hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心筋発生分化の分子機構の解明

本研究は、マウスES細胞を用いて心筋細胞への分化制御機構の解明をめざし、心筋幹細胞特異的な選択マーカー及び心筋分化誘導因子の単離を行なおうとするものである。前年度までは分泌性シグナル因子Wnt11に着目し、Wnt11がES細胞の心筋分化に大きな影響を与える因子であることを明らかにした。本年度は、未知の心筋の発生・分化に関わる因子の探索を目的とし、まず、血清除去処理によりES細胞由来の胚様体の心筋分化誘導が促進されることを見出した。また、この分化誘導法により培養した分化7日目の胚様体を用いてDNAマイクロアレイ解析を行い、血清除去により発現が変化する遺伝子群を同定し、CACHE(Cardiogenesis Associated genesfrom CHip assay of EBs)の候補とした。この中の一つ、CACHE20は細胞内シグナル伝達系に関わるアダプタータンパク質をコードするものであることが明らかとなった。In situ hybridization法により同遺伝子の発現部位を検討したところ、CACHE20の発現はマウス9.5日胚の心臓で観察された。ES細胞由来の胚様体におけるRNA発現の時間経過の検討では、CACHE20は分化4日目以降に発現量が増加し、5日目に最大となり、レチノイン酸処理により心筋分化を抑制した胚様体では発現が抑制されていた。さらに、RNAi法によりCACHE20の発現をノックダウンしたES細胞を作成したところ、分化8日後に拍動する胚様体の割合が減少していた。また、このCACHE20ノックダウンES細胞由来の胚様体からRNAを調製し、定量的RT-PCRによる発現検討を行ったところ、未処理ES細胞に比して、心筋構造タンパク質をコードする遺伝子のRNA発現量の減少を認めた。これらの結果から、CACHE20は心臓発生に重要な役割を有することが示唆された。研究代表者はマウスES細胞を用いた心筋細胞への分子制御機構の解明をめざして、ES細胞より分化させた心筋細胞を特異的に可視化して単離する系を確立し、この系を用いて心筋への分化や形態形成に関わる因子間のネットワークの解析を行なっている。本年度は、分泌性シグナル分子Wntメンバーの一つであるWnt-11の心筋分化誘導における役割について解析した。Wnt-11はトリやカエル胚において、心筋分化誘導に重要な役割を果たしていることが示唆されているほか、マウスでは胎生初期に心臓領域特異的に発現し、胚性腫瘍細胞株P19においてもnon-canonical Wnt経路を介した心筋細胞への分化誘導に重要な役割を果たしていることが示唆されているが、ES細胞の心筋分化誘導における役割は不明のままである。そこで、ES細胞の胚葉体形成を介した心筋分化誘導過程におけるWnt-11の発現および機能について検討した。Real Time RT-PCR法によるWnt-11 mRNA発現量解析では、ES細胞から心筋細胞への分化に伴って、転写産物量の増加が観察された。一方、レチノイン酸処理により、心筋分化を抑制した条件下ではこの増加は観察されなかった。ついで、Wnt-11含有培養上清を調整し、分化誘導培地に添加したところ、Wnt-11含有培養上清添加により、心筋マーカーであるNkx2.5遺伝子の発現が増加した。さらに、Nkx2.5-GFPノックインES細胞の胚葉体にWnt-11含有培養上清を添加することにより、GFP陽性細胞の割合が増加することが明らかになった。以上の結果より、Wnt-11はES細胞の心筋分化に大きな影響を与える因子であり、重要な役割を果たしている可能性が考えられた。心臓は個体発生段階の早期に臓器として最も早く発生し、拍動を開始する。心筋細胞は胎生期に活発に分裂増殖を続けるが、出生すると分裂能を喪失する。心筋細胞は骨格筋細胞と異なり再生能力がないため、重度の心疾患の治療は困難であると考えられてきた。心筋細胞の特異性を決定している因子を同定し、心臓の分化発生を制御するメカニズムを理解することは、再生医療の応用面においても重要な課題になってきた。胚性幹細胞(ES細胞)は分化全能性を持ち、試験管内で様々な細胞に分化させることができる。マウスES細胞をLIF(Leukemia inhibitory factor)非存在下で形成させた胚様体では、外胚葉、中胚葉、内胚葉の細胞が分化し、1週間ほどで自律拍動する心筋細胞が発生することがわかっている。これまでの研究により、胚様体の発達に伴う心臓特異的タンパク質の発現や特性の変化は、胎生期における心筋細胞の分化をよく再現していることがわかってきた。本研究は、マウスES細胞を用いてES細胞から心筋細胞へと効率よく分化誘導させる系の確立をめざし、Nkx2.5-GFPノックインES細胞を用いて、(1)分泌性シグナル因子Wnt11が心筋分化に大きな影響を与える因子であることを明らかにした。また、(2)培地に含まれる血清の濃度を変化させることにより、胚様体における心筋特異的タンパク質を発現する細胞の割合が増加することを見出した。

本年度は、未知の心筋の発生・分化に関わる因子の探索を目的とし、まず、血清除去処理によりES細胞由来の胚様体の心筋分化誘導が促進されることを見出した。また、この分化誘導法により培養した分化7日目の胚様体を用いてDNAマイクロアレイ解析を行い、血清除去により発現が変化する遺伝子群を同定し、CACHE(Cardiogenesis Associated genesfrom CHip assay of EBs)の候補とした。この中の一つ、CACHE20は細胞内シグナル伝達系に関わるアダプタータンパク質をコードするものであることが明らかとなった。In situ hybridization法により同遺伝子の発現部位を検討したところ、CACHE20の発現はマウス9.5日胚の心臓で観察された。ES細胞由来の胚様体におけるRNA発現の時間経過の検討では、CACHE20は分化4日目以降に発現量が増加し、5日目に最大となり、レチノイン酸処理により心筋分化を抑制した胚様体では発現が抑制されていた。さらに、RNAi法によりCACHE20の発現をノックダウンしたES細胞を作成したところ、分化8日後に拍動する胚様体の割合が減少していた。また、このCACHE20ノックダウンES細胞由来の胚様体からRNAを調製し、定量的RT-PCRによる発現検討を行ったところ、未処理ES細胞に比して、心筋構造タンパク質をコードする遺伝子のRNA発現量の減少を認めた。これらの結果から、CACHE20は心臓発生に重要な役割を有することが示唆された。
生涯スポーツの促進に関する日米比較研究

我々は先に1987年から1990年までの3年間、本学と大学間協定をもつアメリカ合衆国ペンシルベニア州ロック・ヘイブン大学との間で『生涯スポーツの促進に関する日米比較研究』を行った。今回はさらにこれを発展させ以下の3つのテーマに関しロック・ヘイブン大学との研究を行った。1.生涯スポーツに関する意義と実態についての日米比較研究2.大学生の運動有能感の日米比較研究3.大学生の栄養摂取状況および血液性状の日米比較研究1.生涯スポーツに関する意義と実態についての日米比較研究1987年から1990年に行ったロック・ヘイブン市民の生涯スポーツに関する意識と実態調査の結果と今回の再調査の結果とを比較検討した。その結果、ロック・ヘイブン市においては生涯スポーツへの参加度が漸増していること、身近で手軽な生涯スポーツが行われていること、内容としては「ウォーキング」が増えていることなどが明らかになった。その原因として、わずかながら町に活気がもどっており、経済的にやや復興のきざしが見えはじめていること、生涯スポーツ施設の拡充が進んでいること、健康への関心がより一層高まっていること、などを指摘することができる。2.大学生の運動有能感の日米比較運動有能感は身体的有能さの認知、統制感、受容感の3因子に分けることができ、この3因子は教授技術に影響されることが報告されている。そこで、本研究では日本とアメリカの教授技術の違いが大学生の運動有能感にどのような違いをもたらすのかについて検討した。対象としてロック・ヘイブン大学学生115名、奈良教育大学学生188名の計303名を用いた。対象者に岡沢らが作成した15項目からなる運動有能感に関する質問と運動参加や教師行動に関する質問を行った。その結果、運動有能感については3項目すべてについてアメリカ人学生の得点のほうが日本人学生より有意に(P<0.001)高い値が得られた。教授技術については、日本では誤りを指摘する際、こうすれば良いという修正無しの指導が多いのに対し、アメリカでは修正情報の伴った誤りの指摘が行われていた。また、アメリカにおいては賞賛や励ましが多く行われていた。このような指導法の違いが運動有能感の違いを生じたものと考えられる。運動参加については運動有能感の違いを反映し、アメリカでは運動に対する愛好的態度が比較的高く、運動に参加する日数が多いという傾向が見られた。3.大学生の栄養摂取状況および血液性状の日米比較研究近年、日本においても栄養過多や運動不足が原因で成人病が急増している。そればかりではなく小児においても成人病が見られるようになり社会的問題となりつつある。そこで、本研究では日米学生の栄養摂取状況と運動参加が血中脂質など血液化学成分にどのような影響を及ぼしているのかについて検討した。被験者としてロック・ヘイブン大学男子学生29名、女子学生26名、奈良教育大学男子学生22名、女子学生28名を用いた。総摂取カロリーは男女ともアメリカ人で高い傾向が見られたが、炭水化物、脂質およびタンパク質の摂取比率に差はなかった。また、カルシウムの摂取量にも差が見られなかった。血中総コレステロール量、LDLコレステロール量、血糖値については両国に差が無かったものの、中性脂肪量はアメリカ人が高く、逆HDLコレステロール量は日本人が高い傾向がみられた。今回、血液分析においてアメリカ人学生の血中脂質がやや高い傾向が見られたものの日本人学生との間にほとんど差が見られなかった。これは、アメリカ人学生の食事傾向が高炭水化物、低脂肪食と日本人においても理想的と考えられるパターンになってきたためと考えられる。

教授技術については、日本では誤りを指摘する際、こうすれば良いという修正無しの指導が多いのに対し、アメリカでは修正情報の伴った誤りの指摘が行われていた。また、アメリカにおいては賞賛や励ましが多く行われていた。このような指導法の違いが運動有能感の違いを生じたものと考えられる。運動参加については運動有能感の違いを反映し、アメリカでは運動に対する愛好的態度が比較的高く、運動に参加する日数が多いという傾向が見られた。3.大学生の栄養摂取状況および血液性状の日米比較研究近年、日本においても栄養過多や運動不足が原因で成人病が急増している。そればかりではなく小児においても成人病が見られるようになり社会的問題となりつつある。そこで、本研究では日米学生の栄養摂取状況と運動参加が血中脂質など血液化学成分にどのような影響を及ぼしているのかについて検討した。被験者としてロック・ヘイブン大学男子学生29名、女子学生26名、奈良教育大学男子学生22名、女子学生28名を用いた。総摂取カロリーは男女ともアメリカ人で高い傾向が見られたが、炭水化物、脂質およびタンパク質の摂取比率に差はなかった。また、カルシウムの摂取量にも差が見られなかった。血中総コレステロール量、LDLコレステロール量、血糖値については両国に差が無かったものの、中性脂肪量はアメリカ人が高く、逆HDLコレステロール量は日本人が高い傾向がみられた。今回、血液分析においてアメリカ人学生の血中脂質がやや高い傾向が見られたものの日本人学生との間にほとんど差が見られなかった。これは、アメリカ人学生の食事傾向が高炭水化物、低脂肪食と日本人においても理想的と考えられるパターンになってきたためと考えられる。初年度には健康増進を目的にしたプログラムサービスやスポーツ参加状況についての調査を行い、次年度には健康調査および栄養調査を行う予定であったが、ロックヘイブン大学との協議の結果、初年度において健康意識調査および栄養調査を行った。両大学において男女学生それぞれ約25名を被検者に用いた。身体特性として身長、体重、体脂肪率を測定した。体脂肪率は皮脂厚計およびインピーダンス法により測定した。運動能力は12分間走を測定した。栄養調査は1週間の食事をすべて記入させ市販ソフトを用い、1日の摂取カロリー、各栄養素の摂取量を求めた。また、1日の活動記録よりその日の消費カロリーも計算した。血液検査は血糖、中性脂肪、総コレステロール、HDLコレステロール、LDLコレステロール、尿酸について測定した。健康意識調査は東大式健康調査を用い、ロックヘイブン大学ではこれを英訳したものを用いた。すでに栄養調査、健康意識調査をはじめとして本年度行うすべての測定は終了している。現在これらのデータの整理、集計、分析を行っている。3月初めには、ロックヘイブン大学より教官1名招へいし、ロックヘイブンで得られた結果と対比する。さらに、3月中旬には本学より2名の教官を派遣し、最終的な検討を行うとともに、次年度の研究計画について話し合う。
エキノコックス終宿主動物の感染早期における確定診断と感染犬届け出基準の見直し

エキノコックス終宿主動物の感染早期(感染後約4週間の虫卵排出前期)において宿主糞便中に排出されるエキノコックスDNAのPCR検出法を開発した。高感度プライマーの設計, PCR粗阻害物質除去などDNA抽出法や反応条散発的であったが,宿主を駆虫して得られる駆虫後糞便を検査することによりDNA検出率件を最適化し,その信頼性を検証したところ,感染早期ではDNA検出率は2673%とは100%となった。現行のエキノコックス終宿主に対するスクリーニング検査では,糞便内抗原検査の結果が陽性でも、虫卵排出前や軽度感染のため、虫卵DNAの検出が不可能な揚合がある。そこで,虫卵排出前の糞便からのDNA検出について検討した。11頭のビーグル犬に原頭節を投与し、感染後3週目まで経時的に採取した糞便からDNAを抽出し、PCRを行ったところ、エキノコックスDNA検出率は2673%と散発的であり,虫卵排泄前においてはおおむね半数の検体においてDNAが検出できないがわかった。虫卵排泄前におけるDNA診断の信頼性を向上させる目的で,6頭の感染犬に対して感染後14日目に駆虫薬プラジカンテルを投与し駆虫後の糞便を検査したところ,全頭からDNAが検出され,駆虫と組み合わせたDNA検出の有用性が確認された。エキノコックス終宿主の糞便に対するDNA検査法の信頼性を評価する目的で実験を行った。1)臨床材料への応用:臨床検査において,虫卵検査陰性で糞便内抗原検査陽性となった猫が3例見つかったので,それらの猫の駆虫後の糞便について,糞便DNA検査(駆虫後糞便DNA検査)を実施したところ,すべて陰性となった。これらの猫については糞便内抗原検査が擬陽性反応を示したと判定した。2)キツネ野外材料への応用:野外で270個の糞便を採取し,表面洗浄液中に存在するDNAから糞主動物の特定を行った。結果,209検体がキツネの糞便で,このうち,27検体で虫卵検査が陽性であった。これらついて表面洗浄液中のエキノコックスDNAを検査したところ,22検体のみ陽性を示し,感染固体の糞便であってもDNAが検出されない例が約2割みられた。なお,虫卵検査陽性の27検体はすべて糞便内抗原検査陽性であった。3)ザンビアの犬材料の利用:ザンビアでは流行するテニア科条虫種がわからない。そこで,ザンビア各地の犬から採取した直腸便540検体について,虫卵検査を実施し,虫卵DNA検査を実施したところ,虫卵陽性71検体中60検体でテニア科虫卵の由来種が判定できた。これらの材料については糞便そのものからのDNA抽出は行わなかったが,虫卵検査で虫卵を検出し,分離した虫卵からDNAを抽出して検査することによって,テニア科条虫種の判定を含む高精度な検査が行えることが確認された。4)感染実験:経口的に投与した虫卵が犬の糞便中に出てくることがわかり,糞食による虫卵検査およびDNA検査の誤判定の可能性を確認した。5)本研究により,糞便内虫卵DNA検査および駆虫後糞便DNA検査がエキノコックス終宿主の検査に有用であることが示さた。これらの検査方法を感染犬届け出基準に組み入れるためには,今後,臨床材料による検討数を増やす必要がある。
学級担任「持ち上がり」慣行の成立・崩壊と学級経営観の変遷に関する実証的研究

本研究では、以下のような成果をあげることができた。(1)学級担任配置には理念型として「学年固定」と「担任持ち上がり」の2種があるといわれている。わが国近代の学校史においては、落第制を前提とした等級制の下での等級固定配置、後の学年・学級制の成立以降では学年固定法が基本形として広く採用されていたと考えられる。しかし、明治24年の学級制への転換以降、次第に担任持ち上がりが学級担任配置の理想型と考えられるようになった。戦中・戦後の教員の人材難や戦後の民主化による平等要求の高まりによって担任持ち上がり法は維持しがたくなったが、担任持ち上がり法の教育理念である「人間関係の調整」「人間関係を通しての人間形成」は継承され、後の「特別活動」に代表されるカリキュラム領域において追求されるようになった。(2)全国の小学探831校から回収された調査票から、学級担任の配置周期1年の学校が4割強となり、最近5年間で急速に増えている傾向が明らかになった。また、少人数教育の政策的推進によって、多くの小学校で少人数指導・習熟度別指導が実施されるようになった。一方、特別活動については、特に、各学校で裁量する「児童会活動」、「クラブ活動」、「学校行事」のいずれもが、その実施時数を減少させていることが明らかになった。(3)明治期から昭和戦前期にかけての学級担任配置のあり方を、松本市旧開智学校博物館に収蔵されている公簿その他を通して調べ、次第に学級担任の配置周期が長期化する傾向、及び学級編成替えの周期も長期化し、ついには固定化に至る傾向があることを実証した。この結果、初めは担任配置及び学級編成によって、後には、「特別活動」のようなカリキュラム上の工夫によって教師・児童間及び児童相互の人間関係を濃密化し、それによって人間形成を図ううとする教育観の生成と崩壊の軌跡を明らかにすることができた。1.わが国の小学校における担任配置方式及び学級編成方式の歴史について検討し、その基本的な流れと教育的な意義を明らかにすることができた。学級担任配置は、一般的に「学年固定」、「担任持ち上がり」、「折衷法」の3種があるといわれているが、わが国近代の学校史において最初に現れたのは、落第制を前提とした等級制の下での等級固定配置であると考えられ、学年・学級制の成立以降も等級固定を学年に置き換えた学年固定法が基本形として広く採用されていたと考えられる。しかし、明治24年の学級制への転換以降、担任持ち上がりが学級担任配置の理想型と考えられるようになっていった。戦中・戦後にかけての教員の人材難や戦後の民主化による平等要求の高まりによって担任持ち上がり法は維持しがたくなったが、担任持ち上がり法の教育理念である「人間関係の調整」「人間関係を通しての人間形成」は戦後も継承され、今日の「特別活動」に代表されるカリキュラム領域において追求されるようになった。その成果の一部は、2003年8月に千葉県で開催された日本特別活動学会で発表した。また、裏面に示したように、2編の啓蒙的な雑誌論文としても発表した。2.栃木県及び京都府にて学校調査を試み、上記の仮説の強化に取り組んでいる。栃木県では、宇都宮市立戸祭小の協力を得て、基本的資料の収集を行うことができた。京都府では、京都市立学校歴史博物館の竹村佳子学芸員協力により、資料の収蔵状況について確かめることができたが、詳細調査については同博物館理事会に申請中である。

3.担任配置及び学級編成・学習集団編成に関する調査票を作成し、全国2,200校の小学校を層化無作為抽出法により選び、3月10日に一斉に発送した。返送締めきりは3月末日を設定している。このことによって、全国の小学校における担任配置、学級編成、小集団編成、日課・時程上の工夫などの状況を把握することができる。1.わが国の小学校における担任配置方式及び学級編成方式の歴史についての実証的なデータを、さらに蓄積することができた。学級担任配置は、一般的に「学年固定」、「担任持ち上がり」、「折衷法」の3種があるといわれているが、わが国近代の学校史において最初に現れたのは、落第制を前提とした等級制の下での等級固定配置であると考えられ、学年・学級制の成立以降も等級固定を学年に置き換えた学年固定法が基本形として広く採用されていたと考えられる。しかし、明治24年の学級制への転換以降、担任持ち上がりが学級担任配置の理想型と考えられるようになっていった。戦中・戦後にかけての教員の人材難や戦後の民主化による平等要求の高まりによって担任持ち上がり法は維持しがたくなったが、担任持ち上がり法の教育理念である「人間関係の調整」「人間関係を通しての人間形成」は戦後も継承され、今日の「特別活動」に代表されるカリキュラム領域において追求されるようになった。その成果の一部は、2004年8月に兵庫県(関西学院大学)で開催された日本特別活動学会で発表した。また、裏面に示したように、学会誌の寄稿論文として掲載されることが決まっている。2.9月18日から21日にかけ松本市市立図書館にて、旧開智学校に関する文書類(出欠簿、学籍簿等)に基づき、学級担任の配置方式の変化について大正中期までのデータを収集し、学級担任配置について持ち上がり方式が大正前半期に現れていたのではないかという仮説を得た。3.担任配置及び学級編成・学習集団編成に関する調査票を回収。879校から回答を得(39.9%)、有効回答は831校であった(37.8%)。3月14日から17日の調査・研究打合会で京都市立学校歴史博物館や特別活動研究者(びわこ成蹊大学教授・山口満氏)等からの資料収集とともに各自分担の集計結果の総合、調整を行い、第一次集計を完成させた。本調査では、学級担任の配置、学級編成替えの周期、少人数指導・習熟度別指導、特別活動等の教育課程編成等の実態についてデータを得ることができた。アンケート調査の分析を行い、以下のような結果を得た。(1)学級担任配置慣行および学級編成慣行については、(1)「6年一貫学級担任持ち上がり」を行う学校は、ほぼなくなっていること。(2)2年ごとに学級編成替えする学校が5年前には4分の3あったが、現在では半分強程度になり、そのかわり毎学年での編成替えが半分に迫る割合を占め、急速に学級編成替え周期の短縮化が進んでいることが明らかになった。その一部について遠藤忠は日本特別活動学会で報告した。(2)少人数、習熟度別指導の導入については、文科省の加配措置によって多くの学校で導入が進んでいるが、必ずしも、習熟度別による小集団編成ではなく、混合編成による少人数指導の採用もかなり多くみられ、「緩やかな習熟度」編成という状況にある。(3)生徒指導に関し問題を感じている学校が大半を占める状況があること。しかし、特別活動の実施時間数は全体として急激な減少を示している一方で、「朝の読書」や「ドリルの時間」などを特設する学校が多く見られ、児童生徒の問題行動と「確かな学力」の間で学校が動揺している状況が明らかになった。
新開発O_2^-発生デバイスを用いた酸化ストレス研究の新しいストラテジー

1.酸化ストレス実験への応用ヒト由来の培養細胞HEK293細胞を用いてO_2^-の影響を調べた。培養液にデバイスを加えて30時間培養した。デバイスを5,000倍希釈で用いた時には細胞の増殖がとまり、500倍希釈では細胞死が起こった。また、ハムスター由来のCHO細胞はデバイスの添加で、増殖の阻害が見られたが、細胞死は見られなかった。一方、ヒト癌細胞Hela細胞は濃度にかかわらずデバイスの効果が見られなかった。これらのことから、細胞により酸化ストレスへの抵抗性にかなり差があること、また癌細胞の一種が酸化ストレスにつよいことが示された。実際に効いている活性酸素種を知るために、HEK細胞についてcatalase、SODなどの活性酸素消去剤を用いて検討した結果、直接作用している活性酸素種はH_2O_2であることが明らかになった.3.デバイスIIの開発先に開発したデバイスは非常に活性が高く,安定性もよく使い勝手もよかったが,ただひとつの欠点は培地中での安定性が低いことであった。そこで、この問題を解決するために、デバイスをタンパク質架橋剤で固定化することを試みた.デバイスに架橋剤EDCと反応促進剤sulfo-NHSを同時に加え,穏やかな条件下で反応させた.その結果、安定性は著しく向上し、培地(MEM)中37°Cで、半減期は3.3時間となり、また5時間後もなお40%以上の活性を有する酵素を得ることに成功した.そこでこの方法で作成したデバイスを"デバイスII"と命名した.4.再び酸化ストレス実験への応用このデバイスIIを今回はヒト前骨髄球由来のHL60細胞に加えてO_<2->を発生させ、その影響を調べた。培養液に新デバイスを加えて培養したところ、コントロールに比べて明らかに細胞死が促進され,22時間後生きた細胞数は30%程度まで減少した.デバイスIIだけでNADPHを加えない場合にはこのような現象は見られなかった.O_<2->をH_2O_2へ変換する酵素SODを共存させた時には効果はあまり変わらなかったが,H_2O_2を水へと変換させる酵素catalaseを共存させた場合には細胞死は殆ど抑えられた.したがって,この場合も実際に作用している活性酸素種は,主にH_2O_2であると思われた。1.O_2^-発生源の完成NADPHoxidaseの制御サブユニットを改変することにより酵素本体であるcyt.b_<558>を永続的に活性化することに成功した。この結果,NADPHoxidaseは著しく安定になり,また活性化方法は従来に比べて極めて簡便になった。活性化法における改良点は次のようである。i)活性化に独自の67N-47N融合タンパクを利用,ii)RacのQ61L変異体を利用iii)SDSを用いない活性化法を開発,などである。2.保存法の開発濃い濃度で酵素サブユニットを混ぜて活性化させたのち、凍結すると、解凍後も活性が全く落ちていないことを見い出した。

これにより、活性化酵素を使用可能な状態でそのまま保存することが可能になった。また,デバイスを凍結した状態で発送し、利用者は実験時に解凍して用いることが可能になった。さらに,活性化した酵素を化学架橋剤で固定する方法を開発した。この結果,デバイスは細胞培養での保温にも,希釈に対しても非常に安定になった。3.酸化ストレス実験への応用アミロイド形成の実験系としてしばしば用いられるHEK293細胞を用いてex vivoでO_2^-の影響を調べた。培養液にデバイスを加えて30時間培養した。デバイスを5,000倍希釈で用いた時には細胞の増殖がとまり、500倍希釈では細胞死が起こった。O_2^-をH_2O_2へ変換する酵素SODを共存させた時にはこれらの現象は見られなかったことから,この現象はO_2^-の直接の作用によると思われた。一方、ニューロン細胞では同程度のデバイスを加えてもこのような現象は見られなかったが,さらに高濃度のデバイスを加えると細胞死が起こった。アストログリア細胞では高濃度のデバイスを加えても細胞死は起こらなかった。1.デバイスの改良NADPHoxidaseの制御サブユニットを改変することにより酵素本体であるcyt.b_<558>を永続的に活性化することに成功した。この結果,NADPHoxidaseは著しく安定になり,また活性化方法は従来に比べて極めて簡便になった。さらに濃い濃度で酵素サブユニットを混ぜて活性化することにより、凍結保存を可能にした。これにより、活性化酵素を使用可能な状態で輸送・保存することが可能になった。2.酸化ストレス実験への応用アミロイド形成の実験系としてしばしば用いられるヒト由来の培養細胞HEK293細胞を用いてex vivoでO_2^-の影響を調べた。O_2^-をH_2O_2へ変換する酵素SODを共存させた時にはこれらの現象が見られなかったことから,この現象はO_2^-の直接の作用によると思われた。また、ハムスター由来のCHO細胞もデバイスの添加で、増殖の阻害が見られた。ニューロン細胞(ラット由来)では同程度のデバイスを加えてもこのような現象は見られなかったが,さらに高濃度のデバイスを加えると細胞死が起こった。一方、アストログリア細胞では高濃度のデバイスを加えても細胞死は起こらなかった。またヒト癌細胞であるHela細胞は濃度にかかわらずデバイスの効果は見られなかった。これらのことから細胞により酸化ストレスへの抵抗性にかなり差があること、また癌細胞の一種が酸化ストレスにつよいことが示された。3.デバイスのさらなる改良細胞への添加量が予想以上に必要なことを鑑み、培地中(MEM Eagleほか)でのデバイスの安定性を調べた。その結果、安定性は培地中でかなり落ちることが見い出された。そこで、この問題を解決するため、活性化酵素を架橋により安定化することを試み、成功した。そこでこの方法をデバイスに応用し、実験に用いてみた。その結果,、培地中でも安定性のおちない改良型デバイスが完成した。このデバイスは今後の実験に大いに役立つものと期待される。
リーシュマニア症の治療についての研究-lipopoly saccharide(LPS)誘導体のリーシュマニア感染マウスへの投与効果と作用機序-

[方法]1.リーシュマニア感染マウスへの影響結果:12週間後の皮膚病変の大きさを長径と短径の積で表しその平均を求めた。2.リーシュマニア感染マクロファージへの影響結果:EPON812樹脂包埋マクロファージ標本を薄切後toluidine blue染色して観察したところ、GroupAでは多数のLeishmania amastigotesを内包した大きなparasitophorous vacuole(PV)がみられたが、GrroupBFではPVも小さく、amastigotesも少なくまた変性していた。
単一アミノ酸ポテンシャル力場を用いた生体分子シミュレーションシステムの開発

タンパク質の立体構造形成過程の仕組みを明らかにするために,4つの課題について検討した。課題1では,単一アミノ酸ポテンシャルを用いた力場の改良と精度の検証を行った。課題2では,ペプチドの立体構造における単一アミノ酸ポテンシャルの役割を定量的に解析した。課題3では,単一アミノ酸ポテンシャルに基づいてタンパク質立体構造の歪みエネルギー解析を行った。課題4では,ウェブにおいてシミュレーションプログラムの公開を行った。タンパク質の立体構造形成過程(フォールディング)の仕組みを明らかにするために,本研究では4つの検討課題を設定した。検討課題1では,単一アミノ酸ポテンシャル力場の精度を検証する。検討課題2では,ペプチドの立体構造における単一アミノ酸ポテンシャルの役割を定量的に明らかにする。検討課題3では,単一アミノ酸ポテンシャルに基づいてタンパク質立体構造の歪みエネルギーを解析する。検討課題4では,ウェブにおいてシミュレーションプログラムの公開を行う。平成21年度は,単一アミノ酸ポテンシャルを用いた生体分子シミュレーションシステムの開発を重点的に行い,これをほぼ完成させた。同時に,検討課題1,検討課題3,検討課題4についても検討を開始した。開発した生体分子シミュレーションシステムは,単一アミノ酸ポテンシャル力場(SAAP力場)を用いてペプチドのモンテカルロ分子シミュレーションを行うプログラム(A)と,SAAP力場とタンパク質構造データベース(PDB)の情報を用いてタンパク質中の各アミノ酸の歪みエネルギーを計算するプログラム(B)からなる。検討課題1の検討では,力場パラメータに改良を加え,ペプチドの分子シミュレーションを行ってその精度を検証した。その結果,精度は多少向上したものの,さらなるパラメータの調整が必要であることが明らかになった。検討課題3では,RNase Aやcytochrome cなどのタンパク質中のアミノ酸の歪みエネルギーの解析を行い,2次構造やフォールディング過程との関連について検討を始めた。検討課題4では,現在公開中のSAAP力場のホームページを充実させると同時に,計算機サーバーを用いたシミュレーションサービスの提供に向けた準備を行った。次年度以降に研究を効率的に推進するための環境整備を計画通りに進めることができた。平成22年度は,平成21年度の研究成果を受けて検討課題14について本格的な検討を行い,次の成果を得た。検討課題1では,開発した生体分子シミュレーションシステム(SAAPシミュレーションプログラム)を用いてエンケファリンやシニョリンなどの短いペプチドの分子シミュレーションを行い,SAAPシミュレーションプログラムがペプチドの分子構造を従来法に比べてはるかに効率的に,正確に再現できることを確認した。検討課題2では,検討課題1の結果を踏まえ,本研究で提唱する単一アミノ酸ポテンシャル(SAAP)という新しい概念が,ペプチドおよびタンパク質の立体構造を解析する上で重要なものであることを提案し,学会発表および学術論文にまとめ投稿した。検討課題3では,開発したSAAP歪み解析プログラムを用いて,タンパク質構造データベース(PDB)より抽出した500個のタンパク質構造について,その歪みエネルギーを網羅的に解析した。各アミノ酸残基の歪みエネルギーと,アミノ酸の種類や2次構造との関連を解析した。検討課題4では,公開中のSAAP力場のホームページを改定し,新しい情報発信を行うとともに,改良されたSAAPシミュレーションプログラムの公開を開始した。本研究では、タンパク質の立体構造形成過程(フォールディング)の仕組みを明らかにするために、単一アミノ酸ポテンシャル(SAAP)を用いた新しい力場パラメータの開発とシミュレーションプログラムの作成を行っている。平成23年度は具体的な課題として、作成した単一アミノ酸ポテンシャル力場の精度を検証すること(検討課題1)、ペプチドの立体構造における単一アミノ酸ポテンシャルの役割を定量的に明らかにすること(検討課題2)、単一アミノ酸ポテンシャルに基づいてタンパク質立体構造の歪みエネルギーを解析すること(検討課題3)、ウェブにおいてシミュレーションプログラムの公開を行うこと(検討課題4)を計画した。このうち検討課題1において重要な研究成果を得ることができた。まず、ヘリックス構造をもつC-ペプチドのSAAP分子シミュレーションにおいてヘリックス構造が再現できることが分かった。一方、SAAP力場の精度を高めるために溶媒排除体積効果や分極効果の取り込みを行ったが、シニョリンを用いた検証において精度の改善は見られなかった。このことより、SAAPがペプチド鎖のコンホメーションの決定に重要な役割を果たしていることを明らかにすることができた。今後は全てのアミノ酸のSAAPパラメータを完全ポテンシャル化することで、精度の更なる改善を図ることを計画している。検討課題2と3においては、これまでの研究成果を論文として公表するための作業を行った。検討課題4では、順次ホームページにおいてシミュレーションプログラムの公開を行っている。タンパク質立体構造を単一アミノ酸ポテンシャルという新しい切り口で解析することの重要性を示すことができた。
ナノスケール低速電子回析装置の開発

本年度は以下の事柄を実行することができた。1.走査トンネル顕微鏡部の設計・製作と動作テスト本実験装置の開発にあたって、最も主要な走査トンネル顕微鏡部の設計・製作を行った。その際、(1)ピエゾ素子が回析電子の観察の邪魔にならない構造。(2)探針及び試料の部分はバネ吊り方式にして、大がかりな空気バネを使わなくていい設計。(3)試料表面垂直方向の移動量を大きくするため、インチワークを使用。(4)試料クリーニングのために受け渡しができる構造、などに配慮した。走査トンネル顕微鏡部の動作確認は大気中、HOPG試料を用いて行った。探針作成には、本研究のために製作した電解研磨装置を用いた。その結果、原子分解能は得られていないが、表面の形状を確認することができた。本研究の遂行には十分な性能が得られた。2.引き込み電極およびスクリーン部の設計・製作効率よく回析電子を引き込み、回析角度を反映した回析パターンを得ることができるように、昨年度購入したソフトを用いて入念に電子の軌道計算を行った。この結果を基に、円筒形の引き込みおよび収束電極と阻止電場型のグリッド電極を合わせ持ったスクリーン部の設計・製作を行った。組み立ても完了している。3.システム全体の組立走査トンネル顕微鏡部とスクリーン部を超高真空装置に取り付けることができた。スクリーン部の引き込み電極を探針-試料部の近くまで移動させる機構のチェックなどもほぼ終了しており、まもなく原理実験に取り組む予定である。本研究を遂行するために、本年度は以下の事柄を実行した。1.走査トンネル顕微鏡のノウハウの調査本実験装置の開発にあたっては走査トンネル顕微鏡の技術が大いに役立つ。このため、走査トンネル顕微鏡を自作している研究者からの情報収集に努めた。その結果、トンネル電流検出部の配線や除振の方法など、ナノメートルスケールの制御に欠かせないの有用な技術を獲得できた。2.探針周辺の形状の工夫探針を制御するためのピエゾ素子は本研究においては回折電子の観察の邪魔になる。そのため、ピエゾ素子が極力邪魔にならない配置を考案し、設計を行った。3.電子の軌道計算従来は円筒対称な電極を持つ場合の電子の軌道計算しかできなかったが、3次元の電子の軌道計算を行うことのできるソフトを新たに購入し、効率よく回折電子を測定するための設計に反映させることができた。4.探針の作成電解研磨による探針作成装置を製作し、鋭い探針先端を得ることができるようになった。実際に走査トンネル顕微鏡で使用して、原子分解能が得られる鋭い針であることを確認した。5.インチワームの使用通常の走査トンネル顕微鏡に比べて、試料表面垂直方向の移動量が大きくなるため、インチワームを使用することにした。また、試料のクリーニング時に探針を汚さないようにインチワームで移動できる設計にした。以上のようにして原理実験のための装置を設計し、現在製作・組立中である。平成11年度には目的の実験が可能になると考えている。
BCH符号やLDPC符号の通信路に依存しないユニバーサルな復号法の開発

本研究では、通信路特性を利用しないで復号が行えるユニバーサル復号器によって、従来から用いられていたBCH符号や最近随所で研究されているLDPC(低密度パリティ検査)符号などを復号したときの復号誤り確率の限界式を求める、ユニバーサル復号器の性能評価を行うと共に、効率的なユニバーサル復号法の開発を目的とし、以下の成果を得た。1.ユニバーサル復号法の性能解析多元加法的通信路に対して、与えられた線形符号をユニバーサル復号法の一つである最小エントロピー復号法によって復号した際の誤り率の上界式を明らかし、最小エントロピー復号法の性能解析を行った。2.計算量の少ないユニバーサル復号法の提案多元加法的通信路に対して適用可能な多段階符号化法と、最小エントロピー復号法に比べ飛躍的に少ない計算量で実行可能な多段階ユニバーサル復号法を提案した。次に、BCH符号やLDPC符号を用いた多段階符号化法と提案した多段階ユニバーサル復号法を組み合わせたときに得られる復号誤り率の上界式を明らかにした。3.トレリスを用いたユニバーサル復号法の実装符号のトレリスを利用することで、多段階ユニバーサル復号法を効率的に実行するアルゴリズムを提案し、シミュレーションによって多段階ユニバーサル復号法の性能評価を行った。通信路特性を予め知ることなく符号化・復号化が行なえ、かつ符号長を長くしたときの復号誤り率が、その通信路における最適な符号と同程度であるような符号のことを「ユニバーサル(万能)符号」と呼ぶ。本研究では、従来から用いられていたBCH符号や最近随所で研究されているLDPC(低密度ハリティ検査)符号などを符号器として用い、これらの符号を通信路特性を利用しないユニバーサル復号器によって復号したときに得られる復号誤り確率の限界式を求め、ユニバーサル復号器の性能評価を行うことを目的とし、本年度は以下の成果を得た。1.ユニバーサル復号アルゴリズムの性能解析多元加法的通信路に対して、与えられた線形符号をユニバーサル復号法の一つである最小エントロピー復号法によって復号した際の誤り率の上界式を明らかし、最小エントロピー復号法の性能解析を行った。得られた上界式によれば、与えられた線形符号の復号誤り率の上界とランダム符号化によって得られる復号誤り率との比が、与えられた符号の完全重みによって定まることを示している。2計算量の少ないユニバーサル復号アルゴリズムの提案多元加法的通信路に対して適用可能な多段階符号化法と多段階ユニバーサル復号法を新たに提案し、最小エントロピー復号法と比べて飛躍的に少ない計算量でユニバーサル復号が実現されることを明らかにした。次に、提案する多段階符号化において各段階の符号として従来の2元誤り訂正符号であるBCH符号やLDPC符号を用い、多段階ユニバーサル復号法にて復号したときに得られる誤り率の上界式を明らかにした。更に、提案法は多元加法的通信路の通信路容量を達成する符号化/復号化法であることを示した。
細胞形態形成のための多元的情報伝達の統合技術開発

多細胞による器官形成では、細胞は周囲の情報を感知しつつ所定の場所に移動する。または、神経細胞のように周囲の情報に基づきながら突起を適切な方向に伸ばすことで脳という器官が形成される。このような細胞による「周囲の情報に基づく方向決定と実際の細胞運動」はマクロな器官形成のための素過程として重要であるが、未解明な点が多い。これまで細胞移動・運動の意思決定問題について多くの研究がなされているが、ほとんどが生化学的な局所活性と広域抑制に基づくものである。本研究課題では、生化学以外の物理量である膜電位と力も生物学的シグナルと捉え、細胞移動・運動をこれら多元的変数からなる定量数理モデルで説明することを目的とする。モデル化する対象は神経成長円錐の運動であり、軸索の伸長方向が膜電位によって決まる現象を多元的要素(膜電位、力、形、分子)のシステムとして説明する。前年度では、膜電位の伝搬が分子拡散に比べて圧倒的に高速であることを利用し、膜電位による広域情報伝達のモデルを定式化した。膜電位と力に関する物理量を統合した形態形成の基本モデルをバネ・ダンパからなる多角形で構築した。26年度では、(1)細胞変形による力場モデルの再考、(2)基質との接着モデルの改善、(3)動的モデルへの発展、を中心に行った。(3)の動的モデルとは、動く細胞に一般的に見られるランダムな変形に基づく探索運動を意味し、前年度のモデルが静的な条件では盛り込まれていなかった。上記改善項目を終え、成長円錐がランダムに変形しながら伸長方向を決める様子、およびその方向が膜電位によって変化する現象を再現することができた。モデルとしては非常にシンプルであり、その原理も方向決定が分子ではなく機械的力によって決まることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。25年度は、基本モデルの設計を行った。具体的には、膜電位とCa2+濃度の動態の解析、細胞が発生する力の分布と運動に対する寄与について考察し、それらを統合する数理モデルを構築した。細胞形態の表現方法として、当初はPhase Field法を採用していたが、モデルの開発段階ではもっと簡素な表現方法が適しているため、現状ではバネ・ダンパからなる多角形モデルを採用している。研究代表者は、細胞外のSema3AシグナルからcGMPを経て神経成長円錐の膜電位を制御する分子システムの推定をベイズ理論で行う研究に従事してきた。膜電位の伝搬は分子拡散に比べて圧倒的に高速であることを利用し、膜電位による広域情報伝達のモデルを考案した。現在、膜電位と力に関する量を統合して形態形成に至る基本モデルが完成している。25年度は、コアとなる原理を見出すため、定性的で簡素なモデル構築に専念することを目的としていた。そのため、25年度目標はおおむね達成できたと考える。

膜電位依存性の軸索誘導については、プレリミナリな結果として表現することができており、この点においては計画以上に推進できていると言える。26年度の目標は、定量モデルの構築を目的とする。具体的には、実験データを用いたモデルパラメータ推定、および膜電位依存の誘導の再現である。多元的な物理量の関係を数式表現し、パラメータはこれら要素間の量的再現性を満たすように最適化法で決定する。データの数の不足やノイズの問題に対しては、ベイズ理論などの機械学習法を用いる。膜電位依存の軸索誘導の実現可能性は、25年度に静的な条件で定性的には示している。26年度では、動的な条件で定量的に実現することを目的とする。
チーク植林による生態系修復過程４０年の検証

北タイのチーク植林について,GISによるマッピング,土壌環境評価,森林気象環境評価,植物生理生態評価の視点からチーク材生産に影響を与える環境要因を明らかにするとともに,生態系への影響やチーク林を放置した場合の生態系修復効果を検証した.チーク生育期となる雨季の土壌有効水分量が,チーク生育の最も重要な因子であることが明らかとなった.チーク材の生産と荒廃森林の修復や森林保全を両立させるには,土壌の水分保持・供給能に着目し,材生産林と高い多様度を達成するための保全林への新たなゾーニングを進めることが肝要であると考えられた.北タイのチーク植林について,GISによるマッピング,土壌環境評価,森林気象環境評価,植物生理生態評価の視点からチーク材生産に影響を与える環境要因を明らかにするとともに,生態系への影響やチーク林を放置した場合の生態系修復効果を検証した.チーク生育期となる雨季の土壌有効水分量が,チーク生育の最も重要な因子であることが明らかとなった.チーク材の生産と荒廃森林の修復や森林保全を両立させるには,土壌の水分保持・供給能に着目し,材生産林と高い多様度を達成するための保全林への新たなゾーニングを進めることが肝要であると考えられた.平成24年度は、タイ国北部において王立森林局(RFD)および林業公社(FIO)が所有するチーク植林地について、調査プロットの選定と生態学的特徴付け、各種モニタリングの開始を主たる目的とし、次のように研究を展開した。6月にタイ側研究者2名を高知大学に招聘し、研究の方針や調査地について打ち合わせを行い、タイ自然研究機構(NRCT)、RFDおよびFIOに研究計画書及び実施申請書を提出した。8月には、日本側研究者全員がタイへ渡航し、タイ側研究者と共に、ランパン県のHuay Tak植林地(RFD)およびMae Moh植林地(FIO)、プレー県のKhun Mae Kummee植林地(FIO)、ナン県のMae Sakorn植林地(RFD)を視察し、調査プロットを選定した。各プロットにおいて、3反復の植生調査区を設け、チーク林構成樹種の調査を開始した。土壌調査による各プロットの特徴付けを行うとともに、土壌試料を採取した。また、タイ側研究者がタイにおけるチーク植林の歴史や管理の変遷に関する文献調査を開始した。11月に日本側研究者が研究会議を開催し、ナン県のMae Sakorn植林地(RFD)内に傾斜度や土性の異なる固定プロットを3か所設置し、モニタリング調査などを集中的に行うことを決定した。12月にNRCTから調査許可を正式に取得した。平成25年3月に、固定プロットを中心に日本側研究者およびタイ側研究者が合同で現地調査を行い、1)乾季(3月)と雨季(8月)やチーク林内のタケ群落に着目した土壌調査・試料採取、2)チーク木の年輪解析と枝の水ポテンシャル測定、3)GISによる樹木位置測定、4)降水、土壌水分、チーク木の蒸散流のモニタリング開始、5)チーク林構成樹種の記録を実施した。平成25年3月末現在において、現地調査結果の集約および採取した試料の分析を行っている。平成25年度は、8月9月および2月3月にかけて日本人研究者が渡航し、プレー県のKhun Mae Kummee植林地(林業公社)、ナン県のMae Sakorn植林地(盲率森林局)内に設けた調査プロットにおいて、各種調査を実施した。また、現地でのモニタリングを継続実施した。11月にタイ人研究者2名を高知大学に招聘し、研究の進捗状況などについて打ち合わせを行った。Landsat/OLIの時系列データを用いて、植生指数からチークの落葉の状況をモニタリングすることができるかを検討するとともに、Terra/MODISの時系列データから気象条件との関係性を解析した。現地調査により、チーク植林地の林分であったとしても現在はチークがほとんど存在しないことなどを確認した。雨季の土壌水分を予察的に解析した結果、プロット間で差異が認められた。すなわち、傾斜地に位置し、比較的チークの生育の良かったプロットでは体積含水率が高かった。一方、生育にはばらつきが認められた平坦地では相対的に含水率が低かった。土壌の理化学性には、植栽年数と関連した明瞭な傾向はみられず、母材の違いによる影響が大きいと考えられた。いずれの母材由来土壌でも、化学性は比較的良好であり、チーク生育の制限要因となる可能性は低いと推察された。雨季の排水性という点で母材の異なる土壌間で差はないが、厳しい乾季におけるチークへの水分供給の面で石灰岩土壌が優れていることが示唆された。3地点計5プロットに生育する(1地点は傾斜に応じて斜面上部・中部・下部の3プロット設定)チークの枝の水ポテンシャルを測定したところ、雨季にはプロット間でチークの枝先の水ポテンシャルに差が見られなかったものの、乾季は土壌の水分条件に応じて枝先の水ポテンシャルに明瞭な差が見られた。平成26年度は、9月11月および2月3月にかけて日本人研究者が渡航し、ナーン県のMae Sakorn植林地(王立森林局所管)内に設けた調査プロットにおいて、各種調査、モニタリング、試料採取を継続実施した。また、11月にタイ人研究者3名を高知大学に招聘し、成果取りまとめのための研究会議を行った。Landsatの時系列データ解析により植生指標値(EVI2)を算出し、チーク木とその他の落葉性樹種によるEVI2の季節変動への影響を明らかにした。

土壌水分モニタリングを実施し、異なる斜面位置における土壌水分の季節変動や、異なる土性区分や土層深をもつサイト間での水分状態の差異を観察した。斜面下部では水分条件は良好であること、粘土質土壌であっても土層深の浅い土壌では土壌水分の変動が大きいことが分かった。年輪成長量と月平均降水量を比較したところ、土壌水分保持能の低いサイトでは、前年度の雨季初めの降水量がチーク生育に有意な影響を及ぼしていた。一方、土壌水分保持能の高いサイトではそのような関係はみられなかった。異なる斜面位置における土壌特性を調べたところ、斜面下部に比べ、斜面上部はレキ含量が高く、土層は薄く、砂含量が高かった。土壌有機物や養分量も斜面上部の方が低かったが、チーク木の生育において土壌酸性や養分欠乏は問題とはならないと推察された。一方、斜面上部のチーク木の生育は、下部に比べ明らかに劣っていた。以上のことから、雨季の降水量と、土性や土層深、斜面位置に起因する土壌中の水分利用性がチーク木の生育に重要な要因であると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。熱帯土壌学26年度が最終年度であるため、記入しない。タイ自然研究機構による審査手続きと調査許可の交付が遅れたため、モニタリングの開始や2回目の合同調査の実施に遅延を生じたが、当初予定の調査項目の全てを年度内に実施することができ、またタイ側との研究協力体制を計画以上に強固に確立できた。平成24年度に設定したプロットにおいて、当初計画通り日本人研究者とタイ人研究者の研究ペアーが、それぞれ2度にわたって現地調査を行うことができた。また、モニタリングも支障なく継続している。タイ人研究者2名を高知大学に招聘し研究会議を開催するとともに、常に電子メールでも情報交換を行っている。したがって、申請書に掲げていた本研究の意義、すなわちタイ人研究者との協働という点において、十分な成果を上げているといえる。一方、研究自体の成果については、研究実績の概要に記述したように個々の研究パートについて必要なデータや情報の収集を順調に行っている。平成25年度の段階では成果発表をするだけの十分な結果が得られていないが、本研究を継続実施することにより、平成26年度には学会発表数が増えることが大きく期待される。以上の点から本研究はおおむね順調に進展していると評価できる。本研究は順調に進展していることから、当初計画通りに固定プロットおよび広域調査区における調査や試料採取を継続し、40年にわたるチーク植林地生態系の変遷を統合的に評価する。チーク材生産に影響を与える環境要因を明らかにするとともに、生態系への影響やチーク林を放置した場合の生態系修復効果を検証する。本研究は順調に進展していることから、特に固定プロットにおける調査やモニタリング、試料採取を継続する。成果を学会などで発表する。26年度が最終年度であるため、得られた成果を取りまとめ、40年にわたるチーク植林地生態系の変遷を統合的に評価する。2回目の合同調査の実施が25年3月となったため、試料分析のための消耗品を年度内に購入できなかった。