hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異相界面での溶液エピタキシ法による金属錯体積層膜の分子構築

本研究は、表面での金属錯体の配向制御およびその機能発現を目指して錯体化学の面から界面における錯形成反応に基礎を置く新しい分子配向法としての「表面錯体化学」の確立を目標とした。(A)電極表面上に自己組織膜(SAM)として固定されたアンカー配位子基への錯形成および層成長過程での分子認識の検討およびその機能、(B)気水界面に展開されたラングミュア・ブロジェット(LB)膜上での錯形成による多積層構造の構築について検討した。2,6-ビス(オクタデシルベンズイミダゾリル)ピリジン(L18)を有する一連のルテニウム錯体[Ru(L18)(L)]^<n+>(L=三座あるいは単座配位子)(1)を新規に合成した。ここでは界面での錯形成能あるいはpH応答性を持つ配位子を選んだ。これらの錯体は気水界面において良好なLB単分子膜となる。また、この単分子膜は種々の基板上にY型膜として累積できることがわかった。また両親媒性ルテニウム錯体[Ru(L18)L]^<n+>(L=三座配位子)のπ-A曲線の測定から、錯体は気水界面で下層水中の金属イオンと錯形成可能であることがわかった。また、C_2対称をとる本錯体の場合には470-520nmの間に存在するMLCT帯がz軸に偏光された遷移となり、in situ UVスペクトルにおいて錯体の界面での分子配向に非常に敏感であることがわかった。L=テトラピリジルピラジンの場合には溶液中では487nm(ε18000)に見られるMLCT吸収が純水の界面でのin situ UVスペクトル(垂直入射)では極端にその強度が減少し、分子軸が垂直配向していることがわかる。また、気水界面での錯体をマイカ上に写し取り、原子間力顕微鏡(AFM)で観測したところ、表面分子の集合状態が第2配位子によって大きく違うことを見いだした。また、金基板上にpH応答性をもつルテニウム錯体を自己組織化し、プロトン共役電子移動を行うことを見いだした。本研究は、表面での金属錯体の配向制御およびその機能発現を目指して錯体化学における錯形成反応に基礎を置く新しい分子配向法としての「表面錯体化学」の確立を目標としている。本年度は表面での錯形成過程および多核錯体構造の構築に重点をおいて検討した。LB膜表面上に架橋配位基を残した長鎖アルキル基を有する配位子2,6-ビス(N-オクタデシル-ベンズイミダゾジル)-ピリジン(C18L)を新規に合成し、両親媒性のルテニウム錯体を合成した。ルテニウム錯体をLBトラフ上の気水界面に展開し、下層液からの錯形成反応およびそのドメイン形成過程をマルチチャンネル分光測光装置を用いて吸収変化あるいは蛍光変化として観察した。純水の場合には、極限分子面積は1.55nm^2/分子であるのに対して、銅イオンを含む場合には極限面積が2.70nm^2/分子まで膨張した。純水の場合には、錯体はY型LB膜として垂直浸積法によりガラス、金などの基板に累積可能である。錯体膜をガラス基板に23層積層した時のXRDは3次までの回折線が観察され、層間距離は4.16nmと算出できた。

下層液に銅イオンを含む場合には、一層目は累積比1でガラス基板に移しとることができる。この基板のXPS測定を行ったところ、Ru3d_<5/2>とCu2Pの相対比が1:1であり、界面で銅イオンの錯形成が起こり、それが累積されることが明らかになった。原子間力顕微鏡(AFM)により、水面上の単分子膜をマイカ基板上に写し取り、そのモルフォロジーについて検討した。その結果、表面圧の低い領域では15μm程度のドメインを形成し、圧力とともにこのドメインが集合していき、圧力とともに均一なLB膜となっていく様子が観察された。表面上での錯体の配向やドメイン形成に関する情報について分子レベルでの情報が得られた。本研究は、表面での金属錯体の配向制御およびその機能発現を目指して錯体化学の面から界面における錯形成反応に基礎を置く新しい分子配向法としての「表面錯体化学」の確立を目標とした。(A)電極表面上に自己組織膜(SAM)として固定されたアンカー配位子基への錯形成および層成長過程での分子認識の検討およびその機能、(B)気水界面に展開されたラングミュア・ブロジェット(LB)膜上での錯形成による多積層構造の構築について検討した。2,6-ビス(オクタデシルベンズイミダゾリル)ピリジン(L18)を有する一連のルテニウム錯体[RU(L18)(L)]^<n+>(L=三座あるいは単座配位子)(1)を新規に合成した。ここでは界面での錯形成能あるいはpH応答性を持つ配位子を選んだ。これらの錯体は気水界面において良好な比単分子膜となる。また、この単分子膜は種々の基板上にY型膜として累積できることがわかった。また両親媒性ルテニウム錯体[Ru(L18)L)]^<n+>(L=三座配位子)のπ-A曲線の測定から、錯体は気水界面で下層水中の金属イオンと錯形成可能であることがわかった。また、C_2対称をとる本錯体の場合には470-520nmの間に存在するMLCT帯がz軸に偏光された遷移となり、in situ UVスペクトルにおいて錯体の界面での分子配向に非常に敏感であることがわかった。L=テトラピリジルピラジンの場合には溶液中では487nm(ε18000)に見られるMLCT吸収が純水の界面でのin situ UVスペクトル(垂直入射)では極端にその強度が減少し、分子軸が垂直配向していることがわかる。また、気水界面での錯体をマイカ上に写し取り、原子間力顕微鏡(AFM)で観測したところ、表面分子の集合状態が第2配位子によって大きく違うことを見いだした。また、金基板上にpH応答性をもつルテニウム錯体を自己組織化し、プロトン共役電子移動を行うことを見いだした。
新バビロニア時代における女性の社会経済的役割

本研究では、紀元前7世紀から4世紀末(新バビロニア時代・アケメネス朝時代)のバビロニアにおける楔形文字文書史料、特に私的文書・行政経済文書・書簡といった実生活に関わる文書に登場する、様々な身分・立場の女性たちが、社会・家庭においてどのような権利・自由を持ち、どのような活動を行い、どのような経済的役割を果たしていたのかについて体系的に研究する。また、文書に登場する数千人におよぶ女性を網羅するデータベースを作成し、オンライン上での公開を目指す。
補助人工心臓におけるIABP併用法・離脱基準設定に関する実験的・臨床的研究

左心補助人工心臓(LVAD)および大動脈バルーンパンピング法(IABP)は代表的機械的補助循環法として現在広く臨床応用されているが,これらの併用法はこれまで逆効果と報告されてきた.今回,拡張期2分法(Bisected Diastolic Driving)として不全心拡張期を2等分し前1/2にLAD駆出を行い後1/2にIABP駆動を行う方法を案出し実験的・臨床的にその有用性の背景を検討した.通常の駆動法下での両者併用ではLVAD駆出に対してIABPバルーンは抵抗として作用し上半身への昇圧効果はあっても下半身への血流は減少するし,不全心に対してLVAD非同期駆出は後負荷として作用する.しかし,本研究で行われた拡張期2方法では不全心拡張期に両者の作動が行われしかも別々の時相で駆動したいるためIABPバルーンが体血流分布異常を起こさず不全心+LVAD両駆出血をバルーンにてはじくため昇圧効果も最大であると同時に下半身血流へも上半身と同じ効果を与えていることが今回の研究で判明した.腎循環の維持, LVAD・IABPの特性を生した相乗的併用と考えられ,現在,本邦でのVAD治験例も約100例を数えるに至っているが,本研究が関係学会にて発表されるにつれて他施設でも拡張期2分法にて不全心の回復と同時に腎不全からの改善を得ており,多臓器障害(MOF)合併率が著減している.また, VAD離脱基準設定のための送・脱血力ニューレに圧センサーを付けて行なう左室機能曲線描写法も測定および計算式の確立は終了しその臨床応用のために低圧センサー,即ち左房圧モニター用センサーの零点安全性と,各センサー部位の抗血栓性を生存動物実験にて長期観察を行い安全性確認後に臨床応用の予定である.それまでは単独に測定した左房圧・大動脈圧を用いて左室機能曲線分析を現在行っている.左心補助人工心臓(LVAD)および大動脈バルーンパンピング法(IABP)は代表的機械的補助循環法として現在広く臨床応用されているが,これらの併用法はこれまで逆効果と報告されてきた.今回,拡張期2分法(Bisected Diastolic Driving)として不全心拡張期を2等分し前1/2にLAD駆出を行い後1/2にIABP駆動を行う方法を案出し実験的・臨床的にその有用性の背景を検討した.通常の駆動法下での両者併用ではLVAD駆出に対してIABPバルーンは抵抗として作用し上半身への昇圧効果はあっても下半身への血流は減少するし,不全心に対してLVAD非同期駆出は後負荷として作用する.しかし,本研究で行われた拡張期2方法では不全心拡張期に両者の作動が行われしかも別々の時相で駆動したいるためIABPバルーンが体血流分布異常を起こさず不全心+LVAD両駆出血をバルーンにてはじくため昇圧効果も最大であると同時に下半身血流へも上半身と同じ効果を与えていることが今回の研究で判明した.腎循環の維持, LVAD・IABPの特性を生した相乗的併用と考えられ,現在,本邦でのVAD治験例も約100例を数えるに至っているが,本研究が関係学会にて発表されるにつれて他施設でも拡張期2分法にて不全心の回復と同時に腎不全からの改善を得ており,多臓器障害(MOF)合併率が著減している.また, VAD離脱基準設定のための送・脱血力ニューレに圧センサーを付けて行なう左室機能曲線描写法も測定および計算式の確立は終了しその臨床応用のために低圧センサー,即ち左房圧モニター用センサーの零点安全性と,各センサー部位の抗血栓性を生存動物実験にて長期観察を行い安全性確認後に臨床応用の予定である.それまでは単独に測定した左房圧・大動脈圧を用いて左室機能曲線分析を現在行っている.補助人工心臓(LVAD)とIABP併用時の腎循環動態の研究として成犬を用いて腎血流量、腎皮質髄質血流測定を行っている。LVAD、IABPの駆動法としては従来のLVAD(Internal固定レートモード)とIABPの心拍拡張期同期、さらに不全心拡張期を2分して前半にLVAD、後半にIABPを駆動させる。"拡張期の2分法(Bisected Diastolic Drive)"のの種類のモードにて比較検討した。腎血流量は前値に比して減少がみられるもののInternalモードよりは有意に軽度であり、総拍出量に対する腎血流分画の減少も軽く拡張期の2分法駆動では腎血流量への影響は少なく、LOSなどの際に腎不全予防として有効と考えられる。この間、臨床例でも2分法駆動時には腎機能の著しい改善が得られている。現在、さらに胃内血流分布の測定を行っており、IABP併用時の脈圧の腎への影響を検討しなければならない。また、循環シュミレータを用いて連動時相の至適設定も研究しておりパソコンを用いてノモグラム作製を研究中である。現在までの研究成果は昨秋の人工臓器学会に発表しており、更に今春の米国人工臓器学会(ASAIO)に発表する。他方LVAD離脱基準の設定に関しては不全心作製犬を用いて、中心大動脈圧波形の解析と同時にUCG断層法を用いて圧心機能を測定し比較検討中である。現在、測定data集計中であり、これらを用いて次年度にアナログ回路を設計し、左心機能曲線描写の自動化を行ない離脱判定を行なう。また、LVADの脱血・送血カニューレ内への圧センサー内臓をも合わせ行ない、モニター回路の単純化と同時に圧波形の精度向上も検討中である。
天然有機生理活性素材の齲蝕予防・治療への応用に関する研究

本年度は、人為的に骨芽細胞機能を抑制させる条件下でキトサン添加による特に石灰化と関連した機能改善効果を検討した。今回、人為的に骨芽細胞の機能を抑制させるために、模擬微小重力環境を応用した。生物細胞の成長に重力加速度がどの様な影響を及ぼすかを調べるため開発されたクリノスタットを用いた。この装置は、細胞培養液の入ったシャーレを一つは水平軸廻りに回転させ(模擬微小重力環境群)、他の一つは垂直軸を中心に回転させる(回転対照群)機構となっている。即ちシャーレ内の細胞の成長を比較すれば、重力の及ばす影響を検討可能である。使用した細胞は、ヒト骨肉腫から株化された骨芽細胞(NOS-1細胞)で、特注のカバーグラス上で培養したのち培養液の入ったキューベットへ装填し、上記の2方向のターンテーブルへ装着した。今回クリノスタットの回転数は10rpmとした。添加するキトサンは、今後in vivoでの実験、臨床への応用を念頭においているので、キトサンモノマー(グルコサミン塩酸塩)を用いた。添加濃度に関しては、通常の静置培養条件で種々変化させアルカフォスファターゼ活性を指標に検討し、極微量0.005%で統計学的に有意に活性を亢進させることが判明した。この濃度を今回のクリノスタットを用いた実験系へ応用した。その結果、培養3日目のアルカフォスファターゼ活性はキトサンモノマーを培養液に添加することで、静置培養に匹敵あるいは相対的に高くなることを証明できた。今後、骨形成の抑制が生じる高齢動物への影響などを検討していきたい。本年度は、齲蝕原性細菌の発育・増殖に及ぼす各種キトサンの影響を検討した。齲蝕原性細菌として、本学部口腔細菌学講座の保有するミュータンス連鎖球菌を用い、種々の脱アセチル化度、分子量、濃度、pHのキトサン反応液中で1時間(37°C)培養した。1/1000まで希釈ののちTodd Hewitt大豆寒天培地上に播種した。37°Cで好気的に24時間培養したのち、コロニー数をコントロールと対比させた。甲陽ケミカル社のSK-2(脱アセチル化度:80%、分子量10,000,)を反応時濃度4%とし、pHを6.0、6.5、7.0、7.4に調整ののち抑制効果を検討した結果、いずれもコントロールに対する比率が0.51.0の間となり有効性が認められなかった。次に低分子量のキトサンに対する効果を検討するため、本年度より共同研究を開始している韓国釜慶大学校化学講座(金世権教授)から、分子量1,0005,000、5,00010,000のキトサンオリゴ糖を入手し、同様な抑制実験を行った。その結果、両分子量とも、またpH6.5、7.0とも反応時濃度1%で抑制効果を認めることができなかった。そこで、最後に歯質を脱灰しない臨界pH値である6.5において、甲陽ケミカル社から提供されたキトサンオリゴマー(28糖)がコントロールと比べて比率が0.5以下となり抑制効果を確認できた。今後は、抑制実験の精度を向上させるため、嫌気的に培養し、同時に歯磨剤への実用化も考慮して実験を進めていく予定である。本年度は、水溶性キトサンの生物学的石灰化促進作用について培養骨芽細胞使って検討を加えた。ヒト骨肉腫由来の株化骨芽細胞(NOS-1)を使用した。NOS-1細胞は、有機リン酸塩を培地に添加すると石灰化を生じさることは、すでに報告している。

今回、共同研究を行っている韓国の釜慶大学校化学科の金世権教授の研究室より脱アセチル化度90%、分子量1000以下のキトサンオリゴ糖を入手し、α-MEMに添加ののち培養を行った。培養初期への影響として、培養3日目、0.005%という極低濃度で対照群と比べて有意にアルカリフォスファターゼ活性の上昇が認められた。このことは、キトサンオリゴ糖の生理活性物質としてのそこで、培養3日目に細胞を回収しトータルRNAを分離した。これより、RT-PCR法にてcDNAを合成しマイクロアレー法で発現しているmRNAの検索を行った。その結果、16の遺伝子が同定されたので、これらに対するRT-PCRを実施し確認を行った。対照群に比べて増強の見られた遺伝子のうち興味あるものとして、CD56抗原と組織型プラスミノーゲンアクティベーターに注目した。前者は、細胞増殖と関連し後者は分裂に関連しているとされている。これらの内容は、平成14年12月47日に、シンガポールで開催された国際生物医工学会議で発表を行い、幸いなことに優秀論文賞を受賞することができた。今後さらに、キトサンの骨芽細胞増殖、分化への直接的な影響を解明するため、細胞内でのシグナル伝達機構の面から検討する必要性がある。本年度は、人為的に骨芽細胞機能を抑制させる条件下でキトサン添加による特に石灰化と関連した機能改善効果を検討した。今回、人為的に骨芽細胞の機能を抑制させるため、模擬微少重力環境を応用した。生物細胞の成長に重力加速度がどの様な影響を及ぼすかを調べるため開発されたクリノスタットを用いた。この装置は、細胞培養液の入ったシャーレを一つは水平軸廻りに回転させ(模擬微少重力環境群)、他の一つは垂直軸を中心に回転させる(回転対照群)機構となっている。即ちシャーレ内の細胞の成長を比較すれば、重力が成長に及ぼす影響を検討可能である。使用した細胞は、ヒト骨肉腫から株化された骨芽細胞(NOS-1細胞)で、特注のカバーグラス上で培養したのち培養液の入ったキューベットへ装填し、上記の2方向のターンテーブルへ装着した。今回クリノスタットの回転数は10rpmとした。添加するキトサンは、今後in vivoでの実験、臨床での使用を念頭においているので、キトサンモノマー(グルコサミン塩酸塩)を用いた。添加濃度に関しては、通常の静置培養条件で種々変化させアルカリフォスファターゼ活性を指標に検討し、極微量の0.005%で統計学的に有意に活性を亢進させることが判明した。この濃度を今回のクリノスタットを用いた実験系へ応用した。その結果、培養3日目のアルカリフォスファターゼ活性はキトサンモノマーを培養液に添加することで、静置培養に匹敵あるいは相対的に高くなることを証明できた。本年度の成果から、今後は骨形成の抑制が認められる高齢動物に対する影響など、臨床応用へ向けた検討を続ける予定である。
学力向上をめざす評価規準と評価方法の開発

本研究は、小・中学校における「目標に準拠した評価」の理論を探究し、具体的な評価規準と評価方法を開発することを目的とし、下記の活動を行った。(1)日本における教育評価研究と実践の蓄積に関する調査日本における教育評価研究と実践に対して多角的な検討を行い、研究と実践の交流を図る上で必要となる基本概念(評価リテラシー)を整理した。(2)諸外国における教育評価をめぐる動向に関する調査諸外国(特にアメリカと中国)において開発されている評価規準や評価方法、及びスタンダード(課程標準)開発をめぐる動向に関して、文献調査と現地調査を行い、その実態と論点を明らかにした。(3)学力調査の研究教育課程実施状況調査、PISA、TIMSSの結果にもとづき日本の子どもたちの学力実態を分析するとともに、調査問題そのものの長短・課題などを明らかにした。(4)日本の学校における評価規準.評価方法の開発京都市立高倉小学校、寝屋川市立田井小学校、京都市立衣笠中学校などの協力校において、評価規準・評価方法の開発、授業の改善に関わるアクション・リサーチを進めた。これにより、評価を生かしたカリキュラム設計の方法論を洗練するとともに、各教科固有の思考力・表現力の長期的な発達を捉える「学力表」を提案した。(5)研究成果のまとめ、発表本研究の成果について、論文・著作において発表したほか、日本カリキュラム学会や日本教育方法学会の自由研究やシンポジウムでの報告、小・中学校教員向けの研修会などの機会を利用して普及に努めた。また、(3)の成果を中心に、中間報告書をまとめた。さらに、研究成果の全体について最終報告書を公刊した。本研究の目的は、小・中学校における「目標に準拠した評価」の理論を探究し、具体的な評価規準と評価方法を開発するとともに、その情報を共有する実践交流ネットワークを構築することである。今年度は主に次の三つの柱で研究を進めた。第一に、京都市立高倉小学校、京都市立衣笠中学校、静岡大学附属浜松小学校などの協力を得ながら、評価規準・評価方法の開発に関するアクション・リサーチを進めた.とりわけ高倉小学校の全教員と、教育方法研究室の教員・院生の共同研究体制を確立したことは大きな成果である。高倉小学校では、国語科・算数科・理科・社会科・育成学級の5つの班で各教科・学級における評価規準と評価方法の研究開発、さらには評価を活かした指導の改善に取り組んでおり、その成果の一部は2005年2月10日の公開研究会において、また著書『「確かな学力」と「豊かな心」を育てる学校』に紹介している。第二に、日本国内において行われた学力調査の分析を進め、評価方法に体現される学力の具体像についての研究を進めた。その成果の一部は、関西教育学会第56回大会(於聖和大学,2004年11月20日)において自由研究発表「平成13年度小中学校教育課程実施状況調査の分析-小学校国語科,算数科を中心に-」、また教育目標・評価学会第15回大会(於滋賀大学,2004年10月30日)において課題研究発表「『平成13年度教育課程実施状況調査』の問題にみる学力像-中学校社会科(歴史的分野)に焦点をあてて-」として公表した。第三に、教育評価に関わる内外の研究と実践の動向について情報収集・分析を行った。それらの成果については、項目11に示した論文・著書において発表したほか、シンポジウム・研修会などの機会を利用して普及に努めた。今年度は主として次の三つの柱で研究を進めた。第一に、京都市立高倉小学校、寝屋川市立田井小学校などの協力を得ながら、評価規準・評価方法の開発を行うアクション・リサーチを進めた。特に高倉小学校とは、高倉小学校の全教員と京都大学大学院教育学研究科教育方法学講座教育方法

研究室の全教員・全院生とが参加する共同研究体制のもと、国語科・算数科・理科・社会科・育成学級の5つの班で各教科・学級における評価規準と評価方法の研究開発を行い、さらには評価を活かした指導の改善に取り組んだ。その結果、学年を縦断して発達を捉える「学力表」の提案するにいたっており、来年度はその検証が課題となっている。第二に、TIMSS、PISAといった国際比較学力調査など、教育評価に関わる内外の研究と実践の動向について情報収集・分析を行った。その成果については、項目11に示した論文・著書において発表したほか、講演「今日の学力問題をどうみるか」(於人間発達研究所、2005年7月2日)、講演「学力調査に見る子どもたちの学力実態」(於京都教育大学附属教育実践総合センター、2005年11月17日)をはじめとする研修会やシンポジウムの機会を利用して普及に努めた。第三に、日本における教育評価研究と実践の蓄積を著書『よくわかる教育評価』としてまとめた。この一冊は、教育評価に関して、「教育評価の立場」「指導に活かす評価のあり方」「教育評価の方法原理」「学力評価のさまざまな方法」など多角的な検討を行い、今後の研究と実践の交流を図る上で必要となる基本概念を整理したものとなった。本研究は、小・中学校における「目標に準拠した評価」の理論を探究し、具体的な評価規準と評価方法を開発することを目的としている。平成18年度は、下記の活動を行った。(1)諸外国における教育評価をめぐる動向に関する調査諸外国(特にアメリカと中国)において開発されている評価規準や評価方法、及びスタンダード(課程標準)開発をめぐる動向に関して、文献調査と現地調査を行った。(2)学力調査の研究教育課程実施状況調査、PISA、TIMSSの結果にもとづき日本の子どもたちの学力実態を分析するとともに、調査問題そのものの長短・課題などについても検討した。(3)日本の学校における評価規準・評価方法の開発京都市立高倉小学校、寝屋川市立田井小学校、京都市立衣笠中学校などの協力校において、評価規準・評価方法の開発、授業の改善に関わるアクション・リサーチを進めた。(4)研究成果のまとめ、発表本研究の成果について、自由研究発表「『逆向き設計』論を活かしたカリキュラム・マネジメント」(於日本カリキュラム学会第17回大会)、自由研究発表「高倉小学校と京都大学大学院との連携による授業研究」(於日本教育方法学会第42回大会)、基調提案「じれからの社会で求められる学力・能力とは」(於東京大学大学院教育学研究科教育研究創発機構主催「義務教育改革シンポジウム」)、公開シンポジウム報告「『逆向き設計』論にもとづくカリキュラム編成」・自由研究発表「理科の授業研究における研究仮説の生成過程」(於教育目標・評価学会第17回大会)で報告し、普及に努めた。また、(3)の成果を中心に、中間報告書をまとめた。さらに、研究成果の全体について最終報告書を公刊した。
タバコに含まれるカドミウムによる歯槽骨吸収促進：破骨細胞の分化と骨吸収活性の解明

タバコ中には極めて多くの有害物質が含まれている。イタイイタイ病の原因物質として知られているカドミウム(Cd)も、比較的高濃度に含まれている。歯周病は口腔に生息する歯周病細菌による感染症であるが、その発症や進行には様々な生活習慣が関係している。なかでも喫煙は最も重要な歯周病のリスク因子である。本研究は、タバコ中のCdに着目し、歯周病によって生じる歯槽骨吸収との関連について、検討した。具体的には、Cdを作用させたヒト由来の骨系細胞(骨芽細胞と破骨前駆細胞)の変化を観察した。その結果、Cdは細胞機能に影響を及ぼすことが示されたことから、喫煙者は歯周疾患に対して高リスクとなることが推測された。本年度は東海大学医学部より分与されたヒト由来の骨芽細胞と市販の同細胞を用いて、以下の実験を行った。細胞に曝露させたカドミウム(Cd)濃度は、従来の研究から明らかになっている喫煙者の唾液中Cd濃度を中心に設定した。細胞機能に及ぼすCdの作用の評価には、細胞のDNA合成と増殖能を用いた。その結果、用いた細胞はいずれもCd濃度が10-5mMを超えると機能低下が抑制された。このことから喫煙者ではタバコ中に含まれるCdによって、骨芽細胞の機能が阻害され、骨形成にも影響を及ぼすことが推察された。さらにこのことは曝露されるCd濃度の依存的であることから、喫煙本数の多い者ほど顕著となることが示唆された。Cd曝露された細胞におけるCdの細胞内局在について、電顕的に観察を行ったが、現時点では明らかな所見は得られていない。その原因として、観察標本の切片作成法が考えられるため、引き続き観察試料法を検討しながら、Cd局在の解析を行っている。Cdをはじめとする重金属や熱刺激により細胞はメタロチオネイン(MT)を誘導することが知られている。MTは生体に対して様々な作用・役割を有していることから、喫煙者におけるMTの作用を明らかにすることは有用と考える。本年度は免疫組織学的にCd曝露された細胞のMTの動態について検討を行った。現在、得られた結果について解析中である。また、ヒト破骨細胞を用いた上記実験についても試みており、骨芽細胞との比較を行う予定である。本年度はヒト由来の骨芽細胞と破骨細胞を用いて、以下の実験を行った。前年度に実施した骨芽細胞のデータを基に、破骨細胞に及ぼすカドミウム(Cd)の影響を細胞のDNA合成と増殖能から検討した。その結果、破骨細胞においても10-5mM Cd濃度以上でそれらの細胞機能が抑制されることが明らかとなった。このCd濃度は骨芽細胞とほぼ同程度であったことから、喫煙によって曝露されるCdにより、両細胞共に影響を受けることが示された。歯槽骨の代謝を考える上で、骨芽細胞と破骨細胞の活性のバランスは重要となることから、今後、Cd濃度と細胞機能との関連を詳細に検討する予定である。Cdの細胞内局在を電顕的に観察した結果、Cd曝露された骨芽細胞と破骨細胞の細胞内にその存在が確認された。現在、Cd局在の詳細な部位について解析を進めている。Cd曝露された骨芽細胞と破骨細胞について、IL-6、PGE2およびメタロチオネイン(MT)の誘導を検討した。その結果、両細胞において、これらの物質が誘導される可能性が見いだされた。また、これらを誘導したCd濃度は、DNA合成や増殖に影響が認められない比較的低濃度であることが示された。このことは喫煙者の口腔組織が、タバコ中に含まれるCdによって、炎症を含む様々な細胞応答を引き起こしている可能性を示しているものと推察される。平成28年度はこれら物質について、遺伝子発現について解析すると共に、破骨細胞の分化についても検討し、タバコ中のCdによる歯槽骨吸収促進の可能性やメカニズムについて考究する予定である。(理由)本年度の研究の実施状況はおおむね順調に進展している。すなわち、計画した実験のほとんどが実施出来ている。但し、細胞が誘導する物質の測定において、再現性が得られないため、測定キットの製造・発売元とディスカッションを重ねた。その結果、問題点が解明されたため、現在、それらを考慮した測定を実施しているところである。成人由来の骨芽細胞と破骨前駆細胞を用いて、これらの細胞に及ぼすタバコ中カドミウム(Cd)の影響を検討した。各細胞のCdに対する感受性について、細胞のDNA合成と増殖能を指標として検討した結果、いずれの細胞も10-5mM Cd濃度以上のCd曝露群で、DNA合成と増殖能がCd濃度依存的に抑制された。我々は、喫煙者の唾液中Cd濃度は非喫煙者のそれに比べて、高いことを報告している。このことから、喫煙者においては、タバコ由来のCdが骨代謝に何らかの影響を及ぼしている可能性があることが考えられた。Cd曝露された細胞について、超微形態学的な変化とCdの細胞内局在を検討する目的で、電顕的な観察を行った。その結果、両細胞共に10-5mM Cd濃度以上の実験群で、細胞質の委縮や核の逸脱などが観察された。さらにCdは細胞質内全般に確認されたが、特に粗面小胞体付近に局在している傾向にあることが観察された。

Cd曝露された細胞のサイトカイン産生については、骨芽細胞、破骨前駆細胞において、IL-6とPGE2が誘導されることが示された。さらにメタロニオネイン(MT)についても、Cdにより誘導されることが確認された。これらの物質の誘導は、DNA合成や増殖能の抑制が起こらない比較低濃度Cd曝露でも生じることが分かった。最終年度は細胞の分化に及ぼすCdの影響を検討した。その指標としては、シクロオキシゲナーゼ(COX)と同酵素の挙動と関連するPGE2に着目した。さらに、破骨前駆細胞についてはTRAP染色による検討も試みた。その結果、10-6mCd濃度以上の群では、細胞の分化が抑制されることが確認された。その抑制の程度については、骨芽細胞と破骨前駆細胞とで明らかな違いを認めることが出来なかった。今後はCd感受性について、骨芽細胞と破骨前駆細胞で違いがあるのか否かについて、引き続き検討していく予定である。タバコ中には極めて多くの有害物質が含まれている。イタイイタイ病の原因物質として知られているカドミウム(Cd)も、比較的高濃度に含まれている。歯周病は口腔に生息する歯周病細菌による感染症であるが、その発症や進行には様々な生活習慣が関係している。なかでも喫煙は最も重要な歯周病のリスク因子である。本研究は、タバコ中のCdに着目し、歯周病によって生じる歯槽骨吸収との関連について、検討した。具体的には、Cdを作用させたヒト由来の骨系細胞(骨芽細胞と破骨前駆細胞)の変化を観察した。その結果、Cdは細胞機能に影響を及ぼすことが示されたことから、喫煙者は歯周疾患に対して高リスクとなることが推測された。当初の研究計画に対しておおむね順調に進展している理由としては、計画した実験のほとんどを実施出来た点である。ただし、結果の再現性や方法にいくつか問題点も生じたことから、おおむね順調と考えている。タバコ中に含まれるCdによって、骨芽細胞と破骨細胞の代謝が影響を受けることが明らかになった。すなわち、両細胞において、Cd曝露で炎症性サイトカインやメタロチオネインが誘導されることが示された。歯槽骨の代謝を考える上で、骨芽細胞と破骨細胞の活性のバランスを検討することが重要である。今後は、Cd濃度と両細胞の代謝や障害の発現との関連性について、さらに解析し、喫煙者における歯槽骨吸収の状況について明らかにしていく予定である。衛生学平成26年度に結果を出す予定であった実験のうち、いくつかは最終的なデータが出ていないため、早急に追加実験等を実施する。平成27年度はCd曝露された細胞が誘導・産生する物質について、多岐にわたって測定することから、順次データの整理と解釈を並行して行いながら、研究を進めていく予定である。平成26年度と平成27年度に行った生化学実験において、結果の再現性に問題がみられため、測定試料の調製法を再検討した。さらに用いた測定キットについても、技術面を中心に製造元とディスカッションを重ねたため、予定していた測定回数を実施しなかったためである。Cd曝露させて細胞におけるCd局在観察の実験において、当初の実験方法では明確なデータが得られなかったため、より適切な方法による実験を次年度にかけて行うためその予算を次年度に使用することになったため。上記の記述したように、測定用の試料作成法が確立され、測定キットを用いた実験についても問題点が解決したため、本年度は当初の計画通りに実験を行えるものと考えている。
カオリナイトのキラル識別とその端面のキラル選択性に関する研究

カオリナイト結晶のキラリティーを決定するためには、結晶のポラリティー(裏表)解析を非破壊で行う必要がある。理想結晶の底面は、一方はSi四面体層、他方はAlOH八面体層という表面層が想定されるため、これらの化学的性質の違いを識別することを目的としてSPM,XPS等による表面分析を行った。SPMの一つであるKFM(Kelvin Force Microscope)を用いた観察の結果、カオリナイト表面に多数見られるステップの表面電位に明瞭な違いは見られなかった。このことから、異なる高さのステップは同一の化学的性質を持っている可能性が高い。つまり、これらのステップが結晶の面内回転であるツイン由来であり、ポラリティーの反転によるものではないと解釈することができる。また、異なる結晶粒の底面においても、基板との電位差はほぼ同じであった。これは、上で述べたような理想結晶とは異なる最外層を形成している可能性を示唆している。現在XPS(産総研NPF)による最外層の化学組成分析を進めており、いくつかの結晶からおよそSi:Al=2:1という組成比が得られた。またこれまでのところAl>Siという信号を得ることができていない。Ma and Eggleton(1999)は、カオリナイト最外層におけるmica層の形成をTEMにより観察している。この場合、裏表いずれの底面も最外層はSi四面体層であり、今回得られたSPM、XPSの結果とも調和的である。現在までのところ残念ながらカオリナイトのポラリティー解析は成功していないが、カオリナイト表面についてのいくつかの知見がえられつつあり、継続してSPM,XPSによる実験を進めたい。またポラリティー解析のためには、結晶構造に対応した理想的な底面を得る必要があり、物理的にヘキ開させるなどの試料調整についての検討が必要と考えられる。カオリナイト結晶のキラリティーを識別するためには、EBSDにおける結晶の形態解析と共にカオリナイト底面の裏表を判別することが必要である。そこでカオリナイト底面の裏表における吸着特性の違いを利用し、酸化鉄微粒子の選択吸着から裏表の判別を試みた。粒子径約3050nmの均質や酸化鉄微粒子の懸濁液を作成し、pH、吸着時間、カオリナイト分散液の濃度等を様々に変化させ吸着実験を行ったところ、pH2付近において、著しく鉄微粒子の吸着した底面とほとんど吸着していない底面が共存した状態にあることを見出した。このような低いpH領域では、カオリナイトのSi-O-Si底面が負に帯電している(AlにおけるSiの同形置換により)一方で、AlOH底面はAlOH_2+となり鉄微粒子の表面と同様正に帯電しているため、静電気的な反発から微粒子の吸着が抑制されるため、上記のような状態が実現されたものと考えられる。ただし、同じ条件で実験を行っても吸着状態に差が見られなかったり、また吸着されている底面においてもその吸着量にばらつきが見られるなどの問題があり、これらは来年度以降の課題である。また従来の研究から、カオリナイト結晶の裏表の判別に関してはTEMの高分解能観察によっても可能であるとの報告がなされている。現在、Focuse Ion Beam装置を用いてEBSDで解析した結晶の断面薄膜を作成し、高分解能TEMによる裏表判別も試みているが、試料の厚みやビームダメージの問題などがあり、これらも今後解決すべき課題となっている。本年度は、続成作用で形成されたカオリン鉱物を対象として、その形態変化やカオリナイトのディッカイト化反応がどのようなメカニズムで進行するのかを検討した。一般に、続成作用で形成されるカオリン鉱物は、バーミキュラー状の集合体を形成しており、EBSDによる相同定が困難である。したがってTEMによる解析が必要となるが、通常のイオンミリングによる試料作成法では形態との対応付けが難しいという問題がある。本研究では、FIB(収束イオンビーム)装置を用いたTEM試料作成法を試み、その結果様々な形状を持つカオリン粒子の同定に成功した。SEMによる形態観察では、平板状結晶からなるバーミキュラー集合体とよりブロック状の結晶からなるバーミキュラー状集合体と共に、平板状結晶とブロック状結晶の互層からなる集合体が認められた。従来この集合体は、カオリンの相転移に伴って形成される、カオリナイトーディッカイトの混合物と考えられてきた。FIBによる解析の結果、ブロック状の結晶は予想に反してカオリナイトであることが分かり、混合物と考えられていたものは純粋にカオリナイトのみからなることが分かった。様々な集合体を解析したが、試料中に見られる集合体は、必ずどちらか一方の相(カオリナイトもしくはディッカイト)の結晶のみからなっていることが分かった。また集合体を構成する結晶の回折パターンはストリークを示さず、積層不整の少ないカオリナイトもしくはディッカイトが形成されていることが分かった。これらの結果は、カオリナイトのディッカイト化反応が固相転移よりむしろ溶解沈殿を伴う機構により進むことを強く示唆しており、長らく議論されてきたカオリナイト-ディッカイトの相転移に関する問題を考える上でも非常に重要な知見であると考えられる。現在、同じくバーミキュラー状の集合体を形成している緑泥石について、FIB-TEMによる形状解析、積層解析などを進めている。

理想結晶の底面は、一方はSi四面体層、他方はAlOH八面体層という表面層が想定されるため、これらの化学的性質の違いを識別することを目的としてSPM,XPS等による表面分析を行った。SPMの一つであるKFM(Kelvin Force Microscope)を用いた観察の結果、カオリナイト表面に多数見られるステップの表面電位に明瞭な違いは見られなかった。このことから、異なる高さのステップは同一の化学的性質を持っている可能性が高い。つまり、これらのステップが結晶の面内回転であるツイン由来であり、ポラリティーの反転によるものではないと解釈することができる。また、異なる結晶粒の底面においても、基板との電位差はほぼ同じであった。これは、上で述べたような理想結晶とは異なる最外層を形成している可能性を示唆している。現在XPS(産総研NPF)による最外層の化学組成分析を進めており、いくつかの結晶からおよそSi:Al=2:1という組成比が得られた。またこれまでのところAl>Siという信号を得ることができていない。Ma and Eggleton(1999)は、カオリナイト最外層におけるmica層の形成をTEMにより観察している。この場合、裏表いずれの底面も最外層はSi四面体層であり、今回得られたSPM、XPSの結果とも調和的である。現在までのところ残念ながらカオリナイトのポラリティー解析は成功していないが、カオリナイト表面についてのいくつかの知見がえられつつあり、継続してSPM,XPSによる実験を進めたい。またポラリティー解析のためには、結晶構造に対応した理想的な底面を得る必要があり、物理的にヘキ開させるなどの試料調整についての検討が必要と考えられる。
光学活性イミダゾリン配位子のライブラリー構築と円偏光二色性検出を用いた迅速探索

新規触媒反応の開発において、効率的に触媒探索を行うことが求められる。そこで、コンビナトリアルケミストリーの手法を用いる触媒開発を目指し、固相担体上での配位子合成法の確立を行った。固相担体上で触媒を合成することで、目的の反応に対してテーラーメイド型の触媒開発を迅速に行えると期待される。配位子にはこれまでに不斉ヘンリー反応や不斉フリーデル・クラフツ反応において実績のあるイミダゾリンーアミノフェノール配位子を採用することにした。配位子はスルホニルクロリド末端を有するポリスチレンビーズを出発原料とすることで、3段階で合成することに成功した。得られた配位子を用いて種々の金属塩との錯体を調製し、新規触媒的不斉反応の探索を行った結果、酢酸ニッケルとの組み合わせがイミノエステルとニトロアルケンの触媒的不斉マイケル-マンニッヒ反応に有効であることを見出した。本反応では、光学活性ピロリジン化合物を高い収率および立体選択性で得ることができ、更に、得られるピロリジン化合物の立体は未だ合成例の無いexo'体であった。光学活性なピロリジン骨格は医薬品や農薬に多く見られる骨格であり、本研究で得られる新規な立体を有する光学活性ピロリジン化合物は、新たな生理活性が期待できる極めて重要な化合物である。そこで、光学活性ピロリジン化合物のライブラリー構築を目指し、固相上におけるイミノエステルとニトロアルケンのexo'選択的触媒的不斉合成を行った。固相上での合成法を確立することで、多様性ある化合物群の構築を迅速に行えると期待できる。種々の条件を検討した結果、固相上での合成法の確立に成功し、本研究により効果的なライブラリーの構築が可能となった。高活性、高選択性を志向する触媒の開発において、反応の遷移状態や反応機構の解明は重要である。そこで、不斉ヘンリー反応や不斉フリーデル・クラフツ反応において実績のある光学活性イミダゾリン配位子-銅錯体の錯体構造の解明を行った。溶液中の錯体構造を決定すべく振動円偏光二色性検出(VCD)を用いて錯体構造の解明を試みたところ、有意なVCDスペクトルを得た。また、ガウシアンを用いる理論計算によりスペクトルの予測を行った結果、実測との一致する部分が認められた。本手法をサポートする測定として、ESI-MS測定も合わせて行った結果、イミダゾリン-銅錯体が二量体を形成していることを示唆する結果が得られた。現在この結果を加味した理論計算を行っている。上記の他に、固相担体上での配位子のライブラリー構築を行うべく、イミダゾリン配位子の固相への担持方法の検討を行った。固相上でのイミダゾリン配位子の確立を行うことで、反応に対してテーラーメイド型な触媒開発を期待することができる。その目的に、固相担体として知られるSynPhase Lantern上での配位子合成を計画しており、その前準備としてポリスチレンビーズ上での合成を行った。様々な検討の結果、市販されているポリスチレンビーズ担体を出発原料として、二段階で一級アミンを合成することに成功した。21年度はアミン末端を足掛かりとした固相上でのイミダゾリン配位子合成を検討する予定である。
中世・近世史料に基づく地方能楽史の研究－－四国・九州地方を中心に－－

前年度までと同様、中近世能楽界の実態究明を目的として、各地の能楽資料と歴史資料を調査した。具体的な調査対象は以下の通りである。(1)名古屋市蓬左文庫:尾張藩の能楽関係資料『宝生流心得書』『謡本(金春流)』『宝生流謡曲秘書』『公儀御能組』『尾張家御能見聞録』、尾張藩主の記録『日記』(尾州茶屋町文書、元禄八年明和四年)等、30点64冊。(2)宮城県図館伊達文庫:仙台藩の能楽関係資料『桜井安澄芸道伝授状』『芸道伝授書出』『宇治千代吉家譜書上』『秘曲集』『御能御囃子組』等、26点79冊。(3)熊本大学附属図書館:熊本藩の能楽関係資料『御入国御祝御能一件』『中将御拝任御祝御能一件』『御家督御祝御囃子一件帳』『御家督御礼御能一巻』、熊本藩主の記録『御在府日記』『白金御役所旧記抄出』等、20点30冊。(4)対馬藩の藩政文書『江戸藩邸毎日記』(マイクロフィルム)。(5)法政大学能楽研究所所蔵の資料や、県史・市史・史料集等。従来の研究では地方能楽史については断片的な事柄しか知られていなかったが、当調査により、能番組や四座役者との交流記録等、能楽史に関わる具体的な記録を見出すことができた。また本年は、集めたデータの解読・整理・分析に重点を置いた。その成果の一部はフランス・ストラスブール大学で2014年10月15日17日に開催された国際シンポジウム「演劇性ー西洋と東洋ー」で発表する運びとなっていたが、体調不良により渡航できなかったことが反省される。現在は、早稲田大学学術叢書による単行本の出版に向けて研究結果の論文化を進めている段階であり、研究期間終了後も学会発表や論文執筆を通じて積極的に成果還元を行う予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。未調査の能楽関連記事を収集し、中近世能楽界の実態を明らかにするため、各地の歴史資料を調査した。方法は、全国の寺社関係文書、および各地を支配した武家や藩の文書から能楽関連記事を抽出することを第一とし、能伝書や謡本があれば、これも合わせて調査した。(1)福井県立図書館松平文庫:謡本『要石』、日記『袖目金』『少伝日録抄』、老中饗応記録『将軍宣下御振舞覚帳』、給与明細『給帳』など合計84冊。(2)大坂府立中之島図書館:近世大阪両替商の文書『涛々軒家系記』『松石翁年譜』『松石年譜』『毎日用事留』。(3)肥前島原松平文庫:島原藩で収集された謡本・仕舞附・太鼓頭附・小鼓手附・装束附・能面目録・狂言集・間狂言集・宝生大夫聞書・伝書等の貴重書33点・595冊。寛文元禄期の『島原藩日記』。(4)金沢市立玉川図書館近世史料館加越能文庫・藤本文庫:加賀藩で収集された能番組・仕舞附・能役者の日記・役者の相続願・分限帳・能舞台図・宝生大夫書状・観世左吉書簡等の貴重書34点・87冊。(5)香川県立文書館:歴代高松藩主の記録『英公実録』『英公外記』『英公日暦』『節公日暦』『恵公実録』『懐公実録』『靖公実録』『高松松平氏歴世年譜』等8点37冊、分限帳等25点28冊。(6)宇和島市立伊達博物館:能の手付や謡本の目録など30種79点から成る能の資料『乱舞方重習』、寛永天保年間の日記20冊、『年中御行事』『要筐弁志年中行事』など年中行事の記録4種8冊。(7)法政大学能楽研究所所蔵の資料や、県史・市史・史料集等。以上を通じて、各地方における能楽の歴史を通史的に明らかにし、五座(観世・宝生・金春・金剛・喜多)の役者や京阪の素人役者、藩専属の能役者の活動、および地方大名や寺社とその周辺都市が能楽の興隆に果たした役割について総合的に考察する基礎資料が得られた。収集した資料は、論文化を目指して内容を分析中である。前年と同様に、能楽関連記事の収集と中近世能楽界の実態解明を目的として、各地の資料を調査した。対象は以下の通りである。1,金沢市立玉川図書館近世史料館加越能文庫・藤本文庫:加賀藩で収集された能番組・由緒書・能の舞台図・仕舞附・太鼓伝書をはじめとする貴重書60点。『御能番付帳』『加賀守様老中へ御成記』『太鼓習伝授』等。2,宇和島伊達文化保存会:宇和島藩で記録された能番組や享保年間の日記・書状など101点107冊。『三輪』『能銘細書』『鼓筒作書』『能絵鑑』等。3,長崎県立対馬歴史民俗資料館:能番組・謡本・囃子手付・神事能の記録など、対馬藩で記録された能楽の記録166点、日記57冊。『御能并御名代』『御能組』

『本家弁(免許皆伝ニ付覚)』『書状(大守様御稽古ニ付/日吉平兵衛)』等。対馬藩江戸藩邸の記録である『江戸藩邸毎日記』(マイクロフィルム閲覧)。4,法政大学能楽研究所所蔵の資料や、県史・市史・史料集等。収集した資料から、次のことが明らかとなった。【宇和島藩】・元和四年(1618)に抱えられていた田中藤右衛門ほか5名の能役者の氏名。・享保二十年(1735)頃に家老の桜田家当主が大坂で歌舞伎や能を好んで鑑賞したこと。・文政十二年(1829)に小鼓方大倉流宗家・大倉長右衛門が宇和島伊達家所持の小鼓鑑定に関与したこと。【対馬藩】・寛永承応期(16241654)にシテ方金春流別家の金春八左衛門を後援したが、明暦(1655)頃より喜多流に転向し、天保嘉永期(18301848)には宝生流を晶屓したこと。・天保年間には日吉平兵衛(宝生流)が藩主の能指南役を務めたこと。・藩のシテ方は秋山左源太(喜多十大夫弟子)・村江半弥(同前)・山田市十郎等が活躍したこと。・元禄期に免状の取得が奨励されたこと。上記は研究成果の一部である。こうした事例を集積し俯瞰することによって、地方諸藩のみならず中央能界の歴史的経緯もより詳しく把握できるようになると予想される。前年度までと同様、中近世能楽界の実態究明を目的として、各地の能楽資料と歴史資料を調査した。具体的な調査対象は以下の通りである。(1)名古屋市蓬左文庫:尾張藩の能楽関係資料『宝生流心得書』『謡本(金春流)』『宝生流謡曲秘書』『公儀御能組』『尾張家御能見聞録』、尾張藩主の記録『日記』(尾州茶屋町文書、元禄八年明和四年)等、30点64冊。(2)宮城県図館伊達文庫:仙台藩の能楽関係資料『桜井安澄芸道伝授状』『芸道伝授書出』『宇治千代吉家譜書上』『秘曲集』『御能御囃子組』等、26点79冊。(3)熊本大学附属図書館:熊本藩の能楽関係資料『御入国御祝御能一件』『中将御拝任御祝御能一件』『御家督御祝御囃子一件帳』『御家督御礼御能一巻』、熊本藩主の記録『御在府日記』『白金御役所旧記抄出』等、20点30冊。(4)対馬藩の藩政文書『江戸藩邸毎日記』(マイクロフィルム)。(5)法政大学能楽研究所所蔵の資料や、県史・市史・史料集等。従来の研究では地方能楽史については断片的な事柄しか知られていなかったが、当調査により、能番組や四座役者との交流記録等、能楽史に関わる具体的な記録を見出すことができた。また本年は、集めたデータの解読・整理・分析に重点を置いた。その成果の一部はフランス・ストラスブール大学で2014年10月15日17日に開催された国際シンポジウム「演劇性ー西洋と東洋ー」で発表する運びとなっていたが、体調不良により渡航できなかったことが反省される。現在は、早稲田大学学術叢書による単行本の出版に向けて研究結果の論文化を進めている段階であり、研究期間終了後も学会発表や論文執筆を通じて積極的に成果還元を行う予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。福井藩・加賀藩・大阪・高松藩・宇和島藩・島原藩の調査を行い、能楽資料の撮影、および歴史資料から能楽関係記事を抽出する作業を進めることが出来たため。これまで未紹介だった資料の調査・収集が着実に進んでおり、とくに対馬藩に関して成果が得られているため。初年度に調査しきれなかった資料、および仙台藩・尾張藩・京都・徳島藩・松山藩・高知藩・熊本藩・福岡藩・・佐賀藩・府中藩・平藩・延岡藩・鹿児島藩の資料をこれまでと同様め方法で調査し、口頭発表や論文で結果を順次公表する。【問題点】地域により資料の残存状況が異なり、例えば藩政史研究の基礎資料である日記ひとつとっても記述内容に精粗があるため、対象とした地域すべてで期待通りの成果があがっているとは言えない点が課題と言える。【対応策】
温暖化及び生育期間の延長が高山植物の成長特性に及ぼす影響

温暖化が高山植物の成長特性にどのような影響を及ぼすのかを予測するため、オープン・トップ・チャンバー(OTC)を用いた野外実験を、1997年度から1998年度まで、富山県立山山地・浄土山竜王岳にかけての高山帯(標高約2700m)で行った。本研究においては、常緑性矮小木本・ガンコウラン(Empetrum nigrum var.japonicum)とミネズオウ(Loiseleuria procumbens)及び落葉性矮小木本・チンダルマ(Sieversia pentapetala)を対象材料とした。OTC処理により地上約5cmでの温度はOTC外の温度に比べ、約2°C上昇した。ハイマツに囲まれた平坦地で雪解けの早い調査地1では、草本植物が少なく、ガンコウランとミネズオウが高い割合で生育していた。約二年間の温暖化処理により、シュート当りの葉の枚数・シュート伸長量・シュート重量(葉重量+枝重量)が、ガンコウランとミネズオウ両種ともに増加したが、その反応はガンコウランでより顕著であった。ガンコウランは上方の伸長成長が著しく、そのため小さいスケールではあるがミネズオウを下層にした階層構造が形成されていた。葉の窒素濃度は両種とも温暖化処理により減少した。風衝地からやや離れた東斜面上に設定した調査地2では、ガンコウランとミネズオウよりもハクサンイチゲ・タカネウスユキソウ・ネバリノギランなどの草本植物が優占していた。調査地1とは対称的に、OTCによる温暖化処理によってガンコウランとミネズオウともに物質生産性が低下し、葉の窒素濃度は増加する現象がみられた。OTCによる温暖化効果は木本植物よりも草本植物でより顕著で、そのためガンコウランとミネズオウは被圧された結果、生産性の低下や葉中の窒素濃度の増加が生じたものと考えられる。多くの種が共存している自然植生においては、温暖化による影響は各種類によって異なり、競争関係の変化を通じて植物の群落構造が変化するものと予想される。調査地2において調査したチングルマでは、OTCによる温暖化処理によって花の性表現が変化し、オス器官よりもメス器官への物質分配が増加し、その種子の生産性も増加した。以上のように温暖化は成長特性だけでなく、繁殖特性にも大きな影響を及ぼすものと考えられ、今後より詳しい調査が必要である。高山植物の成長・繁殖に対する温暖化の影響を明らかにするため、人為的に温度を上昇させ、葉の特性や花弁面積・生産種子数の変化を調べた。調査は立山山地の浄土山にある富山大学立山施設(海抜2850m)を中心とする一帯において、1997年6月下旬から10月上旬にかけて行った。本年度は、中部以北の日本の高山帯に普通にみられる落葉性矮小低木チングルマについて調査を行った。1997年の6月下旬に、5枚のアクリル板から成る簡易温暖化箱(オープントップチャンバー:以下OTC)を調査地に設置し、同時に自動温度測定器(データロガー、KADECUII)をOTC内外に設置して温度を測定した。また、調査地に自動光度測定器(データロガー、KADECUP)を設置し、光度の季節的変化も同時に測定した。チングルマのシュートについて、8月1日にOTC内外で非繁殖シュートを各10本と開花シュートの花弁を一枚づつ各10枚、8月23日に非繁殖シュート・繁殖シュートを各8本、及び9月12日に非繁殖シュート・繁殖シュートを各5本採集した。採集後素早く実験室に持ち帰り、各シュートごとに葉面積を測定した後、温度80度で48時間乾燥させ、全葉重量および単位面積当たりの葉の重量(Leaf massper area:以下LMA)を測定した。繁殖シュートについては、花弁面積・花茎長・花茎重・種子数・種子重を測定し、OTC内外の違いを明らかにした。結果を以下に示す。1)OTC効果により7月から10月までの平均で約1-2度、温度が上昇した。2)花弁の面積・花茎長・花茎重はOTC内で有意に増加した。3)葉面積・葉重はOTC内で増加し、またLMAは減少する傾向がみられた。4)種子数・種子重はOTC内で増加した。葉の窒素含有量については現在分析中である。以上の結果より、OTCを用いた人為的温暖化により花や葉の形質が変化し、物質生産性が高まり、その結果種子数や種子重が増加したものと考えられる。来年度は特に花の特性(オシベ・メシベの数と重さ・花弁の面積と重さ)について詳しく調べる予定である。