hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
輸血による同種免疫反応と免疫修飾:マイクロキメリズムからの解析

【背景と目的】輸血による腎移植成績の向上、癌免疫の抑制、易感染性などの免疫修飾(TRIM)誘導が論じられている。TRIMの発現機序にドナー細胞生着によるmicrochimerismの成立が有力視されている。われわれは排他的に存在するであろう同種抗原感作と免疫寛容にはmicrochimerismの成立が重要な役割を演じているのではないかとの仮説の下に一連の研究を行なった。【研究方法】1.外科手術患者:高性能白血球除去フィルター(47名)によって、同種抗原感作が予防されるか、アグリゲート除去フィルター(40名)と比較評価した。2.妊婦:Y染色体をマーカーに男児妊娠女性(20名)と女児妊娠女性(5名)の末梢血中の胎児由来DNAを増幅して、定量的に評価した。3.新生児期輸血小児:511年前に輸血して生存している小児30名とその両親を対象に、同種免疫獲得率を評価した。【結果】1.外科患者:アグリゲート除去フィルター群と白血球除去フィルター群には夫々平均1234x10^6、0.3x10^6の白血球が輸注された。同種HLA抗体獲得率は17%と5%で両群に差を認めなかった。2.妊婦:男児妊娠女性の全員にY染色体DNAが検出された。妊娠7-16週頃から検出され始め、24週から漸増し、分娩時にピークに達し、分娩後急速に減少した。3.新生児期輸血児:調べた30名の小児の誰にも、同種HLA抗体は検出されなかった。28名の母親の2名に児と父(夫)と反応するHLA抗体を検出した。【考察】外科患者は白血病患者と異なり、深い免疫抑制状態に陥っておらず、高度な抗原処理過程である間接経路はインタクトで、極微量のHLA抗原でも同種免疫感作を惹起するのに十分なのであろう。一方、新生児期は特にT細胞の機能不全が指摘されており、同種抗原に曝されても、抗体を獲得するのは稀である。妊婦全員に胎児由来DNAが検出されたが、分娩後は急速に血中から消失する。一部の母親に胎児細胞が生着し、その抗原に対し、免疫寛容が成立しているのであろう。<背景と目的>輸血によって腎移植成績の向上、癌免疫の抑制、術後易感染性などが観察されるが、その機序の一つに輸血血液中のリンパ球、造血幹細胞に由来するマイクロキメリズムの成立が関与すると想定されている。この研究の目的は免疫修飾現象とマイクロキメリズムの関連を特に同種免疫の観点から解明しようとするものである。<本年度の研究実績>1.妊娠・分娩に伴う母体血中胎児由来細胞のマイクロキメリズム輸血歴を有さない男児妊娠女性20名を対象に、EDTA血からY染色体(SRY)を増幅した。^<32>P-標識プローベにて増幅産物の確認を行った。その結果児由来細胞は2個/ml(妊娠初期)、6個/ml(中期)、12個(後期)で分娩直前では40個/mlに急増し、分娩後急速に減少することが判明した。

2.外科手術輸血患者の同種免疫反応外科手術の際に輸血を受けた101名を対象に輸血前、一日後、7日後、14日後の同種免疫をリンパ球細胞毒試験にてモニターした。うち8名(8%)は術前より抗体陽性で、術後1日に1名、7日に5名、14日に10名が陽転した。(背景と目的)輸血によって腎移植成績の向上、癌免疫の抑制、術後易感染症などが観察される。その機序の一つに輸血血液中の免疫遂行細胞、造血幹細胞に由来するマイクロキメリズムの成立が関与すると考えられている。この研究は輸血免疫修飾現像とマイクロキメリズムの関連を同種免疫の観点から解明しようとするものである。(本年度の研究実績)1.未熟新生児の輸血同種免疫反応白血球除去フィルターを用いて赤血球輸血を受けた24名の未熟新生児と通常の輸血を受けた20名を対象に輪血前、3ヵ月後の同種免疫を20名のパネルに対するリンパ球細胞毒試験(LCT)にて評価した。両群の計44名の誰もがLCT抗体を獲得しなかった。同種免疫感作予防の観点から新生児に白血球除去フィルターを用いるメリットは無いものと判断された。2.外科手術患者の同種免疫反応:白血球除去フィルターによる感作予防術前に同種HLA抗体を保有していない外科手術患者87名を対象に、白血球除去フィルターを用いた輸血(47名)、またはアグリゲート除去フィルターを用いた輸血(40名)を行い、同種免疫反応を20人のパネルリンパ球に対するLCTにて評価した。白血球除去フィルター使用輸血患者の8名(17%)とアグリゲート除去フィルター使用患者の2名(5%)にHLA抗体感作が観察された。免疫健常と考えられる外科手術患者においては、高性能白血球除去フィルターを用いても高頻度に同種免疫感作が発生する。2001年は妊娠・分娩による母体同種免疫反応と、新生児同種免疫反応について検討した。【背景と目的】妊娠・分娩の際には殆どの女性が胎児に由来する細胞・DNAを一時的に循環血液中に検出できることを昨年報告した。それゆえに妊娠を経験した女性は児の血液に対する感作あるいは寛容をもたらしている可能性がある。また、児は母親の遺伝しなかった抗原(NIMA)に対して感作あるいは寛容におちいっている可能性がある。その児に対するHLA同種免疫感作を評価する。同時に、輸血を要した未熟新生児が輸血血液と母親に対してどの程度のHLA同種免疫を獲得しているかも評価する。【対象】511年前に新生児集中治療室で輸血を受けた30名とその両親56名。【方法】HLA同種抗体:13名のパネルリンパ球と家族リンパ球に対する補体依存性細胞毒試験(LCT法)と抗グロブリン増強法(AHG-LCT法)。【結果】30名の輸血経験児は平均5.0±3.7本の輸血を受けていたが、HLA同種免疫を獲得・保持していた者はいなかった。28名の母親の内、2名(7%)は児と父親(夫)に反応するHLA同種抗体を保持していた。【考察】新生児の同種免疫反応(HLA抗体感作)は観察されず、新生児全体がlow responderであることが示唆される。寛容に傾きやすいと判断される。一方、母親は7%に抗体が検出され、high responderも存在することが示された。
アトピー性皮膚炎の痒み過敏に関与する神経エピジェネティクスの解明

アトピー性皮膚炎には既存の治療薬が奏功し難いことから、新たな治療戦略の確立が強く望まれている。そこで、ヒトの病態をよく反映するモデルマウスを用いて、アトピー性皮膚炎の特徴である「痒み過敏(些細な刺激で痒みが生じる現象)」に関与する脳神経細胞を同定するとともに、その細胞に生じる神経エピジェネティクス修飾の役割を解明する。さらに、明らかにしたメカニズムを標的とした治療戦略の有用性を評価する。
三次元騒音源を対象とする能動静粛制御に関する研究

従来の騒音抑制問題においては,各音源を点音源として定義していた.しかし,実際に存在する騒音源は,比較的大きな体積を有する三次元騒音源であり,その構造振動とそこから放射される騒音を正確にモデリングすることなしには,十分な制御効果は期待できない.この問題を解決すべく,本研究では,Active Structural Acoustical Controlの立場から,三次元騒音源に特化した静粛化手法の開発を目的とする.今期の研究概要を以下にまとめる.(1)三次元騒音源から放射される騒音現象は非常に複雑なものとなる.本研究では,振動放射音を比較的簡単な直交因子の和によって表現する手法を提案しているが,今期はその因子の空間的パターンの計算に必要な振動モード数について検証した.この結果は,当該因子をフィルタリングする場合に必要なセンサ数を決定するのに必要な情報となる.(2)振動・騒音問題の現場において頻繁に問題となるのは,振動と音が連成するシステムである.そこで,当該システムにおける直交因子の形状を,鏡像原理を基に推定した.ここで得られた知見は,閉空間内における静粛化制御系の構築に必要なものとなる.(3)これまでに設計した要素,すなわち,(i)永久磁石自身が振動子となるムービングマグネット方式のアクチュエータ,(ii)MEMS技術による超小型加速度計を用いた直交因子フィルタ,(iii)三次元騒音源を制作し,それぞれの特性を評価した.今後,これらを用いることで,三次元騒音源を対象とする能動静粛制御に関する実験を行い,当該手法の有用性を明にする.従来の騒音抑制問題においては,各音源を点音源として定義していた.しかし,実際に存在する騒音源は,比較的大きな体積を有する三次元騒音源であり,その構造振動とそこから放射される騒音を正確にモデリングすることなしには,十分な制御効果は期待できない.この問題を解決すべく,本研究では,Active Structural Acoustical Controlの立場から,三次元騒音源に特化した静粛化手法の開発を目的とする.今期の研究概要を以下にまとめる.(1)点音源の場合とは異なり,三次元騒音源から放射される騒音は空間的に非常に複雑な特性を有する.そこで,三次元騒音源から放射される振動放射音を比較的簡単な直交因子の和によって表現する手法を提案した.さらに,その因子の空間的パターンについて検証し,そのフィルタリング手法について検討を行った.(2)上記のフィルタリング法には,加速度計などによる振動情報を基調とするものとマイクロホンによる騒音情報を基調とするものがある.今期においては前者について検討を行った.その際,非常に多くの加速度計が必要となることが明らかになった.そこで,システム実現時のコストを考慮し,センサの設置位置変更などによってセンサ数を低減することを考えた.さらに,MEMS技術による超小型加速度計を採用することで,構造物に対するロードエフェクトを最小限にすることを考えた.(3)振動放射音における直交因子を効果的に抑制するためのアクチュエータの設計を行った.具体的には,永久磁石自身が振動子となるムービングマグネット方式を採用した.これにより,比較的軽量なアクチュエータで十分な慣性力を得ることができる.従来の騒音抑制問題においては,各音源を点音源として定義していた.しかし,実際に存在する騒音源は,比較的大きな体積を有する三次元騒音源であり,その構造振動とそこから放射される騒音を正確にモデリングすることなしには,十分な制御効果は期待できない.この問題を解決すべく,本研究では,Active Structural Acoustical Controlの立場から,三次元騒音源に特化した静粛化手法の開発を目的とする.今期の研究概要を以下にまとめる.(1)三次元騒音源から放射される騒音現象は非常に複雑なものとなる.本研究では,振動放射音を比較的簡単な直交因子の和によって表現する手法を提案しているが,今期はその因子の空間的パターンの計算に必要な振動モード数について検証した.この結果は,当該因子をフィルタリングする場合に必要なセンサ数を決定するのに必要な情報となる.(2)振動・騒音問題の現場において頻繁に問題となるのは,振動と音が連成するシステムである.そこで,当該システムにおける直交因子の形状を,鏡像原理を基に推定した.ここで得られた知見は,閉空間内における静粛化制御系の構築に必要なものとなる.(3)これまでに設計した要素,すなわち,(i)永久磁石自身が振動子となるムービングマグネット方式のアクチュエータ,(ii)MEMS技術による超小型加速度計を用いた直交因子フィルタ,(iii)三次元騒音源を制作し,それぞれの特性を評価した.今後,これらを用いることで,三次元騒音源を対象とする能動静粛制御に関する実験を行い,当該手法の有用性を明にする.
移民エスニシティの長期的変容と現在:歴史社会学的理論枠組による検証

平成15年度は、9月および12月にアメリカ合衆国で行った海外調査にもとづき、アメリカにおける人種エスニック関係の理論的・実証的な検証を中心に研究をすすめた。まず、日系アメリカ人をめぐる人種関係について都市の空間編成との関連で考察した。ここでは、ロスアンジェルスのリトルートーキョーが形成される過程に注目し、日系移民人種化が、アメリカの集団間序列関係のなかにエスニック集団としての位置を見いだすことであった点を明らかにした。さらに、20世紀前半の日系移民社会の編成を歴史社会学的に分析し、白系アメリカ人をめぐる「人種」と「エスニシティ」の概念的な関係を明らかにした。以上の研究を通して、エスニシティ研究と人種研究のあいだで分裂してきた日系アメリカ人研究の統合を提案した。また、1960年代以降のポスト公民権期と呼ばれる歴史的文脈における人種エスニック関係にも注目した。とりわけ、1960年代末に、「同化」理念を否定し、エスニックな多元主義を定着させたエスニック・スタディーズ運動の展開を知識社会学的に考察し、関東社会学会大会において「エスニック・スタディーズの誕生」という題目で発表した。最後に、以上の成果を、「人種エスニック編成(ethno-racial formation)」という理論枠組として一般化した。ここでは、ナショナリズムという土台のもとにエスニシティおよび人種の概念を位置づけることによって、それぞれ「水平的な差異化」と「垂直的な序列化」という二つの異なった方向性を持つ社会関係概念として再定義した。そして、この枠組が、複雑な現代アメリカ社会の状況を理解するとともに、比較社会学的な研究への応用も可能になることを示した。平成14年度の前半は、昨年度に引き続き、カリフォルニア大学ロスアンジェルス校(UCLA)のアジア系アメリカ人研究センター(Asian American Studies Center)に客員研究員として滞在し、現地調査に従事した。調査は、(1)20世紀前半の日系移民エスニシティの形成(2)戦後の日系アメリカ人およびエスニック・マイノリティの状況、(3)現代の日本人滞在者のライフスタイルに関するフィールドワークをテーマに行われた。また、滞在中に、現代アメリカのエスニック状況を批判的に考察する論文「アメリカの人種エスニック編成とアジア系移民」を宮島喬・梶田孝道編『マイノリティと社会構造』(東京大学出版会)に発表した。9月に帰国した後は、主に調査の成果について各学会で報告した。まず、(1)に関して、ロスアンジェルスのリトルトーキョー地区の形成と人種関係との関連について日本移民学会大会(12月)にて報告した。(2)については、1960年代以後のアメリカにおけるエスニック研究の位置づけをアメリカ史研究会例会(12月)で、さらに現代のロスアンジェルスにおける移民の流入とアンダークラスの再編に関して関東社会学会例会(15年1月)で報告した。そして(3)については、LA在住日本人若者層を対象にした調査の成果を日本社会学会(11月)にて報告した。平成15年度は、各学会での報告を論文化して議論を精緻化させるほか、アメリカ合衆国のエスニシティ理論を総括し、各地域の比較研究のための理論枠組を提案する予定である。
miRNAの局在に着目した膵癌発生・浸潤メカニズムの解明及び病理診断への応用

本研究の目的は膵癌及び前癌病変の病理検体を用いて、癌細胞および間質それぞれにおけるmiRNA(miR-21,93,210)発現の臨床病理学的意義を検討し、腫瘍の発生や分化、進展との関連を明らかにすることである。この後、統計解析および培養細胞を用いた機能解析を計画していたが、6月末に退職することになったため、研究の途中であったが、研究課題の廃止申請を行った。本研究の目的は膵癌の実際の症例を用いて、癌細胞、間質それぞれにおけるmiRNA(miR-21,93,210)やタンパク質(α-SMA、CD10、podoplanin、periostin)発現の臨床病理学的意義を検討し、腫瘍の発生や分化、進展との関連を明らかにすることである。間質でのmiR-21高発現群は低発現群に比べ、腫瘍径が大きかったが(p<0.05)、腫瘍細胞でのmiR-21発現と臨床病理学的因子との関連は認められなかった。間質でのpodplanin及びperiostin高発現群はリンパ節転移との関連がみられ、また、periostinは脈管侵襲との有意な関連もみられた。間質CD10陽性群は有意に全生存期間が短いという解析結果であった。今年度の検討により、腫瘍間質で発現するmiR-21、CD10、podplanin、periostinは,それぞれ腫瘍の進展に関連する臨床病理学的因子や患者の予後との関連が認められ、癌進展との関連が示唆された。また、miR-21は癌細胞より間質でのmiR-21が腫瘍の進展においてより重要な機能を持っていると考えられた。膵癌症例のTMAの構築、miR-21に対するISH法、膵癌間質および活性型膵星細胞で発現が報告されているタンパク質(α-SMA、CD10、podoplanin、periostin)に対する免疫組織化学的染色を行った。膵癌細胞、癌間質に分けて評価し、それぞれでの臨床病理学的意義について解析した。また、膵癌で解析したmiRNAやタンパク質の癌間質での発現意義について、より統合的に評価するために、胃、膀胱など多臓器腫瘍に応用し、発現局在とその意義についても検討を行った。これまでにmiR-93に対するISH法の条件検討も終え、膵癌細胞および癌間質での発現意義について解析を進めている。本研究の目的は膵癌および前癌病変の実際の症例を用いて、癌細胞、間質それぞれにおけるmiRNA(miR-21,93,210)発現の臨床的意義を検討し、腫瘍の発生や分化、進展との関連を明らかにすることである。また、膵癌株細胞および膵星細胞の培養細胞を用いてmiR-21,93,210の機能解析および関連するpathway解析を行い、膵癌の浸潤メカニズムに迫る。平成29年5月より平成30年4月下旬まで産後休暇および育児休業を取得したため、本研究を約1年間中断していた。平成30年5月より研究を再開し、平成28年度に進めていた病理組織学的検討を継続するとともに、培養細胞を用いたmiR-21,93,210の機能解析を進める計画である。平成29年5月より平成30年4月下旬まで産後休暇および育児休業を取得し、本研究を約1年間中断していたため、当初の計画より研究が遅れている。前年度からの病理組織学的研究を継続する。膵癌株細胞(MIAPaca2、Panc-1、KP4)と膵星細胞(HPaRteC)を用いてmiR-21,93,210の機能解析を行い、細胞増殖や浸潤への影響について検討する。1.間質におけるmiRNA発現と発癌の関連についての検討:TMAを構築した症例のうち、腫瘍内の中心部と辺縁部で特に発現状態の違いが顕著に現れた症例を中心に前癌病変と浸潤癌が含まれる切除検体を10例程度選ぶ。膵癌組織の切り出し図と病理組織像を基に腫瘍最大割面から切除断端、組織先端まで長軸方向に1-2cm間隔で腫瘍の中心部と辺縁部のブロックを選ぶ。miRNA(miR-21,93,210)に対するISH法および活性型膵星細胞で発現が報告されているタンパク質の免疫組織化学的染色を行い、病変とそれぞれの分子との関連性について検討する。3.膵星細胞におけるmiR-21,93,210発現の膵癌細胞増殖への影響についての検討:遺伝子導入後の膵星細胞(HPaRteC)のconditioned mediumを膵癌株細胞へ作用させた後、2.と同様に細胞増殖能、遊走能、浸潤能について解析する。平成28年度から進めている病理組織学的研究を継続する。膵癌株細胞(MIAPaca2,Panc-1,KP4)と膵星細胞(HPaRteC)を用いて、miR-21,93,210の機能解析を行い、細胞増殖や浸潤への影響について検討する。

1.間質におけるmiRNA発現と発癌の関連について:TMAを構築した症例のうち、腫瘍内の中心部と辺縁部で特に発現状態の違いが顕著に現れた症例を中心に、前癌病変と浸潤癌が含まれる切除検体を10例程度選ぶ。膵癌組織の切り出し図と病理組織像を基に、腫瘍最大割面から切除断端、組織先端まで長軸方向に1ー2cm間隔で腫瘍中心部と辺縁部のブロックを選ぶ。miRNA(miR-21,93,210)に対するISH法および活性型膵星細胞で発現が報告されているタンパク質の免疫組織化学的染色を行い、病変とそれぞれの分子との関連性について検討する。3.膵星細胞が発現するmiR-21,93,210の膵癌細胞への影響について:遺伝子導入後の膵星細胞(HPaRteC)のconditioned mediumを膵癌株細胞へ作用させた後、2.と同様に細胞増殖能、遊走能、浸潤能について解析する。ISH法および免疫組織化学的染色の条件検討が順調に進み、試薬、抗体、消耗品費用として計上していた物品費が節約可能となった。一方、Whole sectionを使った広範囲な検索については遅れが生じているため、検索に必要なプローブ、抗体および試薬購入は次年度に行う。また、現在準備中の論文投稿費用および英文校正費用として次年度に使用することとした。(理由)平成29年5月から平成30年4月下旬まで産後休暇および育児休業取得し、研究を中断していたため、次年度使用額が生じた。(使用計画)平成29年度の研究計画に基づき、平成30年度の研究を遂行する。次年度使用額はプローブおよび抗体購入費、膵癌株細胞および膵星細胞の購入費用、培養細胞を用いた実験のための試薬購入費用、現在準備中の論文投稿費用、英文校正費用に充てる。次年度の研究遂行のためのプローブおよび抗体購入費用、膵癌株細胞および膵星細胞の購入費用、培養細胞を用いた実験のための試薬購入費用、現在準備中の論文投稿費用、英文校正費用に充てる。
ハリオタマバエ類の複雑な寄主植物利用の実態解明および共生菌との関係の検証

タマバエ類は寄主植物の範囲が狭く、同一植物科に限られることが多い。しかし、例外的に複数科の植物に寄生する例が知られている。近年、福島県や宮城県で発生が認められるブドウミタマバエもその一種である。これには、共生糸状菌の関与が示唆されている。そこで、被害状況を明らかにするとともに共生菌の関与を検証し、害虫種の防除に活用できる基礎データを得ることを目的としている。H30年度は、6月に栃木県でブドウ果実を加害するタマバエが新たに発生したため、その同定を試みた。まず、栃木県日光市で採集されたタマバエのうち、雌雄成虫および蛹を検鏡し、形態的な特徴を確認した。成虫の触角や産卵管の形状や、蛹の頭部の突起の有無などが、ハリオタマバエ属の特徴と一致した。そして、ミトコンドリアDNAのCOI領域のうち、バーコーディング領域の一部の配列を決定し、福島県や宮城県で得られたブドウミタマバエ、そして、日本産のハリオタマバエ属の複数種の配列と比較した。栃木県の個体と、福島県のブドウミタマバエの配列の差異は03塩基(00.49%)であり、種内変異の範囲であると考えられた。これらの結果から、栃木県で新たに発生したタマバエを、ブドウミタマバエであると判断した。この結果を受け、8月17日に栃木県からは特殊報第1号が発表された。なお、これまで発生している福島県では、ほとんど被害果実が認められず、発生が少なかったと考えられる。共生糸状菌に関しては、ブドウミタマバエ、キヅタツボミタマバエのゴールを採取して分離培養を試みたものの、残念ながら成功しなかった。ゴール内の幼虫が若齢であるなどの理由によりうまくいかなかったことが考えられる。次年度、異なる時期に採取して、分離培養を試みる。ブドウミタマバエの被害状況に関しては新たな発生地(栃木県)を把握した一方で、既に発生している園地(福島県)での被害がほとんどなく、生態情報の収集や追加のサンプリングができなかった。H30年度は、主な対象としているタマバエ種の発生が少なく調査が難しかったことを顧みて、H31年度は、定期的な調査やサンプリングが可能な(害虫でない)ハリオタマバエ属の発生地の探索をすすめる。共生糸状菌に関しても培養や、タマバエ種ごとのシークエンスを行い、データベースに登録されている外国の種との比較等を行い、研究を進める必要がある。これらを実施するため、種々のゴールを異なる時期に採取して、分離培養を試みる。ゴールからの共生菌の単離に加え、ゴール分解調査の際にエタノール中に保存したゴールや虫体の標本からのシークエンスも試みる。

H30年度は、主な対象としているタマバエ種の発生が少なく調査が難しかったことを顧みて、H31年度は、定期的な調査やサンプリングが可能な(害虫でない)ハリオタマバエ属の発生地の探索をすすめる。共生糸状菌に関しても培養や、タマバエ種ごとのシークエンスを行い、データベースに登録されている外国の種との比較等を行い、研究を進める必要がある。これらを実施するため、種々のゴールを異なる時期に採取して、分離培養を試みる。ゴールからの共生菌の単離に加え、ゴール分解調査の際にエタノール中に保存したゴールや虫体の標本からのシークエンスも試みる。昨年度は、主な研究対象としているタマバエ種の発生が少なく、現地調査やサンプリングが十分に実施できなかった。今年度は近隣での採集・調査の頻度を上げて、共生糸状菌に関する成果を目指し、遺伝子解析等も実施する予定である。
高性能低消費電力マイクロプロセッサ向け自動最適化コンパイラの研究

今年度は、本研究の目的に沿ったプロセッサシミュレータを構築し、多くのプログラムをプロセッサシミュレータ上で実行し、プログラムの挙動と性能・消費電力の関係を明らかにすることを目標としていた。プロセッサシミュレータの構築の過程で、消費電力のうち、スタティック消費電力の温度依存性がプロセッサ全体の消費電力に無視できない影響を与えていることがわかった。スタティック消費電力の原因であるリーク電流が温度に指数的に依存しているためである。特にオンチップ記憶部分においてはこの問題は深刻である。そこで、本研究が目的とする高性能化・低消費電力化を両立するためには、温度によるリーク電流の増減を考慮に入れ、消費電力を最適化する必要があると考えるに至った。今後の研究においてもスタティック消費電力の温度依存性を考慮したシミュレーション環境を備えることは不可欠と考えられるため、プロセッサの温度を考慮にいれたシミュレータを構築した。温度に依存するスタティック消費電力を抑える最適化手法の一つとして、ソフトウェア可制御メモリを備えたプロセッサにおいて、温度に応じてソフトウェア可制御メモリの利用率を変化させることで消費電力を削減する手法を検討した。あらかじめプロセッサ温度と、消費エネルギーを最小化するソフトウェア可制御メモリ利用率の関係をコンパイル時に静的に求めておき、プログラム動作中にその利用率をプロセッサチップの温度にあわせて動的に変化させ、常に消費電力を最小にする手法を提案した。初期評価の結果から、プログラム実行中のプロセッサ温度によらず一定のソフトウェア可制御メモリを使用した場合に比べ、提案手法ではプロセッサ全体で最大数%の消費電力を削減できることがわかった。さらに、今後のプロセス技術の進歩によりスタティック消費電力の寄与が大きくなると、提案手法の効果はより増大することもあきらかとなった。
グリーンマウス受精卵を用いた胎盤形成時の胎児細胞と母体細胞の相互作用に関する研究

グリーンマウスを作成し卵と母体細胞の相互関係を研究すべく本研究を立ち上げた。その過程でトランスジェニックマウスに関しては当大学の他の研究室より供与が可能になった。そこで卵細胞と幹細胞の共培養による立体培養に関する研究を行った。最初系の確立を目指して腫瘍細胞を用いて試行した。さらにマトリゲルを用いた浸潤の評価も併せて行い得る系を確立した。その方法を工夫して立体培養を試みたがマウスの卵の性格上立体的に胎盤を較正する条件がなかなかととのわなかった。その間、卵の培養では発生過程において低分子量G蛋白RhoのインヒビターであるY27632は卵の胚胞形成過程で停止をおこすことが明らかになり、その過程は可逆的であることを明らかにした。またそのメカニズムにはNa+/K+ exchangerが関与していることも明らかになった。一方絨毛細胞の分化において絨毛細胞は通常より低酸素濃度下でGLUT1およびVEGFはアップレギュレートされ、また間にHIF-1α分化誘導が介在していることが明らかとなった。一方、癌細胞の浸潤に関しては、細胞運動、接着、浸潤に関しては低分子量G蛋白Rhoを介した系が活性化され、細胞骨格の変化を介して起こっていることが明らかとなり、アレンドロネートが浸潤抑制作用を有することを細胞レベルとLPAを用いた卵細胞癌腹膜播種モデルをもちいた生体レベルで証明した。このように卵発生過程からの研究は困難であったが、研究テーマを共通する関連の研究は飛躍的に進んだ。グリーンマウス細胞は絨毛細胞も得られるのでそこから研究が可能となってきた。計画ではトランスゲニックマウス作成にはpGX-EGFPプラスミドを用い、制限酵素Sal 1,Bam H1で切り出す。これを用いてトランスゲニックグリーンマウスを作成する、との予定であったが、当大学他の研究室よりグリーンマウス受精卵を提供いただけることになったので、今年度は卵と幹細胞の立体培養系の確立を中心に研究を行った。卵の着床に関して浸潤と細胞分化の観点から癌細胞の接着、浸潤と関連性があり、系の確立を目的として癌細胞系で立体培養系を完成した。その結果卵巣癌細胞において接着と浸潤能を評価する方法としてマトリゲルを用いた方法を確立した。その方法を工夫してゲルの濃度を調節し、より絨毛細胞の生理的浸潤能を評価しうるシステムについて検討を加える予定である。またあわせてゲル上の実験上の適正深度と細胞培養条件についても検討を加える予定である。蛍光顕微鏡については本年購入予定であったが、実験条件の確立が購入の用件であるので、本培養系確立をまって条件に適合した顕微鏡システムを購入するため、次年度に画像処理システムと同時に購入する予定である。したがって今年度の設備費は消耗品購入に充当させた。当該年度は寒天培地を用いて受精卵培養系を確立すべく実験をはじめた。マウス卵の培養については当研究室ですでに確立されているので、まず共培養の一方の要素であるES細胞のコラーゲンゲル上、あるいはコラーゲンゲル倍での補うまい培養の条件設定につき基礎検討を加えた。マウスES細胞は学内他教室から提供いただいたものを使用した。まずコラーゲンゲル上の培養において、ES細胞の維持について検討を加えたが、ES細胞はどのような培養条件にしても容易に分化することが判明し、ES細胞としての性質を継続維持させることが困難であり、培養条件の再検討が必要となった。次にコラーゲンゲル内での培養を試みたがこれもゲル内で特に培養条件が維持されにくい浸透度の低い内部での分化のコントロールが困難であった。この条件では今後ゲルに孔をあけることにより培養条件の均質化により無分化状態で維持する方法を検討する予定である。デジタル画像処理記憶装置蛍光顕微鏡はコラーゲンゲル内での条件設定の評価に有用であり、利用予定である。

グリーンマウスの卵についてはマウスの体外受精に習熟する必要があったが、近年マウス子宮内に直接注入する方法の開発により簡便になった。すでに何回かの試行により妊娠可能な条件となった。クリーンマウス受精卵は他の研究室より供与される予定となった。以上の経過より研究の進展は予定よりやや遅れているがES細胞の立体培養計画率を待って当該計画を実行に移す予定である。本年度は当該研究の卵から絨毛細胞分化課程の実験を主に行った。まず卵の培養では発生過程における低分子量G蛋白RhoのインヒビターであるY27632は胞胚形成過程で停止を起こすこと、また除去により胞胚形成が進むことを明らかにしその過程が可逆的であることを明らかにした。また、そのメカニズムにはNa+/H+ exchangerが関与することを明らかにした。また細胞接着因子のネクチンは発生初期から発現し、胚発生初期における細胞接着に関与していることを明らかにした。一方、絨毛分化では最近注目されているVEGF(血管内皮増殖因子)およびグルコーストランスポーターは低酸素下でhypoxia-inducible factor 1αを介して誘導されることを明らかにした。さらに低酸素がhypoxia-inducible factor 1αが誘導されるメカニズムにはRhoAの活性化が関与していることも明らかにした。浸潤モデルを用いた癌増殖実験では卵巣癌においてRhoの機能を抑制すると接着、浸潤が抑制されること、その際、ゲラニツゲラニオール基が関与し、Alendronateを用いたその抑制により癌の播種および浸潤が抑制されることを細胞培養にて報告してきた。さらに卵巣癌Lysophosphatidic acidを用いた播種モデルを用いたマウスを用いた動物実験ではAlendronate投与により間質浸潤、腹水貯留が有意に抑制された。また同様のメカニズムに関与するGeranylgeranylacetoneにも卵巣癌播種抑制作用があることも明らかにした。
分散電源・能動的負荷を含む負荷系統の動特性オンライン把握

本研究では、実際の系統に微小な電力擾乱を注入し、その応答から配電系統の動特性を把握する手法(微小擾乱注入手法)の開発、提案を行った。本手法は、配電系統の特性をオンラインから測定可能であるため、任意の時間帯の実際の負荷の特性を得ることができる。この動的負荷モデリング手法の評価をシミュレーションによって行った。擾乱電力注入装置から、微小なチャープ状の電力擾乱を系統に与え、この応答からシステム同定の手法を用いて、配電系統以下の動特性を伝達関数の形で求めた。配電系統部分を伝達関数の形のモデルとして導入して、系統安定度解析を行い、詳細モデルを用いた解析結果と比較し、モデルの妥当性を検証した。これまで安定度解析における配電系統は主に静的な特性しか持たない機器で構成されていると仮定されてきた。しかし、近年の電力自由化の流れや分散型電源の普及、またそれに伴うパワエレ機器の導入などにより、配電系統に動的な特性を持つ機器が増加している。このような状況下では従来の安定度解析手法では精度の良い安定度評価に不十分である可能性があり、負荷の動的な特性まで評価可能な手法が求められている。これまで負荷の動特性を把握する手法として雷害等の系統事故時に計測されたデータから特性を把握する手法や物理的な構造に基づいたモデル、又はその複合型などが提案されている。しかし、これらの手法では局所的な特性の把握にとどまってしまう可能性があり、また実際には常に変化をし続ける負荷のモデルとしては不十分な可能性がある。そこで本研究室ではこれまで、実際の系統に微小な電力擾乱を注入し、その応答から配電系統の動特性を把握する手法(微小擾乱注入手法)の開発、提案を行ってきた分散型エネルギーの普及などに伴い複雑化してきている負荷の動的な特性まで模擬可能な新たな負荷モデル化手法として本研究で提案している微小擾乱注入手法の有用性を検証するため、模擬負荷系統による有用性検証実験を目的とし、昨年度、実験室スケールの模擬電力系統(2kVA,220V:同期発電機とリアクトルを用いた配電線モデル)を構築した。この模擬系統に任意の微小な有効無効電力変動、高調波電流を注入できる装置を製作し、微小電力擾乱を注入してその系統応答を解析して負荷特性を求める実験を実施した。系統シミュレーションツールで実験系統を構成し、詳細モデルと求めた負荷特性モデルを用いた簡易モデルで過渡安定度シミュレーションを行い、比較することにより提案手法の実用性について確認した。電力系統における負荷は、昨今の分散型エネルギーの普及などに伴い非常に複雑化しており、これまでの静的な負荷が主とする負荷モデル化手法では不十分となってきている。そのため動的な特性まで模擬可能な新たな負荷モデル化手法が求められている。手本研究で提案している微小擾乱注入手法は、電力系統に影響を与えない微小な擾乱を配電系統に注入し、その応答特性から負荷の特性を推定する手法である。この提案する分散電源を含む負荷系統の動特性測定法の模擬負荷系統による有用性検証実験を目的とし、本年度は、まず実験室スケールの模擬電力系統(2kVA,220V:同期発電機とリアクトルを用いた配電線モデル)を構築し、この系統に任意の微小な有効無効電力変動、高調波電流を注入できる装置を製作した。これを用いて,簡易模擬系統に微小擾乱を注入し、系統応答を解析して負荷特性を求める基礎実験を実施し、提案手法の基本的な動作を確認した。あわせて、多くの負荷や発電機を含んだ実負荷電力系統に近い模擬系統を,系統シミュレーションツールを用いて構成し、これにより提案手法の実用性について検証した。さらに、計算機シミュレーションによって、求めた負荷動特性モデルを用い電力系統安定度計算を行って、その妥当性・問題点を抽出し、その特性の妥当性の検証・系統運用への利用法の検討を行った。近年の電力自由化の流れや分散型電源の普及、またそれに伴うパワエレ機器の導入などにより、配電系統に動的な特性を持つ機器が増加しており、負荷の動的な特性まで評価可能な手法について研究を行った。微小擾乱注入手法を用いた動的負荷モデリング手法の提案及び、シミュレーションによるモデル評価を行った。シミュレーションにはPSCAD/EMTDC(Manitoba HVDC Research Centre, Inc.)を用いた。

同期発電機と無限大母線間に電力注入装置及び配電系統が配置され、配電系統は動特性を持つ代表的な機器である誘導電動機を含んでいる系統を想定した。また不安定な系統状態を模擬するため、配電系統と無限大母線間の距離は長めに設定した。同期機の母線に設置した電力注入装置は、理想的に有効電力、無効電力を同時に高速で出し入れ可能な機器を模擬しており、SMES(Superconducting Magnetic Energy Storage)等が該当する。の装置から、微小な電力擾乱を系統に与え、この応答からシステム同定の手法を用いて、配電系統以下の動特性を伝達関数の形で求めた。配電系統部分を伝達関数の形のモデルとして導入して、系統安定度解析を行い、詳細モデルを用いた解析結果と比較し、モデルの妥当性を検証した。シミュレーション試験により提案動的負荷モデルが、安定な系統の事故波形を正確に再現可能であることが示され、また一線地絡事故により最終的に崩壊してしまうような系統条件に関してもその傾向をある程度見て取れることが確認された。電気機器工学初年度に、模擬負荷系統における動特性測定の基礎実験に関しては、発電機モデルと模擬送電線用リアクトルを用いて模擬配電系統を構築し、有効電力/無効電力の微小モジュレーションを注入装置も製作した。モジュレーションのパターン(例えば正弦波状(周波数可変)、チャープ状、三角波状など)の選択、有効無効電力の同時注入、各相独立注入などについて測定手法の基本検討実験が実施できた。その結果、各部の電圧・電流・電力に現れる応答を測定し,これからシステム同定を行い、それぞれの状態変数間の伝達関数を導出することができた。この成果については、論文発表を行った。本年度は、主に、電力系統シミュレーションツールを用いた種々の分散電源を含む負荷系統のオンライン動特性測定実験について、回転機系分散電源、定インピーダンス・定電流・定電力負荷の割合を変えた混合負荷や、より実系統に近い種々の特性を持つ負荷系統を構成し、その動特性を提案手法によるオンライン計測からシステム同定を用いて求めるシミュレーション実験を実施した。また、模擬電力系統を増強し、模擬負荷、太陽光発電用パワコンなどを導入し、回転機とインバータ系電源・負荷を含む混合負荷の実験のための設備整備を行った。予定していた研究計画を前倒しして、順調に進捗している。初年度で予定していた、模擬負荷系統における動特性測定の基礎実験に関しては、発電機モデルと模擬送電線用リアクトルを用いて模擬配電系統を構築し、有効電力/無効電力の微小モジュレーションを注入装置も製作した。(今年度論文発表予定)さらに、電力系統シミュレーションツールを用いた種々の分散電源を含む負荷系統のオンライン動特性測定実験についても、回転機系分散電源、定インピーダンス・定電流・定電力負荷の割合を変えた混合負荷や、誘導機負荷などから、より実系統に近い種々の特性を持つ負荷系統を構成し、その動特性を提案手法によるオンライン計測からシステム同定を用いて求めるシミュレーション実験を実施した。
音楽を用いたリラックス歯科外来の中枢神経・自律神経・循環動態に及ぼす影響

われわれは音楽と精神鎮静法を併用したリラックス歯科外来を立ち上げ、歯科治療に恐怖心を抱く患者の歯科治療を行っている。本研究では、音楽聴取と笑気吸入精神鎮静法を組み合わせた鎮静状態を中枢神経系、自律神経系、循環動態の面から検討した。方法は、有志健康成人を対象として、安静時、笑気吸入時、笑気吸入・音楽鑑賞併用時(以下、笑気音楽時)において、自律神経機能測定装置、連続指血圧測定装置、BISモニタ、患者監視装置を用いて、TP(Total Power)、Mean HRT LF、HF、normalized LF、Normalized HF、LF/HF ratio、血圧、心拍数、心拍出量、全末梢血管抵抗、BIS値などの項目を測定記録して実験群とし、笑気吸入も音楽聴取も行わなかった群(対照群)と比較した。さらに安静時のTP値が1000ms^2以上の群(第1群)と2000ms^2以上の群(第2群)についても検討した。その結果、TPは対照群では増加傾向を示したが、実験群では減少傾向がみられた。Mean HRTは実験群で有意に減少した。normalized LFは実験群で笑気音楽時に減少傾向を認めた。Normalized HFは対照群では減少傾向を示したが、実験群では軽度増加傾向がみられた。LF/HF ratioは対照群で増加傾向にあったが、実験群では減少傾向が認められた。心拍数は笑気音楽時に有意に減少した。BIS値も軽度減少する傾向にあった。第1群と第2群は類似した傾向が認められたが、LF/HF ratioは第1群では笑気音楽時に低下したのに対して第2群では笑気吸入時に低下した。本研究により、笑気吸入鎮静法に音楽鑑賞を併用すると、交感神経活動が低下して副交感神経活動が優位になることが示唆され、リラックス歯科外来で実施している方法は患者の精神状態を鎮静させる有効な手段であることが明らかとなった。歯科診療室を訪れる患者の多くは程度の差はあるものの歯科治療に対する不安感や恐怖心を抱いている。従来から、種々の精神鎮静法を利用して歯科治療中の精神的ストレスを軽減しようとの努力がなされてきたが、われわれは専門外来としてリラックス歯科外来を開設し、音楽と笑気吸入鎮静法を併用した精神鎮静法を実施している。本研究では、有志健康成人を対象とし、自律神経機能測定装置APGハートレータSA-3000Pを用いて、音楽と笑気吸入鎮静法との併用による精神鎮静法が、中枢神経、自律神経、循環動態に及ぼす影響を検討した。その結果、自律神経活動に占める交感神経活動の比率を表すNormalized LFは対照群で39.696であったが、笑気吸入群では35.226と減少し、音楽+笑気吸入群では31.546とさらに減少した。自律神経活動に占める副交感神経活動の比率を表すNormalized HFは、対照群で60.304であったが、笑気吸入群では64.773と増大し、音楽+笑気吸入群ではさらに増大して68.454となった。交感神経活動と副交感神経活動の比率を表すLF/HFは、対照群で0.8924であったが、笑気吸入群では0.6824と低下し、音楽+笑気吸入群では0.6152とさらに低下した。心臓迷走神経活動の指標であるRMS-SDは、対照群で45.2746であったが、笑気吸入群では48.2630と増加し、音楽+笑気吸入群ではさらに53.2302と増加した。

以上の結果より、音楽と笑気吸入を併用する精神鎮静法は交感神経活動を抑制するとともに副交感神経活動を亢進することが判明し、精神的ストレスの軽減に有用であると考えられた。さらに、心臓迷走神経活動の亢進状態は心疾患や高血圧症など心臓循環器系疾患患者における循環動態の安定化にきわめて有効であると考えられた。われわれは歯科治療に対して不安感や恐怖心を抱く患者に対して、リラックス歯科外来を開設し、音楽と笑気吸入鎮静法を併用した精神鎮静法を実施している。本研究は、音楽を用いたリラックス歯科外来患者における中枢神経、自律神経、循環動態変動に及ぼす影響を検索する目的で計画された。対象は、既往歴を有しない有志健康成人とし、実験のプロトコールについて詳しく説明したのち、実験に参加する旨の同意を得た。連続指血圧計Portapres Model12、BISモニタASPECT A-500、自律神経機能測定装置APGハートレーターSA-3000P、笑気吸入鎮静器サイコリッチT-70を用い、音楽聴取にはヘッドフォン付きのMD/CDプレーヤーを使用した。コントロール時、笑気30%吸入時、笑気30%と音楽併用時において、中枢神経系、自律神経系、心血管系の種々のパラメータを測定し、心臓迷走神経活動の指標であるRMS-SD、交感神経活動の指標である0.040.15Hzの低周波帯域LF、副交感神経活動の指標である0.150.4Hzの高周波帯域HF、および両者の比であるLF/HFを中心に、笑気吸入鎮静法および音楽聴取の影響について検討した。その結果、自律神経活動に占める交感神経活動の比率を示すNormalized LFは、笑気吸入により減少し、音楽を併用することによりさらに減少した。自律神経活動に占める副交感神経活動の比率を表すNormalized HFは笑気吸入により増大し、音楽を併用することによりさらに増大した。このように、音楽と笑気吸入鎮静法を併用することにより、交感神経活動の抑制、副交感神経活動の亢進を示す結果が得られ、精神的ストレスの軽減に音楽笑気併用鎮静法が有用であることが示唆された。また、心臓迷走神経活動の亢進により、心臓循環器系疾患患者における循環動態の安定化にも有用であることが示された。
タイ出身の子どもたちの自己実現意識を育むネットワーク形成に関する実践的研究

平成23年度は、研究目的と計画に基づき、以下の実践的研究を実施した。【アクションリサーチ】(1)「子ども会議」の開催-大阪府下の大学・高校・中学のタイ出身生徒、教員、教育委員会、母語支援者、タイ領事館、地域の支援者、保護者が参加して開催した。継続して開催する事でお互いを仲間として意識し、先輩をロールモデルとして進学する生徒が増えてきている。保護者への情報提供を含め、具体的な支援連携の形ができつつあることが研究成果である。【フィールドワーク】(1)タイチェンマイで日タイ国際児の状況を継続して調査した。家庭訪問、聞き取りをすることにより、タイ日間を移動する子どもたちの社会的背景と問題点について研究ができた。(2)現地NGOと自尊心育成のワークショップ「My Life Story」を実施した。タイ人臨床心理士が参加し子どもたちがそれぞれの成育歴を振り返りお互いの課題を共有する手法を用いて、その有効なプロセスを検証した。【ネットワークの形成】(1)東京外国語大学「多文化社会実践研究・全国フォーラム」(第5回)で研究報告をし、意見交流をした。(2)宇都宮、横浜のタイ出身の子どもを支援する団体の活動の聞き取り調査を行った。(3)地域支援者と懇談の場を作り、情報交換と支援のネットワーク作りを進めた。【成果と展望】(1)自己実現意識を高めるために、自己を見つめる場や目標を実感できる機会を作る事は、大きな成果がある。継続的に実施することで、より長期間の目標設定を意識することができた。(2)先行活動団体の事例から当事者の主体的なかかわりが形成されるプロセスについて、研究を進めることができた。(3)自己実現を可能にするために、具体的な学力を向上させるための実践的な研究が必要である。
コムギの干ばつ抵抗性改善における「根の量」と「根の機能」の重要性の評価

本研究の目的は,サーモグラフを用いてコムギ植物体の蒸散を推定し、群落レベルでの水ストレスの程度を評価することである.シリアで育成されたコムギ系統と日本国内で育成された系統の葉気温較差(葉温と気温の差)を,サーモグラフを用いて調査した.その結果,収量が最も低かった日本系統の葉気温較差は,播種後35日から出穂期である播種後57日の期間において,最も高い値で推移していた.このことは,幼穂形成期を含む生育前期において,この系統は植物体内で水ストレスが生じた可能性を示唆している.これにより,この系統では,小穂の分化を充分に行うことができず,子実収量の低下をもたらした一穂粒数の減少が生じたものと推察された.以上のように,サーモグラフを用いてコムギの群落温度の品種間差異を調査可能なことが,本試験により確認された.本研究の目的は,サーモグラフを用いてコムギ植物体の蒸散を推定し、群落レベルでの水ストレスの程度を評価することである.シリアで育成されたコムギ系統と日本国内で育成された系統の葉気温較差(葉温と気温の差)を,サーモグラフを用いて調査した.その結果,収量が最も低かった日本系統の葉気温較差は,播種後35日から出穂期である播種後57日の期間において,最も高い値で推移していた.このことは,幼穂形成期を含む生育前期において,この系統は植物体内で水ストレスが生じた可能性を示唆している.これにより,この系統では,小穂の分化を充分に行うことができず,子実収量の低下をもたらした一穂粒数の減少が生じたものと推察された.以上のように,サーモグラフを用いてコムギの群落温度の品種間差異を調査可能なことが,本試験により確認された.世界的に深刻な問題となっている干ばつに対するコムギの耐性を強化することを目的として,本年度は下記の3項目について研究を行った.1.極めて強い干ばつが発生するシリア国にある国際乾燥地農業研究センター(ICARDA)で育成されたコムギ系統の土壌乾燥に伴う蒸散量の評価:供試材料として,ICARDAで育成された乾燥抵抗性の異なる4系統のコムギを用いた.これらの系統をポットに播種して,十分に冠水する条件(灌水区)と灌水を停止する条件(乾燥区)とで栽培して,重量法により蒸散量を測定した.実験は4月下旬から開始した.灌水区に対する乾燥区の蒸散量の比毎日計算して,その比が1.0から急激に減少する(すなわち乾燥区における気孔閉鎖の開始)土壌水分含量の系統間変異を調査した.また,その時の根長を調査して,単位根長あたりの蒸散量(すなわち根の透水性)を調査した.その結果,土壌乾燥に対する気孔閉鎖時期には系統間差異が認められ,比較的湿潤な土壌でも気孔を閉鎖してしまう系統と,土壌の乾燥が進んでも気孔を開いていられる系統があることが示された.2.サーモグラフィーを用いた葉温の測定手法:葉温測定に用いるNEC ThermoShot F30で,ポットに栽培したコムギ植物体を撮影して,被写体との距離や撮影背景などについて調査した.3.供試材料の増殖:次年度以降に供試する国内外の遺伝資源について,北大の圃場で栽培して種子増殖を行った.近年,地球温暖化の影響とも考えられる異常気象によって,干ばつ害が多発しており,コムギの生産に大きな被害を与えている.このような供給の不安定化の一方で,インドや中国の人口増加に伴い,コムギの需要は,今後ますます増加すると推定される.コムギの安定供給のためには,厳しい土壌乾燥環境下でも,安定して収量を確保できるコムギ品種の育成が急務である.本研究では,サーモグラフを用いてコムギ群落の葉気温較差(葉面温度と気温との差)を調査した.実験は,乾燥条件を作出するためにビニールハウス内(幅7.2m,長さ37m)で,降雨を遮断して行った.供試材料として,同程度の熟性を有するが,乾燥抵抗性の異なる6品種の春播き性普通コムギ(Triticum aeslrvum L.,2n=6x=42)を用いた.サーモグラフにより撮影した熱画像には,コムギ群落と土壌の熱画像が混在している.そして,コムギ群落の一部と土壌とは温度に大きな差異がないため,両者の区別は困難であった.これは,群落葉面温度の正確な測定を妨げる最大の要因であった.そこで,保冷剤を載せた移動式トレイを土壌に置いて熱画像を撮影することにより,群落の熱画像と保冷剤の熱画像とを明確に区別にすることに成功した.この手法を用いて実験を行った結果,コムギ群落の葉気温較差には品種間差異が認められた.そして,生育期間を通じて群落温度が高い品種では,幼穂形成期を含む生育前期において,植物体内で乾燥ストレスを受けていた可能性が示唆された.これにより,この品種では,小穂の分化を充分に行うことができず,一穂粒数が減少して,子実収量が低下したと推察された.このように本研究の結果は,コムギ遺伝資源における乾燥抵抗性の評価が可能であり,干ばつ害が深刻な地域でのコムギの乾燥抵抗性育種への利用が期待できる.