hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域文化の再構築を担う創造の場：教育研究機関の集積と連携による人材開発と知識共有

本研究の概要は、地域を象徴する伝統文化の一つに挙げられる工芸の革新と継承を担う人材開発と知識共有を目標に、教育研究機関(芸術系大学・美術館・専門技術研修所)と帰属的な芸術家(工芸作家)が営む創造の場を動態分析し、そこから創出される価値の外部効果を解明する。このような価値は、多様性と専門性に富んだ人材・知識・教育研究の相乗性で育まれ、芸術家自身、作品資料、社会連携教育研究を媒体に、各組織、組織間と周辺環境に知識移転されることを先駆2例(京都と金沢)で実証した。本研究は、その理論化に向けた他事例(多治見(西愛知も視野)と富山)の比較検証を行う研究である。
入浴中急死(熱中症)の防止対策:免疫修飾による治療戦略の検討

1)平成14-16年度に実施した基盤研究B(2)(入浴中急死の病態:高体温による循環不全の実験的研究)において循環不全の発生を報告した、温水入浴による高体温負荷を、麻酔ラットを用いて行った。血液と臓器(肺、肝臓、腎臓)のIL-1α、IL-1β、IL-6、TNF-α、CINC-1、CINC-3をELISA法で測定した(MEAN±SEM)。2)実験群:1群(対照、n=10)、2群(43°C60分入浴、n=2)、3群(41°C100分入浴、n=5)、4群(41°C180分入浴、n=4)3)結果IL-6:肺・肝臓・腎臓全て上昇は見られず、血漿は測定範囲外となった。TNF-α:肺・肝臓・腎臓全て上昇は見られず、血漿は測定範囲外となった。4)本研究の新知見(2)加温付加を長時間行うとサイトカイン動態の変化を捉え易い。結論:加温付加に伴う循環動態の破綻にはサイトカインの変動が関連していることが示唆された。
日本の大学拡張・大学開放発展史～地域連携再構築のための基礎的研究～

大学制度創設初期から現在まで続くわが国の大学拡張・大学開放のうち、これまで検討されてこなかったのが学生の取組である。進学率が低く、学生が知的エリート層であった戦前期、彼らは最新の知識を一般市民に伝える「インタープリター」の役割を積極的に担っていた。各校弁論部や県人会が教員・校友(卒業生)をも交えつつ行った地方巡回講演は、明治末期から次第に増え、大正末期には全盛期を迎えた。学生による地方巡回講演はこれまで「課外活動」と位置づけられてきたが、課外活動であると同時に日本的な「大学拡張運動」の一翼を担うものと捉え直すことができよう。平成24年度は、研究計画に記載した【萌芽的実践期】(大正昭和戦前)のうち、9学生・卒業生による拡張事業、具体的には大正末期に学生主導で行われた大学巡回講演の実態について研究を進めた。大学拡張については様々な研究がなされてきたが、「どのような取組があったか」に比べて「それは誰が担当したのか」についてはあまり興味が注がれてこなかったように見受けられる。大学拡張の担い手は誰かと考えると、日本の場合、教職員のみならず学生の力によるところが大きい。学生による巡回講演の取組は各地で数百人一千人規模の集客力を誇った事業であった。その一方で、先行研究として『東洋大学百年史通史編I』が「大学主催」と「学生主催」に分けて論じているものもないわけではないが、研究計画にも記載したとおり、大学拡張の歴史研究においては、教員主体の取組に研究対象が限定されてきた傾向がある。日本では大正8年の大学令によって大学の数が増えたにもかかわらず、大学生は「エリート」として社会の指導階級足らねばならぬという自負を持っていた。彼らは日本全国で巡回公演を実施し、法律に、経済に、外交問題に、熱弁をふるった。今年度は、特に、神戸高等商業学校、大阪高等商業学校、関西大学、大阪医科大学といった関西圏の学生たちの取組について、新聞や学友会誌をもとに検討した。また、大学巡回講演を受け入れた地方の視点を明らかにするため、香川県下で開催された大学巡回講演の実態について『香川新報』の記事を分析した。これら大学巡回講演は、大学生による地域貢献に注目が集まる現在への示唆に富むものである。平成24年度に実施した【萌芽的実践期】(大正昭和戦前期)における学生主導の大学巡回講演について、平成25年度にはその社会的背景を当時の学生の「市民的責任感」という観点から論じた。大学が誕生した明治初期から昭和戦前期まで、学生訓・学生論の類が多数刊行されているが、それらにおいて社会への関心、公徳・規範意識がどのように語られたか、そして当時の学生の実態がいかなるものであったかを分析した(高等教育研究叢書)。大学生による地域貢献に注目が集まる昨今、研究代表者は勤務する香川大学において、学生主体による大学開放の実践活動を試みている。それについては以前より紀要論文等にまとめているが、平成25年度においては本学学生による様々な地域貢献活動を、地元メディア(FM高松コミュニティ放送)と連携し学生の視点で発信する取組について、過去数年の実践とあわせて論じた(香川大学生涯学習教育研究センター研究報告)。戦前の学生主導による大学巡回講演については新聞社の関与が大きかったことが判明しているが、大学拡張・大学開放について「大学生」「メディア」という視点の重要性を改めて提示している。(なお、大学開放の実践活動に関連して、平成25年度に文部科学大臣表彰・科学技術賞(理解増進部門)を受賞したことを特記しておく。)また、これらに平行して、最終年度に向け【担当部局成立期】【戦略的実践期】の分析材料となる資料収集を行っている。平成23年度は、戦前における高等教育機関の拡張事業の全体像を捉えることを計画していた。はじめに、平成22年度までの研究で明らかとなっていた部分も含め、明治期から最近までの約130年間の大学拡張史について通史的記述を試みた。その構成は次のとおりである。I明治期((1)通俗講談会、(2)講義録と校外生制度、(3)学術資料の公開、(4)図書館の公開)、II大正期昭和戦前期((1)通俗教育調査委員会、(2)文部省主催成人教育講座、(3)地方都市における専門学校の取組、(4)セツルメントと自由大学運動)、III戦後((1)大学開放の法制化、(2)生涯学習機関としての大学)(以上、大阪教育大学)。さらに、これとは別に、近年増えつつある子どもを対象とする大学開放事業について、1990年代の理科離れに原因があることを明らかにした(以上、大阪教育大学、近日刊)。上で明らかにできなかったのは次の2点である。いずれも従来の大学拡張・大学開放史研究において盲点となっていた点であるが、一つ目は植民地における高等教育機関の取組である。本年は台湾の高等教育機関の大学拡張事業に関する資料の収集に取り組んだ。

二点目は戦前における学生主体の大学拡張の取組である。旧制大学、高校、専門学校の学生活動に関する資料について、校友会雑誌などを手がかりに収集しはじめた。また、研究代表者は勤務大学において、学生主体による大学開放の実践活動を試みている(大学博物館ミュージアム・レクチャー、および、島嶼部でのアウトリーチ活動)。これらの実践報告を紀要論文としてまとめている。最終年度は【担当部局成立期】および【戦略的実践期】に関する研究に取り組んだ。【担当部局成立期】については、終戦直後の昭和20年代から元号が平成に変わるまでの大学における公開講座の発展を、文部省調査に基づき概観した。戦後のわが国の大学開放について書かれたものの多くが執筆時点での事例の紹介・検討であり、歴史全体を見通せるような研究はほとんど存在しない。大学開放の中心的存在である公開講座の戦後約40年間にわたる発展過程について、文部省調査のデータを通じて明らかにした(香川大学生涯学習教育研究センター研究報告)。ただし、予算の変遷については一部資料収集が不十分であったため、平成27年度以降への持ち越しとなっている。【戦略的実践期】については学生の活用について検討した。大学開放における学生の力についてはこれまで3年間の成果で明らかにしてきたことであるが、研究代表者が本学教育学部で担当している授業を振り返り「大学生主体による大学開放実践を行うためにはどうすれば良いか」という試行錯誤の記録をまとめた(香川大学教育実践総合研究)。また、15年ぶりに実施された香川大学における地域交流の実態調査について、その分析を本学の藤本佳奈・加野芳正とともに行い、本研究の成果を生かし検討を加えた(香川大学教育学部研究報告)。なお、この4年間における研究成果の一部については、出相泰裕編『大学開放論センター・オブ・コミュニティ(COC)としての大学』(大学教育出版、2014年)に収録された他、研究成果全体にについては『日本の大学拡張・大学開放発展史地域連携再構築のための基礎的研究研究成果報告書』(I、IIの計2冊)としてまとめ、関係各所に配布した。生涯学習論当初の研究計画では平成24年度までは戦前歴史研究、平成25年度以降に戦後の展開分析としていたが、実際にはこれまで戦前の歴史研究を主として行いつつも、現代的な課題もいくつか論文としてまとめている。戦前歴史研究についてはまだ未着手の部分が残されているものの、その遅れ分は既に始めている戦後の分析によって十分補われるため、研究はおおむね順調に進展していると言って良いと思われる。当初の研究計画では、平成24年度までは戦前歴史研究、平成25年度以降に戦後の展開分析としてたが、実際には、戦前と戦後の研究を同時並行的に行っている。戦前歴史研究については一区切りがついたところであるが、【担当部局成立期】(戦後2000年頃)が未着手になっている。しかしながら【戦略的実践期】(2000年代以降)における実践活動分析は相当程度進んでいることから、おおむね順調に進展していると言って差し支えないと思われる。明治期から戦前期までの大学拡張については、平成22年度までの研究の蓄積もあり、「何が不足しているのか」が明確である。明らかになっていない部分の穴埋めをしていけば良いことから、おおむね順調に進展していると言って良いと思われる。
ペンベース携帯端末を活用した授業支援システムの開発とその応用に関する研究

本研究はタブレット端末などのペンベース携帯端末を活用して、普通教室での短時間利用に適した授業支援システム及びそのシステム上で利用可能な教材を開発することを目指して行われた。その結果、数学授業での利用に必要な基本機能を策定し、そのプロトタイプをオープンソースのコースマネジメントシステム上に実装した。また、タブレット端末や電子黒板で利用可能な教育アプリと教材を複数開発した。そして、その開発過程で得た知見を元に、OSの異なる様々な端末で動作可能なマルチプラットフォーム数学アプリの開発手法を提案した。本研究は、小テストなどの短時間使用に適したペンベース携帯端末利用の授業支援システムの開発を主目的とした総合研究である。今年度は5年計画の1年目であり、主として情報収集とペンベース型教材適合基準の策定、及びシステムの試験的な実装を行った。まず、カナダの初等・中等教育のコンピュータ利用形態を調べた。その結果、特に教科「数学」の様々な単元においてコンピュータが積極的に活用されており、その内容、利用場所、及び利用ソフトウェアを把握することができた。次に、ペンベースのユーザインタフェースを有する教育ソフトウェアについて調査した。Nintendo DSとiPhoneのソフトウェア(アプリ)を中心に調べ、対象となる教育コンテンツの分類を行った。この調査によって、どのようなニーズがあるのかを明らかにすることができた。さらに、これらの調査を元にして、各教科の単元においてペンベース型教材が利用可能かどうかを判断するための「ペンベース型教材適合基準」を策定した。この基準を用いることで、各単元のペンベース型教材適合度を算出できるようになった。この算出方法は、各項目の評価点の単なる合計ではなく、上の調査に基づいた重み付けしたものとなっている。また、数学eラーニングシステムMathellanの設計とプロトタイプ実装を行った。本システムはペンベース携帯端末をクライアントとして利用することを想定したものであり、上で述べた調査結果から必要となる基本機能を策定した。オープンソースのCMSであるMoodleを拡張し、ペンベース携帯端末からの数式の入力と表示機能、及び関数グラフの描画機能を実装した。数式表示においては、MathMLに非対応の端末に対してもCSSを用いて数式を表示できるようにした。この成果は、数式処理システムのユーザインタフェースに関する国際ワークショップMathUIで発表した。今年度は5年計画の2年目であり、主として小学校教科書の単元調査とシステムの試験的な実装を行った。1.小学校教科書の単元調査今年度は昨年度実施したNintendo DS及びiPhone用の教育ソフトに関する調査をさらに進めた。Nintendo DS用の7本の教育ソフトについて、「手書き文字の認識精度」などのユーザインタフェースに関する部分と、「励まし機能の有無」などの教育的配慮に関する部分を調査した。この調査結果から、昨年度策定した「ペンベース型教材適合基準」をより実態に合うよう修正を施した。そして、この修正した基準に基づき、小学校新学習指導要領に準拠した教科書の各単元について「ペンベース型教材適合度」を調べた。2.システムの試験的な実装ペンベース型教材適合度が高いものの中から、「これまでの伝統的な授業スタイルを侵害しないこと」や「教育効果が期待できること」などを考慮して、ターゲットとする単元として算数の「足し算・引き算の筆算(小学2年)」、「かけ算の筆算(小学3年)」、「割り算の筆算(小学4年)」を選定した。選定した理由は、「数式の手書きによる入力の簡略化」と「5分程度の短時間の利用」が期待できるからである。また、これらの単元に対する教育用ペンベースアプリケーションに必要となる基本機能とユーザインターフェースについて検討した。さらに、上記アプリを実現するための準備として、計算エンジン部分となる数式処理システムRisa/Asirをタブレット端末のiPadとAndroidに実装した。この成果は、日本数式処理学会第20回大套及びRisa/Asir Conference2012で発表した。本研究は小テストなどの短時間使用に適したペンベース携帯端末利用の授業支援システムの開発を主目的としたものである。今年度は5年計画の4年目であり、主にペンベースアプリの開発と教材作成を行った。1.デジタル教科書の機能調査:タブレット用デジタル教科書において、タブレットの特性を活かした機能がどれくらいあるか調査した。その結果、関数のグラフ表示については利用できる場面に制限があり、他のアプリとの連携が必要であることがわかった。また、メモ機能においては指による入力は困難であり、スタイラスが別途必要であることがわかった。2.ペンベースアプリの開発:国語のための音読指導支援アプリ、数学(整数分野)のための魔方陣自動生成アプリと数独難易度判定アプリ、数学(図形分野)のための折り紙の一刀切りアプリを作成した。また、課題研究用にルービックキューブ解法支援ソフトを開発した。これは画面上に3次元表示されたルービックキューブを指で操作しながら様々な実験を行うことが可能なソフトである。

この成果は、九州大学マス・フォア・インダストリ研究所での研究集会で発表した。3.教材の作成:グラフ電卓を先行研究として捉え、ペンベース携帯端末の効果的な利用場面の検討を行った。そして、検討結果に基づき、ペンベース携帯端末上の数式処理システムを利用した教材の作成を行った。単位円に内接・外接する正多角形の周の長さから円周率を求める「アルキメデスによる円周率の近似」と、公開鍵暗号の仕組みを理解し体験プログラムの作成を目指す「RSA暗号ーメッセージの暗号化と復号化ー」を作成した。4.教材の試験利用:作成した教材の学習過程に無理がないか確認するために、ある高校の課題研究教材として試験的に使用した。50分×9回の授業でプログラミング未経験の高校生も、メッセージの暗号化と複合化を行うプログラムの作成が可能であることを確認した。本研究は小テストなどの短時間使用に適したペンベース携帯端末利用の授業支援システムの開発を主目的とした総合研究である。今年度は5年計画の3年目であり、教科書の単元調査とAndroid端末用アプリのプロトタイプ開発を行った。1.ペンベース型教材適合度に関する教科書調査:平成22年度に策定し、昨年度改訂した「ペンベース型教材適合基準」に基づき、中学校新学習指導要領に準拠した教科書の各単元について「ペンベース型教材適合度」を調べた。その結果、理科の化学分野・英語・数学などで適合度の高い単元があることがわかった。2.教科書におけるイラスト利用の調査:算数アプリを開発する過程で、ターゲットとした単元にはイラストが多用されており、アプリにもイラストを取り入れることが重要であるという着想を得た。そこで、アプリ開発を中断し、算数教科書におけるイラスト活用の詳細について調査した。その結果、算数で利用されているイラストの全種類とその使用頻度をまとめることができた。そして、イラストを活用した算数アプリのユーザインタフェースと機能の仕様を策定した。3.ペンベース型アプリの開発:以上の成果を元に、理科・英語・数学についてAndroid用の教育アプリのプロトタイプを開発した。Android端末が持つセンサーを生かし、指だけでなく、端末を振る操作も活用した。また、昨年に引き続き、算数アプリで用いる数式処理エンジンの開発を行いAndroid端末に実装した。この成果は、Web及び京都大学数理解析研究所での研究集会などで発表した。4.数学eラーニングの現状調査:ペンベース携帯情報端末を活用した小テスト機能の実現のために、既存の数学eラーニングシステムUPO-NET及びStackの調査を行った。それぞれのシステムの数式入力と正答判定の方法を詳細に調べ、タブレット端末からの利用に必要な機能をまとめた。
sd-pf殻領域の安定、不安定原子核におけるクラスター相関と分子的構造の研究

研究課題、1.0,Ne同位体の分子構造2中性子過剰Mg同位体の基底状態、励起状態の包括的研究を行った。具体的成果、知見は以下の通り。1.中性子過剰0同位体の励起状態に従来知られていない新たなクラスター構造が存在することを初めて理論的に予言し、その成果が、"Progress of Theoretical Physics"誌に掲載された。この励起状態の実在を示唆する実験データが得られ始め、今後の研究の進展が期待できる。また、F同位体を通じてαクラスター構造が現れ、特に21,23Fでは分子軌道構造を持つこと、また、中性子数の増加に伴い、αクラスター状態の励起エネルギーが非常に低くなることを予言し、学術雑誌に投稿した。2、中性子過剰Mg同位体ではN=20魔法数が破れていることが古くから知られており、その基底状態及び、第一励起状態の実験、理論研究が精力的に行われてきた。その一方、励起回転帯に関する研究は十分とは言い難い。反対称化分子動力学を用いて、Mg同位体及び、その近辺の核の励起スペクトルを包括的に研究した。具体的には、各原子核の励起スペクトルとその間の遷移確率及び、親核からおよび、娘へのβ崩壊確率を系統的に求めた。その結果、N=20魔法数が破れている原子核では殻構造の変化に伴い、非常に多くの低励起状態が現れること、また、N=20魔法数が破れていない原子核においても、その前駆的現象として、低励起の他粒子他空孔状態が現れることを予言した。また、こうした、魔法数の破れに伴う励起スペクトルの変化は電磁遷移及びβ遷移確率に大きく反映され、実験的に検証可能であることを指摘した。成果は二編の論文として、査読付雑誌に投稿中および投稿準備中である。4つの研究課題、1、32Sの超変型状態の高スピン状態の構造2、36Ar,40Caの超変型状態3、O, Ne同位体の分子構造4、中性子過剰F同位体の分子構造を予定していた。24、に関しては十分な成果を挙げることができた。また1、に代え、緊急課題である5、N20核での魔法数の破れのテーマで研究を行なった。2、角運動量射影後に変分を行なう模型による研究を世界に先駆けて行なった。i)36Arの超変型状態は角運動量の変化に伴い核の変形が大きく変化することii)それにより、既知の実験データが再現できることを明らかにした。学術雑誌に投稿中。また、^<40>Caの通常変形、超変型状態においてクラスター構造が重要な役割を果たしうることを明らかにした。学術雑誌に投稿準備中。3、^<22>Neの励起状態において、分子軌道構造、分子構造の二種のクラスター構造が現れることを予言し、またそれを示唆する実験データが既に存在することを指摘した。学術雑誌に掲載済。また、O同位体の励起状態にαクラスター構造が系統的に表れること、中性子数の変化に伴い様々なαクラスター構造が現れることを予言した。学術雑誌に投稿準備中4、F同位体を通じてαクラスター構造が現れ、特に^<21,23>Fでは分子軌道構造を持つこと、また、中性子数の増加に伴い、αクラスター状態の励起エネルギーが非常に低くなることを予言した。5、パリティ、角運動量射影を行なうことで、^<31>Mgの基底状態の異常な性質が説明できること、この原子核ではN20魔法数が破れていることを示した。学術雑誌に掲載済。また、Mg同位体の低励起状態の構造を系統的に調べ、それらの性質、電磁、β遷移確率などの結果をまとめた。
統合失調症に対する認知行動療法の効果研究と臨床心理士への普及

欧米でさかんになっている認知行動療法を日本の臨床心理士に普及させるために、統合失調症への認知行動療法の効果に焦点を当てた研究をおこなった。効果研究をレビューし、統合失調症への認知行動療法のマニュアルを翻訳し、統合失調症の患者を対象とする研究と、統合失調症症状や統合失調症型についての研究を行なった。3年間に多数のワークショップを開催し、臨床心理士への普及をはかった。本研究は、欧米でさかんになっている認知行動療法をわが国において開発し、臨床心理士への普及をめざした活動をおこなうことを目的とする。多くの精神疾患の中でも、これまでわが国で取り組まれることが少なかった統合失調症や精神病への認知行動療法に焦点を当てる。平成18年度は、以下の研究・活動をおこなった。1.統合失調症への認知行動療法の効果を調べるため、欧米の効果研究を広く収拾し、どの方法が最も効果的かを調査した。2.海外で実際におこなわれている認知行動療法を検討するために、分担研究者および研究協力者は、ヨーロッパ認知行動療法学会、アジア認知行動療法会議等に出席し、これらの学会に併設されたワークショップに参加し、ワークショップのノウハウを獲得した。また、欧米の施設を視察し、現場での認知行動療法の実施について情報を得た。3.ロンドン大学精神医学研究所教授のクラークとエーラーズを招聘し、日本認知療法学会においてワークショップを開催した。4.臨床ワークショップの普及のため、第6回日本認知療法学会を研究代表者の所属する東京大学駒場キャンパスで開催し、1000名を越える参加者を得て、11本のワークショップを実施した。5.認知行動療法やそれを支える「実証にもとづく臨床心理学」を定着させるために、東京大学出版会より『叢書・実証にもとづく臨床心理学』のシリーズを刊行し、本年度は『不安障害の臨床心理学』を刊行した。6.本格的に認知行動療法のワークショップを開ける臨床家を育てるために、東京認知行動療法アカデミーを設立し、本年度は4回のワークショップをおこなった。今後は、現場で認知行動療法をおこなう臨床心理士に対して、スーパービジョンをおこなうシステムを考える予定である。本研究は,欧米でさかんになっている認知行動療伝をわか国において開発し,臨床心理士への普及をめざした活動をおこなうことを目的とする。多くの精神疾患の中でも,これまでわが国で取り組まれることが少なかった統合失調症や精神病への認知行動療法に焦点を当てる。平成19年度は,以下の研究,活動をおこなった。1.海外で実際におこなわれている認知行動療法を検討するために,分担研究者および研究協力者は,世界行動療法,認知療法学会,アメリカ認知行動療法促進学会,ヨーロッパ認知行動療法学会等に出席し,これらの学会に併設されたワークショップに参加し,ワークショップのノウハウを獲得した。また,欧米の施設を視察し,現場での認知行動療法の実施についで情報を得た。2.マンチェスター大学教授のウェルズを呼んで,日本心理学会においてワークショップと講演会を開催した。3.統合失調症への認知行動療法の効果を調べるため,欧米の効果研究を広く収拾し,どの方法が最も効果的かを調査した。4,認知行動療法やそれを支える「実証にもとづく臨床心理学」を定着させるために,東京大学出版会より『叢書,実証にもとづく臨床心理学』のシリーズを刊行し,本年度は『臨床社会学』を刊行した。5.本格的に認知行動療法のワークショップを開ける臨床家を育てるために,東京認知行動療法アカデミーを設立し,本年度は4回のワークショップをおこなった。今後は,現場で認知行動療法をおこなう臨床心理士に対して,スーパービジョンをおこなう予定である。6.統合失調症の認知障害についてのシンポジウム,ワークショップを日本心理学会,日本心理臨床学会などで開催した。平成20年度は、以下の研究・活動をおこなった。1.認知行動療法の実際の技法について、臨床心理士向けにわかりやすく解説した『認知療法・認知行動療法事例ワークショップ』を編集し、星和書店から出版した。2.2006年に来日したクラークとエーラーズ(ロンドン大学精神医学研究所教授)のワークショップと講演会について、『対人恐怖とPTSDへの認知行動療法』として出版した。また、認知行動療法のワークショップを普及させるために、以下の2冊の書籍をまとめ、金子書房から出版した。『ワークショップから学ぶ認知行動療法の最前線PTSD、強迫性障害、統合失調症、妄想への対応』および『ワークショップから学ぶ認知行動療法の最前線うつ病、パーソナリティ障害、不安障害、自閉症への対応』.3.統合失調症への認知行動療法の効果を調べるため、欧米の効果研究を広く収拾し、どの方法が最も効果的かを調査した。4.海外で実際におこなわれている認知行動療法を検討するために、分担研究者および研究協力者は、アメリカ認知行動療法促進学会、ヨーロッパ認知行動療法学会、世界心理学会議等に出席し、これらの学会に併設されたワークショップに参加し、ワークショップのノウハウを獲得した。また、欧米の施設を視察し、現揚での認知行動療法の実施について情報を得た。

5.本格的に認知行動療法のワークショップを開ける臨床家を育てるために、東京認知行動療法アカデミーを設立し、本年度は5回のワークショップをおこなった。うち1回は京都の花園大学で開催した。6.認知行動療法やそれを支える「実証にもとづく臨床心理学」を定着させるために、東京大学出版会より『叢書・実証にもとつく臨床心理学』のシリーズを刊行し、平成20年度は『臨床認知心理学』を刊行した。
膜小胞形成に関わる多量体膜タンパク質の構造解析と調節機構の解明

本研究では、溶血性貧血(遺伝性有口赤血球症stomatocytosis)の原因タンパク質である多量体膜タンパク質ストマチンをそのパートナータンパク質STOPPが制御する機構の解明を目的とした。X線結晶構造解析により、STOPPプロテアーゼドメイン二量体が二量体構造を大きく変化させることを見出した。またSTOPPのOB(Oligonucleotide Binding)ドメインが二量体を基本にした12-24量体を形成し、STOPP-ストマチン複合体における足場として機能しうることを見出した。本研究をさらに進めることで、溶血性貧血の作用機構の解明が期待される。本研究では、X線結晶構造解析により、膜小胞形成に関与し溶血性貧血(遺伝性有口赤血球症stomatocytosis)の原因タンパク質である多量体膜タンパク質ストマチンの全体構造解明とストマチンの機能制御パートナータンパク質STOPPによるストマチン制御機構の解明を目的とする。ストマチンの分子レベルでの構造と機能を明らかにすることで、未だ有効な治療薬のないstomatocytosisの治療薬を新規に開発するための構造基盤が得られる。今年度は、STOPPによるストマチン制御機構の解明のため、STOPPのプロテアーゼドメインとストマチンとの複合体の構造決定を主に行った。これまで構造決定に成功しているものと異なる配列のストマチンペプチドを用いSTOPPのプロテアーゼドメインとの複合体の構造を決定した。その結果、STOPPプロテアーゼドメイン二量体が、これまで報告されている二量体構造と大きく異なるため、プロテアーゼは基質ストマチンの切断の際に二量体構造を大きく変化させることが明らかになった。さらにSTOPPのOB (Oligonucleotide Binding)ドメイン単体の構造解析に成功した。結晶構造からこのOBドメインは二量体を基本とした12-24量体のオリゴマーを形成できること、STOPP-ストマチン複合体における足場として機能しうることが明らかになった。以上のようにSTOPPによるストマチン制御機構解明の研究は順調に進展している。平成26年度に、STOPPプロテアーゼドメインとストマチン配列を含むペプチドとの複合体の構造解析を行い、STOPPプロテアーゼドメインが、基質ストマチンを切断する際、その二量体構造を大きく変化させることを見出した。決定した構造ではペプチドが見られなかったことから、今年度も、引き続きSTOPPプロテアーゼドメインとストマチン配列を含むペプチドとの複合体の結晶化に取り組んだが現在のところ新しい構造解析には成功していない。ストマチンにはプロテアーゼの基質タンパク質と阻害タンパク質に相当する2種類のホモログがある。今年度は阻害タンパク質のストマチンとプロテアーゼドメインとの複合体構造解析に主に取り組んだ。これまでに得られている結晶と外形の異なる楕円型の結晶が得られている。しかし構造解析に適した分解能が得られていないため、引き続き結晶化条件の探索を今後行う。今年度はタンパク質調製、結晶化とX線回折実験に取り組んだものの、新規な構造解析に成功していないため。本研究では、X線結晶構造解析により、膜小胞形成に関与し溶血性貧血(遺伝性有口赤血球症stomatocytosis)の原因タンパク質である多量体膜タンパク質ストマチンの全体構造解明とストマチンの機能制御パートナータンパク質STOPPによるストマチン制御機構の解明を目的とした。最終年度である平成28年度には、ストマチンの全体構造解明に向けた構造解析に取り組んだ。これまでに膜貫通部位を含むストマチン全長タンパク質の調製と結晶化を行ったが構造解析できる回折強度データが得られなかった。そこで、ストマチンの多量体形成に関わるアミノ酸残基のアラニン変異体の発現、精製、結晶化を行った。六角板状の結晶が得られたが、X線解析に適する分解能の回折強度はこれまでに得られていない。研究期間全体を通じて、これまで報告しているものと異なる配列のストマチンペプチドとSTOPPプロテアーゼドメインとの複合体構造を決定し、STOPPプロテアーゼドメイン二量体がプロテアーゼ反応の際に二量体構造を大きく変化させることを見出した。またSTOPPのOB(Oligonucleotide Binding)ドメインの構造を決定し、このOBドメインが二量体を基本にした12-24量体を形成できることから、STOPP-ストマチン複合体における足場として機能しうることを見出した。

ストマチンの機能制御パートナータンパク質STOPPによるストマチン制御機構解明の研究では、2種類のX線結晶構造解析に成功しており、おおむね順調に進展している。ストマチンの機能制御パートナータンパク質STOPPのプロテアーゼドメインと阻害タンパク質のストマチンまたは阻害タンパク質のストマチンとの複合体の結晶化と構造解析を進める。これまでその構造が報告されていないストマチンの全体構造解明について、平成28年度もタンパク質の調製と結晶化に取り組む。タンパク質構造生物学ストマチンの機能制御パートナータンパク質STOPPのプロテアーゼドメインが基質ストマチンを切断する段階の複合体構造が明らかになっていないため、引き続きSTOPP-基質ストマチンペプチド複合体の結晶化と構造解析を進める。またプロテアーゼにより切断されず結合するストマチン(阻害ストマチン)とSTOPPプロテアーゼドメインとの複合体の結晶化と構造解析も行う。ストマチンの全体構造解明については、膜貫通領域を含む全長タンパク質の構造解析であり、これまでに結晶は得られているが構造解析に成功していない。引き続きタンパク質の調製と結晶化を進める。計3年間の使用予定額のうち初年である平成26年度に全体の6割程度の支出を見込んでいたが物品購入費を予定より大幅に少なく済ませた。そのためその余剰分が平成27年度末時点で同程度発生している。計3年間の使用予定額のうち初年度である平成26年度は全体の6割程度の支出を見込んでいたが、次年度以降の物品購入費も同程度支出すると考えられることから、物品購入費を予定より少なく済ませたため。次年の平成28年度は最終年度であり研究の総まとめを行う。主に物品購入費に当てる予定である。次年度も平成26年度と同様に研究を進める。平成26年度と同程度、物品購入費に当てる予定である。
有機超伝導体微小単結晶の比熱測定

申請書に記載した様に,本年度は有機結晶の低温比熱を測定する装置の開発を中心に研究を行った.断熱シールドと試料ホルダーとの間の熱リ-クを,おさえる事によって,10mg程度の試料を,2K30Kの温度域で,断熱熱パルス法を用いて測定する事に成功した.2K付近での測定可能な熱容量は,数mJ/K程度である.この装置では,試料空間の部品の交換により緩和法,AC法での測定も可能であり現在AC法の立ち上げを行っている.この装置を用いて,alpha-相の(BEDT-TTF)_2MHg(SCN)_4の一連の物質群に関する比熱測定を行った.この物質では,M=K,Rb,Tlでは,8K10K付近に電子系の相転移があり,電気抵抗,帯磁率に異常を示すが,M=NH_4では,同じ結晶構造をとり,バンド構造も似ているにもかかわらず,相転移を示さない事が知られている.今回の測定で,2K5Kの領域で,C/Tvs T^2は直線にのり,そこから見積もったgammaは,M=NH_4では約25mJ/molK^2であるが、M=K,Rbでは,10mJ/molK^2以下になることがわかった.この事は,後者の物質では,相転移に伴い電子状態密度が半分程度に減少し新しい金属相を形成している事を意味している.転移点近傍の比熱の振る舞いを,AC法によって測定する事と,磁場依存性を調べ低温金属相の磁気的性質みる事を次の課題として考えている.さらに,異なった結晶構造をもち,物質によっては超伝導や強磁性を示すk-相の物質群との対比検討を行う予定である.申請書に記載した様に,本年度は有機結晶の低温比熱を測定する装置の開発を中心に研究を行った.断熱シールドと試料ホルダーとの間の熱リ-クを,おさえる事によって,10mg程度の試料を,2K30Kの温度域で,断熱熱パルス法を用いて測定する事に成功した.2K付近での測定可能な熱容量は,数mJ/K程度である.この装置では,試料空間の部品の交換により緩和法,AC法での測定も可能であり現在AC法の立ち上げを行っている.この装置を用いて,alpha-相の(BEDT-TTF)_2MHg(SCN)_4の一連の物質群に関する比熱測定を行った.この物質では,M=K,Rb,Tlでは,8K10K付近に電子系の相転移があり,電気抵抗,帯磁率に異常を示すが,M=NH_4では,同じ結晶構造をとり,バンド構造も似ているにもかかわらず,相転移を示さない事が知られている.今回の測定で,2K5Kの領域で,C/Tvs T^2は直線にのり,そこから見積もったgammaは,M=NH_4では約25mJ/molK^2であるが、M=K,Rbでは,10mJ/molK^2以下になることがわかった.この事は,後者の物質では,相転移に伴い電子状態密度が半分程度に減少し新しい金属相を形成している事を意味している.転移点近傍の比熱の振る舞いを,AC法によって測定する事と,磁場依存性を調べ低温金属相の磁気的性質みる事を次の課題として考えている.さらに,異なった結晶構造をもち,物質によっては超伝導や強磁性を示すk-相の物質群との対比検討を行う予定である.
ジャクスタパラノード分子複合体による軸索-ミエリン間情報伝達機構の解析

有髄神経はミエリンを形成するグリア細胞とニューロンに発現している神経認識分子群による細胞間相互認識によって形成・維持されている。私たちはTAG-1欠損マウスを用いることにより、TAG-1はジャクスタパラノード領域にCaspr2とカリウムチャネルを局在化させるのに必須であることを示し、ジャクスタパラノードにおいてTAG-1とCaspr2は軸索上でcisに結合し、さらにグリアに発現しているTAG-1とtransに相互作用して分子複合体を形成しているというモデルを提案した。本研究では、ジャクスタパラノードにおけるグリアと軸索の相互認識の詳細な機構を解明することを目的として、まず、マウス大脳皮質の初代培養細胞に遺伝子導入しin vitroでミエリン形成への影響を検出する系を確立した。この系を用いてTAG-1欠損マウス由来のin vitroミエリン形成系ではカリウムチャネルの局在化が著しく弱くなった。さらに野生型マウス由来のvitroミエリン形成系ではCaspr2変異体を遺伝子導入すると、やはりミエリン形成時にカリウムチャネルが正常に局在化できなかった。以上のことから、ミエリン形成に伴うジャクスタパラノード分子複合体の形成過程や、遺伝子変異によるミエリン形成への効果をin vitroで検討できる系が確立できたため、現在、変異体導入による効果を検討している。免疫グロブリンスーパーファミリーに属する神経認識分子群コンタクチンサブグループはミエリン形成・維持に重要な役割を果たしている。このサブループの中でTAG-1はパラノードとインターノードの中間領域にあるジャクスタパラノードに局在していることが示されている。一方、私たちは神経系でのコンタクチンサブグループ分子の重要性を以前から認識しTAG-1欠損マウスを作製していた。そこでTAG-1のジャクスタパラノードにおける役割を明らかにするために、このマウスの有髄神経におけるミエリン鞘の分子構造を調べることにした。その結果、中枢神経系、末梢神経系共にランビエの絞輪へのナトリウムチャネルの局在、パラノードでのCasprの局在は野生型と違いは見出されなかった。一方、ジャクスタパラノードではCaspr2の局在は認められず、またカリウムチャネルの局在も野生型とは異なっていた。更に免疫沈降法によりTAG-1とCaspr2は互いに共沈した。またCaspr2をCOS-7細胞にトランスフェクションした場合には均一に細胞質に広がっており、TAG-1をトランスフェクションした場合には、粒子状に広がっていた。一方、これらを同時にトランスフェクションすると共に膜に共局在した。また、TAG-1同士はトランスにホモフィリックな結合をすることからジャクスタパラノードにおいて軸索上でTAG-1とCasprがシスに相互作用しグリア上のTAG-1とトランスの複合体を形成しジャクスタパラノード構造を形成しているモデルを提案した。
腎癌におけるカドヘリンの発現と予後、血行性転移スクリーニングシステムの確立

胃癌は由来組織の腎近位尿細管と同様、多くの癌に発現する細胞接着分子E-cadherinを欠損することが多い。一方ではcadherin-6とN-cadherinを比較的特異的に発現し、細胞株においてはcadherin-6の異常が細胞の生物学的態度と相関することが示唆されたため、この分子の転移との相関性、血中の癌細胞の存在診断への応用について検討した。Cadherin-6に対するマウスモノクローナル抗体と抗E-cadherin抗体を用いて腎癌43例における発現を検討したところ、24例にcadherin-6の異常発現が認められ、それらの患者の予後は有意に不良であった。これは特にE-cadherin欠損腎癌患者においては顕著であり、cadherin-6は腎癌における新しい分子マーカーとして有用なことが示唆された。次に腎癌に比較的特異的なcadheirn-6とN-cadherinの発現が転移巣においても保持されていることから、血行性転移を初期に予測する癌の存在診断に応用できるかを検討した。RT-PCRによる基礎的検討では腎癌細胞株、正常腎、腎癌は両cadherinを発現していたが健常者の血液においてN-cadherinは弱発現していたためcadherin-6 RT-PCRの有用性を検討した。腎癌患者の末梢血において検討したところ、転移を有する患者の73.3%にcadherin-6 mRNAが検出された。一方で転移を有さない初発腎癌の12例中6例でも陽性に認められ、症例の集積が必要かつアッセイの感度や定量性に対する検討が必要と考えられた。そこで定量PCR装置を用いて、腎癌患者49例において検討した。健常者血のcadherin-6 mRNA発現量以上を陽性としたところ血行性転移の明らかな13例中9例(69.2%)が陽性であったが、転移の無い初発腎癌患者においても36例中13例(36.1%)が陽性で術後に6例が陰性化した。従って腎癌細胞は早期から循環血液中に侵入している可能性も示唆され、今後転移発生との相関性を検討することが必要と思われた。腎細胞癌は泌尿器癌の中でも血行性転移を起こしやすい癌であるが、他臓器癌と異なりN-cadherinとcadherin6が細胞接着分子として発現している。これらのcadherinの腎癌における意義、予後との関連性等について、検討した。まず抗cadherin-6細胞外ドメインに対するモノクローナル抗体産生能を有するハイブリドーマ(作成済み)を大量培養しproteinカラムで精製、モノクローナル抗体2B6-D8を得た。この2B6-D8、抗E-cadherin抗体HECD1を用いて、凍結腎癌切除標本におけるcadherin6の発現、局在と細胞形態、進行度、転移、予後との相関性を検討した。この結果E-cadherinを全く発現しない腎癌が約70%と、他臓器癌に比較して非常に多く、E-cadherinの発現の異常は患者の予後と相関しなかった。一方、cadherin-6の発現パターンは、E-cadherinの発現パターンと相関が見られなかったが、その発現異常は有意な予後不良因子であった。以上から、腎癌においてはcadherin-6が細胞接着分子として転移の初期相に関連している可能性が考えられ、その異常は予後因子として有用と考えられた。次に、腎癌の血行性転移を早期に発見するシステム開発のため、腎癌細胞株を用いcadherinの発現頻度を検討した。細胞形態、増殖性にかかわらず、E-cadherinは約20%、N-cadherinは100%、cadherin-6は約80%の発現率であることがわかり、N-cadherinとcadherin-6のmRNAを発現を検出することで腎癌細胞の存在を分子生物学的に検出できる可能性が示唆された。今年度はRT-PCRによるmRNA検出法の基礎的検討として、N-cadherin、cadherin6に対するPCRprimerの設定を行い(PCR産物:N-cadehrin=453bp、cadherin-6=441bp)、それが正常人血液において検出されないことを確認した。また腎癌細胞株を正常血液に混入させ、細胞分画を分離、RNAを抽出しRT-PCRによりこれらのmRNA検出を行ったところ、1000細胞/ml濃度以上の血液10mlからの検出が可能であった。さらに感度を向上させるため、nested PCR法を検討中である。

次に腎癌に比較的特異的なcadheirn-6とN-cadherinの発現が転移巣においても保持されていることから、血行性転移を初期に予測する癌の存在診断に応用できるかを検討した。RT-PCRによる基礎的検討では腎癌細胞株、正常腎、腎癌は両cadherinを発現していたが健常者の血液においてN-cadherinは弱発現していたためcadherin-6 RT-PCRの有用性を検討した。腎癌患者の末梢血において検討したところ、転移を有する患者の73.3%にcadherin-6 mRNAが検出された。一方で転移を有さない初発腎癌の12例中6例でも陽性に認められ、症例の集積が必要かつアッセイの感度や定量性に対する検討が必要と考えられた。そこで定量PCR装置を用いて、腎癌患者49例において検討した。健常者血のcadherin-6 mRNA発現量以上を陽性としたところ血行性転移の明らかな13例中9例(69.2%)が陽性であったが、転移の無い初発腎癌患者においても36例中13例(36.1%)が陽性で術後に6例が陰性化した。従って腎癌細胞は早期から循環血液中に侵入している可能性も示唆され、今後転移発生との相関性を検討することが必要と思われた。腎癌患者の末梢血細胞分画より抽出したmRNAを用いて,RT-PCRによるN-cadherin、cadherin-6の発現から循環血液中の腎癌細胞の存在を検出し、転移を予測する系の確立を試みた。まず腎癌細胞株において両cadherinのmRNAの発現をRT-PCRにて検討したところ100%の発現を認めた。次に摘出した腎癌および正常腎組織における発現を検討したところ、ともにほぼ100%であったが、cadherin-6では癌組織でより強く発現する傾向が認められた。対照として健常人10名の末梢血からPhicoll法により分離した細胞分画のRNAを用いてcadherin mRNAの発現を検討したところ、N-cadherinは高頻度に発現したのに対し、cdherin-6の発現は10%であった。検出感度をあげるためnested PCRのprimerを設定し、nested RT-PCR(N-cadherin 272bp、cadherin-6 285bp)を施行したところ同様の結果であった。そこでcadherin-6に対するRT-PCRが血液中の腎癌細胞を検出しうる可能性があると考えられた。まず転移を有する腎癌患者の末梢血におけるcadherin-6のmRNAの発現をnested PCRにより検討したところ77.8%と高率に認められ、循環血液中の腎癌細胞の検出に有用な可能性が示唆された。さらに初発腎癌患者4例においてprospectiveに検討中であるが、明らかな転移を有さない腎癌患者において、腎摘出手術時に末梢血のnested PCRにて陽性であった2例中1例では、術後2か月で骨転移が出現した。現在、症例を集積し検討中である。今年度はcadherin-6に対する定量的RT-PCRによる腎癌患者の末梢血液における腎癌細胞の検出を施行し、転移との相関性について検討した。対象は腎癌患者49例(初発36例・再発13例)と対照健常者12例で末梢血(10ml)よりFicoll/hipaque (Pharmacia)法にて単核細胞分画を採取、Trizol法にてRNAを抽出した。cDNAは逆転写反応により合成、ABIPRISM^<TM> 7700による定量的PCR法にてcadherin-6mRNAを定量した。
(E)-アルケンペプチドイソスターを探索子とする高活性GRP拮抗剤の創製

重点領域研究『(E)-アルケンペプチドイソスターを探索子とする高活性GRP桔抗剤の創製』に従い、平成9年度はトランスアルケン含有GRP拮抗剤合成に必要とされるトランスアルケンジペプチドイソスターの合成法の改良を手がけてきた。1.具体的には従来までの申請者らの合成法は原料合成段階における不要な立体異性体の副生が避けられないことでありトランスアルケン体に導くには煩雑なクロマト操作が避けられないことが問題となっていた。そこでこの点に改良を加えるべくアミノアルデヒドを原料とし、ビニルアジリジン系化合物に導き、混在する不用な立体異性体を遷移金属触媒により欲しい立体化学を有する化合物に異性化することについて検討し0価バラジウム触媒がこの日的にすぐれていることを見いだした。2.GRP拮抗剤はその分子中にターン構造を取りやすいLアミノ酸-D-アミノ酸あるいはD-アミノ酸-L-アミノ酸からなるL-DあるいはD-Lタイプ配列を有するとその活性が上昇する傾向がある。そこでL-L(D-D)あるいはL-D(D-L)タイプの配列に相当するトランスアルケン型イソスターを効率よく合成する方法として今年度は同一のアジリジン系前駆体から酸による開環反応を経て異なった立体異性を有する化合物への変換方法について検討を加え、アジリジン環が位置選択的にメタンスルホン酸により開環し、この開環した化合物に対して有機銅試薬を反応させると元のアジリジンに対して有機銅試薬を反応させた場合とは異なった立体配置を有するイソスターが合成できることを明らかにした。
進行固形腫瘍患者に対する化学療法併用新規免疫細胞療法の検討

本臨床試験への参加目標患者10名への免疫細胞(RNF43パルス樹状細胞、Tリンパ球)接種を完遂、重篤な有害事象発生なく、本療法は安全に実施可能であった。治療開始4、7週後の臨床効果判定では、各々9、6名で病状の安定化を、1、4名が進行を認めた。免疫学的評価ではシクロフォスファミド投与により末梢血中制御性T細胞数が有意に低下し、低下の程度が大きいほど良好な臨床効果を認め、血清IL-6, -10濃度が高い症例では臨床効果が認められず、効果予測因子となり得ると考えられた。また腫瘍抗原RNF43特異的T細胞応答と臨床効果間には有意な相関を認めた。以上より本免疫細胞療法の安全性と有用性が示唆された。本臨床研究は標準治療不応の進行固形腫瘍患者で、腫瘍部においてRNF43遺伝子の高発現を示す患者を対象として実施した。患者末梢血単核球由来樹状細胞(DC)を作成し、RNF43ペプチド抗原をパルスした成熟DCと患者末梢血リンパ球との共培養によりRNF43ペプチド抗原特異的活性化リンパ球を誘導し、これらの2段階容量漸増試験(レベル1及び2各5例、合計10例)を免疫寛容因子の排除を目的とした少量シクロフォスファミド(CPM)による前処置後に行った。適応患者が少なく症例集積に長期間を要したが目標症例10例を完遂することができた。主要評価項目の安全性評価では、本療法による重篤な有害事象は認めず、認容できるものであった。副次評価項目である臨床効果は試験開始4週間後に10例中9例が安定(Stable Disease;SD)、1例が進行(Progressive Disease;PD)、7週間後では10例中6例がSD,4例がPDであった。SD中2例では腫瘍マーカーの低下と水腎症の改善等明らかな臨床的効果が確認され、他の1例では一部の病変が縮小した。免疫学的評価は現在解析中であるが、CPM投与後に末梢血中の制御性T細胞数が有意に低下し、低下の程度が大きいほど臨床効果が良い傾向が認められた。また末梢血中のRNF43-CTLが増加した症例では良好な臨床効果を認め、同T細胞数と臨床効果間の関連性が示唆された。さらに、血清サイトカイン(IL-6、IL-10)濃度が高い症例では臨床効果が認められない傾向にあった。以上の様に、各種免疫学的解析を行うことで効果予測因子等の検索を行うことは、免疫療法継続の適応決定上重要であると考えられた。尚、本療法に用いた細胞製剤はGood Manufacturing Practice準拠細胞調製室で細胞の調製が行われ、全例品質試験に問題なく出荷基準を満たし投与が行われた。本試験は標準治療無効となった進行固形腫瘍患者を対象にした化学療法併用新規免疫細胞療法の2段階容量漸増試験(各5例ずつ)で、現在2段階目の4例目を遂行中である。そのうち2例が試験を無事完遂し、1例が途中で病死のため中止、1例が継続中である。死亡した例については速やかに病院長に連絡し、本院臨床倫理委員会、先進医療適応評価委員会に報告し検討された結果、原病死との判断を頂いている。よってこれまで本試験に起因する重篤な有害事象は認めていない。細胞製剤は細胞調整室(Cell Processing Center)にてGood Manufucturing Practiceレベルで作成し、環境試験や無菌検査、PCRやMycoAlretを用いたマイコプラズマ否定試験、エンドトキシン試験を各細胞製剤(樹状細胞やCTL)で行った。また樹状細胞は全例成熟化マーカーが高く発現していることをFACSにて確認し、CTL製剤もT細胞表面マーカーが98%以上認められ、その内、制御性T細胞は皆無であり、品質試験検査に問題はなく、全例出荷基準を満たして無事投与することができた。我々は標準作業手順書(SOP)をコンピューターに入力し現場と中央モニター室とで一元的に管理し、製造管理から品質管理を行い、それらのバリデーション作業も文書化して管理している。現時点での免疫学的解析では、少量化学療法シクロフォスファミドを投与すると末梢血中の制御性T細胞の割合が有意に低下する事を認めている。また抗腫瘍効果が認められる例では、本試験後に末梢血中のRNF43特異的CD107a/b陽性T細胞が増加し、無効例では低下あるいは認められない傾向が示唆されている。また血清IL-6、IL-10濃度が高い例では抗腫瘍効果を得られていないなど、バイオマーカーの検索を継続して行っている。

1例の試験期間が4ヶ月であるため、当初の予定していた試験完遂症例を約3例に目標設定していた。現在4例の症例が試験に参加頂き、3例が試験を終了して、そのうち完遂例は2例である。現在遂行中の4例目も無事完遂できる状況と考えられる。さらに現在試験開始予定の5例目の準備も始めている。本試験は残り2例の完遂症例を経て試験終了となる。その後安全性評価ならびに臨床効果と免疫反応の関連性を解析する。これらは、当大学の臨床試験データセンターで作成されたCRF(記録用紙)に登録され、第3者の立場の機構が管理し、患者登録・割付、進捗管理、データ管理、モニタリング、統計解析、報告書作成などを行い、臨床研究の結果の信頼性を担保するための品質管理を行っていく。また臨床的効果の高い結果を確認すれば先進医療Bへの移行も視野に入れたい。細胞培養工程に必要なサイトカインなどの試薬、GMPグレードの無血清培養液、容器など物品の購入。免疫解析に必要な抗体等試薬の購入。学会発表における交通費等。