hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疾患ｉＰＳ細胞を用いた新規プロテアソーム不全症（中條―西村症候群）の病態解析

中條-西村症候群は免疫プロテアソームの触媒ユニットであるβ5iをコードする遺伝子であるPSMB8の変異が原因の自己炎症性疾患であるが、病態解明や有効な治療法は開発されていない。中條-西村症候群の患者の皮膚線維芽細胞から疾患特異的iPS細胞を作成し以下の検討を行った。中條-西村症候群特異的iPS細胞から誘導した単球系細胞を用いてプロテオソーム活性を評価したところ、コントロールiPS細胞由来の単球系細胞と比べてキモトリプシン活性が低下しており、同様に炎症性サイトカインの産生能力に関しても実際の患者の単球細胞と同じ表現系を再現できた。これらの実験系を用いて病態解析や創薬開発を行っている。昨年論文報告した(PLoS One. 2013;8(4):e59243)本研究の一環として確立したfeeder細胞を用いずに簡便にiPS細胞から単球を分化する方法を用いて、昨年度までに京都大学iPS細胞研究所で樹立した健常コントロールES/iPS細胞と中條西村症候群の患者由来iPS細胞を用いて、単球分化を行い、得られた2種類の単球のProteasome活性を測定した。中條西村症候群の患者iPS細胞由来単球では、健常コントロールに比べてキモトリプシン活性が低く、Trypsin活性やCaspase活性は健常コントロールと同程度であり、実際の患者の血球を用いた既報の通りの結果が再現された。サイトカイン産生についても検討し、中條西村症候群の患者iPS細胞由来単球は、LPS+ATP刺激により健常コントロールiPS細胞由来の単球に比べてIL-6,IL-1betaの産生が高く、IFN-γ刺激によりIP-10の産生が高いことが判明し、今後の病態解明や創薬に繋がる実験系として確立できた。また、本疾患の病態における活性酸素の関与を評価するために患者の尿中8-OHdGを測定したが健常コントロールと有意差を認めなかった。今後他の手法による酸化ストレスの評価を行う。同時に健常コントロールES/iPS細胞と中條西村症候群の患者由来iPS細胞からの安定した脂肪細胞の分化誘導法の確立に目指した条件検討を行っている。1.疾患iPS細胞研究の基本となる「iPS細胞から免疫担当細胞(樹状細胞やマクロファージ)を安定して分化誘導する」実験系の確立が必要である。このテーマに対して既に取り組んでいた実験系の詳細な検討を行った。当方法ではiPS細胞由来の単球から樹状細胞やマクロファージ(特に炎症性マクロファージ(M1)や制御性マクロファージ(M2))を簡便な方法で安定して誘導できるようになった。さらにこれらのiPS細胞由来の単球やマクロファージ・樹状細胞はサイトカイン産生能や抗原取込能などの機能検査でもプライマリー細胞と近似した機能を有していることを確認した。このiPS細胞/ES細胞からの単球・樹状細胞・マクロファージの分化誘導系の確立に関して英文雑誌に報告した(PLoS One. 2013;8(4):e59243.)。2.すでに樹立に成功している中條ー西村症候群の患者由来のiPS細胞(NNS-iPS)のiPS細胞としての評価(テラトーマ試験や遺伝子発現解析など)を行い、今後の研究に使用可能なクローンの選別を行った。さらにそれらの候補クローン別の血球への分化能や脂肪細胞への分化能について検討を行った。iPS細胞一般的な特徴としてクローンによって分化効率が異なることが知られているが、NNS-iPSでもクローン間の分化効率の差は認められたが、正常iPS細胞と比べて分化効率や分化能に差は認められなかった。3.安定して血球へ分化するクローンを選んでNNS-iPS由来の血球のサイトカイン産生能など機能解析を始めている。中條西村症候群の疾患iPS細胞を用いた病態解析のため、iPS細胞からの単球・マクロファージ・樹状細胞を分化誘導する方法を確立し報告した(PLoS One. 2013;8(4):e59243)。H24年度までに京都大学iPS細胞研究所で樹立した健常コントロールES/iPS細胞と中條西村症候群の患者由来iPS細胞を用いて、単球分化を行い、得られた2種類の単球のProteasome活性を測定した(H25年)。サイトカイン産生についても検討し、中條西村症候群の患者iPS細胞

由来単球は、LPS+ATP刺激により健常コントロールiPS細胞由来の単球に比べてIL-6,IL-1betaの産生が高く、IFN-γ刺激によりIP-10の産生が高いことが判明し、今後の病態解明や創薬に繋がる実験系として確立でき、H26年は本実験系を用いて中條西村症候群iPS細胞由来の単球からの炎症性サイトカインの産生を抑制する薬剤のスクリーニングを行ったが現時点では有力な低分子化合物の同定には至っておらず、引き続き検討を行う。内科系臨床医学proteasome活性測定法の検討や、サイトカインアッセイの再現性の確保に時間を要したため、iPS細胞由来の脂肪細胞の検討を行う十分な時間が確保できなかった。NNS-iPS由来の血球の機能解析には取り組み始めているが、iPS細胞由来の脂肪細胞の分化系で安定して、機能的脂肪細胞の分化誘導ができておらず、今後改良が必要と考えられる。昨年度得られた知見である、サイトカイン産生が高くなることの詳細なメカニズムを探求していくことで、中條西村症候群の患者で認められる異常なサイトカイン産生を抑える創薬に繋げることを検討する。iPS細胞からの脂肪細胞の分化にはPPAR-γなどの脂肪分化のマスター遺伝子を遺伝子導入するなど効率的な脂肪分化法を近年の報告を参考に模索する。研究計画のH24-26年の研究目標(疾患iPS細胞由来の免疫細胞や脂肪細胞の機能解析や相互作用の解析)の達成を目指して研究を推進する。安定したiPS細胞由来の脂肪細胞の分化誘導のために、文献報告のあるPPAR-γの強制発現系の作成や、中條ー西村症候群の責任遺伝子であるPSMB8の遺伝子変異の修復などをすでに樹立したiPS細胞に導入し、病態解析研究のための各種iPS細胞を作成し、多方面からの病態解析を行う予定です。安定した脂肪分化系が樹立できれば、次年度中にiPS細胞由来の免疫細胞と脂肪細胞の混合培養系の樹立を目指す。脂肪分化系の樹立が困難な場合のために同時に脂肪前駆培養細胞をiPS細胞由来脂肪細胞の代わりに用いた混合培養系の樹立も検討する。安定した脂肪分化系が樹立ができず、予定していたiPS細胞由来の免疫細胞と脂肪細胞の混合培養系の検討ができなかった。そのために予定していた試薬代を次年度に繰り越しました。平成25年度の使用予定であった試薬などを使用する研究を平成26年度に繰り越したため繰越金が生じました。申請書の記載通り、繰越金も合わせて平成26年度も細胞培養用消耗品、サイトカイン、細胞染色用抗体、分子生物学的試薬などの試薬代として研究費を使用する予定です。平成24年度の使用予定であった試薬などを使用する研究を平成25年度に繰り越したため繰越金が生じました。申請書の記載通り、繰越金も合わせて平成25年度以降も細胞培養用消耗品、サイトカイン、細胞染色用抗体、分子生物学的試薬などの試薬代として研究費を使用する予定です。
ハイリスク新生児の精神発達に関する予後調査研究

新生児期に奈良医大附属病院新生児集中治療室(NICU)で管理を受け、その後小児科外来でフォローされている乳幼児72例を対象として、精神発達に関する追跡研究を行った。現在8歳まで追跡を終えた例は少なく、今後さらに追跡する必要はあるが、結果をまとめると以下のようであった。(1)発達指数(DQ)はどの年齢群においても正常範囲内にあった。(2)身体発達では、どの年齢においても身長、頭囲はほぼ正常範囲内にあったが、体重が少ない傾向が認められた。(3)出生前後のハイリスク因子の有無とDQとの関連では、両親の性格上の問題、妊娠中の母のストレス、新生児の心疾患、新生児貧血の4因子において、リスクをもつ児のDQが有意に低値を示した。(4) 1歳半頃の幼児の行動とDQとの関連では、「喃語の量」「発達の過程における言葉の消失」の2項目でDQに有意な差が認められた。(5)JHSQによる養育環境の評価では、「問題あり」と判定されたのは1例のみであった。また1歳半児、3歳児では養育環境の程度とDQとの間に高い正の相関が認められた。(6)県内の保健所で3歳児検診を受けた3歳児96例を対象群として、NICUで管理を受けた3歳児34例の気質を調査した結果、新しい場面でしり込みしやすく、物事に慣れにくく、反応を強く表し、持続性に乏しく、刺激に対して過敏でないというハイリスク児の気質傾向が認められた。気質類型では、対照群に比べて有意に'difficult child'が多く、'easy child'が少ないという結果であった。(7)気質に影響を与えるリスク因子を検討したところ、各々の気質カテゴリーに影響するリスク因子は同定できたが、複数の気質カテゴリーに共通して影響を及ぼすようなリスク因子は見つからなかった。よってハイリスク3歳児の気質と分娩前後のリスク因子の間に一定の関連を見いだすことは困難であった。
脂肪酸の炭素安定同位体比を用いた二枚貝の生息環境評価のモデル開発

研究目的干潟には,多種多様な生物が生息し,水質浄化や食物連鎖を通じた物質循環機能など,様々な生態系サービスを我々に与えている.しかし,近年干潟に生息する二枚貝の資源量は減少しており,その要因として,底質,水質といった物理環境や餌料環境の悪化が考えられている.また,二枚貝の成育状況を表す指標である肥満度の低下が,再生産や生息状況に影響していると考えられている.しかし,餌料環境まで含めた生息環境と成育状況の関係は分かっていない.そこで,本研究は,二枚貝の生息環境,特に餌料環境と成育状況との関係を解明し,沿岸域生態系保全に活用できる生息環境評価モデルを作成することを目的とする.研究方法生態系の餌料環境を推定する手法として,脂肪酸組成分析や,各脂肪酸中の炭素安定同位体比を解析する手法が用いられている.そこで,これら手法を用いて,餌料環境の要因として,干潟直上水中の懸濁物と底質中の有機物を分析した.調査地域は,宮城県名取市広浦とした.広浦において広く生息しているイソシジミを二枚貝の代表として採取した.また,比較対象として,広浦から約10km北上した所に位置する蒲生干潟でも同様の調査を行った.研究成果イソシジミ軟体部における必須脂肪酸,特にEPAとDHAを構成する炭素安定同位体比は,必須脂肪酸含有量が多くなるにつれ,陸からの影響が大きい値を示した.また,必須脂肪酸量が多くなると,肥満度が大きくなる傾向があり,陸起源有機物がイソシジミの生育状況に影響を及ぼしている事が明らかとなった.また,蒲生干潟との比較において,イソシジミ体内の必須脂肪酸における炭素安定同位体比が有意に異なることから,生息環境を表す指標として,脂肪酸の炭素安定同位体比は有用であることが示された.今後,さらに調査地域を増やす事により,より実態に即したHISモデルへの適用が可能であることが示唆された.研究目的干潟には,多種多様な生物が生息し,水質浄化や食物連鎖を通じた物質循環機能など,様々な生態系サービスを我々に与えている.しかし,近年干潟に生息する二枚貝の資源量は減少しており,その要因として,底質,水質といった物理環境や餌料環境の悪化が考えられている.また,二枚貝の成育状況を表す指標である肥満度の低下が,再生産や生息状況に影響していると考えられている.しかし,餌料環境まで含めた生息環境と成育状況の関係は分かっていない.そこで,本研究は,二枚貝の生息環境,特に餌料環境と成育状況との関係を解明し,沿岸域生態系保全に活用できる生息環境評価モデルを作成することを目的とする.研究方法生態系の餌料環境を推定する手法として,脂肪酸組成分析や,各脂肪酸中の炭素安定同位体比を解析する手法が用いられている.そこで,これら手法を用いて,餌料環境の要因として,干潟直上水中の懸濁物と底質中の有機物を分析した.調査地域は,宮城県名取市広浦とした.広浦において広く生息しているイソシジミを二枚貝の代表として採取した.また,比較対象として,広浦から約10km北上した所に位置する蒲生干潟でも同様の調査を行った.研究成果イソシジミ軟体部における必須脂肪酸,特にEPAとDHAを構成する炭素安定同位体比は,必須脂肪酸含有量が多くなるにつれ,陸からの影響が大きい値を示した.また,必須脂肪酸量が多くなると,肥満度が大きくなる傾向があり,陸起源有機物がイソシジミの生育状況に影響を及ぼしている事が明らかとなった.また,蒲生干潟との比較において,イソシジミ体内の必須脂肪酸における炭素安定同位体比が有意に異なることから,生息環境を表す指標として,脂肪酸の炭素安定同位体比は有用であることが示された.今後,さらに調査地域を増やす事により,より実態に即したHISモデルへの適用が可能であることが示唆された.
強磁性金属の量子臨界近傍における中性子回折磁気構造解析

強相関電子系と呼ばれる物質群では、膨大な数の電子が相互作用することで個々の電子が持つ自由度に起因し超伝導や相転移と言った多彩な協力現象が観測される。反強磁性量子臨界点近傍では、極低温まで磁気相関が発達し続けることにより、量子ゆらぎを媒介とした非従来型超伝導などの興味深い現象が観測されている。一方、強磁性量子臨界現象の報告は少なく、理論研究からは反強磁性の場合とは異なる相図を持つことが提唱されているがその本質は未解明である。本課題はこれまで技術的に困難であった極低温かつ高圧という複合極限環境下の中性子回折実験を行い、この分野の主要なテーマの一つである量子相転移現象の解明への新たな知見を得る。
多段接続自律分散無線網における異種トラヒックの多重アクセス方式の開発と性能解析

本研究では,多段接続自律分散無線網における異種トラピックの多重アクセス方式の開発と性能解析を中心に,(1)マルチホップ無線アクセスシステムに関する研究,(2)情報通信ネットワークにおける高効率通信方式と性能評価に関する研究,異種トラヒックを統合に扱う情報通信ネットワークにおける高効率アクセス方式と性能評価,(3)情報通信ネットワークにおける周波数帯域に関する最適配分などの研究を行った.具体的に,(1)の研究では,(a)次世代無線通信ネットワークであるアドホック無線アクセスシステムに対して,伝搬環境の特性,伝搬損失,周波数特性,周波数相関,周波数相関特性と遅延ブレッドを導出することにより新しいマルチホッププロトコルの提案とその評価などを行った.(b)移動性を考慮した移動無線網におけるマルチキャストシステムに関する性能解析を行い,多様な見地からシステムの性能を数値的に評価し,最適なチャネル数を導出する方程式を与え,システムの性能を数値的に評価した.(2)の研究では,(a)分散型高速無線通信システムにおける多元トラヒックを効率よく処理するパケット型ランダムアクセスプロトコル方式を提案し,チャネル利用率や,スループットをはじめ,トラピックの出力時間間隔等の高次モーメントを解析する方法を確立した.(b)QoSを考慮に入れた,パケット通信ネットワークに関する性能解析を行い,応答時間,接続確立率,休暇期間の長さによる影響等,多角度から評価を行った.また最適化手法や制御理論等の技法を取り込んだ新しいシステムの設計,評価法を開発した.(c)マルチメディアトラピック通信ネットワークを対象に,音声や画像等のリアルタイムのトラヒックに送信の優先権を与え,システム全体の性能改善を図る多重アクセス方式を提案し,システムの性能解析と評価を行った.(d)インターネット上のトラヒックを統計及び解析可能とする一般的な方法を確立した.(3)の研究では,(a)移動通信ネットワークにおける固定チャネル割当ての組み合わせの最適化問題に対して,高速なチャネル割当法を提案してその有効性を示した.(b)トラヒックエンジニアリングの分野で最も重要とされるトラヒックの不確定な需要に対して条件付きリスクアプローチCVaRを解析に導入して周波数帯域配分に対する最適化確率モデルを提案し,ネットワーク利得不足によるリスクを考慮に入れたオフライントラヒックエンジニアリングの最適化を図り,性能制御方式を提案した.本研究では,多段接続自律分散無線網における異種トラピックの多重アクセス方式の開発と性能解析を中心に,(1)マルチホップ無線アクセスシステムに関する研究,(2)情報通信ネットワークにおける高効率通信方式と性能評価に関する研究,異種トラヒックを統合に扱う情報通信ネットワークにおける高効率アクセス方式と性能評価,(3)情報通信ネットワークにおける周波数帯域に関する最適配分などの研究を行った.具体的に,(1)の研究では,(a)次世代無線通信ネットワークであるアドホック無線アクセスシステムに対して,伝搬環境の特性,伝搬損失,周波数特性,周波数相関,周波数相関特性と遅延ブレッドを導出することにより新しいマルチホッププロトコルの提案とその評価などを行った.(b)移動性を考慮した移動無線網におけるマルチキャストシステムに関する性能解析を行い,多様な見地からシステムの性能を数値的に評価し,最適なチャネル数を導出する方程式を与え,システムの性能を数値的に評価した.(2)の研究では,(a)分散型高速無線通信システムにおける多元トラヒックを効率よく処理するパケット型ランダムアクセスプロトコル方式を提案し,チャネル利用率や,スループットをはじめ,トラピックの出力時間間隔等の高次モーメントを解析する方法を確立した.(b)QoSを考慮に入れた,パケット通信ネットワークに関する性能解析を行い,応答時間,接続確立率,休暇期間の長さによる影響等,多角度から評価を行った.また最適化手法や制御理論等の技法を取り込んだ新しいシステムの設計,評価法を開発した.(c)マルチメディアトラピック通信ネットワークを対象に,音声や画像等のリアルタイムのトラヒックに送信の優先権を与え,システム全体の性能改善を図る多重アクセス方式を提案し,システムの性能解析と評価を行った.(d)インターネット上のトラヒックを統計及び解析可能とする一般的な方法を確立した.(3)の研究では,(a)移動通信ネットワークにおける固定チャネル割当ての組み合わせの最適化問題に対して,高速なチャネル割当法を提案してその有効性を示した.(b)トラヒックエンジニアリングの分野で最も重要とされるトラヒックの不確定な需要に対して条件付きリスクアプローチCVaRを解析に導入して周波数帯域配分に対する最適化確率モデルを提案し,ネットワーク利得不足によるリスクを考慮に入れたオフライントラヒックエンジニアリングの最適化を図り,性能制御方式を提案した.(1)移動性を考慮した移動無線網におけるマルチキャストシステムに関する性能解析を行い,多様な見地からシステムの性能を数値的に評価した.一方,チャネル数に依存するトラヒック到着のシステムに対して,待ち行列の手法と最適化手法を用いて,チャネル数とトラヒック到着の依存関係を解析し,最適なチャネル数を導出する方程式を与え,システムの性能を数値的に評価した.(2)インターネット上のトラヒックを統計及び分析し,負荷を統計及び解析可能とする一般的な方法を確立した.そして,マクロ的な傾向を把握するための予測法を確立し,これらの方法によるトラヒックの傾向分析を行い,トラヒック予測を行った.さらに,マルチメディア通信システムの性能評価に関して,コンピュータによる性能評価インデックスシステムを構築した.(3)移動通信ネットワークにおける固定チャネル割当ての組み合わせの最適化問題に対して,周波数の近い隣接チャネル同士の干渉を考慮した再帰探索アルゴリズムによる高速なチャネル割当法を提案してその有効性を示した.さらにマルチホップ型自律分散制御ネットワークに適用できることを示唆し,多段接続による通信が行われるときのチャネル割当法の開発の方向性も示した.(4)休暇期間を考慮に入れたスイッチ

バーチャルチャネル(SVC)を用いるパケットネットワークに関する性能解析を行い,SVCsの応答時間,接続確立率,チャネルの利用率と空き状態の比率などに関する解析と数値評価を行った.(5)アドホック無線アクセスシステム開発のため,アドホック通信における伝搬環境である机上の直接波と反射波の2定常波に関する机上伝搬モデルを提案し,測定した複素誘電率を用いた伝搬損失特性の推定方法を明らかにした.また,マルチパス波の影響,周波数相関特性と遅延スプレッド,伝搬損失の測定と分析によりアドホック無線通信システムに対して円偏波アンテナ,OFDM方式,OFDMパラメータなどを提案した.更に動的に端末属性を変更することを特徴とするマルチホッププロトコルを提案した.(6)通信ネットワークにおける周波数帯域配分に対する最適化確率モデルを提案し,周波数帯域配分に関する,性能制御,ネットワーク利得不足によるリスクを総合的に考え,オフライントラヒックエンジニアリングの最適化が得られた.更にネットワーク利得不足によるリスクのシステム性能への影響を明らかにした.(1)ユビキタスネット時代のアドホック・マルチホップ無線アクセスシステムに関する研究本研究では,次世代無線通信ネットワークであるミリ波(70GHz)帯を使用した1Gbps以上の伝送性能を有するアドホック無線アクセスシステムを開発するために,周波数特性と転送遅延プロファイルを測定し,アドホック通信における伝搬環境の特性,伝搬損失,周波数特性,周波数相関,周波数相関特性と遅延プレッドを導出したことにより新しいプロトコルの提案とその評価を行った.さらに,動的に端末属性を変更することを特徴とする次世代無線通信マルチホッププロトコルを提案した.(2)情報通信ネットワークにおける高効率通信方式と性能評価に関する研究本研究では,(a)交換機の休暇期間を考慮したスイッチバーチャルチャネル(SVC)を用いるパケット通信ネットワークに関する性能解析を行い,応答時間,接続確立率,休暇期間の長さによる影響等,多角度から評価を行った.(b)マルチメディアトラヒックを扱う統合型通信ネットワークを対象に,音声や画像等のリアルタイムのトラヒックに送信の優先権を与え,システム全体の性能改善を図る多重アクセス方式を提案し,システムの性能解析と評価を行った.(c)チャネル数とトラヒック到着の依存関係を解明し,交換機の休暇期間,トラヒックの離脱等を考慮した最適なサービス率等を導出する方程式を与え,最適化手法や制御理論等の技法を取り込んだ新しいシステムの設計,評価法を開発した.(d)データマイニングの自動化テクニックやデータベース技術によるマルチメディア情報通信ネットワークの性能評価システムの構築を行った.
超薄膜銀蒸着シリコン(111)表面への活性ガスの吸着脱離

表面構造の異なるいくつかの超薄膜銀蒸着シリコン(111)表面に一酸化窒素を低温で吸着させ、その昇温脱離スペクトル(約120K1000K)を測定した。その結果、以下のような興味深い結果が得られた。1、Si(111)7×7清浄表面NOの脱離が161Kで、O_2・N_2・N_2Oの脱離が168Kで観測された。他のグループによると、150K付近でN_2・NO・N_2Oの脱離が過去に報告されているが、今回、O_2も脱離すること、(脱離のピーク温度が2つに分かれるので)2つの異なる脱離過程があることが新たに分かった。ピーク温度が過去の報告と異なるのは、温度モニター位置や被覆率・昇温速度の違いに起因するもので、以下の各表面温度の相対比較は可能である。Si(111)7×7清浄表面と相似のスペクトルが得られたが、脱離量は清浄表面の1/10ほどで、この表面はシリコンや銀とは異なり代えって、NOが吸着・脱離しづらくなることが分かった。3、島状(数単原子層)Ag(111)/Si(111)表面N_2の脱離が146K、N_2Oが210K、NOが325Kで観測された。Ag(111)単結晶表面では、N_2Oの脱離が180K、NOが380Kで報告されているが、島状Ag(111)を作成すると、単結晶では生じないN_2脱離の還元反応が進行することが新たに分かった。同様に、シリコン(111)表面に一酸化炭素を低温で吸着させた場合、177KでCO・CO_2・O_2の脱離が観測された。これは今までに報告されて来なかったことで、特に、CO_2やO_2が同時に発生することは応用の観点からも非常に興味深い。測定系の製作に時間を費やしたがこれらの成果は逐次雑誌論文に発表される予定である。平成12年度は、購入した高感度四重極質量分析器を既存の走査トンネル顕微鏡システムに設置し、手初めにまだ銀が蒸着されていない、室温におけるシリコン(111)7×7清浄表面に、一酸化炭素分子を吸着させた場合の昇温脱離スペクトルを測定した。その結果、約800°CでC、O、COが主成分として脱離することが分かった。同時に測定したオージェ元素分析の試料バイアス電圧依存性の結果から、この表面には中性分子ではなく、一酸化炭素分子イオンが吸着することが判明した。また、その表面の走査トンネル顕微鏡観察から、COイオンはいわゆるDASモデルにおける積層欠陥のない半ユニットセルのセンターアドアトムに選択的に反応しやすいことが分かった。また、CO分子イオンは、C原子とO原子に解離して互いに近傍のアドアトムサイトに吸着することを示す結果も得られた。この解離吸着は他のグループのオージェ測定からも同様な指摘がなされている。以上の結果は、昇温脱離の際、別サイトにあるCとOは、独立に脱離する過程のほかに再結合してCOとして脱離する可能性があることを示唆している。一般に吸着脱離反応は100K程度の低温領域から測定することが、室温領域での触媒反応を調べる上で重要となる。

本研究では、室温領域での反応も対象としているため、従って、上記測定の他に本年度後期では、低温領域からの吸着脱離反応が測定できるように、試料冷却機構の設計・製作も行った。次年度はこの冷却機構を用いて低温領域からの吸着脱離反応を超薄膜銀蒸着表面について調べる予定である。平成12年度に製作した試料冷却機構の組立・取り付けを本年度前期に行った。また同時に、試料表面上1mm程度のスポット領域のみの脱離種を捕らえるために必要な、四重極質量分析計に接続される差動排気型スキマーの設計・製作・組立・取り付けも行った。さらに、プログラマブルな温度調節計を購入し、パラメータ調整を行うことにより、約120Kから1000Kまで一定の昇温速度での脱離種が、12月の時点で可能になった。早速、表面構造の異なるいくつかの超薄膜銀蒸着シリコン(111)表面に一酸化窒素を低温で吸着させ、その昇温脱離スペクトルを測定した。その結果、以下のような興味深い結果が得られた。1、Si(111)7X7清浄表面NOの脱離が161Kで、O2・N2・N2Oの脱離が168Kで観測された。他のグループによると、150K付近N2・NO・N2Oの脱離が過去に報告されているが、今回、O2も脱離すること、(脱離のピーク温度が2つに分かれるので)2つの異なる脱離過程があることが新たに分かった。ピーク温度が過去の報告と異なるのは、温度モニター位置や被覆率・昇温速度の違いに起因するもので、以下の各表表面の相対比較は可能である。Si(111)7×7清浄表面と相似のスペクトルが得られたが、脱離量は清浄表面の1/10ほどで、この表面はシリコンや銀とは異なり代えって、NOが吸着・脱離しづらくなることが分かった。3、島状(数単原子層)Ag(111)si(111)表面N2の脱離が146K、N2Oが210K、NOが325Kで観測された。Ag(111)単結晶表面では、N2Oの脱離が180K、NOが380Kで報告されているが、島状Ag(111)を作成すると、単結晶では生じないN2脱離の還元反応が進行することが新たに分かった。
脳のサイズや形に寄与する神経前駆細胞の動態制御機構の解明

発生過程の大脳では、動物種によってそれぞれ、神経前駆細胞から決められた時期に決められた数と種類の細胞が作られ、最終的にサイズや形の異なる脳を形成する。本研究では、脳のサイズや形の違いが生み出された原因を探るために、複数の動物を用いて、神経前駆細胞の細胞を産生する能力や動き、周囲の組織の力学的環境の違いに着目し、それらの実態と制御機構を明らかにすることを目標としている。
触覚の質感を表現するオノマトペの神経基盤

本研究課題の目標は、触覚で得た素材感とオノマトペの結びつきに関する神経基盤を明らかにすることである。本年度の目標どおり機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて1触覚による素材の柔らかさ強度に対応する神経基盤の同定(実験1)2柔らかさ強度を表現するオノマトペを表象する神経基盤の同定(実験2)3触覚の神経基盤とオノマトペを表象する神経基盤の間の相互作用の同定(実験3)の3実験を完了させた。1に関する神経基盤の同定はほぼ完了し、23の結果については現在解析を進めているところである。来年度から海外へ転出するが、それ以降も継続して結果をまとめる予定である。さらに質感に関する研究として、触覚による物体の動き知覚に関する論文を発表した。私たちが触覚から質感を抽出するには、自分の肌か物体が動いていることが重要である。例えば粗さは手の動きの速度に関わらず同じように知覚されることが知られており、この速度に対する粗さの恒常性がどのようにして生じるのかについてはよく分かっていなかった。そもそも粗さ知覚の神経基盤はある程度調べられているものの、触覚の速度知覚に関する神経基盤は、これまで安静条件に対する比較として調べられてきたため、詳しいことがわかっていなかった。この点に取り組むためfMRIによる実験を行い、1二次体性感覚野が速度に相関した活動を示すこと2触覚の速度知覚は動く物体のテクスチャによって変わること3さらにテクスチャ処理に関わる部位である一次体性感覚野が、速度に関する二次体性感覚野に機能的結合を通じて影響を与えること、を発見した。これらの結果は触覚による速度知覚を理解するための知見を提供する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
エビデンスに基づく医療コミュニケーションモデルの構築：質的研究と疫学的検証

本研究の目的は、関節リウマチ(RA)患者とその主治医のコミュニケーションのあり方について、質的研究と疫学的研究手法を用いて多方面から評価・分析し、日本人のエビデンスに基づく医療コミュニケーションモデルを提案することである。RA患者およびリウマチ専門医を対象としたフォーカスグループインタビューおよびアンケート調査の結果から、主治医とRA患者が治療目標について話し合うことにより、より高い患者満足度を得ることができる可能性が示唆された。本研究の目的は、関節リウマチ患者とその主治医を対象として、良好な医師-患者関係の構築に必要な要因を、質的研究と疫学的研究手法を用いて多方面から評価・分析し、日本人のエビデンスに基づく医療コミュニケーションモデルを提案することである。限られた診療時間の中で、患者・医師双方に満足度の高い医療を実現するための、コミュニケーションスキル・トレーニングツールの開発をめざす。平成21年度は本研究の初年度にあたるため、今後のRA患者および医師を対象としたフォーカスグループインタビューの準備を主に行った。具体的には、国内外の関節リウマチ患者と医師間のコミュニケーションに関する調査文献を集めてレビューを行い、連携研究者間(名市大公衆衛生、名大整形リウマチ科)で、調査対象者の選定方法、インタビューの内容、進め方についてミーティングを行った。また、患者会の「中部リウマチ友の会」に調査への協力を依頼し、内諾を得た。フォーカスグループインタビューに先立ち、2003年に行った関節リウマチ患者のQOL向上に関する調査参加者に対して再調査を行い、7年間の変化を量的に予めデータとして得たうえで、その結果をインタビュー内容に反映させることとなったため、調査計画を名古屋市立大学倫理審査委員会に申請し、承認を受けた。2003年実施の調査参加者230名中、現在も研究協力施設に継続通院中の患者に限定し、郵送法にてアンケート調査を実施するため、現在継続通院者の確認作業を行っている。平成22年度は本研究の2年目にあたる。まずRA患者の現状を評価するため、2003年に行った関節リウマチ患者のQOL向上に関する調査参加者に対して郵送法で自記式質問紙による再調査を行った。前回の調査参加者321名中、7年後も名大付属病院を継続受診中の患者は103名あった。臨床データと連結し、前回調査時との比較を行ったところ、RA以外の疾患の有病率は有意に上昇していたが、臨床検査データはいずれも顕著に改善し、生物学的製剤治療を受けている患者群はそうでない群に比べ有意に検査データの改善度が高かった。再調査参加者に協力を呼びかけ、2010年7-8月と11月に計4回、フォーカスグループインタビューを行った。生物学的製剤治療を受けている患者は顕著な治療効果の差を感じており、「リウマチだけどリウマチではなくなった」と語る患者もあった。一方、多くの患者が診断直後はRAであることを受け入れられず苦悩することや、治療に関する情報について、医師の話だけでは十分理解できず、患者仲間やインターネット、新聞・雑誌を通し、個々の患者が自分のニーズにあった情報を得ようと努力していることが分かった。また、多くの患者が医師と良好なコミュニケーションを取るために、予め聞きたいことをリストアップするなど工夫していた。本研究の目的は、関節リウマチ(RA)患者とその主治医を対象として、良好な医師-患者関係の構築に必要な要因を、質的研究と疫学的研究手法を用いて多方面から評価・分析し、日本人のエビデンスに基づく医療コミュニケーションモデルを提案することである。限られた診療時間の中で、患者・医師双方に満足度の高い医療を実現するためのコミュニケーションスキル・トレーニングツールの開発をめざす。平成23年度は本研究の3年目にあたる。平成22年度に実施したRA患者を対象とした調査(調査参加者103人)では、全体として臨床検査データが改善しており、特に生物学的製剤治療を受けている患者とそれ以外では、改善度に有意差が見られた。4回のフォーカスグループによるRA患者のインタビュー調査(調査参加者35人)においても、生物学的製剤治療を受けている患者は、従来の治療薬にない目に見える効果を実感していた。また、多くの患者が診断直後はRAであることを受け入れられず苦悩することや、治療に関する情報について、医師の話だけでは十分理解できず、患者仲間やインターネット、新聞・雑誌を通し、個々の患者が自分のニーズにあった情報を得ようと努力していること、医師と良好なコミュニケーションを取るために、予め聞きたいことをリストアップするなど工夫していることが分かった。本年はこれまでの結果をまとめながら、医師と患者の意識との相違点について探索することを目的として、医師を対象としたインタビュー調査を2回実施した。RA診療に従事する膠原病内科医師4名と整形外科医師

5名が調査に参加し、(1)生物学的製剤治療の登場が医師患者関係に与える影響、(2)初期治療を円滑に進める上での留意点、(3)患者評価と医師の評価とのずれの3点について、60分ずつ語り合った。生物学的製剤の登場は医師の意識にも変化を与えており、以前より自信をもって患者に接することができるようになったと感じていることが分かった。さらに詳しい内容について、現在分析中である。全国複数のRA専門医の連携組織に紹介を依頼し、調査協力の承諾を得た医師1人につき、医師用調査用紙1組と、患者用調査用紙10組を返信用封筒と共に送付した。調査用紙は無記名で、直接調査事務局へ返送するよう求めた。平成25年3月から6月末日までに計110名の医師に協力を依頼した。医師からは101通(返送率91.8%)、患者からは798通の返送があった(返送率79.0%)あった。患者データについては80歳以下の777人分を解析対象とした。調査参加医師の平均年齢は49.7±8.9(3170)歳、患者平均年齢は59.4±11.9(2480)歳であった。調査参加医師の中、担当患者に治療目標を「必ず説明する」と回答した者は41.6%、「たいていする」51.5%、「しないこともある/ほとんどしない」6.9%であった。調査参加患者の回答では、主治医と治療目標について「話し合ったことがある」22.3%、「説明を受けたことがある」42.5%、「どちらもある」28.8%、「どちらもない」5.5%であった。治療目標を「必ず説明する」と回答した医師の患者は「たいていする」と回答した医師の患者よりも、「話し合ったことがある/どちらもある」と回答する割合が高く、「どちらもない」との回答が少なく、医療への満足度も高かった(87.5±13.3 vs 84.3±14.4, p=0.008)。以上より、単に説明を受けるという医師から患者への一方通行のコミュニケーションではなく、話し合うという両方向のコミュニケーションが必要であることが確認された。本研究の目的は、関節リウマチ(RA)患者とその主治医を対象として、良好な医師ー患者関係の構築に必要な要因を、質的研究と疫学的研究手法を用いて多方面から評価・分析し、日本人のエビデンスに基づく医療コミュニケーションモデルを提案することである。限られた診療時間の中で、患者・医師双方に満足度の高い医療を実現するためのコミュニケーションスキル・トレーニングツールの開発をめざす。平成24年度は本研究の4年目にあたる。平成21年度から23年度にかけての一連の疫学調査およびフォーカスグループによるインタビュー調査により、RA患者は全体として治療成績が向上しており、特に生物学的製剤治療を受けている患者は、従来の治療薬にない目に見える効果を実感していることを確認した。また、多くの患者が診断直後はRAであることを受け入れられず苦悩することや、自分のニーズにあった情報を得ようと努力していること、医師と良好なコミュニケーションを取るために工夫していることが分かった。
水を利用した新規グリーンプロセスによるナノ光結晶:難水溶性金属の親水錯体化技術

環境負荷の最も低い液体である「水」を溶媒に用いる新しいグリーンプロセスによる光機能ナノセラミックス(ナノ光結晶)の作製を行った。本研究では、光機能セラミックスの基幹元素としてしばしば用いられるSi、Ta、Nbの水溶化に成功した。Siは非水溶性のテトラエトキシシランにプロピレングリコールを作用させ、配位子交換反応を行うことで新規水溶性Si化合物(WSS)を合成することに成功した。TaおよびNbはペルオキソ錯体として溶解した後、乳酸などのヒドロキシカルボン酸を作用させることで安定な水溶性錯体を形成することを見出し、乳酸Ta錯体の単結晶X線回折測定から分子構造の決定に成功した。また、水溶性Ti錯体を用いて水を溶媒とした水熱反応を利用することでアナターゼ、ブルッカイト、ルチル、ブロンズの4種の結晶構造をもつTiO_2を作り分けることに成功した。この中で特にブルッカイトは高い光親水化速度を示し、ガラスやミラー等のセルフクリーニングや防曇コート剤としての応用が期待できる。さらに、WSSを中心とした並列合成スキームによって、蛍光体材料の組成精密化と高輝度化に成功した。この並列合成スキームは比較的簡易な装置で実施可能であり、同時に数十サンプルの合成ができるため材料の高機能化や新規機能の探索に極めて有用な技術である。(1)チタン、タンタル、ニオブ金属の水溶化技術を開発することを第1段階とする。基本的に、各々の金属のペルオキソヒドロキシカルボン酸錯体を利用するものとする。(2)チタンについては、水溶性チタン錯体を用いた水熱法により、酸化チタン多形を選択的に合成するルートを開発すると共に、各々の多形の形態を制御する技術を確立するものとする。(3)タンタルについては、水溶性タンタル錯体を用いた水溶液プロセスにより、タンタルを含有する様々な水分解光触媒を合成するものとする。(4)ニオブについては、ニオブ含有新規蛍光体の探索を課題とし、パラレル合成スキームにより候補物質を絞り込むものとする。本研究では、金属成分を含む溶液と有機化合物とを包括的に用いる合成法『溶液錯体化学法』を展開し、この手法を希土類系蛍光体の合成に適用してきた。本年度の代表的な研究実績を以下に示す。カルシウム・スカンジウム・セリウムの硝酸塩とテトラエトキシシランを含む水溶液を200°C、24時間水熱処理して得られる固体物質を1400°Cで高温熱処理することにより目的物質を単相で合成することに成功した。この試料は、励起波長447nmで501nmに極めて強い緑色発光をすることが明らかになり、発光強度は、固相反応法で作った試料の3倍、また市販のYAG蛍光体の輝度を越えることが明らかになった。(2)ガス還元窒化(GRN)法による希土類賦活α-SiAlON蛍光体の化学合成Ca-SiAlONは低温域で安定であり、GRNによる1ステップ合成で1400-1500°Cの温度範囲でα相含有率90%以上の良好な試料が得られた。さらに窒素ガス中、1550-1750°Cの温度範囲でほぼ単相の試料得ることに成功した。この蛍光体は380-460nmの励起に対応する事ができ、市販のYAGと比べて長波長化した黄色発光を示すことが明らかにされた。420nm励起における内部量子効率は70%、発光効率は52%に達成した。また温度昇降の影響は、YAGと比べて大幅に改善されていることも明らかになった。(3)物質探索手段としての錯体重合法組成式ABCO6で表される複合酸化物において、様々な金属元素の組み合わせで候補物質のライブラリーを作った。各組成に応じて錯体重合法を用いて試料の合成をした。その結果、YTiTaO6の組成において、278nmの励起に対して518nm付近にピークを有する緑白色の強い発光を呈することが明らかにされた。

平成19年度は、(1)Ti,NbおよびTa金属の水溶化技術を開発し、(2)水溶性ニオブ錯体の単結晶を育成すると共にその構造を決定し、(3)水溶性チタン錯体を含む水溶液を水熱処理することにより、酸化チタンの多形を選択的に合成し、また形態制御を実施した。具体的な成果は以下の通りである。(1)Ti,Zr,NbおよびTaの金属のそれぞれをアンモニア存在下、過酸化水素水で処理してペルオキシ金属錯体水溶液を調整し、各種オキシカルボン酸やオキシアミノ酸を添加することで長期間安定な水溶液を得ることに成功した。(2)5塩化ニオブのメタノール溶液にアンモニア水を添加して得られるニオブ酸沈殿をアンモニア存在下、過酸化水素水で処理することで得られる水溶液から単結晶を育成することに成功した。これはニオブのペルオキソ錯体であり、アンモニウム塩とじて水に溶けることが判明した。ニオブにペルオキソ基が4個配位することが明らかになった。(3)水溶性チタン錯体を含む水溶液のpHを変化させ、150-230°Cの範囲で水熱処理することにより、酸化チタン多形のうち4つの多形(アナターゼ、ルチル、ブルカイト、TiO2(B))を選択的に合成することに成功した。特にグリコール酸錯体から、合成が困難とされるブルカイトとTiO2(B)を一段で合成することに初めて成功した。またアミノ酸やグリコール酸など、過剰に添加物として加えることにより、ルチル型酸化チタンの形態を制御でき、添加物の量が多くなるにつれて、アスペクト比の大きな粒子を得ることに成功した。これまで困難とされた酸化チタン多形の選択的合成に成功し、しかも一段で合成できるルートの開発に初めて成功し、ブルカイトやTiO2(B)の性質を明らかにした点に大きな意義がある。平成20年度は、(1)酸化チタン多形のうち合成が困難とされるブルカイト型酸化チタンの合成を可能にする新しい水溶性チタン錯体の探索を行い、併せてブルカイト型酸化チタンの形態制御を実施すると共に、(2)ルチル型酸化チタンの光触媒能の創出を目指した形態制御技術の開発を行い、また(3)水溶性ニオブ錯体を活用したパラレル合成スキームによる新規ニオブ含有蛍光体の探索を実施した。(1)平成18-19年度に、グリコール酸チタン錯体をアルカリ性条件下で水熱処理すると1段階でブルカイト型酸化チタンを単一相で合成できることを発見した。H20年度には、エチレンジアミンテトラ酢酸(EDTA)を配位子とする水溶性チタンを含む水溶液を水熱処理すると酸性から弱アルカリ性まで、より広い範囲のpHでブルカイト型酸化チタンを単一相で合成できることが判明した。また、水熱処理時にアミンを添加剤として加えることにより、粒子の形態を球状からロッド状にコントロールでき、球状粒子の光触媒活性は市販の標準酸化チタンを超えた。またペルオキソクエン酸チタン錯体をアルカリ性条件下で水熱処理することにより、アスペクト比の大きいブルカイト型酸化チタンの合成に成功した。(2)水溶性チタン錯体を含む水溶液のpHを変化させ、アミノ酸やグリコール酸など添加剤の種類を適宜選択することにより、ルチル型酸化チタンの形態を多様に制御でき、特にアスペクト比の大きなウィスカー粒子はルチル型酸化チタンとして例外的に高い光触媒活性を呈した。(3)ニオブ酸ランタンにユーロピウムを賦活した蛍光体は、ユーロピウムの直接励起により赤色の強発光をすることを発見した。この蛍光体は、水溶液を用いたパラレル合成によりスクリーニングを経て見出された。平成21年度は、(1)難水溶性元素の親水錯体化学技術の開発、ならびに(2)水溶液プロセスによる酸化チタン光触媒の作製、の2点について研究を遂行した。
肺癌のmyc遺伝子発現制御に基づく治療法の開発に関する研究

1.c-myc、L-myc遺伝子各々のタンパク質翻訳開始部位に対するアンチセンスDNA(フォスフォロチオエート型、15塩基)を合成した。c-myc遺伝子を発現している肺小細胞癌細株NCI-H82およびNCI-H417において、c-mycアンチセンスDNA(10μM)は細胞増殖抑制効果を示した。L-myc遺伝子を発現している肺小細胞癌細胞株NCI-H209およびNCI-H510において、L-mycアンチセンスDNA(10μM)は細胞増殖抑制効果を示した。2.各種レチノイン酸(all-trans-レチノイン酸、9-cis-レチノイン酸、13-cis-レチノイン酸)を上記の細胞株の培養液に添加したところ、各レチノイン酸間で細胞増殖に対する効果に差を認めなかった。NCI-H82およびNCI-H510細胞の増殖は10μMのall-trans-レチノイン酸添加でれぞれ、47%および21%抑制された。NCI-H209細胞の増殖はall-trans-レチノイン酸添加の影響を受けなかった。1)アンチセンスDNAの標的部位として選択したc-myc、L-myc遺伝子各々のタンパク質翻訳開始部位に対するアンチセンスDNA(フォスフオロチオェ-ト型、15塩基)を合成した。2)c-myc遺伝子を発現している肺小細胞癌細胞株NCI-H82およびNCI-H417において、c-mycアンチセンスDNAは細胞増殖抑制効果を示した。L-myc遺伝子を発現している肺小細胞癌細胞株NCI-H209およびNCI-H510において、L-mycアンチセンスDNAは細胞増殖抑制効果を示した。3)各種レチノイン酸(all-trans-レチノイン酸、9-cis-レチノイン酸、13-cis-レチノイン酸)を上記の細胞株の培養液に添加したところ、各レチノイン酸間で細胞増殖に対する効果に差を認めなかった。NCI-H82およびNCI-H510細胞の増殖は10^<-6>Mのall-trans-レチノイン酸添加でそれぞれ、47%および21%抑制された。4) aっl-trans-レチノイン酸添加は、ノーザンブロット上濃度依存性にNCI-H82細胞における。c-myc遺伝子発現、NCI-H510細胞におけるL-myc遺伝子発現をそれぞれ、細胞増殖抑制効果に一致して、抑制した。ヒト肺小細胞癌細胞(c-myc発現株、L-myc発現株)を用いて、c-mycおよびL-myc遺伝子に対するアンチセンスDNA並びにall-trans-レチノイン細胞増殖並びにmyc族遺伝子発現に対する効果をin vitroで検討した。1)c-mycおよびL-myc遺伝子に対するアンチセンス、DNA並びにall-trans-レチノイン酸を上記ヒト肺小細胞癌細胞株細胞の培養液に添加し、細胞増殖曲線の作成して細胞増殖に対する効果を検討した。その結果、c-myc発現細胞株NCI-H82細胞およびH417細胞はc-myc遺伝子に対するアンチセンスDNAによって細胞増殖は抑制された。L-myc発現細胞株NCI-H209細胞およびH510細胞はL-myc遺伝子に対するアンチセンスDNAによって細胞増殖は抑制された。all-trans-レチノイン酸添加によってNCI-H82細胞、H417細胞およびH510細胞の増殖は抑制されたが、NCI-H209細胞の増殖は抑制されたなかった。2)ノーザンプロット法で、各細胞株におけるアンチセンスDNA並びにall-trans-レチノイン酸のc-mycおよびL-myc遺伝子発現に対する抑制効果を検討した。その結果、c-myc発現細胞株NCI-H82細胞およびH417細胞ではc-myc遺伝子に対するアンチセンスDNAによってc-myc発現は抑制された。L-myc発現細胞株NCI-H209組胞およびH510細胞ではL-myc遺伝子に対するアンチセンスDNAによってL-myc発現は抑制された。all-trans-レチノイン酸添加によってNCI-H82細胞、H417細胞およびH510組胞のc-myc発現あるいはL-myc発現は抑制されたが、NCI-H209組胞のL-myc発現は抑制されなかった。3)ウエスタンブロット法で、各細胞株におけるアンチセンスDNA並びにall-

trans-レチノイン酸のc-mycおよびL-myc遺伝子発現に対する抑制効果を検討した。その結果、c-myc発現細胞株NCI-H82細胞ではc-myc遺伝子に対するアンチセンスDNAによってc-myc発現は抑制された。L-myc発現細胞株NCI-H510細胞ではL-myc遺云子に対するアンチセンスDNAによってL-myc発現は抑制された。all-trans-レチノイン酸添加によってNCI-H82細胞およびH510組胞のc-myc発現あるいはL-myc発現は抑制された。ヒト肺小細胞癌細胞株(c-myc発現株)NCI-H82を用いて、c-myc遺伝子に対するアンチセンスDNA並びにall-trans-レチノイン酸の併用の細胞増殖、c-myc遺伝子発現、およびアポトーシス誘導に対する効果をin vitroで検討した。1)c-myc遺伝子に対するアンチセンスDNA並びにall-trans-レチノイン酸を上記ヒト肺小細胞癌細胞株細胞の培養液に同時に添加し、細胞増殖曲線の作成して細胞増殖に対する効果を検討した。その結果、c-myc発現細胞株NCI-H82細胞の細胞増殖は、アンチセンスDNA単独およびall-trans-レチノイン酸単独の場合に比べて、相加的に抑制された。2)ウエスタンブロット法で、上記細胞株におけるアンチセンスDNA並びにall-trans-レチノイン酸の同時併用のc-myc遺伝子発現に対する抑制効果を検討した。その結果、c-myc発現細胞株NCI-H82細胞のc-mycタンパク質発現は、アンチセンスDNA単独およびall-trans-レチノイン酸単独の場合に比べて、相加的に抑制された。3)NCI-H82細胞におけるc-myc遺伝子に対するアンチセンスDNA並びにall-trans-レチノイン酸の細胞増殖抑制効果の機序を明らかにするため、各々の処理によるアポトーシス誘導を形態学的に検討した。その結果、アンチセンスDNA処理によってアポトーシスは誘導されたが、all-trans-レチノイン酸処理によっては誘導されなかった。アンチセンスDNA並びにall-trans-レチノイン酸の同時併用によるアポトーシス誘導率は、アンチセンスDNA単独の場合に比べて、同程度であった。
日本中世後期における地域社会と寺院

中世後期における地域社会と寺院について、南河内観心寺を中心に検討した。(1)地域領主化と寺領形成とその特徴、(2)寺領安堵等による中央本寺支配の消滅と守護権力の保証体制、(3)学侶と禅衆の2僧衆による寺僧と2僧衆間の抗争、(4)学侶の禅衆(行人)支配体制の維持、(5)禅衆の縮小に伴う寺僧全体の縮小、(6)学侶の葬礼活動等ついて指摘し、地域権力へ発展した同じ和泉・葛城山系の根来寺などとは、その歴史的展開を大きく異にする中世後期における地域社会と寺院について、南河内観心寺を中心に検討した。(1)地域領主化と寺領形成とその特徴、(2)寺領安堵等による中央本寺支配の消滅と守護権力の保証体制、(3)学侶と禅衆の2僧衆による寺僧と2僧衆間の抗争、(4)学侶の禅衆(行人)支配体制の維持、(5)禅衆の縮小に伴う寺僧全体の縮小、(6)学侶の葬礼活動等ついて指摘し、地域権力へ発展した同じ和泉・葛城山系の根来寺などとは、その歴史的展開を大きく異にする1.中世後期に地域寺院がいかに変化するのかを解明するために,まず現在すすめている観心寺・金剛寺・松尾寺などの畿内・近国の地域寺院を中心に関係史料の収集に努めた。a金剛寺・観心寺・松尾寺を訪れ,周辺地域の地理的な調査を行なった。b金剛寺・観心寺・松尾寺の資料を収集するため、大阪府立図書館・河内長野市立図書館・和泉市立図書館・河内長野市市史編纂室を訪れ,写真版文書を調査し、史料を収集した。c関係文献資料を収集し,先行研究の検討をおこなった。とくに自治体から発行されている自治体史の資料編から史料を広く収集した。2.これら地域寺院の本寺に関しても調査した。a文献資料から史料収集に努めた。3.地域で活躍する山伏と聖に関する研究・史料を収集し、とくに中世後期における寺院組織の枠を超えた彼らの活動の実態を検討した。4.収集した史料を分析し,中世後期のこれらの寺院の実態を検討した。a寺内における寺僧集団組織の変化を検討した。とくに「観心寺文書」等の衆議からの分析を行った。b地域寺院と中央寺院領主や世俗権力,地域の民衆との関わりの変化を検討した。とくに郷民出身の寺僧の活動など、下僧に視点を置き検討した。1.昨年度に引き続き、畿内・近国の地域寺院を中心に関係史料の収集に努めた。a畿内近国の地域寺院とそれを取り巻く地域社会に関わる文献資料を収集し、先行研究の検討をおこなった。昨年に引き続き各自治体から発行されている自治体史の資料編から史料を広く収集し、分析をおこなった。b中世末の社会における寺院の機能と役割の変化に注目し、とくに地域社会や人々の生活や諸活動をささえる知識や技術のあり方や、その担い手としての寺院に関する史料を収集した。cbの分析検討のために、大阪府立狭山池博物館、大阪府下の公共図書館等を訪れた。2.昨年に引き続き、地域寺院と本寺である中央寺院との関係についても調査した。3.昨年に引き続き、地域で活躍する山伏と聖に関する研究・史料を収集し、とくに中世後期における寺院組織の枠を超えた彼らの活動の実態を検討した。4.収集した史料を分析し、中世後期のこれらの寺院の実態、及び地域社会における寺院の役割・機能の変化などについて検討をすすめた。b地域寺院と中央寺院領主や世俗権力、地域の民衆との関わりの変化を検討した。c知識・技術の蓄積発展、その担い手としての中世寺院の社会的機能、中世末におけるその変化について検討・分析をすすめた。1.昨年度に引き続き、畿内・近国の地域寺院と地域社会の観点から史料を収集し、とくに南河内の観心寺・金剛寺を中心に検討した。(1)観心寺の寺僧集団である学侶と禅衆(下僧)の活動。a学侶と禅衆(下僧)の在地性の相違。(2)寺僧集団の宗教活動の特徴。a地域民衆の要求に対応した学侶による新たな葬送・仏事の活動。b禅衆(下僧)の入峯活動と新たな本末組織の形成。(3)学侶による禅衆(下僧)の統制による寺院組織の特徴。2.南河内の2ヵ寺の特徴と他の地域寺院と特徴を比較し、地域社会の相違について検討した。(1)中世末僧衆が増大し、巨大化する地域寺院とほとんど規模がかわらない地域寺院。(2)地域寺院の実力が公権的役割を果たす地域と守護権力の保証体制が維持される地域。(3)中世から近世への地域寺院と地域社会の歴史的展開。a中世末土豪層め結集の場となった地域寺院とそのようにならない地域寺院の相違。b統一権力に対する地域寺院の対応の違いにみる地域寺院と地域社会の特徴。3成果をまとめ、公表する。