hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリマー多重加工オンコリティックアデノウイルスによる卵巣癌特異的遺伝子治療法開発

陰性荷電物質については、腫瘍にその受容体のCD44が多量発現し、既に医療用薬品として市販化され手に入りやすいヒアルロン酸とコンドロイチン硫酸の比較検討を行った。ヒアルロン酸は、粘稠性が高く加工に難点があり、分子量を低くしてもその粘稠性は多少の低下が認められたが、やはり加工に難点があった。腫瘍特異性においても検討したところ、ヒアルロン酸よりコンドロイチン硫酸の方が腫瘍特異性が高く、コンドロイチン硫酸の中でもサメが減量の分子量10万以下のものが最も腫瘍特異性が高かった。また、陽性荷電のポリエチレンイミン(PEI)の安定性をζ電位測定(ゼータサイザーナノ、Malvern)により検討すると、4°Cで1週間以上保存しておくと低下することが明らかとなった。このため、PEIは新たに作製して1週間以内のものを使用することとした。1x1010PFUのオンコリティックウイルスAdE3-midkine(1元)にPEI(2元)さらにコンドロイチン硫酸(3元)加工し、同様に多重加工して最外層を陰性荷電のコンドロイチン硫酸とした。抗体存在下でアデノウイルスーGFPを用いた発現実験をすると、抗体存在下でもポリマー加工で遺伝子発現が認められた。Ad-LacZと抗アデノウイルス抗体との中和実験において、Ad-LacZ単独(1元)であると抗体により完全に遺伝子の発現が認められなかったが、PEI(2元)さらにコンドロイチン硫酸(3元)加工によりLacZ遺伝子の発現の回復が認められた。これにより、PEIおよびコンドロイチン硫酸加工により抗アデノウイルス抗体による感染抑制を克服することが明らかとなった。次に抗腫瘍効果について検討を行った。オンコリティックアデノウイルスAdE3-midkineは、x600の抗アデノウイルス抗体を加えることにより、完全に抗腫瘍効果を消失することが明らかとなった。しかしながら、PEIおよびコンドロイチン硫酸を加えることにより9元以上においてin vitroにおける抗腫瘍効果が認められた。以上のことにより、アデノウイルスは、抗体存在下では全く感染しないことがアデノウイルスを用いた遺伝子治療の最大の問題点とされていたが、非増殖性の発現ベクターAd-LacZを用いてPEIとコンドロイチン硫酸で加工すると、抗体存在下においても遺伝子発現することが明らかとなった。さらに、midkineプロモーターを導入した腫瘍特異的なオンコリティックアデノウイルスAdE3-midkineを用いて実験を行うと、抗体存在下においても、PEIとコンドロイチン硫酸によるポリマー加工により、抗腫瘍効果が回復することが明らかとなった。アデノウイルスは、抗体存在下では全く感染しないことがアデノウイルスを用いた遺伝子治療の最大の問題点とされていたが、PEIとコンドロイチン硫酸を用いると、腫瘍特異的に抗体存在下においても遺伝子発現することが明らかとなった。ζ電位を用いた測定においてもPEIにて+20mVの陽性荷電が得られ、さらにコンドロイチン硫酸加工により-20mVの陰性荷電が得られていることが確認され、十分なポリマー加工が行われていることが確認された。また、電子顕微鏡を用いた形態的な検討においてもポリマー加工によりアデノウイルスの表面に球状の層によりアデノウイルスが被覆加工されていることも確認された。
極薄膜高分子の局所イオン化反応の解明と応用

微細加工材料である極薄膜レジスト中のイオン化により生じる電荷のダイナミクスならびに放射線化学反応について研究を行った。極端紫外光(EUV)自由電子レーザー(FEL)の照射およびシミュレーションにより、エネルギー付与密度がレジスト中の酸生成に与える影響を明らかにした。電子線パルスラジオリシスにより固体中レジスト中での反応ダイナミクスを調べ、さらにEUV吸収効率の高いフッ素系レジストにおける酸収量低下の要因を示した。固体高分子の放射線環境下における応答性は、原子炉や宇宙空間での利用や高分子の改質・機能化といった様々な産業応用にとって重要である。さらに近年、その新たな産業応用として考えられるのが、レジスト材料を用いた極端紫外光や電子線を用いたリソグラフィ技術への適用である。本研究は、このように様々な用途が期待される固体極薄膜高分子中での放射線化学反応を明らかにすることが目的である。本年度は以下の研究を実施した。1)自由電子レーザーを想定した高密度照射エネルギー場でのイオン化反応について、モンテカルロシミュレーションを行った。レジスト内に生成する対イオンの数を変化させ、その結果減少する対イオン数に関連する時間的挙動について調べ、昨年度報告を行った極端紫外自由電子レーザーのレジストへの露光、現像結果との比較検討を行い、イオン化密度増加による感度低下の要因を明らかにした。2)固体高分子中の放射線化学反応を明らかにするために、ポリ(4ーヒドロキシスチレン)(PHS)をレジストモデル化合物とし、溶液濃度を高めることによって擬似的な固体レジストを再現した。これをサンプルとして、電子線パルスラジオリシス法を用い、PHSのラジカルカチオンからの脱プロトン反応について直接測定を行った。その結果、脱プロトン反応による減衰過程だけでなく、ラジカルカチオンの遅い生成過程も観察できた。これは、マルチマーラジカルカチオンの前駆体(会合していないモノマーラジカルカチオン)の脱プロトン反応が遅くなったことに起因している。さらに溶液粘度が上がることにより脱プロトン反応が遅くなることが明らかとなった。高分子に対する放射線照射応答性に関する研究は、原子炉や宇宙空間での耐放射線性問題の解決や高分子の改質・機能化といった様々な応用展開に利用されている。近年、その新たな産業応用として考えられるのが、半導体・通信産業の発展を支え続けるリソグラフィ技術への適用である。本研究は、様々な用途が期待される極薄膜高分子中での放射線化学反応を明らかにするために、自由電子レーザー等の有する高輝度・短パルス性がレジスト性能に与える影響や固体中で誘起される放射線化学反応明らかにするための研究を行った。極端紫外自由電子レーザーの照射エネルギー密度を変化させて電子線レジスト(ZEP520)薄膜へと照射し、現像プロファイルへの依存性を調べることによって、微視的なイオン化反応がレジストプロセスへ引き起こす影響について調べた。その結果、誘起される分解・架橋反応の割合が、レジストの深さ方向で変化するスパー間距離(初期イオン対間距離)に影響されることが明らかとなった。また、上記の現象の理論的な解釈のため、モンテカルロシミュレーションを用いたレジスト内の放射線化学反応のシミュレーションを開始した。また電子線パルスラジオリシスを用いて、固体高分子中の電荷ダイナミクスについて明らかにするために、レジストモデル化合物の濃度を高めることによって擬似的な固体レジスト状態を再現し、その過渡吸収測定を行い、ポリ(4ーヒドロキシスチレン)のラジカルカチオンからの脱プロトン反応が溶液に比べ遅くなることが明らかとなった。現在のリソグラフィ技術は露光にArFエキシマレーザー(波長193 nm)を用いたプロセスにより最小加工寸法30 nm以下の半導体量産が行われている。そして、今後さらに極端紫外(EUV)リソグラフィが10 nm以下の次世代半導体量産技術の候補として期待されている。しかし、実際に固体薄膜として利用されるレジスト中で誘起される放射線化学反応ダイナミクスの詳細はこれまでほとんど明らかにされていない。本年度は、EUVリソグラフィ用固体薄膜レジストの放射線化学反応を擬似的に求めるため、ポリヒドロキシスチレン(PHS)の高濃度溶液およびEUVの吸収係数の高いフッ素系高分子に対し、電子線パルスラジオリシスを行った。また、さらに化学増幅型レジスト中での放射線化学初期過程を明らかにするために、PHS高濃度溶液に酸発生剤を加えた系で実験を行った。そして、PHS高濃度溶液のマイクロ秒オーダーでの脱プロトン反応ダイナミクスを明らかにし、さらに酸発生剤添加が、レジスト高分子のイオン化によって生成するラジカルイオン間の分子サイズの平衡に大きく影響することが明らかとなった。前年度までに極端紫外自由電子レーザーの照射エネルギー密度を変化させて電子線レジスト薄膜へと照射し、現像プロファイルへの依存性を調べることによって、微視的なイオン化反応がレジストプロセスへ引き起こす影響について明らかにした。また、上記の現象の理論的な解釈のため、モンテカルロシミュレーションを用いたレジスト内の放射線化学反応のシミュレーションを行った。以上のように、本研究では薄膜レジスト内で誘起されるナノサイズで誘起される放射線化学反応機構について明らかにした。

今後さらに放射線化学反応を制御する指針を明らかにすることが10 nm以下の加工用レジスト性能向上にとって重要と考えられる。放射線化学本研究の目的である固体薄膜高分子中の局所的イオン化反応について、薄膜内のイオン化反応のシミュレーションを行うことにより、理論的な解釈を行えるようになった。さらに、固体サンプルをパルスラジオリシスで測定できる手法を確立できたことにより、詳細な放射線化学反応の追跡が可能となった。本研究の目的である薄膜高分子中の局所的イオン化反応について、計画通り実験的に明らかにすることができたとともに、薄膜内のイオン化反応のシミュレーションを行うことにより、理論的な解釈を次年度以降行えるようになった。さらに固体サンプルをパルスラジオリシスで測定できる手法を確立することによってより詳細な放射線化学反応の追跡が可能となった。本年度同様にシミュレーションによるアプローチを積極的に進めるとともに、電子線パルスラジオリシスによる固体サンプル中での放射線化学反応を明らかにしていく。さらに固体中の高分子のイオン化ダイナミクスについて、動的光散乱を用いたアプローチを試みる予定である。自由電子レーザーを用いた実験については、利用回数が限られることが予想されることから、並行して理論的なアプローチを積極的に進めるとともに電子線パルスラジオリシスによる固体サンプル中での放射線化学反応を明らかにしていく。使用額の90%以上は予定通り使用を行ったが、旅費で格安航空券の利用を積極的に行ったため、計画よりわずかに少なくなった。消耗品:試薬を主に購入する。旅費等:大阪大学においてパルスラジオリシス実験を行う予定であり、旅費が必要である。また、成果の発信として国内学会で発表を行うための旅費も計上した。論文発表を行うことを想定して、論文投稿料も計上している。日本化学会第93春季年会(2013年3月23日、立命館大学びわこ・くさつキャンパス)参加のための旅費として計上した。(既に執行済み)
総義歯患者のbio-behavio-psycho-socio modelの構築

高齢社会への対応として,歯科では義歯の重要性が増加しているようである。しかしながら,身体的問題のみを考慮して義歯を作製すればよいわけではない。義歯の作製,使用に際しては,対象者自身の全てを考慮することが必要である。そのためには,対象者の身体的,行動学的,心理的,社会的側面を把握することが望ましいと考えられる。さらに,高齢者の生活環境は多様であり,義歯の製作使用に関してもその義歯装着者の生活環境も考慮しなければならないと考えられる。本研究・調査においては,単科精神病院の痴呆病棟入院患者,(都市型)介護老人保健施設入所者を調査対象者とした。痴呆病棟入院患者では,口腔内状態は,現在歯数,残根歯数,喪失歯数,咬合支持,義歯装着状況,口腔ADL,口蓋粘膜からのカンジダの検出などを調査した。痴呆の程度は,改訂長谷川式簡易知能評価スケールで,日常生活動作能力はN式ADL(5項目の評価で行う)により評価した。(都市型)介護老人保健施設入所者では,口腔状態,口腔ADLを調査した。また,施設の看護師,介護職員に対してもアンケートを行い口腔ケアへの関心などを検討した。本研究・調査により,施設の相違も含めて口腔状態と全身健康状態に関連があることが示唆された。さらに,痴呆患者に対する義歯の影響については明らかではなかったが,義歯を装着できた場合には,上口唇のサポートも得られ,重度の痴呆患者でも義歯の機能を有効に活用できていることが縦断調査より示唆された。また,義歯を装着することが,介護している看護師に仕事のやりがいなどの好影響を与えていた。高齢者で総義歯作製し装着することが必要な場合には,対象者の身体的,行動学的,心理的,社会的側面を考慮して,対象者を総合的に評価し判断することが大切であることが示唆された。高齢社会への対応が急務であることは,マスコミなどでもよく論議されている。歯科でもその対応が望まれるが,その一つは高品質の義歯であろう。多数歯が欠損している場合,価格,作製の簡便さ,現在まで使用されてきた実績などにより,可撤性義歯を選択することが多い。さらに,義歯の取り扱い(メインテナンスも含めた)が,義歯装着の予後に大きな影響を及ぼすことは疑いの余地はない。義歯の取り扱いには,義歯装着者の精神的要素が大きく関与する。そこで,某単科精神病院で入院患者の義歯装着者において,その義歯の取り扱いについてアンケート調査を行った。入院しているため,彼らの生活環境などを客観的に把握することが可能といえる。この調査では,入院患者の義歯装着者は健常な義歯装着者に比べると,義歯清掃,就寝時の義歯の取り外しなどは少ない傾向であった。しかしながら,指導により義歯清掃や夜間の義歯の取り外しも行うことができるということが明らかとなった。精神病薬が口腔内の清掃などに影響を及ぼしていることも推察された。デルタンCADIMを用いて,顎堤模型の三次元的データを取り込むことを試みた。その結果,接触プローブを顎堤模型の前後軸に対して垂直的に反復して,三次元データを取り込むことは可能になった。これらを用いれば,学生教育などにも,義歯の形態を視覚的に訴えることは可能であろう。さらに,高齢社会となれば,痴呆が大きな問題となる。痴呆患者の口腔内ケアもこれから取り組まねばならない大きな問題である。痴呆病棟入院患者の口腔内状況,義歯装着状況なども調査している。

現在データ解析中であるが,高齢社会に伴い,痴呆はさけてとおれない問題である。身体,口腔内との関連が明らかになれば,社会への貢献は大きいと考える。義歯装着者(総義歯装着者を含む)は、日本が高齢社会になるに伴い増加することが推察される。さらに、高齢社会の大きな問題として痴呆の問題がある。痴呆の問題は、医療の問題のみならず、社会的にも日本社会がこれから対処してゆかなくてはならない大きな問題である。重度の痴呆になれば、介護が必要となり、人的、社会的資源を必要とする。総義歯患者のQOLの向上のモデルとして、痴呆老人の義歯装着者を検討することは意義のあることと考えられる。痴呆は、患者自身はいうまでもなく、周りの家族などの生活にも大きな影響を及ぼす。う蝕などの歯科の疾患に対しては、予防や口腔内清掃によるメインテナンスが必須であり、義歯に対しても同様である。しかしながら、患者の生活環境は様々であり、生活環境などからも種々の影響を受けていることは容易に推察できる。入院している痴呆患者の口腔内状態を検討することは、その生活環境も比較的把握しやすく、検討の精度が向上することが期待される。今回は、単科精神病院の痴呆病棟入院患者の口腔内の実態および義歯装着について調査し、痴呆の程度、日常生活動作能力などの及ぼす影響について検討した。調査対象者は、単科精神病院の痴呆病棟入院患者であり、口腔内状態は、現在歯数、残根歯数、喪失歯数、咬合支持、義歯装着状況、口腔ADL、口蓋粘膜からのカンジダの検出などを調査した。痴呆の程度は、改訂長谷川式簡易知能評価スケールで、日常生活動作能力はN式ADL(5項目の評価で行う)により評価した。現在も引き続き検討中であるが、現在までの生活環境(口腔内の清掃も含めて)など口腔内状態に影響を及ぼしているのではないかと推察される。日本は急速に高齢社会になり,高齢者への対応が急務である。高齢者が増えることは,義歯の需要が見込まれ,総義歯装着の増加が見込まれる。高齢者が増加すると,要介護高齢者が増加することが推察される。従って,総義歯装着者における要介護高齢者への対応が重要になってくる。また,高齢者特有の心理を考えた場合,従来の医療モデルでの対応は困難である。高齢者の特質を理解して治療するためには,従来の医療モデルではなく,新しいモデルが必要である。近年よく耳にする全人的治療もその一つと考えられる。このようなモデルを構築するためには,机上の空論ではなく,実際のデータに基づいた検討が必要である。しかも,横断的なデータよりは縦断的,経年的なデータから検討することが必要である。高齢者の生活環境は様々である。長い人生を経た結果であるのだから,当然ともいえる。従って,可能な限り均一な生活条件の高齢者を調査対象者とすることが必要である。これらの観点から,入院している高齢者はその生活環境も比較的把握しやすく,種々の検討した結果も妥当性があることが期待される。本研究においては,単科精神病院の痴呆病棟入院患者の口腔内の実態および義歯装着について調査し、痴呆の程度、目常生活動作能力などの及ぼす影響について検討した。痴呆の程度は、改訂長谷川式
第一原理計算とインフォマティクスを活用した新しい高イオン伝導性結晶の探索

新規材料の発見を目指して,統計解析としてまず,データベースICSDに未収録の新規結晶を検索するために,ICSD収録化合物との化学組成空間での類似度をもとに,二値分解やテンソル分解に基づいた「推薦システム」を構築した。また計算コストの高い格子熱伝導度の第一原理計算を小数の結晶に対して実施し,機械学習と「ベイズ最適化」により効率的に情報を得るとともに,仮想スクリーニングという手法を開発して活用し,統計解析を前提としたデータ獲得を多数の第一原理計算と多数の合成・解析実験によって実施した。当初2年を要すると見込んでいた第一原理計算に長足の進展があり,ベイズ最適化の手法を通して,スムーズに仮想スクリーニングへ移行することが出来たため。昨年度に引き続き,「推薦システム」と「ベイズ最適化」による仮想スクリーニングという手法を開発して活用し,統計解析を前提としたデータ獲得を多数の第一原理計算と多数の合成・解析実験によって実施し,適切な候補材料を絞り込んでいく。1)推薦システムの構築ICSD集緑化合物との化学組成空間での類似土をもとに,二値分類やテルソル分解に基づいた物質推薦システムを構築する。得られた候補物質系について,系統的な第一原理計算を実施し,熱力学安定性を理論計算から確認する。2)ベイズ最適化による仮想スクリーニング100件程度の小数の第一原理MD計算を実施してイオン伝導度のモデルを構築し,新しく開発するベイズ最適化の手法を通してICSD(5万件)と別途予測した安定化合物群の和集合に対して,仮想スクリーニングを実施する。3)合成条件推薦システムの構築幾つかの合成手法のもと,多数の条件で並列実験を行い,合成の成功データと失敗データを蓄積し,データを統計学習の結果に基づいて逐次的に増やすことにする。並列実験には,リチウム系,ナトリウム系とともに錯体重合法と組成傾斜薄膜法を利用し,合成条件や出発原料を系統的に変化させる。
金属置換によるマルチ銅酸化酵素の活性中心の解明

ウルシラッカーゼ、ウシセルロプラスミン、きゅうりアスコルビン酸(ビタミンC)酸化酵素のタイプICuをHgまたはAgに選択的に置換することに成功した。そして、主としてEPRスペクトルを用いて、タイプII、IIICuの配位グループが23個のヒスチジンイミダゾール基であることを明らかにした。次いで、ラッカーゼのタイプII、タイプIIICuサイトをCo(II)に置換することに成功し、MCD(磁気円二色性)スペクトルから、タイプII、IICu結合部位の立体構造が大きく4面体的なひずみを伴っていることを明らかにした。また、タイプII、IIICuサイトは若干配位子場の強さが異なっていることがわかった。さらにこのCo(II)置換を通じて、マルチ銅酸化酵素のタイプIIICuサイトは軟体動物や節足動物のO_2運搬体であるヘモシアニンや微生物、カビなどに広く含まれるチロシナーゼの活性中心と極めて類似性の高いことが示された。以上のような金属置換の研究によってタイプIIサイトとタイプIIIサイトは空間的にも極めて近接しており、タイプIICuの存在がタイプIIICuの酸化状態や反応性などに強く影響し、コントロールする働きもあることが明らかとなった。これは最近いまさらのように主張される集積反応場において協同効果が極めて巧妙に現われる例であって、生体系が如何に上手にこのような協同効果を生みだしているかという手本になると考えられる。今後はさらに多様な金属ハイブリッド酵素が作られれば、反応メカニズムの解明につながることが期待される。また、アスコルビン酸酸化酵素の一次構造は別のグループによって読みとられたので、今後は大腸菌に発玖させる研究展開が期待される。
生物指標を用いた越境大気汚染モニタリングシステムの開発

多環芳香族炭化水素(PAHs)による越境大気汚染の影響を検討するため、本州中部の沿岸部から高山帯を含む14か所の地点で、マツ葉・コケ植物を採取し、植物内のPAHsの分析を行った。この結果に基づいて、PAHsによる越境大気汚染の影響を評価するとともに、生物指標を利用したモニタリング手法について検討した。その結果、(1)日本海沿岸部と高山帯において、東アジアに由来するPAHsの強い影響がみられること、(2)この越境大気汚染の指標としてコケ植物が適していること、(3)その一方、マツ葉は国内由来のPAHsを評価する際に有用であること、が明らかになった。本年度は中部山岳地域の山域に広く分布する生物種を対象にして、GC/MSを用いて植物内に含まれるPAHs(16種類)を分析し、各種のPAHsに対する指標性について考察した。さらに、高山帯におけるPAHs汚染の現況の把握を行った。1.PAHsの分布について高山帯に広く分布している「シモフリゴケ」と「フトゴケ」のPAHs吸収特性を比較した。シモフリゴケとフトゴケに含まれるPAHsを分析した結果、蓄積されるPAHsの総量は種間で変化が大きいが、異性体比については種間の相違が小さかった。これは、群落の構造の違いによって、コケが大気からPAHs吸収する効率は異なるが、吸収するPAHs自体は変わらないためであると考えられる。以上の結果より、コケに含まれるPAHsの異性体比はPAHs汚染評価の有用な指標になるが、PAHsの総量を比較する際には、同じ生育形をもつコケを指標にするなどの配慮が必要になると考えられた。2.高山帯におけるPAHsの分布について低地で採取したコケサンプルのPAHsを比較対象として、高山帯のコケに含まれるPAHsの特徴について検討した。その結果、低地と比べて、高山域のサンプルでは分子量の小さなPAHsが高い割合で含まれていることが明らかになった。これは、PAHsの発生源から離れている高山域では、分子量の大きな重いPAHsは到達しづらいためであると考えられた。前年度の結果をもとにして都市から高山域かけての複数の地点でコケ植物・マツ葉物を採取した。次に、各植物に含まれる多環芳香族炭化水素(PAHs:16種類)を分析し、各サンプル内に含まれるPAHs蓄積傾向と立地条件との関係を考察することで、生物指標を用いた越境大気汚染の評価について検討した。まず、「都市」、「都市近郊」、「地方都市」、「高山域」の4地域のマツ葉内のPAHsの総量を比較したところ、都市域で最も高く、高山域では有意に低い値となった。特に、中部山岳地域南部(中央アルプス/南アルプス)においてPAHsの総量が少なくなる傾向がみられた。次に各地域のコケ植物内のPAHsを比べたところ、都市部と高山域で総量に有意な差はみられなかった。以上のように、コケ植物のPAHs蓄積特性がマツ葉のものと異なった理由として、マツ葉は主に乾性沈着由来でPAHsを蓄積している一方、コケ植物は湿性沈着によって吸収するPAHsの割合が高いためであると推察される。つまり、霧などが発生しやすい高山域では湿性沈着する汚染物質の割合が大きく、その結果コケ内に蓄積されるPAHsの総量も増加すると考えらえる。次に、PAHsの異性体比を指標にして、各地域の特性を把握した結果、マツ類では越境大気汚染由来のPAHsを蓄積している傾向がみられた。しかし、その寄与率については議論することができなかった。この理由として、PAHsは輸送の過程や植物内に蓄積されている間、光などの影響で分解が進み、発生時と異なる異性体比へと変化していることが考えられる。そこで、今後、調査地を新たに追加するとともに、安定同位体比など、新たな指標を導入することで、生物指標を利用した越境大気汚染について検討する。台風・発達した低気圧の影響で中部山岳地域の調査に遅れたため。また、得られた成果が予想と異なり、新たに研究計画に改良を加える必要が生じたため。2014ー2015年度の結果をもとにし、日本海側(石川県)から太平洋側(静岡県)にかけてコケ植物・マツ葉を採取した。次に、各植物に含まれる多環芳香族炭化水素(PAHs:16種類)を分析し、そのPAHs蓄積傾向と立地条件との関係を考察することで、生物指標を用いた越境大気汚染の評価について検討した。調査地で得られた植物内のPAHsを比較しところ、高山帯ー都市部、および、コケーマツの間で、大きく異なる傾向が得られた。この理由として、1)植物体制の相違、2)気象条件の相違、3)越境大気汚染の影響、が考えれた。興味深いことに、高山帯のコケには、分子量の大きいPAHs(HMW PAHs)が高い濃度で蓄積され、さらに北から南に向かってPAHs濃度が下がる傾向がみられた。大陸(主に中国)由来のPAHsはHMW PAHs濃度が高いことで特徴づけられることを考慮すれば、高山帯のコケには越境由来のPAHsの影響が強く反映されていた、と考えられる。山岳域では、その気象条件から大気汚染物質の濃度が高まる傾向があり、また、HMW PAHsは強い発がん性など、生物に与える影響が大きいことも知られている。高山帯の生態系を保全するためにも、コケなどの生物指標を利用したモニタリングが重要になってくるだろう。

その一方、コケ植物との体制の違いから、マツ葉には主に国内由来の分子量が小さいPAHs(LMW PAHs)が蓄積されており、ローカルな大気汚染を評価する際に有用な指標になると考えられた。以上の結果より、コケは高山帯の越境由来のPAHs汚染の指標として、マツ類は国内由来の汚染の指標として有効であり、これらの指標を組みあわて利用することで、環境・生態系の保全に重要な知見が獲られると期待される。多環芳香族炭化水素(PAHs)による越境大気汚染の影響を検討するため、本州中部の沿岸部から高山帯を含む14か所の地点で、マツ葉・コケ植物を採取し、植物内のPAHsの分析を行った。この結果に基づいて、PAHsによる越境大気汚染の影響を評価するとともに、生物指標を利用したモニタリング手法について検討した。その結果、(1)日本海沿岸部と高山帯において、東アジアに由来するPAHsの強い影響がみられること、(2)この越境大気汚染の指標としてコケ植物が適していること、(3)その一方、マツ葉は国内由来のPAHsを評価する際に有用であること、が明らかになった。本年度の成果から、PAHs評価に有用な種の選定をすることはできた。しかし、越境大気汚染との関係については議論できたなかった。この理由について、サンプル範囲が長野県中南部のみであり、サンプル間におけるPAHsの異性体比などのばらつきが小さかったこと、などがあげられる。今年度の調査結果をもとして、新たな調査地(越境大気汚染の影響が強い日本海側など)を加えたり、安定同位体などの新しい指標を用いて分析を行うことで議論を深める予定である。本研究成果について現在1編の論文が投稿中、もう1編の論文が投稿準備中であり、受理され次第、上記のwebにアップする。環境影響評価今後、調査地を中部山岳地域から広げ、越境大気汚染とPAHsとの関係について考察を深めていく予定である。台風・発達した低気圧の影響で中部山岳地域の調査に遅れたため。また、得られた成果が予想と異なり、新たに研究計画に改良を加える必要が生じたため。PAHs特性の把握に用いる予定だった一部のコケ植物種について、分布地域が限られていたため、本年度はサンプルとして使用しなかった。調査費用や安定同位体の分析費用など。繰り越された予算について、次年度に新たなサンプルの分析費用として用いる。
生体分子パスウェイ・ネットワークの定量計測技術と攪乱法の開発

生体分子パスウェイ・ネットワークの動態を理解する基盤として、次世代シーケンシングを用いた遺伝子発現の絶対定量法、質量分析を用いたタンパク質間相互作用の絶対定量法および定量ユビキチン化プロテオーム解析法、FRETを用いた細胞内代謝物のリアルタイム解析法を開発した。1)遺伝子発現酵母の全Zn2Cys6型転写因子をキメラ化してGeneChip解析を行なった。その結果、ChIP-Chip法よりも効率よく標的遺伝子を同定できることが分かった。遺伝子発現の絶対定量法GATC-PCRの為に、高性能のプライマー設計アルゴリズムを開発した。2)蛋白質間相互作用蛋白質複合体の構成成分のストイキオメトリーを定量的に計測する為に、計測対象ペプチドをタンデムに連結した人工蛋白質を標準として用いる方法を考案した。更に計測対象ペプチドの両サイドの数残基を加えることで、標的蛋白質中におけるプロテアーゼ処理効率を反映させて、より正確な定量を可能にした。3)蛋白質翻訳後修飾eIF2αのSer-51のリン酸化をモデルに、脱リン酸化処理による非リン酸化型ペプチドの増加を計測することで標的部位のリン酸化を定量する方法を開発した。この方法をTAP精製したeIF2Bに適用して、細胞内全体のeIF2αのリン酸化レベルと複合体中のeIF2αのリン酸化レベルとをアミノ酸飢餓刺激の有無で計測し、モデルとよい一致を示す結果を得た。4)代謝物の視覚化大腸菌ペリプラズム結合蛋白質HisJを骨格とするヒスチジンナノセンサー蛋白質FLIPHisを開発した。予想外の結果として、HisJがサブmMのKdでGlnとも結合することが判明した。そこでHisとHisJの複合体のX線構造解析データに基づくドッキングシミュレーションを行いGlnの結合様式を予測した。この結果に基づいてデザインしたアミノ酸置換の導入によって、Glnに事実上殆ど結合しないセンサーを開発することが出来た。このセンサーを用いて、培地中のHis濃度の変化に応じた細胞質Hisの動態の観察を進めている。1)遺伝子発現ベクターキャッピング法による酵母の全長cDNA解析の成果を論文として発表すると同時にUTゲノムブラウザを通してデータを公開した。我々はこの解析によって、3,599ORFを含む3,638既知遺伝子に関して11,575の転写開始点(TSS)を同定し、酵母では大半の遺伝子が複数のTSSを持つことを明らかにした。また45個の新規イントロンを見出し、4個の既知イントロンの位置を修正した。更に、遺伝子間領域由来の新規転写単位、アンチセンス転写単位、ORF内TSSを持つ転写単位を、それぞれ少なくとも667、367、348個同定し、出芽酵母トランスクリプトームの予想外の複雑さを明らかにした。2)蛋白質問相互作用蛋白質相互作用を多数同時に定量するために、定量に用いるペプチドを縦列に連結した人工タンパク質(PCS)をン用いるPCS-MS法を開発した。PCSではペプチドがコンカテネーションされて一つの分子となっているので、全ペプチドが必ず等モルでサンプルに添加され、各ペプチドが前後3残基のフランキング配列を保持することで各標的タンパク質における切断効率を正確に反映するように設計されており、正確な定量が可能である。3)細胞内代謝産物大腸菌PBPの一種であるHisJを骨格とするヒスチジンのFRETセンサーFLIPhisのHisJ部分に円順列変異を加えることで、従来のFLIPhisとは反対にアミノ酸結合によってFRET効率が増加し、ダイナミックレンジも拡大したセンサーの開発に成功した。この手法は一般性の高いものであり、FRETセンサー化できるPBPの範囲を拡大という意味でも有効な手法として期待される。一方、計測手法に関してはFCMによる計測に成功し、統計処理に耐え得る数のデータを迅速かつ高感度に取得できる目途が立った。1.遺伝子発現高出力DNAシークエンス技術を活用したクローニング・フリーのPET収集法の基本プロトコルを開発し、その高度化を進めた。また、ゲノムDNAの構造解析への応用も検討した。これまでに整備してきた転写因子恒常活性化株のトランスクリプトームを、タイリングアレイで解析することにより、多数の遺伝子間領域に由来する新規転写物を同定した。更に、完全長cDNAやCHIP-Chipデータを統合することにより、機能性RNA候補を見出した。それらの中から、減数分製の制御に関与する非コードRNA遺伝子を見出し、その機能解析を開始した。2.蛋白質間相互作用蛋白質複合体のタグによるアフィニティ精製時に、同位元素標識されたタグなし株由来細胞抽出液を等量混合することで、複合体中の動的構成因子と静的構成因子を識別する方法を開発した。この方法は來雑物を織別する為に開発されたI-DIRT法と手技的には同等であるが、eIF2-eIF2B複合体およびCyclin-Cdk複合体への適用から、安定な相互作用とダイナミックな相互作用の識別に有効であることが示された。更に、この識別は、複合体を機能モジュールに分割する上でも有効であった。この方法をこれまでに開発した定量計測法であるPCS-MSと組み合わせることで、複合体や相互作用の質と量の双方を明らかにする解析が可能になると考えられた。

3.翻訳後修飾定量プロテオミクスの手法でユビキチン化が変動する蛋白質を検索するSILAC-PAP-MSの高度化を進めている。ユビキチンリガーゼに続いて、脱ユビキチン化酵素の基質同定にも成功したが、網羅性がまだ低い問題を抱えている。4.細胞内代謝物ペリプラズム結合蛋白質を骨格とする低分子のFRETセンサー開発において、独自の円順列変異導入による手法を開発し,適用例を増やして、この手法の普遍性を確認した。1)遺伝子発現454ゲノムシークエンサを用いて、大腸菌へのクローニングを一切排除したPET(Paired End Tag)取得法を開発した。長いmRNAに由来するPETの収率向上が課題であったが、エマルジョンライゲーション反応に耐熱性ピロフォスファターゼを添加してピロリン酸を除去することによって改善を認めた。この手法を用いて、別途確立したヌクレオソームマップ法と組み合わせて、酵母の転写、特に非コードRNAの転写状況をゲノムワイドに解析した。2)蛋白質間相互作用蛋白質の絶対定量手法として開発したPCS-MS法をベースに、対象蛋白質数の増加とダイナミックレンジの拡張を目的とする階層的PCS-MSを考案して、その有効性を実証した。更に遺伝子発現絶対定量データとの比較による両者の相関を検討した。3)翻訳後修飾SILAC-PAP-MSによるユビキチン化蛋白質プロファイリングを行い、ユビキチン化関連酵素群の基質同定を進め、脱ユビキチン化酵素の基質同定に成功した。また、ユビキチン鎖の連結パターン毎の基質同定を行うために、7つのLys残基のうちひとつだけを残したユビキチンによるSILAC-PAP-MSを行った。4)細胞内代謝物転写因子MetJをベースとするS-adenosylmethionineセンサーシステムの開発を進めた。1.遺伝子発現大腸菌へのクローニング操作を一切経ずに、次世代シーケンサを用いて転写開始点と終結点の同定と発現レベルの計測を行うクローニングフリーのGIS-PET法の開発を更に進めた。具体的には、1)テンプレートスイッチ法の導入、2)ウラシルDNAグリコシレースによるoligo-dT/dUプライマーの除去、という大きな技術的改良点を導入することで、昨年度までの問題点を解決し、実用的な手法の確立に成功した。実際に、この手法を用いて、出芽酵母の転写開始点および終結点に関する大量データの取得に成功した。2.蛋白質相互作用安定同位元素標識による定量プロテオミクスの手法を応用して、出芽酵母SCF型ユビキチンリガーゼ複合体によるユビキチン化システムの解析を行なった。その結果、基質認識ユニットF-box蛋白質の共通ユニットへの取り込みが変化することで、このシステム全体の再構成が起こる様子を初めて明らかにすることに成功した。3.蛋白質翻訳後修飾出芽酵母の脱ユビキチン化酵素全16種の遺伝子破壊株について、独自に開発したSILAC-PAP-MS法を適用することで各酵素の基質候補を同定し、酵素-基質ネットワークを明らかにした。更に、特に興味深い酵素-基質関係については個別解析による検証を行った。脱ユビキチン化
心不全における細胞の生死に係るミトコンドリア機能解析と生体組織工学的アプローチ

本研究は、"心不全における心臓構成細胞の生死のメカニズムを、ミトコンドリア機能の解析に焦点を当て、生物学・生体組織工学の両方のアプローチを通して明らかにする。"ことを目的に行ったものである。その結果、次の点を明らかにした。心不全の進展において、心筋細胞死等に先だって、心筋ミトコンドリアに異常が現れること。心不全の早期に現れるミトコンドリア機能障害を救済すると、心筋細胞死および心機能の低下を防ぐことができること。細胞の恒常性を保つのに必要なメカニズムであるオートファジーが、心不全の進展に、ミトコンドリア機能の変化にともなって関与すること。心筋オートファジーの新しい評価方法を開発したこと。本研究の目的は、"心不全における心臓構成細胞の生死あメカニズムを、ミトコンドリア機能の解析に焦点を当て、生物学・生体組織工学の両方のアプローチを通して明らかにする。"ことである。そのうえで、平成19年度には主に次の二つの計画を立てた。(1)について、ラットやマウス心から調整して培養心筋細胞および繊維芽細胞を用意し、心不全を模倣したストレスをかけて、酸素電極、電子顕微鏡、フローサイトメトリー、western blottingや免疫染色、など、多方面からミトコンドリア機能を検討した。その中で、doxorubicinを用いて心筋ミトコンドリア障害モデルを作製することに成功し、明らかな心機能低下が現れる前に心筋ミトコンドリア障害が起こり、これを抑制することによって心不全の進展を食い止めることができることを発見した。(第72回日本循環器学会学術集会、第57回米国心臓病学会会議口演発表、論文投稿中)。(2)心筋保護に適した細胞環境を研究する過程で、「心不全における心筋細胞の生死には、心筋アポトーシスに係るミトコンドリア機能に関連して心筋オートファジーが関与する」という興味深い知見を得た。しかしながら当時、オートファジーをより正確に評価するAutophagic Fluxについての報告はほとんどなかった。そこで、この分野の世界第一人者である米国San Diego大学BioScience Center長R.A.Gottlieb博士と、心不全におけるAutophagic Fluxに関する共同研究を開始した。これまでに、Lysosome活性に着目してin vivo,in vitro両方で用いることのできる心筋Autophagic Fluxの新しい評価方法の開発に成功している。(Iwai-Kanai E,et.al.Autophagy.2008;4(3):322-9.)本研究の目的は、“心不全における心臓構成細胞の生死のメカニズムを、ミトコンドリア機能の解析に焦点を当て、生物学・生体組織工学の両方のアプローチを通して明らかにする。"ことである。平成19年度に引き続き、主に次の二つの計画によって研究を実施した。平成19年度にdoxorubicinを用いて心筋ミトコンドリア障害モデルを作製することに成功したため、平成20年度はこれを用いて心不全を抑制すべく、さまざまな介入事件を行った。その結果、G-CSFが心不全の早期に起こるミトコンドリアの機能異常を改善することによって、心不全の進展を食い止めることができることを発見した。(Am J Physiol Heart Cire Physiol.2009;296(3):H823-32.)。(2)心筋保護に適した細胞環境を研究する過程で、心不全の進展におけるオートファジーの重要性を見出した。しかしながら、それまで心筋オートファジーをより正確に評価する方法がなかったため、平成19年度にはこの分野の世界第一人者である米国San Diego大学BioScience Center長R.A.Gottlieb博士と研究に取り組み、Lysosome活性に着目した新たな心筋オートファジー評価方法の開発に成功した(Autophagy.2008;4(3):322-9.)。平成20年度には、この方法を用いてLPSによる心筋オートファジーの役割を解明した(Am J Physiol Heart Cire Physiol.2009;296(2):H470-9.)。
高度生涯学習社会に対応したコミュニティ・パートナーシップ・センター・モデルの開発

本邦における大学開放の現況を把捉するため、生涯学習系センターを有する3大学(滋賀大学、香川大学、大分大学)を対象に調査を実施し、それらを広島大学における調査結果と併せて検討した。大学開放の一般的状況を知るには、全国の99国立大学が大学評価機構に提出した「教育・サービス面における社会貢献に関する自己点検評価報告書」も有益である。その結果、大学開放は、大学の担うべき機能として認識されつつあるものの、実践は、「正課教育の開放」と「産学官連携」に傾斜しがちである。「地域社会への貢献」は、依然、大学公開講座に限定されたままである。まさにその意味において、アメリカ合衆国における「大学と地域社会のパートナーシップ」は、「大学の社会貢献」概念を一新させてくれる。1994年、連邦住宅都市開発省の肝煎りで創始されたその事業は、荒廃した都市の再生に、大学はどのような貢献ができるかという実験なのである。その革新性は、概ね以下のように要約することができる。1.地域開発法人を組織し、これを母体にして都市再生事業の展開を図る。大学は、同法人を媒介にして、都市再生事業に参画する。2.都市再生事業は、住宅の供給をはじめとする生活環境の整備から、人づくりのための教育・訓練、地域経済の活性化、そして地域計画の策定まで、広範囲にわたる。3.近隣住民に自助能力を育成するのが主眼であるから、都市再生事業はコミュニティ・ベーストを基調にして行われる。4.みずから有するあらゆる資源を用いて近隣住民を支援するのが大学のパートナーシップ事業であるから、その方法・形態は、サービス・ラーニング、学生によるボランティア、教師による社会貢献、出前講座、社会貢献研究と、じつに多様である。本研究の目的は、高度生涯学習社会において大学に期待される社会サービスとは何かを究明するとともに、そうした役割を遺憾なく発揮するためのシステム・モデルを開発することにある。そのためには、来るべき高度生涯学習社会に想定される大学と地域社会のパートナーシップ像と、本邦大学の現況との懸隔がいかなるものかを把捉しておく必要がある。そこで、初年度の研究課題としては、大学開放をめぐる実態を把握し、かつ、そこに内在する問題や課題を究明することに努力を傾注した。具体的には、大分大学、香川大学、滋賀大学、広島大学の4大学における教師の意識調査をもとに、大学開放と、大学開放事業を所管する生涯学習系センターの役割りがどのように受容され、そしてまた、今後のあり方がどのように志向されているかを析出した。その結果、大学開放は、「利潤」や「学生の確保」等の実利的な目的よりも、「社会貢献」とみなされ、大学が担うべき本義的な機能として受容されていることが明らかになった。しかし、大学開放事業のタイプとして、「正課教育の開放」、「機能的開放」、「産学官連携」等のいずれを重視するかは、大学間で相違がみとめられた。今後、パートナーシップ・センターを構想する際に、事業面で何を優先させ、いかなる性格づけをするかという点で考慮すべき問題のように思われる。他方、初年度の研究として、大学と地域社会のパートナーシップに関する基礎理論の構築にも努めた。国内外における関連文献、および先行研究を収集し、それらを精緻に分析した結果、パートナーシップ・センターについて思惟するにあたっては、大学と地域社会の関係においては、「対等平等」、「共生」、「利益の共有」、事業の運営においては「協働」、「媒介組織」、「アウトリーチ」、「participatory action」などが鍵概念となることが判明した。本年度の研究では、主にアメリカ合衆国を中心にして(1)コミュニティ・パートナーシップ・センターの理論枠組、および(2)パートナーシップ・センターの普及に与って大きな力をもった連邦住宅都市開発省とそれが展開したCOPCプログラム(Community Outreach Partnership Center Program)を明らかにするとともに、(3)モデルケースを選定し、そこでの実態について事例研究を行うことを意図していた。

モデルケースとしては、大学の特性をはじめ、地域的分布および事業の運営形態や事業内容等を勘案して、サンフランシスコ州立大学(コミュニティ・パートナーシップ・センター)、アリゾナ州立大学(コミュニティ・アウトリーチ・パートナーシップ・センター)、北西ミシガンカレッジ(ユニバーシティセンター)、ハーバード大学(ケネディスクール・ハウザーセンター)、ルイジアナ州立大学(コミュニティ・パートナーシップ・センター)の5事例を抽出した。主要な研究成果を要約すると、以下のようになる。(1)大学と地域社会のパートナーシップは、地域社会が直面する諸種の問題や課題の解決に大学が自ら有する知的、人的資源をもって積極的に貢献しようとするところに成立する。したがって(2)パートナーシップ・センターが所管する事業はじつに多彩(service learning, serviceprovision, faculty involvement, student volunteerism, community in the classroom, applied research, major institutiona change)で、しかもそのうちのどこに主眼をおくかはそれぞれのセンターにより異なる。成功的な事例では、(3)「アクションリサーチ」と「学問」は互いを排除するものではないとの認識が生まれ、かつ(4)学内では、社会貢献機能が認知され、制度化が進むとともに、(5)地域では住民のエンパワーメントが確認されている。1990年代以降、アメリカ大学が取り組んできた地域社会とのパートナーシップは、学内に集積された知的、人的、物的資源を積極的に学外に運び出し、住民の福利と厚生に役立てようとする意味では、大学開放の理念を継承した取り組みといえる。しかし、大学開放が学外成人に対する学習的な支援を主眼にしてきたのに対して、パートナーシップは、支援の対象として地域を想定し、そこに内在する諸問題を地域住民が主体的に解決しようとするのを、地域の諸機関、諸団体と協働して、多様な方法で支援しようとするところに特長がある。本年度は、大学と地域社会のパートナーシップの理論と実践について明らかにした。それらが本邦の今後に示唆すると判断されるものを列挙すると、概ね以下のようになる。(1)本邦において大学の社会貢献を推進しようとするなら、何はともあれ、まずそれぞれの大学が地域社会に内在する重要課題とと真剣に向き合うことから始めねばならない。(2)地域が直面する諸問題を、コミュニティ・コントロールの原理に基づき、しかも効果的に解決していくには、大学が単独で支援するよりも、むしろサード・アーム(NPO)を立ち上げ、地域の諸機関、諸団体と協働して、事に当たる体制づくりが求められる。(3)そうした体制のもとで、大学ならでは、の支援とは何かを追求することである。
繰返し組合せ荷重を受けるスカート基礎の支持力機構に関する研究

繰返し組合せ荷重の載荷する海洋構造部の支持特性を定量的に把握することに力点を置いて、研究を進めてきた。その際に、特に重要視したことは、実現像のバックボーンとなるべき理論的な側面について,従来からの研究を整理するとともに、以下のような知見を見出した。1.繰返し荷重下の支持特性を定量的に評価するためシェイクダウン解析を応用し、繰返し荷重下の浅い基礎の支持力特性を定量的かつシステマティックに評価できる解析コードを開発した。基礎となる理論は、メランの定理、支配方程式の線形化ならびに線形計画法である。対象した問題はトレスカ地盤上の帯基礎であるが、スカート基礎についても同様のコンセプトを拡張できる。本解析においては、鉛直荷重一定のもとで繰返し水平荷重が作用するケース、これは多くの海洋構造物において予想される荷重経路であるが、についてシェイクダウン解析を実施し、繰返し荷重下では単調載荷時に比べて支持力が最大で20パーセント程度低下することを確認した。またテンションカットの問題について、その効果を定性的に調査した。2.海洋構造物の使用限界を規定する物理量として累積沈下量が挙げられる。そこで繰返し荷重を受ける海洋構造物の累積沈下、変形特性を定量的に評価するために、ポンターの方法を応用して沈下の上限値を評価した。対象となる問題は、地盤-構造物系を理想化し、ヒンジで結合された3部材トラスモデルを対象とした。部材節点に作用する荷重に対して変形量の上限値を評価し、本方法の適用性を検討した。本方法では、変形量の精度は余り良くないが、時間領域で逐次積分する通常の解析のような計算量を必要としない利点がある。今後は、地盤の変形機構に関する考察、ならびに過剰間隙水圧の効果を定量的に調査する必要がある。
早期転移をきたす予後不良なメルケル細胞癌の癌間質標的療法に向けた基礎的研究

MCC腫瘍起源は未解決のままである。更に問題を複雑にしているのは、pure MCCとcombined MCCが同一の腫瘍起源かどうかについてもほとんど言及されていない。MCCがSCCなどの他の上皮系腫瘍と併存するcombined MCCが比較的多く存在することは、MCCが多能性幹細胞から生じる可能性を示唆しているが、どのような幹細胞を発生母地とするのかは全く不明である。一方、メルケル細胞(MCs)は、毛包幹細胞が局在する毛隆起部に多数存在する。そこで我々は複数の毛包幹細胞マーカーを用いて、MCCとMCsについて毛包幹細胞マーカーの発現について、毛組織と毛包を欠く掌蹠の皮膚とも比較検討した。対象としては、6例のpure MCCと8例のcombined MCCについて調べた。combined MCCは毛包幹細胞マーカーであるCK15, CK19およびCD200のいずれかを1つ以上発現していた。一方、pure MCCでCK19発現を示したが、CK15および/またはCD200の発現は示さず、毛包幹細胞マーカーの発現においてはpure MCCとcombined MCCにおける違いが明らかになった。正常毛組織の毛隆起部においてCK15, CK19およびCD200は発現したが、CK15およびCD200はMCsが多数存在する掌蹠および毛盤には存在しなかった。以上の結果を踏まえ、pure MCCとcombined MCCは毛隆起部に存在する毛包幹細胞に由来すると考えた。特にcombined MCCはMCsのみならず上皮系への分化能を有し特徴的な複合組織を形成すると考えた。MCPyV陽性、陰性それぞれのメルケル細胞癌細胞株を気相ー液相界面培養系を用いてコラーゲンゲル中で培養した。単独培養で通常2週間以上生存維持させることができるが、有棘細胞癌細胞株との混合培養によりMCPyV陽性のメルケル細胞癌細胞癌は形態学的に変性/壊死が目立つようになり、その生存・増殖能は低下、アポトーシスは増加した。また逆に有棘細胞癌細胞も、MCPyV陽性メルケル細胞癌との混合培養で生存・増殖能が低下した。自験症例の解析の結果、CD200に着目した。CD200は二つの免疫グロブリン様ドメイン(V,C)と単一の膜貫通および短い細胞質ドメインを含有するIgスーパーファミリー(IgSF)に属する高度に保存された膜糖タンパクであり、胸腺、B細胞、活性化TおよびB細胞、樹状細胞、ニューロンおよび内皮細胞等、多様な細胞がCD200を細胞表面に発現している。CD200/CD200Rは自己免疫寛容の維持に必要とされ、自己免疫・炎症・阻害活性・過敏性の制御におけるCD200の重要性が明らかになっている。メルケル細胞癌にはCD200が強発現している事を確認した。この所見は、メルケル細胞癌の特徴とされる免疫回避メカニズムの一端を解明するものと考えられる。平成28年度期間中も症例解析は実施中であり、平成29年度は学会発表および論文執筆の準備に取り掛かる。平成28年度中から日本におけるメルケル細胞癌の実態を把握するために、詳細な情報を収集中であり、データ解析および考察を予定している。平成28・29年度の作業の進捗が順調であり、平成30年度の予定している1データ解析、2学会発表、3論文執筆の予定を平成29年度に前倒しで実施できる見込みが出てきた。本邦におけるメルケル細胞癌(Merkel cell carcinoma:MCC)の実情については、症例報告はあるものの、欧米と比較しうるものは無い。その最大の要因としては欧米では既に制度化されている登録制度が本邦にないたである。そこで本邦におけるMCCの症例報告を、PubMEDおよび医学中央雑誌から論文・会議録の収集を行い、慎重に重複例を削除し、データの集計が完了し、調査項目毎に統計処理を行い、欧米のデータとの比較を行い、考察の段階に来ている。次に、自験例24例の解析により、臨床的にビラン・潰瘍形成例では、高率にcombined MCC, Merkel cell p@olyoma virus(MCPyV) negativeであり、pure MCCではビラン・潰瘍形成例はごく少数であった。従来臨床的特徴に乏しいとされてきたMCCにおけるビラン・潰瘍の所見の有無は、pure/combined typeのみならず、MCPyVの有無と相関する意義ある所見であることを見出した。次に、今回我々は、免疫染色法を用いて、当院のMCC患者25症例32検体におけるMCPyV感染の有無を確認した。MCPyVのLarge T (LT)抗原蛋白に対する2種類の抗体として、1CM2B4 (Santa Cruz社)及び、2Ab3※(James A. Dicaprio, Dana-Farber Cancer Institute, Boston, Massachusetts, USA)を用いてその染色性の違いを比較検討した。その結果、1CM2B4陽性率、Ab3陽性率はいずれも60%であり、染色性に明らかな差は見られない。2CM2B4の方が周囲組織への非特異反応が見られることが多かった。3SCCとの併存例では、CM2B4、Ab3のいずれも陰性であった。4CK20の染色性とMCPyV感染の有無に関連性は見出せなかった。本邦におけるMCCの疫学研究は、PubMEDおよび医中誌の症例収集・解析はほぼ完了している。欧米諸国との比較を行い、本邦における複数の特徴が抽出できた。