hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
博物館展示の要素を取り入れた歴史資料画像Web閲覧の新手法の構築

本課題で目指すのは,「PowerPointスライド」並のプレゼンテーションを,個別にプログラムを作るより少ない手間で作成できるオーサリングシステムの実現である.初年度(平成30年度)に,開発に必要な設備類(PC,NAS等)を準備し,初期システムの開発と既存超高精細画像データのフォーマット変換を実施する.初期システムでは,既存システムにより実現されている範囲,すなわち,1.超高精細画像を画面の任意の位置に任意の大きさで表示する,2.複数の画像を画面に並べて配置する,3.画像の説明文を画面に画像と同時に並べて配置する,の3つの機能を実装を目指した.初年度の目的はほぼ達成することができ,その成果を,海外で開催された企画展示,ならびに所属組織の常設総合展示に出展し,来館者の利用に供することができた.第2年度(平成31年度)にシステムの検証と改良ならびに実用化にむけての超高精細画像データの作成を実施する.また,第3年度(平成32年度)にシステムの評価と成果発表を実施する.国際研究集会での成果発表を目指す.所属機関で管理職に指定され,研究の計画的な継続が課題である.小さい目標を立てて確実にこなすことを積み重ねて,順調な研究の進展に努めたい.本年度は初期システムの開発を実施した.計画した機能の実装は予定通り実施することができた.成果物である初期システムは,2018年にウェールズ国立博物館において開催された企画展示「KIZUNA: Japan|Wales|Design」(国立歴史民俗博物館が展示協力を行った)において,江戸図屏風の超高精細画像を日本語,英語,ウェールズ語の解説を交えて閲覧することができるシステムとして利用され,好評を博した.また,2019年3月にリニューアルオープンした国立歴史民俗博物館総合展示第1室(先史・古代)において,初期システムを正倉院文書歴博複製資料の超高精細画像ビューワに改造し,長い絵巻状の文書の両面にびっしりと書かれた文字を比較しながら閲覧できるよう,2つの超高精細画像を左右に並べ,互いに連動して,同じ場所の表面と裏面が常に同時に見えるようにしたもの(この機能は研究目的の閲覧にも有用である)を広く来館者に公開した.第2年度(平成31年度)にシステムの検証と改良ならびに実用化にむけての超高精細画像データの作成を実施する.ここでは動的な要素を取り入れた表現,たとえば,1.画像をフェードイン,フェードアウトさせる(何秒で)機能,2.画像を画面上で動かす(どこからどこまで何秒で)機能,3.画像の拡大率を変化させる(どこからどこまで何秒で)機能,4.バルーンによる解説文表示(どの部分にどのタイミングで何秒間で)機能,5.図形や矢印等の説明を補助する図形の表示(どこにどの大きさ,形で,何秒間)機能,6.ボタン等による簡単な条件分岐表示(表示する画像を選択するなど)機能,の実装をめざす.第3年度(平成32年度)にシステムの評価と成果発表を実施する.国際研究集会での成果発表を目指す.今後の課題としては,所属組織内で管理職に指定されたため,研究実施者が1名である本研究をいかに継続していくか,努力を求められる点が挙げられる.これについては,短期間の計画をこまめに立てて達成を目指したいと考えている.本課題で目指すのは,「PowerPointスライド」並のプレゼンテーションを,個別にプログラムを作るより少ない手間で作成できるオーサリングシステムの実現である.初年度(平成30年度)に,開発に必要な設備類(PC,NAS等)を準備し,初期システムの開発と既存超高精細画像データのフォーマット変換を実施する.初期システムでは,既存システムにより実現されている範囲,すなわち,1.超高精細画像を画面の任意の位置に任意の大きさで表示する,2.複数の画像を画面に並べて配置する,3.画像の説明文を画面に画像と同時に並べて配置する,の3つの機能を実装を目指した.初年度の目的はほぼ達成することができ,その成果を,海外で開催された企画展示,ならびに所属組織の常設総合展示に出展し,来館者の利用に供することができた.第2年度(平成31年度)にシステムの検証と改良ならびに実用化にむけての超高精細画像データの作成を実施する.また,第3年度(平成32年度)にシステムの評価と成果発表を実施する.国際研究集会での成果発表を目指す.所属機関で管理職に指定され,研究の計画的な継続が課題である.小さい目標を立てて確実にこなすことを積み重ねて,順調な研究の進展に努めたい.本年度は初期システムの開発を実施した.計画した機能の実装は予定通り実施することができた.成果物である初期システムは,2018年にウェールズ国立博物館において開催された企画展示「KIZUNA: Japan|Wales|Design」(国立歴史民俗博物館が展示協力を行った)において,江戸図屏風の超高精細画像を日本語,英語,ウェールズ語の解説を交えて閲覧することができるシステムとして利用され,好評を博した.また,2019年3月にリニューアルオープンした国立歴史民俗博物館総合展示第1室(先史・古代)において,初期システムを正倉院文書歴博複製資料の超高精細画像ビューワに改造し,長い絵巻状の文書の両面にびっしりと書かれた文字を比較しながら閲覧できるよう,2つの超高精細画像を左右に並べ,互いに連動して,同じ場所の表面と裏面が常に同時に見えるようにしたもの(この機能は研究目的の閲覧にも有用である)を広く来館者に公開した.第2年度(平成31年度)にシステムの検証と改良ならびに実用化にむけての超高精細画像データの作成を実施する.

ここでは動的な要素を取り入れた表現,たとえば,1.画像をフェードイン,フェードアウトさせる(何秒で)機能,2.画像を画面上で動かす(どこからどこまで何秒で)機能,3.画像の拡大率を変化させる(どこからどこまで何秒で)機能,4.バルーンによる解説文表示(どの部分にどのタイミングで何秒間で)機能,5.図形や矢印等の説明を補助する図形の表示(どこにどの大きさ,形で,何秒間)機能,6.ボタン等による簡単な条件分岐表示(表示する画像を選択するなど)機能,の実装をめざす.第3年度(平成32年度)にシステムの評価と成果発表を実施する.国際研究集会での成果発表を目指す.今後の課題としては,所属組織内で管理職に指定されたため,研究実施者が1名である本研究をいかに継続していくか,努力を求められる点が挙げられる.これについては,短期間の計画をこまめに立てて達成を目指したいと考えている.先方都合で,購入予定の物品が年度内に購入できなかったため,改めて次年度に発注することとした.(1)2018年にウェールズ国立博物館において開催された企画展示「KIZUNA: Japan|Wales|Design」において,開発したシステムを江戸図屏風の超高精細画像ビューワとして利用した.(2)2019年3月にリニューアルオープンした国立歴史民俗博物館総合展示第1室(先史・古代)において,開発したシステムを正倉院文書歴博複製資料の超高精細画像ビューワとして一部改造の上利用した.
地下水硝酸汚染防止のための硝酸イオン除去ビーズの開発

茶畑への施肥による硝酸イオンの地下水汚染の防止を目的として,陰イオン交換樹脂を用いた硝酸イオン除去法を検討した。土壌に陰イオン交換樹脂を埋設することを想定し,土壌カラムに土壌及び陰イオン交換樹脂を充填し硝酸イオンが吸着されることを確認した。また,陰イオン交換樹脂に吸着した硝酸イオンの脱窒を確認した。本年は,茶畑土壌中に硝酸イオン吸着体を埋設することにより地下水の硝酸イオンによる汚染を防止する技術を確立することを目的に基礎的な実験を行った。茶畑のみを起源とする湧水において,硫酸イオンは硝酸イオンの約5倍含まれる。そのため,強塩基性陰イオン交換樹脂4種について,硫酸イオン存在下における硝酸イオン除去率を求めた。陰イオン交換樹脂0.1 gに対し硝酸イオン100mg-N/lを20 ml加えた場合,硝酸イオン除去率は72 -78 %であったが,硝酸イオン100 mg-N/l+硫酸イオン500 mg/lを20 ml加えた場合,硝酸イオン除去率は49 -65 %に低下した。茶畑土壌中に硝酸イオン吸着体を埋設することを想定し,カラムの上部に土壌30 g,下部に強塩基性陰イオン交換樹脂10 gを充填した土壌カラムを作成した。茶畑土壌は小枝等を取り除き風乾した後2 mmメッシュでふるったものを使用した。pH(KCl)4.6,N含有量は0.21 %であった。茶畑のみを起源とする湧水の硝酸イオン濃度は20 mg-N/lであることから,土壌カラム上部から硝酸イオン20 mg-N/lを含む水溶液を流し,カラム内を通過させ硝酸イオン濃度の減少を確認した。強塩基性陰イオン交換樹脂4種とも通水量200 mlで実験した結果,硝酸イオンのほとんどは陰イオン交換樹脂に吸着していることがわかった。硝酸イオンは陰イオン交換樹脂内の塩素イオンと交換しているため,塩素イオン濃度は上昇した。茶畑への多量施肥によって地下水の硝酸イオンによる汚染が問題となっている.本研究では,茶畑土壌に硝酸イオンの吸着できる樹脂等を埋設し硝酸イオンによる地下水汚染を未然に防止することを目的とし,埋設するためのビーズや樹脂等の性能を確認し,その最適条件の検討を行っているところである.平成25年度は硝酸イオンを最も選択的に吸着することのできる陰イオン交換樹脂を選択した.しかし,硝酸イオンを吸着するだけでは樹脂はすぐに破瓜してしまうため,長期間使用できるように改良する必要がある.土壌中で脱窒を行うことができれば長期間使用できると考え,平成26年度は選択した陰イオン交換樹脂に吸着した硝酸イオンについて脱窒が可能であるかアセチレン阻害法を用いて確認することとした.45mLバイヤル瓶に土壌2g,陰イオン交換樹脂1g及び窒素で脱気した超純水(脱気水)20mlを加え,気相は窒素ガスで置換した.アセチレンを加えた系と加えない系を作成し30°Cで保存した.数時間毎にバイヤル瓶中の気相をガスタイトシリンジで採取し,亜酸化窒素濃度をGC/ECDで測定した.24時間後のアセチレンを加えた系とアセチレンを加えていない系を比較するとアセチレンを加えた系の方が亜酸化窒素濃度が高かった.また,アセチレンを加えた系で,陰イオン交換樹脂を加えた系及び加えていない系を比較すると亜酸化窒素濃度はほとんど変わらなかった.よって,陰イオン交換樹脂に吸着した硝酸イオンは脱窒可能であることが確認された.近年,地下水の硝酸汚染が問題となっている。その要因の一つとして茶畑への過剰施肥があげられいるが,現在のところ有効な対策はほとんどない。そのため,本研究では,陰イオン交換樹脂を茶畑土壌に埋設することにより,硝酸イオンを吸着し,その後脱窒する技術を開発することにより地下水の硝酸汚染防止を図ることを目的に検討した。4種類の陰イオン交換樹脂を用い,吸着試験を行ったところ,高濃度の硫酸存在下で最も硝酸イオンを吸着した陰イオン交換樹脂を選択した。選択した陰イオン交換樹脂を用い,土壌カラム試験を行った。その結果,土壌に埋設しても硝酸イオンを吸着することが可能であることを確認した。陰イオン交換樹脂に吸着した硝酸イオンが脱窒可能であるか確認するため,陰イオン交換樹脂で硝酸イオンを除去した土壌抽出水に硝酸イオンを吸着した陰イオン交換樹脂を加え,窒素ガスで脱気し,アセチレンを加え,一定期間30°Cで保存後,亜酸化窒素を測定した(アセチレン阻害法)。その結果,亜酸化窒素が検出され,陰イオン交換樹脂に吸着した硝酸イオンの脱窒が確認された。しかし,亜酸化窒素の発生量は少なく,陰イオン交換樹脂に吸着した硝酸イオンの極一部が脱窒に利用されたと算出された。これは,土壌抽出水には脱窒に必要な有機物が不足しているためと考えられた。よって,有機物としてグルコースを加え,同様の試験を行ったところ,グルコースの添加量の増加に伴い,亜酸化窒素の発生量が増加した。このことから,脱窒効率を向上させるため,有機物の添加等が必要であることがわかった。

陰イオン交換樹脂に吸着した硝酸イオンが脱窒可能であることをアセチレン阻害法により確認することができた.水環境脱窒を土壌中で行うための最適条件を検討する.硝酸イオン除去ビーズの合成は終了したが,その性能については現在確認中である。しかし,強塩基性陰イオン交換樹脂を用いることにより計画通り土壌カラム試験を行い申請内容のように硝酸イオンを除去できることは確認した。旅費の精算方法に誤りがあったことが3月31日に指摘され即日返金した.計画通り脱窒試験を行う。合成した硝酸イオン除去ビーズと強塩基性陰イオン交換樹脂を用いた方法について比較検討する。実験に使用しなければならない試料(湧水及び茶畑土壌)が不足しているため採取する必要がある.そのための費用(旅費)として使用する.学会参加のための旅費を10万円/人で見積もっていたが,実際は9万円前後/人の支出であった。硝酸イオン除去ビーズと強塩基性陰イオン交換樹脂との比較検討を行うことから測定検体数が計画よりも多くなるため,マイクロチップや遠沈管などを追加購入する。
アレルギー・動脈硬化・癌の新規薬物標的としてのsPLA2-IIIの機能解析

脂質代謝酵素であるホスホリパーゼA2(PLA2G3)を起点とした脂質ネットワークが、アレルギー担当細胞であるマスト細胞の従来未解明であった成熟のプロセスを制御することを明らかとした。PLA2G3欠損マウスの解析を通じて、本酵素が大腸癌とその発症リスクである大腸炎の増悪に関わることを明らかとした。更に、ヒト大腸癌患者の予後とPLA2G3の発現量が相関することを報告した。PLA2はLDLの分解変性と動脈硬化の進展に関わることが想定されていたが、これを担うPLA2分子実体は不明であった。我々はこの動脈硬化促進性PLA2に該当するのはPLA2G3であることを欠損マウスの解析を通じて実証した。本年度は、1分泌性のリン脂質代謝酵素ホスホリパーゼA2(sPLA2-III)の下流で機能するリゾリン脂質性脂質メディエーターによるマスト細胞成熟の制御、2sPLA2-IIIの好塩基球制御、3sPLA2-IIIの動脈硬化制御、に焦点をあて、研究を遂行した。1リゾホスファチジン酸(LPA)はマスト細胞の成熟を促進することを見出した。線維芽細胞依存的なマスト細胞の成熟は、LPA産生酵素(ATX)の阻害剤やLPA1受容体の拮抗薬により、また、マスト細胞のLPA1の欠損により不全を生じた。さらに、本欠損マスト細胞を移植再構成したマスト細胞欠損マウスは、野生型移植群と比べてマスト細胞介在性アナフィラキシーに不応答性を示した。したがって、マスト細胞の成熟には少なくともマスト細胞のLPA1が重要であることが明らかとなった。2sPLA2-IIIは好塩基球にマスト細胞と同レベル発現していた。sPLA2-III欠損マウスでは、好塩基球介在性のIgE依存性慢性アレルギー炎症が著しく軽減した。骨髄からのIL-3依存的な好塩基球の誘導はsPLA2-IIIの欠損により低減した。欠損型の骨髄由来好塩基球では好塩基球特有の細胞表面マーカーの発現低下や特異顆粒プロテアーゼの減弱などが認められ、分化異常を生じていた。3本酵素は動脈硬化巣の泡沫化マクロファージ、マスト細胞、血管内皮細胞に分布していた。動脈硬化モデルLDLR欠損の遺伝背景において、sPLA2-IIIの全身性欠損により動脈硬化は劇的に改善した。骨髄移植実験より、骨髄系または非骨髄系のsPLA2-IIIの欠損によって全身性欠損における動脈硬化の改善は再現され、双方の酵素が極めて重要であった。また、全身性欠損マウスではLDLの増加が認められたが、本表現型は非骨髄系のsPLA2-IIIの欠損により再現された。すなわち、LDLの代謝には非骨髄系のsPLA2-IIIが重要であることが示唆された。(1)即時型アレルギー:リゾリン脂質性脂質メディエーターであるリゾホスファチジン酸(LPA)の受容体(LPA1)欠損マウスでは、マスト細胞の成熟が不全であることを素因として即時型アレルギーが改善した。局所微小環境において、マスト細胞は線維芽細胞に依存して成熟するが、LPAの動員(LPA産生酵素であるATXの阻害)あるいは双方の細胞でのLPA1シグナリングを抑制すると、マスト細胞の成熟は不全を生じた。LPA-LPA1経路はマスト細胞の成熟を制御する新たな脂質経路であることが明らかとなった。(2)複合型アレルギー:リン脂質代謝酵素であるIII型分泌性ホスホリパーゼA2 (sPLA2-III)の欠損マウスでは皮膚バリア恒常性が乱れており、そのため皮膚炎が増悪することを見出した。sPLA2-IIIはケラチノサイトに発現しており、本欠損マウスから単離したケラチノサイトは増殖分化異常を呈した。sPLA2-IIIはケラチノサイトの適切な増殖分化を調節することによって、皮膚バリア恒常性の維持に重要な役割を果たすものと考えられた。(3)動脈硬化:従来、sPLA2はLDLリン脂質の分解を通じて動脈硬化に促進的に働くことが想定されてきたが、これに該当する責任酵素としてsPLA2-IIIを同定した。sPLA2-IIIは動脈硬化巣の泡沫化マクロファージやマスト細胞、血管内皮細胞に発現していた。本酵素の欠損マウスでは高コレステロール食負荷による動脈硬化病変が改善し、これには骨髄系および非骨髄系細胞の双方に発現するsPLA2-IIIが関与していた。(4)癌:sPLA2-IIIは大腸上皮細胞に発現しており、本欠損マウスでは化学発癌物質の投与による大腸癌の発症進展が改善することを見出した。また、ヒト大腸癌における本酵素の発現レベルと悪性度は有意に相関しており、sPLA2-IIIは大腸癌の促進に関わる新たなバイオマーカーとして有望であることが示唆された。1sPLA2-IIIを起点としてLPA経路が肥満細胞成熟を促進する事を見出した。sPLA2-IIIは皮膚リン脂質PEを分解してLPAを動員した。LPA1受容体は肥満細胞と周縁局所環境に発現していた。肥満細胞成熟はLPA産生酵素或はLPA1受容体の阻害により不全を生じた。LPA1欠損マウスの肥満細胞は未成熟なため即時型アレルギー低応答性であった。以上より、sPLA2-IIIは細胞外PEを分解してLPAを動員し、このLPAが肥満細胞と局所環境のLPA1に受容され肥満細胞は成熟する事が示唆された。

2sPLA2はリポ蛋白質リン脂質を分解して変性LDLを生成し、動脈硬化を促進する事が想定されてきたが、生体内で本過程を担う責任酵素は未同定であった。我々はsPLA2-IIIがこれに該当する事を見出した。本酵素は動脈硬化巣の血管内皮細胞と泡沫化マクロファージに局在していた。本酵素依存的に生じた変性LDLはマクロファージの泡沫化を促進した。LDL受容体欠損マウスが呈する動脈硬化巣は本酵素欠損により減少した。欠損群では血中LDLが増加した。マクロファージと非骨髄系細胞の酵素欠損により動脈硬化巣はそれぞれ減少した。LDL増加は非骨髄系の酵素欠損により再現された。本酵素はm-Calpain依存的に血管透過性を亢進させた。以上より、sPLA2-IIIはリポ蛋白質の分解変性によりマクロファージの泡沫化と血管内皮の透過性を制御することで動脈硬化を進展させる事が考えられた。3我々は大腸癌組織でのsPLA2-III発現量と癌の悪性度が相関する事を報告した。ここではsPLA2-IIIの大腸疾患における役割を解析した。本酵素は大腸上皮細胞に発現していた。本酵素の欠損マウスでは前癌病変と大腸癌が改善した。更に、欠損群では大腸炎発症には影響なく持続的な炎症からの回復が向上するため病態が改善した。この時の欠損群の大腸組織では大腸炎促進性リゾリン脂質が減少した。よって、sPLA2-IIIは大腸組織の恒常性の制御を介して大腸の慢性炎症を促進するものと考えられた。脂質代謝酵素であるホスホリパーゼA2(PLA2G3)を起点とした脂質ネットワークが、アレルギー担当細胞であるマスト細胞の従来未解明であった成熟のプロセスを制御することを明らかとした。PLA2G3欠損マウスの解析を通じて、本酵素が大腸癌とその発症リスクである大腸炎の増悪に関わることを明らかとした。更に、ヒト大腸癌患者の予後とPLA2G3の発現量が相関することを報告した。PLA2はLDLの分解変性と動脈硬化の進展に関わることが想定されていたが、これを担うPLA2分子実体は不明であった。我々はこの動脈硬化促進性PLA2に該当するのはPLA2G3であることを欠損マウスの解析を通じて実証した。当初、予備的知見に留まっていたsPLA2-III欠損マウスの表現型が次第に明確化されてきた。アレルギーにおいては、これまでの自身のオリジナルの研究を更に発展させることにより、マスト細胞を制御する新たな脂質経路を発見した。更に、本知見を複雑な免疫応答が絡み合う複合型疾患へと展開し、sPLA2-IIIが皮膚バリア恒常性を制御するという新基軸を創成した。動脈硬化や癌においては研究の進展度合いがアレルギーと比較すると緩やかである印象があるものの、着実にデータは蓄積されている点で概ね順調であると言える。【受賞】東京都医学総合研究所発表会優秀賞「細胞外リン脂質代謝は皮膚バリア恒常性を制御する」2015年12月21日脂質免疫学、アレルギー学最終年度は、sPLA2-IIIの下流で動く脂質の同定を中心に研究を展開する。アレルギーにおいては研究をin vitro培養系へと還元する。マスト細胞から分泌されるsPLA2-IIIがどのようにLPAを動員するのか、またケラチノサイトから分泌されるsPLA2-
国際／グローバル秩序の動態－「保護する責任」と主権をめぐる言説／実践の分析から

本研究の目的は、主権概念および「保護する責任(R2P)」概念をめぐる言説/実践の分析を通して、国際秩序の変動およびその変動に付随して現れつつある「グローバル秩序」の様相を解明することである。平成26年度は、冷戦終結から現在までの言説/実践の展開を歴史的に研究するとともに、R2P概念の発展によって具現化されつつある権力およびグローバル秩序について理論的な分析を行った。主に国連文書等の一次資料やR2P関連の二次資料の研究・調査を行い、さらにR2P概念の理論的発展に関わった専門家・研究者や同概念の実践に携わる関係者にインタビュー調査を行った。本研究の意義・重要性は、既存の研究で十分に扱われていないR2P概念と権力および秩序の関係に歴史的かつ理論的な考察を加える点にある。現在もR2P概念の主要な目的や実施方法等をめぐって議論が続いているが、既存の研究の多くは、R2Pを人権や法の支配を基礎とする「自由立憲主義的」理念とみなし、R2Pの発展に付随する権力の伸張には十分な考察を加えていない。そのため、「自由立憲主義的」国際秩序構想が実効性を重視する「機能主義的」制度整備や政治実践へ転化されていく過程は、これまでほとんど看過されてきた。この「自由立憲主義的」秩序構想から「機能主義的」秩序構築への転化は、R2P概念をめぐる言説/実践の展開を歴史的に研究することに加え、その展開を理論的に分析することで明らかにし得る。以上のように、本研究の目的と意義は、R2P概念の展開を一事例として、冷戦終結後の国際/グローバル秩序の変動過程と様相を明らかにすること、さらに、その変動の中で国際/グローバル秩序に組み込まれつつある権力を可視化し、国際立憲主義と権力および秩序の関係を再考することにある。また、以上の考察から、現在の国際立憲主義の課題や機能主義的な秩序構築の問題点についてさらに研究を深めていくための視座も得ることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、主権概念および「保護する責任(R2P)」概念をめぐる言説/実践の分析を通して、国際秩序の変動とその変動に付随して現れつつある「グローバル秩序」の様相を解明することである。平成25年度は、冷戦終結から現在までの言説/実践の展開を歴史的手法に基づいて研究・調査した。主に国連文書などの一次資料や、R2P関連の二次資料の研究・調査を行い、さらにR2P概念の理論的発展に関わった専門家・研究者や、同概念の実践に携わる関係者にインタビュー調査を行った。上記の研究・調査の意義・重要性として、既存の研究で看過されてきた、R2Pをめぐる言説/実践の「第三の潮流」の存在を明らかにできたという点があげられる。R2P概念はいかなる目的を中心とすべきか、そのためにいかなる実施方法が適切かなど、同概念の内実に関して激しい議論が続けられているが、これまでの研究では、基本的にR2Pの二つの潮流ー「予防」重視の潮流と「対応」重視の潮流ーを軸に議論がまとめられてきたと言える。しかし、上記の研究・調査から、主に2009年以降、国連において「第三の潮流」が主流化してきたことが明らかとなった。この「第三の潮流」の主流化については、平成26年刊行の『国連研究』第15号に掲載される論文でまとめている。既存の「二つの潮流」に「第三の潮流」を加えた「三っの潮流」という視座は、R2Pをめぐる言説/実践の2009年以降の展開を整理する際に適切なだけでなく、2009年以前の展開を改めて再検討する上でも有益かつ重要な視座である。「三つの潮流」という視座に依拠することで、冷戦終結から現在に至る、主権およびR2Pをめぐる言説/実践の展開をより精緻に分析することが可能となる。そして、最終的には、国際秩序の変動に対するより深い洞察を得ること、冷戦終結後の国際/グローバル秩序の動態を明らかすることができるだろう。

この「自由立憲主義的」秩序構想から「機能主義的」秩序構築への転化は、R2P概念をめぐる言説/実践の展開を歴史的に研究することに加え、その展開を理論的に分析することで明らかにし得る。以上のように、本研究の目的と意義は、R2P概念の展開を一事例として、冷戦終結後の国際/グローバル秩序の変動過程と様相を明らかにすること、さらに、その変動の中で国際/グローバル秩序に組み込まれつつある権力を可視化し、国際立憲主義と権力および秩序の関係を再考することにある。また、以上の考察から、現在の国際立憲主義の課題や機能主義的な秩序構築の問題点についてさらに研究を深めていくための視座も得ることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した研究目的および研究計画に沿って、おおむね順調に研究が進んでいるが、当初の計画よりも論文執筆や学会発表のタイミングが遅れているため。(論文は、平成25年度に1本執筆し、平成26年6月公刊の『国連研究』第15号に掲載予定。学会報告は、平成25年度に2件採択され、平成26年5月に応用哲学会、10月に日本政治学会にて報告を行う予定。)平成25年度に行った研究に基づき、論文を1ないし2本執筆(査読付の雑誌に投稿)する。また、既に採択されている学会報告の他、平成26年度中に学会報告に応募し、平成26年度あるいは27年度に学会報告を行う。当初の研究計画では、平成25年度はニューヨークおよびカリフォルニアでインタビューを行う予定であったが、交付申請書に記載したサンディエゴ大学(カリフォルニア)のE・ラック教授(元R2P担当国連事務総長特別顧問)とのインタビューを、テレビ電話(インターネット利用)にて行うこととなった(平成25年10月に実施)。そのため、海外調査の行先をオーストラリアに変更し、キャンベラおよびブリスベンにて、オーストラリア国立大学のR・タクール教授やオーストラリア外務省の関係者にインタビューを行った。研究遂行上の問題点は、特にない。
近代大磯における別荘建築に関する研究

本研究は、大磯町が所蔵する明治中期から昭和戦前期にかけての家屋関連行政文書を用い、近代における大磯の別荘建築について明らかにすることを目的にするものである。当該期間を通じて以下のような傾向が確認できた。一貫して活発な新築や売買が行われていたこと、建築様式は和風建築が圧倒的に多いこと、60坪以下の中小規模の別荘が多いこと、大規模別荘は海浜と山裾に多く、一部町中心部にも所在することなどである。また、大磯に現存する別荘建築の創建年や履歴を詳細に明らかにすることができた。本研究は、湘南の中でも明治中期から活発な別荘地化が進行し、今日なお、別荘地時代の歴史的遺産を色濃く継承し良好な景観を保つ大磯を対象とし、大磯町所蔵歴史的公文書を用い大磯町の別荘建築の様相を詳細に明らかにし、近代の別荘史、住宅史の中に位置づけようとするものである。今年度は、大磯町所蔵歴史的行政文書のうち建物関連の文書の解読、分析を進めた。対象とした文書は、明治27年から昭和15年までの文書49点であり、一部時期を欠くものの、明治27年から昭和15年までの建物に関する諸届けを網羅することができた。形式は時期により相違はあるものの、届出内容は建物の新築・改築・取壊・焼失・相続・売買など広範に及び、届出人住所氏名、立地、敷地面積、建物構造規模、屋根仕上げなどが明記される。各文書を解読しデータベース化する作業を行った。今年度は、さらにこれらの資料を用い現存する旧別荘建築の履歴の検討を開始した。一例を挙げるならば、大磯町大磯1007に現存する通称旧山口勝蔵別荘は、日本におけるツーバイフォー構法の初期の建築事例として知られる。「明治四十五年一月より建物書類綴」には、木下建平によって大正元年8月15日付で提出された同地における62.5坪瓦葺建物と1.75坪茶室に関する家屋取毀届が確認され、さらに同日付で、石綿瓦葺二階建居宅各階25坪の建物新築届も確認できる。これまで、創建年が不明だった当該建物の創建年を確定することができた。また、木下建平は明治39年9月26日に副島アイから居宅を購入したこと、後に大正7年7月には山口勝蔵に売却したこと、山口は大正9年に同地内に12.25坪の建物を新たに設置したことなどが行政文書から判明する。今後は、現存する別荘建築の履歴の確認を継続して行うとともに、大磯における別荘建築の諸特性を明らかにしていく予定である。本研究は大磯町所蔵歴史的公文書を用い大磯町の別荘建築の様相を詳細に明らかにすることを目的とするものである。今年度は、まず、『大磯のすまい』(大磯町教育委員会、平成4年)に報告された別荘建築の内現存する別荘建築の履歴を明らかにした。その結果、小林家別荘(大磯町東町・現大磯カトリック教会司祭館)は昭和2年、安田家別荘(大磯町大磯)は大正15年、木村家別荘(大磯町大磯)は大正13年、古河家別荘(大磯町東小磯)は昭和5年、梨本宮家別荘(大磯町西小磯)は昭和12年創建であることなどを明らかにした。また、部分を移築し現存とされる徳川家別荘については別荘の履歴から複数の建物からなる大規模別荘が所在したことを明らかにし、麻布本邸内に創建された後大磯別邸を経て現在熱海に移築されている南葵文庫建物について、立地や関連建物の所在を明らかにすることができた。次いで、これら個別の別荘に関する詳細な検討と併せ、大磯の別荘建築の全体的な傾向についても検討した。建物に関する諸届の内、大磯外在住者の届出た新築、増改築、売買、取壊に限定し件数の変化を見ると、明治40年代以降大正中期にかけて新築・売買の件数は増加し大正8年には新築件数売買件数ともに最も多く、日露戦争や第一次世界大戦といった社会状況との関連が窺える。また、言うまでもなく関東大震災の影響は大きく、震災後は取壊しや新築が活発に行われた。更に、別荘建築の地域別特性を明らかにするために、西小磯、東小磯、大磯、高麗における別荘建築の履歴を敷地履歴とともに検討すると、西小磯の場合、海浜沿いに立地する敷地規模3000坪余の大規模別荘が明治期にすでに建設されていたことなどが判明した。今年度までの検討によって個別の別荘建築の様相はほぼ明確になった。立地や設置年代による比較検討を通して、大磯町の別荘建築の特質を総総合的に明らかにすることが今後の課題である。本研究は大磯町所蔵歴史的公文書を用い、近代大磯の別荘建築の様相を詳細に明らかにすることを目的とするものである。

最終年度である本年度においては、所有者属性、設置年代、立地などによる別荘建築の特質を明らかにすることを試み、さらに、他の別荘地との比較検討から、大磯の別荘建築が日本近代別荘史、住宅史の中でどのような意義を有するかを導き出すことを目的に研究をすすめた。まず、大磯においては、明治期には華族や政治家、財閥などが別荘を構えたことが知られるが、大正期、昭和期には、実業家や軍人、学者などより幅広い層が別荘を設置し、また、明治期以降の別荘所有者も相続などを経ながら継続して所有し続ける例が多くみられた。次に、別荘建築の様式はいずれの所有者の場合にも、また、いずれの時期においても圧倒的に和風建築が多く、関東大震災後においても洋館、もしくは洋館を並置する別荘建築は極めて限定的な事例であることが判明した。次いで、別荘の立地について詳細に検討すると、西小磯、東小磯の海浜には著名な所有者による大規模別荘が継続して営まれており、一方、大磯、高麗では山腹や山裾にも大規模別荘が立地した。大磯の場合、別荘の立地として明治中期から一貫して支持されたのは海浜だったといえる。別荘建築の規模は多様であり、伊藤博文や鍋島家別荘など200坪を超える別荘がある一方、20坪程度の別荘建築も多く見られ、町中心部に設置される別荘は概ね小規模である。大磯の別荘建築の大きな特色は、すでに述べたように、時期、所有者、立地にかかわらず、和風建築が支配的である点にある。高原別荘地である軽井沢においては洋風別荘が多く確認されている。また、同じ海浜の別荘地である葉山においても、決して多くはないものの、洋風別荘建築が一定の割合で存在している。こうした他の別荘地と比較し、大磯においては戦前期を通じて別荘建築として和風建築が採用され続けたことが明らかとなった。
深成岩体の累帯構造から探るマグマ溜り進化の物理過程

本年度は、前年度に考案した地層内の蒸気熱水対流の数値計算アルゴリズムに関して更に検討を行った。加えて、このアルゴリズムの実用可能性の実証実験として、大分県の九重火山中央部に位置する九重硫黄山の熱水系の3次元シミュレーションを実施した。地層内の蒸気熱水対流は、熱や物質を効率的に輸送する事から、マグマの冷却・固化によって形成される深成岩や火山岩などの火成岩の形成過程において重要な役割を果たすと考えられる。本年度の研究成果の要点は、以下の3点である。(1)まず、考案したアルゴリズムの数値安定性を実験的に調べ、安定に計算可能な時間ステップの長さの上限を与える実験式を導出した。考案したアルゴリズムは陽的な時間積分を採用したものであるため、陰的な時間積分を採用した従来のアルゴリズムよりも数値安定性を維持するための時間ステップの長さの制限が厳しくなる。時間ステップの長さは、シミュレーションの計算時間の長さを直接的に決定づけるものであるので、使用可能な時間ステップの長さの上限が実験式によって評価できる事は、考案したアルゴリズムを個別の問題に適用する上で極めて有用である。(2)次に、地層内の蒸気熱水対流のシミュレーションを行う上で必要な水の物性を高速に計算するための電子蒸気表を開発した。この電子蒸気表を使用することで、状態方程式などの実験式をそのまま使用する場合に比べて計算時間は10分の1未満に短縮された。(3)最後に、九重硫黄山の熱水系の3次元シミュレーションを通して、考案したアルゴリズムの実用可能性を示した。このシミュレーションにより、1995年噴火後に九重硫黄山直下に貯留していた蒸気・熱水が多量に地表に放出し、それに伴う急減圧が飽和曲線に沿った急激な温度低下を引き起こしたとする数値モデルを提案し、九重硫黄山の熱水系の減圧および冷却過程に関して重要な知見を得た。深成岩等を含む火成岩の中には,周期的に岩石組織が変化し,その間隔が等比数列的に変化する縞構造が見られるものがある事が知られている。本研究では,等比数列的に空間スケールが変化する岩石組織の形成を適切にシミュレーションするための不等間隔格子,熱・物質拡散とマグマの結晶化という2つの現象を共に適切な精度でシミュレーションするためのタイムスプリッティング法による時間積分などを駆使し,従来にない詳細な縞構造形成のシミュレーションを行った。その結果,潜熱放出と物質拡散のそれぞれの効果で異なった縞構造が形成される事,そしてそれぞれの詳細な形成メカニズムが明らかになった。更に,潜熱放出と物質拡散の2つの効果の非線形的な相互作用により,複合的な縞構造が形成される事を見出した。また,地層(母岩)の冷却強度が縞構造に与える影響も検討した。当初は,上記のシミュレーションを発展させてマグマの発泡や結晶の沈降の作用を考慮するシミュレーションを実施する計画であった。しかし,母岩の冷却強度や,当初の予想を超えて非常に複雑である事が分かった潜熱放出と物質拡散の非線形的な相互作用に関して更なる検討が必要であると考え,発泡や結晶沈降など新たな現象を考慮することは見送った。母岩からのマグマの冷却は,一般的には,現在考慮している伝導的な冷却ではなく,母岩中の水の対流による熱輸送の寄与を伴う。また,貫入したマグマ周囲の母岩に存在する空隙中の水の温度・圧力条件下では,水はしばしば飽和状態(気液2相状態)となるので,水の対流による熱輸送の効果をシミュレーションによって評価するためには気液2相流の解析が必須となる。しかし,従来用いられている地層中の気液2相流の数値計算手法はアルゴリズムが非常に繁雑である。そこで,本研究では,並列計算機を使用し,より簡易な方法で計算可能なアルゴリズムを独自に開発した。このアルゴリズムは,ソフトウェア開発等を専門としていない研究者でも容易にプログラミングを行い,気液2相流と任意の物理・化学現象との複合問題をもシミュレーションする事を可能とするものである。この成果を日本地熱学会平成20年金沢大会において発表し,学生ベストポスター賞を授与された。

(3)最後に、九重硫黄山の熱水系の3次元シミュレーションを通して、考案したアルゴリズムの実用可能性を示した。このシミュレーションにより、1995年噴火後に九重硫黄山直下に貯留していた蒸気・熱水が多量に地表に放出し、それに伴う急減圧が飽和曲線に沿った急激な温度低下を引き起こしたとする数値モデルを提案し、九重硫黄山の熱水系の減圧および冷却過程に関して重要な知見を得た。
「学習による相互結合神経回路の形成と刺激・行動連合」

動物は未知の新しい環境において試行錯誤を通して適切な行動系列を獲得していくことができる.この行動系列の強化学習が行えるためにはつぎの2つの機能が必要である:1,多様な行動系列が生成できること(試行錯誤).2,報酬を得たとき生成した行動系列のどの部分が報酬を引き出したのかを知覚できること.本年度は大脳運動野一視床系が以上の2つの機能を持ちうろことをこの系の神経回路モデル上で示唆した.以下に結果を示す.1,上記の系の神経回路モデルを生理学・解剖学に基づいて構成した.細胞には積分発火型のモデルを用いた.回路モデルによる上記系の挙動のシミュレーションによりこの系が乱数発生装置と同程度に多様な行動系列を生成できることを示した.2,強化学習機能を実現する機構として,体性感覚野から運動野へのフィードバック投射および前頭連合野からの投射にシナプス可塑性を導入した.前者により運動野一視床系は直前の行動によって生じた体の姿勢変化を体性感覚情報として受け取り先の行動を次の行動を出力できようになる.後者の投射により同系は環境の状態を反映した行動系列を出力できるようになる.この機構がどの程度系列を学習できるかを調べるために生理学および解剖学のデータに基づいて上記のシナプス可塑性をモデル化し,回路モデルのシミュレーションにより長さ2の行動系列を学習できることを確かめた.これから運動野一視床系の神経回路は行動系列の学習に関わっていることが示唆された.動物は未知の新しい環境において試行錯誤を通して適切な行動系列を獲得していくことができる.この行動系列の強化学習が行えるためにはつぎの2つの機能が必要である:1,多様な行動系列が生成できること(試行錯誤).2,報酬を得たとき生成した行動系列のどの部分が報酬を引き出したのかを知覚できること.本年度は大脳運動野一視床系が以上の2つの機能を持ちうろことをこの系の神経回路モデル上で示唆した.以下に結果を示す.1,上記の系の神経回路モデルを生理学・解剖学に基づいて構成した.細胞には積分発火型のモデルを用いた.回路モデルによる上記系の挙動のシミュレーションによりこの系が乱数発生装置と同程度に多様な行動系列を生成できることを示した.2,強化学習機能を実現する機構として,体性感覚野から運動野へのフィードバック投射および前頭連合野からの投射にシナプス可塑性を導入した.前者により運動野一視床系は直前の行動によって生じた体の姿勢変化を体性感覚情報として受け取り先の行動を次の行動を出力できようになる.後者の投射により同系は環境の状態を反映した行動系列を出力できるようになる.この機構がどの程度系列を学習できるかを調べるために生理学および解剖学のデータに基づいて上記のシナプス可塑性をモデル化し,回路モデルのシミュレーションにより長さ2の行動系列を学習できることを確かめた.これから運動野一視床系の神経回路は行動系列の学習に関わっていることが示唆された.
分子内反応を用いた生物活性海洋天然物の合成研究

1.Kalihinane型ジテルペノイドの合成研究Kalihinane型ジテルペノイドはcis-デカリンを有するものとtrans-デカリンを有するものに分類される。これら両者を効率的に合成するため、共通の合成中間体を経由する方法にて合成した。ゲラニオールから得た光学活性なエポキシアルコールとアルキルスルホンとのカップリング反応、分子内Diels-Alder反応により、共通合成中間体であるcis-デカリンを合成した。次いでcis-デカリンのC-10位へのメチル基とホルムアミド基の導入によりkalihinene Xの全合成を達成した。また、共通合成中間体cis-デカリンにアジド基を導入した後に、C-1位の異性化を行いtrans-デカリンを合成した。さらに、C10位をメチル化することにより、kalihinol Aの全炭素を備えた化合物を合成することができた。2.Elisabethin CおよびElisapterosin Bの合成研究Elisabethin Cおよびelisapterosin Bの両者の合成を効率的に行うため、共通の合成中間体を経由する方法にて合成した。(+)-カルボンから合成したラクトンエステルに塩基を作用させたところDieckmann反応とC-7位のメチル基の異性化が進行し、二環性化合部が得られた。次いで、C18位カルボニル基の除去を行い共通合成中間体であるビシクロ[4.3.0]ノナン誘導体を合成した。さらに、Wittig反応、エチル基の導入、酸化によりelisabethin Cの全合成を達成した。また、共通合成中間体であるピシクロ[4.3.0」ノナン誘導体からケトエステルを合成した後、これに塩基を作用させたところ、C-15-16位間での環化反応が進行し、elisapterosin Bの全炭素を備えた三環性化合物を合成することができた。Kalihinane型ジテルペノイドの合成研究ゲラニオールを出発原料に用い、不斉ジヒドロキシル化および不斉エポキシ化により光学活性なエポキシアルコールを得た。これとアルキルスルホンとの位置選択的なカップリング反応を行い、分子内Diels-Alder反応の立体選択性発現に必要な連続した不斉中心を構築した。さらに炭素鎖を延長しジエン部とジエノフィル部を構築し、endo選択的な分子内Diels-Alder反応を行ったところ、cis-デカリンが単一生成物として得られた。次いでcis-デカリンの10位へのシアノ基の導入、シアノ基のα位の立体選択的なメチル化、シアノ基のカルボキシル基へと変換した。カルボン酸に対しDPPAを作用させ、Curtius転位反応を行い、生じたイソシアナートを還元することにより、kalihinene Xの全合成を達成することができた。Elisapterosin Bの合成研究(+)-Carvoneの6位のプレニル化、ヒドロキシメチル化によりelisapterosin Bの1位に相当する四級不斉炭素を整え、さらにエノンの立体選択的な還元、イソプロペニル基のハイドロボレーション反応、オゾン酸化などを経てスピロラクトンエステルを合成した。次いで、この化合物にベンゼン中、水素化ナトリウムを作用させたところDieckmann反応が進行しシクロペンタンが形成され、さらに7位のメチル基の異性化も進行し、ビシクロ[4.3.0]ノナン誘導体が単一生成物として得られた。次いで、ビシクロ[4.3.0]ノナン誘導体の8位のカルボニル基を除去することにより、elisapterosin Bの1、3、6、7および9位に相当する立体配置が整った二環性化合物を合成することができた。1.Kalihinane型ジテルペノイドの合成研究昨年度までに、endo選択的な分子内Diels-Alder反応を鍵反応とした。cis-

デカリンを有するkalihinene Xの全合成を達成している。本年度は昨年度までの結果を踏まえ、trans-デカリンを有するkalihinol Aの全合成を検討した。ゲラニオールを出発原料に用い、不斉ジヒドロキシル化、不斉エポキシ化により光学活性なエポキシアルコールを得た。これとアルキルスルホンとの位置選択的なカップリング反応を行い、さらにendo選択的な分子内Diels-Alder反応を行ったところ、cis-デカリンが単一生成物として得られた。得られたcis-デカリンは、塩基処理することにより1位の異性化したtrans-デカリンがわずかながら得られることがわかった。現在、trans-デカリンの比率を増やすため、cis-デカリンの4位オレフィンのエポキシ化、窒素原子の導入後に、trans-デカリンへの異性化を検討している。2.Elisapterosin BおよびElisabethin Cの合成研究(+)-Carvoneの6位のプレニル化、ヒドロキシメチル化、さらにエノンの立体選択的な還元、イソプロペニル基のヒドロホウ素化反応、オゾン酸化などを経てスピロラクトンエステルを合成した。次いで、この化合物にベンゼン中、水素化ナトリウムを作用させたところDieckmann反応が進行しシクロペンタンが形成され、さらに7位のメチル基の異性化も進行し、ビシクロ[4.3.0]ノナン誘導体が単一生成物として得られた。次いで、ビシクロ[4.3.0]ノナン誘導体の8位のカルボニル基の除去、Wittig反応、エチル基の導入、酸化により、elisabethin Cの全合成を達成することができた。現在、elisabethin Cの合成中間体より、elisapterosin Bの合成を検討している。昨年度までに、endo選択的な分子内Diels-Alder反応を用いたcis-デカリンの合成を行っている。まず、cis-デカリンを塩基処理することにより1位を異性化しtrans-デカリンを得ようと試みたが、目的とするtrans-デカリンはわずかしか得られなかった(trans-デカリン:cis-デカリン=1:6)。そこで、cis-デカリンの4位オレフィンのエポキシ化を行った後、塩基による1位の異性化を行ったが、trans-デカリンへの異性化はほとんど進行しなかった。次に5位へアジドを導入した化合物に対して、メタノール中炭酸カリウムを作用させたところ、1位の異性化が進行し、trans-デカリンが主生成物として得られた。さらに、10位をメチル化することにより、kalihinol Aの全炭素を備えた化合物を合成することができた。昨年度までに、(+)-carvoneからDieckmann反応を用いた方法により、elisabethin Cの全合成を達成している。今年度は、elisabethin Cの合成中間体であるビシクロ[4.3.0]ノナン誘導体よりelisapterosin Bの合成を検討した。
素粒子現象論とBファクトリーにおける標準模型を越える新しい物理

B中間子のセミタウオニック崩壊の分岐比の実験値は標準模型の予言より大きく,我々の見積では3.5標準偏差の超過であることが分かっています.我々は,この標準模型からのずれの原因となり得る新しい物理について研究を行ないました.これまでの我々の有効理論を用いた解析の結果,新しい物理の候補となるシナリオが複数あることが分かっていて,本年度はこれらを区別する方法について調べました.具体的には,レプトン系の不変質量q2の分布への新しい物理の影響について研究を行ないました.まず,既にBaBar実験によって測定されているq2分布と新しい物理のシナリオでのq2分布を比較した結果,スカラー型およびテンソル型のシナリオの確率はそれぞれ0.1%と1.0%とかなり低いことを示しました.さらに,理論計算の不定性がより小さい新しいq2分布を反映した観測量R(q2)を導入し,将来の実験による測定で,新しい物理のシナリオを互いに区別するために必要な積分ルミノシティーを明らかにしました.分岐比から定義される理論的不定性の小さい観測量Rを用いた同様の解析と比較した結果, LQ2シナリオを除いて, R(q2)を用いた方がより少ない積分ルミノシティーでシナリオの区別が可能であることが分かりました.これは,建設中のSuperKEKB/Belle II実験での新しい物理への感度がより高いデータ解析の方法を示しています.また, Belle IIでの最終的な新しい物理への感度を明らかにするために, RおよびR(q2)を用いて積分ルミノシティーが40/abで期待される新しい物理のシナリオへの制限を求めました.その結果, 5から10TeVの質量スケールの新しい物理に対して感度があることが分かりました.これはエネルギーフロンティアであるLHCで探索範囲を越え,インテンシティーフロンティアであるBelle IIの重要性を示しています.本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入を省きます。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入を省きます。B中間子のセミタウオニック崩壊、B->D(^*)tau nu、の分岐比の標準模型とのずれが、Belle実験(KEK、日本)およびBABAR実験(SLAC,米国)で報告されている。現在ほとんどの素粒子実験の結果が標準模型の予言と一致している状況で、この実験事実は標準模型を越える新しい物理への手がかりとして大変重要である。そこで、A. TayduganovはD. Becirevic, S. Fajfer, I. Nisanzicと共同でより一般のB中間子のセミレプトニック崩壊、B->D(^*) 1 nuに対する新しい物理の効果を調べた。まず、これまでに確立している弱い相互作用の理論を鑑みて、レプトンの荷電カレントが左巻きであるという仮定を置いた上で、b->c 1 nuに寄与する高次元演算子の一般的な組から成る有効ラグランジアンを構成した。この有効ラグランジアンに基づき、B->D(^*)1 nuの崩壊分岐比、崩壊分布について詳細な計算を行った。その際、ハドロンの形状因子としてMelikhovとStechにより提案されている構成クォーク描像に基づくものを採用し、パラメータに幅を持たせることで理論の不定性を評価した。その結果として、上述の実験の分岐比を説明し得る演算子を特定し、それらが崩壊分布に与える影響を明らかにした。この研究の関する論文を現在準備中である。また、A. Tayduganovは田中実、渡邉遼太郎、坂木泰仁と共同でB=>D(^*)tau nuにおける様々な新しい物理のテストについて研究を進めている。現時点までに、可能なレプトクォーク模型すべてについての解析をほぼ終えている。B中間子のセミタウオニック崩壊の分岐比の実験値は標準模型の予言より大きく,我々の見積では3.5標準偏差の超過であることが分かっています.我々は,この標準模型からのずれの原因となり得る新しい物理について研究を行ないました.これまでの我々の有効理論を用いた解析の結果,新しい物理の候補となるシナリオが複数あることが分かっていて,本年度はこれらを区別する方法について調べました.具体的には,レプトン系の不変質量q2の分布への新しい物理の影響について研究を行ないました.まず,既にBaBar実験によって測定されているq2分布と新しい物理のシナリオでのq2分布を比較した結果,スカラー型およびテンソル型のシナリオの確率はそれぞれ0.1%と1.0%とかなり低いことを示しました.さらに,理論計算の不定性がより小さい新しいq2分布を反映した観測量R(q2)を導入し,将来の実験による測定で,新しい物理のシナリオを互いに区別するために必要な積分ルミノシティーを明らかにしました.分岐比から定義される理論的不定性の小さい観測量Rを用いた同様の解析と比較した結果, LQ2シナリオを除いて, R(q2)を用いた方がより少ない積分ルミノシティーでシナリオの区別が可能であることが分かりました.これは,建設中のSuperKEKB/Belle II実験での新しい物理への感度がより高いデータ解析の方法を示しています.また, Belle IIでの最終的な新しい物理への感度を明らかにするために, RおよびR(q2)を用いて積分ルミノシティーが40/abで期待される新しい物理のシナリオへの制限を求めました.その結果, 5から10TeVの質量スケールの新しい物理に対して感度があることが分かりました.これはエネルギーフロンティアであるLHCで探索範囲を越え,インテンシティーフロンティアであるBelle IIの重要性を示しています.

本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入を省きます。当初の計画どおりに解析の枠組みを設定し、理論の不定性を明らかにしつつ、標準模型と実験結果のずれについて模型に依らない結果が得られている。また、特定の模型についても順調に解析を進めている。A. Tayduganovは田中実、渡邉遼太郎、坂木泰仁と共同で行っているB->D(^*)tau nuに関する研究をさらに進める。分岐比からの様々な模型に対する制限について明らかにすると同時に、2013年3月に発表されたBABAR実験の最新の結果に注目し、そこで初めて明らかにされた崩壊のq^2分布を用いた解析をおこなう。