hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動立体視による空間認識を行う視覚情報処理システムの集積化に関する研究

例えば昆虫や鳥も行っている運動立体視では、単眼から得られる情報を使って対象物の素早い動きを認識し、障害物回避などの視覚運動制御を行っている。この運動立体視による空間認識を集積回路(LSI)で実現することが本研究の目的である。本研究では、ヒトの視覚野における運動立体視の神経回路網モデルの一つである川上・岡本モデルに着目した。本モデルは、複数の視野局所領域において速度ベクトル(局所運動)を検出し、それら局所運動を統合してオプティカルフローを検出することで、接近する物体を構成する平面の衝突時間と方位を検出する。本研究計画の初年度と次年度においては、局所運動の検出と統合を行うLSIをそれぞれ試作した。最終年度にあたる平成29年度では、これらのLSIを用いた空間認識システムの構築を行った。LSIをFPGA(Field Programmable Gate Array)と接続するためのプリント基板を作成し、CameraLinkカメラで取得したライブ動画像をFPGA経由でLSIに入力し、LSIからの出力をFPGA経由でPCに表示するシステムを構築し、複数の視野局所領域の局所運動をリアルタイム(毎秒30フレーム)で検出することに成功した。また、カメラを電車模型に搭載し、ランダムドットパターンが描かれた平面に対して一定速度で接近させることで、平面の接近と傾きに対応するオプティカルフローを検出することに成功した。自動運転や自律歩行ロボットを実現する上で、物の動きや位置関係を把握する空間認識は必要不可欠である。本研究では、電力性能比に優れた空間認識システムの構築を目的として、視覚刺激の移動に基づいて空間認識を行う運動立体視の神経回路網モデルの機能をLSI化した。膨大な神経配線を限られたチップ面積内に実装するために、モデルの処理ステージ毎に最適な仮想配線方式を採用した。また、試作したLSIの実環境性能を検証するためのリアルタイム空間認識システムを構築した。その結果、接近する物体に対応したオプティカルフローを毎秒30フレームで検出することに成功し、一般的なCPUに比べて100倍以上の電量性能比を達成した。空間認識システムの構築に向けて、実動画像データを用いた神経回路網モデルの実効性検証が、モデルのLSI実装に先駆けて不可欠である。今後は、本年度LSI化に向けて最適化を行った神経回路網モデルをベースとして、GPGPU等を用いた実動画像データの実時間処理による実効性の検証を、アナログ加算器の設計と並行して行う予定である。神経回路網モデルの実効性を検証するため、これまでに試作したLSIとその入出力を制御するFPGA、及びカメラを用いた空間認識システムを構築する。また、PC上の仮想環境中に再現された小型飛行機の一人称視点画像の利用を検討する。多入力アナログ加算器の設計については、加算方式そのものの見直しを検討する。具体的には、加算の対象となる神経細胞の応答強度の情報表現を、神経パルスの平均発火率に基づくものから、神経パルスの発火タイミングに基づくものに変更することを検討する。工学
幸福をはかる公共政策

人間の幸福に影響する要因として、所得や治安、家族状況などの社会経済的・個別的要因以外に、住宅政策、福祉政策、健康・医療政策、ガバナンス、職業・労働政策、家族政策、教育政策、文化政策、安全・安心政策、環境・生態政策など国家による公共政策がある。これらの政策分野を分野横断的に統計分析を行ったところ、政策目標のあいまいさがその目標の達成度合いを左右することが示唆された。具体的には、中央政府の施策評価データをもとに、目標の設定方法と事後評価の結果との間の関係を統計的に分析した。この分析結果から、人々の幸福に影響を与える政府の政策においては、より厳密に目標設定を行う必要性が確認された。人々の幸せな生活は、政府が新鮮な政策的原材料を提供することから出発する。なので、幸福の研究が政策との関係で議論されるのは当然である。中央政府と地方政府が何らかの政策を実行すれば、人々の幸福度が変化する。幸福の決定要因は、国民の厚生に寄り添いかつ人々に歓迎される公共政策の基盤を作る。政府は、抽象的ビジョンと具体的な目標を設定することによって人々に希望を与え、身近な政策課題を執り行うことを通じて人々の生活を安定させながら、人々が自分たちの生活に積極的に参加するようにして、人々を幸福にすることができるのである。幸福の研究において最も大きな反響と論争を呼び起こしたのが、所得と幸福の相関は弱く、所得が増大しても主観的幸福感は高まらないという、イースタリンによる「幸福のパラドックス」である。日本・アメリカ・韓国3カ国における幸福度と所得の関係を分析してみると、韓国では所得水準が上昇すれば幸福の増大効果は大きいが、日米においては明確な相関が見られない。また、幸福度が安定する所得レベル(日本5千ドル、アメリカ1万5千ドル、韓国2万5千ドル)でも国ごとのばらつきは大きい。所得が高くなっても、それに対応して、幸福度は高くならなければ、所得以外に人々の幸福度に影響を与える要因は何なのか。人々の幸福に直接影響する公共政策としては、所得以外に、住居政策、福祉政策、健康・医療政策、職業・労働政策、家族政策、ガバナンス、共同体、教育政策、社会寄与・余暇、文化政策、安全・安心政策、環境・生態政策が該当する。すでに学術論文を刊行した研究分担者もおり、全体としておおむね順調に進んでいる。今年度は、人々の幸福に直接影響する公共政策を特定した。所得、住居、福祉、健康・医療、職業・労働、家族、ガバナンス、共同体、教育、社会寄与・余暇、文化、安全・安心、環境・生態がそれである。今後、こういった公共政策が幸福に与える影響を分析する。人間のハッピネスに影響する公共政策としては、所得以外に、住宅政策、福祉政策、健康・医療政策、ガバナンス、職業・労働政策、家族政策、教育政策、文化政策、安全・安心政策、環境・生態政策がある。例えば、民主制と政府の質といったガバナンスは幸福度に大きな影響を与える。民主的な国では個人の幸福度が高く、民主化の程度とその国の幸福度には強く相関している。経済的な自由は富裕な国より貧しい国の幸福度に影響を与える反面、政治的な自由は富裕な国において幸福への影響が大きい。しかも幸福度の増加分は民主化水準の1段階上昇と年収4,500ドルの増加と同様である。また、教育は国の繁栄と人々の生活向上にとって要となる本来的な価値があるものである。ただし、ガバナンスとは異なり、直ちに個人の幸福感を左右するより、人の経済的な生活状態に影響を与え、高学歴を持つことで仕事の報酬や職業選択の機会が高まるのは確かである。国際比較可能な幸福の指標を提供しているOECDの「より良い暮らしの指標」によれば、北欧諸国が最も高い生活満足度を達成している。これらの国における生活満足度とGDPとの関連性は見られず、福祉制度が充実していることが分かる。住宅政策を通じて不平等を緩和することは、価値のある生き方を選べられるように人生の選択肢を広げることで幸福に影響を及ぼす。劣悪な住居環境は子どもに及ぶ影響が深刻しており、他方で、高額な住居費は出生率の低下、家庭内の暴力やストレスの増加につながる。幸福度に影響する公共政策の数が多いため、福祉政策、労働政策、家族政策、文化政策、環境・生態政策に関するデータの収集や分析に思っていたよりやや時間がかかっている。OECDデータと統計庁のデータを整理するとともに、計量分析にかけ、結果を得るまでに、もう少し時間がかかりそうである。本研究は、どのような公共政策が人々の幸福につながるのかを明らかにする試みである。この点で、政策が社会に影響を与えるメカニズムの一端を明らかすることができ、一定の成果を収めることができた。

一方で、施策レベルの評価では個別の事業に踏み込んだ分析が行えなかったため、今後は事務事業レベルに踏み込んでより詳細な分析を展開する必要がある。そのために、事例研究を行うなど、補助期間終了後も継続して研究に取り組んでいく。また、政策が人々の幸福に作用する因果メカニズムを解明するまでは至らなかったため、この点に関しても今後も研究を継続する。この点については、本プロジェクトで得られた研究成果をもとに、発展的に研究プロジェクトを実施するために、来年度以降新たに科研費に応募するなど、研究を深化させる方向で検討を進めていく。人間の幸福に影響する要因として、所得や治安、家族状況などの社会経済的・個別的要因以外に、住宅政策、福祉政策、健康・医療政策、ガバナンス、職業・労働政策、家族政策、教育政策、文化政策、安全・安心政策、環境・生態政策など国家による公共政策がある。これらの政策分野を分野横断的に統計分析を行ったところ、政策目標のあいまいさがその目標の達成度合いを左右することが示唆された。具体的には、中央政府の施策評価データをもとに、目標の設定方法と事後評価の結果との間の関係を統計的に分析した。この分析結果から、人々の幸福に影響を与える政府の政策においては、より厳密に目標設定を行う必要性が確認された。今後、以下の二つの方向から研究を進める。第1に、所得、住居、福祉、健康・医療、職業・労働、家族、ガバナンス、共同体、教育、社会寄与・余暇、文化、安全・安心、環境・生態政策のなかのいかなる要因が幸福に影響するのかについて計量分析を行う。第2に、公共政策の諸要因が幸福に与えるメカニズムを解明するための事例分析を行う。第1に、福祉政策、労働政策、家族政策、文化政策、環境・生態政策に関するOECDデータと統計庁のデータを整理する。その後計量分析にかける。第2に、福祉政策、労働政策、家族政策、文化政策、環境・生態政策が幸福に与えるメカニズムを解明する。行政学本研究は2年間に渡って行う課題である。平成27年度は、幸福と公共政策の関係に関する文献を整理し、諸外国の幸福研究に関する現地調査を実施した。そして、取り上げるべき公共政策を特定した。データの整理や因果関係メカニズムの分析にやや時間がかかっている。データ整理に学生アルバイトを用いる予定である。平成28年度には、幸福に影響する要因に関する分析結果を整理し、政策から幸福に至るメカニズムを解明する予定である。データ整理のために学生アルバイトを用いる。そのための経費として使用する。
専門看護婦の役割開発過程とその影響因子について

平成13年度は、文献調査、測定ツールの開発および調査対象者の選定を行った。1.日本におけるCNSの実践に関する研究1997年以降2001年11月までに医学中央雑誌に収録されている文献の中から、看護師・専門・認定をキーワードとして、日本におけるCNSに関する文献を検索した。収集した文献は、CNSの役割、CNSの教育、CNSの実践(活動)、CNSの導入による組織への影響の4つのカテゴリーに分類できた。CNSの実践についての研究から、現在日本で活動しているCNSたちは、日本看護協会の認定制度に規定された役割の定義を基本にしながら、それぞれの所属する施設で受け入れられやすい方向に自らの役割(実践)の内容をアレンジする方法を模索している状態にあることが明らかになった。これは、1988年にHamric&Taylorが開発したCNSの役割開発過程の初期「方向づけ」の段階にあたると考えられ、本研究でもCNSの役割開発過程の初期に焦点をあてて調査をすすめることが必要と考えられる。2.測定ツールの開発Hamric&Taylorの使用した測定ツールを翻訳するとともに、2人のCNSにインタビューを行い、日本のCNSの実践の特徴を考慮した独自の測定ツール「専門看護婦の役割評価票(案)」を作成した。3.調査対象者の選定日本看護協会による認定を受けているCNS(専門看護師および認定看護師)は2000年末現在428名であった。これらのCNSについて日本看護協会の資料からその所属施設をリストアップし、施設の長に対して「現在その看護職がCNSとしての役割を果たしているか」「CNSの役割開発過程に関する調査に協力可能か」の2点について確認を行うための文書を郵送した。
蛋質白の電子移動反応とその生物電気化学的応用

本研究では,タンパク質の電極上での電子移動反応を制御することでタンパク質分子の電子移動を基礎電気化学及び各種分光学的手法を用いて解明し,その特異な機能を明らかにするとともにタンパク質の電子移動の幅広い応用のための基礎の確立を目的とした研究を進めた。当該年度の研究成果の概要は以下の通りである。1.機能電極を用いた金属タンパク質の電子移動制御電極表面に機能分子を修飾して電極を機能化する方法やIn_2O_3のような酸化物電極を用いることで,比較的分子量の小さい金属タンパク質の電極反応が汎用の電気化学測定法を用いて観測できるようになった。(1)チトクロムc:金や銀電極上に,例えば,ビス(4-ピリジル)ジスルフィドのようなイオウ原子を含む機能分子を修飾固定化したプロモ-タ-修飾電極は,電子伝達タンパク質であるチトクロムcの電極上での直接電子移動を可能にする(k^<o′>=510x10^<-3> cm/s)。この種のプロモ-タ-修飾電極を用いて,未精製のチトクロムcやチトクロムcの変性成分の電極反応が明らかになった。ここでプロモ-タ-修飾電極を反応活性なマイクロ電極の集合体として取り扱い,ボルタモグラムのシミュレ-ション結果から修飾分子の被覆率の増加につれて,エントロピ-的に有利な,より均一な分子修飾表面を形成することが示された。(2)ミオグロビン:精製したミオグロビン(Mb)を用いて,pH6-8の溶液中,親水化処理したIn_2O_3電極上で初めて明確なRedox波(k^<0′>〉3x10^<-4>cm/s,E^<0′>=-0.14vs.Ag/AgCl,拡散係数1x10^<-6>cm^2/s)を得た。また,不均一電子移動速度は電極界面の親水性に依存することを示した。馬心筋由来およびクジラ心筋由来のMbは,等電点(pI)がそれぞれ6.8および8.25と異なるが,両者ともpH6.5で最大の不均一電子移動速度定数を示した。これは,2つの起源の異なるMbの活性中心であるヘムの近傍の構造が互いによく似ており,タンパク質全体の電荷に基づくpIよりも電子移動と直接関連した局部構造の重要性を示すものである。(3)フェレドキシン:フェレドキシン(Fd)は中性領域で負電荷を帯びた非ヘム系酸性タンパク質で光合成系の電子伝達機能分子である。ホウレン草由来のFdは,チトクロムcの速い電子移動が可能な機能性電極,例えば,In_2O_3を用い,ポリ-L-リジン,ポリ-L-オルニチン,ポリ-L-アルギニンなどのポリペプチドの共存下で速い電子移動反応(k^<0′>=ca.5x10^<-3>cm/s)が,酸化還元電位(E^<0′>)=-0.6V(vs.Ag/Agcl)付近に勧測できた。この可逆波はpH6-10の領域では目立った変化はなく,安定した電気化学応答を示した。この電極は,トウモロコシ由来のFdにも有効で,光合成機能や遺伝学的見解と関連した興味ある結果も得られた。また,カ-ボン電極上にポリペプチドを修飾固定化した機能電極上でFdの速い電横移動が認められた。この種の電極を用いてFdの電極反応を制御することで,生物電気化学的な精密合成化学反応の可能性や酵素との電子伝達効率の評価の可能であることが示された。2.新規分光電気化学法の開発と応用光透過性の酸化インジウム電極を用いて,微量の生体分子試料の測定が可能な分光電気化学セルを製作し,ミオグロビンやフェレドキシンの電子移動反応に伴う紫外・可視及び円二色性スペクトルを得た。金メッシュ電極を用いて非水溶媒中での酵素モデル分子としてのルテニウム二核錯体の分光電気化学挙動を測定し,混合原子価状態のスペクトルを得た。さらに,蛍光分光電気化学測定のための新しいセルを作製した。3.細胞膜電子伝達機能モデルとしての分子修飾電極の製作と電子移動制御アルキルチオ-ル系分子修飾電極に電子伝達媒体としてメルドラブル-(MB)を埋め込んだ細胞膜モデル電極を構造した。金属シアノ錯体との電極反応のモニタ-からこのデカンチオ-ル単分子膜はMBを通して電子移動方向が制御されており,細胞膜での電子伝達機能の簡単な人工的モデルとなることが示された。

この種のプロモ-タ-修飾電極を用いて,未精製のチトクロムcやチトクロムcの変性成分の電極反応が明らかになった。ここでプロモ-タ-修飾電極を反応活性なマイクロ電極の集合体として取り扱い,ボルタモグラムのシミュレ-ション結果から修飾分子の被覆率の増加につれて,エントロピ-的に有利な,より均一な分子修飾表面を形成することが示された。(2)ミオグロビン:精製したミオグロビン(Mb)を用いて,pH6-8の溶液中,親水化処理したIn_2O_3電極上で初めて明確なRedox波(k^<0′>〉3x10^<-4>cm/s,E^<0′>=-0.14vs.Ag/AgCl,拡散係数1x10^<-6>cm^2/s)を得た。また,不均一電子移動速度は電極界面の親水性に依存することを示した。馬心筋由来およびクジラ心筋由来のMbは,等電点(pI)がそれぞれ6.8および8.25と異なるが,両者ともpH6.5で最大の不均一電子移動速度定数を示した。これは,2つの起源の異なるMbの活性中心であるヘムの近傍の構造が互いによく似ており,タンパク質全体の電荷に基づくpIよりも電子移動と直接関連した局部構造の重要性を示すものである。(3)フェレドキシン:フェレドキシン(Fd)は中性領域で負電荷を帯びた非ヘム系酸性タンパク質で光合成系の電子伝達機能分子である。ホウレン草由来のFdは,チトクロムcの速い電子移動が可能な機能性電極,例えば,In_2O_3を用い,ポリ-L-リジン,ポリ-L-オルニチン,ポリ-L-アルギニンなどのポリペプチドの共存下で速い電子移動反応(k^<0′>=ca.5x10^<-3>cm/s)が,酸化還元電位(E^<0′>)=-0.6V(vs.Ag/Agcl)付近に勧測できた。この可逆波はpH6-10の領域では目立った変化はなく,安定した電気化学応答を示した。この電極は,トウモロコシ由来のFdにも有効で,光合成機能や遺伝学的見解と関連した興味ある結果も得られた。また,カ-ボン電極上にポリペプチドを修飾固定化した機能電極上でFdの速い電横移動が認められた。この種の電極を用いてFdの電極反応を制御することで,生物電気化学的な精密合成化学反応の可能性や酵素との電子伝達効率の評価の可能であることが示された。2.新規分光電気化学法の開発と応用光透過性の酸化インジウム電極を用いて,微量の生体分子試料の測定が可能な分光電気化学セルを製作し,ミオグロビンやフェレドキシンの電子移動反応に伴う紫外・可視及び円二色性スペクトルを得た。金メッシュ電極を用いて非水溶媒中での酵素モデル分子としてのルテニウム二核錯体の分光電気化学挙動を測定し,混合原子価状態のスペクトルを得た。さらに,蛍光分光電気化学測定のための新しいセルを作製した。3.細胞膜電子伝達機能モデルとしての分子修飾電極の製作と電子移動制御アルキルチオ-ル系分子修飾電極に電子伝達媒体としてメルドラブル-(MB)を埋め込んだ細胞膜モデル電極を構造した。金属シアノ錯体との電極反応のモニタ-からこのデカンチオ-ル単分子膜はMBを通して電子移動方向が制御されており,細胞膜での電子伝達機能の簡単な人工的モデルとなることが示された。本研究では、各種電気化学及び分光電気化学的手法を用いて蛋白質の電極上での電子移動反応を明らかにするとともに、蛋白質の生物電気化学的性質の解明及びその工学的応用を目的とした研究を進めている。国際学術研究(大学問協力研究)初年度である本年度の研究実績は下記の通りである。1.Inーsitu CD分光電気化学法の開発と応用:円偏光二色性(CD)
集合と関数による位相数学の研究

本年度の科学研究費により、多くのシンポジウム,セミナー,研究集合等に参加し,情報の交換,研究成果の発表,研究連絡等を活発にし,研究の遂行,成果に極めて有意義であった。以下本研究課題に関して得られた主な成果を報告する。距離空間の一般化として、ある種のk-ネットワークをもつ空間を「集合」と「関数」等を用いてその位相的構造を研究した。更に、これらの空間がいかなる条件のもとで,距離空間となるかについて考察した。従来はcountable,やσ-locelly finite k-networkをもつ空間の位相的研究であったが,点列理論の探究により,これらの性質をstar-countable,やσ-conpact finite k-networkをもつ空間に発展,拡大させた。またこれらの成果をCW-複体の方面に適用し、幾何学・代数学的位相との関連も併せて研究した。その他,距離空間の商空間の距離化可能問題も研究しいくつかの新しい成果を得た。(その他として)更に,次のような研究を位相数学の観点から考察し,独自の研究成果を得た。1.線型位相空間(ノルム空間やバナッハ空間)上の正則関数の研究等2.位相空間上の連続関数環(σ-環等)の研究,およびボレル集合,ベイル集合の一般化理論3.連続体と連続写像の研究,および巾空間における連結性について15EA08:4.非線型微分方程式の位相的構造の研究,および曲率流方程式本年度の科学研究費により、多くのシンポジウム,セミナー,研究集合等に参加し,情報の交換,研究成果の発表,研究連絡等を活発にし,研究の遂行,成果に極めて有意義であった。1.線型位相空間(ノルム空間やバナッハ空間)上の正則関数の研究等2.位相空間上の連続関数環(σ-環等)の研究,およびボレル集合,ベイル集合の一般化理論3.連続体と連続写像の研究,および巾空間における連結性について15EA08:4.非線型微分方程式の位相的構造の研究,および曲率流方程式
作物の根の屈性反応における偏生長機構の解明

植物細胞の生長は,細胞の体積増加,細胞の吸水に着目して次のようにあらわせる。(G:相対生長(体積増加)速度,m:細胞壁の伸展係数,Ψp:膨圧,Y:降伏圧,g:成長細胞の相対吸水速度,L:水伝導度,Ψo:水供給部の水ポテンシャル,Ψw:成長細胞の水ポテンシャル)本研究は重力屈性を欠くエンドウ突然変異種ageotropumを供試し,根の周囲の空気湿度を調節し,水分屈性において根の偏性長がおこる機構を上の式に基づいて解析した。その結果,以下のことが明らかとなった。(1)水分屈性は空気湿度勾配の小さい条件ではおこらず,空気湿度勾配がある程度大きくなるとおこった。根端にワセリンを塗布すると水分屈性が認められなくなることから,根は根端で空気湿度差を感知することがわかった。(2)細胞壁の伸展係数は伸長部が伸長の完了した成熟部に比較して大きく,伸長部では低湿度条件に面した組織が高湿度条件に面した組織に比較して大きかった。しかし、膨圧と降伏圧には伸長部の両組織間に違いがなかった。したがって,伸長部における両組織の体積増加速度の相違は細胞壁の伸展係数の相違によることになる。(3)伸長部の水ポテンシャルは成熟部に比べて低かった。しかし,伸長部と成熟部の水ポテンシャル差は高湿度条件と低湿度条件に面した根の組織の間に相違がなかった。したがって,(2)式の(Ψo-Ψw)には違いがないので,伸長部における両組織の細胞の吸水速度の相違には水伝導度が関係していることになる。以上の結果から、水分屈性は湿度差が根端で感知され,これによって細胞壁の伸展係数と水伝導度に影響を及ぼす物質が伸長組織に送られることによっておこると考えられた。
ショウジョウバエ、マウス、ヒト間で保存された疾患発症シグナルの解析研究

本研究は、ショウジョウバエの遺伝学的スクリーニングで得られた遺伝子群について、マウスの病態モデルやヒト遺伝子との関連を機能解析することにより、モデル生物スクリーニングのヒト疾患発症シグナル解明での有効性、重要性を検証することを目的とした。前年度にショウジョウバエの心管形成スクリーニングを行い、NOT3遺伝子を新規の心管形成に必須の因子として初めて同定した。さらに、NOT3遺伝子改変マウスの作製ならびに心臓の機能解析から、NOT3がマウス心機能の恒常性維持に重要であることを明らかにした。平成22年度は、下記の2項目について検討を行った。1)ヒトNOT3関連遺伝子SNPの心疾患感受性の検討:健常人(ヨーロッパ白人種)15,000例の心電図QT時間とNOT3ならびに関連するCCR4-NOT複合体の遺伝子群のSNPについて、GWASのメタ解析を行ったところ、NOT3プロモーター領域のSNPとQT時間との有意な相関を見出した。一方で、このNOT3のSNPについて心筋梗塞患者と健常人(黄色人種)200例で同じ解析を行ったところ病態との有意な相関は見いだせなかった。2)NOT3以外のショウジョウバエの心管形成因子のマウスにおける検討:共同研究にてショウジョウバエのRNAiライブラリーによる心不全のスクリーニングを行い、NOT3以外のハエ心管形成因子がハエの心機能調節に重要であることを見出した。そこで、これらをマウスで検証すべく、高効率に遺伝子改変マウスを作製する技術基盤の開発に着手した。以上から、ショウジョウバエの遺伝学的スクリーニングで得られた遺伝子群は、マウスのみならずヒトの心機能調節に重要な因子として保存されていることが強く示唆された。ショウジョウバエ、ゼブラフィッシュ、マウスといったモデル生物は、これまでにヒト疾患の病態解明に貢献してきた。特にショウジョウバエやゼブラフィッシュの変異体ライブラリーを用いた遺伝学的スクリーニングは、強力な疾患関連遺伝子の同定のツールとなりうることから、ショウジョウバエの遺伝学的スクリーニングで得られた遺伝子群について、マウスの病態モデルやヒト遺伝子との関連を機能解析することにより、モデル生物スクリーニングのヒト疾患発症シグナル解明での有効性、重要性を検証する目的で本研究を行った。平成21年度は、主に下記の2項目について検討を行った。1)ショウジョウバエの心管形成スクリーニング:ショウジョウバエのP-エレメント挿入変異体のライブラリーを用いて、心管(ショウジョウバエの心臓)の形成に異常をきたす変異体のスクリーニングを行った。1200のP-エレメント挿入変異体について、心芽細胞のマーカー遺伝子Tinmanの発現パターンを指標に心管の形成を調べたところ、NOT3遺伝子を新規の心管形成に必須の因子として初めて同定した。2)遺伝子改変マウスの作製ならびに心臓の機能解析:上記スクリーニングの結果に基づき、NOT3遺伝子欠損マウスを作製した。ホモ欠損マウスは胎性致死であったが、ヘテロ欠損マウスで心エコーにより心機能評価を行ったところ、加齢に伴う心収縮能の低下を認めた。さらに圧負荷心不全モデルにおいて、著しい心収縮能低下、心不全をきたし、NOT3が心機能の恒常性維持に重要であることを明らかにした。以上の結果から、ショウジョウバエの心管形成因子は、マウス心機能調節に重要な因子として保存されていることがわかった。
レーザー分光法を用いたHCP分子の異性化反応の研究

本研究では最も簡単な異性化反応の一つであるHAB型分子におけるHAB←→HBA型の反応を分光学的に捕らえることを目的として、HCP分子の高振動励起状態の観測を試みた。これまでの研究からHCP分子は高振動励起状態の研究の対象として適していると考えられる。今年度はまず初めにHCP分子の合成装置及び誘導放出分光用の測定装置の制作を行った。これらの装置を用いてHCP分子の高振動励起状態の観測を行った。本研究では高振動励起状態の観測に有効な、分散蛍光法と誘導放出分光法の2つの方法を併用した。分散蛍光法は分光器を用いるために高い分解能は得られないが広い波長範囲を測定できることが利点である。今回、HCP分子のC状態からの分散蛍光スペクトルを初めて測定した。分散蛍光スペクトル中に振動エネルギーで20000cm^<-1>以上の非常に高い振動準位にわたる規則的なプログレッションが観測された。また振動エネルギーが高くなると分散蛍光スペクトル中のピークの分裂が見られた。この分裂に対応する振動準位の集まりは、互いに変角振動2量子とCP伸縮振動1量子の間のフェルミ共鳴で相互作用しあっており、ポリアッドと呼ばれている。このポリアッド構造は高振動励起状態の振動構造を解析する際に大きな手がかりとなると考えられる。ポリアッド内の振動構造を解析するために、誘導放出分光法を用いた高分解能の測定を行った。その結果、20500cm^<-1>付近の1つのポリアッド内に10数個の振動準位を見出した。今回の研究で得られた振動準位のエネルギーを低い振動準位の解析結果から計算したものと比較を行った。その一致は良くなく、高次の非調和項の影響を取り入れる必要があることがわかった。
成人の自閉症スペクトラム障がいをもつ当事者の内的世界を理解する

本研究は、就労継続期間が1年以上で、かつ知的障害のない自閉症スペクトラム障がい者7人に対して半構成的インタビューを実施し、その内容を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いてカテゴリー化を行い、検討を加えた。結果として、1診断による開放と不安、2ここまで悪くない、3日陰でやっているなどが挙がり、その解釈からは「フツウでありたい」ために就労を続けていると解釈された。ただし、その就労実態は就労支援という枠の中で非常に厳しく、当事者同士の共感を呼ぶ場を持つとともに、支援者からのフツウの労働評価がなされるなど、現在の支援態勢をより強化することが有用であると理解された。本研究の目的は自閉症スペクトラム障害者の内的世界(社会的経験の解釈の仕方とその変遷、ならびにその経験についての解釈におけるまとめ上げ方)に着目しながら、就労とその定着における有用な支援の在り方を提案することにある。本年度は、職場に定着し、(i)自閉症スペクトラム障がいをもつ、(ii)話す事への心身負担が少なく、発信量が多い、(iii)勤務後半年以上経過している、(iv)週労働時間が20時間以上などの条件を満たす当事者に対して、小学校以後の社会的経験とその解釈および職場定着に役立ったエピソードについて、TEACCH理論に基づいた環境下にて半構成的インタビューを実施した。平成25年度の対象者は男性10名、女性2名の12名で、平均年齢は32±8.4歳だった。現在、インタビューの結果を録音から追語録にあらわし、さらに修正版グラウンテッド・セオリー・アプローチに基づいて内容のカテゴリー化を進めながら分析を実施している。その結果として、途中段階ではあるが、職場定着者には失敗体験による「不適切な解釈」の書き換えが起こっている可能性が伺えた。今後は分析の深度をあげ、その書き換えが起こった要因等を明らかにしていくための分析とともに、自閉症スペクトラム障がいをもつ個々人の経験とその意味解釈から特徴を明らかにし、個人の変遷を図式化することによって職場定着をしている当事者にはどのようなパターンや特徴があるのかを求める予定である。本研究の目的は自閉症スペクトラム障がい者の内的世界に着目しながら、就労とその定着における有用な支援のあり方を提案することにある。平成25年度はこれらの目的に沿って、職場に定着し、(i)自閉症スペクトラム障がいを持つ、(ii)話すことへの心身負担が少なく、発信量が多い、(iii)勤務後半年以上経過している、(iv)週労働時間が20時間以上などの条件を満たす当事者12名に対して、心理的検査と社会的経験とその解釈、および職場定着に役立ったエピソードについて、TEACCH理論に基づき半構成的インタビューを実施した(被験者謝金を使用)。さらにその結果を録音から追語録にあらわした。平成26年度は、前年度の対語録作成を続け、そこから修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチに基づいてカテゴリー化を行い、検討を加えた。内容としては、知的障害がいがないことと結果の精度を高めるために勤続を1年以上と条件を変更して対象を選定した結果、解釈が可能だった対象者は7名となった。カテゴリー化の結果は、1診断による開放と不安、2ここまで悪くない、3日陰でやっているなどが挙がり、その解釈からは「フツウでありたい」ために就労を続けていると解釈された。ただし、その就労実態は就労支援という枠の中で予想以上に厳しいものと捉えることができるが、現実には現在支援の中で言われていることを強化することが先決的で有用であると理解された。以上、本研究内容は日本精神衛生学会第30回大会(札幌市、2014年)で発表した。また北海道作業療法に現在投稿中である。障害者リハビリテーション本研究課題における当初研究計画では、研究の対象である情報提供者を50名前後と想定していたが、(i)自閉症スペクトラム障がいをもつ、(ii)話す事への心身負担が少なく、発信量が多い、(iii)勤務後半年以上経過している、(iv)週労働時間が20時間以上の条件を満たし、職場定着をするとともに本研究の趣旨に同意を得られる協力者が殊のほか少ない状況にあり、結果として平成25年度の調査に遅れが生じていた。本研究課題の推進方策としては、平成26年度に得られた半構成的インタビューの結果を当初研究計画のとおりさらに深く分析するとともに、再インタビューを実施する必要性も考慮したい。また、研究対象者を探索・依頼することも検討しながら進めて行きたい。平成26年度に生じた使用額は本研究課題を最終的に修了するために用いる。今後の研究計画は、当初計画の順次実施する予定である。
ＣＤ３４陽性細胞移植による肝硬変症に対する効率的な肝再生促進法の開発

これまで私たちは血管内皮前駆細胞(EPC)を用いた肝硬変症に対する治療効果を報告してきた。ヒト臨床応用を考慮しEPCの表面マーカーのひとつであるCD34に注目し、CD34+細胞を用いた肝硬変症モデルラットに対する治療効果を検証した。ラット肝硬変症モデルにおいて移植したCD34+細胞は肝内で血管内皮細胞、肝類洞内皮細胞、血管平滑筋細胞へ分化し、移植細胞数依存性に肝線維化の抑制のみならず、肝再生の促進、予後の改善を認めた。増幅EPCを用いた実験では肝線維化率は増幅EPC投与群で有意に低値であり、線維化の進展が阻止できた。肝再生率は増幅前EPC移植群と比較し増幅後EPC投与群で明らかに増加していた。【方法】現在当科で施行されている臨床研究「自己末梢血CD34+細胞による非代償性肝硬変患者に対する肝臓再生療法」対象患者の末梢血CD34+(EPC)細胞を採取しその一部を使用した。健常人の末梢血CD34+細胞はAllCells社より購入した。EPCはVEGF,SCF,IL-6,Flt-3 ligand,TPOを添加したStemSpan-SFEM培地にて7日間培養した。培養前後のEPCの血管再生能の評価をFACS解析、コロニーアッセイ法、リアルタイムPCR法により評価した。増幅したEPCはWistar系ラット四塩化炭素モデルに免疫抑制剤併用下に移植し(四塩化炭素は腹腔内に週2回10週間投与)移植後4週目に屠殺し解析した。肝線維化の評価をAzan染色およびI型コラーゲン、αSMA抗体に対する免疫組織化学染色にて行った。線維分解系酵素の推移をリアルタイムPCR法により評価した。肝再生の評価をPCNAに対する免疫組織化学染色にて行った。【結果】培養前後の細胞数は健常人由来EPCが約12倍増幅したのに対し肝硬変患者由来では約8倍であった。コロニーアッセイ法では増幅後肝硬変患者と健常人のコロニー数を比較すると有意な増加を認めた。FACS解析では肝硬変患者増幅EPCにおいてVE-cadherin,KDR,Tie2の発現が、リアルタイムPCR法ではVEGF,HGF,EGF,TGFα,FGF-2,eNOS,Angiopoietin-2の発現が増幅後有意に増加していることを確認した。肝硬変患者由来増幅EPCを移植した治療群は対照群と比較し肝線維化は有意に改善し、リアルタイムPCR法ではTIMP-1の発現低下とPCNA陽性肝細胞/肝類洞内皮細胞数の有意な増加を認めた。本年はin vivo実験を中心に解析を行った。【方法】健常人由来CD34陽性細胞(EPC)はAllCells社より購入し実験に用いた。EPCはVEGF, SCF, IL-6, Flt-3 ligand, TPOを添加したStemSpan-SFEM培地にて7日間培養した。肝硬変症動物実験モデルは、免疫不全ラット腹腔内に週2回3週間四塩化炭素(CCl4)を投与し作製した。その後、脾臓より生食水あるいはCD34陽性細胞を低・中・高用量群と3群に分けて投与した。その後もCCl4は投与し続け、CCl4投与開始後43日目に屠殺し、肝線維化・肝再生の評価を行った。【結果】生体内に移植した増幅EPCは、CD31+細胞(血管内皮細胞、類洞内皮細胞)あるいはSM1+細胞(血管平滑筋細胞)へ分化した。Azan染色および抗collagen-I抗体による免疫組織化学染色による線維化率は、増幅EPC投与群で有意に低値であり、移植細胞数依存性に線維化の進展が阻止された。Ki67陽性肝細胞率は増幅EPC投与群で明らかに増加し、その効果は増幅前EPC移植群と比較し、全用量群において増幅後EPC群の方がより細胞増殖活性作用を示した。【結論】CD34+細胞を増幅することにより血管新生、組織修復能を高める因子の増加を確認した。動物実験モデルを用いた治療効果も示されたことより、臨床応用への効果を期待したい。【方法】健常ヒト末梢血より比重遠心法を用いて単核球分画を分離し、さらに磁気細胞分離システムを用いてCD34+細胞を分離した。肝線維化モデルは免疫不全ラット腹腔内に週2回3週間50%四塩化炭素(CCl4)を投与し作製した。その後脾臓より生理食塩水あるいは1×105 (低用量群),5×105 (中用量群),2×106 (高用量群)cells/kgの細胞量でCD34+細胞を投与した。

その間もCCl4は投与を続け、CCl4投与開始後43日目に屠殺した。CD34+細胞の生体内での分化の評価を免疫組織化学を用いて行った。線維化の評価としてAzan染色, collagen-I, alpha-SMAに対する抗体を用いた免疫組織化学、リアルタイムPCRによるmRNA定量評価および血液生化学的検討を行った。細胞外基質分解系の検討ではMMP-2,-9,-13, TIMP-1についてザイモグラフィー、リアルタイムPCRを用いて検討した。肝細胞増殖活性の評価として抗Ki67抗体を用いた免疫組織化学を行った。【結果】生体内に移植したCD34+細胞は、CD31+あるいはsmooth muscle myosin heavy chain(SM1)+細胞へ分化した。Azan染色による線維化率は、非投与群と比較しCD34+細胞投与群が有意に低値であり、移植細胞数依存性に線維化の進展が阻止された。CD34+細胞移植群ではMMP-2,-9,-13の発現の亢進を認める一方、TIMP-1は抑制されていた。ザイモグラフィーではCD34+細胞移植群で強いゼラチナーゼ活性を認めた。Ki67陽性肝細胞率はCD34+細胞投与群で明らかに増加していた。CD34+細胞投与群では各種肝再生因子の発現亢進が認められた。血液生化学的検査値はCD34+細胞移植群で有意な肝機能の改善を認め、生存率はCD34+細胞投与群では全例生存した。計画していたin vitro実験は終了し、現在in vivo実験を繰り返している状況である。in vivo実験で得られたsampleの解析まですでにこぎつけており、おおむね順調に進展しているものと考える。初年度に予定していた研究計画内容に基づき、それらすべてを行うことができた。さらに一部の研究内容については当初の研究が順調に進展したことより、前倒しで行うことができたため。1.H23年度に確立した免疫不全ラットを用いた肝硬変症動物モデルへのex vivo増幅CD34陽性細胞の投与(移植)移植細胞数は5×10e4(低用量群),2×10e5(中用量群),1×10e6 cells/kg(高用量群)と3群設定し、投与経路は脾臓(局所投与)より投与(移植)する。対照群には、生理食塩水あるいは紫外線照射後のCD34+細胞を投与する。解析内容は、1肝硬変症の改善評価としてアザン染色および抗I型コラーゲン、抗αSMA抗体、抗PCNA抗体を用いた免疫組織化学染色、2肝組織よりRNAあるいは蛋白を抽出し、リアルタイムPCR法、ゼラチンザイモグラフィ-を用いてMMP-2,-9,-13,TIMP-1、ウエスタンブロット法を用いてMMP-13、3移植した細胞が生体内で何に分化したかの評価として、抗ヒトSM-1抗体、抗ヒトアルブミン抗体、抗ヒトケラチン19抗体、抗ヒトCD31抗体を用いた免疫組織化学染色、4血液生化学検査などを検討する。1.健常人末梢血CD34陽性細胞の培養によるEPCへの分化・増幅(Ex vivo増幅CD34陽性細胞) EPCへの分化・増幅法は、先端医療振興財団先端医療センター血管再生研究グループ、浅原孝之教授(東海大学医学部基盤診療学系再生医療科学教授)らのグループとの共同研究により、培養法を確立する。その機能解析は、(1)コロニーアッセイを行い、EPCとしての機能評価を行う。(2)培養前後の細胞よりRNAを抽出し、血管内皮細胞表面マーカー、分化マーカーについてFACS解析、RT-PCR、リアルタイムPCRを用いて発現レベルを解析する。
神経前駆細胞の質的・量的変化とそのバランスを制御する分子メカニズムの解明

神経前駆細胞の分化において、ソニック・ヘッジホッグ(Sonic Hedgehog; Shh)は運動神経前駆細胞をはじめとする腹側神経前駆細胞の運命決定や分化に重要な役割を果たす。Shhの影響を受ける前駆細胞においては、Shhのシグナル活性はいったん上昇し、その後時間の経過とともに徐々に減弱する。この減弱にかかる時間が分化にかかる時間や分化方向を決定することになる。本研究は、このシグナル活性のダイナミクスを制御する因子を単離すること、またシグナル活性の経時的変化と他のシグナルとの関係を明らかにすることである。今年度は、Gタンパク質共役受容体の1つGPR17の解析を進めることにより、シグナルの経時的変化が神経前駆細胞の運命決定に重要な役割を持つことを証明した。特に機能喪失実験を充実し、神経前駆細胞の分化培養系を駆使することにより徹底した解析を行った。そのほか、神経前駆細胞の前駆性を維持するエピゲノム因子を単離し、その解析を行った。その結果、前駆細胞のShh活性が維持されることが明らかとなり、Shh活性の経時的な変化と分化の密接な関連が明らかになった。シグナル活性の経時的な変化を制御する因子について、ニワトリ胚、マウス胚性幹細胞における機能阻害実験、神経前駆細胞の培養を用いた徹底的な解析を行い、GPR17の機能を明らかにした。さらに、新規エピゲノム因子の機能解析を行い、分化とシグナル活性の関係を明らかにした。これらの到達度は当初予定していた計画にほぼ沿ったものである。今後はエピゲノム因子の解析を進め、前駆細胞の分化、増殖とShhシグナルの関係を明らかにする。最終的にはGPR17を含めた制御ネットワークの一端を解明したい。脊椎動物の発生過程において、中枢神経系は胚の背側に形成される神経管と呼ばれる、頭尾軸に沿った細長い構造体から発生する。神経管には多数の神経前駆細胞または神経細胞が複雑でかつ正確に配置されており、その細胞数も厳密に決まっている。本研究は、細胞の増殖と分化のバランスを制御する細胞内外の制御機構を明らかにすることである。本研究では、神経系の発生に重要な役割を果たすシグナル因子の1つ、ソニック・ヘッジホッグ(Sonic Hedgehog: Shh)の役割について解析を進めている。Shhは神経管の腹側に発現し、神経管内で濃度勾配を形成しながら神経前駆細胞の運命決定や増殖に必須の役割を果たす。これまでの研究から、前駆細胞の運命決定には濃度勾配のみが必要とされてきたが、最近の研究から、濃度勾配に加えてシグナル強度の継時的な変化が前駆細胞の増殖や運命決定に必須であることが明らかになっている。平成29年度は、シグナル強度の継時的な変化を制御する遺伝子の解析を中心に行い、Gタンパク質共役受容体(GPCR)の1つを単離してその機能を解析した。このGPCRはShhシグナルによって発現が誘導されるが、Shhシグナルを負に制御する機能を持つことが明らかになった。ニワトリ胚を用いたさらなる解析から、このGPCRは細胞内のcAMP濃度を上昇することによってShhの仲介因子(Gli)の活性を制御することがわかった。また、マウスES細胞から分化させた神経細胞でも同様の活性が確認されたため、動物種を超えてこの遺伝子の機能が保存されていると言える。現在、この研究成果を論文としてまとめ、投稿中である。Shhシグナルの継時的な変化について、その制御機構の一端を明らかにできたことから、本研究の進捗はおおむね順調と自己評価している。前駆細胞の増殖機構についても現在解析を進めているが、当初予想していなかった結果が得られており、平成30年度はこの解析に注力する。シグナルのフィードバック効果の解析については、マウスES細胞を用いた神経分化システムを用いて、主に機能喪失実験を進めていく。また現在、神経前駆細胞の増殖効果についても、遺伝子変異マウスを用いた機能解析を進めている。

今後はエピゲノム因子の解析を進め、前駆細胞の分化、増殖とShhシグナルの関係を明らかにする。最終的にはGPR17を含めた制御ネットワークの一端を解明したい。
飯田下伊那における学校史料と地域社会に関する基盤的研究

飯田市立追手町小学校および同座光寺小学校の所蔵史料について、悉皆的な現状記録調査を行った。史料目録を作成し、学校日誌などの主要な文書についてデジタルカメラ撮影を行った。また、悉皆調査の成果をもとに、学校所蔵史料を地域史研究の素材として活用するために、今後講ずるべき保存の手立て、史料活用の方法についての検討を行った。以上、今後の地域史研究および教育史研究を実証的に進展させるための基盤づくりができたことにより、当初の計画にそった成果を挙げたと考える。本研究の独自性は、小学校を地域の社会=文化における中核として位置づけ、その所蔵文書を悉皆的に調査する点にある。22年度は、分析対象となる飯田市内の2つの小学校について、所蔵文書の現状記録調査を中心に取り組んだ。1、飯田市立追手町小学校所蔵文書について、(1)現状記録調査を完了し、成果として史料約2450点を網羅する史料目録を作成した。(2)今後行うべき分析に必須と判断される文書について、デジタルカメラでの撮影作業を開始した。1862(明治6)年から大正初期までの学校日誌、明治期の校舎建築関係史料および学校運営関係史料、大正期の校長執務日誌などである。(3)関係史料として、長野県飯田市歴史研究所が所蔵する、明治から大正にかけての諸史料の調査を行った。その内容は主に、追手町小学校区に含まれる旧飯田町および隣接する上飯田村の役場文書、さらに現飯田市域を含む下伊那郡役所の文書などである。追手町小学校所蔵文書にもこれらの地域に関する公文書が含まれており、組み合わせての研究が可能となると考えられる。2、飯田市立座光寺小学校所蔵文書についても、悉皆的な現状記録調査を完了し、仮目録を作成した。史料点数は約10400点である。また関係史料として、旧座光寺村役場文書の調査を行った。ここには江戸時代からの村に関する文書が大量に残されており、今後、学校所蔵文書の分析を行う際に参照すべきものと思われる。本研究の目的は、飯田・下伊那地域における小学校および小学校区を対象とし、学校史料を保存、分析することを通じて、小学校区を単位とする地域の社会=文化構造を解明することにある。本年度は、昨年度に引き続き、中心的な調査対象である、長野県飯田市立追手町小学校および同座光寺小学校が所蔵する文書の悉皆調査に重点をおいた。それぞれ昨年度までに作成した文書目録にもとづき、利用頻度が高いと予想されるもの、当該学校や地域の特徴をよく表していると思われるものを中心に、デジタルカメラ撮影を行った。両校とも、調査の過程において、薪たに所在が確認された史料があったため、追加調査に着手した。学校では、文書管理者が異動によって頻繁に変更されるため、歴史資料の所在がじゅうぶんに引き継がれず散逸するおそれがある。目録を作成し、史料群としてリスト化することで、そのおそれはいくらか軽減するものと考えられる。また、史料撮影作業と並行して、研究者各自の関心に沿った文書の分析にも着手した。都内および飯田市内において研究会を開催し、調査経過の報告と、研究者相互の意見交換を行った。地域の学校に残された文書を、地域に関する史料として分析することにより、学校史料を群として捉えた際の特徴が浮かび上がるとともに、他の史料群とどのように組み合わせて分析の幅を広げるかという、可能性がより明確にみえてくるであろう。本研究は、飯田・下伊那地域における小学校および小学校区を対象とし、小学校所蔵文書の悉皆的調査および分析にもとづき、小学校区を単位とする地域の社会=文化構造を解明することを目的としている。本年度は、中心的な調査対象として設定した長野県飯田市立追手町小学校および同座光寺小学校について、所蔵文書の悉皆調査の成果をまとめることに重点をおいた。研究対象の特徴をよく表していると思われる重要な文書について、デジタルカメラ撮影を行った。これらの撮影データは「学校史料アーカイブズ」として、所蔵者(小学校長)などと連携し、個人情報などに配慮しつつ研究利用に供する。また、小学校所蔵文書を地域史料として活用するための調査・保存のあり方について、日本教育史研究会サマーセミナーにおいて報告を行った。本研究における調査は、現状記録方式にのっとって進めており、史料内容にもとづく分類や整理作業は行っていない。だが、公立学校の場合、文書管理者が異動により頻繁に変更されるため、所蔵文書の所在に関する情報が十分に引き継がれず、散逸するおそれがある。そのため、悉皆調査による目録作成とともに、その成果にもとづく史料の内容別目録作成など、長期保存のための作業が必要である。本研究における悉皆調査は、その基盤を形成したものといえる。さらに、研究者各自の問題設定にもとづく文書の内容分析も進めた。その過程で、学校史料の分析にあたっては、教育政策に関わる町村会の史料や、地域の学校間に及ぶ教員組織に関する史料など、関連する史料群についての情報収集が必要不可欠であるという課題が残った。

本研究の目的は、飯田・下伊那地域における小学校および小学校区を対象とし、学校史料を保存、分析することを通じて、小学校区を単位とする地域の社会=文化構造を解明することにある。本年度は、昨年度に引き続き、中心的な調査対象である、長野県飯田市立追手町小学校および同座光寺小学校が所蔵する文書の悉皆調査に重点をおいた。それぞれ昨年度までに作成した文書目録にもとづき、利用頻度が高いと予想されるもの、当該学校や地域の特徴をよく表していると思われるものを中心に、デジタルカメラ撮影を行った。本年度までに撮影した史料は、追手町小所蔵史料約220点、座光寺小所蔵史料約300点である。両校とも、調査の過程において、新たに所在が確認された史料があったため、追加調査を実施した。学校では、文書管理者が異動によって頻繁に変更されるため、歴史資料の所在がじゅうぶんに引き継がれず散逸するおそれがある。目録を作成し、史料群としてリスト化することで、そのおそれはいくらか軽減するものと考えられる。また、史料撮影作業と並行して、研究者各自の関心に沿った文書の分析にも着手した。2012年8月、飯田市地域史研究集会(飯田市・飯田市教育委員会・飯田市歴史研究所主催)のシンポジウムに企画段階から参加した。佐藤学氏(学習院大学教授)の講演「地域と学校で創る学びの共同体」、木下陸奥氏(元飯田市公民館長)の講演「地域の教育的土壌の醸成」などを依頼し、本研究テーマにも大きな示唆を得た。また、本研究の成果の一部として、多和田真理子(研究協力者/國學院大學科研費研究員)による報告「飯田尋常高等小学校における『大正自由教育』のこころみ」を行った。調査をほぼ予定通りの日程・規模で実施し、目録作成および撮影を行っている。しかし、当初の想定より史料点数が多かったことに加え、追加調査の必要が生じた。そのため、デジタルカメラ撮影に時間がかかり、史料の内容分析が進んでいない。25年度が最終年度であるため、記入しない。調査対象である小学校2校について、史料全点についての目録を作成し、基本となる史料のデジタルカメラ撮影を完成させることを最優先とする。年度内、各校とも23回の調査を実施する。学校史料を、一部利用ではなく史料群として把握し、分析対象とすることが、本研究の主目的であり独自性であるため、現段階においては、史料の分析は研究分担者の関心にもとづき、ユニット内での連携をとりつつ徐々に進めていくこととしたい。その成果の一部を、8月に飯田市内にて研究報告する。本年度は最終年度となるため、調査対象である小学校2校について、史料全点についての目録作成を完了する。また、基本となる史料のデジタルカメラ撮影についても、研究に必須と思われるものについては撮影作業を完了する。