hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保育園との連携・協同による５～６歳児にむけた体の構造と機能を学ぶ健康教育の構築

3.日本小児看護学会学術集会で、テーマセッションを企画し、保育所で看護学生が行った健康教育「体のしくみ(構造と機能)」について紹介した。また56歳児にからだのしくみを教える活動も合わせて紹介し、この健康教育を実施することの効果について報告した。プログラムを評価する方法の検討に難航したため体のしくみについて学ぶことは、命の大切さを理解し、体のしくみに基づいた生活行動形成につながり、健康の主体者として、自分の健康を生成していくための基盤となる。本研究の目的は、体について学ぶのに適した年齢である56歳児を対象に、保育園と連携・協同して体(構造と機能)を学ぶ健康教育プログラムの構築を目的としている。健康教育プログラムを開発するための基礎資料を得るために、保育園の保育士、保護者の子どもに体(構造と機能)について教えることに対する認識やかかわりについて調査した。さらに保育所における体のしくみの健康教育(実施者:看護大学3年生、対象:56歳児クラスの保育園児、内容:循環器系、消化器系、呼吸器系、泌尿器系、筋骨格系、神経系の6系統から一つ取り上げ、からだの構造や機能について、子どもの生活に結びつけて話をする)のプログラムを作成・実施した。そして子どもの反応や保育園・保育士の反応や変化を確認し、さらにプログラムを洗練した。また保育園にからだのしくみの健康教育を導入するうえでの課題や保育所・保育士との連携、企画・実施するうえでの支援について検討した。日本小児看護学会学術集会で、平成27年度・平成28年度にテーマセッションを企画、56歳児に体のしくみを教える意義とこの健康教育を紹介した。さらに平成28年度は、この健康教育の子どもの反応や保育園・保育士の反応や変化について報告するとともに、保育園に体のしくみの健康教育を導入するうえでの課題や保育園・保育士との連携、企画・実施するうえでの課題と支援について報告した。また参加者と意見交換を行い、普及活動を行った。今年度は子ども園の看護師にからだのしくみの健康教育の意義を伝え、学生の健康教育の企画実施に参加し、さらに子どもにからだのしくみを伝える人材の育成のための研修に参加した看護師とともに子ども園で実施した。本研究は、体について学ぶのに適した年齢である56歳児を対象に、保育園と連携・共同して体(構造と機能)を学ぶ健康教育プログラムの構築を目的としている。健康教育プログラムを開発するための基礎資料を得るために、保育園の保育士、保護者を対象に子どもに体(構造と機能)について教えることに対する認識やかかわりについて調査した。さらに保育所における体のしくみの健康教育(実施者:看護系大生、対象:56歳児クラスの保育園児)を実施し、子どもの反応や保育士の反応や変化を確認し、その効果を検討した。プログラムの効果の測定方法を開発している。連携している保育所で56歳児に向けた体(構造や機能)の健康教育プログラムを試行し、保育士・保育所の看護師とともにリフレクションを行い、プログラムを洗練する。
新種非定型抗酸菌の同定と抗菌薬耐性化のメカニズムの解明

本研究では、新菌種であるM. kyorinenseの菌株14株について抗菌薬耐性遺伝子を主とした遺伝子解析を行ったところ、16S rRNA遺伝子の一部の塩基に多型が認められ、種内でのheterogeneityの存在が明らかとなった。一方、近縁種とされるM. celatumの2型が複数の遺伝子配列でM. kyorinenseと完全に一致することが判明し、M. celatumの2型はM. kyorinenseに再分類されるべきであることを提唱した。また、M. kyorinense基準株の全ゲノム解析により、抗菌薬耐性機構が結核菌と異なる部分が多いことが明らかにされた。平成24年度は、研究計画に基づき、以下の研究を実施した。昨年に引き続き、M. kyorinense感染症の報告が国内で相次ぎ、現在すでに12菌株を入手できた。また、初めて国外でもブラジルからM. kyorinense感染症の報告があり、遺伝子解析において協力し、共著者として論文としてJournal of Clinical Microbiology誌に公表された。一方、これらのM.kyorinense株の臨床像、薬剤感受性、および薬剤耐性遺伝子について解析したところ、1)呼吸器感染症が多くみられるが、関節炎やリンパ節炎も生じること、2)全例が抗結核薬、特にリファンピシンに耐性であること、3)リファンピシン耐性に関与するrpoB遺伝子は全例で配列が一致し、結核においてリファンピシン耐性に関与する部位に塩基置換がみられること、などを明らかにした。この結果は、Emerging Infectious Diseases誌に公表された。その他の非定型抗酸菌の菌株についても、感受性試験や薬剤感受性遺伝子についての検討を進めている。【2】新規・希少非定型抗酸菌の同定院内における呼吸器感染患者の上・下気道検体の抗酸菌培養については、院内の関係部署との連携が得られ、現在実施中である。現在のところ、既存の菌と一致しない不明菌は検出されていない。今後は抗酸菌培養の範囲を増やし、一方で培養条件の変更等により新規抗酸菌の同定が行えるよう計画中である。平成25年度は、研究計画に基づき、以下の研究を実施した。昨年に引き続き、M. kyorinenseの菌株の収集を行い、現在14株を入手した。これらについて16S rRNA, rpoB, hsp65などのハウスキーピング遺伝子の解析を行ったところ、rpoB, hsp65については解析した範囲で全例が一致していたが、16S rRNA遺伝子では一部の塩基に多型が認められた。今後は、これらの14株で全ゲノム解析を行い、M. kyorinenseの種内での遺伝子多型と、微生物学的特徴との関連について検討を行う予定である。一方、近縁種であるM. celatumおよびM. branderiについても同様の遺伝子解析を行った結果、M. celatumの2型がこれらの遺伝子配列で100%M. kyorinenseと一致することが判明した。M. celatumの1・3型ではM. kyorinenseとかなりの差異が認められることから、M. celatumの2型はM. kyorinenseに再分類されるべきであることを提唱し、Annals of Microbiology誌にその結果を公表した。本事例のように、従来細菌学的性質から行われていた分類は不完全であり、時に遺伝子解析によって再分類が行われるため、Mycobacterium属の分類においても今後遺伝子解析に基づいた見直しを行う必要があると考えらえた。【2】新規・希少非結核性抗酸菌の同定23年度から継続的に呼吸器感染症患者検体の全例において抗酸菌培養を行ってきたが、分類不明菌は検出されなかった。そのため、本項目については研究を中断し、代わりに上記の抗酸菌の全ゲノム解析を進めることとした。23年度は、研究計画に基づき、以下の研究を実施した。【1】Mycobacterium kyorinenseおよびその近縁種の耐性・感染性についての検討我々がM. kyorinenseを同定して以来、M. kyorinense感染症の報告が国内で相次ぎ、現在すでに8菌株を入手できた。また、近縁種であるM. celatum (type 1&2), M. branderiの菌株、およびその他20種類の非定型抗酸菌の菌株を、各種の細胞バンクから購入した。これらの菌株について、各種抗菌薬に対する感受性試験を行い、抗菌薬感受性についての結果を得た。同時に、これらの菌株からDNAを抽出し、結核菌その他の抗酸菌で耐性化に関与することが報告されている20種類程度の遺伝子について、塩基配列の決定を行う作業を現在継続中である。そのうち、リファンピシン耐性に関与するとされるrpoB遺伝子については、M. kyorinense、M. celatum, M. branderiについて全塩基配列が決定でき、これらのリファンピシン耐性にrpoB遺伝子の特異的な変異が関与することが明らかとなった。

この結果について、近く論文として公表する予定である。その他の遺伝子についても、現在検討を進めている。【2】新規・希少非定型抗酸菌の同定院内における呼吸器感染患者の上・下気道検体の抗酸菌培養については、院内の関係部署との連携の構築に時間を要し、現在調整中であるが、近々実施に移す予定である。一方、現在これらの検体の抗酸菌培養は、外部の検査会社に委託しているが、この外部検査会社の協力を得て、同定不明菌についての情報を得ている。現在のところ、当院から提出された検体中、既存の菌と一致しない不明菌は検出されていない。そのため、今後は抗酸菌培養の範囲を増やし、一方で培養条件の変更等により新規抗酸菌の同定が行えるよう計画中である。<最終年度の研究成果>26年度は、Mycobacterium kyorinenseの基準株について、ION PGMシステムを用いて全ゲノム解析を行った。全長約530万塩基対、G/C比は66.9%で、他の抗酸菌同様に高いG/C比が認められた。RASTサーバーによる機能解析予測では、5351個の蛋白質をコードする遺伝子と46個のrRNA,および8個のtRNAをコードする遺伝子が同定された。薬剤耐性遺伝子について解析したところ、rpoB遺伝子配列はこれまでの解析結果と完全に一致し、結核菌同様にS531D置換が本菌のリファンピシン耐性に関与している可能性が示唆された。一方、エタンブトール耐性に関与するとされるembB遺伝子や、イソニアジド耐性に関与するとされるkatG, ahpC,およびinhA遺伝子では、結核菌で高頻度に認められる変異は見られず、別の耐性機構が関与している可能性が高いと考えられた。<補助期間全体での研究成果>本研究では、M. kyorinenseの菌株の収集を行い、14株を入手した。これらについて遺伝子解析を行ったところ、rpoB, hsp65については解析した範囲で全例が一致していたが、16S rRNA遺伝子では一部の塩基に多型が認められ、種内でのheterogeneityの存在が明らかとなった。一方、近縁種であるM. celatumおよびM. branderiについても同様の遺伝子解析を行った結果、M. celatumの2型がこれらの遺伝子配列でM. kyorinenseと完全に一致することが判明した。M. celatumの1・3型ではM. kyorinenseとかなりの差異が認められることから、M. celatumの2型はM. kyorinenseに再分類されるべきであることを提唱し、専門誌にその結果を公表した。また、M. kyorinense基準株の全ゲノム解析により、抗菌薬耐性機構が結核菌と大幅に異なることが明らかにされた。医歯薬学Mycobacteriumkyorinenseおよびその近縁種の耐性・感染性についての検討については、M. kyorinenseの菌株を多数入手でき、その解析結果についてすでに2報の論文を公表できている。その他の非定型抗酸菌の菌株についても、感受性試験や薬剤感受性遺伝子についての検討は順調に進行している。
遺伝子型の異なる肺腺癌および肺神経内分泌癌のmicroRNA発現レベルでの解析

microRNAマイクロアレイを施行し、EGFR変異肺腺癌、KRAS変異肺腺癌、ALK転座肺腺癌に特徴的な発現をしめすmicroRNAをそれぞれ抽出した。パスウエイ解析をした所、EGFR変異肺腺癌ではp70S6K Signalingなどが、KRAS変異肺腺癌ではClathrin-mediated Endocytosis Signalingなどが、ALK転座肺腺癌ではRANK Signaling in Osteoclastsなどが、抽出されたmicroRNAに特徴的なパスウエイであることがわかった。一方、肺小細胞癌は、肺腺癌とともに階層クラスタリングすると、小細胞癌だけで独立した群を形成するSCLC1群と肺腺癌とともに群を形成するSCLC2群の2群にクラスターされた。Kaplan-Meier生存曲線では、SCLC1群はSCLC2群より有意に予後が悪かった(P=0.039)。遺伝子型の異なる肺腺癌に特徴的だったmicroRNAおよび、小細胞癌を予後に差のある2群に分けたmicroRNAについて、公開マイクロアレイデータを使ったvalidationや細胞株レベルの実験により、診断治療への応用へ向けてさらなる検討が必要である。本研究は、遺伝子変異の有無(EGFR変異,KRAS変異,EML4-ALK転座)の解析が終了している肺腺癌80例(EGFR変異例30例、KRAS変異例10例、EM4-ALK転座例15例、EGFR変異・KRAS変異・EML4-ALK転座のいずれも認められない症例25例)および肺高悪性度神経内分泌癌45例(小細胞癌30例,大細胞神経内分泌癌15例)のmicroRNA発現レベルをマイクロアレイによって網羅的に解析することである。このマイクロアレイ解析のうち、肺高悪性度神経内分泌癌については、ほぼ100%、肺腺癌については約60%のデータが得られた。肺高悪性度神経内分泌癌については、予後に関連するmicroRNAを抽出し、リアルタイムRT-PCRによるvalidationが終了した。本年度はパスウェイ解析などにより、その働きを探る予定である。肺腺癌については、マイクロアレイ解析がまだ終了していないものについては、本年度に施行する。その後、遺伝子変異型の異なる肺腺癌に特徴的なmicroRNAや臨床病理所見と相関するmicroRNAを抽出し、パスウェイ解析などによりその働きを探る予定である。またRT-PCRによるvalidationも施行する。1.遺伝子変異の有無の解析が終了している肺腺癌81例(EGFR変異39例、KRAS変異6例、ALK転座9例、いずれの変異もなし27例)のmicroRNA発現レベルをマイクロアレイによって網羅的に調べた。EGFR変異肺腺癌、KRAS変異肺腺癌、ALK転座肺腺癌に特徴的な発現をしめすmicroRNAをそれぞれ抽出した。パスウエイ解析をした所、EGFR変異肺腺癌ではp70S6K Signalingなどが、KRAS変異肺腺癌ではClathrin-mediated Endocytosis Signalingなどが、ALK転座肺腺癌ではRANKSignaling in Osteoclastsなどが、抽出されたmicroRNAに特徴的なパスウエイであることがわかった。2.同様に肺小細胞癌35例をマイクロアレイによって網羅的microRNA発現解析した。肺腺癌とともに階層クラスタリングすると、小細胞癌だけで独立した群を形成するSCLC1群と肺腺癌とともに群を形成するSCLC2群の2群にクラスターされた。3.遺伝子型の異なる肺腺癌に特徴的であったmicroPNAおよび、小細胞癌を予後に差のある2群に分けたmicroRNAについて、公開マイクロアレイデータを使ったvalidationや細胞株レベルの実験により、診断治療への応用へ向けてさらなる検討が必要である。
熱・電気伝導を伴う電子の流れを考慮した分子動力学計算法および組織構造表現法の開発

1)電子の移動を考慮した分子動力学手法の開発。○電子を弾性粒子、原子-電子間を弾性衝突とした場合のプログラム開発○上記プログラムを用いた本手法の評価、改良○計算手法の最適化による、計算時間の改善2)全ての原子位置の時間変化から、組織構造を明確に表わす方法の提案。1)については、特に熱伝導問題に着目してシミュレーションを行い、フーリエの熱伝導法則を拡張した一般化された熱伝導法則のパラメーターの推定を行った.実験値等からもとめられている、一般化された熱伝導法則のパラメーターと比較した結果。定性的には同様な傾向を示すものの、定量的には全く異なる事が分かった。さらに詳細な検討が必要である。2)に関連して、空洞の生成および成長のシミュレーションを行った。複数の起点がある場合、空洞の成長はそれぞれの起点のわずかな状態の違いに著しく影響を受ける事が分かった。さらに、本年度は研究の最終年度にあたるため、研究の取りまとめを行った。開発したプログラム等については、WWW上での公開を予定している。本研究の目的は,分子動力学法による原子レベルの数値シミュレーションにより、熱・電気伝導を伴う原子レベルの破壊現象を解明することである。原子レベルのシミュレーション手法により、原子レベルの破壊現象のシミュレーションや、既に実験等で確認された安定な組織構造を再構築する研究が行われて来ている。しかし、局所的な熱移動や、電気伝導を考慮した研究は、国内外を含めてほとんど行われていない。以上のことを考慮して,本年度は,波動方程式に基づく量子力学計算を行わない、電子の移動を考慮した分子動力学手法の開発を以下に示す手順に従って行った.1.電子を弾性粒子、原子-電子間を弾性衝突とした場合のプログラム開発2.上記プログラムを用いた本手法の評価、改良3.計算手法の最適化による、計算時間の改善最初,単純に電子を弾性粒子に近似したが,これだけでは原子との質量の違いにより,原子と電子との間のエネルギーのやり取りがほとんど起こらない事が分かり,衝突時のみに,電子の質量を変化させる事により最適なエネルギーの授受を起こさせる手法を開発した.その結果,従来の分子動力学計算シミュレーションから得られる熱伝達係数値に比べ,はるかに実験値に近い熱伝達係数を与えることが出来た.また,電解を与え,電流を流して電気抵抗を調べた所,ほぼ実験値と同じオーダーの電気抵抗を得ることが可能であることも分かった.引き続き、11年度に予定している研究1)電子の移動を考慮した分子動力学手法の開発。○Missorientation Angleを元に得られる物理量のより大域的な構造(例えば構成則等)への応用を行うとともに、さらに以下のことに新たに着手する。○電子-原子間のポテンシャルの改良○並列計算機用に最適化したアルゴリズムの提案とプログラム開発2)全ての原子位置の時間変化から、組織構造を明確に表わす方法の提案。○そのパラメーターの物理量の意味付けおよび評価に関してそれぞれ,以下の事を行った.○ワークステーションクラスタを用いた分子動力学計算のリアルタイム並列可視化システムの開発○固体の分子動力学法シミュレーション(空洞生成,実時間および並列表示,電子運動を考慮にいれた熱伝導解析)○分子動力学法と解析的手法による空洞生成シミュレーション○複数の起点を想定した空洞発生シミュレーション○非線形弾性材料による空孔成長シミュレーション○Ni面心立方格子金属における,分子動力学法による原子レベルの空洞生成シミュレーション1)電子の移動を考慮した分子動力学手法の開発。○Missorientation Angleを元にした表現方法を用いた表示プログラムの開発○Missorientation Angleを元にした表現方法の様々な問題への適用実験○Missorientation Angleを元に得られる物理量の意味付けおよび評価○Missorientation Angleを元に得られる物理量のより大域的な構造(例えば構成則等)への応用を行った。

1)については、特に熱伝導問題に着目してシミュレーションを行い、フーリエの熱伝導法則を拡張した一般化された熱伝導法則のパラメーターの推定を行った.実験値等からもとめられている、一般化された熱伝導法則のパラメーターと比較した結果。定性的には同様な傾向を示すものの、定量的には全く異なる事が分かった。さらに詳細な検討が必要である。2)に関連して、空洞の生成および成長のシミュレーションを行った。複数の起点がある場合、空洞の成長はそれぞれの起点のわずかな状態の違いに著しく影響を受ける事が分かった。さらに、本年度は研究の最終年度にあたるため、研究の取りまとめを行った。開発したプログラム等については、www上での公開を予定している。
近代実録・講談本の研究―事件もの・歴史もの〈説話〉の生成と展開―

本研究の2年目である平成30年度は、〈探偵実話〉を冠した事件もの講談本の収集を継続したほか、研究当初から続けている事件もの講談本『探偵実話:官員小僧』の調査研究を継続し、平成31年度に開催予定の研究会でこれまでの研究内容を発表できるよう、準備をすすめた。一方で、当初の研究計画では予定していなかったが、本研究課題である〈近代説話〉研究の一環として、芥川龍之介の作品「山鴫」の研究を行い、学会発表ののち論文として研究内容を発表した。これは、研究計画において参加を予定していた、国際芥川龍之介学会が、平成30年度はロシア(サンクトペテルブルク大学)で開催されたため、ロシアを舞台とし、ロシアの代表的な文豪であり日本近代文学にも大きな影響を与えたトルストイ、ツルゲーネフを主人公とした「山鴫」の研究発表をすることが、ロシアの研究者にも関心を持たれるであろうこともあり、有意義であろうと考えたためである。研究の過程で、芥川が二人の文豪をどのように造型していったのか、また、その造型は同時代のトルストイ観、ツルゲーネフ観と比べてどうであるのか、といったことを、具体的に明らかにすることができた。当初予定していた本年度の研究ではなく、学会に合わせて行った研究ではあったが、二人の文豪の〈説話〉が大正期の日本文壇で形成されていく過程を検証することができ、近代文学における〈説話〉の生成と展開という本研究課題に沿う研究になったと考えている。研究成果は上記学会で発表した後、内容を加筆修正し、「芥川龍之介「山鴫」ー原稿・草稿からの考察ー」(「国語国文」2019年2月)として発表した。この研究のほか、本年度は、明治(維新)150年という記念年であったことから、それに関連した学会の企画において、芥川龍之介の開化期ものについての研究発表も行ったが、論文化は平成31年度の予定である。「研究実績の概要」に記載のとおり、本研究課題の二年目は、研究課題である〈近代説話〉に関する1本の論文をまとめることができ、論文や発表といった研究成果はまだであるが、事件もの〈近代説話〉に関する研究の調査もすすめている。また、昨年度にひきつづき、事件もの講談本や実録本を古書店で数多く収集できたことは、現在の研究および今後の研究をすすめる上でも、有意義であった。さらに、本研究課題の三年目(平成31年度)には、本研究課題の申請時の研究計画に記載したとおり、アメリカから海外研究協力者を招いて本研究課題に関する研究会を行う予定であるが、そのための準備も、本年度のうちに具体的に進めることができた。日程の決定や、その他の参加者、発表者への依頼と決定、会場の依頼と決定などは、本年度のうちに済ませることができた。海外研究協力者の先生や、他に国内からご参加くださる研究者の方々とは、こまめに連絡をとり、研究会での発表準備も相談しながら、それぞれすすめてもらっている。以上のことから、具体的な研究成果も発表することができ、継続中の研究課題も進捗しており、さらに、次年度の研究会に向けた準備も着実に進めていることから、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えている。本研究課題の申請時に、研究期間後半の平成31、32年度には、海外共同研究者を招き各年一度ずつ研究会を開くことを予定していた。平成31年度は一回目の研究会開催年となり、上記「現在までの進捗状況」に記載のとおり、これまでにそのための準備はすすめてきており、日程や発表者も決定している。従って、今後、平成31年度は、まずその研究会に自らの研究の照準も定め、二年にわたり継続して研究している事件もの講談本『探偵実話:官員小僧』について、研究会で一定の研究成果を発表することができるように研究をすすめてゆく。さらに研究会での討論や質疑応答もふまえ、論文化をめざす。なお、この平成31年度の研究会は、本研究課題申請時に研究対象として何度も言及した、事件もの講談本を数多く所蔵する国文学研究資料館の一室を会場としてお借りして開催する予定で、実際に同館所蔵の事件もの講談本を使用した研究内容で、研究発表を行うつもりである。また、この研究会が一過性のものに終わることなく、確実な研究成果を残して次年度、ひいてはそれ以降の共同研究にも発展させていくことができるように、研究課題代表者としてのフォローも行ってゆく。すなわち、研究発表者が各自、その発表内容を論文にまとめて公にすることができるように、研究会終了後の研究連携、および次の年度の研究会につなげてゆくための打ち合わせなども、こまめに連絡をとりあって続けてゆく。本研究の初年度である平成29年度は、まず歴史ものの〈近代説話〉の一つとして、木曽義仲(源義仲)の説話(伝説)に関する近代の受容について研究を行った。昨年以前に、公開講座での講義のために調査した内容をもとに発展させたものであるが、その後の調査研究でたいへん興味深い事実が判明した。芥川龍之介がまだ府立第三中学の学生であったときに執筆した評論「義仲論」は、芥川研究のうえでは芥川文学の原点として重要視されている。その「義仲論」を、出典調査を中心に研究し、依拠した歴史テキストを詳細に確認してゆくと、芥川が「源平盛衰記」に拠ったとしている箇所が、実は近世になってから庶民向けに書き直されたテキストに拠っていることが判明した。

これは木曽義仲の〈近代説話〉を考える上でも、芥川文学における近代と前近代の問題を考える上でも、たいへん興味深いことである。この研究については既に論文化して平成29年8月に、論文集『芥川龍之介研究ー台湾から世界へ』(仮題)の編集部に入稿済みであるが、出版元が国外(台湾)であることから編集作業に時間がかかっており、平成30年4月末現在、未刊である。業績としては平成30年度の業績となる予定であるが、この、木曽義仲に関する〈近代説話〉の研究と論文が、平成29年度の主な研究成果である。そのほかに、本研究課題に関連して、本年度には、複数の事件もの説話に関する講談本を収集した。うち『探偵実話:官員小僧』については、研究機関に所蔵されている異本との本文比較を行うなどの調査をすすめ、現在も継続している。これは本研究課題申請時の平成29年度研究計画の計画どおりである。「研究実績の概要」に記載のとおり、本研究課題の初年度は歴史もの〈近代説話〉に関する1本の論文をまとめることができ、次の、事件もの〈近代説話〉に関する研究に移って調査をすすめているところである。また、申請時の研究計画に記載したとおりに、初年度は今後4年間の研究の準備として、特に事件もの講談本や実録本を収集することも、目標の一つにしてきた。初年度に、全国の図書館や研究機関をさがしても12冊しかみつからない、あるいはどこにも所蔵登録のなかった、事件もの講談本や実録本を古書店で収集できたことは、研究成果ではないものの、今後の研究をすすめる上で欠かせない準備となった。申請時の研究計画では、いくつかの事件もの講談本の書名をあげて、一年に12冊をめどに詳しい調査研究をすすめる計画であった。そのうち、先にも記述したとおり、事件もの講談本『探偵実話:官員小僧』については、古書店で収集した本と、研究機関に所蔵されている異本との本文比較を行うなどの調査をすすめてきた。調査の結果を年度内に論文などにまとめられなかったのは残念ではあったが、研究を継続しており、それは本研究課題申請時の平成29年度研究計画の計画どおりである。以上、当初の事件もの講談本に関する研究計画を進め、研究を継続しつつ、形のある成果としては歴史ものの〈近代説話〉の研究論文(木曽義仲に関する近代説話に関する研究)をまとめることができたため、おおむね順調に進展していると考える。本研究の2年目である平成30年度は、〈探偵実話〉を冠した事件もの講談本の収集を継続したほか、研究当初から続けている事件もの講談本『探偵実話:官員小僧』の調査研究を継続し、平成31年度に開催予定の研究会でこれまでの研究内容を発表できるよう、準備をすすめた。一方で、当初の研究計画では予定していなかったが、本研究課題である〈近代説話〉研究の一環として、芥川龍之介の作品「山鴫」の研究を行い、学会発表ののち論文として研究内容を発表した。これは、研究計画において参加を予定していた、国際芥川龍之介学会が、平成30年度はロシア(サンクトペテルブルク大学)で開催されたため、ロシアを舞台とし、ロシアの代表的な文豪であり日本近代文学にも大きな影響を与えたトルストイ、ツルゲーネフを主人公とした「山鴫」の研究発表をすることが、ロシアの研究者にも関心を持たれるであろうこともあり、有意義であろうと考えたためである。研究の過程で、芥川が二人の文豪をどのように造型していったのか、また、その造型は同時代のトルストイ観、ツルゲーネフ観と比べてどうであるのか、といったことを、具体的に明らかにすることができた。
正ミュオンと物質表面との相互作用の研究

本研究では、低エレルギーの正ミュオン,ミュオニウムの発生法を開発し正ミュオンの物質表面での素課程を明らかにし、新しい表面解析法の基礎的整備を目的とした。固体中での正ミュオンの挙動の研究が進むにつれ、強力な低速正ミュオンビームを得る方法が種々提案されている。本研究ではこの中で、(1)高温加熱金属の表面における熱脱離を利用した熱エネルギーミュオニウムの発生とそのイオン化,(2)粉体あるいは多孔質ターゲットからの熱エネルギーミュオニウムの発生とそのイオン化,の2通りの方法を採り上げ、発生実験を行った。(1)では、金属ターゲットとしてタングステンを選定した。タングステンは高比重であること、水素の拡散定数,化学ポテンシャル,溶解エンタルピーが既知であることが、選定の理由である。これらの量から熱エネルギーミュオニウムの収率は、23%と見積ることができた。クライオポンプ,ロックインアンプの入手により、強化された超高真空チェンバを用いて、3002800Kに加熱したタングステンからの熱エネルギーミュオニウムの収率を測定した。その結果、1000Kから発生が開始し、温度と共に収率は増加し、2200Kで飽和し、それ以上の温度では、逆に収率が低下することを見出した。高温域での収率の低下は、熱平衡原子空孔による正ミュオンのトラッピングによるものと説明できる。発生条件として、2200K付近が最適であることがわかった。その他に、酸素による表面処理,チェンバーの真空度等による収率の変化を調べた。(2)では、ターゲットとしてSi【O_2】粉末を用い、効率よく熱エネルギーミュオニウムを発生させることができた。さらに、これらの装置とパルス状高出力レーザー系との結合により、ミュオニウムの3光子吸収によるイオン化と、それによる低速正ミュオンビームの発生実験が進行中であり、61年度の所期の目的を達成することができた。
多国籍企業と地場企業の参入退出が受入国経済に及ぼす影響

発展途上国は,多国籍企業の参入が進むことで(i)非効率的な地場企業の淘汰や,(ii)スピルオーバーによる地場企業の競争力向上につながると期待し,直接投資の誘致を積極的に進めている.本研究では,インドネシアを事例に両者の効果を定量的に比較した結果,地域の生産性はスピルオーバーよりも,非効率的な地場企業の淘汰によって大きく改善することが確認された.したがって,直接投資の誘致による経済的便益の実現には,地場企業の参入・退出を促すことが有効である.多国籍企業の参入が受入国の経済にどのような影響を与えているのか明らかにするため,平成27年度は理論・実証モデルの整理・検討と統計データの収集を行った.多国籍企業の参入は主に,非効率的な地場企業の淘汰とスピルオーバー効果を通じて,受入国の生産性を向上させると考えられている.多国籍企業が集積する地域に立地する地場企業は,スピルオーバー効果によりその生産性を高めることができる一方,交通渋滞や自然環境の悪化,または犯罪の増加といった地域の環境悪化,すなわち混雑費用の増加が,その地域に立地している地場企業の生産性を減少させることも指摘されている.本研究では,インドネシアを主な分析対象とするものの,混雑費用が生産性に及ぼす影響については未だその研究蓄積が乏しいため,まずは米国の地域レベルのデータをもとに,集積が地域の雇用増加率に与える影響を実証的に考察した.分析の結果,集積が進む地域では,混雑費用の影響が集積による経済的便益を上回ることで,地域の生産性が悪化し,雇用増加率も低下していた.この結果は,インドネシアを対象に分析を行う際も,多国籍企業の有無だけではなく,その地域の市場環境についても考慮する必要があることを示唆している.なお,以上の結果を論文としてまとめたものが,Journal of Regional Science誌に掲載された.多国籍企業を受入れるメリットとしては,非効率的な地場企業の淘汰とスピルオーバー効果を通した地場企業の生産性向上があげられる.しかし,既存研究では,その二つを明示的に区別しないまま分析が行われてきた.そこで本研究では,それぞれの効果を分けて定量的に把握することで,直接投資の誘致による経済的便益の実現に必要な政策について考察することを目的としている.平成27年度に行った研究では,地場企業の立地する地域の市場環境がその企業の生産性にも大きな影響を及ぼすことを実証的に明らかにした.その結果は,平成28年度以降に行う実証モデルの構築・推定に重要な示唆を与えるものである.また平成27年度には,理論・実証モデルの整理・検討以外にも,実証分析に必要なインドネシアの個票データの収集も行った.以上の研究は平成27年度の研究実施計画に沿って行われ,その成果も研究計画において期待されたものである.したがって,現在までの達成度は「おおむね順調に進展している」と判断した.多国籍企業の参入が受入国の経済に与える影響を明らかにするため,平成28年度は主に,統計データの整理と分析方法の検討を行った.多国籍企業の参入による地場企業への経済的影響を評価するにあたり,本研究では,生産性を具体的な経営指標としてもちいる.そこで,前年度に収集したインドネシアの工業統計表個票データについて,生産性分析に向けたデータ整理を行った.既存研究によると,一般的に地場企業は多国籍企業からのスピルオーバー効果により,その生産性を向上させている.ただし,近年の生産性分析では,企業のマイクロデータの利用が進み,スピルオーバー効果の推定方法についても大きな改善がみられる.本研究でも同様のデータを使用することから,分析方法について文献整理をし,さらに,日本企業のマイクロデータにその手法を適用し,スピルオーバー効果の推定を行った.その概要は以下のとおりである.他の企業の集積から生じるスピルオーバー効果により生産性が向上した企業は,熟練労働などの生産要素をより集約的に用いた生産が可能となり,その結果,製品の品質も改善すると考えられる.そこで,我が国製造業のマイクロデータをもとに,企業の集積がその地域で生産される財の品質改善に与える影響を,旧来の手法と近年改善された手法の二つの手法を用いて推定した.その結果,どちらの手法でも企業の集積が進む地域で生産される財ほど,その品質が高まる傾向にあることを確認できたが,改善された手法を用いた場合の方がスピルオーバー効果がより顕著で,その手法の有効性が確認される結果となった.スピルオーバー効果の実証研究では,これまで生産性向上効果に分析の焦点が当てられており,スピルオーバー効果が生産性向上および財の品質改善を通じて企業の利潤を高める効果をもつことを示した本研究の成果は,経済学的にも重要な意義を持つ.平成28年度は,前年度に収集したインドネシアのマイクロデータを整理し,実証分析に向け,分析方法の整理・検討を行った.具体的には,マイクロデータを利用した生産性分析の既存研究をもとに分析手法を整理し,我が国製造業のマイクロデータに近年改善された分析手法を適用することで,その有効性を確認した.その分析結果は論文としてまとめられ,ディスカッションペーパーとして公表されている.以上の作業は,平成28年度の研究実施計画に沿って行われ,その成果も研究計画において期待されたものである.

本研究は,多国籍企業の参入が非効率的な地場企業の淘汰をどの程度促進しているのかを明らかにすることで,直接投資の誘致による経済的便益の実現に有効な政策について考察することを目的とする.平成29年度は,前年度までに収集・整理されたインドネシアの工業統計表個票データをもとに,実証分析を行った.分析の結果,多国籍企業からの技術のスピルオーバーにより,地場企業の生産性が改善していること,また,対内直接投資の増加により,生産性の低い地場企業を中心に淘汰が進んでいることが確認された.発展途上国は,多国籍企業の参入により,(i)非効率的な地場企業の淘汰や(ii)国際競争力を持つ企業の育成が進むことを期待し,直接投資の誘致を積極的に進めている.既存研究では後者,すなわち,多国籍企業から地場企業への技術のスピルオーバー効果を定量的に評価することに分析の焦点が置かれていた.一方,本研究では,スピルオーバー効果を考慮した上で,非効率的な地場企業の淘汰がどの程度,直接投資を受け入れた地域の経済活性化につながっているのか,地域の生産性をその指標として分析した.多国籍企業を積極的に受け入れることで経済開発を進めてきたインドネシアを事例に,両者の効果を定量的に比較した結果,地域の生産性はスピルオーバー効果よりも,非効率的な地場企業の淘汰によって大きく改善することが確認された.多国籍企業との激しい競争に直面する地場企業に対し,政府が保護的な政策をとることは珍しくないものの,本研究結果は,むしろ地場企業の参入・退出を促すことが,直接投資の誘致による経済的便益の実現には有効であることを示唆するものである.発展途上国は,多国籍企業の参入が進むことで(i)非効率的な地場企業の淘汰や,(ii)スピルオーバーによる地場企業の競争力向上につながると期待し,直接投資の誘致を積極的に進めている.本研究では,インドネシアを事例に両者の効果を定量的に比較した結果,地域の生産性はスピルオーバーよりも,非効率的な地場企業の淘汰によって大きく改善することが確認された.したがって,直接投資の誘致による経済的便益の実現には,地場企業の参入・退出を促すことが有効である.今後の研究も,研究実施計画に従って実施する.平成27年度に行われた混雑費用と地域の生産性に関する実証分析では,重要な知見や政策提言が導かれた.平成28年度以降は,そこで得られた知見をもとに実証モデルを構築した上で,これまでに収集したデータをもとに統計分析を行い,多国籍企業が受入国経済において果たす役割について新たな知見を提供するとともに,直接投資の誘致による経済発展を進めたい発展途上国に対して,新たな政策提言を導出する.平成29年度は,平成28年度に整理したデータを使い,実証モデルを推定する.推定結果をもとに,多国籍企業が受入国経済において果たす役割について考察し,直接投資の誘致による経済発展を進めたい発展途上国に対して,新たな政策提言を導出する.都市経済学
ネット型ボール運動・球技領域における小・中連携の教材開発に関する研究

小・中学校とも授業で初めて「バレーボール」を経験する段階(小学5年生・中学1年生)であるが技能面や今後のバレーボールへの発展性を考慮したゲーム教材を導入した授業を実践した。考案したゲーム教材を導入することによって、ゲーム様相の変化と体育授業において、効果的な指標の一つと考えられる岡澤ら(1996)の運動有能感尺度を用い検討した。中学校においては、基本的なパスの習得の時間の確保、バドミントンコートの使用や使用するボール及びネットの高さの工夫、条件・ルールなどを工夫したゲーム教材を3人対3人から6人対6人(正規のコート)へ発展させた。小学校においては、ゲーム教材で必要となるボール操作をドリルゲームの実施により技能習得させたり、バドミントンコートにおいて4人対4人でのボールや条件・ルールを工夫したゲーム教材を実施した。その結果、中学校では、条件・ルールを工夫した3人対3人ゲームや6人対6人ゲームの回数を重ねるにつれ、レシーブミスや返球ミスは減少し、3段攻撃を意識したプレーの出現回数が増加するなどゲーム様相に変化が見られた。小学校(5年生)においてもゲーム様相は同様に変化が見られた。また、カード記述については個人技能の習得に限らず、チームプレーや学習内容についての理解を得る内容となる記述の割合が時間を追うごとに多く出現する傾向が見られた。ネット型球技について初めて経験する学習者に対して、人数を限定し、簡易化したルールにより役割行動を明確にすることで、十分効果的なゲーム教材になり、バレーボールへ発展の可能性が示唆されると判断できる。ネット型ボール運動が初めて導入される小学校教諭に教材や授業に関して聞き取り調査を行ったところ、施設・設備、教具(ボール・ネット)の整備、学習内容となる課題への知識について課題があり、今後の教員研修等の必要性が示唆された。
アリストテレスの問答法の理論とその発展的解釈の研究

アリストテレスの問答法の理論が,『トポス論』と『弁論術』における問答法の説明は異なっている.その説明の変化は,とりわけトポスの分類の方法に存在する.『弁論術』では多くの場合「共通」のトポスと「固有」のトポスに区別されると考えられていたが,本研究では,固有のトポスをアリストテレスは考えていないこと,そしてトポスの分類の差異は,元々『トポス論』の中にも存在していた「もっとも利便性の高いトポス」に影響を受けていることを示した.ただし,発展史的な解釈の可能性は限定的なものにとどまることが判明した.本研究では,アリストテレスの『トポス論』での問答法には理論的な不備が存在し,その不備を修正し,問答法の理論を改訂した可能性を検討し,明らかにすることを目的にしている.このとき,改訂された問答法は『弁論術』において展開されているという解釈を行っている.本年度は,『トポス論』における問答法の不備について明確にすること,改訂された問答法の理論と『トポス論』における問答法の差異と共通点の明確化.さらに,それらが論証の理論と関連があることを明らかにした.本研究では『弁論術』のトポスが「共通」のトポスと「固有」のトポスの二つに分けられることに着目し,この区別の方法は『トポス論』の問答法には見られないことに注目している.ただし,『トポス論』においては,利便性の高いトポス,あるいは普遍的なトポスというものが存在することがアリストテレス自身によって指摘されている.このトポスの具体例は,『弁論術』の共通のトポスの具体例と同じものである.したがって,アリストテレスは『トポス論』のトポスの役割を一部引き継ぎつつ,共通と固有という対立関係によって位置づけ直したと考えることができるだろう.その一方で『分析論後書』の論証理論のなかでも,固有と共通の対立関係が論証の原理に適用されている.『弁論術』では論証理論は問答法や弁論術に対置・比較されることで,特徴づけられている.そして,この共通と固有の区別は,たまたま論証と弁論術や問答法において用いられたとは思われない.というのも,アリストテレスは弁論術の固有トポスをよりよく厳選していくことで論証の原理が得られるとしているからである.以上の研究は,『比較論理学研究』(広島大学比較論理学プロジェクト研究センター研究成果報告書)にて発表した.現在までの進捗は概ね順調だと言える.予定した通りの成果を出せているを判断している.しかし,「稍遅れている」としているのは,今後の計画が順調に進むかが,以下の二つの理由で不明瞭だからである.ひとつは,論証の原理と,問答法のトポスの関係について,当初計画していたよりも,より深い関係性を明らかにすることができるかもしれないと思われる.そのため今後この点を明らかにしようとすれば予定よりも遅れる可能性がある.二点目は,今後の計画に入っている解釈の確からしさを補強する具体例について検討する予定であるが,M.Fredeの研究が,その具体例の検討に関して再検討を促す内容のため,具体例の検討に時間を必要とする可能性がある.というのは,Fredeの研究では,従来問答法の実例と考えられてきたものを否定しているからである.この点を再検討する必要があるため,予定通りに行かない可能性がある.本研究では,アリストテレスの『トポス論』での問答法には理論的な不備が存在し,その不備を修正し,問答法の理論を改訂した可能性を検討し,明らかにすることを目的にしている.このとき,改訂された問答法は『弁論術』において展開されているという解釈を行っている.本年度は,『弁論術』において,推論の原理が「固有」と「共通」という対立概念によって特徴づけられている点を中心に,Rubinelliの解釈を参照しながら,問答法の理論の発展性を検討した.そして,この共通と固有の区別は,共通のトポスと固有のトポスが存在するという解釈として従来受け入れられてきたが,近年のRubinelliらの研究にもあるように,共通のトポスは許容されても,固有のトポスは存在せず,固有の命題だと解釈するべきであることが明らかになった.著作の成立年代が確定できないことなどもあり,「発展した」と明確に述べることは困難であるが,『トポス論』よりも「一般化された」ものとして位置づけることができるだろうという結論となった.すなわち,『トポス論』においては,定義探究が目的であり,問答法の説明もこの目的に特化したものになっているが,それに対して『弁論術』から見いだされる問答法は,その目的は定義探究に限定されないより広いものだと考えることができる.このような変化に対応するように,問答法の推論で用いられるトポス(推論をつくるための手段となる論法)もまた,目的に応じた形で整理されていると考えられる.実際,『トポス論』で挙げられているトポスは,『弁論術』においてより一般化し,また目的に相応しいトポスが加えられている.以上の研究のうち,両著作のトポスの差異と変化については,『比較論理学研究』(広島大学比較論理学プロジェクト研究センター研究成果報告書)にて発表した.アリストテレスの問答法の理論が,『トポス論』と『弁論術』における問答法の説明は異なっている.その説明の変化は,とりわけトポスの分類の方法に存在する.

『弁論術』では多くの場合「共通」のトポスと「固有」のトポスに区別されると考えられていたが,本研究では,固有のトポスをアリストテレスは考えていないこと,そしてトポスの分類の差異は,元々『トポス論』の中にも存在していた「もっとも利便性の高いトポス」に影響を受けていることを示した.ただし,発展史的な解釈の可能性は限定的なものにとどまることが判明した.計画では,問答法の変化が本質的であるかどうかの検討と具体例の検討を行うことになっている.現在の状況から,本質的な変化の有無については,問答法のトポスと論証の原理の関係性を重視する方向で,本質的な変化があることを示せるのではないかと思われる.論証の原理と『弁論術』のトポスがより深い関係性を持っていることを示し,『トポス論』ではその関係が見いだせないことを示すことで,本質的な差異がある可能性を示したい.その一方で,具体例の検討は,当初想定したよりは例の数は少なくなるかもしれないが,実施していく予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。古代哲学史28年度が最終年度であるため、記入しない。
肺がんの「治療抵抗に関わるシグナル指向性」を標的とした画期的治療・診断法の開発

本研究は、EGFRおよびALK遺伝子異常を有する肺がんにおける「分子標的治療の初期抵抗に関わるシグナル指向性」を明らかにする。具体的には、治療導入時に誘導される薬剤抵抗性細胞の分子機構の解明とその克服治療法の開発ならびに治療開始前に存在する治療抵抗性因子の同定を目指す。本課題に相当するin vitroおよびin vivo研究を通じた「分子標的治療の初期抵抗性」を解明した後、臨床検体を用いて効果予測に関わる候補因子の臨床的重要性について評価を行う。以上の研究成果を基盤に「初期抵抗性」細胞の出現阻止を目指した新規治療法およびバイオマーカーの開発を通じて、臨床応用に発展させることを目的にする。
現実的核力に基づく原子核における新魔法数に関する研究

1.1^6O核とその近傍核について1)1^7O核と^<17>F核の一粒子エネルギーの計算を行い、クーロン力効果(Thomas-Ehrman shift)が、採用したすべての核力に対して非常によく再現されていることを確認できた。2)^<24>O核とその近傍核の-粒子エネルギーへの3体クラスタ項(および4体クラスタ項)の効果は実験値を再現する傾向をもつことが判明した。3)中性子過剰のC核においても計算結果は実験値と整合的であることがわかった。4)^<16>O核とその近傍核(^<15,17>O核、^<15>N核、^<17>F核)の1粒子エネルギーの計算結果を取りまとめた論文は日本の核理論新人論文賞(2004年度)の対象論文に選ばれた。5)中性子過剰のC核においても計算結果は実験値と整合的であることがわかった。2.^<40>Ca核とその近傍核について1)^<40>Ca領域核の準備的な数値計算の結果は、^<16>O核およびその近傍核と整合的であることが判明した。2)基底状態エネルギーの計算結果の模型空間サイズへの依存性を分析し、当初想定した模型空間サイズでも基底状態エネルギーの計算結果は収束の傾向は明確に見られることを確認できた。3)定量的な信頼度を得るためには、計画当初に想定したよりも大きな模型空間における数値計算が必要であることが判明した。4)漸近的に予想される収束値は、実験データにかなり近いことを推測できた。3.計算精度確認のため、少数核子系の計算を行い、^<3.4>He核と^3H核の基底状態エネルギーの計算値と実験値との一致は十分ではないが、クーロン力効果の実験値との一致はかなりよいことが判明した。4.ユニタリ模型演算子の方法を低運動量空間内の有効核力の導出のために2体系に適用し、少数核子系と^<16>O核に応用し、他の研究グループの結論との比較検討を行い、定量的な理解のためには他のグループが設定している模型空間サイズは小さすぎることが判明した。1)ユニタリ模型演算子の方法をアイソスピン基底における定式化から、陽子中性子を区別する粒子基底において定式化するように拡張した。このことにより、荷電依存性をもつ核力モデルの使用やクーロン力効果を平均化せずに評価することが可能になった。2)二重閉殻核の基底状態エネルギー、非閉殻核の1粒子状態エネルギー、1空孔状態のエネルギーを重心励起除去など、整合的に計算できるように理論の定式化を行った。3)2体クラスタ項までの近似において、数値計算プログラムを開発した。4)2体クラスタ項までの近似において、荷亀依存性をもついくつかの高精度の核力モデルを用いて、酸素16核とその近傍核(酸素15,17核、窒素15核、フッ素17核)の1粒子エネルギーを系統的に計算し、採用した核力モデル依存性、調和振動子基底の振動数依存性を分析した。5)酸素17核とフッ素17核間の、クーロン力によるThomas-Ehrman shiftが計算において見出された。

6)1体演貫子によるユニタリ変換理論とみなせるHartree-Fock理論においては1体平均場が導入されるが、本研究においては2体相関演算子を用いるために、1体の平均場に加えて、2体以上の平均場も導入する。2体相関振幅について同じ次数まで考慮すると3体クラスタ項、4体クラスタ項まで評価する必要があり、1粒子エネルギーへの3体クラスタ項および4体クラスタ項の効果は部分的に相殺することがわかった。7)2体平均場を導入しない近似において、酸素24核とその近傍核の一粒子エネルギーへの3対クラスタ項(および4体クラスタ項)の効果の予備的な計算と分析を行った。A)最近ニューヨーク州立大学研究グループらは核力の短距離成分の効果を実効的にとりこむ上で、模型空間を定義する運動量上限値(以下、上限値)は2/fm程度でよいと主張し、それに対して賛否両論の立場から多くの研究がなされている。そのことの是非を少数核子系と有限核においてユニタリ変換にもとづく方法で数値的に検討した。A1)He3およびH3核の結合エネルギーの計算値は上限値に強く依存し、上限値2/fmを用いた計算は過剰結合をもたらすことが判明した。A2)O16核の結合エネルギーの計算値も,上限値1-2/fmの近傍の値に対して最低値をもつなど、上限値に強く依存し、上限値2/fmを使用した計算は過剰結合エネルギーをもたらすことが判明した。A3)O15核の1空孔状態エネルギーの絶対値も上限値に強く依存することが判明した。A4)O15核の1空孔状態エネルギーの相対値(スピン軌道分岐エネルギー)の上限値への依存性は、1/fm近傍を除いて、ほぼ一定であることがわかった。A5)O17核の1粒子状態エネルギーの絶対値も上限値に強く依存することが判明した。A6)O17核の1粒子状態エネルギー相対値の上限値への依存性はほぼ一定であることがわかった。B)最近、ニューヨーク州立大学研究グループらにより、低運動量空間におけるエルミート型の有効相互作用の新たな導出法の提案と既存の方法との比較検討がなされた。B1)彼らの分析を踏まえ、三つの代表的な導出法を理論的に比較検討し、模型空間からその補空間への転写演算子の新しい表現を与えた。B2)エルミート型および非エルミート型を有効相互作用の系統図を与えた。
プロセス工学におけるダイバーシティ・マネジメントの方法論の開発

プロセス工学を代表する学術集会である,化学工学会の秋季大会の講演要旨集(1999年度,2001年度,2003年度)の文書クラスタリングを行い,基盤技術分野(6分野)と展開技術分野(7分野)による,学術的多様性の状態を可視化し,相互の相関,クラスタを介した分野間の対応関係を可視化した前年度の成果に基づいて,今年度は2005年度,2006年度,2007年度に開催された講演要旨集のデータを追加・検証した。至近の年度毎の動向分析を行った結果,研究コミュニティの相互の位置はあまり変化しなった2003年度までの状況に対し,2005年度以降は年度毎に変わっていることを明らかにした。これは2003年度に化学工学会は従来の研究会制から,現在の13部会制への移行を終え,とくに展開技術分野では新たな枠組みによる部会シンポジウムが企画されるなど,従来とは異なる研究者の参画により研究コミュニティが活性した結果,相互の位置関係が変わりつつあると推測される。国が重点的に取組む研究開発として公表された,第3期科学技術基本計画の環境分野に対して,化学工学のどの研究コミュニティが的確に対応できるかを分析するため,基本計画の環境分野の推進戦略6研究領域(気候変動研究,化学物質リスク・安全管理,3R技術,水・物質循環と流域圏,バイオマス利活用,生態系管理)からそれぞれを代表するきーワードを抽出し,本手法を適用した。その結果,6研究領域は「環境部会」を取囲む形で隣接するが,環境部会よりも,より近くに位置する研究コミュニティが存在すること,その関係性が年度で変化せず,常に隣接する研究コミュニティがあることを明らかにした。結果を学会で発表し,より精度を高めるための示唆を受けた。本研究で提案した手法により,国の政策にも的確な解を与える成果が期待できる,研究プロジェクトチームの合目的な構成例を提案できると考えられる。プロセス工学の最新の研究成果が集積していると考えられる,化学工学会の学術集会である秋季大会の講演要旨集(1999年度,2001年度,2003年度)に対して文書クラスタリングを適用した。TF-IDF法に基づいてクラスタ名とその代表語句を抽出し,類似度の高いものから順に31種類のクラスタを,この期間におけるプロセス工学の,最小単位の研究コミュニティとした。化学工学に関する研究者及び技術者の専門分野は主に基盤技術分野(6分野)と展開技術分野(7分野)に大別される。13分野それぞれを代表する分野主要語を選定し,31種の各クラスタに含まれる文書における,分野主要語の出現総数を求めた。さらに各分野におけるクラスタごとの分野主要語の出現総数を媒介にしたコレスポンデンス分析を行い,各クラスタと各分野との相対的位置から,基盤技術分野と展開技術分野における各クラスタの相互相関,クラスタを介した各分野間の対応関係,年次ごとの各分野の推移を可視化した。解析結果から13分野は8つの領域(「システム・情報・シミュレーション」・「安全」,「環境」・「エネルギー」,「熱プロセス」,「基礎物性」,「エレクトロニクス」・「超臨界流体」・「反応工学」・「材料・界面」,「バイオ」,「分離プロセス」,「粒子・流体プロセス」)から形成されていること,「ナノ・テクノロジー」のような新たな研究プロジェクトを構成する概念と,既存の研究コミュニティとの相対的位置づけを可視化できること,これまで研究者の勘と経験に基づいていた研究プロジェクトチームの構成を,各研究コミュニティの立ち位置から示唆しうることが明らかになった。しかしながら,萌芽的研究領域については,概念を特定できる語句が少ないことや用語のバラツキが大きいため,より的確な語彙抽出を行う必要がある。