hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Haskellコアの意味論－先端的ソフトウェア検証基盤へ向けて

情報システムが重要な社会基盤の一つとなるにつれ、ソフトウェアの安全性保証が大きな課題となっている。高い信頼性を持つソフトウェア構築のための基盤として、プログラミング言語の数学的モデルと基礎理論が必要である。このために本研究は、Haskell言語のコア言語の数学的モデルの探求を通し、関数型プログラム検証に役立つプログラム理論を構築した。本年度は、Haskellコアの操作的意味論へのアプローチとして以下の三つの成果を得た。(1)高階関数のモデルである遺伝単調高階関数類がΣモノイドを成すことを明らかにした。これを元にした高階書換え系の代数的停止性証明へと応用した。(2)多相型付きλ計算の停止性証明を代数化し、Reduciblityの概念が、多相代数理論のモデルの一つである事を明らかにできた。GiradによるReducibilityという極めてトリッキーな型付き集合の構成よる証明が、多相代数理論のモデルの一例になることを明らかにし、これまで知られていなかったReducibility証明の本質とその代数的な性質のよさを初めてを明らかにした興味深い結果といえる。Haskellプログラムの停止性推論に有効である。(3)seqコンビネータのあるHaskellコア言語を考察し、それをMoggiの計算メタ言語に共有付きlet文を追加したものへの変換方法を考案した。ここでの等式推論体系は、seqによる値呼びも加味した必要呼び計算をモデル化するものとなった。またプログラム言語と意味論の間の連携を押し進める最新の研究結果を報告する、関数型言語、プログラム意味論、Haskellに関連する領域の研究会Semantic Methods in Haskell and Functional Programming Seminarを浜名が企画し、国立情報学研究所にて開催した。研究代表者と分担者も成果について発表した。研究会は外部からも多数の参加者があり好評を博した。本年度は、コアHaskellの代数理論の定式化について次の二点に取り組んだ。- seq機構の公理化の研究。Haskellには正格評価を導入するseq演算子が存在するため、その代数理論は単純なcall-by-nameの理論ではない。評価順序を公理化するための複数の方策を検討し、seqのcase文による表現が適切であることが分かった。またGHCの実装を解析し、中間言語において取られているアプローチとマッチする方法でもあることも判明した。-再帰メカニズムの代数的公理化。再帰演算子の定式化のために、Conway演算子とcommutative identityという特殊な公理を用い、イテレーション理論として定式化する事でドメイン理論のような順序構造を必要としない、純粋な代数理論として再帰演算子を公理化することができることがわかった。また本年度は、日本ソフトウェア科学会プログラミング論研究会のPPL'15ワークショップにてプログラム委員長を務め、最新のプログラミング言語研究の結果、関数型プログラミングの動向を幅広く調査した。これをコアHaskellのさらなる機構の意味論のために用いる。本年度はコアHaskellのモデルの一つとして代数理論から操作的意味論の抽出のために、代数理論と書換え系を研究した。特にHaskellのグラフ簡約のメカニズムのモデル化のために、グラフ構造の代数化を行った。BloomとEsikによるイテレーション理論を援用し、グラフ間の等式による完全な公理化と、トレース圏を含むようなイテレーション圏を用いた圏論的意味論を与えた。これによりグラフ構成子を圏論的構成として理解することが可能となった。結果としてグラフの等価性に対する健全かつ完全な等式論理を得ることに成功した。さらに計算効果の代数的モデルとして、モナドの研究として、余稠密モナドの概念を使い、ファイブレーションの基礎圏から全域圏へのモナドの持ち上げの結果を得た。これは従来の圏論的TT-リフティングではカバーできない例を含むため、Hakellのモナド型のための述語のモデル化への応用が期待できる。また、Haksellの計算モデルの一つとして有望である高階書換え系のチュートリアルの講師をドイツでの国際サマースクールISR 2015にて行い、国際的な研究者、学生に書換えモデルの有用性と理論を教授した。さらに日本ソフトウェア科学会第18回プログラミングおよびプログラミング言語ワークショップにおいて、Haskellを代表とする関数型プログラミング言語と書換え系の関係についてのチュートリアル行い、好評を博した。これは、PPL 2016発表賞を受賞した。再帰演算子の公理化をドメイン理論を用いずに完全な代数理論によって与えることができた。Haskellの副作用のための代数エフェクトの理論については、来年度に探求したい。ソフトウェア科学今後は、再帰とcase式の機構の組合わせの検討をする。その代数理論からHaskellコアの圏を明らかにする。副作用の機構のためには、特にイテレーション理論をトレイス付きプレモノイダル圏について拡張して考察する必要があると考えている。計算モナドを用いれば、部分値や値呼びの計算を表示的に表せるため、計算メタ言語を元にコア言語を設定する方向性はよいアプローチである。次年度以降にはこれとグラフ書換え計算、Call-by-need計算との対応を調べる事が必要である。

研究課題に必要な技術に関する国際会議が日本で開催されたため調査を、海外出張ではなく国内出張とした。そのため旅費に余裕が生まれ、未使用分が生じた。次年度の研究打合せと、成果発表旅費に用いる。各所からの研究訪問があったために旅費を使う必要がなかった。次年度以降に旅費と謝金に用いる。
福島原発事故に伴う中間集団の被害と対応―旧警戒区域内の血縁・地縁・職縁の比較研究

大規模災害の発生により、家族集団、近隣集団、職業集団などの社会集団はどのような変容を被るのか。本事業では、2011年3月以来の福島原発事故に伴い移転を余儀なくされた社会集団の調査に基づき、これらの集団類型がそれぞれ災害避難の状況からどのような影響を受けるか、そしてその状況に対してどのように対応するかを調査した。集団社会学の観点を用い、集団の変容を、事実上の成員性およびその象徴的な表現の水準において捉えた。初年度は職縁に基づく中間集団の変容過程について検討を行い、福島県双葉郡内外に拠点を置いていた従業員20人以上のP社(飲食)、Q社(福祉)、R社(車両関係)の被災経過について実態調査を進めた。その内容について見ると、P社では発災後すぐに営業を再開できたため避難先から社内に戻る働く人たちが一定数現れ、社内の士気は非常に高まった。しかし二年目に入ると災害下の仕事継続による負担が増大し、社内の関係性は変わり従前従業員が減少していくことになった。業種の異なるQ法人でも、発災直後の危機的状況を脱して半年で仮施設での営業を始め、一部の従業員が戻って働き始める。ところが同法人でも、二年目、三年目には「仮の仕事」を続けることの心的負担が大きくなり、先の見えない中での仕事継続に至っていると察せられる。これまでの災害研究で、こういった点について正しく理解されてこなかったのは、第一に、既往の災害調査が非常事態に対応するための集団(災害組織や創発集団)に専ら関心を払い、社会集団自身の再建過程に関心をもたなかったためであると考えられる。第二に、ハザードから避難すれば災害が避けられるとする通念により、避難そのものの経過が被害の深まりを生じることを看過してきたことも考えられる。第三に、そのため、凝集性は災害復興のためのプラス要因としてみなされても、それ自体が棄損されていくことについて理解されていなかったことも考えられる。これらの経過から浮かび上がるのは、中長期的な災害の追跡によってはじめて避難先での中間集団の再建の困難をとらえることができるという事実であった。職縁に基づく集団の調査は予想以上に深まりを見せている一方、血縁・姻縁と地縁に基づく社会集団については予定程に進んでおらず、全体としてみると計画の進捗と大きな相違がないと考えられるため。昨年度から進めてきた職業集団の調査では、災害過程から再生過程への局面変容に関して分析を進めた。まず復職社員間の関係について、概ね発災一年目である再生準備期から二年目である再生開始期にかけて凝集性の転落が生じたことは、従前組織文化の利用が容易となる段階から困難となる段階への移行に伴うものと解しうるとの知見を得た。また再生準備期以後における経営陣と従業員それぞれの対組織行動が変化したことについては、災害避難の長期化に伴って経営環境と職業環境が変容し、前者は中長期長期的な経営管理手法を展望しづらくなり、後者は中長期的な職業動機付けを保持しづらくなったために生じたものであるとの見込みを得た。これにより、集団変容と行動変容を統一的に論じる手がかりが得られた。なお、遠方事業所間や参入離脱(入離職)に伴う新旧人員間の関係再構築が進むのは再生開始期以降に顕著な過程であるとの見通しも得られた。当年度から進めている家族集団と近隣集団の調査では、成員の参入離脱(通離婚や転入出)がない場合について、災害過程から再生過程への局面変容に関する実態把握を進めた。家族集団についても近隣集団についても、同居ないし近居の成員同士では再生準備期から再生開始期にかけて災害の中長期化に即した集団内関係の再構築を行うとみられるが、事例によってこの成否が分かれたことが見て取られた。その一方で、いずれの事例においても、遠方居住者との往来が積極的に試みられるのが再生開始期であることから、社縁職縁、血縁姻縁、地縁の別によらず基礎集団内の関係再編は遠方成員間や新旧成員間の往来を含むネットワーク状の関係再編を伴うのではないかとの見立てが得られた。職縁に基づく集団調査は予想以上に深まりを見せている一方、血縁・姻縁と地縁に基づく集団の調査は予定程に進んでおらず、全体としてみると計画と大きな相違がないと考えられるため。職業集団の調査では、前年度の延長上で、災害過程から再生過程への局面変容の分析を進め、(1)組織発生前の経営陣・従業員の生活史、(2)発災直前期の組織形成過程、(3)災害初期の応急避難局面における組織解体過程、(4)発災後約一年間の再生準備期における組織再形成過程、(5)以後数年間の再生開始期における組織再解体過程を、段階を追って把握することに努めた。これらの過程を通じ、中堅法人およびその事業所は幾度となく経営環境の変化を経験し、経営陣、管理職、一般従業員も、職業環境の変化を経験した。その中で、従来と同様の職業意識を保つことは難しく、組織の再形成が再度の解体を後押しする面が浮かび上がった。これに対し、家族集団では、発災後約一年間の時期は環境の変化が大きく、これに伴って同居関係や姻縁関係は頻繁に変化したが、以後数年間は、居住環境の変化のほかに、出生、就学、就業、婚姻、退職、死別などのライフサイクルの進展による変化が積み重なり、これによっても同居関係や姻縁関係が変化し、集団変容は続く。これらを通じ、家族の心象は変わり、親子・きょうだい・配偶者の間の関わり方も変わるが、それが集団解体をもたらすようなものでない。

これらに比して、近隣集団では、発災後約一年の間、避難によって分散した成員間のネットワーク形成が進み、以後数年間は、成員が当該の(発災前の)近隣地域に住み戻ることが難しい地域ほど、年に一度の集まりへの参加など、関わり合い方や付き合い方の定常化が進んだことが見て取れる。大規模災害の発生により、家族集団、近隣集団、職業集団などの社会集団はどのような変容を被るのか。本事業では、2011年3月以来の福島原発事故に伴い移転を余儀なくされた社会集団の調査に基づき、これらの集団類型がそれぞれ災害避難の状況からどのような影響を受けるか、そしてその状況に対してどのように対応するかを調査した。集団社会学の観点を用い、集団の変容を、事実上の成員性およびその象徴的な表現の水準において捉えた。職縁に基づく社会集団の調査が予想以上に深まりを見せているため、比較調査の進捗を待たずに理論的な枠組みによる整理を試みることが全体の計画を進める上でプラスに働くと考えられる。その枠組みを念頭に家族集団や地域集団の調査を少しずつ始めていくことが望ましいと考えられる。復職従業員間の関係変容に関する見通しが先に得られたため、これとの類比で血縁・姻縁集団と地縁集団の災害過程ー再生過程の図式的理解を立て、これを参照点として事例調査を進めることが適していると考えられる。社会学史研究、災害研究、移動研究
プロテオームの新しい解析手段としてのRFHR二次元電気泳動法の実用化

本研究の目的1.RFHR2次元電気泳動法をさらに改良してプロテオームの有力な解析手段として確立する2.RFHR法の泳動装置を実用化する3.大腸菌のプロテオミクスにRFHR法を適用するに沿って研究を進め、以下の結果を得た。1.RFHR法の分離能を向上させ、詳細な検出と同定を可能にした。RFHR法は等電点の制約を受けないこと、蛋白の添加容量が大きいこと、人為的なスポッ卜の分裂を起こさないなどの特徴を持つ反面、スポットの濃縮能力でO'Farrell法に劣る。これは等電点法を採用しないことに主な原因があるが、1次元泳動中の拡散を抑制することによって改善できるはずである。そのために装置をガラス製の水平水没型に変え、低温下高電圧泳動を可能にした。これによってスポットが密集する中性酸性領域を従来の4倍に拡大することが出来た。この拡大画面によって遺伝子同定数の飛躍的な増加が期待できる。2.従来方式を実用化したが、新方式の実用化は今後の課題である。従来の標準法の装置は日本エイドーによって製作販売されている。しかし販売実績は決して高いとは言えないし、装置の改良への努力が不足している。新方式の実用化についてはメーカーの選択のし直しをも含めて再検討が必要である。3.大腸菌のプロテオミクスにRFHR法を適用して、324個の蛋白遺伝子を同定した。これはO'Farrell法によるChurchらの227個、SWISS 2D PAGEの167個を遥かに凌駕しており、2次元ゲルを用いた同定数としては大腸菌で最大となった。研究実施計画に基づいて今年度は以下の研究を行った。1.RFHR二次元電気泳動法のapparatusを日本エイドーと協力して実用化した。より簡便化されたapparatusが販売され始め、既に実験の現場で使用されている。生化学会、分子生物学会などで研究報告すると共に、展示会場で日本エイドーがapparatusとその使用法を説明したが、いずれの会場でも好評であった。2.現在販売されているapparatusでは1次元が水平型の水冷式になり温度調節能が向上した他、1次元ゲルと2次元ゲルの接着がより簡便になっている。しかし、分析の精密化、特にプロテオームへの適用を目指した改良を今後精力的に行う必要がある。3.RFHR法による大腸菌の定常期特異的蛋白のプロテオームを引き続き進めており、これら蛋白約70種の発現パターンに基づいて12のタイプに分類したが、この中29種の蛋白の遺伝子を同定した。残りの蛋白の同定を進めつつ、これらの発現の間の関係を解析したい。又、より微量の蛋白の検出を進める。4.大腸菌全蛋白を対象にしたプロテオームを京大ウィルス研分子遺伝のグループと共同して取り組み、現在までに210種の蛋白を同定した。近い将来300を越える見通しが確かになった。これによって一細胞中100ないし数十分子以上存在する蛋白の同定を終えることができると考えられる。購入したプロテインシークエンサーはこうしたプロテオーム解析の同定の段階で、極めて有効にかつ頻繁に使用されている。プロテオーム解析における蛋白の分離は、O'FARRELLの等電点二次元電気泳動法によってほぼ独占されてきた。しかしO'FARRELL法は一次元目に極めて高い分離能をもつ反面、添加容量が小さいことや塩基性領域の分離が不充分などの弱点を持ち、それがプロテオーム解析の進歩を妨げている。この状況を打開するため、われわれが開発したRFHR二次元電気泳動法をプロテオームに適用することを試みてきた。

RFHR法は大きな添加容量を持ち、かつ塩基性、酸性の極限領域にも充分な分離能をもつため、O'FARRELL法の弱点を補うことが出来る。さらにそれ自体独立した方法として、プロテオーム解析に新しい局面を拓くべくその実用化を試みてきた。この一年の研究成果を以下にまとめる。1.低温下、500V定電圧のシステムを確立して、RFHR法の分離能を向上させた。又、等電点の如何に拘わらず分離出来るように4種類の0次元泳動を開発した。2.昨年に引き続き、京大ウイルス研分子遺伝のグループと協力して、大腸菌のプロテオーム解析を行い、現在までに305個の蛋白遺伝子を同定した。これはG.M.CHURCHらのO'FARRELL法による223個を上回っている。この同定は継続中で400-500個の同定を目指している。現在、この結果をもとにGENE-PROTEIN INDEXを作成中である。3.大腸菌は対数期後の定常期に約7日間生存するが、この間の蛋白構成の変化をRFHR法で調べ、増殖段階に依存して変動する蛋白を65個検出した。このうち約1/4は定常期の全域に見出されたが、他は定常期の限られた期間に出現消滅した。これは大腸菌が刻々蛋白構成を変化させながら定常期を生き延びることを示している。そのうち39個の遺伝子を同定したが、半数が機能未知であった。。4.昨年、日本エイドーと協力して、RFHR法の泳動装置を実用化したが、現在分離能を向上させた改良型を制作中である。本研究の最終年度として、RFHR二次元電気泳動法の更なる改良と、大腸菌プロテオミクスへの適用を進めた。1.大腸菌プロテオミクスで324個の蛋白遺伝子を同定した。RFHR法は、O'Farrellの等電点法と比べると、1.等電点の制約を受けないこと、2.蛋白の添加容量が大きいこと、3.人為的なスポットの分裂を起こさないことなどの長所によって、50%を越える高い同定率(遺伝子同定数/スポット検出数)をもち、現在までに324個の蛋白遺伝子を同定した。これはO'Farrellの等電点法の223個を既に遥かに凌駕しており、二次元ゲルを用いた同定としては、大腸菌で最大となった。2.RFHR法の分離能を向上させ、詳細な検出と同定を可能にすることを試みた。RFHR法は上記の長所をもつ反面、スポットの分離能力に劣る。これは等電点法を採用しないために一次元方向の濃縮がO'Farrell法程高くならないことに主な原因があるが、それ以外にも泳動条件の不充分さも影響している。この一年で泳動を低温高電圧化することを試み、水没型の新しい装置を考案した。これによって従来の標準法と比べて分離能を向上させることができ、蛋白スポットが密集する中性一弱酸性領域を約4倍に拡大することに成功した。この拡大画面による遺伝子の同定は今後の課題であるが、同定数の飛躍的な増加が期待される。3.新方式の実用化は今後に残された課題である。従来の標準法の装置は日本エイドーで製作販売されている。とくに、O'Farrell法では分離出来ない塩基性蛋白質の分析に威力を発揮しているが、販売実績は決して高いとは言えないし、装置としての改良の努力が不足している。新方式の実用化についてはメーカーの選択をも含めて再検討しなければならない。
超伝導ナノ構造を用いた量子電流標準の研究

本研究の目的は単電子デバイスを用いた微小電流標準の実現である。本研究では、「超伝導ナノ構造を用いた単電子ポンプによる定電流発生」「新奇デバイス開発」「高速微小電流測定技術の開発」の3つの研究を行った。具体的には定電流発生に関して「SINISターンスタイルを用いた単電子ポンプの磁場による安定化」「SINISターンスタイルの並列駆動、高周波駆動による電流の増幅」を行った。また新奇デバイス開発に関して「微粒子ナノギャップを用いた単電子トランジスタの作製」「2DEGを用いた並列単電子ポンプ素子の開発」を行った。最後に「マイクロ波反射・透過測定を用いた実時間単電子検出」のための計測技術の開発を行った。本研究は超伝導ナノ構造を用いた量子電流標準の実現を目的として行われた。fAμAオーダーの微小電流の正確な測定は、構造の微細化が進んだトランジスタの性能評価や医薬創薬分野、放射線に代表される検出器の高精度化に大きく貢献するものとして期待されている。正確な電流測定を担保する電流標準は、現在オームの法則を用いて実現されているが、微小な電流に対しては十分な精度を達成することが難しい。本研究では微小電流の正確な生成、測定を可能とすべく超伝導ナノ構造を用いて重要性の増しているfAμAの電流標準の実現のためのデバイスの開発、およびその評価を行った。本年度は、超伝導リードと常伝導アイランドを持つ単電子トランジスタ(SINISターンスタイル)による単電子ポンプの高精度化を行った。SINISターンスタイルは電極が超伝導ギャップを持つため、単電子ポンプのエラーの主要因となるコトンネリングが通常の単電子トランジスタに比べて抑制できるという利点をもつ。しかしながら一方で電磁場環境によって誘起される準粒子がリークカレントを増加させ、精確な電流生成を妨げるといった欠点も指摘されていた。我々は、独自の手法によってこの準粒子の影響を抑制させる手法を見出し、数値計算によってこの起源を解明した。また、更にこのデバイスの性能を向上させるため微粒子を用いたSINISターンスタイルの作製、強磁性アイランドを持ったターンスタイル素子、一次元超伝導細線を用いたデバイスの作製もスタートさせ、量子電流標準実現に向けて着実に歩を進めた。本研究は量子電流標準の実現にむけて超伝導ナノ構造を用いた新規デバイスの開発を目的として行っている。量子電流標準の実現は、微小電流に関する標準という社会基盤的な意義に加え、化学センサー、ガス、放射線検出器、半導体絶縁性能試験等に用いられる微小電流の生成・検出という観点においても重要な研究である。量子電流標準実現には不確かさを保持しつつ、一定量以上の電流を発生させることが求められる。本年度は、量子電流標準実現のために単電子ポンプによる発生電流の増加を目指して研究を行った。具体的には「1SINISターンスタイルのトンネル抵抗最適化による単電子ポンプの高周波駆動」「2ワンチップ上での素子並列化」に取り組んだ。1に関しては量子電流標準の有力な候補の一つとなっているSINISターンスタイルに関して、AlとCuの間に形成される酸化アルミニウムの厚さを調整することで単電子ポンプに最適なトンネル抵抗を調べた。その結果、トンネル接合を低抵抗化することで1GHZ程度まで単電子ポンプを駆動できることを示した。また素子の低抵抗化によって発生する不必要な余剰電流をサンプル面直磁場印加によって抑制できることを示した。2に関しては、ワンチップ上でSINISターンスタイルを並列化することで電流量を170pA程度まで大きくできることを示した。これらの成果によって超伝導ナノ構造を用いた量子電流標準実現だけでなく、学術的にも大きく貢献したと考えられる。本研究は、超伝導ナノ構造を用いた量子電流標準の実現を目的として行われた。現在、電気的な測定に用いられる3つの基本的な物理量(抵抗・電圧・電流)の中で、抵抗および電圧の標準は量子力学的な現象に基づき実現されている一方で、電流に関しては古典的なオームの法則に基づき実現されている。オームの法則に基づいて実現される電流標準はミリアンペアといった電流領域においては小さな不確かさを持つ一方で、ナノアンペア、ピコアンペアといった微小な電流においては3桁程度の不確かさしか実現していない。本研究では、近年、医薬創薬分野、ガス検出器、半導体産業、放射線検出等で重要性の増している微小電流領域の電流標準を単一電子素子によって実現する試みである。電流は一秒間に通過する電子数で決まるため、電子数の精確な正業により不確かさの小さな電流を実現することができる。本年度は、SINISターンスタイルを用いた単一電子ポンプに与える近接効果の影響について研究を行った。その結果、接合抵抗が低い素子においては、超伝導、常伝導界面において、超伝導ギャップの減少に伴う準粒子のトラップが起きることが分かった。またこれによりポンプ電流の精度が損なわれることも分かった。次にこの問題を解決するため、超伝導ギャップの大きな超伝導体を用いたSINISターンスタイル素子、SIFISターンスタイル素子の作製を目指して装置開発と素子作製をおこない、量子電流標準実に向けて着実に研究を進めた。

また新奇デバイス開発に関して「微粒子ナノギャップを用いた単電子トランジスタの作製」「2DEGを用いた並列単電子ポンプ素子の開発」を行った。最後に「マイクロ波反射・透過測定を用いた実時間単電子検出」のための計測技術の開発を行った。本研究の最終目的は、量子電流標準実現に向けた新規超伝導ナノデバイスの開発とその基礎的な知見を得ることである。量子電流標準の実現には7桁の精度を持った100pA以上の電流を発生させる必要があると考えられている。本年度の研究によって達成したSINISターンスタイルの高周波駆動、並列化によって、この量子電流標準の電流量の問題点は解決できることが示された。また、磁場印加に伴いエラーが低減する新規メカニズムを発見したことにより今後さらなる不確かさの低減が図れる可能性がある。また平行して「SIFIS」と「位相すべりを発現する超伝導細線」を用いた定電流発生の研究も進めており、順調に進行中である。具体的にはスパッタリング、ミリング、超高真空蒸着、電子線描画法等微細加工技術を用いることで、接合面積が小さく高品質なトンネル接合を作製することに取り組んでいる。またリフトオフ法と蒸着スパッタ、原子層堆積法を組み合わせることによって超伝導の細線化技術にも取り組んでおり、20nm程度の超伝導細線と7nm程度のギャップをもった電極構造の作製にも成功している。これらの技術を今後さらに発展させることで今後量子電流標準の研究がさらに進展してくと考えられる。以上から本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。物性物理今後の方針としてデバイスの改良によって不確かさの低減を測っていく。具体的には、SINISに関してトンネル接合の接合容量を低減することでチャージングエナジーを大きくしそれによってアンドレエフ反射を起源とする単電子ポンプエラーの抑制を図る。またNbN等の超伝導ギャップの大きな超伝導材料をもちることで、準粒子リークを起源とする転送エラーの抑制を測る。またSIFIS、超伝導細線を用いて単電子ポンプを行いその量子電流標準への応用を検討する。また並行して測定系の改良を行い単電子ポンプの実時間測定、エラー訂正等を行う予定である。具体的には希釈冷凍機中に高周波部品を組み込み、単電子トランジスタを単電子ポンプ素子と組み合わせる。これによって単一電子レベルので10ns程度の分解能を持った電荷計を実現する。これらのデバイス改良と実時間測定系の開発を並行して進めることで量子電流標準の実現に向けた研究を加速する。本研究の最終目標は、超伝導ナノ構造を用いた新規デバイスを作製し、それを用いて定電流生成を行い量子電流標準を実現させることである。特に以下の二つのデバイス構造に着目して研究を行ってきた。まず超伝導リードと常伝導アイランドを持つ単電子トランジスタ「SINISターンスタイル」と常伝導アイランドを強磁性アイランドに変更した「SIFISターンスタイル」である。
固液気異相界面の界面抵抗と界面摩擦機構のマルチフィジックス

固体・液体・気体の異相間接触によって生じた界面抵抗は,系の代表寸法が小さくなるとその効果が相対的に増加し,従来のマクロ系の伝熱理論が成立しなくなる要因になる.本研究では,伝熱は伝熱面積(接触面積),濡れは濡れ面積(接触面積),電気化学反応は反応面積(接触面積)に支配されることに着目し,1固液気の異相間界面抵抗と熱・濡れ・電気化学特性との相関関係を解明することより界面抵抗を定量的に評価するとともに,2スケール効果で顕著となる界面抵抗が摩擦界面の温度や粘性などに著しい影響を及ぼすため,摩擦機構における界面効果を明らかにすることを目的とする.今年度は,1微細加工・濡れ性測定・熱計測による固液気接触界面抵抗の評価,2電気化学インピーダンス計測による異相界面真実接触面積の評価,3分子動力学解析による接触面積に基づいた界面抵抗の理論モデル,4界面抵抗を考慮した境界条件を用いた流体潤滑特性の解析などについて検討しました.1については,マイクロ微細加工技術でナノ構造面,マイクロ構造面およびナノ・マイクロ階層構造面を作製し,基板表面における純水液滴の接触角を計測し,異なる表面構造によって液滴と基板表面との真実接触面積を濡れの理論モデルより評価した.また,異なる表面構造を持つ基板表面をマイクロチャンネル熱計測デバイスによる固液間接触界面抵抗を測定した.2については,主に親水面における電気化学インピーダンスを計測し,真実接触面積を評価した.3については,異なる構造を持つ表面における濡れ挙動および熱抵抗を分子動力学法を用いて解析した.4については,界面抵抗を考慮した境界条件を用いて流体潤滑の基礎方程式を導出し,液膜厚みと界面抵抗の等価長さの相関から流体潤滑特性のスケール効果を解明した.今年度は,1微細加工・濡れ性測定・熱計測による固液気接触界面抵抗の評価,2電気化学インピーダンス計測による異相界面真実接触面積の評価,3分子動力学解析による接触面積に基づいた界面抵抗の理論モデル,4界面抵抗を考慮した境界条件を用いた流体潤滑特性の解析などについて検討しまして,おおよそ予定通りの結果が得られた.次年度以降は引き続き実験および解析を進めていき,適宜な時期に学会発表を行う予定である.固体・液体・気体の異相間接触によって生じた界面抵抗は,系の代表寸法が小さくなるとその効果が相対的に増加し,従来のマクロ系の伝熱理論が成立しなくなる要因になる.本研究では,伝熱は伝熱面積(接触面積),濡れは濡れ面積(接触面積),電気化学反応は反応面積(接触面積)に支配されることに着目し,1固液気の異相間界面抵抗と熱・濡れ・電気化学特性との相関関係を解明することより界面抵抗を定量的に評価するとともに,2スケール効果で顕著となる界面抵抗が摩擦界面の温度や粘性などに著しい影響を及ぼすため,摩擦機構における界面効果を明らかにすることを目的とする.今年度は,1微細加工・濡れ性測定・熱計測による固液気接触界面抵抗の評価,2電気化学インピーダンス計測による異相界面真実接触面積の評価,3分子動力学解析による接触面積に基づいた界面抵抗の理論モデル,4界面抵抗を考慮した境界条件を用いた流体潤滑特性の解析などについて検討しました.1については,マイクロ微細加工技術でナノ構造面,マイクロ構造面およびナノ・マイクロ階層構造面を作製し,基板表面における純水液滴の接触角を計測し,異なる表面構造によって液滴と基板表面との真実接触面積を濡れの理論モデルより評価した.また,異なる表面構造を持つ基板表面をマイクロチャンネル熱計測デバイスによる固液間接触界面抵抗を測定した.2については,主に親水面における電気化学インピーダンスを計測し,真実接触面積を評価した.3については,異なる構造を持つ表面における濡れ挙動および熱抵抗を分子動力学法を用いて解析した.4については,界面抵抗を考慮した境界条件を用いて流体潤滑の基礎方程式を導出し,液膜厚みと界面抵抗の等価長さの相関から流体潤滑特性のスケール効果を解明した.今年度は,1微細加工・濡れ性測定・熱計測による固液気接触界面抵抗の評価,2電気化学インピーダンス計測による異相界面真実接触面積の評価,3分子動力学解析による接触面積に基づいた界面抵抗の理論モデル,4界面抵抗を考慮した境界条件を用いた流体潤滑特性の解析などについて検討しまして,おおよそ予定通りの結果が得られた.次年度以降は引き続き実験および解析を進めていき,適宜な時期に学会発表を行う予定である.
日本語語彙のネットワークを利用した新たな日本語教育指導法の開発に関する研究

本研究は、初級日本語の学習修了者が習得した基本文型、基本的な語彙、文法的知識、基本的な日本語運用能力を全面的に活用し、日本語文表現に用いられている語彙のネットワークを利用して、彼らの知的レベルに見合った言語表現活動を可能にする新たな日本語教育指導法の開発を目指すものである。初級の表現文型と基礎語彙のネットワークとを活用して、初級日本語の学習修了者が知的な言語表現活動をするための「基本表現モデル」の創出に向けて、いわゆる文化人によって書かれた知的な言語表現である新聞記事を分析資料として、多様なトピックの文表現における初級の表現文型と基礎語彙の使用と相関について調査研究するものである。また、研究計画の概要は、平成14年度に分析資料のデータ化をはかり、平成15年度にデータ化した資料の分析と「基本表現モデル」の創出に向けた調査研究を行い、平成16年度には調査研究の総括と研究成果の発表を行うというものであった。ここでいう「基本表現モデル」というのは、表現語彙(日本語文表現において多用される語彙)相互のネットワークと、初級レベルで習得した基本文型とを結合させた用例文のことである。そして、この「基本表現モデル」を使用して、初級日本語の学習修了者に知的な言語表現活動を可能にさせる最も有効な日本語の漢字語彙指導法について、新たな視点から提案を試みたものである。研究過程で、分析資料に基づく「基本表現モデル」(試案)を作成し、それを教材として授業でも用いてみたが、分析資料の少なさに不安を覚え、急遽、『現代新聞の漢字』(国立国語研究所秀英出版1976)に基づき、中心となる表現語彙の選定を行う方が信頼性が高いと考え、「基本表現モデル」の作成をやり直すことにした。そこで、調査研究の総括として、この国研資料の頻出順序1500の漢字を用いた表現語彙のネットワークを考察し、その表現語彙ネットワークと基本文型を組み合わせた「基本文型モデル」(試案)を作成した。なお、報告書では、上記の漢字(音読みで配列)のうちア行とカ行について、「基本文型モデル」(試案)を提示するだけにとどめ、他については、今後の課題とした。平成14年度の研究実施計画のテーマは、分析資料のデータベース化であり、下記の実施計画によって行った。これまでにコピーをして、収集した読売新聞のコラム記事「論点」と「メディア時評」(平成10年12年度分)があるので、これらを分析資料とするために設備備品費で購入したパソコン・スキャナを使用して、データベース化に向けて、記事をスキャニングし、テキストファイル化する作業を行った。また、資料のデータベース化を進める一方で、文献調査をするとともに、国内外の研究者との情報交換等によって本研究計画についての改善を図りながら、研究目的に最も適したデータベース化の方法と分析方法等について検討を行ってきた。本研究の目的を遂行するためには、特に来年度以降の調査研究が重要であるが、日本語語彙のネットワークを利用した新たな日本語語彙教育について展望が開けるような成果が得られるのではないかと考えられる。本年度は下記のように資料の分析と「基本表現モデル」創出に向けた調査研究を中心に行った。(1)ファイル化された文表現を分析し、どのような初級の表現文型が用いられているかについて調査研究する。(2)頻用される初級の表現文型を用いた「基本表現モデル」の枠組みについて考察し、「基本表現モデル」の文型を確定する。(3)初級語彙1,500語の動詞と形容詞と形容動詞を中心に、基礎語彙のネットワークについて考察し、基礎語彙のネットワーク(試案)を作成し、その試案に基づき、分析資料の文表現における基礎語彙の使用頻度と相関について調査研究し,基礎語彙のネットワーク(試案)に修正を加え、基礎語彙のネットワークを確定する。(4)(2)の「基本表現モデル」の枠組みとなる文型と(3)の基礎語彙のネットワークとの相関について考察し、「基本表現モデル」試案を作成する。(5)国内外の研究者との意見交換等を通じて研究計画・方法に改善を加え、より精度の高い調査研究活動の継続を可能にしていく。また、中間的な研究成果の発表をおこない、本研究に対する客観的な評価を確認する。所属学会で研究発表し、語彙のネットワークに着目した本研究は興味深いという他の研究者からの評価はある。しかし、本年度の調査研究を振り返ると、当初考えていた「基本表現モデル」の創出という課題よりも、先ずもって基礎語彙のネットワークによって形成される表現活動に有用な「表現語彙フレーズ」の確定に重点を置いた方が現実的に有効であるということが判明した。今後とも、この点を中心に調査研究を進め、新たな日本語語彙教育に効果的な指導法開発に向けて取り組んでいく。

本研究は、初級日本語の学習修了者が習得した基本文型、基本的な語彙、文法的知識、基本的な日本語運用能力を全面的に活用し、日本語文表現に用いられている語彙のネットワークを利用して、彼らの知的レベルに見合った言語表現活動を可能にする新たな日本語教育指導法の開発を目指すものである。初級の表現文型と基礎語彙のネットワークとを活用して、初級日本語の学習修了者が知的な言語表現活動をするための「基本表現モデル」の創出に向けて、いわゆる文化人によって書かれた知的な言語表現である新聞記事を分析資料として、多様なトピックの文表現における初級の表現文型と基礎語彙の使用と相関について調査研究するものである。また、研究計画の概要は、平成14年度に分析資料のデータ化をはかり、平成15年度にデータ化した資料の分析と「基本表現モデル」の創出に向けた調査研究を行い、平成16年度には調査研究の総括と研究成果の発表を行うというものであった。ここでいう「基本表現モデル」というのは、表現語彙(日本語文表現において多用される語彙)相互のネットワークと、初級レベルで習得した基本文型とを結合させた用例文のことである。そして、この「基本表現モデル」を使用して、初級日本語の学習修了者に知的な言語表現活動を可能にさせる最も有効な日本語の漢字語彙指導法について、新たな視点から提案を試みたものである。研究過程で、分析資料に基づく「基本表現モデル」(試案)を作成し、それを教材として授業でも用いてみたが、分析資料の少なさに不安を覚え、急遽、『現代新聞の漢字』(国立国語研究所秀英出版1976)に基づき、中心となる表現語彙の選定を行う方が信頼性が高いと考え、「基本表現モデル」の作成をやり直すことにした。そこで、調査研究の総括として、この国研資料の頻出順序1500の漢字を用いた表現語彙のネットワークを考察し、その表現語彙ネットワークと基本文型を組み合わせた「基本文型モデル」(試案)を作成した。なお、報告書では、上記の漢字(音読みで配列)のうちア行とカ行について、「基本文型モデル」(試案)を提示するだけにとどめ、他については、今後の課題とした。
喫煙モデル動物の作製と喉頭における神経原性炎症ネットワークの解明

喫煙が誘因となる喉頭病変の病態生理解明に向けて,タバコ煙溶液を用いた喫煙モデル動物(ラット)の作製法を確立し,組織や炎症性サイトカインの変化を中心に検証した.喫煙により,粘膜上皮が肥厚し,炎症細胞浸潤の増加・声門部粘膜下組織膠原線維の増生・Ki67陽性細胞や分泌腺の増加を認めた.これらの組織変化は長期禁煙により改善した.また,禁煙後に喉頭腺分泌が一過性に亢進するものの,長期禁煙により改善することが判明した.炎症性サイトカイン(TNF-α,IL-1β,IL-6,CD3e),Fibronectin1,Mucin5,NGFのRT-PCR法による解析では,組織変化を支持する結果であった.初年後に作製した喉頭の喫煙モデル動物(SDラット、雄812週齡)を用いて、喫煙と禁煙による影響に関して、喉頭気管・肺における組織学的検証を行なった。タバコ溶液を用いて喫煙モデルを作製後、喫煙期間と同じ期間を禁煙させたモデルを作製して禁煙モデルとした。喫煙モデルと禁煙モデルを用いて、CD3などの炎症細胞浸潤や上皮肥厚、細胞増殖マーカーであるKi67陽性細胞の変化、神経特異タンパクの一つであるprotein gene product 9.5の発現変化、そして声帯粘膜下組織の弾性線維や膠原線維の変化に関して解析した。喫煙モデルの肺組織は、コントロールと比較して肺胞の気腫上変化が強く炎症細胞浸潤を伴っていた。禁煙モデルの肺組織では、炎症細胞浸潤は減少しているものの、肺胞の気腫状変化は継続していた。喫煙モデル喉頭では、粘膜上皮が肥厚、炎症細胞浸潤の増加、Ki67陽性細胞の増加そして声帯粘膜下組織中の膠原線維の増加を認めた。禁煙モデル喉頭では、炎症細胞浸潤は減少したものの、Ki67陽性細胞はコントロールより多く、粘膜上皮肥厚が持続していた。一方、声門部粘膜下組織の膠原線維は減少していた。TNFα、IL1β、IL6,CD3などの炎症関連マーカーは喫煙により有意に増加し、禁煙により減少傾向を示した。線維化関連マーカー(Fibronectin、Osteopntin)は喫煙により増加傾向を認め、禁煙により減少するが一部持続する傾向を示した。分泌腺関連マーカー(MUC5)は喫煙により増加し、禁煙後も増加傾向を示した。本研究から、喫煙による上皮肥厚・細胞増殖はすぐには改善せず、喫煙後もある程度持続することが判明し、分子生物学的解析も行った。臨床面にあてはめると、喉頭白板症などの上皮角化傾向の患者に対しては禁煙後も注意深い経過観察が必要であることが裏付けられた。喫煙が誘因となる喉頭病変の病態生理解明に向けて,タバコ煙溶液を用いた喫煙モデル動物(ラット)の作製法を確立し,組織や炎症性サイトカインの変化を中心に検証した.喫煙により,粘膜上皮が肥厚し,炎症細胞浸潤の増加・声門部粘膜下組織膠原線維の増生・Ki67陽性細胞や分泌腺の増加を認めた.これらの組織変化は長期禁煙により改善した.また,禁煙後に喉頭腺分泌が一過性に亢進するものの,長期禁煙により改善することが判明した.炎症性サイトカイン(TNF-α,IL-1β,IL-6,CD3e),Fibronectin1,Mucin5,NGFのRT-PCR法による解析では,組織変化を支持する結果であった.本研究は喫煙が誘因となる喉頭病変の病態生理解明のため、喫煙モデル動物の作製法を確立し、さらにTRP(transient receptor potential)チャンネルを介した神経原性炎症反応を中心に炎症による組織変化とそれに関与する分子メカニズムを解析し、最終的にはこれらのメカニズムを抑止する臨床応用可能な治療法の開発の可能性を探ることを目的とした。初年度はタバコ煙溶液(Cigarette smoke solution:CSS)を用いて、マウス・ラットでの喫煙モデル動物作製における至適な曝露条件を決定し、喫煙モデル動物の作製法を確立した。8週齢のBL/6マウス(2030g)とSDラット(300g前後)を使用し、鼻腔から呼吸に合わせてCSSを点鼻し吸入させた。3回/週、4週間投与するグループと、5回/週、4週間投与するグループ、4日投与1日休みのサイクルで20回投与するグループに分けて喫煙モデルを作製したところ、何れも正常マウス・ラットと比較して明らかに肺の気腫状変化を認めたが、喉頭の組織変化を認めたのは4投1休のグループであった。喫煙モデルラットでは、CD3陽性リンパ球浸潤がコントロール群と比較して有意に多く、Ki67陽性細胞も有意に多かったことから、喫煙による慢性炎症により細胞増殖が活性化されていることが明らかになった。今後、抗TRP抗体,抗SP抗体,抗CGRP抗体を用いて免疫組織学的に粘膜上皮における発現を検証し、喉頭部位別に知覚神経の分布や神経ペプチド、炎症細胞分布を比較することで、喫煙による知覚神経への影響や炎症性組織変化に対する検証を行う予定である。前年度の研究で,喫煙モデル喉頭における炎症性組織変化とサイトカインの上昇を解明した.今年度は,さらに禁煙による変化に関して組織学的及び分子生物学的観点から検討した.タバコ煙溶液を用いて喫煙モデルを作製後,喫煙期間とほぼ同じ期間(30日間)未処置としたものを禁煙モデル,3ヶ月未処置としたものを長期禁煙モデルとした.これらのモデルを用いて,組織学的検証を行い,炎症関連マーカーとしてTNF-α,IL-1β,IL-6,CD3e,Monocyte chemotactic protien-1(MCP-1),線維化

関連マーカーとしてFibronectin1,Osteopontin,分泌腺関連としてMucin 5,神経関連マーカーとしてNGFの推移をRT-PCR法にて解析した.禁煙モデル喉頭において組織学的には,炎症細胞浸潤の減少や声門部粘膜下組織の膠原線維の減少を認め,Ki67陽性細胞増加と粘膜上皮肥厚は持続していた.分泌腺においては禁煙後により分泌腺が増加した.長期禁煙モデル喉頭では,組織学的には,炎症細胞浸潤はほとんど認めず,上皮の肥厚はコントロールと同程度に改善した.禁煙群で有意に増加していた分泌腺は,長期筋援群ではコントロールと同程度まで減少した.一方,声門部粘膜下組織の弾性線維の増生を認めた.炎症関連マーカーはや線維化関連マーカー,NGFは喫煙により増加亜し,禁煙により減少した.分泌腺関連マーカーのMucin 5は,喫煙により分泌が有意に増加し,禁煙後はさらに有意に増加したが,長期禁煙により低下した.本研究から,喫煙による炎症やそれに引き続く線維化は長期禁煙により改善することが示された.また、禁煙後の分泌増加は,一過性に亢進するものの,長期禁煙により改善することが判明した.しかしながら,粘膜固有層における組織変化を認めたことは今後さらなる検証が必要である.喉頭・嗅覚初年度に、喉頭喫煙モデル動物の作成目標を達成し、2年目は喉頭組織変化や分子生物学的研究まで幅広く進行し、学会で発表した。最終年度は性差による変化の差異や禁煙後変化に関しても研究を進め、学会発表及び論文投稿していく予定である。喫煙モデル動物作製における至適な曝露条件を決定し、喫煙モデル動物の作製法を確立したことからおおむね順調に進行している。最終年度は性差による変化の差異や禁煙後変化に関しても研究を進め、学会発表及び論文投稿を行う予定である。さらに、喫煙による嗅粘膜障害にもフォーカスをあて、SOX2陽性嗅覚前駆細胞やOMP陽性成熟嗅細胞の変化に関しても検証し、喫煙による喉頭組織及び嗅粘膜への障害に関するメカニズムを組織学的・分子生物学的な解明へ向けて進めていく予定である。喫煙モデル喉頭における神経原性炎症に関する研究を進める。具体的には、TRPV1とTRPA1の発現や神経ペプチド(SP・CGRP)の発現に関する免疫組織学的検討、さらに炎症細胞浸潤(好中球・リンパ球・好酸球など)の免疫組学織的・統計学的検討や、喉頭部位別、神経・炎症細胞分布の比較検討を行う予定である。酸化ストレスによる組織障害に関する研究として、酸化ストレス作動性TRPチャネルの発現と炎症細胞浸潤に関する免疫組織学的検討や、酸化ストレスマーカーを用いた免疫組織学的検討を考えている。研究費最終年度であり、前年度分と合わせて研究執行予定である。研究計画に基づき、実験動物や試薬、学会発表や論文投稿などに使用する予定である。次年度は、実験動物の購入・維持費用、実験試薬としてタバコ煙溶液、抗体、蛍光色素、電気泳動関連試薬、分子生物学的試薬の購入費用が必要である。また、本研究の成果を専門学術誌へ掲載するための投稿料、英文校正費用が必要であり、さらに学会で発表を行う予定であり、これらに関わる費用を計上している。特に次年度は多くのモデル動物を作製する予定である。
中枢性血圧調節機構における脳内アンジオテンシンIIの役割と高血圧におけるその意義

目的:脳内angiotensin(Ang)IIの血圧調節及び高血圧発症における役割を明らかにするため、AngIIの急性及び慢性脳室内投与(icv)による血行動態と体液性因子の変動を調べ、さらに圧受容体反射に対する影響を検討した。また、心肺圧受容体反射におけるAngIIとvasopressin(AVP)の関与を、迷走神経冷却ブロック(VCB)による心血行動態反応を指標に検討した。方法:実験(1)は、雑種成犬を用い、予め動脈内と脳室内にcannulaを留置し、AngIIの急性(50ng/kg/min、1時間)と慢性(15ng/kg/min,1週間)icvを行ない、血圧と共に血中及び髄液(CSF)中AVP、norepinephrine(NE)の変化を観察した。さらにAngIIicv後、唯一神経支配を残した頸動脈の閉塞(CO)による血行動態反応を急性及び慢性投与群について検討した。実験(2)は雑種成犬を用い、電磁血流prohe、左房、動脈内及び脳室内cannulaを夫々留置した後、洞大動脈除神経を行った。両側迷走神経に装置したcooling coilを冷却(-2-9°C)し、VCBによる血行動態反応をAngII(50-200ng/kg)またはAVP(4-10μg/kg)投与前後で観察した。結果:AngIIの急性投与により血圧上昇と共に血中CSFAVPは増加したが、NEは変化なかった。また、COによる昇圧、心拍増加反応は対照群に比べ有意に抑制され、迷走神経切断により回復した。一方、慢性AngII投与では同程度の昇圧があったが、血中、CSFAVPは変化なく、COに対する血行動態反応も対照群と差はなかった。VCBによる昇圧、心拍数、心拍出量、血管抵抗の増加は、AngIIicvにより有意に抑制されたが、AVPicvでは変化なかった。総括:AngIIの急性投与時にはAVPの増加と共に動脈圧反射は抑制されるが、慢性投与時にはこれらの変化はなかった。また、心肺圧受容体反射に対してもAngIIは抑制的に作用した。このことから、詳細な機序は不明であるが、脳内AngIIは心肺及び動脈圧受容体反射を何れも抑制し、血圧を高いlevelにresetする可能性がある。方法:実験(1)は、雑種成犬を用い、予め動脈内と脳室内にcannulaを留置し、AngIIの急性(50ng/kg/min、1時間)と慢性(15ng/kg/min、1週間)icvを行ない、血圧と共に血中及び髄液(CSF)中AVP、norepinephrine(NE)の変化を観察した。

さらにAngIIicv後、唯一神経支配を残した頸動脈の閉塞(CO)による血行動態反応を急性及び慢性投与群について検討した。実験(2)は雑種成犬を用い、電磁血流probe、左房、動脈内及び脳室内cannulaを夫々留置した後、洞大動脈除神経を行った。両側迷走神経に装置したcooling coilを冷却(-2ー0°C)し、VCBによる血行動態反応をAngII(50ー200ng/kg)またはAVP(4ー10μg/Kg)投与前後で観察した。結果:AngIIの急性投与により血行上昇と共に血中CSFAVPは増加したが、NBは変化なかった。また、COによる昇圧、心拍増加反応は対照群に比べ有意に抑制され、迷走神経切断により回復した。一方、慢性AngII投与では同程度の昇圧があったが、血中、CSFAVPは変化なく、COに対する血行動態反応も対照群と差はなかった。VCBによる昇圧、心拍数、心拍出量、血管抵抗の増加は、AngIIicvにより有意に抑制されたが、AVPicvでは変化なかった。総括:AngIIの急性投与時にはAVPの増加と共に動脈圧反射は抑制されるが、慢性投与時にはこれらの変化はなかった。また、心肺圧受容体反射に対してもAngIIは抑制的に作用した。このことから、詳細な機序は不明であるが、脳内AngIIは心肺及び動脈圧受容体反射を何れも抑制し、血圧を高いlevelにresetする可能性がある。