hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性における社会的健康格差と格差縮小アプローチ把握のための社会疫学研究

【目的】性別役割分業規範(男は外で働き、女は家事・育児)の強い日本社会において、仕事と家庭生活との両立を求められている女性の仕事や家庭生活に関連する要因(介護の有無、家庭と仕事の葛藤、子育ての有無など)の健康影響が大きいことが示唆されている。また、世帯形態の多様化がすすみ、女性の独居あるいはひとり親世帯の増加とその相対的に高い貧困率から、世帯の状況(世帯構造・世帯収入等)により仕事や家庭生活の要因の健康影響が異なることが推察される。そこで、本研究では女性における仕事や家庭生活ならびに世帯状況といった社会的要因の健康への影響メカニズムの解明と社会的健康格差の把握、そしてスウェーデンとわが国の健康格差ならびに社会保障・健康制度の国際比較による健康格差縮小への社会的アプローチに関する根拠の取得を目的とし、3つ調査集団を対象とし2つの横断研究と1つの国際比較研究を実施する。平成29年度は、次世代多目的コホート研究においては情報収集を継続して実施、収集されたデータのクリーニングを行いデータベースの構築を行った。また、国民生活基礎調査データの目的外使用申請を行った。データ取得後、解析を開始した。スウェーデンLNU2010のデータ利用手続きを開始した。【本年度の実績】平成30年度は、次世代多目的コホート研究において引き続き情報収集を実施し、収集されたデータのクリーニングを行いデータベースの構築を行った。その後、作成されたデータベースを用いた仮説の検証を開始し、結果の公表に向けて準備した。また、国民生活基礎調査のデータを用いて仮説検証を実施し、結果の公表に向けて準備を開始した。本年度はスウェーデンストックホルム大学において、利用申請が許可されたLNU2010のデータを用い、仕事や家庭生活の要因、世帯状況と自覚的健康感の関連についての分析を開始した。当初の予定通り、JPHC-NEXT研究のデータクリーニングは完了し個人データは完成した。また、国民生活基礎調査データを用いた検証も開始した。データ取得を完了したスウェーデンLNU2010のデータを用いた分析を開始している。次世代多目的コホート研究においては作成されたデータベースを用いた仮説検証結果を国内外学会発表ならびに英文誌で発表する。国民生活基礎調査のデータを用いた仮説検証結果についても国内外学会発表、英文誌での発表を行う。また、利用手続きが完了したスウェーデンLNU2010のデータを用いて検証した仕事や家庭生活の要因、世帯状況と自覚的健康感の関連についての分析結果を日本の国民生活基礎調査データによる結果との国際比較研究を実施する。【研究目的】性別役割分業規範(男は外で働き、女は家事・育児)の強い日本社会において、仕事と家庭生活との両立を求められている女性の仕事や家庭生活に関連する要因(介護の有無、家庭と仕事の葛藤、子育ての有無など)の健康影響が大きいことが示唆されている。【本年度の実績】平成29年度は、次世代多目的コホート研究においては情報収集を継続して実施、収集されたデータのクリーニングを行いデータベースの構築が完了した。また、国民生活基礎調査データの目的外使用申請を行い、申請が受理されてデータの利用が可能となった。ストックホルム大学において、スウェーデンLNU2010のデータ利用手続きを開始した。また、国民生活基礎調査データの目的外使用申請を行い。データ取得を完了し、スウェーデンLNU2010のデータ利用手続きを開始している。

また、国民生活基礎調査のデータを用いて仮説検証を実施し、結果の公表に向けて準備を開始した。本年度はスウェーデンストックホルム大学において、利用申請が許可されたLNU2010のデータを用い、仕事や家庭生活の要因、世帯状況と自覚的健康感の関連についての分析を開始した。当初の予定通り、JPHC-NEXT研究のデータクリーニングは完了し個人データは完成した。また、国民生活基礎調査データを用いた検証も開始した。データ取得を完了したスウェーデンLNU2010のデータを用いた分析を開始している。データクリーニングが完了したJPHC-NEXT研究データ、目的外使用申請が受理され利用可能となった国民生活基礎調査データを用いて、それぞれのテーマに関する分析を進める。またLNU2010のデータ利用手続きが完了後、分析を開始する次世代多目的コホート研究においては作成されたデータベースを用いた仮説検証結果を国内外学会発表ならびに英文誌で発表する。国民生活基礎調査のデータを用いた仮説検証結果についても国内外学会発表、英文誌での発表を行う。また、利用手続きが完了したスウェーデンLNU2010のデータを用いて検証した仕事や家庭生活の要因、世帯状況と自覚的健康感の関連についての分析結果を日本の国民生活基礎調査データによる結果との国際比較研究を実施する。本年度予定していたスウェーデンにおけるデータ申請プロセスが遅れたため、スウェーデンにおける研究が来年度に延期となった。したがって、来年度は本年度に実施予定であったスウェーデンにおける使用データの確認と解析を来年度の予定とあわせて実施する。今年度発表予定であった英文誌への投稿準備が遅れたため、英文校正ならびに投稿費用等が来年度の使用となった。したがって、来年度には今年度発表予定であった研究結果と来年度に予定されている研究結果発表を併せて実施する予定である。
ワイヤ駆動型超高速パラレルメカニズムの冗長機構の最適化と冗長制御

本研究は、力学的に冗長な本数のワイヤを用い、エンドエフェクタを四方八方から引っ張ることによって駆動する新しいパラレルロボットメカニズムの設計と制御に関する研究である。本研究は次の成果を得た。1.本メカニズムの運動学的・力学的定式化・モデル化を行った。エンドエフェクタを6自由度拘束でき、構造的に安定になる構造安定条件を運動学方程式・静力学・動力学方程式から導出した。ワイヤ同士、ワイヤとエンドエフェクタ・ワークとが干渉しない条件を運動学方程式から導出した。構造安定条件、非干渉条件を満足し、特異点を除く連続した作業領域を算出するアルゴリズムを開発した。確率的可操作度を拡張することにより、可操作性、力操作性、動的操作性の評価法を提案した。簡単な模型による実験と計算機シミュレーションによって、これらの解析の結果が妥当であることを検証した。2.上記の構造安定条件、干渉しない条件を満足し、連続した作業領域ができるだけ大きくなり、操作性がなるべく高くなるような機構設計を行った。等方的な設計において、干渉条件を考慮しない場合の作業空間が最適となる2つの基本設計を得ることができた。対照的な設計において、干渉条件とトルクの大きさの制約を考慮し、並進と回転の範囲が大きくなる2種類のワイヤ配置を得ることができた。なお、冗長駆動によって作業空間中心部における特異点はほとんどの場合において存在しないことが明らかになった。3.冗長制御法に関して検討を行った。片側拘束下における最適化問題として定式化できることが明らかになった。4.ワイヤの駆動法によって精度の低下や自励振動などを回避する設計について検討を行い、実験用ロボットの試作を行った。5.本研究荷関連する資料収集を行った。
口腔内細菌の内頸動脈狭窄症に及ぼす影響についての検討

昭和大学病院脳神経外科で、内頸動脈狭窄症により内頸動脈内膜切除術(CEA)を施行する症例で、昭和大学病院歯科を受診し、周術期口腔機能管理を行い、本研究参加の同意が得られた55例の患者であった。内頸動脈狭窄症によりCEAを施行して、摘出された内頸動脈プラーク一部を、内頸動脈プラークサンプルとし、歯科外来で、周術期口腔機能管理時に歯科用スケーラーで歯の周辺のプラークを採取し、口腔内プラークサンプルとして回収された55例を研究対象とした。その中で、DNA回収済み:47例、16SrRNA-PCR済み:45例、次世代シークエンサーにてメタゲノム解析:31例である。次世代シークエンサーにてメタゲノム解析:31例である。それらに関して検討した。内頸動脈と口腔内プラークのサンプルから、同属の細菌が検出され(31例中5例:16%)、口腔内細菌と内頸動脈狭窄症とでも関係性が示唆された・31例の内訳は、男女比3:1、平均年齢は72.5歳、平均歯牙欠損数は7.2歯であった。う蝕処置済み歯:8.3歯、歯周ポケット5mm以上:0.5歯であった。次世代シークエンサーにてメタゲノム解析を行い、従来では検出されなかった多くの細菌の同定が行えるようになった。これまで検出されなかった病変部の細菌も認められるようになり、細菌と病変部との関連性に関して新たな病因を発見できる可能性がある。今後もサンプル数を増やして、内頸動脈狭窄症と口腔内細菌との関連性に関して検討を行う方針である。内頸動脈狭窄症により内頸動脈内膜切除術(CEA)を施行する症例で、昭和大学病院歯科を受診し、周術期口腔機能管理を行い、サンプル回収された55例である。若干研究が遅れているが、今後研究が進行すると考えている。2陽性例、陰性例での臨床経過との相関の検討3新規サンプルでは、RNAを抽出して、リアルタイムPCRでの定量も検討昭和大学病院脳神経外科で内頸動脈狭窄症により内頸動脈内膜切除術(CEA)を施行する症例で、昭和大学病院歯科を受診し、周術期口腔機能管理を行い、本研究参加の同意が得た31名の患者で、昭和大学病院脳神経外科で内頸動脈狭窄症によりCEAを施行時に摘出されたプラークの一部を、メタゲノム解析用サンプルとして採取した。昭和大学病院歯科外来で、周術期口腔機能管理時に歯科用スケーラーで口腔プラークを採取した。採取されたメタゲノム解析用サンプルを、16S遺伝子を用いて、昭和大学に設置された次世代高速シークエンサーにてメタゲノム解析し、固有の口腔常在細菌叢の構成を検討した。内頸動脈狭窄症の内膜とデンタルプラークから同属の細菌が検出され(31例中5例:16%)口腔内細菌と内頸動脈狭窄症の何らかの関係性が示唆された。31例は、男女比は3:1、平均年齢は、72.5歳平均欠損歯は7.2歯であった。う蝕処置済み歯8.3歯であり、歯周ポケット(P>5mm)0.5歯であった。次世代シークエンスで、従来では検出されなかった多くの細菌の同定が行えるようになった。今まで検出されなかった病変部の細菌を認めるようになり、病変部と細菌の関連性について追及できる可能性が示唆される。検出された細菌は、口腔常在菌を認め、他の被験者と比較して、う蝕罹患率が高い患者に菌の陽性を認め、う蝕原因菌と何らかの関係性も考えれた。今後も症例を増やしてさらなる検討を継続していく方針である。内頸動脈狭窄症により内頸動脈内膜切除術(CEA)を施行する症例で、昭和大学病院歯科を受診し、周術期口腔機能管理を行い、サンプル回収したのは55例で、その内DNA抽出済み:47例、16SrRNA-PCR済み:44例、次世代高速シークエンサーにてメタゲノム解析:31例である。比較的順調に研究が進行していると考えている。

内頸動脈と口腔内プラークのサンプルから、同属の細菌が検出され(31例中5例:16%)、口腔内細菌と内頸動脈狭窄症とでも関係性が示唆された・31例の内訳は、男女比3:1、平均年齢は72.5歳、平均歯牙欠損数は7.2歯であった。う蝕処置済み歯:8.3歯、歯周ポケット5mm以上:0.5歯であった。次世代シークエンサーにてメタゲノム解析を行い、従来では検出されなかった多くの細菌の同定が行えるようになった。これまで検出されなかった病変部の細菌も認められるようになり、細菌と病変部との関連性に関して新たな病因を発見できる可能性がある。今後もサンプル数を増やして、内頸動脈狭窄症と口腔内細菌との関連性に関して検討を行う方針である。内頸動脈狭窄症により内頸動脈内膜切除術(CEA)を施行する症例で、昭和大学病院歯科を受診し、周術期口腔機能管理を行い、サンプル回収された55例である。その中で、DNA回収済み:47例、16SrRNA-PCR済み:45例、次世代シークエンサーにてメタゲノム解析:31例である。若干研究が遅れているが、今後研究が進行すると考えている。内頸動脈狭窄症により内頸動脈内膜切除術(CEA)を施行する症例で、昭和大学病院歯科を受診し、周術期口腔機能管理を行い、サンプル回収したのは55例で、その内DNA抽出済み:47例、16SrRNA-PCR済み:44例、次世代高速シークエンサーにてメタゲノム解析:31例である。比較的順調に研究が進行している。2陽性例、陰性例での、臨床経過との相関の検討2新規のサンプルでは、RNAを抽出して、リアルタイムPCRでの定量も検討内頸動脈狭窄症により内頸動脈内膜切除術(CEA)を施行する症例で、昭和大学病院歯科を受診し、周術期口腔機能管理を行い、サンプル回収された55例である。2陽性例、陰性例での臨床経過との相関の検討3新規サンプルでは、RNAを抽出して、リアルタイムPCRでの定量も検討学会等の研修へ十分に参加できなかったことで、次年度使用額が生じた。次年度は、学会等の研修にも積極的に参加予定である。内頸動脈狭窄症手術での内頸動脈プラークサンプル数が増加せず、DNA解析、メタゲノム解析の実験が進展しなかったため、次年度に実験を行う。
子育て支援政策の体系的展開(社会保障政策から積極的育児支援政策へ)

本年度は研究のまとめとして、本研究の成果を論文および著書にしるし、公刊した。すなわち、本研究の成果としては従来低所得者層の所得保障ニーズを充足させるための一つの政策手段として捉えられがちであった育児支援政策、とりわけ経済的支援政策が、子育てを純粋に評価するとう視点により、親の所得にかかわらず全ての子育て家庭に付与されるべきであり、このことがまさに従来の社会保障政策の枠組みに捕られない、育児支援政策の独自の存在意義として、わが国の政策横断的な家族政策構築のための一助となるであろうことを指摘した。これと同時に、次世代の存在を抜きにして論じることが不可能な現在の社会保障システムを前提とする限り、育児が社会保障システム、ひいては社会の存続に欠くことのできない作用であることに着目し、それを積極的に評価していくといった政策手法がわがくににおいてもさらに求められている。その具体的な例としてドイツで実施されている社会保険システムでの育児の考慮の拡大や租税法上での控除の拡大を考察した。そこから得られた結論としては、それぞれが固有の原理に基づいて構築されている社会保険ならびに租税システムで、これらの原理と無関係に育児支援という政策目的を追求することは、結果として別の意味でシステムの存続を脅かす要因となりうること、それゆえ、育児の効用をこれらのシステムの中で評価しようとするのであれば、システム固有の原理と育児支援という政策目的の調整点を見出すことがもっとも重要なてんであり、すでにこのような政策手法を取り入れているドイツにおいても、この点に議論が集中しているということである。本研究は個人的なリスクに対応する仕組みである社会保障政策という枠組みを超えて、育児による経済的な負担を軽減する政策的手法を抽出すると同時に、政策間の有機的な連携をはかるという新たな視点基づき、効率的かつ実効的な育児支援政策を確立するための提言を行うと同時に、これらの政策を法的側面から規範的に根拠づけることを試みるものである。本年度は、従前の研究により収集したドイツの資料、ならびに、論文の検討により得られた成果を基に、これらをわが国の制度状況と比較検討し、わが国の少子化対策を「家族負担調整」ならびに「家族履行調整」という法概念に基づいて再度整理・検討した。その結果明らかになったのは、わが国での現行法制度上での子育てにかかる経済的支援が、もっぱら、ドイツでいうところの「家族負担調整」的なもので、子育てによる家族特有の経済的負担を補うという観点に立脚するものであること、負担調整あたってドイツでは、子育てをする社会構成員としない構成員の負担の公平という観点から調整を行うのに対して、わが国では、あくまでも損失補償的な観点から調整を行うため、例えば、公的年金保険制度での保険料免除の適用において顕著であるように、同じ子育てをする被保険者であっても、制度上損失が生じないと見なされるものには補償が行われない結果、制度内部で子育てをする者に対する取り扱いの区別が生じており、子育てに対する一貫した政策形成が実現していないことが明らかになった。また賦課方式を採用する社会保険制度のように、次世代の存在を前提としたシステムでは、制度を維持存続するためにも、世代間の負担の公平をはかることが求められるが、ドイツで行われている子育ての効用を政策の中で積極的に評価する方法は、理論構成ならびにその具体的制度設計という点で、わが国にとっても適用可能性のある有用な解決策であると考えられることを明らかにした。
臍帯血移植における生着促進を目的とした細胞治療の開発

成熟脂肪細胞に由来する脱分化脂肪細胞(DFAT)の放射線傷害後の骨髄微小環境の再構築能や、ヒト臍帯血造血幹細胞生着に対する作用を検討した。放射線照射により骨髄を傷害したC57BL/6マウスにDFATを静脈内投与したところ、骨髄造血細胞の回復が有意に促進した。また放射線照射を行った免疫不全(NOD-SCID)マウスにヒト臍帯血造血幹細胞とDFATを同時移植したところ、移植4週、12週後の骨髄および末梢血中のヒトCD45陽性血液細胞数は有意に増加した。以上の結果より、DFAT移植は放射線照射後の骨髄造血細胞の回復を促進し、ヒト臍帯血移植における生着率を増加させることが明らかになった。1.脱分化脂肪細胞から生着促進細胞の誘導ヒト脱分化脂肪細胞を、種々の分化誘導培地や1%低酸素条件下で培養し、培養上清中の発現サイトカインをプロテインアレイ法で測定した。その結果、脱分化脂肪細胞から造血幹細胞のホーミング能に重要なサイトカインであるSDF-1, PIGF, VEGF-Aが豊富に発現していること、これらのサイトカインの発現は低酸素条件下で培養することにより約2倍発現増加することなどが明らかになった。また脱分化脂肪細胞からRNAを抽出し、幹細胞維持に関与する遺伝子群の発現をリアルタイムRT-PCR法にて測定した。その結果、脱分化脂肪細胞にはアンギオポエチン1, Nカドヘリン、Jagged-1といった造血幹細胞の維持や分化に関与する遺伝子が発現していることが明らかになった。この結果は、脱分化脂肪細胞が造血幹細胞を維持するニッチ細胞としての機能を有する可能性を示唆している。ヒト臍帯血造血幹細胞を増殖維持することができるマウスストローマ細胞(HESS5)に種々の線量の放射線照射を行い、発現するサイトカインの変化や、臍帯血CD34陽性細胞との共培養による造血幹細胞増殖維持能を評価した。その結果、低線量(0.1-1Gy)の放射線照射では、HESS5細胞からのSDF-1やJagged-1の発現が増加し、共培養による臍帯血CD34陽性細胞の増殖維持能が亢進することが明らかとなった。一方高線量(10Gy)の放射線照射では、HESS5細胞からのSDF-1やJagged-1の発現が著明に低下し、臍帯血CD34陽性細胞の増殖維持能が減弱することが明らかとなった。これらの検討により、HESS5細胞を高線量放射線照射することにより、造血微小環境のin vitro障害モデルとして利用できることが明らかになった。今後、この実験系を用いてヒト脱分化脂肪細胞が傷害された造血微小環境を修復補完する作用があるか明らかにしていく予定である。2.脱分化脂肪細胞移植による骨髄微小環境再構築の検討日本白色家ウサギに放射線照射を行い、骨髄組織を破壊した後、ウサギ皮下脂肪組織から調製した脱分化脂肪細胞を静脈内または大腿骨骨髄内に投与する予備検討を開始した。ヒト臍帯血造血幹細胞を増殖維持することができるマウスストローマ細胞(HESS5)に種々の線量の放射線照射を行い、発現するサイトカインの変化などを評価した。その結果、骨髄破壊的処置に使用する線量である10-20Gyの線量を照射した場合、造血幹細胞のホーミング因子であるSDF-1の発現・分泌が有意に低下することをmRNAレベルおよび蛋白レベルで明らかにした。そこで、HESS5に種々の線量の放射線照射を行った後、その培養上清を採取し、マイクロケモタキシスチャンバーを用いて、この培養上清の臍帯血単核球に対する細胞遊走能を検討した。その結果、10-20Gyの放射線照射を行ったHESS5培養上清では、放射線照射を行わないHESS5培養上清に比べて有意に臍帯血単核球の遊走能が低下した。これらの検討により放射線による骨髄破壊的処置により、造血微小環境からのSDF-1分泌が低下し、造血幹細胞のホーミングが抑制されることが生着不全の主因であることが明らかになった。造血幹細胞の生着を促進させる移植用細胞をスクリーニングする目的で、ヒト脱分化脂肪細胞、ヒト皮膚線維芽細胞およびヒト脂肪組織由来幹細胞(ASC)を培養し、培養上清中のSDF-1をELISA法にて測定した。その結果、ヒト脱分化脂肪細胞は他の細胞に比べて明らかにSDF-1を高分泌していることが明らかになった。また脱分化脂肪細胞の免疫抑制能(GVHD予防作用)を評価するため、脱分化脂肪細胞とマウス脾臓リンパ球との共培養を行い、レクチン刺激によるTリンパ球増殖に対する効果を検討した。

その結果、脱分化脂肪細胞は骨髄間葉系幹細胞と同程度のリンパ球増殖抑制効果があることが明らかになった。今後、ヒト造血幹細胞を移植したモデル動物に対して、脱分化脂肪細胞を移植する実験などを行い、生着率増加効果やGVHD予防効果を評価していく予定である。1.放射線照射による骨髄傷害マウスに対する脱分化脂肪細胞移植の効果C57BL/6Jマウスに放射線照射(700cGy)を行い骨髄傷害を誘導後、マウス脱分化脂肪細胞(DFAT群、5x10^5)または生理食塩水(コントロール群)を3日間、尾静脈より投与した。移植後、経時的に末梢血および骨髄中の血液細胞を採取し、造血細胞の回復の程度をフロー・サイトメーターを用いて比較した。その結果、移植21日後の骨髄造血幹細胞(Lin^-c-kit^+Sca-1^+)はコントロール群に比べDFAT群で有意に増加した。またDFAT群では、骨髄中のヒトB細胞(CD45^+CD19^+)数、単球(CD45^+CD11b^+)数、骨髄球(CD45^+CD13^+)数が有意に増加した。以上の結果より、脱分化脂肪細胞移植は、放射線、照射後の骨髄造血細胞の回復を促進することが明らかになった。2.脱分化脂肪細胞の臍帯血造血幹細胞生着率に及ぼす効果免疫不全(NOD-SCID)マウスに放射線照射(300cGy)を行った後、マウス脱分化脂肪細胞(DFAT群、5x10^5)または生理食塩水(コントロール群)と共にヒト臍帯血造血幹細胞(Lin^-CD34^+、1x10^4)を経静脈的に移植した。移植後、経時的に末梢血および骨髄中の血液細胞を採取し、FACS解析を行い、ヒト由来血液細胞の生着率を比較した。その結果、移植4週、12週後の末梢血中および骨髄中のヒトCD45^+細胞は、コントロール群に比べDFAT群で有意に増加した。以上の結果より、脱分化脂肪細胞移植は、ヒト臍帯血移植における生着率を増加させることが明らかとなった。これらの検討により、臍帯血と脱分化脂肪細胞の同時移植は、臍帯血移植における生着不全を予防する有効な治療法となりうる可能性が示唆された。
アニオン型尿毒症性物質群を除去するハイブリッド型人工腎臓の開発

本研究はアニオン型尿毒症性物質の中でも、インドキシル硫酸のみならずp-cresyl sulphate、3-carboxy-4-methyl-5-propyl-2-furanpropanoic acidにもそれ以上に、培養平滑筋細胞増殖作用のあること、さらにその機序の一つとして細胞内情報伝達系分子のリン酸化を介することを明らかにし、これらの体内蓄積が腎不全患者の動脈硬化・血管イベントの発生に寄与する可能性を示した。またアニオン型尿毒症性物質を高率に分泌する培養尿細管細胞を作成しこれをハイブリッド型人工腎臓に組み込むことで、これら毒素を除去できることも示した。本研究の目的は、インドキシル硫酸(IS)を含む各種アニオン型尿毒症性物質の中から、腎不全患者の動脈硬化発生に関与する物質を明らかにすることである。そのために昨年度に引き続き、以下の検討を行った。1)培養血管平滑筋細胞の増殖作用を指標とした、各種タンパク結合型尿毒症性物質のスクリーニング:ラット平滑筋初代培養細胞に各種の尿毒症性物質を添加した際の細胞増殖能の変化を、H-チミジン取り込み能およびWST-1アッセイを用いて測定し、溶媒投与群の結果と比較することで評価した。ISのみならず、フランジカルボン酸(CMPF)やp-cresyl sulfateにもIS以上の増殖刺激作用のあることを明らかにした。2)アニオン輸送体発現尿細管培養細胞もよる尿毒症性物質輸送活性の確認:有機アニオン輸送体-3型(OAT-3)発現尿細管細胞によるISの分泌をCMPFやp-cresyl sulfateが有意に阻害することを明らかにした。このことはCMPFやp-cresyl sulfateもOAT-3の基質であることを強く示唆する。3)ハイブリッド型人工腎臓へのOAT-3高発現細胞の培養確立:新規作成されたOAT-3高発現細胞を我々がもっていたハイブリッド型人工腎臓上で培養可能なことを明らかにした本研究の目的は、インドキシル硫酸(IS)を含む各種アニオン型尿毒症性物質の中から、腎不全患者の動脈硬化発生に強く関与する物質を明らかにすることである。そのために、昨年度に引き続き以下の検討を行った。1)培養平滑筋細胞の増殖作用を指標とした、各種タンパク結合型尿毒症性物質のスクリーニング:ラット平滑筋初代培養細胞に各種の尿毒症性物質を添加した際の細胞増殖能の変化を、WST-1アッセイを用いて測定し、溶媒投与群の結果と比較することで評価した。今年度はISやフランジカルボン酸(CMPF)やp-クレシル硫酸のみならず、クレシルグルクロン酸にもより強い増殖刺激作用があることを明らかにした。スタチン前投与による抑制効果の検討も開始した。2)アニオン輸送体発現尿細管培養細胞による尿毒症性物質輸送活性の確認:有機アニオン輸送体-3型(OAT-3)高発現培養尿細管細胞におけるISの輸送をCMPFやp-クレシル硫酸は有意に阻害した。しかしクレシルグルクロン酸による阻害効果は有意であるものの軽微であった。3)ハイブリッド型人工腎臓へのOATー3高発現細胞の培養確立:新規作成したOAT-3高発現細胞をハイブリッドガ多人工腎臓にsmall scaleで培養し、IS輸送能などの機能を評価した。メカニズムはまだ不明であるが、以前用いた細胞系と比して長期間培養継続が可能であった。本研究の目的はではインドキシル硫酸(IS)を含む各種のアニオン型尿毒症性物質の中から、腎不全患者の動脈硬化・血管イベントの発生に関与するものを明らかにすることである。そのために今年度は以下の検討を行った。1)培養血管細胞の増殖作用を指標とした各種蛋白結合型尿毒症性物質のスクリーニング培養血管平滑筋初代細胞(ラット)に各種の蛋白結合型尿毒症性物質(p-cresyl sulphate、ISなど)を添加した際の細胞増殖能を3H-チミジン取り込み能およびWST-1アッセイを用いて評価し、溶媒群と比較した。これらの物質は用量依存的な細胞増殖効果を示した。またその増殖促進の程度は物質により異なることも判明した。2)アニオン輸送体発現培養尿細管細胞による尿毒症性物質輸送活性の確認アニオン輸送体の代表としてアニオン交換輸送体を高発現させた培養尿細管細胞を用いて、p-cresyl sulphateが輸送体基質か否かを明らかにした。細胞におけるIS、PAH取り込み能は、これらの物質により競合的に拮抗することが明らかになった。このことは、p-cresyl sulphateがこれらの基質であり、この細胞により輸送されることを示唆する。本研究の目的は、インドキシル硫酸(IS)を含む各種アニオン型尿毒症性物質の中から、腎不全患者の動脈硬化発生に強く関与する物質を明らかにすることである。そのために昨年に引き続き以下の検討を行った。1)培養平滑筋細胞の増殖作用を指標とした、各種タンパク結合型尿毒症性物質のスクリーニング:昨年度までにISのみならずフランジカルボン酸(CMPF)、p-クレシル硫酸(PCS)にもIS以上に強い増殖作用のあることを確認した。今年度はある種のスタチンを前投与しておくことにより、IS、CMPF、PCSによる増殖を軽減できることを明らかにした。2)アニオン輸送体発現尿細管培養細胞によるハイブリッド型人工臓器の作成:昨年度までに有機アニオン輸送体-3型(OAT-3)高発現細胞において、IS,CMPF、PCSの輸送が促進されることを明らかにした。

今年度はこの細胞をホロファイバーによるハイブリッド型人工臓器上に培養し、腎不全モデル動物における毒素除去効果の検討を開始した。少なくとも機器による有害事象はなく、今後毒素濃度測定による有効性の評価を行う予定である。本研究の目的は、インドキシル硫酸(IS)を含む各種アニオン型尿毒症性物質の中から、腎不全患者の動脈硬化発生に強く関与する物質を明らかにすることである。そのために昨年に引き続き以下の検討を行った。1)培養平滑筋細胞の増殖作用を指標とした、各種タンパク結合型尿毒症性物質のスクリーニング:昨年度までにISのみならずフランジカルボン酸(CMPF)、p-クレシル硫酸(PCS)にもIS以上に強い増殖作用のあることを確認した。今年度はこれらの増殖時の細胞内機序としてMAPキナーゼなどのリン酸化亢進を伴うことを明らかにした。2)アニオン輸送体発現尿細管培養細胞によるハイブリッド型人工臓器の作成:昨年度までに細胞をホロファイバーによるハイブリッド型人工臓器上に培養し、腎不全モデル動物における毒素除去効果の検討を開始した。今年度はこのモジュールの安全性を確認するとともに、装着によりISなどが経時的に有意に減少できることを明らかにした。本研究はアニオン型尿毒症性物質の中でも、インドキシル硫酸のみならずp-cresyl sulphate、3-carboxy-4-methyl-5-propyl-2-furanpropanoic acidにもそれ以上に、培養平滑筋細胞増殖作用のあること、さらにその機序の一つとして細胞内情報伝達系分子のリン酸化を介することを明らかにし、これらの体内蓄積が腎不全患者の動脈硬化・血管イベントの発生に寄与する可能性を示した。またアニオン型尿毒症性物質を高率に分泌する培養尿細管細胞を作成しこれをハイブリッド型人工腎臓に組み込むことで、これら毒素を除去できることも示した。培養平滑筋細胞における尿毒素の影響については、測定までほぼ終了した。ハイブリッド型人工臓器についても安全性の検討までは終了し、あと1年あれば有効性評価も可能と考えられる腎臓内科学スタチンによる尿毒素依存性細胞増殖の抑制に関する細胞内メカニズムを明らかにするOAT3-発現細胞によるハイブリッド型人工臓器の有効性評価を終了させる各種基質候補についてのスクリーニングはほぼ順調に行えている。ハイブリッド型人工腎臓への培養もほぼ予定通りに行えている各種基質候補のスクリーニングは順調に終了した。バイオ人工腎臓の機能評価も予定通りに進行している。一部の基質についての阻害実験が未施行であるが、評価システムも初年度において確立できており、次年度以降に遂行可能と考えている。このためおおむね順調と考えている。尿毒素測定をまとめて行うことでコスト削減を狙っていたが、検体収集が完全に終わらなかったためスクリーニングを完結させるとともに、ハイブリッド型人工腎臓への培養実験を軌道に乗せるスクリーニングによって確認できた尿毒症性物質による細胞増殖に対して、これを抑制できる併用薬を探索する。尿細管細胞におけるクレシルグルクロン酸輸送機序を更に解明する。OAT-3発現細胞によるバイオ人工腎臓を用いた機能評価を継続発展させる。初年度に施行できなかった基質を用いた実験を継続する。
ブタ下垂体生殖腺刺激ホルモン遺伝子の発現調節領域と結合因子の解析

ブタゴナドトロピン遺伝子(α鎖,FSHβ鎖およびLHβ鎖)のクロ-ニングを行い,全エクソンを含む塩基配列を決定した.各遺伝子のコ-ディング領域はウシやヒトで知られているものと同じ位置で介在配列(イントロン)により分断されていた。また、発現を調節すると思われる遺伝子上の配列を検索すると、5'上流には、cAMPーresponsive element(CRE)に類似の配列がそれぞれ1箇所づつ見いだされた。そのほか、プロテインキナ-ゼCあるいはAを介する情報伝達系の応答配列であるAP1ーおよびAP2ーresponsive element(AP1、AP2)、転写を促進する配列GCーboxやCACCCーboxなどが存在した。この事実は、ゴナドトロピンのサブユニット遺伝子の発現が、必ずしも同調していないというこれまでの結果を支持する。また、遺伝子断片に対する結合因子の解析実験では、下垂体前葉組織の核タンパク質画分に、CRE、AP1、AP2の各配列に結合する因子が核抽出物中に存在しすることが判明した。これらの結合は、他の塩基配列による結合阻害が認められず特異的な核内因子との結合と判断した。また、ブタゴナドトロピン遺伝子の5'上流断片を用いた、競合実験では、いずれの場合でも結合の阻害が認められ、遺伝子断片上に核内因子が結合しうることが判明した。これまでの実験で核内因子との結合が確認できたα鎖遺伝子の一部の配列を化学合成し、動物細胞発現ベクタ-であるpTKGHに組み込み、ブタ前葉細胞の初代培養細胞への遺伝子導入を行った。プロテインキナ-ゼCを活性化するGnRHおよびTPA、あるいはcAMPのレベルを上げるforskolinを用いて、導入された合成配列が遺伝子の転写レベルにどの程度影響するかを調べた。その結果、確かに組み込んだα鎖遺伝子上のCREとAP1は、2箇所ともプロテインキナ-ゼCとcAMPの情報伝達系の変動に応じて、転写レベルを上昇させることが判明した。以上のごとく、ホルモン遺伝子の発現調節に係わる因子の解析が進んだ。
含フッ素イソベンゾフランを活用する高次共役有機分子の新創製

本研究の全体構想は、有機フッ素化合物の系統的合成法の開発である。交付希望期間中の具体的目的は、含フッ素イソベンゾフラン中間体を用いて、フッ素系有機共役化合物の新合成法を開発することである。平成29年度には、含フッ素イソベンゾフランの反応を徹底検討する。イソベンゾフランは、o-キノジメタン構造を有し、Diels-Alder反応のジエン成分として働く有用な反応中間体である。平成28年度にはフッ素官能基導入カスケード環化反応による含フッ素イソベンゾフランの発生を確認した。平成29年度は、高次アセン類の合成を目指し、含フッ素イソベンゾフランとアルキンとの[4+2]環化付加反応を検討した。[4+2]環化付加反応が進行したが、生成物のアルケン部位に含フッ素イソベンゾフランがさらに付加した生成物が低収率ながら得られた。生成物には位置異性体が存在するので、その単離と構造決定が今後の課題である。さらに、高次アセン類の合成のために、キノン類との[4+2]環化付加反応を実施した。トリフルオロメチル化イソベンゾフランとナフトキノンとの[4+2]環化付加反応、それに続く脱水反応が円滑に進行した。生成物のカルボニル部位に還元的処理を施すと、トリフルオロメチル化テトラセンが良好な収率で得られた。一方、トリフルオロメチル化イソベンゾフランとキノンとの反応において、非常に興味深い知見を得た。目的のジケトンは得られずに、ケト-エノール互変異性によってヒドロキノン体が選択的に得られた。今後は、このヒドロキノン体の化学的変換を実施し、高次アセン類の合成に展開したい。多様な含フッ素イソベンゾフランの発生が確立でき、さらにイソベンゾフランの環化付加反応を実施できた。フルオロアルキル基を有する共役化合物合成に展開できたため、本研究目的に沿って研究が進んでいる。H28年度、H29年度に蓄積した含フッ素イソベンゾフランの環化付加反応の生成物を用いて、多様な構造を有するアセン類の合成を実施する。平成28年度には、含フッ素イソベンゾフランの発生と反応を徹底検討する。イソベンゾフランはDiels-Alder反応のジエン成分として働く有用な反応中間体である。フッ素官能基導入カスケード環化反応による含フッ素イソベンゾフランの発生とその応用を行なった。フッ化物イオン存在下、o-フタルアルデヒドにCF3-SiMe3を作用させ、求核的トリフルオロメチル化/分子内アセタール化/酸触媒による脱水を経てトリフルオロメチル基を有するイソベンゾフランを発生させ、その後に様々なアルケンとの[4+2]環化付加を行ない、多様なトリフルオロメチル化ナフタレンに誘導した。ナフトキノンをジエノフィルとして用いた場合、イソベンゾフラン発生/[4+2]環化付加反応の後、速やかに脱水反応が進行し、対応するナフタレン誘導体が得られた。さらなる分子変換によって、トリフルオロメチル化テトラセンを合成することに成功した。高次π電子共役系分子の合成を目指し、o-シアノベンズアルデヒドのカスケード型環化を実施し、対応するトリフルオロメチル化フタリドが選択的に得られた。トリフルオロメチル化フタリドのエステル部位に求核的に置換基を導入し、その後脱水反応を行なうと、置換基を有するトリフルオロメチル化イソベンゾフランを発生させることができる。[4+2]環化付加の結果、トリフルオロメチル基のパラ位に様々な置換基を有するナフタレンの合成に成功した。含フッ素イソベンゾフランの発生法が確立できた。フルオロアルキル基を有する共役化合物合成に応用できたため、本研究目的に沿って研究が進んでいる。

目的のジケトンは得られずに、ケト-エノール互変異性によってヒドロキノン体が選択的に得られた。今後は、このヒドロキノン体の化学的変換を実施し、高次アセン類の合成に展開したい。多様な含フッ素イソベンゾフランの発生が確立でき、さらにイソベンゾフランの環化付加反応を実施できた。フルオロアルキル基を有する共役化合物合成に展開できたため、本研究目的に沿って研究が進んでいる。多様な官能基を有する含フッ素イソベンゾフラン類に誘導し、高次アセン類の合成を展開する。H28年度、H29年度に蓄積した含フッ素イソベンゾフランの環化付加反応の生成物を用いて、多様な構造を有するアセン類の合成を実施する。
表皮細胞における転写因子NF-kBに対するアンチセンス/リボザイム

ヒト外毛根鞘腫(trichilemmoma)由来細胞株(K-TL-1 cell line)について、mRNAレベルでのサイトカイン発現についてRT-PCR法により確認をした。その結果、当初予想されたようにIL-1,IL-6、IL-8などの自発的発現がみられた。ひきつづき、アンチセンス(NF-kBに対する)をIn Vitro培養上清に添加する方法で、遺伝子発現の調節を試みたが現在のところODNの濃度に伴った上記NF-KB関連サイトカインの発現の変化は認められておらず、stable transformant、つまりplasmidによる持続的アンチセンス産生を用いる方法を検討中である。
先端半導体デバイスの高・低温照射による導入欠陥の研究

宇宙空間を利用した通信技術は高度情報通信技術において重要な基盤技術の一つである.本研究では,放射線環境である宇宙空間での先端デバイスの利用を想定した照射損傷と損傷メカニズムの解明を行った.本研究では,Si系半導体デバイス(FD-SOIデバイス,PD-SOIデバイス,微細MOS(90nm)デバイス,Siフォトダイオード)の室温,高温および低温照射損傷について調べた.FD-SOI n-MOSFETにおいて,チャネルの特性は裏面ゲートバイアス電圧に強く依存することが知られており,同デバイスに陽子線の室温照射及び電子線の室温と高温照射結果について,裏面の損傷が表面のデバイス特性に与える影響を明らかにした.さらに,異なる製法のSOI基板上に作られたMOSFETの照射損傷の差異についても考察した.PD-SOI MOSFETの特性は,一般には裏面ゲートバイアスには依存しないことが知られているが,放射線照射により裏面ゲートにダメージを負った場合,裏面の損傷が表面のトランジスタの特性に悪影響を与えることを示した.更に照射損傷について照射温度依存性を明らかにした.我々の考案した,ドレイン電流のヒステリシス特性の解析からFDとPD-SOIデバイスのフローティングボディ効果を調べる手法を用いて,異なる温度によるデバイスへの照射のフローティングボディ効果の影響を調べ,表面と裏面ゲートの損傷における界面準位密度増加の温度依存性を明らかにした.Siフォトダイオードの低温照射実験を行い,電気的特性の劣化と照射導入欠陥の関連について研究を行った.その結果,低温では照射による劣化が顕著となり,導入される欠陥の種類と密度が変化することが分った.以上,Si系デバイスを主に高低温での照射損傷とその導入欠陥との関連性を明らかにした.宇宙空間を利用した通信技術は高度情報通信技術において重要な基盤技術の一つである.本研究では,放射線環境である宇宙空間での先端デバイスの利用を想定した照射損傷と損傷メカニズムの解明を行う.本年度は特に,Si系半導体デバイス(FD-SOIデバイス,微細MOS(90nm)デバイス)の室温及び高温での照射損傷について調べた.FD-SOI n-MOSFETにおいて,チャネルの特性は裏面ゲートバイアス電圧に依存することが知られている.同デバイスに陽子線の室温照射及び電子線の室温と高温照射を行い,照射による特性変化を調べた.その結果,表面ゲートと裏面ゲートの双方に損傷が見られ,特に裏面ゲートに導入されたオキサイドトラップがトランジスタ特性に大きな影響を及ぼしていることが分かった.電子線の高温照射の結果から,高温照射において特性劣化は少なくなり,照射時の損傷が雰囲気温度により回復していることが分かった.HfSiON膜をhigh-kゲート絶縁材料として用いた微細MOSFETの室温および高温における電子線照射損傷についても調べた.従来のMOSFETに比較して微細MOSFETは照射後の特性変化が極めて小さく,照射耐性があることが分かった.これは,微細化に伴う不純物の高濃度化によって照射導入欠陥によるキャリア濃度変化が小さかったことが理由だと思われる.低温照射に関しては,本年度経費により設計・製作した照射冶具を用いて照射実験中である.宇宙空間を利用した通信技術は高度情報通信技術において重要な基盤技術の一つである.本研究では,放射線環境である宇宙空間での先端デバイスの利用を想定した照射損傷と損傷メカニズムの解明を行う.本年度は特に,Si系半導体デバイス(FD-SOIデバイス,PD-SOIデバイス,微細MOS(90nm)デバイス)の室温及び高温での照射損傷について調べた.FD-SOI n-MOSFETにおいて,チャネルの特性は裏面ゲートバイアス電圧に依存することが知られている.同デバイスに陽子線の室温照射及び電子線の室温と高温照射結果について,本年度は特に埋め込み酸化膜とSiの界面の劣化について調べた.ゲートにおける電子の直接トンネリングに起因した正孔注入によりボディの電位が変化することから,ボディ電位の推定方法を新しく提案し,照射後のボディ電位の変化から界面の損傷について議論した.また,ボディに電荷が充放電されることからドレイン電流にヒステリシス特性が生じることを利用して界面準位の損傷を議論することができた.さらに,PD-SOI MOSFETにおいて線形領域でボディへの正孔注入に起因した伝達コンダクタンスの2次ピーク値の変化によっても界面の損傷に関する情報が得られることを示した.HfSiON膜をhigh-kゲート絶縁材料として用いた微細MOSFETの室温および高温における電子線照射損傷についても調べた.従来のMOSFETに比較して微細MOSFETは照射後の特性変化が極めて小さく,照射耐性があることが分かった.これは,微細化に伴う不純物の高濃度化によって照射導入欠陥によるキャリア濃度変化が小さかったことが理由だと思われる.低温照射に関しては,装置に一部不具合が生じ,残念ながら実験結果がまだ得られていないが,室温照射の試料の低温測定を行うなど,予備的なデータが得られている.宇宙空間を利用した通信技術は高度情報通信技術において重要な基盤技術の一つである.本研究では,放射線環境である宇宙空間での先端デバイスの利用を想定した照射損傷と損傷メカニズムの解明を行った.本研究では,Si系半導体デバイス(FD-SOIデバイス,PD-SOIデバイス,微細MOS(90nm)デバイス,Siフォトダイオード)の室温,高温および低温照射損傷について調べた.FD-SOI n-MOSFETにおいて,チャネルの特性は裏面ゲートバイアス電圧に強く依存することが知られており,同デバイスに陽子線の室温照射及び電子線の室温と高温照射結果について,裏面の損傷が表面のデバイス特性に与える影響を明らかにした.さらに,異なる製法のSOI基板上に作られたMOSFETの照射損傷の差異についても考察した.

PD-SOI MOSFETの特性は,一般には裏面ゲートバイアスには依存しないことが知られているが,放射線照射により裏面ゲートにダメージを負った場合,裏面の損傷が表面のトランジスタの特性に悪影響を与えることを示した.更に照射損傷について照射温度依存性を明らかにした.我々の考案した,ドレイン電流のヒステリシス特性の解析からFDとPD-SOIデバイスのフローティングボディ効果を調べる手法を用いて,異なる温度によるデバイスへの照射のフローティングボディ効果の影響を調べ,表面と裏面ゲートの損傷における界面準位密度増加の温度依存性を明らかにした.Siフォトダイオードの低温照射実験を行い,電気的特性の劣化と照射導入欠陥の関連について研究を行った.その結果,低温では照射による劣化が顕著となり,導入される欠陥の種類と密度が変化することが分った.以上,Si系デバイスを主に高低温での照射損傷とその導入欠陥との関連性を明らかにした.
Helicobacter pyloriの発癌遺伝子および細胞毒素遺伝子の解明

Helicobacter pyloriは、胃炎、胃潰瘍さらに胃癌との関連が指摘されている。この菌の持つ病原因子を特定することが本研究の最終的に目的である。この目的のため、まず臨床分離株76株のH.pyloriについて疾患と遺伝子型の関係を調査した。調査対象として選択したH.pyloriの遺伝子は、細胞空胞毒素蛋白の遺伝子vacAである。この細胞空胞毒素蛋白は、現在まで判っているH.pyloriの蛋白の中で、培養細胞に直接障害を引き起こす唯一の蛋白である。また、この毒素は、H.pyloriのCagA蛋白と共に十二指腸潰瘍との関連性も疑われている。研究方法であるが、まず胃カメラを施行した患者から生検材料を得、直ちにH.pylori専用培地に塗布した。約1週間程度の培養後、H.pyloriと思われるコロニーを拾って、H.pylori専用培地5枚に植え継ぎ、4日後に菌を回収して一部を菌株保存用、残りをDNA抽出用と菌種検査用に分割した。H.pyloriの同定は、ウレアーゼ、コアグラーゼ、カタラーゼテストにより行った。こうして得られた76株のH.pyloriよりDNAを抽出し、PCR法を用いてvacA遺伝子を増幅した。増幅したDNA断片を制限酵素Hpa IIで切断し、その切断パターンをアガロースゲル電気泳動により解析したところ、十二指腸潰瘍、胃癌および胃潰瘍の各疾患それぞれに対し、統計的に有意な関連性を示す遺伝子型が存在することを見出した。この結果は、H.pyloriのすべてがこれらの疾患に関与するのではなく、特定の菌株が、何らかの特別な病原因子を保有することを示唆するものである。今後、この実験結果を基に、病原因子、特に癌化に関係した病原因子を保有すると思われる菌株に対象を絞り、遺伝子ライブラリーを作製して、H.pyloriの病原因子を明らかにしたいと考えている。
富士山麓の垂直的土地利用と生業空間

<研究目的>富士山麓における農業を中心とした生業の実態(歴史も踏まえ)、及びその垂直的土地利用のあり方を解明することにより、山麓の生業空間を明らかにする。<研究方法>富士山麓の4つの集落を研究対象とし、各集落においける生業空間を把握するため、各種文献史料を用いながら、古老への聞き取り調査を行い、生業の空間的展開の実態把握を行った。生業技術を抑えるため、1年間の農作業を観察し、聞き取り調査を実施した。<研究成果>(1)富士山東麓の小山町須走地区は、中世以降、富士登山東口の須走口として栄えてきた須走口から大御神東端までの地区である。小規模な畑作農業とわさび田経営が集落周辺で営まれ、富士登山における東口の伝統がその空間認識の基底にある。(2)富士山南東麓の裾野市須山地区は、近世に須山口として富士山の登山口として栄えた集落であり、水田稲作農耕を行わない畑作地帯であり、トウモロコシ栽培が農業の中心であった。(3)富士山南西麓の富士宮市村山地区は、特にヒノキ林の育成と茶の栽培が特色となっている地域であり、富士登山の表の中心的登山口でもあった。(4)富士山西麓の富士宮市根原地区は、朝霧高原北端にあり、駿河と甲斐の交通路、駿州中道往還が通る街道筋の集落である。現在でも毎年春に共有財産区のカヤ場では野焼きが行われ、ダイコン栽培が盛んであり、共有財産区の耕地を集落の住民で均等に分与し、富士山西麓での独特の生業空間を作りだしてきた。富士山麓の集落において農業・林業の空間的展開の実態を明らかにし、歴史的に山麓の空間的位置の性格を描くことで、富士山麓における生業空間認識を記録した。
リアルタイム場面におけるサービス・インタラクション理論の構築と実証

サービス提供者側の熟達にどのような要因が影響するのかについて明らかにするために、ドラッグストアの接客業務や通常業務に関する調査・実験を行った。対象者は、大手ドラックストアの店舗において管理職を務め、薬剤師免許を持つ登録販売員。調査では、メタ認知能力(人に学習をもたらし、理解し、かつ自己をコントロールする能力)、セルフモニタリング(自己の状況や他者の行動を観察し、適切なように行動を制御する特性)、経験年数などを測定した。実験では、いくつかの仮想接客場面(顧客が薬を買いに来た場面)において、顧客に声をかけるタイミング、ニーズの把握、商品提供などに関して、顧客に対してどのように考え、またそれらの行動を取った理由などについて、詳細にインタビュー等によって測定した。その結果、サービス提供者側の熟達には、定型的熟達(既習知識から導かれる手法を実行できる能力)と適応的熟達(既習知識を応用し、新たな手法を作り出す能力)の二種類あった。そして定型的熟達は経験や知識などが影響すること、適応的熟達はメタ認知的能力やセルフモニタリングが影響していることが示唆された。よってサービス提供者の熟達には、知識や経験の蓄積だけではなく、自己を適切にコントロールする能力も必要であるといえる。次に、公的サービス提供に対する意思決定プロセスを検討するために、HPVワクチン接種推奨集団(18-20才女性)を対象としてWeb調査を行った。その結果、接種態度が直接接種意図に影響すること、接種態度は認知・感情要因だけでなく、主観的規範や行動統制感の影響も受けていた。よって、1)国は情報発信する際に、副反応に関しては後悔を低減させる情報やベネフィット(公衆衛生、検診期間の短縮など)も強調したほうが効果的であること、2)集団接種の実施、費用補助、近所に実施場所を設置するなどの政策も必要であることが示唆された。従来のサービス研究では、「販売員対応」について、具体的にどのタイミングでどのような接客をすれば、顧客の購買意図にプラスあるいはマイナスの影響を与えるかについては十分検討されていなかった。よって本研究では、店員の接客タイミングを、1:「入店してすぐのとき」、2:「特に目当ての商品は無いが,どんな商品がどこにあるかと見まわしているとき」、3:「ある商品を見たり触ったりして検討しているとき」、4:「ある商品について聞きたいことがある,もしくは試着をしたいと思い,きょろきょろと店内を見回しているとき」の4状況を設定し、各状況において、店員の接客(顧客に挨拶する、商品をすすめる、商品説明をするなど)、顧客の接客等に対する認知・感情(満足度、店員に対する印象など)、および購買意図について、大学生172名に対し、質問紙法(5段階評定)により測定した。その結果、顧客に与える不快度の平均値が低く、かつ購買意図にプラスの影響を与える声掛けとタイミングの最適な組み合わせは、3:「ある商品を見たり触ったりしているとき」もしくは4:「ある商品について聞きたいことがある,もしくは試着をしたいと思い,店内を見まわしているとき」に、「この商品の特徴は○○なんですよ」等の商品知識の提供をすることであることが示された。よって、3、4のタイミングで店員が顧客に対して声をかけるなどの直接的な接客をすることが最も適切であることが示唆された。質問紙法による調査結果により、顧客と店員とのインタラクションのある接客・購買行動についてある程度明らかとなった。2016年12月15日に成立した特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律(通称IR推進法)は、日本の将来に影響を与える可能性の高いカジノという新たなサービスを生み出す。本研究では今後の日本を担う若者は、IR法案についてどう感じているのかについて大学生に対して、IR法案に対する賛否およびその理由について調査した。その結果、世論調査の結果とは異なり、大学生はIR推進法に賛成する意見のほうが多かった。またIR法案に賛成意見の人のほうが反対意見の人よりも、その理由に「(ギャンブル)依存」という単語を多く取り上げていた。また、賛成意見の人は、「デメリット」、「経済」、「問題」、「雇用」という単語を複数使用する人が多く、反対意見の人は「良い」、「治安」、「外国」、という単語を複数使用する人が多かった。賛成意見の人は世間でデメリットや問題だとされていることは、日本にはあまり影響しないと考えている人が多く、ギャンブル依存症やパチンコに関して気にしている傾向があった。反対意見の人がもっとも心配していることは治安の悪化で、依存症については治安ほどではなく、また日本と外国の比較や、外国の人に日本がどう見られているかを気にしている人が多いということがわかった。つまり大学生はカジノという新サービスに対して、経済や雇用などが期待できるため比較的好意的であるが、ギャンブル依存、治安の悪化についての不安を持っているといえる。これらのことから、新サービスを提供する際には、そのメリットと伝えるとともに、デメリットに対する不安などを低減する情報などを提供する必要があることが示唆された。店員と顧客との相互作用等に関する調査研究についてはおおむね終了した。なお一部データについては現在解析中である。これらにより、本年度は視線計測装置を用いた実験を行う。ただし本実験をするためには、視線計測装置の使い方およびデータ解析をマスターしておく必要があるため、現在そのための準備(および予備実験を含む)作業をしている。そしてそれら予備実験等の結果に基づき、本実験をおこなう予定である。