hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胆道閉鎖症の発症および肝内病変の進行における腸内細菌の役割の検討

胆道閉鎖症の葛西術時の肝臓では、疾患・正常コントロールと比べ、グラム陰性菌の感染に際し宿主の自然免疫系を活性化する抗菌ペプチド、β-defensinの発現が上昇していることを見いだした。β-defensinの受容体であるTLR4は樹状細胞で発現を認めた。一方で胆道閉鎖症モデルマウスでは、繁殖コロニーを抗生剤のST合剤含有の飼料のもとで飼育すると、新生仔マウスでロタウイルス投与後の肝外胆管の閉塞が抑制されることを見いだした。さらにこの新生児モデルマウスの糞便中の細菌叢を解析したところ、通常の食餌下で作成したモデルマウスと比べ、グラム陰性桿菌の一部が減少していることが明らかとなった。申請者はこれまで、ロタウイルス誘導性胆道閉鎖症モデルに於いて妊娠母体マウスを抗生剤の一種であるST合剤含有の飼料のもとで飼育すると、生後新生仔マウスにロタウイルスを腹腔内投与しても胆汁鬱滞が一過性で、その後の肝外胆管の閉塞が抑制され生存率が改善することを示した。また胆道閉鎖症患者の葛西術時の肝組織内で疾患コントロールおよび正常コントロールと比較して特異的に発現が制御されている15遺伝子を同定し、そのうち7遺伝子がNFκBもしくはRelAによる発現制御を受け得る事を明らかにした。さらに微生物の粘膜への感染に応答して産生され、TLR4-NFκB経路を介して宿主の自然免疫系を活性化することが知られる抗菌ペプチド:β-defensinの発現が葛西術時の患者肝組織および移植時摘出肝で上昇していることを見いだした。これらのデータはモデルマウスのみならず、ヒト患者でも体内の細菌環境が胆道閉鎖症の病態に深く関与していることを示唆している。これまで申請者は、抗生剤の1種であるスルファメトキサゾール・トリメトプリム合剤(ST合剤)含有食餌下で飼育する母マウスから生まれた新生仔マウスを用いてロタウイルス誘導性胆道閉鎖症モデルを作成すると、新生仔マウスでウイルス投与後の肝外胆管の炎症が抑制され、胆管閉塞を免れた結果マウスの死亡率が半分に抑制されることを明らかにした。さらに今回、共同研究先のCincinnati Children's Hospital Medical Center、Department of Gastroenterology, Hepatology and Nutritionとの共同研究に於いて、ST合剤食餌下で作成した胆道閉鎖症モデルの新生仔マウスの糞便中の細菌叢を16S DNAプローブを用いて網羅的に解析したところ、通常の食餌下で作成した胆道閉鎖症新生仔マウスと比べて特徴的な腸内細菌叢の変化が認められることが確認された。この細菌叢の変化の中で特徴的なものとして、ヒト胆道閉鎖症患者において初期治療である肝門部空腸吻合術後に発症し肝内病変の進行を駆動すると考えられている胆管炎の際に血液培養中で検出されることの多いグラム陰性菌の一部が減少していることが判明した。この発見は当研究の仮説の一つである「胆道閉鎖症の発症時期における肝外胆管の閉塞と肝門部空腸吻合術後による胆汁の再ドレナージ後も進行する肝内胆管病変の病態に腸内細菌環境が関与している」ことを裏付けるデータであると言える。研究2年目の本年は達成目標のうち大阪大学附属病院で新規に胆道閉鎖症と診断された患者が2名の患者の診断時の血清及び便検体を得ることが出来た。また葛西術術時の患者肝組織におけるTLR4の発現を解析するためにホルマリン固定後保存していた肝組織の染色用スライドを作成した。一方でロタウイルス誘導性胆道閉鎖症モデルマウスの作成とTLR4ノックアウトマウスの繁殖に関しては、マウスに腹腔内投与するためのロタウイルスを米国より国内輸送する手続きが煩雑であること、マウスを扱う実験を実施する研究協力者が得られず、保留されている。さらに今回、共同研究先のCincinnati Children's Hospital Medical Centerとの共同研究に於いて、ST合剤食餌下で作成した胆道閉鎖症モデルの新生仔マウスの糞便中の細菌叢を16S DNAプローブを用いて網羅的に解析したところ、通常の食餌下で作成した胆道閉鎖症新生仔マウスと比べて特徴的な腸内細菌叢の変化が認められることが確認された。この細菌叢の変化の中で特徴的なものとして、胆道閉鎖症患者において肝門部空腸吻合術後に肝内病変の進行を駆動すると考えられている胆管炎の際に血液培養中で検出されることの多いグラム陰性菌の一部が減少していることが判明した。この発見は当研究の仮説の一つである「胆道閉鎖症の発症時期における肝外胆管の閉塞」と「肝門部空腸吻合術後による胆汁の再ドレナージ後も進行する肝内胆管病変」の病態に腸内細菌環境が関与していることを裏付けるデータであると言える。研究3年目の昨年度は達成目標のうち大阪大学附属病院で新規に胆道閉鎖症と診断された患者が1名の患者の診断時の血清及び便検体を得ることが出来た。また葛西術術時の患者肝組織におけるTLR4の発現を解析するためにホルマリン固定後保存していた肝組織の染色用スライドを作成を継続した。

一方でロタウイルス誘導性胆道閉鎖症モデルマウスの作成とTLR4ノックアウトマウスの繁殖に関しては、マウスに腹腔内投与するためのロタウイルスを米国より国内輸送する手続きが煩雑であること、マウスを扱う実験を実施する研究協力者が得られず、保留されている。これまで申請者は、抗生剤の1種であるスルファメトキサゾール・トリメトプリム合剤(ST合剤)含有食餌下で飼育する母マウスから生まれた新生仔マウスを用いてロタウイルス誘導性胆道閉鎖症モデルを作成すると、新生仔マウスでウイルス投与後の肝外胆管の炎症が抑制され、胆管閉塞を免れた結果マウスの死亡率が半分に抑制されることを明らかにした。さらに今回の共同期間中に共同研究先のCincinnati Children's Hospital Medical Centerとの共同研究に於いて、ST合剤食餌下で作成した胆道閉鎖症モデルの新生仔マウスの糞便中の細菌叢を16S DNAプローブを用いて網羅的に解析したところ、通常の食餌下で作成した胆道閉鎖症新生仔マウスと比べて特徴的な腸内細菌叢の変化が認められることが確認された。この細菌叢の変化の中で特徴的なものとして、胆道閉鎖症患者において肝門部空腸吻合術後に肝内病変の進行を駆動すると考えられている胆管炎の際に血液培養中で検出されることの多いグラム陰性菌の一部が減少していることが判明した。また胆道閉鎖症乳児、胆汁うっ滞コントロールの便検体の収集を行った。さら胆道閉鎖症肝におけるTLR4の発現細胞を同定するために、抗TLR4抗体及び各種細胞マーカーを用いた二重染色を行い、胆道閉鎖症動物ロタウイルスモデルで肝外胆管障害を惹起する抗原提示を行うことが報告されている樹状細胞等に発現していることを確認した。これらの結果も、ヒト胆道閉鎖症の発症において腸内細菌が役割を担っていることを示唆する結果と考えられた。胆道閉鎖症の葛西術時の肝臓では、疾患・正常コントロールと比べ、グラム陰性菌の感染に際し宿主の自然免疫系を活性化する抗菌ペプチド、β-defensinの発現が上昇していることを見いだした。β-defensinの受容体であるTLR4は樹状細胞で発現を認めた。一方で胆道閉鎖症モデルマウスでは、繁殖コロニーを抗生剤のST合剤含有の飼料のもとで飼育すると、新生仔マウスでロタウイルス投与後の肝外胆管の閉塞が抑制されることを見いだした。さらにこの新生児モデルマウスの糞便中の細菌叢を解析したところ、通常の食餌下で作成したモデルマウスと比べ、グラム陰性桿菌の一部が減少していることが明らかとなった。研究初年度の本年は達成目標のうち、大阪大学医学部附属病院で新規に胆道閉鎖症と診断され葛西手術を受けた4人の患者の診断時の血清および便検体を得ることができた。また、葛西術時の患者肝組織におけるTLR4の発現を解析するために申請者が保存していたホルマリン固定肝組織に対して抗TLR4抗体を用いた免疫組織染色の条件検討を行った結果、Abcam社のAnti-TLR4抗体[76B357.1]を用い葛西術時の肝臓では肝臓の常在細胞だけでなく少なくとも浸潤免疫細胞の一部がTLR4を発現していることを明らかとした。一方でロタウイルス誘導性胆道閉鎖症マウスモデルの作成とTLR4ノックアウトマウスの繁殖に関しては、マウスに腹腔内投与するロタウイルスを米国より国内に輸送する手続きが煩雑である事、マウスを扱う実験を実施する予定であった大学院生が他のプロジェクトに従事することになったため保留されている。
潜在構造モデルにおける多段階推定法に関する研究

本年度は,文字列データからの知識獲得問題において,そこで用いられる符号化の手法に対して潜在構造モデルを導入したアルゴリズムについて研究を行なった.実証研究としてこのアルゴリズムをBONSAIシステムに実装し、さらにシステムの並列化を実現した.・アミノ酸塩基配列等の文字列データから知識を抽出するために,特定の機能を有する部位かそうでないかによる正の例・負の例からなるサンプルデータを対象に出現する文字パターンに着目して,新たに入力された文字例がPositiveかNegativeかを判定する決定木を構成した.この時,入力される文字そのものを扱わず,より少数のグループに符号化する手法がAlphabet Indexingである.このindexingを求めるための計算量はNP-completeなので,文字の出現頻度に着目したクラスター分析を適用し,疑似的なAlphabet Indexingを実現する手法を構築した.この手法を知識獲得のための機械発見システムBONSAIにおいて実現した.BONSAIシステムは,正の例・負の例のサンプルデータを入力として,文字パターンの正規表現上の決定木とAlphabet Indexingを出力する.しかし潜在したデータを入力したときに,single BONSAIでは適当な仮説を高精度で発見することが難しい.このBONSAIを並列化し,入力データを分割してそれぞれのBONSAIで仮説を発見させ,生成された決定木で説明できなかったデータを別のBONSAIと交換することで,複数の異なる仮説を発見することを可能とした.本年度は,文字列データからの知識獲得問題において,そこで用いられる符号化の手法に対して潜在構造モデルを導入したアルゴリズムについて研究を行なった.実証研究としてこのアルゴリズムをBONSAIシステムに実装し、さらにシステムの並列化を実現した.・アミノ酸塩基配列等の文字列データから知識を抽出するために,特定の機能を有する部位かそうでないかによる正の例・負の例からなるサンプルデータを対象に出現する文字パターンに着目して,新たに入力された文字例がPositiveかNegativeかを判定する決定木を構成した.この時,入力される文字そのものを扱わず,より少数のグループに符号化する手法がAlphabet Indexingである.このindexingを求めるための計算量はNP-completeなので,文字の出現頻度に着目したクラスター分析を適用し,疑似的なAlphabet Indexingを実現する手法を構築した.この手法を知識獲得のための機械発見システムBONSAIにおいて実現した.BONSAIシステムは,正の例・負の例のサンプルデータを入力として,文字パターンの正規表現上の決定木とAlphabet Indexingを出力する.しかし潜在したデータを入力したときに,single BONSAIでは適当な仮説を高精度で発見することが難しい.このBONSAIを並列化し,入力データを分割してそれぞれのBONSAIで仮説を発見させ,生成された決定木で説明できなかったデータを別のBONSAIと交換することで,複数の異なる仮説を発見することを可能とした.
注目点の共有により潜在的欲求を喚起させる協調的意匠設計支援システムの研究開発

本研究の目的は,意匠設計の過程において他者間での注目点を交換・共有することにより潜在する感性を喚起させ,新たな視点から創造的な設計代替案を創成する支援システムを構築することである.平成19年度は,昨年度に構築した視点共有型意匠形状創成システムの問題点をふまえ,システムを作り替えた.改善点としては,6DOFをリアルタイム計測できる磁気センサを用いた直感的な形状操作を可能とするインタフェースの導入,および複数の形状の特徴を各種の生成オペレータによって合成する直感的な形状生成手法である.作成したシステムを用いて,感性的なコンセプトを満たす形状を複数の被験者に作成させ,その視点を抽出した.視点は,昨年の実験結果から得られた知見を参考に,連想視点,印象視点,および注目特徴の3種類に分けて抽出した.その後,実験で得られた形状と視点を被験者間で相互に評価させた.評価実験の結果,コンセプトの適合度と,他者の視点変化への影響について,優れた形状と視点を生成する被験者とそうでない被験者に二分されることがわかった.また,形状のみより,視点を提示することが有意に有効であることがわかった.さらに,有効な視点において,想定内の形状に対する想定外の視点と,想定外の形状に対する想定外の視点が存在し,その割合が同程度であることがわかった.連想視点については,形状モデルから直接的に連想できる視点に比べて,間接的な連想による視点の有効性が確認された.以上の知見は,他者が生成した多数の形状と視点の中から,より効果的に潜在感性を喚起させる形状・視点を絞り込むために利用可能である.本研究の目的は,意匠設計の過程において他者間での注目点を交換・共有することにより,潜在する感性を喚起させ,新たな視点から創造的な設計代替案を創成する支援システム(以下,注目点共有設計システム)の構築にある.また,注目点の共有条件による潜在感性の喚起を,被験者による実験により確認する.17年度は,上記システムの構築のために,以下の二点について進めた.一点目は,自己の潜在的な注目点を推定し,注目する設計属性に基づいて意匠形状を創成する設計支援システムを開発し,それを用いて潜在感性の喚起を実験により確認することである.目的は,自己の注目点のみにより喚起される潜在感性の度合いの確認,最終的に目標とする注目点共有設計システムの基礎を構築することである.実験では,本システムと,従来の形状編集システムを用いて,嗜好,印象,および認知の3レベルのコンセプトに基づいて,意匠形状を生成させ,その結果の満足度と,新たに喚起された視点を比較した.その結果,従来システムに比べて,より多様な視点から同等の満足度の解を得られることを確認した.本研究の成果は,日本機械学会,日本知能情報ファジィ学会,および米国機械学会へ投稿中である.二点目は,注目点共有設計システムの要素として,形状評価インタフェース,注目点の自動取得法,注目点からの形状生成法,注目点の共有方法を,それぞれ個別に検討した.購入したHMDと磁気センサにより,視点と行為を一致させる評価システムを構築した.注目点の自動取得はラフ集合を基礎とした方法により推定精度の向上について検討中である.注目点による形状生成法は,注目する形状特徴量を満たす形状を多目的遺伝的アルゴリズムにより探索する方法を検討中である.注目点の共有方法についても,同一注目点・異質観点,同一観点・異質注目点など,観点と注目点のパターンを条件として,最適な共有条件を検討中である.本研究の目的は,意匠設計の過程において他者間での注目点を交換・共有することにより,潜在する感性を喚起させ,新たな視点から創造的な設計代替案を創成する支援システム(以下,注目点共有設計システム)の構築にある.また,注目点の共有条件による潜在感性の喚起を,被験者による実験により確認する.平成18年度は,まず,昨年度に構築した自己の潜在的な注目点にもとづく意匠形状創成システムを改良した.具体的には,異なるトポロジを有するパラメトリックモデルへの対応,および発散,収束プロセスを考慮した新しい形状オペレータの導入である.このシステムを基本として,他者間で,作成した代替案と視点の共有を可能とするシステムを構築した.さらに,被験者による本システムの評価実験を行った.実験では,他者の視点を共有しないで作成した単独解と,他者の視点を共有して作成した共有解との,満足度および意外性における比較評価実験を行った.その結果,他者と視点を共有した場合の共有解において,満足度について有意差が確認された.また,他者の代替案および視点の参照過程を詳細に分析したところ,自身の作成した形状とトポロジが異なる代替案,およびメタファによって表現される視点の有効性が確認された.被験者の内観調査の結果から,これらの参照過程では,他者の代替案または視点から想定外の視点を得ていることが確認された.このことは,潜在感性を喚起させる視点

情報として異なるトポロジとメタファによる異質視点の提示が有効であると結論づけられた.本研究の成果は,アメリカ機械学会設計工学技術会議にて発表予定(投稿中)である.また,昨年度および,今年度の成果の一部は,添付の学術雑誌に加えて,国内外の学会,講演会で発表し,第53回日本デザイン学会研究発表大会では,研究の内容についてグッド・プレゼンテーション賞を受賞した.本研究の目的は,意匠設計の過程において他者間での注目点を交換・共有することにより潜在する感性を喚起させ,新たな視点から創造的な設計代替案を創成する支援システムを構築することである.平成19年度は,昨年度に構築した視点共有型意匠形状創成システムの問題点をふまえ,システムを作り替えた.改善点としては,6DOFをリアルタイム計測できる磁気センサを用いた直感的な形状操作を可能とするインタフェースの導入,および複数の形状の特徴を各種の生成オペレータによって合成する直感的な形状生成手法である.作成したシステムを用いて,感性的なコンセプトを満たす形状を複数の被験者に作成させ,その視点を抽出した.視点は,昨年の実験結果から得られた知見を参考に,連想視点,印象視点,および注目特徴の3種類に分けて抽出した.その後,実験で得られた形状と視点を被験者間で相互に評価させた.評価実験の結果,コンセプトの適合度と,他者の視点変化への影響について,優れた形状と視点を生成する被験者とそうでない被験者に二分されることがわかった.また,形状のみより,視点を提示することが有意に有効であることがわかった.さらに,有効な視点において,想定内の形状に対する想定外の視点と,想定外の形状に対する想定外の視点が存在し,その割合が同程度であることがわかった.連想視点については,形状モデルから直接的に連想できる視点に比べて,間接的な連想による視点の有効性が確認された.以上の知見は,他者が生成した多数の形状と視点の中から,より効果的に潜在感性を喚起させる形状・視点を絞り込むために利用可能である.
高速液体クロマトグラフィー/質量分析法による生体試料中の抗生物質の分析

本研究では24種類のセフェム系抗生物質、8種類のアミノグリコシド系抗生物質について、キャピラリー高速液体クロマトグラフィー(HPLC)/高速原子衝撃(FAB)-質量分析法(MS)による分析を行った。まず、HPLCの検討では、セフェム系抗生物質は通常の逆相HPLCが、アミノグリコシド系抗生物質はイオンペアー逆相HPLCが適当であった。次に、マトリックスの検討を標品のHPLC/FAB-MSで行ったところ、アミノグリコシド系抗生物質は汎用されるグリセリンが、セフェム系抗生物質はジエタノールアミンが適していた。2種類の系の32種類すべての薬剤で適切なマトリックスを選択することにより、分子量情報をもたらすイオンのほか、構造情報をもたらす適当量のフラグメイトイオンを含む再現性の良いマススペクトルが治療レベルで検出された。剖検例の試料を分析するために固相抽出法の確立を試みたところ、セフェム系抗生物質、アミノグリコシド系抗生物質ともにボンドエルートC_<18>で、ほぼ良好な回収率を示すと同時にマスクロマトグラム上に干渉ピークの出現しない抽出法が確立された。セフェム系抗生物質のセファゾリン1g又はアミノグリコシド系抗生物質のリボスタマイシン1gを注射後、急死した剖検例の血液2例を入手できたので、この方法により抽出したのち、キャピラリーHPLC/FAB-MS分析を行ったところ、2例とも標品のマススペクトルとほぼ一致したマススペクトルが得られた。以上の結果のうちセフェム系抗生物質に関するものをAdvances in Legal Medicine、3巻に報告した。アミノグリコシド系抗生物質に関するものを近く専門誌に投稿予定である。その他、他の薬物のキャピラリーHPLC、GC分析や固相抽出法について各専門誌に報告した。これまでに24種類のセフェム系抗生物質について、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)/高速原子衝撃(FAB)-質量分析法(MS)により、ポジティブ及びネガティブモードで標品の分析を行った。汎用されるグリセリンをマトリックスとしてポジティブモードで測定したところ、24種類すべての薬剤について治療レベルで分析可能であった。しかし、擬分子イオンがほとんど検出されない薬剤が数種類あった。ジエタノールアミンをマトリックスとして同様に分析したところ、24種類すべての薬剤で擬分子イオン又は擬分子イオンクラスターがベースピークとなるマススペクトルが治療レベルで検出された。ネガティブモードではバックグラウンドピークは、ほとんど検出されなくなったが、一部の薬剤で治療レベルの分析には検出感度が不足していた。セフェム系抗生物質24種類について、ボンドエルートC_<18>による抽出を試みたところ、60%以上の回収率を示すとともに、干渉ピークの出現しない抽出法が確立された。この際、試料を固相カラムへ注入する前に小型高速冷却遠心機による遠心操作を行うことにより固相カラムの目詰りを防止できた。セフトリアキソン1gを投与された臨床例の血液と、セファゾリン1gを投与後、ショック死を来した剖検例の血液が入手できたので、この方法による抽出後、HPLC/FAB-MS分析を行った。剖検例の血液では、マスクロマトグラム上に顕著な不純ピークが出現したが、薬物由来のピークと完全に分離されており、標品と全く同一のマススペクトルが得られた。セフトリアキソンではジエタノールアミンがより有効であった。両者とも、わずか0.5mlの血清でHPLC/FAB-MS分析が可能であった。以上の成果を本年度中に報告した。現在、8種類のアミノグリコシド系抗生物質について実験中であり、来年度中に論文として発表したい。本年度は8種類のアミノグリコシド系抗生物質について分析した。

通常の逆相高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で昨年度報告したセフェム系抗生物質は分析可能であったが、アミノグリコシド系抗生物質はカラムに保持されなかった。そこで、イオンペアー逆相HPLCを試みたところ、8種類すべての薬剤が保持されたので、イオンペアー逆相HPLC/高速原子衝撃(FAB)-質量分析法(MS)による分析を行った。まず、標品の分析をするため、アミカシン、ジベカシン、ネオマイシン、カナマイシン、べカナマイシン、パロモマイシン、トブラマイシン、リボスタマイシンの標品を蒸留水に溶解して標準液とした。8種類のアミノグリコシド系抗生物質標準液すべてについて、強い強度の擬分子イオン(MH^+)ピークが検出され、MH^+または脱離した糖鎖のフラグメントイオンがベースピークとなるマススペクトルが100ng以下の検出限界で再現性よく得られた。なお、いずれの薬剤についても、フラグメントイオンピークを適当量含んでいた。次に、ドラッグフリー血清にリボスタマイシンを10μg/ml及び20μg/mlの濃度となるよう添加した薬物添加血清を作製した。また、死亡の約1時間前にリボスタマイシン1gを筋肉注射したとされる剖検例の心臓血を入手し、遠心により血清を分離した。薬物添加血清及び剖検例の血清についてボンドエルートC_<18>による固相抽出を行ったのち、逆相HPLC/FAB-MSによる分析を試みたところ、リボスタマイシンの標品とほぼ一致するマススペクトルが得られた。なお、剖検例の血液では、昨年度のセファゾリンの事例と同様、マスクロマトグラム上に顕著な不純ピークが出現したが、薬物由来のピークと完全に分離していた。以上の結果を近く専門誌に投稿予定である。今後、他の抗生物質、例えばペニシリン系抗生物質についても同様の分析をする予定である。
肝癌患者血液を用いたDNA satellite解析によるLOHの検出

1.肝細胞癌患者の肝癌組織、非癌部組織からのDNA分離、4q、16qのLOHの検討4q、16qのprimerそれぞれ3個ずつ用い、PCR-based microsatellite polymorphismaIlalysisを試みた。stageIIIの切除肝組織3/5例で4qのLOH/shiftが検出されたが、stageIIの症例では、用いたprimerでは、LOHは認められなかった。2.肝細胞癌患者の血清からのDNA分離、4q、16qのLOHの検討stageI,stagIIの5例中2例では、血清からのDNA抽出量が、健常人と同レベルと非常に少ないため、PCR-based microsatellite polymorphism analysisを施行不可能であった。stageIIIでLOHが認められた肝切除例3例のうち2例は、末梢血血清からのDNA抽出量不十分のため、分析不可能であった。肺転移、骨転移のあるstageIVb3例中1例のみで、末梢血血清DNA量が著明に増加、染色体4qの1つのprimerを用いた分析でLOHが認められた。末梢血血清からの十分量のDNA抽出は、かなりの血清量を必要とし、困難であった。また、肝細胞癌での4q、16qのLOHの分析では、染色体の広い範囲にわたり数多くのprimerが用いられており、primerの選択にも問題があったと考えられる。そこで、切除肝癌組織の癌細胞のDNAで認められるLOHが、患者血清から抽出したDNAで検出可能かどうか、検討した。1.肝細胞癌患者の血清からのDNA分離Stage IVの肝細胞癌患者の血清中DNA量は、健常人の血清中DNA量に比べ、増加していた。遠隔転移が認められる症例の血清DNA量はさらに増加しており、癌細胞から末梢血中にDNAが流出している可能性が示唆された。2.肝細胞癌患者の切除肝からのDNA分離(癌組織、非癌部組織)、4q、16qのLOHの検討肝細胞癌の癌組織の4q、16qの染色体領域に認められるloss of heterozygosity(LOH)が、肝細胞癌患者の末梢血血清DNA中に存在するか否かを分析し、肝癌のstageや遠隔転移との関係を検討した。
自然的基盤からみた雷神信仰の地域的差異に関する研究

平成14年度は,まず本研究に深く関連する宗教地理学の展望論文を執筆した。次に青森県岩木町において,自然環境と信仰との関わりをテーマとする資料収集・現地調査を行うとともに,2年間の研究成果を学術論文および図書として発表した。近年の宗教地理学では,以下の4つの特徴が指摘された。第1には,宗教の分布や伝播状況を通して,信仰がどのように地域(住民)に受容されていったのかを明らかにする研究。第2に,都市・村落において宗教が地域集団の存立や機能,あるいは文化景観にどのような影響を与えているかという研究。第3には,自然環境,主として気候や地形が宗教の生成や信仰形態にどのような影響を与えているかという研究。第4として,巡礼や遍路などの宗教現象を介して生まれる地域間のネットワークや社寺参詣といった大衆的な宗教行動がもたらす社会経済的な現れとしての観光との関わりを扱う研究である。金村別雷神社(茨城県つくば市)の信仰圏を事例に各信仰圏域がもつ空間的意味を明らかにした。第1次信仰圏では,金村信仰が在地の産土神や遠来の利益神に対する信仰とは異質の鎮守神として地域に受容されている。このことは,個人崇敬者の祈願内容や住民の参拝行動,集落行事との関わりから明らかにした。第2次信仰圏では,氏子組織や他の杜寺参詣組織から自立した,独自の宗教組織が形成されている点を指摘した。このことは,世話人の継続性と自立性や構成員の独立と代参制度の確立,講行事の存在から実証された。崇敬祈願社が勧請された地域には,既存の産土社に対する信仰が地域の信仰的基盤を形成しているが,崇敬祈願社に対する信仰は,この産土社信仰を包摂する形で,近隣地域における鎮守神として受容される。これに対し外縁地域では,御利益に基づく遠来の利益神として受容される。信仰形態としては講が組織され,集団による参拝が核となることが明らかにされた。平成13年度は国内においては,埼玉県吉川市と茨城県水戸市,また海外では,東南アジア(インドネシア,マレーシア)およびスペインにおいて,自然環境と信仰との関わりをテーマとする資料収集・現地調査を行った。本年度の成果のうち,埼玉県吉川市の調査より明らかになった点は以下の通りである。金村別雷神社・第二次信仰圏に相当する吉川市には,明治期以前に起源を有する相対的に古い時期に組織された講が分布している。金村講の地域的性格として,氏子組織や他の社寺参詣組織から自立した,独自の宗教組織を形成している点を指摘することができる。このことは,1)世話人の継続性と自立性(世襲制による世話人により講運営がなされ,かつ金村講独自の世話人を有していること),2)構成員の独立と代参制度の確立(他の宗教組織とは構成員を異にし,参拝の際には講員による輪番制で代参されていること),3)講行事の存在(結び講や勘定講といった講としての行事が営まれている)ことから明らかにされる。第二次信仰圏における金村信仰は,在地の産土神や鎮守神とは異なる遠来の利益神として地域に受容されている。金村別雷神社と集落とは,雷神に由来する御利益を核として結合している。降雨祈願や雹虫除けの事象に顕著なように,金村別雷神社の有する御利益は集落の共同祈願の対象である。したがって第二次信仰圏の範囲では,共同祈願を目的とする代参講によって,地域と金村別雷神社は結合される。一方で個人崇敬者による参拝は少数である。住民の参拝行動にも金村別雷神社は選択されていないことからも,金村別雷神社が鎮守神ではなく利益神として信仰されていることが明白である。また同時に,第二次信仰圏の地域において,金村別雷神社は一日余暇圏に位置し,参拝そのものを目的とする講員全体による総参型の講も存立することが明らかとなった。

このことは,世話人の継続性と自立性や構成員の独立と代参制度の確立,講行事の存在から実証された。崇敬祈願社が勧請された地域には,既存の産土社に対する信仰が地域の信仰的基盤を形成しているが,崇敬祈願社に対する信仰は,この産土社信仰を包摂する形で,近隣地域における鎮守神として受容される。これに対し外縁地域では,御利益に基づく遠来の利益神として受容される。信仰形態としては講が組織され,集団による参拝が核となることが明らかにされた。
ハイブリッドシステムにおける安定性の解析と制御応用に関する研究

本研究において研究対象としている『ハイブリッドシステム』とは、連続的現象と離散的現象が混在して、それらが相互に影響しあうシステムのことである。このようなシステムは、広く自然界や身の回りの製品・システムなどに見受けることができる。本研究では、このようなシステムを統一的な視点から捉え、モデリング・解析・制御系設計に至る理論の体系化を目指すことを目的として研究を行った。本年度はハイブリッドシステムの中でも、非ホロノミックシステムに対する制御手法のひとつとして知られる時間軸状態制御形に基づく制御方策について、その安定性および収束性の解析に関する研究を主に行った。この制御方策は、制御系設計の拡張性に優れているという特長がある反面、制御の過程においてコントローラの切り換えという離散的現象を伴うため、制御目標への収束性を厳密に保証する条件が明らかにされていないという問題が提起されていた。この問題に対して本研究では、対象となる制御系をハイブリッドシステムとしての視点から解析し、リアプノフ関数を用いた安定性の概念に基づいて収束性の検討を行った。その結果、「単一の離散的リアプノフ関数」「共通リアプノフ関数」「切り替えリアプノフ関数」という3通りのリアプノフ関数を用いて、それぞれ特徴の異なる収束性保証条件を明らかにした。以上の成果により、これまで議論が不十分であった時間軸状態制御形の収束性に関する問題点を明らかにし、その解決方法のひとつを提案した。また、ハイブリッドシステムとしての観点から考えると、複数の安定化条件を示すことによって、システムの安定性に関するより一般的な条件を考察した。このようなシステムを統一的な視点から捉え、モデリング・解析・制御系設計に至る理論の体系化を目指すことが、本研究の目的である。本年度は、非ホロノミックシステムに対する制御方策のひとつである時間軸状態制御形による制御方策について、その安定性解析に関する研究を主に行った。時間軸状態制御形においては、制御の過程においてコントローラの切り換えという離散的現象を伴うため、安定性の保証をすることが困難なことがこれまでの課題であった。これに対して本研究では、コントローラの切り換えの前後においてその値が不変となるような共通リアプノフ関数の導出法を示し、システムの安定性を保証するようなコントローラの設計法を提案した。また、コントローラの切り換えに条件を与えることで、非増加性を保証するような切換リアプノフ関数の条件を導出し、システムの安定性を保証するようなコントローラの設計法を提案した。これによって、これまで議論が不十分であった時間軸状態制御形の安定性に関する問題点を明らかにし、その解決方法のひとつを提案した。
欧州統合とリスク規制政策過程における法と政治の関係

平成20年度においては、本研究課題において追求してきた、食品安全政策や環境政策といった科学的不確実性を残す規制分野であるリスク規制政策過程と、司法機関の関係に焦点を合わせて、研究を進めた。国内外での一次文献資料の収集活動や、多くの先行研究の検討の結果、司法機関の政治過程への影響について、その一般的な可能性については、規制政策が立法を手法とする以上、司法機関が影響を与えることになることが示された。実際に、立法の事前においては判例法が、事後においては、種々の訴訟の解決になかで、影響が与えられる。この事例として、欧州連合(EU)のリスク規制政策を立案に限定して検討した。そのなかでは、EUの司法機関である欧州司法裁判所について、欧州委員会や理事会、欧州議会等の他の機関との関係が問題になるが、制度的に規定された自律性に基づく権力の行使が可能であることを示した。また制度的自律性のみならず、アイデア面においても自律性を持つことをも示した。例えば、「相互承認原則」「予防原則」の定式化においては、条約の規定を乗り越えて提示された欧州司法裁判所の判決が引用されることになった。成果としては、今年度、学術論文の公刊はなかったが、平成20年6月に慶応義塾大学で開催された日本上比較政治学会の研究大会における、「リスク規制政策過程における司法機関-EUにおけるヨーロッパ司法裁判所の影響を中心として-」と題する報告を行うことができた。また、その他に、対外活動として、平成20年10月に開催された日本政治学会と日本国際政治学会といった学会への参加を行った。また関西政治経済学研究会などの学外への研究会へ参加した。本年度は、ヨーロッパ統合の進展と欧州司法裁判所の影響の考察を中心に研究を進めた。まず、理論的枠組の構築のため、先行研究の検討を行った。リスク規制の政策形成過程について、事例選択、資料収集、リスクに関する思想的な文献等の検討を行った。とりわけ、遺伝子組換え生物の環境放出の規制等の政策形成過程について、検討を進めた。これと並行してヨーロッパ連合が、ヨーロッパ各国国内政治にいかなる影響をもつか、という本科研にとり根本的な問題についても検討を進めた。学術論文については、今年度は新たな公表を行わなかったが、今年度検討を進めた一部の事例について、学会報告予定である。また、ヨーロッパ連合と加盟国国内政治との関係について概観したものも、共著出版物の一部として公刊予定である。資料調査としては、2008年2月中旬から3月初頭にかけて、渡欧した。パリにおいては、パリ政治学院等を訪問し、資料調査、研究打ち合わせを行った。ブリュッセルにおいて、インタビュー調査を行うとともに、欧州理事会文書館等にて資料調査を行った。またブリュッセル自由大学において、研究打ち合わせを行った。対外活動としては、2007年10月に東京で開催された日本政治学会、福岡で開催された国際政治学会に参加した他、関西政治経済学研究会等学外の研究会にも参加した。2007年7月には、神戸大学CDAMS奨学大学院生研究報告会、2007年11月には、Kobe International Conference on Advanced PoliticalStudiesにおいて報告を行った。
侵害環境適応における神経・免疫・内分泌ネットワークの役割

炎症および非炎症ストレスに対する侵害環境適応反応(交感神経・免疫系抑制、発熱、痛覚系修飾の3つに絞る)の発現機序を調べ、次の点を明らかにした。(1)脳・交感神経・免疫系抑制:(1)各種ストレスに際して脳内サイトカインの一つIL-1βが増量すると、脳局所でプロスタグランディンE2(PGE2)が産生され、PGE2がEP1受容体に作用し、それが主として室傍核CRFニューロンを活性化し、脾臓交感神経活動が増強し、その結果、脾臓ナチュラルキラー(NK)細胞活性が抑制される事を種々の実験から明らかにした。(2)IFNαが増量すると、視床下部・視索前野のオピオイド受容体が活性化され、それがCRF・交感神経系を活性化し、同様の細胞性免疫抑制を起こす。(2)脳サイトカインによる痛覚修飾:(1)少量(非発熱量)のIL-1β、IL-6が、PGE2産生を促し、視索前野を中心とする視床下部のEP3受容体を活性化し、痛覚増強を起こす。また非発熱量のTNFαがIL-1産生を介し、痛覚増強を発現する。(2)一方、発熱量のIL-1βは大量のPGE2を産生し、視床下部腹内側核のEP1受容体を刺激し、痛覚抑制を発現する。(3)PGE2発熱は脳内のEP1受容体を刺激することにより発現する。(4)交感神経系活性化、発熱、痛覚過敏は末梢で増加したサイトカインによっても誘発されるが、これにも脳内PGE2系及びαMSH感受性過程が関与している。(5)末梢のIL-1βは、第3脳室前腹側壁の終板器官においてPGE2依存性過程を介してニューロン信号に変換され、それが視索前野や室傍核などに送られ、上記の反応をはじめとする急性期反応を発現する。(6)拘束ストレスをラットに負荷すると、脳内例えば、内側前頭前野のノルアドレナリン(NA)放出がCRF依存性に起こるとともに、脾臓局所においてNAが大量放出され、それが脾臓NK活性を抑制する。(7)末梢のIL-1βは胸腺を支配する迷走神経活動を増強させる事によっても免疫系の神経性抑制に関与する。1.侵害環境適応反応発現を媒介する神経活性物質の作用機序の解明無麻酔ラットを用い、前頭前野における神経終末からのノルアドレナリン(NA)放出をin vivoマイクロダイアリシス法により測定する技術を開発した。この方法を用い、拘束ストレス時に前頭前野においてNAの放出が亢進することを明らかにした。さらに、このNAが青班核のA6細胞から背側NA束により前頭前野へ運ばれることも明らかにした。また、このストレス法NA放出はベンゾヂアゼピン受容体アゴニストで減弱し、不安誘起物質(FG-7142)により再現できた。

2.侵害環境適応反応発現における脳サイトカインの作用機序の解明発熱を起こさない少量のIL-1β(10pg-1ng/kg)をラット脳室内に投与すると、ホットプレートテストで痛覚増強が起こることを明らかにした。また、三叉神経脊髄路核・広作動域ニューロンの侵害受容刺激に対する応答も増強することを発見した。これらの行動及びニューロン反応は、IL-1レセプター、プロスタグランディン(PGs)依存性でαMSH感受性であることが明らかになった。3.侵害環境適応反応発現における血中サイトカイン・脳情報変換機構の解明麻酔ラットにおいて、血中に投与したIL-1βが、内側視探前野(MPO)および室傍核(PVN)へ軸索を送る第3脳室壁前腹側領域(AV3V)ニューロンの活動をプロスタグランディン依存性に修飾することを明らかにし、さらに、HRP-WGAを用いて解剖学的にAV3VからMPOおよびPVNへの直接投射を証明した。4.侵害環境適応反応発現におけるサイトカインの媒介物質機構としてのアラキドン酸代謝系の関与の解明サイトカインによる発熱は、インドメタシンやサルチル酸などのシクロオキシゲナーゼ阻害剤によってブロックされることから、PGs系を介していることが知られている。脳内に直接PGsを注入しても短潜時の発熱が起こるが、PGE2受容体(EP1、EP2およびEP3)のアゴニストやアンタゴニストを用いて調べた結果、発熱はEP1受容体を介して起こることを明らかにした。1.侵害環境適応反応発現を媒介する神経活性物質の作用機序の解明in vivoマイクロダイアリシス法により測定した無麻酔ラット前頭前野のノルアドレナリン(NA)放出は、拘束ストレスによって亢進し、この反応は、corticotropin-releasingfactor(CRF)の脳室内前投与によって著明に減弱した。また、CRFの脳室内投与で、前頭前野のNA放出は増加した。従って、拘束ストレスによって脳内のCRF系が活性化され、その結果前頭前野でのNA放出が増加すると考えられた。2.侵害環境適応反応発現における脳サイトカインの作用機序の解明(1)脳スライス標本におけるIL-1βの迷走神経背側運動核(DMV)ニューロンに対する作用:IL-1βはDMVニューロン膜に直接作用し、プロスタグランディン(PG)系物質を介して抑制性に作用することを示した。IL-1βによる胃酸分泌抑制機序の一つと考えられる。(2)ラット侵害受容行動に対するIL-6の作用:ラットの脳室内にIL-6を注入すると、用量依存性にホットプレートテストによる痛覚過敏が観察された。この反応は、α-MSHの前投与で阻害され、また、脳内PG系物質の産生を介していることが明らかになった。(3)IFNαによる免疫抑制反応の脳内作用部位の同定:IFNαを視床下部の各部位に微量注入し、脾臓ナチュラルキラー(NK)細胞活性を測定したところ、内側視索前野(MPO)に注入した時のみNK活性の低下が観察された。3.侵害環境適応反応発現におけるサイトカインの媒介物質機構としてのアラキドン酸代謝系の関与の解明PGE2をラットMPOに微量注入すると、脾臓NK細胞活性が有意に抑制された。ラット脾臓交感神経の活動は、PGE2のEP1受容体アゴニストの脳室内投与でPGE2と同様亢進し、EP2アゴニストでは変化しなかった。さらに、PGE2による反応が、EP1アンタゴニストでブロックされたことから、PGE2による脾臓交感神経活動の亢進は、脳内EP1レセプターを介した反応であると考えられた。(1)脳サイトカインによる免疫抑制:前年度までの研究でIL-
植物のニッケル及びマンガン超集積におけるZIP/NRAMPトランスポーターの役割

昨年度の研究に引き続き、ニッケル超集積性植物タカネグンバイから単離した二価金属トランスポーターTjZNT1および2を、HAタグを取り除いた条件で酵母で発現した結果、ニッケル耐性はTjZNT2のみ有することが明らかとなった。亜鉛輸送能を持ちニッケル耐性を持たないTjZNT1と、亜鉛輸送能は持たないがニッケル耐性を有するTjZNT2について、TjZNT1/2のキメラタンパク質および点変異体を用い、基質選択およびニッケル耐性に関与する領域の同定を試みた。その結果、TjZNT2のN末端領域が、Zn^<2+>輸送を妨げる自己疎外領域であることが示唆された。またN末端領域の置換はニッケル耐性能力も逆転し、TjZNT2の自己阻害領域はTjZNT2ニッケル耐性能にも関与していることが明らかとなった。本年度の研究により亜鉛輸送とニッケル耐性に何らかの関係があること、少なくともその調節が同じ領域で行われていることが明らかとなった。TjZNTlおよび2(HAタグ付き)をシロイヌナズナに導入し、第三世代までの組み換えラインを作成後、各トランスポーターの発現がシロイヌナズナのニッケル耐性と集積に与える影響について検討した。その結果、TjZNT2導入植物の根は野生株の約1.7倍のニッケルを集積した。以上の実験結果などより、植物体においてTjZNTl(HAtag付き)は、植物のシロイヌナズナ全体の耐性上昇、TjZNT2は地下部におけるニッケル集積に関与する可能性が示唆された。タカネグンバイ由来TjNRAMP4のシロイヌナズナでの発現系構築と発現植物体のNi輸送・集積能力の検討を行った。その結果、植物体ではTjNRAMP4は他のNRAMP同様液胞膜に存在し、液胞への金属の隔離に作用している可能性が示唆された。本研究は、特定の植物に特定の金属が集積される現象(重金属超集積性)における代表的な金属輸送膜タンパク質ZIPおよびNRAMPファミリートランスポーターの関与を明らかにし、植物の金属濃度恒常性維持における各トランスポーターファミリーの役割解明を目的とするものである。ニッケル超集積性を持つタカネグンバイ、およびマンガンを集積するコシアブラを用い、ZIP/NRMPトランスポーターの機能解析を進めた。タカネグンバイ由来ZIPトランスポーターTjZNT1/2のニッケル耐性メカニズムについて解析するため、各トランスポーター遺伝子を発現する酵母のニッケル排出能を測定した結果、TjZNT1発現酵母において亜鉛集積量の急激な上昇と共にニッケル排出量の有意な上昇を認めた。これらの結果より、TjZNT1が亜鉛の取り込みによって細胞外へのニッケル排出を促進し、細胞のニッケル耐性を向上させることが示唆された。また植物体内におけるTjZNT1/2およびTjNRAMP4の働きについて明らかにするため、各遺伝子をシロイヌナズナに導入した。現在組み替え植物より種子を採取し経代栽培を進め、安定した発現系統を作成中である。マンガン超集積性を持つコシアブラについては、今年度はマンガン吸収機構についての基礎的データをまとめ、本植物のマンガン特異的な吸収能力と、根圏におけるマンガン可溶化メカニズムについて明らかにした。さらに、本植物からZIPおよびNRAMPのホモログ遺伝子を一種類ずつ単離することに成功し、それぞれCsZIP1およびCsNramp1と命名した。酵母を用いた検証では、タカネグンバイ由来のトランスポーターと同様にZIP1についてはニッケル耐性の上昇、Nramp1についてはニッケル感受性の上昇を認めた。一方、両遺伝子ともマンガン・カドミウム及び亜鉛の輸送能力は確認されず、本植物のマンガン超集積性への関与を明らかにすることはできなかった。
北日本の法律サービス提供構造に見る司法改革の影響と「法化」状況

1990年代からの司法制度改革の中で、法曹人口増員と弁護士・司法過疎対策は、北日本で一定の効果を発揮したものの、2011年3月の東日本大震災後とあいまって、住民の法的ニーズはなお大きかった。法律サービスの提供は、弁護士過疎、法律扶助予算額や司法書士の限定的な裁判関連業務への関与により、量的に限られている。以上から、北日本の法律サービスは量および質の面で発展途上にあり、災害の法的対応を含めて、「法化」状況は継続検討課題である。・北日本の裁判員裁判の実情調査文献研究と裁判傍聴調査にもとづいて、地域司法と裁判員裁判に関する日本法社会学会大会(同志社大学開催)およびLaw and Society Association年次大会(アメリカ・シカゴ開催)での学会報告と、論文作成(「裁判員裁判の更生、治癒効果に関する試論」人文社会論叢(社会科学篇)(2010))を行った。・北日本の法律サービス現地調査北海道の弁護士過疎対策に関する文献・資料研究と、紋別、帯広、釧路、中標津、網走の法律事務所等での現地ヒアリングを行い、北海道弁護士会連合会の司法過疎対策シンポジウムに参加し、基調報告を行った(北海道弁護士会連合会編『平成22年度道弁連大会記念シンポジウム・道弁連支部協議会報告集地域住民の"裁判を受ける権利"が侵害されている!司法過疎はどこまで解消できたか』(2011)126-133頁)。また、青森市および五所川原市の法律事務所等で現地ヒアリングを行い、担当の裁判法ゼミナール調査報告書(『北国司法通信-2010年度弘前大学人文学部裁判法ゼミナール調査報告書』(2011))にまとめた。ひまわり基金法律事務所、日本司法支援センター法律事務所へ任期付で弁護士を派遣する法律事務所のうち、東京都の桜ヶ丘法律事務所の所長弁護士および地方勤務弁護士とともに、地域の法曹の職域に関する日本法社会学会大会ミニシンポジウム(東京大学にて2011年5月開催)に向けたミーティングと報告準備を行った。また、北東北の司法書士業務を、Gold Coast Conference on Japanese Law(オーストラリア・ボンド大学開催)で報告した。・オーストラリアの法律業務、司法過疎対策の研究北日本の法律業務ならびに司法過疎対策との比較の視点から、オーストラリアのCommunity Legal Centerで現地訪問調査を行うとともに、同国における第1回National Rural Regional Law and Justice Conferenceに参加した。国内外の司法・法曹制度、司法アクセスならびに司法改革の実情に関する文献調査を敢行し、上記の研究、調査および報告に役立てた。以下の調査研究を通じて、東日本大震災の影響を含めた北日本の法律サービスの動向把握に努めた。・北日本を中心とする弁護士の職域・業務に関する調査と報告調査研究の成果のうち、地域司法論を日本法社会学会大会(東京)で、地域に着目した弁護士キャリアをJapanese Studies Association of Australia大会(メルボルン)で、それぞれ報告した。・東北地方および北海道の法律サービス現地調査東日本大震災後の東北地方太平洋沿岸地域の弁護士等の法的対応を現地調査し、地元弁護士の仮設住宅居住者アンケート調査結果を含む成果を人文社会論叢に掲載した。北海道は滝川市を訪問調査した。・北日本を中心とする法曹像に関する調査研究・北海道および東北の法律サービス調査研究の継続と、次年度実施調査準備調査票の作成検討作業に着手した。・北日本の裁判員裁判の検討と裁判員経験者の犯罪に対する見方に関する調査と報告(随時)青森地方裁判所で裁判員裁判傍聴を継続し、関連研究会等に参加した。関連文献とデータを交えた研究成果は、国際犯罪学会第16回世界大会(神戸)で報告し、論文執筆を行った(投稿済み、未刊行)。・北日本の司法書士業務研究研究成果を、Law and Association年次大会(カリフォルニア)において報告した。・国内外の司法・法曹制度、司法アクセスならびに司法改革の実情に関する文献調査随時行った。以下の調査研究を通じて、東日本大震災の影響を含めた北日本の法律サービスの動向把握を行った。東日本大震災後の法的対応に関する文献研究と現地調査を行い、その知見にもとづいて、日本法社会学会学術大会(京都女子大学)、法社会学会ハワイ国際大会(アメリカ・Hilton Hawaiian Village)、LSRC(リーガル・サービス・リサーチ・センター)国際研究会議(イギリス・オックスフォード大学)、法文化学会大会(岩手大学)、民主主義科学者協会法律部会学術総会(南山大学)、司法アクセス学会学術大会(弁護士会館)、東アジア法社会学会大会(中国・上海交通大学)、アジア災害法研究セミナー(中国・蘇州大学)でそれぞれ報告を行うとともに、論文作成(総合法律支援論叢所収)を行った。北海道および東北地方の法律サービス・地域慣行に関わる法社会学研究として、司法改革に関する調査と報告文献研究と現地調査を行い、その知見にもとづいて、日本法社会学会学術大会、法社会学会ハワイ国際大会、司法改革シンポジウム(アメリカ・カリフォルニア大学ヘイスティングス校ロースクール)、国際法社会学会記念大会(ポーランド・ワルシャワ大学)で報告し、HICLRに寄稿した。北日本の司法書士業務研究と報告文献研究と二次調査の知見にもとづき、法社会学会ハワイ国際大会と国際社会学会社会学フォーラム(アルゼンチン・ブエノスアイレス大学)で報告した。

北日本の法律サービス関連団体のヒアリング調査と文献研究にもとづいて、同地域の法律サービスに近年生じている変化と、東日本大震災後の東北地方沿岸地域の法的対応の把握に努め、同地域の司法改革の影響と「法化」状況の検討を進めることができた。得られた知見は、国内外の学会等で報告し、批判を仰ぎ、論文執筆に役立てることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、前年度までの研究の知見を、最終年度として総括的な調査研究を重ねて補足拡充し、国内外の学会等での報告を通じて批判を仰ぐことで進展させ、論文化することで、最終年度として本研究課題の成果とりまとめを行う。具体的には、東日本大震災後の法的対応に関する調査と報告、北海道および東北地方の法律サービスに関する調査、北日本の裁判員裁判の検討と報告、北日本の司法書士業務研究、国内外の司法・法曹制度、司法アクセスならびに司法改革の実情に関する研究を通じて、研究を推進することを予定している。
HIV感染に伴う免疫不全症とサイトカイン

低濃度(0.1-10ng/ml)のインターリュウキン8(IL-8)がヒト線維芽細胞でのサイトメガロウイルス(CMV)の複製をin vitroで増強することを認めた。このことは、我々が認めているHIV感染患者血清での数ng/mlに達するIL-8濃度の上昇が、AIDSにおけるCMV感染発症に関与していることを示唆している。一方、HIV患者末梢血単核球のLPS刺激下のIL-8産生能は低下していた。比較的低濃度のIL-8が好中球の殺菌能をin vitroで増強することを考えると、LPS誘導によるIL-8産生低下がこれらの微生物による日和見感染に関与している可能性がある。HIV感染者におけるIL-8産生調節機構の異常を解明することは、HIVによる日和見感染の機序を解明する手掛かりとなる可能性がある。HIV感染によるLPS刺激時のIL-8産生抑制機構の分子生物学的解析を行なうために、LPS刺激によるIL-8遺伝子転写活性化に関与しているシス領域を同定した。IL-8遺伝子上流域のNF-kB結合可能領域が、LPS刺激によるIL-8遺伝子転写活性化に最も重要であり、LPS刺激によってp50-p65からなるNF-kBコンプレックスが形成され、HIV感染によってその形成が抑制された。さらに、nef蛋白がIL-8遺伝子プロモーターのbasalな活性を上昇させるのに対して、truncated Tat蛋白がIL-8遺伝子プロモーターのbasalな活性を低下させることを本年度の実験から認めた。IL-8遺伝子転写抑制することが知られている、免疫抑制剤、グルココルチコイドならびにFK-506が、NF-kBを最終標的として、IL-8遺伝子転写を抑制することを示唆する結果を本年度の実験から認めた。これらの薬剤によるIL-8遺伝子転写抑制機構と、HIV感染による抑制機構の差異を検討することによって、HIV感染によるIL-8遺伝子転写抑制を解除する新たな手掛かりが得られることが期待される。
包括的グレブナー基底系を用いた特異点分類の自動化

包括的グレブナー基底系の概念をmixed moduleを扱えるように拡張し、計算代数をもちい特異点分類のための具体的なアルゴリズムを構築する。また、それを特異点の分類(A, K, C, R)同値、KB同値、(VK, VR)同値、あるいはより一般的な同値関係(A[\rho(G)], K[\rho(G)])、さらにそれらの同変な場合、等に組織的に適用することにより、数学あるいは諸科学への特異点論の応用を推し進めること、また、一般論構築の立場からはどのような一般論が望ましいかを再考することを目標とする。