粉末粒子製造後に,プラズマ還元雰囲気中で酸素を取り除くプラズマ液滴精錬:原料粉末が高温プラズマ高温域で溶滴となり,不純物蒸発と発生するH+によって還元される液滴精錬である.タングステン粉では,酸素量を5414 ppmから213 ppmへと約1/25にまで劇的に低減できる実績があるが,超合金に関する研究実績はない.(3)焼結中に粉砕するResistance Heated Pressing (RHP) :圧粉体に通電し抵抗の大きい粒子界面酸化物等で発生するジュール熱により,プレスしながら焼結するプロセスである.PPBが発熱源となるため,PPBが破砕される可能性がある.(4)焼結後に粉砕する恒温鍛造:HIP後,塑性変形によりPPBを粉砕する.ガスアトマイズ粉の場合,粉末製造過程でのPPB量の低減が困難であり,HIP後,鍛造が必要となる.今後は,インコネル718に加え,新規実用合金について焼結試料を作製し,試料の特性評価と分析を主たる研究とする.具体的研究の計画を以下に示す.(1)焼結