hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教員養成カリキュラム開発のための授業力育成に関する基礎研究

教員養成カリキュラムを開発するための基礎研究として,教育実習授業及び勤務校での授業(計24授業)を対象に授業実践力の変容を把握する方法を検討した。その結果,教授・学習行動,発話分類,教材(ワークシート)に注目することで授業実践力の変容を把握できるという知見を得た。また,教員養成カリキュラムに,この方法論を組み込み,授業経験と省察,課題を認識する機会を設定することの重要性を確認した。本研究は,模擬授業や教育実習等で児童生徒への授業を経験した学生が,教員採用後,授業の構想・実践をどのように行っているのか,また,改善しているのか等を追跡し,養成段階で押さえるべき内容を検討するための基礎資料を得ることを目的としている。そのため,具体的には,はじめて授業を行う段階(3年次春期教育実習)から卒業後2年程度を経た勤務校での授業の具体について,継続して変容が検討できる記録をとり,授業構成や児童生徒対応に関わる意志決定について聞き取る。そして,この期間に見られる変容に注目し,データを基に教員養成カリキュラムに含むべき内容や要素を検討する。研究1年目は,教科指導を中心として小中学校教員が行う主な職務を洗い出し,養成から採用後を通じて追跡する観点を設定する。また,3年次,4年次生で経験する模擬授業や教育実習の授業を記録するとともに,追跡対象者の勤務校に赴き,授業を観察・記録し聞き取りを行う。研究2年目,3年目は,1年目と同様に,教育実習授業の記録とともに,追跡対象とする教員の授業を観察・記録する。そして,養成段階での経験と現職教員の場で必要とされる力の関連を検討する。なお,4年目も,授業記録を継続するが,研究の総括として,追跡対象者の大学3年次からの授業記録を比較し,授業構想・展開,児童生徒対応の観点からその変容や教師になって新しく習得した内容や力をまとめる。本研究は、教育法プログラムによる模擬授菜や研究教育実習等で児童生徒への授業を経験した学生が、教員採用後、授業の構想・実践をどのように行っているのか、また、改善しているのか等を追跡し、養成段階で押さえるべき内容を検討するための基礎資料を得ることを目的としている。今年度は、以下の4点について研究を行った。1.教員の授業記録及び授業に対する聞き取り卒業2年目となる教員のうち2名の教員(神奈川県小学校教員・新潟県中学校講師)について授業観察及びビデオ記録を行った(2007年10月22日、10月30日実施)。その際、授業運営や児童生徒とのかかわりに関して聞き取りを行ったが、今後の聞き取りのデータと合せて分析を行う。2.学生時代の授業の視聴と評価上記2名の教員に対して、自身が学生時代に行った授業を視聴する場を設け、授業構想や展開、児童生徒対応について省察・自己分析を依頼した。その結果、児童生徒対応の素早さに顕著な差がみられたが、意識的な活動ではなかったことがうかがえた。1.と同様、今後の収集データと合せて分析を進める。3.学生の授業記録及び学習指導案の保存2007年度に教育実習に参加した4名の4年次生の教育実習の授業及び学習指導案を記録・保存した。4.教員及び学生の授業の発話データの分析25の授業(3年次春期教育実習7本、3年次秋季教育実習4本、3年次研究教育実習7本、4年次春期教育実習1本、4年次卒業研究の一部としての実践授業4本、卒業2年目の教員の授業2本)について授業時の発話を文字データとして作成し、先行研究の分類に基づいて教師の発言を7つに、児童生徒の発言を6つに分類した。比較の対象となる卒業2年目の教員の授業データが現在2本であるので、今後、収集するデータを合わせて、養成段階の授業との比較分析を進める。本研究は、教育法プログラムによる模擬授業や研究教育実習等で児童生徒への授業を経験した学生が、教員採用後、授業の構想・実践をどのように行っているのか、また、改善しているのか等を追跡し、養成段階で押さえるべき内容を検討するための基礎資料を得ることを目的としている。研究の2年目である平成20度は、以下の4点について研究を行った。1.教員の授業記録及び授業に対する聞き取り卒業2年目となる教員2名(長野県・神奈川県小学校教員)及び卒業3年目となる教員1名(新潟県小学校教員)について授業観察及びビデオ記録を行った(2008年7月14日、7月17日、9月25日実施)。その際、授業運営や児童との関わりに関する聞き取りを行った。2.学生時代の授業の視聴と聞き取り上記3名に対して、自身の授業を振り返り、自己評価・省察を依頼した。その結果、1名については、児童対応の的確さで違いが認められた。3.卒業後の授業実践や職務への意識に関する調査卒業生12名に対して、勤務校での職務の状況や意識について調査を依頼した。その結果、8名から日々の実践に関する回答が寄せられた。今後も同様の調査を依頼し、記述内容の変容を分析する。

4.教員及び学生の授業の発話データの分析11本の授業(3年次の教育実習8本、卒業後の勤務校での授業3本)について、授業時の発話を文字データとして作成し、教師の発言を7つに、児童生徒の発言を6つに分類した。さらに、授業力がすぐれている小学校教員3名の授業についても参考データとして同様に分析した。今後も、収集するデータの分析を行い、養成段階の授業との比較を進める。本研究は、教育法プログラムによる模擬授業や研究教育実習等で児童生徒への授業を経験した学生が、教員採用後、授業の構想・実践をどのように行い改善しているのか、追跡し養成段階で押さえるべき内容を検討するための基礎資料を得ることを目的としている。研究の3年目である平成21年度は、以下の3点について研究を行った。1.卒業2年目となる教員・講師3名(栃木県小学校教員1名、新潟県小学校教員1名、講師1名)について授業観察・ビデオ記録を行った(2009年9月29日、10月5日、10月29日実施)。その際、授業運営や児童との関わりに関する聞き取りを行った。2.卒業生13名に対して、勤務校での職務状況や意識について調査を依頼した(2009年6月実施)。その結果、8名から日々の実践に関する回答が寄せられた。3.本年度観察した勤務校での授業3本について、授業時の発話を文字データとして作成し、教師の発言を7つに、児童生徒の発言を6つに分類した。データ化した8名の学生の教育実習時の授業(春期・秋期)と勤務校での授業の計24の授業及び授業力の優れている教員の6授業を基に、教授・学習行動、発話、教材の種類や活用などの点から分析をすすめている。現在までに、教授行動のうち、教師の言葉を用いた指導にかけられる時間の割合が、全体の指導にかけられた時間の約半分程度を占める傾向がみられるなどの知見を得ている。本研究は、教育法プログラムによる模擬授業や研究教育実習等で児童生徒への授業を経験した学生が、教員採用後、授業の構想・実践をどのように行っているのか、また、改善しているのか等を追跡し、養成段階でおさえるべき内容を検討するための基礎資料を得ることを目的としている。研究は4年計画ですすめるが、これまでの3年間(平成1921年度)の取組を通じて、当初計画していた13名のうち、8名の対象者について、春期教育実習、秋期教育実習、卒業後2年程度を経た勤務校での授業の計24の授業を記録・データ化し、分析の材料を収集し、授業場面で授業力の変容をとらえる設定した共通の枠組みから検討をすすめた。研究の最終年度である今年度は、授業実践場面において教師の成長を把握できる枠組みや分類基準の見直しとともに、さらにデータ分析をすすめ考察を深めた。その際、外部評価で高い授業力を認められている教員の授業(6授業)を取り上げ、養成段階の授業と同様の方法で分析・比較し参考資料として使用した。上述した24授業の学習指導案や授業のビデオ記録等を分析材料として検討した結果、教授・学習行動、発話、ワークシートの分類枠組みを用いることで基本的な授業実践力の変容を把握できることが分かった。そして、その向上は、教授技術の向上と児童生徒への多様な対応として概括できた。また、勤務校での状況や職場での課題意識などに関する意識についても自由記述による調査を行い取りまとめた。
次世代リプログラミング法への挑戦～RNAiのみによって細胞を作る～

本研究の目的は、「RNAi導入のみによる細胞リプログラミング法を開発するための基盤整備」を進めることであった。具体的には、ヒト遺伝子を網羅的に標的としたshRNAレンチウイルス・ライブラリと並列型次世代シーケンス技術を融合させることによって、細胞リプログラミングに直結するshRNAの組合せを網羅的に探索することが出来るようなハイスループット・スクリーニング・プロトコールの基盤開発を目的とした。この挑戦的萌芽研究によって基盤的実験プロトコールが整備され、今後の研究開発に繋がる基礎的成果が得られたと考えられる。平成26年度は、研究計画に従いながら以下の研究を進めた。1.特異的遺伝子のプロモーター配列にGFP配列を結合したGFP-reporterプラスミドの作製に関する検討および作製を行った。2.株化線維芽細胞に対して上記GFP-reporterプラスミドを導入するための各種の実験条件を検討し確定した。3.ヒト遺伝子あるいはマウス遺伝子を網羅的に標的としたレンチウイルスshRNAライブラリを作製し、線維芽細胞などへの感染効率および耐性薬剤の必要量などに関する条件を検討し確定した。4.標的細胞1個あたり1種のウイルスが導入されるようなレンチウイルス感染効率を検討し、実験に用いられるウイルスタイトレーションなどを確定した。5.細胞に対してshRNAレンチウイルス(感染細胞はRFPを呈する)を感染させ、RFP(+)となった細胞を1細胞単離装置を用いながら単離するための実験条件を検討し確定した。6.細胞からゲノムDNAを抽出したのち、導入されたレンチウイルス部位のみをmultiplex-PCRによって増幅し、得られたPCR産物を半導体型次世代シーケンサ(IonPGM)によって網羅的に解読する、といった一連のシーケンス・スクリーニング解析に向けて次世代シーケンス・プロトコールを検討し確定した。上記の検討事項および成果物を用いながら、研究計画どおり平成27年度は実際のデータ採取およびデータ解析を進めていく。平成26年から平成27年にかけて以下の実験条件を検討し、さまざまな条件検討を加えながら、洗練化を行った。1.特異的遺伝子のプロモーター配列下流にGFP配列を結合したGFP-reporterプラスミドの作製について検討し、作成した。2.ヒト培養細胞に上記GFP-reporterプラスミドを導入するに際して、細胞株ごとにトランスフェクション時の細胞数やプラスミド量等の各種実験条件を検討した。3.多くのヒト遺伝子を網羅的に標的としたshRNAレンチウイルス・ライブラリを作成し、各ヒト細胞株などへの感染効率や耐性薬剤量等について条件検討した。4.細胞1個あたり1種類のshRNAウイルスがゲノム導入されるようなレンチウイルスの感染条件を検討し、ウイルス・タイトレーション等の実験条件を検討した。5. shRNAレンチウイルス感染細胞(RFP(+)を呈する)を1細胞単離装置等を用いながら単離する条件を検討した。6. 1細胞単離装置を使用して、[RFP(+)/GFP(+)]の形質を呈する細胞のみ単離する実験条件について検討した。7.細胞からのゲノムDNA抽出およびゲノムDNA中のレンチウイルス配列部分のmultiplex-PCR増幅法について検討し、PCR産物の次世代シーケンス解析法についての条件を検討した。上記のように検討された実験条件のもとで、shRNA感染細胞株(RFP(+))の継続培養下で特異的遺伝子の発現が上昇した分化誘導細胞(GFP(+))のみを単離し、シーケンス解析に供するための実験を試行した。培養条件や分化誘導の検討にエフォートを要したが、培養条件および実験条件のさらなる検討を進め、プロトコールの洗練化を試行錯誤した。研究期間は終了したが、挑戦的萌芽研究の基盤的実験プロトコールが整備されたといえ、今後の研究遂行に繋がる成果と考えられる。概ね研究計画に記載した通りに研究が遂行されており、順調な進展と考えられる。ゲノム病理学平成27年度は以下の実験を進めていく予定である。1. GFP-reporterの導入された線維芽細胞に対して、平成26年度に検討された方法によって網羅的shRNAレンチウイルスライブラリを感染させ、培養を継続する。2. puromycin添加培養および細胞分化誘導後の状態において、平成26年度に検討された方法によって、GFP(+)を呈した細胞を単離する。ウイルス導入細胞は同時にRFP(+)も呈することから共陽性を呈する細胞のみを単離する予定である。3.単離されたGFP(+)細胞からゲノムDNAを抽出し、平成26年度に検討された方法に基づいて半導体型次世代シーケンサによる網羅的解読を行うことで、shRNA配列およびその標的遺伝子を解読していく。これらの実験を複数回繰り返して行うことによって、線維芽細胞を別の系統の体細胞へとダイレクト・リプログラミングすることが可能なshRNAの組合せを検討していく予定である。また、データ解析を進めていく段階において、検証実験も併せて行っていく予定である。

具体的には、各々の候補shRNA標的遺伝子に対する独立した配列のRNAi duplex(合成二本鎖RNA分子)の組合せを線維芽細胞にトランスフェクションしてGFP発現の有無を追跡する、などといった方法によって、網羅的な機能ゲノミクス・スクリーニングによって得られた結果の検証を進めていく予定である。
魚類の忌避行動と呼吸活性に基づく水質評価・監視システムの研究

1、目的本研究では、魚類の「呼吸活性の変化」や「忌避行動」を評価指標とした水中有害物質の検討を行い、実水域の水質監視への応用の可能性の研究を目的とした。2、平成6年度の成果呼吸活性に規則性を持つ淡水魚を用いて、Cd^<2+>やクロロプロピレートへの応答の検討を行った。(1)傾向変動成分及び周期的変動成分を考慮した解析方法を検討しその有効性を明らかにした。(2)ブルーギルの呼吸活性は、μg/1オーダーの濃度Cd^+およびクロロプロピレートに応答することが明らかになった。3、平成7年度の成果実際の工場排水処理水に対する魚類の呼吸活性の応答性の検討を行と共に、実験過程で発現する「異常応答」の為のデータ解析方法と「データの伝送方法」について検討を行った。(1)魚類の呼吸活性は、工場廃水処理水の1.0%濃度に応答することが明らかとなった。(2)呼吸許容変動範囲設定幅の拡大は、検出精度を高める効果を持つことが認められた。(3)なお、作成したデータ伝送システムは期待通りの機能を発揮しなかったので、改造をおこなった。平成8年度の成果魚類行動(行動量や忌避・誘引行動)の画像処理の適用の可能性について検討した。また、有害物質以外の一般水質項目への呼吸活性の応答性について検討した。(1)メダカは、0.001mg/1のCd^<2+>に対して応答することが明らかとなった。(2)しかし、平常時の行動域分布の設定方法が重要であることも明らかとなった。(3)魚類の呼吸活性は、伝導度などの一般水質項目にも応答する事が明らかになった。1、研究目的本研究では、魚類の「行動量など」及び「呼吸活性」を有害性判定指標とした実水域の水質監視の可能性を研究しようとしている。2、本年度の研究実施計画本年度の研究では、(1)実水域の水質監視目的に合致する測定装置の検討、(2)水質監視に目的に合致する魚種の選定、(3)代表的有害物質に対する応答感度の検討を行うことを目的とした。3、研究成果(1)測定装置;実水域に設置して計測・送信し得る様に、既存の検出器およびシスケムに改造を加え、その効果について検討した。更に改良するべき点も残されているが、ほぼ目的とした計測が出来るようになった。(2)魚種の選定;行動及び呼吸活性の安定性の高い供試魚の検索および既存の公定法との関連などの観点から、3種の魚種について更に検討を加えた。(3)応答感度の検討;Cd、農薬に対する測定指標の応答性を検討した結果、μg/lオーダーの濃度に応答すること、および、この応答濃度はその有害物質のLC_<50>値以下またはその近傍濃度であることが明らかとなった。2、本年度の研究実施計画本年度の研究では、(1)実水域の水質監視目的に合致するようなデータ解析方法(異常応答・反応の検出方法)について検討すると共に、(2)広域的水質監視目的に用い得るように、遠隔地からのデータ伝送方法についても検討する事を目的とした。3、研究成果(1)昨年度の研究成果及び研究目的から、供試魚として淡水魚を用いて実際の工場排水処理水への応答性を検討し、目的とする感度をほぼ満たすことを確認した。(2)データの解析方法に関する検討:ア)平常時の時系列データのランダム変動成分に基づく正常変動範囲の設定(範囲=n)、イ)移動平均値を用いることの効果(m点)、ウ)

突発的に発生する異常値の発生頻度を応答評価指標として用いることの効果等について検討した。その結果、異常値の発生頻度を用いることの効果は大きいものではなかったが、nおよびmを適切に用いることにより検出感度の向上と安定性を確保できることが明かとなった。(3)データ伝送方法に関する検討;実験室での応答測定データを電話を介して研究室のコンピュータに伝送する実験を行った。その結果、送信費用の問題は残るにしても遠隔地からのデータの伝送は可能である事を確認した。今後は、異常値の検出と送信方法の検討をする必要がある。1、研究目的本研究では、魚類の「行動量など」及び「呼吸活性」を有害性判定指標とした実水域の水質監視の可能性を研究しようとしている。2、本年度の研究実施計画本年度の研究では、下記項目について検討することを目的とした(1)データ解析方法・・・・・・異常な応答や反応の検出方法の検討(2)検出・解析方法の再検討・・現在用いている手法の再検討3、研究成果(1)昨年度の研究成果から、有害物質への応答と一般水質項目に対する応答とを区別する必要が考えられた。そこで、濁度、pH、温度、電導度への応答について検討し、これら水質項目への応答レベルを設定することが出来た。(2)評価指標としての「最大振幅」の入力方法の欠陥部分を明確にすることが出来、検出器および解析ソフトの改良を行う判断基準を得ることが出来た(3)魚類行動の画像処理に関する予備的検討を行った。ここでは、主として忌避行動を検出し得るような水槽を作成し、Cd^<2+>、Cu^<2+>などの金属に対する応答性を検討したが、光ビームによる検出方法よりも多様な評価指標を得ることが出来ることが明らかとなった。
粗いエラストマー表面の弾性流体潤滑特性の研究

市販のリップ型オイルシールの運転を行い、リップ接触領域表面に生じるエラストマーの幾何学的形状の特徴を観察した。表面形状の測定は、平成9年度補助金で購入した自動ステージとコントローラを使用し、型取り法で写し取ったエラストマ表面片を現有の表面粗さ計を使用して着目部分を測定した。この測定結果に基づき、軸の回転方向に正弦波状の粗い表面を持つエラストマーのモデルシールを作成した。また、現有の回転軸駆動装置の軸を中空ガラス軸に取り替え、作製したモデルシールを装着し、リップと軸間の弾性流体潤滑状態を新たに考案した輝度反射可視化法で観察し、シミュレートした。その結果、3.5μmの精度で油膜厚さを識別することができ、リップ接触領域で潤滑油の流出(漏れ)と吸引(密印)が生じるポンプ作用が確認できた。実験結果に基づき、弾性流体潤滑特性の有限要素法による解析を、現有のワークステーションと解析プログラムを使用して行った。解析モデルは市販のオイルシールの運転結果から、正弦波状の粗い表面を持つエラストマーとし、これを軸をシミュレートした平滑な剛体面と接触させる解析を行った。最初にリップと軸間に相対運動が無い場合をシミュレートした。その結果、粗さの高さが、その高さの60%程度押しつぶされると、粗さ表面が完全に平滑になり、すきまがなくなることが明らかとなった。これは、実際のオイルシールが軸停止時に潤滑油を漏らさない(密封する)ことに合致する。さらに、リップと軸間に相対運動がある場合のエラストマー表面の接触状況の変化をシミュレートした結果、流体油膜圧力により、平坦に押しつぶされたエラストマーの粗さが3040%回復されさらに流体油膜によるせん断応力がエラストマーの変形に影響を及ぼすことが明らかとなった。これらの結果を総括すると、市販のリップ型オイルシールの一般的使用状態での摩擦潤滑特性や密封特性に関する過去の多くの実験結果の定性的な説明はできるものと結論する。リップ型オイルシールのエラストマーでできたリップ先端接触領域の表面には、なじみ運転中に、高さ数マイクロメーター、ピッチ数十数百マイクロメーターの不規則なうねり(凸凹)が生じ、これがリップ型オイルシールの密封と潤滑性能に大きな影響を与える。現在までの研究では、実際に形成されるうねりを数例実測し、これをある高さ、あるピッチの正弦波でもでる化し、流体が存在する中での相対すべりの有無による接触状態の変化を有限要素法を用いて数値的にシミュレートすることを試みている。その結果、流体に圧力発生が生じない静止時には、押し付け力を増すと、柔らかいエラストマー表面のうねりは硬くて滑らかな相手鋼表面により押しつぶされ、比較的簡単にすきまが完全になくなる状態がつくりだされること、エラストマー表面のうねりが完全に押しつぶされ、すきまがなくなるほどの接触圧力下でも、相対すべり運動により、ひとたび潤滑膜が形成されると、つぶれていたうねりが再びエラストマー表面に甦り、理想的な流体くさびを形成して、安定した流体潤滑状態が維持されることを示すことができた。その一方で、エラストマー表面の幾何学的拡大モデルを製作、これを用いての可視化実験により、静止時の固体接触から相対すべりにより流体潤滑膜が形成され、エラストマー表面にうねりが甦る過程を観察した。その結果、定性的には、数値シミュレーションを裏付ける結果を得ている。

現在、数値シミュレーションの面では、計算範囲を拡大し、結果の一般化を検討している。可視化実験の面では、モデルの相似則、計測手段の精密化を検討中である。市販のリップ型オイルシールの運転を行い,リップ接触領域表面に生じるエラストマーの幾何学的形状の特徴を観察した.表面形状の測定は,平成9年度補助金で購入した自動ステージとコントローラを使用し,型取り法で写し取ったエラストマ表面片を現有の表面粗さ計を使用して着目部分を測定した.この測定結果に基づき,軸の回転方向に正弦波状の粗い表面を持つエラストマーのモデルシールを作成した.また,現有の回転軸駆動装置の軸を中空ガラス軸に取り替え,作製したモデルシールを装着し,リップと軸間の弾性流体潤滑状態を新たに考案した輝度反射可視化法で観察し,シミュレートした.その結果,3.5μmの精度で油膜厚さを識別することができた.その結果,リップ接触領域で潤滑油の流出(漏れ)と吸引(密封)が生じるポンプ作用が確認できた.実験結果に基づき,弾性流本潤滑特性の有限要素法による解析を,現有のワークステーションと解析プログラムを使用して行った.解析モデルは実験で作製した正弦波状の粗い表面を持つエラストマとし,これを軸をシミュレートした平滑な剛体面と接触させる解析を行った.最初にリップと軸間に相対運動が無い場合をシミュレートした.その結果,粗さの高さが,その高さの6害程度押しつぶされると,粗さ表面が完全に平滑になり,すきまがなくなることが明らかとなった.これは,実際のオイルシールが軸停止時に潤滑油を漏らさない(密封する)ことに合致する.さらに,リップと軸間に相対運動がある場合のエラストマー表面の接触状況の変化をシミュレートした結果,潤滑流体のせん断応力がエラストマーの変形に影響を及ぼすことが明らかとなった.これらの結果を総括すると,市販のリップ型オイルシールの一般的使用状態での摩擦潤滑特性や密封特性に関する過去の多くの実験結果の定性的な説明はできるものと結論する.
徂徠学派以降の三倉論における経済社会安定化論と日本の経済政策思想の展開

本研究は,三倉論,とりわけ常平倉と社倉を通じて,飢饉に備える社会政策的な本来の性格と,景気刺激抑制効果,所得分配効果や金融政策を考慮したマクロ政策的な新たな性格を論じると共に,市場経済を論じる以前に解決されなければならない社会の信頼の構造と範囲,正義と公平,利己心と徳性,効率性と公正などの問題を,制度的枠組を通じて比較経済思想的に明らかにするということであった.そこでこの研究は,これらの手がかりを,近代以前の18世紀の日本においてもっとも体系的な二つの政治経済論とそれらに対する地域的な影響に求めた.まず,「常平倉ノ法」の導入によるルール化によって「制度建立」と厚生的「経済」との関係について論じた太宰春台『経済録』.次に春台や彼の師である荻生徂徠に反対して,大坂・懐徳堂の中井竹山は個々の徳の自覚と学習によるネットワーク的プロセスが「制度建立」に先行すること,公共厚生のための制度設計とその波及効果につながることを標榜した.その結果,彼は認知・知識・行動に支えられた道徳的・協力的コミュニティを活性化させることが,諸「利」のディレンマを徳の拡大と安定持続性の下での「義利」の論理に解消しつつ,社会的保障と「公共性」がモラルとリスクとを共有できる「制度組立」による厚生思想に行き着いた.春台から竹山にかけての展開は,制度としての市場経済を論じる以前に解決されなければならないテーマであり,それは長期期待の下で社会意識として,「公共」双方の利益をも内在させる仕組を考えることであったことがわかる.しかし,「制度建立」か「制度枠組」のいずれが社会にとって有効かという選択システムに対する時間的制約が迫り,そして合理性が狭小な方向に集約されたとき,制度設計による経済思想は,新たな社会構造段階の「厚生」をめぐる「公議」というフレームとして再検討されるであろう.制度設計による比較経済思想の課題は,経済学が「人間の研究」であるという枠組をもった19世紀後半から20世紀初頭にかけての欧米の近代経済学においても,日本の「義利」と「制度組立」との関係と同じように,協力性向の長期繰り返しゲーム的性格を通じて経済主体間が互いに資産基盤を提供し,そして「経済」思想と「厚生」思想との融合プロセスの点で,比較経済思想からみて重要な示唆となりうるであろう.本研究は,三倉論,とりわけ常平倉と社倉を通じて,飢饉に備える社会政策的な本来の性格と,景気刺激抑制効果,所得分配効果や金融政策を考慮したマクロ政策的な新たな性格を論じると共に,市場経済を論じる以前に解決されなければならない社会の信頼の構造と範囲,正義と公平,利己心と徳性,効率性と公正などの問題を,制度的枠組を通じて比較経済思想的に明らかにするということであった.そこでこの研究は,これらの手がかりを,近代以前の18世紀の日本においてもっとも体系的な二つの政治経済論とそれらに対する地域的な影響に求めた.まず,「常平倉ノ法」の導入によるルール化によって「制度建立」と厚生的「経済」との関係について論じた太宰春台『経済録』.次に春台や彼の師である荻生徂徠に反対して,大坂・懐徳堂の中井竹山は個々の徳の自覚と学習によるネットワーク的プロセスが「制度建立」に先行すること,公共厚生のための制度設計とその波及効果につながることを標榜した.その結果,彼は認知・知識・行動に支えられた道徳的・協力的コミュニティを活性化させることが,諸「利」のディレンマを徳の拡大と安定持続性の下での「義利」の論理に解消しつつ,社会的保障と「公共性」がモラルとリスクとを共有できる「制度組立」による厚生思想に行き着いた.春台から竹山にかけての展開は,制度としての市場経済を論じる以前に解決されなければならないテーマであり,それは長期期待の下で社会意識として,「公共」双方の利益をも内在させる仕組を考えることであったことがわかる.しかし,「制度建立」か「制度枠組」のいずれが社会にとって有効かという選択システムに対する時間的制約が迫り,そして合理性が狭小な方向に集約されたとき,制度設計による経済思想は,新たな社会構造段階の「厚生」をめぐる「公議」というフレームとして再検討されるであろう.制度設計による比較経済思想の課題は,経済学が「人間の研究」であるという枠組をもった19世紀後半から20世紀初頭にかけての欧米の近代経済学においても,日本の「義利」と「制度組立」との関係と同じように,協力性向の長期繰り返しゲーム的性格を通じて経済主体間が互いに資産基盤を提供し,そして「経済」思想と「厚生」思想との融合プロセスの点で,比較経済思想からみて重要な示唆となりうるであろう.(西岡2005)では,「常平倉ノ法」に関して,これが物価安定化に資するとともに,経済変動を制御するものと位置づけた太宰春台『経済録』を中心にそれらの意義を取り上げた.この政策手段の導入は,たんに経済的意義だけにとどまるものではない.それは,「人情」と公共利益の「政」との間に生じるディレンマが私的利益の最適化行動と「公共」の利益との乖離として把握され,これが外部性として認識されることを意味した.春台による「経済」学における制度化は,「常平倉ノ法」の導入によるルール化によってこれらの矛盾をインセンティブ設計から解消し,これによって協調行動を促して「利用厚生ノ道」に沿った,非協調的な「利」抑制しうる「治安」を重視するフレームワークを構築するという経済社会全体のテーマと厚生的「経済」の思想の課題を明らかにした.

江戸後期の「経済」思想の展開は,個々の徳の自覚と学習によるネットワーク的プロセスが制度枠組に先行すること,そして知識・行動のコントロールによるモラル的認知と世論とを活性化させることが,公共厚生のための制度設計とその波及効果につながることを標榜していた.というのは,これらの手段が人間本性の徳に働きかけ,非合理的行動が適応性をもつことを排除しておかなければ,あるいは政府だけでなく,民間においても,制度化に対する責任感が,互いに合意として生じなければ,信頼されるべき制度化として定着しないし,人々の厚生にとって共通なものとはなりえないからである.竹山の「常平」論にしても,その「社倉」論にしても,徳の拡大,安定持続性の下での「義利」の論理を共有しつつ,国体としての諸利と連携できる地域の発展を十分に普及させることができない地域社会では,社会的安全保障が「公共性」をモラルとリスクとの共有分担の仕組によって実現できるという,江戸期における厚生思想に行き着いたとみなしうる.太宰春台から中井竹山にかけての「経済」思想の展開は,長期期待の下で社会意識を喚起しつつ,「公共」双方の利益をも内在させる仕組として,これ以降の「経済」思想へつながりを見いだすことができよう.しかし「義」と「利」の関係,およびこれを支えていた徳の自覚とこれにもとづく知識・行動に支えられた道徳的・協力的コミュニティが維持できないほどの時間的制約が迫り,そして合理性が狭小な方向に集約されたとき,制度設計による経済思想は,「厚生」をめぐる「公議」というフレームとして,再度,新たな段階の経済思想として再検討されるであろう.太宰春台の「経済」思想は,経済の制度設計と「利用厚生の道」ということで語ることができる.たとえば,「常平倉ノ法」のような政策手段の導入は,米価政策を通じての物価安定化に資するとともに,経済変動を制御するような意義だけにとどまるものではない.それぞれの「利」との間で矛盾が生じ,しかも長期的に「天下国家」の利益を低下させても「利」を優先させる行為が禁じられない場合,あるいは「天下」の利益を増加させるために一時的に「利」を制限できる場合,「時務」の緊要性によって制度を設定することが「利用厚生ノ道」に照らして,合理的な制度化として「便益」があるであろうか.この問題は,「人情」と公共利益の「政」との間に生じるディレンマが私的利益の最適化行動と「公共」の利益との乖離として把握され,これが外部性として認識されることを意味した.春台による「経済」学における制度観は,「常平倉ノ法」の導入によって協調行動を促して「利用厚生ノ道」に沿った,非協調的な「利」抑制しうる「治安」を重視するフレームワークを構築するという経済社会全体のテーマと厚生的「経済」の思想の課題を明らかにした.しかし「天下ノ平糴」を十分に普及させることができない遠方の地域社会では,社会的安全保障が「公共」をモラルとリスクとの分担のできない.中井竹山の「社倉」論とは,経済規模で劣る地域では,経済変動に対して末端の階層は余裕を持って応じることができないため,彼らの本業が安定すれば国は安定する理念にもとついて,内外の危機に対して,積立による地域の安定化のための「公共」的な基金である.竹山は,徳の拡大と安定持続性の下での「義利」の論理を共有しつつ,社会的安全保障と「公共性」がモラルとリスクとを共有できる仕組みを建設すべきであるという厚生思想に行き着いたことになる.
三次元多様体の位相不変量と幾何

今年度の研究により次のような結果が得られた.1.三次元多様体のHG-complexityと結び目のトンネル数の超加法性について一般に2次元トーラスを境界に持つコンパクト三次元多様体に対して,HG-complexityと呼ばれる,numericalな不変量を定義し,これを用いてトンネル数が連結和に関して超加法性になるような結び目の新しい例を見つけた.古典的結び目Kに対しては種数(genus)と呼ばれるnumericalな不変量g(K)が定まるが,これとは別にfree genusと呼ばれる不変量g_f(K)が定まり,一般に不等式g(K)≦g_f(K)が成立することが知られている.最近大阪市大の河内は結び目Kのcanonical genus g_c(K)と呼ばれる量を提案しており,これについては不等式g(K)≦g_f(K)≦g_c(K)の成立することが,その定義から直ちにわかる.今年度大阪市大の小林雅子との共同研究が上記不等式がある結び目Kについて、真に不等号であることを示した.即ち:D.Gabaiによって定義された古典的結び目のthin positionと呼ばれる概念が定義されたが,これは三次元多様体の研究で非常に有効な道具であることが多くの数学者によって確認されている.今年度D.Heathとの共同研究で,この結び目のthin positionから本質的球面による極大なタングル分解が定まることを示した.特にこの応用として与えられた結び目のthin positionを見つける為の手法を与えた.今年度の研究により次のような結果が得られた.1.三次元多様体のHG-complexityと結び目のトンネル数の超加法性について一般に2次元トーラスを境界に持つコンパクト三次元多様体に対して,HG-complexityと呼ばれる,numericalな不変量を定義し,これを用いてトンネル数が連結和に関して超加法性になるような結び目の新しい例を見つけた.古典的結び目Kに対しては種数(genus)と呼ばれるnumericalな不変量g(K)が定まるが,これとは別にfree genusと呼ばれる不変量g_f(K)が定まり,一般に不等式g(K)≦g_f(K)が成立することが知られている.最近大阪市大の河内は結び目Kのcanonical genus g_c(K)と呼ばれる量を提案しており,これについては不等式g(K)≦g_f(K)≦g_c(K)の成立することが,その定義から直ちにわかる.今年度大阪市大の小林雅子との共同研究が上記不等式がある結び目Kについて、真に不等号であることを示した.即ち:D.Gabaiによって定義された古典的結び目のthin positionと呼ばれる概念が定義されたが,これは三次元多様体の研究で非常に有効な道具であることが多くの数学者によって確認されている.今年度D.Heathとの共同研究で,この結び目のthin positionから本質的球面による極大なタングル分解が定まることを示した.特にこの応用として与えられた結び目のthin positionを見つける為の手法を与えた.
磁気記録用パターンド・メディアの簡便な作製法の研究

純度99.999%,厚さ0.5mmのアルミニウム板を,濃度0.2mol/lのシュウ酸中で陽極酸化した.電流密度を10mA/cm^2とし,60分間定電流電解を行った.微細孔の直径は約40nm,間隔は約120nm,深さは約3μmである.次に,濃度0.1mol/lのリン酸中で定電流電解と定電圧電解を行い,微細孔底部のバリア層の厚さを均一にした.その後,白金板を対極として,微細孔中にコバルトなどの金属を電気めっきによって充填した.パルス電圧は8Vから10V,幅は10msから50ms,周期は100msから200ms,パルス数は100から1000である.微細孔中に白金を充填し,その上にコバルトを充填した.白金の充填条件を一定に保ち,コバルト充填の電気めっきのパルス数を増やすと,それにともなってコバルトの充填量が増え,飽和磁気モーメントが大きくなった.白金下地がない場合よりも垂直磁化曲線の角型比が高くなり,0.8から0.9の高い値が得られた.また,保磁力は約1.5kOeであり,白金下地がない場合(約1.2kOe)よりも大きくなった.白金下地上に成長させることによってコバルトの結晶配向性が変化するために磁気特性が向上すると考えられるが,X線回折ではまだ明瞭な結論が得られていない.次に,これらの試料を真空中,600°Cで熱処理した.その結果,飽和磁気モーメントが10%から20%低下した.しかし,垂直磁化曲線の保磁力や角型比はほとんど変化しなかった.この結果は,白金下地上にコバルトを成長させて熱処理するだけでは,高保磁力のコバルト白金規則合金を生成させるのがむずかしいことを示唆する.コバルトと白金の合金化を促進させるためには,コバルトにリンを添加するなどの方策が必要と考えられる.純度99.999%,厚さ0.5mmのアルミニウム板を,濃度0.2mol/lのシュウ酸中で陽極酸化した.電流密度を10mA/cm^2とし,60分間定電流電解を行った.微細孔の直径は約40nm,間隔は約120nm,深さは約3μmである.次に,濃度0.1mol/lのリン酸中で定電流電解と定電圧電解を行い,微細孔底部のバリア層の厚さを均一にした.その後,白金板を対極として,微細孔中にコバルトなどの金属を電気めっきによって充填した.パルス電圧は8Vから10V,幅は10msから50ms,周期は100msから200ms,パルス数は100から1000である.微細孔中に白金を充填し,その上にコバルトを充填した.白金の充填条件を一定に保ち,コバルト充填の電気めっきのパルス数を増やすと,それにともなってコバルトの充填量が増え,飽和磁気モーメントが大きくなった.白金下地がない場合よりも垂直磁化曲線の角型比が高くなり,0.8から0.9の高い値が得られた.また,保磁力は約1.5kOeであり,白金下地がない場合(約1.2kOe)よりも大きくなった.白金下地上に成長させることによってコバルトの結晶配向性が変化するために磁気特性が向上すると考えられるが,X線回折ではまだ明瞭な結論が得られていない.次に,これらの試料を真空中,600°Cで熱処理した.その結果,飽和磁気モーメントが10%から20%低下した.しかし,垂直磁化曲線の保磁力や角型比はほとんど変化しなかった.この結果は,白金下地上にコバルトを成長させて熱処理するだけでは,高保磁力のコバルト白金規則合金を生成させるのがむずかしいことを示唆する.コバルトと白金の合金化を促進させるためには,コバルトにリンを添加するなどの方策が必要と考えられる.
トーラスプラズマにおける電位制御

プラズマ電位制御に関して以下に示す2点から研究を行った。プラズマ電位形成の理論面からのアプローチが項目1である。トカマク装置における電位制御実験の成果は第2項目に述べられる。(1)プラズマ電位形成における基礎的問題の解明固体電極とプラズマとの界面に形成されるシースはプラズマの電位形成に大きな役割を果す。波動加熱等であらわれる高速電子存在下でシース形成条件(変形されたボーム条件)およびシース電圧、電位構造を決定した。この成果は研究発表欄に記載されてあるように速報として公表された。次にプラズマが接触する二つの電極の電位関係とプラズマ電位との関係を定量的に求め、プラズマ電位制御の基礎過程を検討した。特に電位制御における電子放出電極の有効性を定量的に示した。この内容については現在論文に発表すべくまとめを行っている。また磁力線が真空容器壁と平行な場合の壁近傍のシース形成、電位形成はトーラスプラズマの電位制御にとって本質的であり、引き続き検討されるべき課題である。(2)トカマクプラズマにおけるリミターバイアス実験トカマク装置HYBTOKIIにおいて一対のポロイダルリミター(各半円形)の電位を真空容器壁に対して-300Vから+50Vまで変化して、トカマクプラズマの閉じ込めへの影響を探った。バイアス印加に伴ってスクレープオフ層中のプラズマ電位が正或は負に変化した。最も大きな特徴は赤道面上を見込むH_2線強度が減少し、即ちリサイクリングが減じているにもかかわらず線平均電子密度が上昇している事実である。これは閉じ込め改善を意味する。しかしバイアスされたリミターからの不純物混入効果など慎重に検討すべき課題も残されている。リミター間電流制御ともあわせて本研究を発展的に継続すべきである。
気管支喘息における好酸球の活性化と抗IgE自己抗体

気管支喘息患者血清中に同定されるIgGクラスの抗IgE自己抗体が,気管支喘息の遅発型喘息反応あるいは炎症反応に重要な役割りを果たしている好酸球活性化にいかなる影響を及ぼすかを検討した.好酸球増加を示す患者末梢血液から得た白血球をPercollをもちいた密度勾配遠心法で分離した後,好酸球のもつ自家蛍光を利用してFACSを用いて純度95%以上の好酸球を精製する方法を確立した.2.好酸球におけるFcεレセプターの証明:分離した好酸球を再度Percoll比重遠心法により分離して抗Fcεレセプター抗体で染色してFACSで解析すると, Fcεレセプターは低比重好酸球に発現し,正比重好酸球には発現していなかった.3.抗IgE自己抗体のサブクラス分布:26名のアレルギー疾患患者血清中の抗IgE自己抗体のIgGサブクラスの分布を検討した.その結果, IgG1, IgG3, IgG4クラスの抗が同定されたがIgG2は同定されない.4.寄生虫感染症と抗IgE自己抗体:肺吸虫症,鉤虫症の13例について抗IgE自己抗体を測定した. 53.4%に高い抗IgE自己抗体活性を認めた.抗体価は血清IgE値と相関したが,好酸球数, Fcεレセプター保有リンパ球数, CD4/CD8比とは相関しなかった.気管支喘息患者血清中に同定されるIgGクラスの抗IgE自己抗体が,気管支喘息の遅発型喘息反応あるいは炎症反応に重要な役割りを果たしている好酸球活性化にいかなる影響を及ぼすかを検討した.好酸球増加を示す患者末梢血液から得た白血球をPercollをもちいた密度勾配遠心法で分離した後,好酸球のもつ自家蛍光を利用してFACSを用いて純度95%以上の好酸球を精製する方法を確立した.2.好酸球におけるFcεレセプターの証明:分離した好酸球を再度Percoll比重遠心法により分離して抗Fcεレセプター抗体で染色してFACSで解析すると, Fcεレセプターは低比重好酸球に発現し,正比重好酸球には発現していなかった.3.抗IgE自己抗体のサブクラス分布:26名のアレルギー疾患患者血清中の抗IgE自己抗体のIgGサブクラスの分布を検討した.その結果, IgG1, IgG3, IgG4クラスの抗が同定されたがIgG2は同定されない.4.寄生虫感染症と抗IgE自己抗体:肺吸虫症,鉤虫症の13例について抗IgE自己抗体を測定した. 53.4%に高い抗IgE自己抗体活性を認めた.抗体価は血清IgE値と相関したが,好酸球数, Fcεレセプター保有リンパ球数, CD4/CD8比とは相関しなかった.
ニューロン-グリアのクロストーク解析から迫るプリオン病の神経変性機構

平成29年度中にアストロサイト(AS)網羅的発現解析の結果から、神経保護的ASで発現が亢進するSTAT3経路と神経傷害的ASで亢進するNFk-b経路の両方が活性化していることを明らかにした。STAT3が調節する遺伝子のうち、神経保護的な作用を有する、Thbs1, Bcl3, Timp1, Serpina3nの発現が病気の進行とともに上昇していたことから、ASは神経保護的な機能を発揮する可能性が示唆された。そこで、両経路の活性化状態のバランスを解析するために、プリオン感染マウス脳内ASを免疫磁気細胞分離法により回収しSTAT3とNFk-bのリン酸化状態を調べたが、感染および非感染マウスで顕著な差を検出できなかった。脳内ASは病態を反映していることが期待される一方で、活性化状態の異なる細胞集団である。そこでin vitroでプリオン感染による活性化状態を模倣するASを得るために、初代培養ASをプリオン感染マウス脳抽出液で刺激して活性化状態を調べたところ、Serpina3nなどプリオン感染マウス脳のASで発現上昇する遺伝子の発現が亢進していたことから、in vitroで誘導する活性化ASの使用を検討する。平成29年度にプリオン感染マウスの視床背外側の神経細胞では、ATF3-Chop-Chac1経路の活性化が認められERストレスが生じていること見いだした。そこで神経細胞でプリオンが増殖することでERストレスが生じるかを、視床由来初代神経培養細胞を用いて解析した。プリオンが感染した視床由来初代神経細胞では、シナプスタンパク質の発現の低下などの異常が軽度に認められるが、ATF3の発現をはじめ、ERストレスのマーカーとなるリン酸化PERKの上昇が認められなかった。従って、神経細胞におけるERストレスの誘発には、活性化ミクログリアあるいはASなど、神経細胞以外の因子の関与が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本課題は、神経細胞(ニューロン) -グリア細胞のクロストークに焦点をあてた解析を進め、プリオン病における神経変性機構の分子機構の解明に迫ることを目的としている。平成27年度は、プリオン感染マウスからアストロサイトとミクログリアを分離して、RNA-seqにより網羅的遺伝子発現解析を行った。プリオンObihiro株、Chandler株接種マウスから、接種後60, 90, 120,および145日(dpi)に脳を採材し、抗CD11b抗体によりミクログリアを、抗ACSA-2抗体によりアストロサイトを回収した。回収したグリア細胞からtotal RNAを抽出し、次世代シークエンサーIon Protonを用いてRNA-Seqを行った。得られた結果はStrand NGSおよびIPAにより解析した。主成分解析および階層的クラスタリング解析では、ミクログリアおよびアストロサイトは異なる遺伝子発現プロファイルを示したことから、各グリア細胞は純度高く分離されていることが確認できた。ミクログリアおよびアストロサイトに特異的に発現する607遺伝子および313遺伝子を同定し、さらにその中から細胞外に分泌される分子をコードする49および38遺伝子を選定し、Gene Ontology解析を行ったが、特徴的な生物学的機能を示唆するに至らなかった。そこで、ミクログリア、あるいはアストロサイトでより高く発現する遺伝子を標的として解析したことろ、2つのプリオン株接種マウスで共通に、ミクログリアで感染初期(60dpi)から末期(145 dpi)まで発現上昇を示す遺伝子が3個見つかった。その1つであるCXCL16はアストロサイトに作用してアストロサイトから神経保護的に働く因子を放出させることが知られていることから、次年度以降CXCL16のプリオン病の病態機序への関与を解析していく。2種のプリオン株を用いて、接種後60, 90, 120,および145日(dpi)のマウスの脳からミクログリアとアストロサイトを分離して、各タイムポイントn=2で次世代シークエンサーによるRNA-seqの生データを全て取得した。主成分解析および階層的クラスタリング解析により、ミクログリアとアストロサイトが精度高く分離できていることが確認できた。膨大なデーター量で解析には時間を要するが、分泌タンパクに絞った解析(Secretome)、どちらかの細胞でより高く発現する遺伝子を標的にした解析等から、ミクログリアは感染初期には細胞の生残を支持する活性化状態を示すが、感染後期になると細胞死を促進させる活性化状態にシフトする傾向が認められている。また、感染初期から発現が変動する遺伝子の中で、特に注目すべき遺伝子として、CXCL16を見出した。データーが膨大でバイオインフォマティクスに相当の時間を要するため、今後も解析を継続することになるが、1)当初目的としていたミクログリアとアストロサイトのRNA-seqのデータを取得し終えたこと、2)途中経過ではあるが、ミクログリアの活性化状態が変化する傾向を見出せたこと、また、3)これまでにプリオン病の病態に関与することが知られていないCXCL16が感染初期からニューロン-グリアネットワークに関与する可能性を見出したこと、など、平成27年度は着実な進展があった。従って本研究課題は概ね順調に進展していると考える。

平成28年度は、平成27年度のRNA-seqデーターで異常が認められた試料について、再度サンプリングからRNA-seqを行い、予定していた全サンプルのRAN-seqが終了したので、バイオインフォマティクスによる解析を行った。RNASeqのデーターの信頼性を定量PCRにて確認した。ミクログリアではCXCL16, CCL6, CCL12, MHA_H2-K1, ARL5C, SPP1など、また、アストロサイトではTimp1, Thbs1, Serpina3n, Vegfaなどの発現の再現性が得られたことから、RANA-seqのデーターの質は保証できると思われる。ミクログリアとアストロサイトで感染早期(接種後60日)から遺伝子発現変動を調べたところ、ミクログリアでは自然免疫に関する遺伝子の発現が上昇していたが、アストロサイトでは接種後60日で既に遺伝子発現変動が認められるものの、自然免疫に関与する因子の遺伝子発現には変化が認められなかったことから、プリオン感染の感染初期における自然免疫応答はミクログリアであることが示唆された。また、アストロサイトにおける遺伝子発現の解析から、神経保護に働くアストロサイトでより活性化することが報告されているSTAT3シグナル経路の活性化が認められた。一方で、神経細胞とオリゴデンドロサイトを傷害するA1タイプと、神経保護的に働くA2タイプのアストロサイトに特徴的に発現するマーカー遺伝子の発現は、両方の遺伝子発現が上昇しており、どちらか一方に活性化している傾向は認められなかった。RNA-Seqのデータの完全セットを取得して、Strand-NGSを用いた遺伝子発現変動を指標とした解析、およびIngenuity Pathway Analysisを用いて、細胞膜上のレセプター群を対象としたSensome解析、および分泌タンパク質を対象としたsecretome解析などの,バイオインフォマティクス解析を行い、ミクログリアおよぼアストロサイトそれぞれに、特徴的な傾向を見出した。ミクログリアでは、1)CXCL16, CCL6, CCL12, MHA_H2-K1, ARL5C, SPP1など、特徴的な遺伝子発現の変化を示す遺伝子を同定したこと、2)遺伝子発現パターンの異なる遺伝子群を2群に分類し、転写調節因子予測を行ったところ、それぞれの群で転写調節因子の利用パターンが大きくことなること、3)感染初期の自然免疫応答の主役はミクログリアであること、を見出した。アストロサイトでは、1)神経保護的に働くアストロサイトでより活性化しているとの報告があるSTAT3経路の活性化が認められたこと、2)神経細胞とオリゴデンドロサイトを傷害するA1タイプと、神経保護的に働くA2タイプの分類法は適応できないこと、などの進展があった。また、今後培養細胞系でニューロンとグリアの相互作用を解析するための、プリオン感染初代神経培養の確立と、その基本的な性状の解析(異常型プリオンタンパク質産生の経時変化、シナプスタンパクの発現、細胞活性など)と、ニューロンの異常を検出するための画像データーの自動取得法を確立した。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると判断する。平成29年度中に予定していたアストロサイトとミクログリアの全サンプルのRAN-seqの生データ取得が終了した。