hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
稲作農耕社会の発展を背景とした人とカモ科鳥類の関係史

長江下流域において、稲作農耕の発展を背景にカモ科鳥類と人のかかわりがどのように変化したかを明らかにするために以下の調査・研究をおこなった。1.跨湖橋遺跡(約8,000-7,000年前)出土の鳥骨を肉眼比較により同定した。8目9科を確認し,ガン族が約47%ともっとも主体的であり,これにツル科(約21%)とカモ亜科(約14%)が続くことが分かった。昨年度までに調査した田螺山遺跡,良渚遺跡と比較すると,跨湖橋遺跡ではツル科の利用がとくに顕著であったことが読み取れる。田螺山遺跡や良渚遺跡で認められたガン族の幼鳥や若鳥と考えられる骨は検出されなかった。2.コペンハーゲン大学自然史博物館(デンマーク),ヒストリックイングランドおよびサザンプトン大学(ともにイギリス)でガン類の幼鳥の骨を調査した。その結果,少なくとも田螺山遺跡と良渚遺跡から出土した各1点のガン類の骨は4週齢8週齢の幼鳥に由来し,越冬地に渡る以前に死亡した個体のものと考えられた。現在のガン類の生態から野生のガン類が長江下流域で繁殖するとは考えにくいことから,これらの個体は家畜個体(ガチョウ)に由来するものと考えられる。3.田螺山遺跡から出土したガン族の骨(成鳥と前述の幼鳥3点を含む)の酸素同位体比を測定した。その結果,ガン族の成鳥の骨に田螺山の哺乳類の酸素同位体比の範囲に含まれる資料群(A群)、哺乳類よりも低い資料群(B群)、それらの資料群よりさらに値の低い資料群(C群)が認められた。この結果はA群が周年長江下流域周辺に生息した個体、C群が初年に繁殖地から飛来した個体、B群が何度か渡りをした個体と解釈できた。29年度が最終年度であるため、記入しない。1.田螺山遺跡(約7,000-6,500年前)の各層から出土したガン亜科遺体を抽出し、窒素と炭素の安定同位体比分析をおこなった。その結果、C4植物を採取したと考えられる資料は認められなかった一方、窒素の安定同位体比が先史時代のニホンジカより明らかに高い資料が認められた。またガン亜科の幼鳥の可能性が高い資料をわずかながら検出した。これらの資料がガン亜科の幼鳥であれれば、長江下流域では約6,500年前までにガン亜科の家畜化が始まっていたことになると考えられる。2.良渚遺跡(約5,500-4,200年前)の鐘家港地点および卞家山地点出土資料を調査し、カモ科(ガン亜科、ハクチョウ属、マガモ属、カモ亜科を含む)、ツル科、タカ科の3目3科を確認した。いずれの地点でも出土した鳥類はカモ科が9割以上を占めて主体的であり、他の分類群は稀であった。またカモ科鳥類のうち、鐘家港地点ではガン亜科のみが出土しており、卞家山地点では約半数がカモ亜科であるのと対照的であった。3.スミソニアン博物館、ハーバード大学・比較動物学博物館、山階鳥類研究所において現生骨格標本を調査し、中国に生息するカモ科鳥類の同定基準作成に努めた。また、中国におけるカモ科鳥類の出土状況や利用形態、出土した骨の形態との比較のために、加曽利貝塚(千葉県千葉市・縄文時代)、養安寺遺跡(千葉県大網白里市・縄文時代)、本郷遺跡(東京都文京区・江戸時代)から出土した鳥類遺体を調査した。4.これまでの調査結果を整理・考察し、中国の遺跡出土の鳥類をテーマに国際学会で発表した。また、比較のために調査した加曽利貝塚、養安寺遺跡、本郷遺跡についてそれぞれ論文あるいは報告書を執筆した。田螺山遺跡と良渚遺跡の鳥類遺体の分析から、理科学分析に利用可能なガン亜科の骨を抽出できた。また田螺山遺跡資料についてはその一部について窒素と炭素の安定同位体比分析を実施し、コラーゲンの抽出および同位体比の測定が可能なことを確認できた。さらにガン亜科の幼鳥の可能性が高い資料をわずかながら検出できたことから、長江下流域では約6,500年前までにガン亜科の家畜化が始まっていた可能性が指摘できたため。

その結果,少なくとも田螺山遺跡と良渚遺跡から出土した各1点のガン類の骨は4週齢8週齢の幼鳥に由来し,越冬地に渡る以前に死亡した個体のものと考えられた。現在のガン類の生態から野生のガン類が長江下流域で繁殖するとは考えにくいことから,これらの個体は家畜個体(ガチョウ)に由来するものと考えられる。3.田螺山遺跡から出土したガン族の骨(成鳥と前述の幼鳥3点を含む)の酸素同位体比を測定した。その結果,ガン族の成鳥の骨に田螺山の哺乳類の酸素同位体比の範囲に含まれる資料群(A群)、哺乳類よりも低い資料群(B群)、それらの資料群よりさらに値の低い資料群(C群)が認められた。この結果はA群が周年長江下流域周辺に生息した個体、C群が初年に繁殖地から飛来した個体、B群が何度か渡りをした個体と解釈できた。跨湖橋遺跡(約8,000-7,000年前)の鳥類遺体を調査し、より古い時代におけるカモ科鳥類の利用を明らかにする。また田螺山遺跡、良渚遺跡、跨湖橋遺跡のガン亜科資料の窒素と炭素の安定同位体比分析を進め、ガン類の食性の変化の有無を検討する。さらに、ガン亜科の幼鳥の骨標本を調査し、田螺山遺跡から出土した資料がガン亜科の幼鳥のものであるかどうかを検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
超高圧力を用いたチタンの異常拡散機構の解明

本研究では、立方体WCアンビル型高圧力発生装置を利用して、圧力0.1M3GPa、温度12231773Kのさまざまな条件の下のbeta-Ti中のAlの不純物拡散係数を決定し、活性化エネルギと活性化体積を求め、beta-Ti中の異常拡散機構を考案した。本研究により以下のことが明らかになった。(1)常圧力(0.1MPa)下の不純物拡散係数のアレニウスプロットは、beta-Tiの自己拡散やその他の多くの金属原子の不純物拡散係数と同様に緩やかな上向きの曲がりを示した。(2)不純物拡散係数の圧力依存性から求められた活性化体積は、0.3V_Oであった。この大きさは通常の単空孔機構による体心立方晶(bcc)中の拡散の活性化体積の約半分に相当し、極めて小さい。(3)これらの実験結果を、単純な単空孔機構を用いては、説明することができない。(4)異常拡散は、基本的には通常のbcc金属の拡散と同様に、拡散原子が2つのサドルポイントを通り抜け、最隣接の空孔位置にジャンプすることによって起こっているが、しかし、低温になればなるほどフォノンが著しくソフニングしているために、拡散原子が最隣接位置に移動するのに要するエネルギーは小さくなり、低温において拡散は促進され、アレニウスプロットに上向きの曲がりが生じている。このとき、活性化体積DELTAVは、本研究では、立方体WCアンビル型高圧力発生装置を利用して、圧力0.1M3GPa、温度12231773Kのさまざまな条件の下のbeta-Ti中のAlの不純物拡散係数を決定し、活性化エネルギと活性化体積を求め、beta-Ti中の異常拡散機構を考案した。このとき、活性化体積DELTAVは、
プロサッカークラブのコーポレートガバナンス(企業統治)に関する日英比較研究

わが国のプロ野球チームの経営が俄かに脚光を浴び、経営危機とともに経営情報が公開された。そのため急遽わが国のプロサッカークラブの企業統治を同じ日本のプロスポーツであるプロ野球と比較するために、スポーツビジネスの研究者でもあり、福岡ソフトバンクホークスの取締役である小林至氏および営業担当者を訪問し、現状の課題をヒアリングした。次に、クラブが熱心な顧客であるサポーターに対する情報交換の場である湘南ベルマーレのサポーターズカンファレンスにオブザーバー出席し、そこで交換される情報とお互いのコミュニケーションについて参与観察し、同社社長、強化担当者との意見交換を実施した。サポーターカンファレンス時にクラブが実施した意識調査は入手の確約を得た。東海地区3クラブ(名古屋グランパスエイト、ジュビロ磐田、清水エスパルス)の試合会場にて実施された。本調査結果は、2006年1月の第3回日本フットボール学会にて発表した。本報告はスポーツ・体育関連の雑誌に投稿予定である。また地元企業主導型のガバナンスの事例である(株)アルビレックス新潟の広報および地元営業を担当している職員にヒアリング調査を実施した。湘南ベルマーレ同様、地元企業主導型のJクラブの地元協賛企業への対応について情報を得ることで、地元企業の経済効果などシナジー効果の提案が必要であることが明らかになった。そのほか名古屋グランパスエイト事業部担当者へのヒアリングから大企業が親企業となるJクラブの課題が浮き彫りにされた。最後に英国プロクラブ経営の近年の流れであるサポーターズトラストの動向をおさえるために、サポーターズ・ダイレクト事務局長から適宜メールにて情報交換を実施した。プロサッカークラブの企業統治を考えるために、まず2004年には英国のフットボールクラブのコーポレートガバナンスを研究するロンドン大学バークベック校を訪問し、一連の研究報告書を入手、内容の検討を実施した。いっぽうで、我が国のプロサッカークラブ(Jクラブ)のコーポレートガバナンスの形態を4種類に分類し、日本スポーツ産業学会では、本研究の展望についてディスカッションをおこなった。次に、株主のヒアリング調査を準備するとともに、最大のステークホルダーである「顧客」、サポーターと呼ばれる観戦を繰り返す消費者のクラブ経営に関する意識調査を(社)日本プロサッカーリーグの協力で行った。調査は2004年度に開催されたJリーグ第2ステージにおいて東海地区3クラブ(名古屋グランパスエイト、ジュビロ磐田、清水エスパルス)の試合会場にて実施された。本調査結果は、2005年9月に開催される第13回ヨーロッパスポーツマネジメント学会にて発表予定である。また自治体主導型のガバナンスの事例である(株)大分フットボールクラブの社長、サポーター持株会が筆頭株主であり、また(株)北海道フットボールクラブの次期社長を選出するサポーター持株会の理事長、副理事長にヒアリング調査を実施した。大分県や札幌市のように自治体が公的資金で協賛や、株式に出資するなどして経営に影響を及ぼし、また人的資源、スタジアムなどの物的資源での支援を実施するなど、地方都市のクラブ経営が行政による社会政策に位置づけられていることが明らかになった。2005年度は東京、大阪、名古屋などの大企業がプロクラブの株主であり、さらに強力な協賛企業でもあるクラブに対するヒアリング調査および、全クラブに対する質問紙調査を実施する予定である。最後に英国プロクラブ経営の近年の流れであるサポーターズトラストの動向をおさえるために、サポーターズ・ダイレクト事務局長にヒアリング調査を実施し、関連資料を収集した。本資料は邦訳され、スポーツ・体育関連の雑誌に投稿予定である。
超音速プラズマジェットを用いた迅速表面改質処理法の関発研究

金属材料の迅速窒化処理法の開発を目的として、熱プラズマを真空下で超音速断熱膨張させ低温プラズマ(温度非平衡プラズマ)化した超音速プラズマジェットによる鉄鋼材料、アルミの迅速窒化処理を行った。その結果、鉄鋼材料の場合は、作動ガス窒素・水素混合ガス(混合体積比3:1)、基材SACM645鋼、窒化処理温度600°C、処理時間5分の場合に50μm以上の表面硬化層(Hv400以上)が形成され、しかも表面は従来の迅速窒化法で問題となっていた白層は形成されておらず、窒化処理前とほぼ同じ状態を保っていた。またアルミへの窒化に関しては、作動ガス純窒素、窒化処理時間5分で、基材を溶融させることなく5052アルミ合金基材上へのA1N薄膜の形成が可能であることを明らかにした。これらの迅速窒化が行われるメカニズムを調べるため、発行分光法によるプラズマ診断を行った結果、窒素プラズマ中の重粒子(原子、分子、イオン)温度はノズル出口部で4000Kまで低下し、下流ではさらに低温になるにもかかわらず、電子密度はノズル出口部で10^<14>particles/cm^3と同程度の圧力下で形成される従来の低温プラズマの10倍以上の密度を有していた。また、窒素プラズマに水素を添加した場合には、プラズマ中で金属の窒化に有効なNHラジカルが生成するうえ、他の重粒子が断熱膨張により温度が低下した後も、NHラジカルのみ高温(6000K)状態を保ったまま基材表面まで輸送されることがわかった。本研究は、超音速プラズマジェットを用いた窒化処理を鉄鋼材料、チタン、アルミなどに行うと共に、本プロセスにおける迅速表面処理機構を解明し、本プロセスを低温迅速窒化法として実用化する事を目的とする。超音速プラズマジェットとは、熱プラズマであるDCアークジェットを真空雰囲気下に放出し、超音速断熱膨張させることにより低温プラズマ化したものであるが、放電室で形成された化学的活性粒子(ラジカル)は、凍結流現象により超音速膨張後も化学反応を起こすことなく下流に輸送されるため、化学的活性粒子を高密度に含む低温プラズマとして表面改質に用いることができる。現在までは、本窒化処理プロセスの実用化に主眼を置き、鉄鋼材料の低温迅速窒化処理および窒化処理済鉄鋼材料の耐摩耗試験、窒化処理によるアルミ基板上へのAIN薄膜の形成を行ってきた。その結果、鉄鋼材料の低温迅速窒化に関しては、作動ガス水素/窒素混合ガス(混合モル比1:3)、照射距離600mm、窒化処理温度500°C、窒化処理時間5分で表面硬化が起こり耐摩耗性も向上することを確認し、アルミ基材へのAIN成膜に関しても、作動ガス純窒素、窒化処理時間5分で、基材を溶融させることなく5052アルミ合金基材上へのAIN薄膜の形成が可能であることを明らかにした。また、次年度の研究計画である、レーザーを併用した迅速窒化処理法の開発についても、MD Laser社製MD-2レーザー発生装置をベースに成膜装置への改造を行っており、平成14年5月には試運転を開始する予定である。
第一原理計算に基づく炭酸アパタイトの酸化物イオン伝導メカニズムの解明

エネルギーや環境問題解決のため,固体酸化物燃料電池(SOFC)は重要な役割を果たす.SOFCに用いられる固体電解質には高いイオン伝導性が必要である.そのような中で,ハイドロキシアパタイトに炭酸イオンを一部置換した炭酸アパタイは高い酸化物イオン伝導を示す..本年度は,Na添加炭酸アパタイトについて,欠陥構造および探索およびイオン伝導機構の検討を行った.ハイドロキシアパタイトの1×1×2スーパーセルを作成し,Naと炭酸の配置について網羅的な第一原理計算を行った結果,Naと炭酸はアパタイト中で会合しており,その会合エネルギーは0.1eVであった.また,リン酸の四面体中の面の1つを炭酸が置換することで,リン酸中の酸素サイトに空隙が存在することがわかった.上述のようにして得られた構造を基に初期構造を作成して第一原理分子動力学を実施した.第一原理分子動力学中に酸化物イオンの長距離拡散は見られなかったが,各原子の軌跡を解析した結果,c軸上に並んだ水酸化物イオンが炭酸イオン置換により生成した空隙位置に移動していることがわかった.また,それに伴ってその他の水酸化物イオンがc軸上に広く分布しており,無添加ハイドロキシアパタイトの第一原理分子動力学計算結果と比較しても,広い領域に酸化物イオンが分布していることがわかった.これらの水酸化物イオンの移動および分布の広がりが,アパタイト中でのイオン伝導に寄与していることが示唆される.本年度に予定していた,Na添加炭酸アパタイトの安定構造探索によりNaと炭酸の欠陥会合状態を明らかにし,さらに,第一原理分子動力学計算を用いてイオン伝導機構の検討も行うことができた.次年度は,昨年度に得られた知見を基に酸化物イオンの伝導経路を詳細に検討すると同時に,Naイオンがイオン伝導に及ぼす影響を調査する.その後,Na以外の添加元素についても同様の検討を実施し,イオン伝導度向上のための設計指針を得る.エネルギーや環境問題解決のため,固体酸化物燃料電池(SOFC)は重要な役割を果たす.SOFCに用いられる固体電解質には高いイオン伝導性が必要である.そのような中で,ハイドロキシアパタイトに炭酸イオンを一部置換した炭酸アパタイは高い酸化物イオン伝導を示す..本年度は,Na添加炭酸アパタイトについて,欠陥構造および探索およびイオン伝導機構の検討を行った.ハイドロキシアパタイトの1×1×2スーパーセルを作成し,Naと炭酸の配置について網羅的な第一原理計算を行った結果,Naと炭酸はアパタイト中で会合しており,その会合エネルギーは0.1eVであった.また,リン酸の四面体中の面の1つを炭酸が置換することで,リン酸中の酸素サイトに空隙が存在することがわかった.上述のようにして得られた構造を基に初期構造を作成して第一原理分子動力学を実施した.第一原理分子動力学中に酸化物イオンの長距離拡散は見られなかったが,各原子の軌跡を解析した結果,c軸上に並んだ水酸化物イオンが炭酸イオン置換により生成した空隙位置に移動していることがわかった.また,それに伴ってその他の水酸化物イオンがc軸上に広く分布しており,無添加ハイドロキシアパタイトの第一原理分子動力学計算結果と比較しても,広い領域に酸化物イオンが分布していることがわかった.これらの水酸化物イオンの移動および分布の広がりが,アパタイト中でのイオン伝導に寄与していることが示唆される.本年度に予定していた,Na添加炭酸アパタイトの安定構造探索によりNaと炭酸の欠陥会合状態を明らかにし,さらに,第一原理分子動力学計算を用いてイオン伝導機構の検討も行うことができた.次年度は,昨年度に得られた知見を基に酸化物イオンの伝導経路を詳細に検討すると同時に,Naイオンがイオン伝導に及ぼす影響を調査する.その後,Na以外の添加元素についても同様の検討を実施し,イオン伝導度向上のための設計指針を得る.
作品概念の史的展開に関する研究

われわれの研究成果として公刊する報告書の論集は、11篇の論文を以て構成される。それぞれが400字換算で50枚を超える本格的な論考であり、作品概念の歴史に関する最初の本格的な研究となった。その11点の主題を列挙するならば次の通りである。ストア派の詩論における作品概念、デカルトにおける作品概念、18世紀イギリスにおける「描写」と「表現」、E・バ-クにおける作品概念、カントと「藝術作品」の概念、モ-ツァルトニおける「作品」、作品概念と演奏実践の相関性、近代的作品概念としての「結晶」、モダニズムにおける作品と商品、西田幾多郎における「作られたもの」、ハイデッガ-における作品概念、である。われわれの論集は、研究主題の狙いに即してこれらを年代順に並べ、作品概念の歴史的な展開を少しでも把握できるように心掛けた。勿論、これらの11点では通史を展望するには不足であり、今後の研究に俟つべきところは大きい。それでも、将来の研究に対して基盤を与えるだけのポイントは明らかにしえたものと思う。今日理解されている意味での作品概念は、おおよそ西洋近代の所産であることは、かねてより知られていた。われわれの研究成果もまた、近世から近代にかけての、この概念の形成過程に関する研究を数多く含み、作品を指して使われた用語の確認から始めて、デカルトやカントのような哲学者における作品概念あるいは作品的な思考法だけでなく、モ-ツァルトのような藝術家の作品意識をも視野に収めている。そして、個々の論考は概念もしくは思想の微妙なひだを解析している。論集に収録しえた限りでは古代の思想に関する研究は一点だけだが、そこにも明瞭な作品意識を認めることができ、また19世紀後半から現代にかけての作品概念の多彩な展開の幾つかの相を明らかにするとともに、西田においても、近代的作品概念の一つの哲学的変容を捉えることができた。本年度は3回の研究会をもった。その3回において行ったことは、研究代表者が研究分担者に対して本研究の理念を説明し、趣旨を徹底することと、自らの研究報告をすることに止まった。以下においては、この研究報告の内容を略述する。その主題はデカルト哲学における作品概念の位置である。この主題は、作品概念が近世・近代哲学のなかで果たしてきた枢要な役割を象徴的に明らかにするものである。デカルトにおいて作品概念は主として2つの場面において現れてくる。第1は哲学者の仕事を作品として表象することであり、第2は哲学体系の内容そのものとしての世界像である。哲学の仕事を作品として表象することは、かれの方法論に関する考察のなかに最初の結晶を見たうえで、その哲学体系全体の構想をリ-ドした。この点についての解釈の上では、『方法叙説』第2部のテクスト全体の有機的構成を捉えることが重要で、そのためには、記述の背後にある若きデカルトの都市工学への関心を考えあわせる必要である。また、デカルト哲学の内容を形成する自然学と形而上学においても、作品概念は中心的なモデルの役割を担っていた(ここでは、作品の重点が、統一的なまとまりから、作者の性格の反映という面に移る)。世界は神の作品であり、その世界を支配している自然法則のなかに、作者である神の不変性という性格が反映している。また、この時代の宇宙観において、宇宙が無限なものとして考えられるようになりつつあったなかで、デカルトが提起したいわゆる「渦動説」は、作品概念を補うことによって初めて十分に理解することができる。物理的世界だけが世界ではない。世界の作者としての神のしるしは、人間精神そのもののなかにも見出される。-なお分担者の研究は始まったところだが、来年度は当初より研究会をもって、順次報告と討論を行う予定である。

論集に収録しえた限りでは古代の思想に関する研究は一点だけだが、そこにも明瞭な作品意識を認めることができ、また19世紀後半から現代にかけての作品概念の多彩な展開の幾つかの相を明らかにするとともに、西田においても、近代的作品概念の一つの哲学的変容を捉えることができた。本年度は既に5回の研究発表会をもち、3月にもう一度研究会を開催する予定でいる。藤田一美は「古代ギリシアにおける作品概念」を考察した。通例近代の作品概念に相当するギリシア語と見られるのは「エルゴン」であるが、この語の実際の用例には「作品」の意味で用いられたものが殆どない。そこで、プラトンの著作をも参照しつつ、主としてアリストテレスの『詩学』を検討することによって、「作品」に最も近い語として「ポイエ-マ」を挙げるという結論を得た。次に前田富士男は「近代美術における結晶的作品」に注目し、今世紀初頭の新しい造形原理として「クリスタル」の概念の重要性を提唱した。通例は、旧来の目に見える平面構成の原理としてのコンポジションから、より法則的なコンストラクションへの移行が論じられる。しかし、「クリスタル」もまた大いに注目すべきものであり、この概念には、抽象性、純粋性、個性への批判だけでなく、立体性の含意から更には新しい社会への期待までが含まれていた。次に磯山雅は「バッハにおける《作品》概念の形成」を研究した。音楽における作品概念は16世紀のリステニウスに始まる、と見るのが常識となっている。しかし、18世紀前半に活躍したバッハの場合を考察すると、かれ自身が手紙等のなかで自分の作品をWerkと呼ぶことは殆どなく、楽曲はかれの仕事の単なる結節点に過ぎなかったことが分かる。それが「作品」化するのは、かれの死後、18世紀後半にかれの作品を受け取った人びとにおいてのことであった。久保光志は「カントと《藝術作品》を論じた。すなわち『判断力批判』(1790年)第48節を取り上げて、そこに作品概念もしくは作品像の変貌の現実を捉えた。すなわち、快を旨とする「趣味の作品」から「天才の作品」への変化であり、後者において心情を高揚させる性質や独創性が藝術作品の最も重要な契機として強調されるようになり、ここに近代的な藝術作品の概念が成立したことになる。最後に渡辺裕は「作品概念と楽譜」を取り上げた。問題は音楽における作品の内と外との境界に係わり、現代における作品概念の再考の一角を担う研究である。すなわち常識では、作品の内部的な規定は楽譜によって与えられており、それを演奏することによって音楽作品は現実化される、と考えられている。しかし、客観的に一義的に見られている楽譜が、実はその時代の演奏上の慣習を前提として書かれており、この部分は歴史的に変化してゆく可能性をもっている。渡辺は、ベートーヴェンとショパンに実例に則しつつ、作品の内実が歴史的に変化してゆくメカニズムについて、考察をおこなった。なお、3月には相澤照明が「イギリスにおける諸藝術比較論と作品概念」について研究報告を行う予定である。本年度は最終年度に当たるので、研究の集約に力を注ぐこととし、なるべく早期に研究会での報告を終えることを目指した。実際には、昨年度のスケジュールを継承して年度初めから会を持ち始めたものの、10月末まで都合5回の研究会を開催する結果となり、この5回の集まりに9人の研究報告がなされ、討論が行われた。
巨核球系細胞株の分化におけるG1サイクリンの役割

1.対数増殖相における解析:巨核球系細胞株MEGO1Sに10nMのTPAを添加して24時間培養すると,増殖が停止し,フローサイトメトリーによる解析では81.1%の細胞がG0/G1期に存在した.ノーザン解析により細胞周期関連遺伝子の発現を検討すると,TPA刺激後24時間以内にサイクリンA,B,Cは順次発現が低下し,またS期を示すヒストンH4 mRNAも,サイクリンAと同様にTPA添加直後から急速に低下した.一方,D型サイクリン,サイクリンEは72時間まで変化せず,TPAによりMEGO1S細胞の多くは,D型サイクリン,サイクリンEを発現するG1/S移行期に細胞周期を停止することが示された.巨核球分化マーカーであるGpIIbは,24時間後にmRNAの上昇が始まり,48時間後にピークに達した.72時間以降immunocytochemistoryでもその蛋白は検出され,G1/S以降期に停止したのち分化誘導が生じていると考えられる.2.細胞周期同調による解析:Thymidine-Aphidicolinedouble blockによりG1/S移行期に細胞周期同調した細胞培養にTPAを添加すると,G1/S期から細胞周期を一周してG1期で停止する細胞に加えて,G2/M期にも約25%の細胞が停止していた.これは,TPAがS期でも作用しG2/M期での停止を誘導していることを示している.現在,他の巨核球系細胞株や,正常巨核球コロニーに対しても同様の作用を持っているかどうかを検討している.今後,TPAによる細胞周期停止の分子機構と分化誘導との関連を明らかにしたい.分化に伴う細胞周期制御の解析を優先したため,G1サイクリン過剰発現の影響の検討は進められなかった.1.対数増殖相における解析:巨核球系細胞株MEGO1Sに10nMのTPAを添加して24時間培養すると,増殖が停止し,フローサイトメトリーによる解析では81.1%の細胞がG0/G1期に存在した.ノーザン解析により細胞周期関連遺伝子の発現を検討すると,TPA刺激後24時間以内にサイクリンA,B,Cは順次発現が低下し,またS期を示すヒストンH4 mRNAも,サイクリンAと同様にTPA添加直後から急速に低下した.一方,D型サイクリン,サイクリンEは72時間まで変化せず,TPAによりMEGO1S細胞の多くは,D型サイクリン,サイクリンEを発現するG1/S移行期に細胞周期を停止することが示された.巨核球分化マーカーであるGpIIbは,24時間後にmRNAの上昇が始まり,48時間後にピークに達した.72時間以降immunocytochemistoryでもその蛋白は検出され,G1/S以降期に停止したのち分化誘導が生じていると考えられる.2.細胞周期同調による解析:Thymidine-Aphidicolinedouble blockによりG1/S移行期に細胞周期同調した細胞培養にTPAを添加すると,G1/S期から細胞周期を一周してG1期で停止する細胞に加えて,G2/M期にも約25%の細胞が停止していた.これは,TPAがS期でも作用しG2/M期での停止を誘導していることを示している.現在,他の巨核球系細胞株や,正常巨核球コロニーに対しても同様の作用を持っているかどうかを検討している.今後,TPAによる細胞周期停止の分子機構と分化誘導との関連を明らかにしたい.分化に伴う細胞周期制御の解析を優先したため,G1サイクリン過剰発現の影響の検討は進められなかった.
日本企業の投資決定プロセスに関する研究

資金調達と資本投資支出との関係を中心に、実証モデルを構築し、日本企業の会計データを用いて実証分析を行った。基本的には、投資支出額に対して、内部資金と投資機会を説明変数として回帰分析を行うというのがベースモデルである。これをベースに、次のような分析を行った。その主な内容は次の通りである。(1)内部資金の概念:日本企業が投資支出のために内部資金ととらえていると考えられる資金の範囲を確定する。流動性や処分可能性を考慮して8種類の資金概念を考えた。(2)資金制約:資金制約の大きさが投資支出に与える影響をとらえるため、配当、資産規模のほか、流動資産の増減を考慮した。(3)投資支出:設備投資額をベースに、研究開発投資や宣伝広告費などの資本的支出を加えて、広義の投資支出を対象にした。(4)投資の代替性:内部資金および外部調達資金は、資本的支出にのみ投資されるわけではない。在庫投資や関連会社・子会社への投資も考えられる。そこで、設備投資とその他の投資との代替性を比較した。(5)資金の変動性:特に内部資金がどれくらい安定しているかによって、投資支出の金額は左右されると考えられる。これについては、モデルを構築中である。日本経済新聞社の財務データ(CD・ROM)を用いたが、投資支出を表す適切な項目が存在しなかったため、代理変数を用いざるを得なかった。その結果、当初予想されたような結果はでなかった。そのため、データの修正を含めて追加分析を行う必要があり、また(5)の分析が終わっていないため、まだ投稿準備には至っていない。本年度は,本研究の第1テーマである「日本企業における資金調達と資本投資支出との関係に関する実証分析」に取り組んだ。研究手順に従って研究実績の概要を記述する。1)理論モデル・実証モデルの整理と構築資金制約と資本支出との関係に関しては,従来,アメリカを中心に研究が行われ,2つの仮説が有力な仮説として提出されている。本研究では,このうちキャッシュフロー仮説に焦点を当て,実証分析のための基本モデルを構築した。2)資金制約状況の実証分析データベースからサンプルを抽出し,業種別に基本モデルの実証を行った。この分析から,アメリカ企業については当てはまるキャッシュフロー仮説が,日本企業については当てはまらないことを見いだした。現在,キャッシュフロー概念を修正して,日本企業が資本投資出に当たって考慮していると考えられるキャッシュフローを検証しているところである。3)資金調達パターンの実証分析「資金制約と資本投資支出との関係」に加えて,棚卸資産などの運転資本への投資支出,売上債権および仕入債務,現金等価物への投資と資本投資支出との関係を統合した理論モデル・実証モデルを構築したが,まだ実証には至っていない。
変形性関節症に対する遺伝子治療の基礎的検討

軟骨組織の破壊をもたらす疾患に対しTGF-bを中心とした増殖因子による遺伝子治療の可能性を検討するにあたり、まずin vivoの系で遺伝子導入方法に関する基礎的検討を行った。s v40プロモーターによるb-galactosidase発現プラスミドベクターをリポゾーム法で関節腔内に直接注入し、発現効率及び発現期間を、その発色の度合で評価した。この方法で軟骨表層細胞に限らず、関節を構成する組織全体に比較的強く発現させ得ること、少なくとも一回の投与で2週間はその発現は持続すること、さらにセンダウイルスを用いることで遺伝子導入の効率を著しく上昇させ得ること等を確認した。しかしこの遺伝子導入方法は簡便である反面、プラスミドベクターの漏出による肺、肝等の関節外組織での発現は避けることが出来ず、今後の研究において速やかに解決されるべき問題点と考えている。少なくとも軟骨特異的プロモーター等による関節組織特異的な発現系の確立が必要である。軟骨細胞におけるTGF-b作用の解明には細胞レベルでの解析も必須であることから、ラット関節軟骨細胞を用いたin vitroの系でTGF-bのシグナル伝達経路と標的遺伝子の同定を中心に解析を行った。既知の伝達経路につき各種アッセイを行ったが、いずれの経路も関与していなかった。またTGF-bがc-fos遺伝子を早期に誘導することから、CATアッセイでTGF-bのレスポンスエレメントを検索したところ、既存のものとはまったく異なる軟骨特異的シスエレメントが存在する事が判明した。これは上記の軟骨特異的発現ベクターを開発する上で重要であり、現在これを証明すべく検討中である。またTGF-b1型、2型レセプター発現ベクターをヒト軟骨肉腫由来細胞株にステイブルに遺伝子発現させ、その表現型の違いについて解析中である。さらに上記レセプターの細胞内ドメインへの結合蛋白についてもそのクローニングに向け現在準備中である。軟骨組織の破壊をもたらす疾患に対しTGF-bを中心とした増殖因子による遺伝子治療の可能性を検討するにあたり、まず、in vivoの系で遺伝子導入法に関する基礎的検討を行った。少なくとも軟骨特異的プロモーター等による関節組織特異的な発現系の確率が必要である。軟骨細胞によるTGF-b作用の解明には細胞レベルでの解析も必須であることから、ラット関節軟骨細胞を用いたin vitroの系でTGF-bのシグナル伝達経路と標的遺伝子の同定を中心に解析を行った。またTGF-bがc-fos遺伝子を早期に誘導することから、CATアッセイでTGF-bのレスポンスエレメントを検索したところ、既存のものとはまったく異なる軟骨特異的シスエレメントが存在する事が判明した(第9回日本軟骨代謝学会発表)。

またTGF-b 1型、2型レセプター発現ベクターをヒト軟骨肉腫由来細胞株にステイブルに遺伝子発現させ、その表現型の違いについて解析中である。さらに上記レセプターの細胞内ドメインへの結合蛋白についてもそのクローニングに向け現在準備中である。昨年度の報告書にも記したように、リポゾーム法によるプラスミドベクターの関節腔内直接注入による遺伝子発現方法では、ベクターの関節外漏出による他臓器での発現は避け得ることは出来なかった。このことからアデノウイルス、レトロウイルス等の高高率の発現を期待できる導入方法を用いても、臨床応用するにあたり、解決されねばならないこの問題点はクリア-出来ないものと判断した。少なくとも軟骨特異的プロモーターやEXVIVO等の方法を用いない限り、関節組織特異的な発現は不可能と考えている。そこで昨年度は、ラット関節軟骨細胞の重要な細胞増殖、分化促進因子であるTGF-βの作用機序を解明すべく、主に細胞内情報伝達経路を中心に検討を行なってきた。その中でc-fos遺伝子の早期発現が軟骨特異的で、かつ細胞増殖に必要である事から、c-fos遺伝子におけるTGG-β特異的標的配列を解析した。c-fos遺伝子はその上流からestrogen,sis-inducible(SIE),serum,cAMP responseエレメントが同定されているが、我々のCATアッセイの結果、培養ラット関節軟骨細胞では、少なくとも二つのTGF-β特異的レスポンスエレメントが存在することを見いだした。このうち、一つはSIEで有り、もう一つはこれからさらに50bp上流に存在する約30bpからなる塩基配列であった。後者はcmyc,plasminogen activator inhibitor,plasmin等で既に同定されているエレメントと約80%のホモロジーを有していることが判明した。現在さらに絞り込むべく、変異配列も含む二本鎖合成オリゴDNAを用いて、ゲルリターデイションアッセイを行なっている。また前者についてはStatファミリーに対する抗体を用いて、この部位に結合する蛋白の同定を試みている。
電気化学的に規制された液液界面上のイオン異常拡散

お互いに混じりあわない油と水の界面に電極を置き、電気分解を行う。この時、水相に亜鉛イオンなどの金属イオンが存在すると、界面の電極が負極であるならば、析出金属は界面に局在する。本研究では、2次元析出金属の形態と電位の関係を調べた。電位の分極が小さく、平衡に近い領域で反応が進行すると、析出2次元金属の形態は羊歯の葉状のフラクタルとなった。これは、平衡に近い領域での金属析出反応は電子移動律速となり、平行から離れた領域での金属析出反応は物質移動が律速する事に原因がある。つまり、物質輸送律速条件では、成長している電極先端に金属イオンが衝突する度に電子移動が起こり金属原子が生成する。この時、油水の2次元界面において、面内に局在するイオンの拡散過程が面と直行する3次元バルクの拡散過程よりも圧倒的に速いときに、2次元フラクタルが発生する。界面に局在する拡散過程のアノマリーと界面分子の特異な配向の関係を調べた。ニトロベンゼン水の界面では、界面に電位を加えると、デバイ距離内部の溶媒分子が静電的に配向しこのため、屈折率に異方性が生じる。電位変調法を用いて、静電的なカー効果を測定して、偏光の回転角を電位の関数として測定した。この結果から、PZC近傍では、カー効果は測定されず界面に空間電場がない状態では、溶媒分子の配向は無いことが明らかとなった。一方、PZC以外の領域では、空間電場中の溶媒分子が列んでバルクの溶媒とは大きく異なった分子配列を持っていることが明らかになった。また、静電的に列でた分子をフェムト秒光パルスで、フリップさせその回転緩和時間をホモダインの界面選択的な光カー効果測定から検討した。現状では、ポンプ光と同期したコヒーレントスパイクに明瞭な電位異存が観測されるものの、信号の減衰中にビートを見ることが出来なかった。水と4-メチル-2-ペンタノンの界面で電気分解を行い、界面に2次元的に局在する金属析出を発見した。水溶液中には、多量の硫酸亜鉛が溶けているので、界面に局在する金属析出は、極めて特異な反応といえる。電気分解の際に加える電圧を調整して、析出形態を観測したところ、電子移動が反応を律速する低過電圧域では、円盤状の析出が観測され、イオンの拡散移動が反応を律速する高過電圧域では、フラクタル状の2次元析出が観測された。何れの条件でも、面内の成長速度は面外の成長速度に比べ圧倒的に大きな速度をもち、金属亜鉛の析出は2次元平面内に局在して進む。電位ステップ後の電流の時間発展を記録し、フラクタル構造を取り入れた2次元酔歩モデルで、電流の時間変化を説明することができた。金属析出が液液界面に局在するアノマリーを解明するために、フェムト秒短パルスレーザーを用いて、界面分子の回転、緩和時間を電位の関数として測定し、緩和時間が電位によって変化することを明らかにした。この事は、界面分子の配向が電位によって変わる事を意味し、バルク内の溶媒分子の配向と界面にある溶媒分子の配向とは大きく異なることを示唆する。界面では、溶液内部のランダムな溶媒分子配向とは異なり、むしろ結晶状態に近い規則的な分子配向があり、これが2次元的なイオンの拡散速度を高めているのではないかと推定できる。現在、磁場中で析出反応を行い、MHD効果により析出形態が変化する様子を検討している。

お互いに混じりあわない油と水の界面に電極を置き、電気分解を行う。この時、水相に亜鉛イオンなどの金属イオンが存在すると、界面の電極が負極であるならば、析出金属は界面に局在する。本研究では、2次元析出金属の形態と電位の関係を調べた。電位の分極が小さく、平衡に近い領域で反応が進行すると、析出2次元金属の形態は円盤状となる。分極が大きく平衡から離れた領域で金属析出を進めると、析出2次元金属の形態は羊歯の葉状のフラクタルとなった。これは、平衡に近い領域での金属析出反応は電子移動律速となり、平衡から離れた領域での金属析出反応は物質移動が律速する事に原因がある。つまり、物質輸送律速条件では、成長している電極先端に金属イオンが衝突する度に電子移動が起こり金属原子が生成する。この時、油水の2次元界面において、面内に局在するイオンの拡散過程が面と直行する3次元バルクの拡散過程よりも圧倒的に速いときに、2次元フラクタルが発生する。界面に局在する拡散過程のアノマリーと界面分子の特異な配向の関係を調べた。ニトロベンゼン水の界面では、界面に電位を加えると、デバイ距離内部の溶媒分子が静電的に配向しこのため、屈折率に異方性が生じる。電位変調法を用いて、静電的なカー効果を測定して、偏光の回転角を電位の関数として測定した。この結果から、PZC近傍では、カー効果は測定されず界面に空間電場がない状態では、溶媒分子の配向は無いことが明らかとなった。一方、PZC以外の領域では、空間電場中の溶媒分子が列んでバルクの溶媒とは大きく異なった分子配列を持っていることが明らかになった。また、静電的に列べた分子をフェムト秒光パルスで、フリップさせその同転緩和時間をホモダインの界面選択的な光カー効果測定から検討した。現状では、ポンプ光と同期したコヒーレントスパイクに明瞭な電位異存が観測されるものの、信号の減衰中にビートを見ることは出来なかった。今後更にSNを上げて、検討を続ける予定である。
ポリリン酸による歯・歯周組織再生促進メカニズムの解明

原始エネルギーとされるポリリン酸ナトリウム(以下ポリリン酸)は、オルソリン酸(orthophosphate: PO4)が直鎖状に高エネルギーリン酸結合で重合した生体高分子である。単純な構造でありながら、ATPと同等のエネルギーを持っとされる。微生物では、ATPの代わりにポリリン酸を基質として用いる酵素が存在していることが明らかにされ、微生物におけるポリリン酸の生理的役割が明らかにされつつある。ポリリン酸は抗菌作用に加え、成熟骨芽細胞や象牙芽細胞への分化促進作用という歯・歯周組織再生促進薬としての条件を有することが示唆されるものの、生物学的役割については未だ明らかにされていない。そこで本研究では、ポリリン酸の歯・歯周組織構成細胞に対する作用とそのメカニズムを明らかにするとともに、新しい歯・歯周組織再生促進薬としての有用性について検討した。Balb/cマウスより採取した組織より各細胞を採取し、10%牛胎児血清添加α-MEM培地を用いて培養した。骨芽細胞は、頭蓋冠骨芽細胞をGallagherらの方法で分離培養した。分割ポリリン酸を02mM(添加可能な濃度)で添加し、細胞増殖(MTSおよびMTT assay)、前駆細胞の成熟細胞への分化および機能について検討したところ、ポリリン酸は細胞の増殖を促進するとともに分化誘導を亢進させた。これは、ポリリン酸がリンの供給源として利用されている可能性が示唆される所見である。そこで、リンの代謝遺伝子について検討したところ、ポリリン酸はANK遺伝子の発現を誘導すると共にPC-1遺伝子、さらにアルカリホスファターゼの活性を亢進させた。さらに、ポリリン酸をRIでラベルして、その分解活性を検討したところ、ポリリン酸を作用させた細胞は、ポリリン酸分解活性を示すことが明らかとなった。原始エネルギーとされるポリリン酸ナトリウム(以下ポリリン酸)は、オルソリン酸(orthophosphate:PO4)が直鎖状に高エネルギーリン酸結合で重合した生体高分子である。単純な構造でありながら、ATPと同等のエネルギーを持つとされる。分割ポリリン酸を02mM(添加可能な濃度)で添加し、細胞増殖(MTSおよびMTTassay)、前駆細胞の成熟細胞への分化および機能について検討したところ、ポリリン酸は細胞の増殖を促進するとともに分化誘導を亢進させた。今後は、このシグナル伝達機構を解明する。
眼球運動計測による発達性読み書き障害児の読みの特性に関する検討

読み書きに困難を抱える児童8名を対象に,カナ単語,漢字,文章を読む際の注視パタン(眼球運動)を検討した。その結果,カナ単語,文章ともに,読み書き困難児は健常児に比べ注視回数が多く,一回の注視における処理単位が小さいことが示唆された。さらに,写字を目的として漢字を見る場合,健常児が左右の領域を均等に見るのに対し,読み書き障害児の注視領域は左上部に偏っていた。今後,こうした注視領域の違いが漢字の学習困難にどのように繋がるのかをより詳細に検討していく必要がある。本研究では,発達性読み書き障害の児童について,その読みの特徴を眼球運動計測により明らかにするものである。本研究では,その際,読み書き障害児の視覚認知や音韻処理能力などについて調べるテストを実施し,眼球運動計測により明らかにされた読みの特性と,各種認知能力の低下との関係を明らかにしていく。平成19年度はそのために,読み書き障害児の認知特性を把握するためのテストバッテリーを検討した。テストの候補として,視覚認知能力(TVPS),視覚長期記憶(RCFT),眼球運動制御(DEM) ,言語長期記憶(AVLT),音韻想起(RAN) ,音韻意識の6つの能力を測定するテストを選定し,これらのテストを発達障害が疑われる児童43名に対し実施した。その結果,いずれのテストもWISC-IIIの群指数得点と強い相関を持たず,従来の知能検査とは異なる側面から児童の認知能力を測定していることが確認された。また,発達障害を伺われる児童では,視覚長期記憶,音韻意識(単語逆唱)の能力の分散が大きく,また眼球運動制御能力についてもそれが低い児童がいることを見いだした。この結果より,これらの能力を軸に読み書き障害児をグルーピングし,実際の読みの特性との関係を明らかにしていく必要があることが示された。また,平成19年度は,成人40名を対象に眼球運動計測を用いた実験を行い,計測に最適な刺激の提示方法,記録に必要な機器,設備の検討を行った。これにより読み書き障害児,および健常児に対する眼球運動記録を安定して行うことが可能となった。本研究では,読み書きに困難を抱えた児童について,その読みの特徴を眼球運動計測を通じた注視パタンの分析により検討し,読み行動の観察や心理テストでは知ることのできない,読み書き障害児の読みの特徴を明らかにすることを目的とした。我が国では読み書き障害児の認知的な特徴の検討に眼球運動計測を適用した研究は少なく,報告された研究も少数事例を対象としたものに留まっている。また,それらは単語のみ,または文章のみを刺激としたものであり,読み書き障害児の注視の特徴を多角的にとらえたものではない。そこで本研究では,比較的多くの児童を対象に,カナ単語,文章,漢字といった多様な刺激を用いて,読み書き障害児の読みにおける注視パタンの特徴を明らかにすることを試みた。対象となる読み書き障害児は8名であり,小学2年生が5名, 5年生が2名,6年生が1名であった。対照群は,読み書きに問題のない健常児9名(小学1, 2年生)とし,画面上の刺激を見る際の注視パタンを非接触型の眼球運動計測装置により比較した。課題は,カナ単語音読(3, 4, 5文字のひらがな表記単語の音読),漢字音読(学習済漢字,未学習漢字の音読),文章音読(24ページの文章の音読),漢字写字(実在しない偽漢字を15秒間みて紙に写字)の4つをこの順で実施した。その結果,カナ単語音読,文章音読ともに,読み書き困難児は健常児に比べ注視回数が多く,また,健常児が単語の中心を注視するのに対し,読み書き障害児は語頭部を注視しており,一回の注視における処理単位が小さいことが示唆された。さらに,漢字写字課題の結果,健常児が漢字の左右の領域を均等に見るのに対し,読み書き障害児の注視領域が左上に偏っていることが示された。
デンドリマー・硫黄複合体の合成とその高容量二次電池用正極材料への応用

研究の開始時点では,電極に修飾したデンドリマーによる硫黄の還元体の閉じ込めを試みたが,硫黄還元生成物の有機溶媒に対する溶解性がかなり高かったため実現が困難であった。そこで,含硫黄有機化合物として環状ジスルフィド構造を有するリポ酸の応用を検討することとした。リポ酸の有機電解液中における電気化学的挙動について報告が皆無であったので,有機電解液中における酸化還元挙動について最初に検討を行った。その結果,リポ酸そのものも,有機電解液中において,リポ酸中の環状ジスルフィド構造に基づく酸化還元挙動を示すことが明らかとなった。次にこの酸化還元反応を電池反応に利用することとし,リポ酸部位の分散性などを高めるためにリポ酸部位を分子末端に有する樹枝状構造の化合物を数種類合成した。これらの化合物の有機電解液中における電気化学的応答などについて検討を行った。今回合成した化合物は,いずれも電気化学的に活性であった。また,化合物の酸化還元電位や電流ピークの値は,リポ酸のみの場合と異なり,枝分かれ構造に依存して変化する傾向が見られた。全体的には,過度の枝分かれ構造を有する化合物では,酸化電位と還元電位の値の差が大きくなる傾向がみられた。これらの化合物をアセチレンブラック(導電剤)やポリフッ化ビニリデン(結着剤)と混合し作製したシートを適当な大きさに切断した電極を作製し,これを正極とし,負極にリチウム金属を用いた試験電池を作製し,その充放電試験を行い,電池性能を比較し電池用正極材料として優れた性能を有する化合物の検討を行った。その結果,正極活物質の単位重量あたりの容量で,最大約55Ah kg^<-1>であった。この電池容量についても,先の電気化学的挙動と同様に化合物の枝分かれ構造などに依存していた。本年度の研究成果をまとめると,以下のようになる。(1)当初計画していた,デンドリマー・硫黄複合体の合成について検討を開始したところ,硫黄の分散性や溶解性などに問題点があったため,同様の酸化還元反応を行う含硫黄有機分子であるジスルフィド結合を有する化合物を分子末端に有する化合物を合成した。合成は,デンドリマー部分は,核となるトリオールと1つの分子内にカルボキシル基1つと水酸基2つを有する化合物の脱水縮合反応により合成した。(2)(1)で合成した化合物の分子末端に,ジスルフィド結合とカルボキシル基を有する化合物を反応させ,分子末端にジスルフィド結合を有する化合物を合成した。(3)(2)の化合物,及びその誘導体を合成し,それぞれの構造をNMR, IRなどの各種分光法により確認を行った。(4)(3)の化合物の電気化学的特性を検討するために,(3)の化合物とアセチレンブラックとの混合を行い,これを電極に用い,各種有機電解液中で電気化学測定を行い,(3)で合成した化合物の電気化学的性質を調べた。(5)(4)の実験で電気化学的に活性の高かった化合物を選び,それを正極に充填したテスト用のリチウム電池を構築し,その充放電挙動について検討を行った。デンドリマー部分の構造に依存してテストセルの充放電容量やサイクル効率が大きく異なっていた。(6)(5)の検討結果を基に,さらに単位重量あたりの容量やサイクル特性に優れた誘導体を合成し,その特性評価などを行うことを今後検討する予定である。(また,得られた結果については,現在投稿準備中である。)研究の開始時点では,電極に修飾したデンドリマーによる硫黄の還元体の閉じ込めを試みたが,硫黄還元生成物の有機溶媒に対する溶解性がかなり高かったため実現が困難であった。

そこで,含硫黄有機化合物として環状ジスルフィド構造を有するリポ酸の応用を検討することとした。リポ酸の有機電解液中における電気化学的挙動について報告が皆無であったので,有機電解液中における酸化還元挙動について最初に検討を行った。その結果,リポ酸そのものも,有機電解液中において,リポ酸中の環状ジスルフィド構造に基づく酸化還元挙動を示すことが明らかとなった次にこの酸化還元反応を電池反応に利用することとし,リポ酸部位の分散性などを高めるためにリポ酸部位を分子末端に有する樹枝状構造の化合物を数種類合成した。これらの化合物の有機電解液中における電気化学的応答などについて検討を行った。今回合成した化合物は,いずれも電気化学的に活性であった。また,化合物の酸化還元電位や電流ピークの値は,リポ酸のみの場合と異なり,枝分かれ構造に依存して変化する傾向が見られた。全体的には,過度の枝分かれ構造を有する化合物では,酸化電位と還元電位の値の差が大きくなる傾向がみられた。これらの化合物をアセチレンブラック(導電剤)やポリフッ化ビニリデン(結着剤)と混合し作製したシートを適当な大きさに切断した電極を作製し,これを正極とし,負極にリチウム金属を用いた試験電池を作製し,その充放電試験を行い,電池性能を比較し電池用正極材料として優れた性能を有する化合物の検討を行った。その結果,正極活物質の単位重量あたりの容量で,最大約55Ah: kg^1であった。この電池容量についても,先の電気化学的挙動と同様に化合物の枝分かれ構造などに依存していた。