hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい嗅覚学習実験系の確立

記憶学習を司る分子メカニズムを理解するためのモデルとして、ショウジョウバエの嗅覚連合学習系はこれまで盛んに研究されてきた。近年の遺伝学的技術の発展に伴い、複数の変異体の組み合わせや複雑な遺伝子型のハエの連合記憶を測定することが必要となるなど、行動実験の大規模化が進んでいる。これらの行動学的解析には一般的に非常に時間がかかることに加え、これまでの研究により多数の記憶変異体が単離されてきたが、これら変異体の記憶読み出しにおける匂いの選択行動の詳細な解析はなされていない。本研究では、新たなシステムを構築し、実験作業・データ解析を自動化することで嗅覚学習実験系の高速化を実現した。また、学習に必要な刺激(匂い刺激、電気ショック刺激)の提示とデータ収集・解析をコンピュータプログラミングにより自動化することで実験を高速化するとともに、匂い選択行動の詳細な画像解析を行う実験装置を構築した。本研究において、四グループのハエに対し同時に自動で嗅覚罰訓練を行う訓練装置、四グループのハエの嗅覚記憶を同時に自動で測定・解析するテスト装置を作製した。訓練装置では、学習に必要な電気ショック刺激、匂い刺激の提示をコンピュータからの指令により自動で制御する。テスト装置では、透明な台形チューブ内で匂いの選択をハエに行わせ、その選択行動を上部に配置したカメラにより撮影する。撮影された画像はコンピュータにおいて自動解析され、学習スコアが算出される。これらの訓練装置とテスト装置を二台ずつ並べて実験することで、8グループのハエの行動実験を自動で行うことができるようになった。また、これまでの研究手法では、記憶学習後の匂い選択行動は、それぞれの匂いを選択したハエの数を手作業でカウントするという方法しかとられていなかったが、本テスト装置では匂いの選択行動をカメラで撮影するため、その詳細な画像解析が可能となった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
食酢の多嚢胞性卵巣症候群に対する効果

多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は、月経不順、卵巣の多嚢胞化、男性化の症状または血清中の男性ホルモンの増加などが認められる症候群である。近年になりPCOSにインスリン抵抗性が深く関わっているとの報告がなされて来ている。また、食酢には、インスリン抵抗性を改善効果が認められるとの報告がなされて来ている。そこで7人の患者を対象に600mg酢酸含有りんご酢飲料の内服を一日一回3か月間行った。HOMA-Rは全例改善し、LH/FSH比も5人に改善が認められ、4人に月経周期の回復が認められた。現在、脂質マーカーなどの変化を調査中である。多嚢胞性卵巣症候群の病態にインスリンが深く関わることが報告されている。このことからメトフォルミンなどのインスリン感受性薬などが使用されている。目とメトフォルミンの排卵における有効率は、およそ50%であることがしられている。食酢はシーズニングとして使用されているのみではなく、最近になり血糖低下作用があることが知られている。そこで多嚢胞性卵巣症候群の治療として酢酸750mg含有飲料を内服してもらうこととした。プレリミナリーな研究として日本産科婦人科学会の診断基準にて多嚢胞性卵巣症候群と診断された7名の患者を対象として、1日1回酢酸飲料を7名に90ー120日間内服してもらったが、7人中4名で月経周期の改善が認められ、投与前と投与後でHOMA-R、LH/FSH比、総テストステロン測定を行った。HOMAーRは、7名中6名、LH/FSH比は、7名中5名で改善が認められた。総テストステロンには変化が認められなかった。次に、酢酸飲料の効果を試すべく、酢酸含有飲料内服者と乳酸含有飲料内服者で排卵率、月経改善率を比較する予定であったが、乳酸飲料と酢酸飲料では酢酸飲料の方が刺激臭が強く、ほとんどの患者で鑑別可能であったためプラセボコントロール比較が不可能となった。よって酢酸飲料を6ヶ月間合計15名まで増やして研究を行った。本患者の登録はやせ型の多嚢胞性卵巣症候群も多かったためか、6名の患者のみで月経周期の改善および排卵が認められ、奏功率が低下した。多嚢胞性卵巣症候群の病態にインスリン抵抗性が深く関わることが報告されている。このことからメトフォルミンなどのインスリン感受性薬が使用され、約半数の症例に排卵周期の改善が認められることが報告されている。食酢はシーズニングとして使用されるのみではなく、殺菌などを目的として使用されているが、最近になり血糖低下作用を有するとの報告がなされている。今回食酢の多嚢胞性卵巣症候群への影響を検討することとした。当院の倫理委員会の承諾を得、インフォームドコンセントを行い同意を得た患者を対象としている。日本産科婦人科学会の診断基準にて多嚢胞性卵巣症候群と診断された患者を対象とし、1日1回酢酸飲料(100ml中酢酸750mg含有)を90120日間投与している。月経周期および排卵の有無を確認し、投与前および投与90120日後のHOMAR、LH FSH比、総testosteroneの測定を行っている。現在までに7人多嚢胞性卵巣症候群患者にりんご酢飲料を1日1回投与しているが、7人中4人に月経周期の改善が認められ40日以内に排卵を伴う月経の再開を認めた。また、HOMA-Rの改善はすべての症例に認められた。またLH/FSH比は7人中4人に認められた。現在、対象として乳酸飲料をクロスオーバー方式にて投与する予定であるが、本院は、不妊症の患者が多く、乳酸投与期間が存在することに抵抗を示される患者が多いのが現状である。よって現在も患者登録を行っている状況である。多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は、排卵障害を呈し生殖年齢女性の7ー10%がする。PCOS患者が挙児希望のない場合にはカウフマン療法などにより周期的な消退出血を誘起するが治療しなくても日常生活に支障を来すことが少ないため治療から脱落することも多い。また若年者は婦人科受診に抵抗感を持つものが多いため、PCOSは無治療で放置されることが多いが、PCOSと耐糖能異常、メタボリック症候群、虚血性心疾患、子宮内膜癌などとの関連性が指摘されており、長期的な管理が必要と考えられる。PCOSに対しては患者に受け入れやすく、排卵周期が回復し、長期間使用できる治療方法の開発が必要である。PCOSとインスリン抵抗性との関連が報告され、インスリン感受性改善薬の排卵周期回復に対する効果は既知の事実となっている。インスリン抵抗性がPCOSを理解する鍵であるとする考えが広く支持されている。

食酢が、耐糖能を改善するとの報告がなされてきている。Johnston CSらは、インスリン抵抗性の患者において食酢が食後のインスリン感受性を改善することを報告した。今回、7人の多嚢胞性卵巣症候群患者を対象として750mg酢酸含有食酢飲料を一日一回90日間内服する予備的研究を施行した。6人中6人でHOMA-Rが改善し(1例検査脱落)、7人中5人にLH/FSH比の改善が認められ、7人中4人に排卵周期の改善が認められた。食酢と同様の風味を有するが食酢を含有しないプラセボ飲料を患者に投与し、これらを比較し食酢のPCOSへの効果を前方視的に研究を試みようと考えたが、対象となる飲料から酢の風味がとれず識別可能で調査が困難であった。そこで食酢内服前と内服後90日前後におけるTG、Tcho、LDL、HDL、disaccharidas、glucose-6-phosphateを測定し、効果のメカニズムの解析を行っている。現在も調査中である。生殖医学酢酸飲料と乳酸飲料を患者は鑑別可能であったことから、研究変更を余儀なくされた。大学病院であり多嚢胞性卵巣症候群の多くの患者が不妊症であり、年齢も高齢の方が多いため思ったように登録患者が増やせないでいる。現在、患者を登録中であるが、当施設の外来受診者は、多嚢胞性卵巣症候群患者であっても不妊症の患者が多いため、効果がはっきりしないものに対して参加希望者が少ないため。酢酸飲料と乳酸飲料を患者は鑑別可能であったことから、研究変更を余儀なくされた。酢酸飲料単独で症例数を増やし、効果を認める患者と認めない患者による背景の違いを調べる予定である。当初、対照群として乳酸入り飲料を対象とする予定であったが、乳酸にもダイエット効果があるようで、長期使用でインスリン抵抗性を改善する可能性がある。よって、酢酸飲料のみを患者に投与し症例数を集めることとする。検査の試験薬等を購入予定である。
水田土壌からの亜硝酸ガス発生メカニズムの解明

亜硝酸ガス(HONO)は、大気の自浄能力を担うヒドロキシルラジカル(OH)に変化する物質である。しかし、その発生源は未解明である。新たな発生源として土壌に着眼し、HONO発生量とメカニズムを調べた。水田土壌と、下水処理場で使用される活性汚泥を対象に選んだ。水田土壌は、施肥と水管理の為、土壌中の硝化・脱窒のプロセスがユニークである。活性汚泥は、硝化菌・脱窒菌の塊である。結果、水田からのHONO発生は、大気の自浄能力に無視できない影響を与えることがわかった。活性汚泥からもHONO発生が確認され、HONO発生の主な経路は生物学的なプロセスであった。亜硝酸ガス(HONO)は、人体に有害な光化学オキシダントを生成するヒドロキシルラジカル(OH)の主要な前駆物質であると同時に、HONO自体が健康に悪影響を持つ非常に重要な物質である。それにも関わらず、その発生源の全貌が未解明である。私は、土壌、特に、窒素施肥量が多く、抜水により、窒素の化学形態が一気に硝酸態へと変化する水田土壌を研究対象とした。室内のポット試験で水田土壌からのHONOの発生係数を計測し、HONO発生の経路が化学平衡経由か微生物経由か、それらの割合を明らかにする。また、水田抜水時のN2O, HONO, NOの発生タイミング、発生量について明らかにする。その為に、まず、水田土壌を採取し、ポットを設置し、HONOの発生を確認した。HONOの発生には、温度、土壌水分量、pH、土壌中の亜硝酸態窒素、硝酸態窒素、アンモニア態窒素の量が関係していると考えられる。アンモニア態窒素の量がHONOの発生量に正の影響を与えると考えた為、窒素施肥量を変化させてみたが、予想した効果はえられなかった。また、菌叢の塊である活性汚泥を用い、条件をコントロールしやすい室内に於けるポット試験を行い、HONOが発生しやすい条件を探った。これは、土壌よりも、活性汚泥のほうがHONOを発生させるメカニズムが、化学的なプロセス、また、生物的なプロセスによるものか明らかにしやすいと考えた為である。そのため、菌を滅菌した状態で、HONOの発生量を調べた。その結果、HONOの発生量は著しく減少し、生物的なプロセスが主な要因であることがわかった。また、生物的なプロセス中、硝化細菌によるHONO発生量と脱窒細菌によるHONO発生量の比較を行った。硝化細菌の好む好気条件、脱窒細菌の好む嫌気条件と、条件を変化させた場合のHONO発生量の変化を調べた。その結果は、追実験を行っているところであるが、学会で発表する予定である。水田土壌のみを用いることでなく、活性汚泥という実験対象を用いたことから、系の取り扱いがシンプルになり、操作が簡単になった。その結果、来年行う予定であった、化学過程と生物過程の比較を平成27年度に行うことができた。HONO以外のN2O、NOについては、今年度は計測を行わなかった。その結果、化学過程と生物過程の比較を平成27年度に行うことができた。平成28年度は、汚泥の勳養条件を変更し、窒素負荷の大きい条件から、炭素分の大きい条件へと変更し、HONOの発生量を計測した。

炭素分の濃度が、硝化菌、脱窒菌の活性に与える影響について調べるため、活性汚泥中の炭素濃度とHONO発生量の比較を行ったが、現時点で明確な相関関係は得られず、再実験を行う予定である。亜硝酸ガス(HONO)は、人体に有害な光化学オキシダントを生成するヒドロキシルラジカル(OH)の主要な前駆物質であると同時に、HONO自体が健康に悪影響を持つ非常に重要な物質である。それにも関わらず、その発生源の全貌が未解明である。私は、土壌、特に、窒素施肥量が多く、抜水により、窒素の化学形態が一気に硝酸態へと変化する水田土壌を研究対象とした。まず、水田土壌を採取し、ポットを設置し、HONOの発生を確認した。HONOの発生には、温度、土壌水分量、pH、土壌中の亜硝酸態窒素、硝酸態窒素、アンモニア態窒素の量が関係していると予想された。アンモニア態窒素の量がHONOの発生量に正の影響を与えると考えた為、窒素施肥量を変化させてみたが、予想した効果はえられなかった。室内のポット試験で水田土壌からのHONOの発生係数を計測した。また、菌叢の塊である活性汚泥を用い、条件をコントロールしやすい室内に於けるポット試験を行い、HONOが発生しやすい条件を探った。これは、土壌よりも、活性汚泥のほうがHONOを発生させるメカニズムが、化学的なプロセス、また、生物的なプロセスによるものか明らかにしやすいと考えた為である。そのため、菌を滅菌した状態で、HONOの発生量を調べた。その結果、HONOの発生量は著しく減少し、生物的なプロセスが主な要因であることがわかった。また、生物的なプロセス中、硝化細菌によるHONO発生量と脱窒細菌によるHONO発生量の比較を行った。硝化細菌の好む好気条件、脱窒細菌の好む嫌気条件と、条件を変化させた場合のHONO発生量の変化を調べた。好気条件でHONO発生量が多かったが、好気条件が続くと、HONO発生は止まった。嫌気条件を経ることが重要であるとわかった。その結果を学会で発表する予定である。亜硝酸ガス(HONO)は、大気の自浄能力を担うヒドロキシルラジカル(OH)に変化する物質である。しかし、その発生源は未解明である。新たな発生源として土壌に着眼し、HONO発生量とメカニズムを調べた。水田土壌と、下水処理場で使用される活性汚泥を対象に選んだ。水田土壌は、施肥と水管理の為、土壌中の硝化・脱窒のプロセスがユニークである。活性汚泥は、硝化菌・脱窒菌の塊である。結果、水田からのHONO発生は、大気の自浄能力に無視できない影響を与えることがわかった。活性汚泥からもHONO発生が確認され、HONO発生の主な経路は生物学的なプロセスであった。好気条件では硝化細菌が活発で、嫌気条件においては脱窒細菌が活発である。いずれの菌がHONOの発生に寄与が大きいかを確認する為の再実験を行う。温度を変えて、温度に対するHONO発生量の応答を検討する。また、N2O、NOの発生について、計測する。
電極/電解質界面制御に基づく新規マグネシウム二次電池の創製

マグネシウム二次電池は次世代二次電池の候補の一つとして期待されているが、二価のイオンであるマグネシウムイオンは固体内拡散が難しく、現状では室温で動作可能な正極材料が限られていた。本研究では、炭素と活物質微粒子の複合体を形成させることで、安定なマグネシウムイオン挿入脱離が進行することを見出した。この材料の反応機構を解析した結果、マグネシウムイオンの挿入脱離反応が中距離的な周期構造を保ったまま、進行していることが明らかになり、入出力密度が小さい多価カチオン二次電池の欠点を克服可能な、新規電極設計指針を開拓した。本研究の目的はブラックボックス化しているマグネシウム二次電池の正・負極/電解質界面における反応機構を理解し、制御することである。ヘテロ界面の観察のために、構造が正確に規定された、モデル界面を作製した。測定対象として、正極にはFePO4、電解質として無機塩+グライム溶媒を用いた。規定された界面の反応速度を電気化学測定により計測した。放射光を用いたオペランドX線吸収分光(XAS)により、電極/電解質ヘテロ界面構造をデバイス作動条件下で観察し、電子構造、結晶構造、溶媒和構造について、同時に測定するバルク構造との相違点を明らかにすることを目指した。(i)FePO4薄膜モデル電極を用いてMg電解質中での界面反応抵抗の計測を試みた。測定系を構築し計測を行ったところ、Li電解質中と比較して、界面反応および活性化エネルギーが非常に大きいことが判明した。(ii)Mg析出溶解反応を解析するため各Mg電解質の粘度、導電率を測定した。導電率は対称セルにMg電解質を充填し、交流インピーダンス測定により求めた。得られた各Mg電解質の粘度、導電率と交換電流密度の活性化エネルギーおよびXAS、ラマン分光法から推定した溶媒和構造を踏まえて可逆的なMg析出溶解反応に必要な支配因子を解析した。初年度計画の内容を予定通り実施し、新規測定系での問題点等を明らかにすることができた。次年度以降の計画を実施するための基盤情報を取得しており、順調に進展している。マグネシウム金属を用いる二次電池の実現へ向けて、この高いポテンシャルを引き出せる正極材料は存在せず、新規材料の開発が望まれる。本年度は正極材料中の性能支配因子に着目した。イオンの固体内拡散に注目すると、イオンキャリアであるマグネシウムイオンとホスト構造との大きな相互作用を、低減させることが必要である。そこでマグネシウム二次電池正極材料の設計指針を得ることを目的とし、オリビン構造と非晶質のFePO4をホスト構造として、マグネシウムイオン挿入脱離特性の評価と反応機構解析を行った。マグネシウムイオンとリチウムイオンは拡散に有利な構造が異なるため、リチウムイオン二次電池の開発で培われてきた知見だけでは新規正極材料の開発は困難であることが判明した。オリビン型FePO4では拡散速度を高めるため昇温環境で測定を行った。その結果、これまで不明であったマグネシウムイオン挿入後の構造変化を解明した。マグネシウムイオンと鉄イオンのカチオンミキシングが起こり、挿入脱離特性低下につながることが明らかとなった。マグネシウム二次電池正極としての出力特性は低く、固体内のマグネシウムイオン拡散が困難であることが分かった。固体内のイオン拡散を劇的に向上させる手法を会わせて検討し、欠陥導入型のFePO4が優れたマグネシウムイオン挿入脱離速度を示す可能性を見いだした。X線吸収分光法による電子構造解析・局所構造解析において、挿入脱離前後でほぼ可逆的な変化を示したことから、初期の骨格構造を保ったままマグネシウムイオンの挿入脱離反応が進行していることが明らかとなった。本年度の結果は今後の正極材料の開発において有用な設計指針となり、マグネシウム二次電池実現の一役を担うと期待される。研究開始時点の計画では平成28年度までに、材料設計指針の確立を行い、平成29年度にこれに基づく高性能電池材料の作製を行う予定であった。すでに平成28年度中に材料設計指針の確立を完了し、高性能正極材料の作製と検証を開始している。この材料は優れた特性を示すことを見いだしており、当初の計画以上に進展している。前年度までに、結晶性の活物質では、マグネシウムイオンの固体内拡散が律速となり、作動温度を上げるか、極めて遅い速度でのみ、充放電反応が進行する結果を得ているため、界面制御による活物質の材料設計を進めた。検討した界面制御のうち、炭素と活物質微粒子の複合体を形成させることで、安定なマグネシウムイオン挿入脱離が進行することを見出した。マグネシウムイオンの挿入脱離ホストとして、室温付近で、レート0.1C、放電電圧2.0 Vで100 mAh/gを超える性能と優れたサイクル特性を示すことが判明した。この材料の反応機構を電気化学測定とともに、X線吸収分光法により解析した結果、拡散係数の大幅な向上と、微粒子活物質は欠陥を多く有するだけでなく、マグネシウムイオンの挿入脱離反応が中距離的な周期構造を保ったまま、進行していることが明らかになった。また、遷移金属の酸化還元反応が、マグネシウムイオンの挿入脱離反応の電荷補償機構であることを明らかにした。複合体形成による界面制御の結果、活物質単体の安定性が大幅に向上するだけでなく、マグネシウムイオンの挿入に対して熱力学的に不安定である結晶のホスト構造から、欠陥導入により、固体内拡散のボトルネックを低減させる効果があることを明らかにした。

得られた知見を用いて、マグネシウムイオンだけでなく、多価カチオン全体の挿入脱離反応への展開をはかり、入出力密度が小さい多価カチオン二次電池の欠点を克服可能な、新規電極設計指針を開拓した。マグネシウム二次電池は次世代二次電池の候補の一つとして期待されているが、二価のイオンであるマグネシウムイオンは固体内拡散が難しく、現状では室温で動作可能な正極材料が限られていた。本研究では、炭素と活物質微粒子の複合体を形成させることで、安定なマグネシウムイオン挿入脱離が進行することを見出した。この材料の反応機構を解析した結果、マグネシウムイオンの挿入脱離反応が中距離的な周期構造を保ったまま、進行していることが明らかになり、入出力密度が小さい多価カチオン二次電池の欠点を克服可能な、新規電極設計指針を開拓した。正極反応の検討では薄膜電極での計測が容易でないことから、合剤電極と中温領域の計測を組み合わせて、検討を行う。負極の反応解析はオペランド測定を実施して、析出反応の解析を試みる。前年度までに得られた材料設計の指針を活用して、マグネシウム二次電池の作製と検証を行う。特に優れた特性を確認している正極材料を中心にして、材料特性評価(サイクル特性、レート特性、界面反応抵抗、拡散係数)を行う。平行して、材料の性能向上を進める。より具体的には元素置換を積極的に行い、作動電圧の向上、レート特性の向上をはかる。これにより、従来のマグネシウム二次電池ではデメリットであった要因を打ち破ることが可能となり、マグネシウム二次電池の実用化へ向けた基盤を構築することができる。29年度が最終年度であるため、記入しない。電気化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
増殖性硝子体網膜症の発症機転における硝子体可溶性蛋白の役割に関する研究

人硝子体の可溶性分画を試料として二次元電気泳動を行ったところ、80個以上のスポットが認められ、30種類以上の蛋白が存在すると考えられた。人血清の二次元電気泳動パターンとの比較から、13種類の血清蛋白の存在が推定された。また、血清の泳動パターンには認められないスポットも認められた。そのうち、最も顕著であったのは、分子量47,000でalbuminよりやや低い等電点の領域に認められたスポット群であった。この他、分子量88,000、25,000、21,000、17,000の領域にも血清では存在しないスポットが認められた。これらが、非血清蛋白であることを確認するために、抗ヒト全血清を用いたアフィニティ・クロマトグラフィを行った。硝子体では、蛋白量として結合分画が80%、非結合分画が20%であり、二次元電気泳動像では、血清で認められたスポットのほとんどは結合分画に、また血清には認められなかったスポットは非結合分画に泳動された。死後変化の影響を知るために家兎を用いて、死後直後と24時間後に採取した硝子体の泳動パターンを比較したところ、少なくとも、48時間後に新たなスポットの出現は認められなかった。次に培養人網膜色素上皮細胞の培養液に硝子体を添加したところ、細胞増殖を促進し、コントロール(100%)に比べて207.3%を示した。硝子体の結合(血清)分画、非結合(非血清)分画はいずれも、156.5%、159.7%と細胞増殖を促進した。両者の間に有意差はなかったが、蛋白量あたりに換算すると、非結合(非血清)分画の方が約4倍細胞増殖に対する活性は高かった。以上の結果から、硝子体中には従来考えられていたより、多くの種類の蛋白が存在し、その中には血清由来でない蛋白も存在すること、また硝子体可溶性蛋白は網膜色素上皮細胞の増殖を刺激することが判明し、増殖性硝子体網膜症の発症に重要な役割を演じていることが示唆された。ヒト硝子体では、二次元電気泳動による分析結果から、30種類以上の可溶性蛋白が存在し、これらのうち18種類が血清蛋白であることで血清の泳動パタ-ンとの比較から推定された。一方、血清には認められていない蛋白が10種類近く存在した。アフィニティ・クロマトグラフィについては、まず血清蛋白そのものを試料として行ったところ、ほとんどの蛋白は血清成分に分離され、その有効性が確認された。硝子体可溶性蛋白については、泳動パタ-ンの比較から血清蛋白と考えられた蛋白は血清成分に、非血清蛋白と考えられた蛋白は非血清成分として分離された。これらの結果から、ヒト硝子体中には血清由来ではない蛋白が存在することがより確実となった。蛋白量としての比率は血清蛋白が約80%に対して、非血清蛋白が約20%であった。培養液に凍結乾燥したヒト硝子体可溶性蛋白を溶解して、培養ヒト網膜色素上皮細胞に添加したところ、コントロ-ルに比べて有意に細胞増殖を促進した。血清成分と非血清成分を別々に添加したところ、両成分とも細胞増殖を促進したが、蛋白量に換算すると、その効果は非血清成分の方が約4倍大きかった。

以上の結果から、硝子体可溶性蛋白には網膜色素上皮細胞の増殖を刺激する成分が含まれていることが示唆された。一試料のみ、増殖性硝子体網膜症患者から得た硝子体の電気泳動による分析を行うことができた。正常硝子体に比べて、低分子量領域に多数の蛋白成分が認められ、これは血清の泳動パタ-ンとも異なっていた。平行して、ウサギ硝子体の分析を行っており、ウサギの場合にも硝子体中に非血清蛋白の存在が確認されつつあり、ヒトと同様、細胞増殖に関する実験を予定している。また、細胞増殖刺激因子については、FGFが硝子体中に存在するとの報告もあるので、現在イムノブロットおよびELISAによるFGFの検出を計画中である。これまでに、ヒト硝子体中には、30種類以上の可溶性蛋白が存在し、この中には非血清蛋白が10種類近く含まれていることが二次元電気泳動とアフィニティ・クロマトグラフィによって確認された。また、血清成分ばかりではなく、非血清成分も培養ヒト網膜色素上皮細胞の増殖を刺激することが判明した。しかし、試料として用いたヒト硝子体は死後24時間以上経過してから採取したものがほとんどであるので、死後変化の影響を考慮する必要がある。そこで、ウサギを用いて、死後ただちに眼球を摘出して採取した硝子体と眼球摘出後48時間で採取した硝子体について、各々の二次元電気泳動パターンを比較した。その結果、両者のパターンに大きな相違は認められなかった。また、ウサギ硝子体中には約20種類の可溶性蛋白成分が認められ、血清の泳動パターンとの比較より、数種類の非血清成分の存在が推定された。一方、網膜色素上皮細胞の増殖を刺激する因子で血清中には存在しないものとして線維芽細胞成長因子に注目し、イムノブロット法によりヒト硝子体中にこれを検出することを試みているが、今のところ充分な結果は得ていない。おそらく、イムノブロット法の感度に問題があると考えられ、現在、方法の改良を行っている。今後、あわせて、酵素抗体法による線維芽細胞成長因子の検出、定量も試みる予定である。また、これらの実験が成功した場合には、手術によって得られる病的硝子体との比較も行いたいと考えている。人硝子体には、血清蛋白と血清由来ではない非血清蛋白が存在することがこれまでの二次元電気泳動およびアフィニティ・クロマトグラフィにより判明した。さらに、このいずれの分画も培養人網膜色素上皮細胞の増殖を刺激することも判明した。血清が培養細胞の増殖を刺激することは衆知のことであるが、どのような非血清蛋白にこのような効果があるのかは不明である。そこで、血清には存在しない成長因子の一つとして、線維芽細胞成長因子(FGF)に注目し、人硝子体中の存在につき調べることにした。方法としては、通常のイムノブロット法を用いたところ、FGFは検出できなかった。免疫組織化学的方法ではFGFが硝子体中に存在するとの報告があるので、感度の問題と考え、アジビン・ビオチン法を用いて再検したが、やはり検出できなかった。現在、抗体の種類を変えて調べなおしているが、これで検出できなければ、ラジオ・イムノアッセイも検討する予定である。臨床的には、増殖性硝子体網膜症の誘発因子として、冷凍凝固などの手術操作が挙げられている。そこで、家兎に網膜冷凍凝固を行い、経時的な硝子体の変化を生化学的に調べる実験を開始したところである。家兎をpetobarbital sodiumにて麻酔し、双眼倒像鏡で観察しながら、凝固時間および凝固数を一定にして冷凍凝固を行った。まず、予備実験として、凝固後1日、3日、1週間で硝子体を採取して試料とした。蛋白濃度は1日目では、非凝固眼と比べて差を認めなかったが、3日後、1週間後では増加していた。
地域住民の防災意識を向上維持する機構に関する研究

1.方法本研究では、伊勢湾台風の被害をまともに受け、また濃尾地震の経験もある名古屋市南部、天白川河口右岸地域の居住者約2000名を対象に、台風、地震および高潮について、関心度のアンケ-ト調査を行い、防災意識の把握に努めた。2.調査結果(1).老人のみの世帯が意外に多く、伊勢湾台風の経験者が多数ご存命で災害に対する関心度は非常に高い。(2).若年令層は、これに対して、災害に備えることの重要性は認識していても、実際には何も準備をしていないという傾向が強い。(3).近年ポンプ場の整備が進み、豪雨時でも滞水現象が見られなくなった為か、いわゆるゼロメ-トル地域でも堤防があるから大丈夫であるという意識が非常に強く感じられる。関心は堤防が劣化するのではないかという心配に移っている。(4).アンケ-トの回答率は、54%程度で、かなりの無関心層があった。災害経験の無い人であろうと推則された。3.結論住民は、行政に全幅の信頼を寄せていて、国家が守ってくれるものと信じていることが良くわかった。自衛する意識は持っていても、実際には対応は難しいようである。残念ながら行政が指導しなければ、防災意識も向上しないことがわかった。
時系列文書における主題遷移パターンの抽出と利用

本研究では、時間経過とともに蓄積された文書群が含む「時間の経過」に着目し、文書群の中に記述された主題とその変化の抽出と、文書群利用者の目的に合わせた再構成を行うシステムを提案した。文書群をより細かい断片に分けこれらをクラスタリングすることにより、時間経過の中のある時点での主題群を抽出することを基本とし、時間の経過とともに新たな文書の追加や古い話題を構成する断片の忘却を行うことで、時間経過に沿った主題の遷移を抽出した。また、主題について、一時的なもの、定常的に出現するものに分類するとともに、これらを指定したキーワードをもとに再構成し、提示するシステムを構築した。人々の活動の記録として時間経過とともに蓄積される文書群には、活動に参加した人々がどのような知識を用い、活動を行ったかの痕跡が含まれている。本研究では、これら文書群の解析を行うことにより、そこに記述された主題の変化パターンを抽出し、1.変化をもたず定常的に記述される知識(オントロジー的なもの)、2.ある時点でのみ使われる知識(アドホックに使われるヒューリスティクス的なもの)を抽出することを目指している。とくに後者の抽出を行うことにより、明示的な構造を持ち、なおかつ時間経過と共に変化してしまわないという性質を持つことで知識システムの拠り所となっているオントロジーに対し、オントロジーではカバーしきれなかった知識の利用側面をとらえ、利用者の文脈に寄り添った知識支援を行うことを目的とする。そのために、文書からの記述内容の時間変化パターンの抽出と、それらを抽出システム利用者の視点に基づいて動的に再構成を行うことができるシステムの構築を行う。本研究では,時間経過とともに蓄積された情報を解析し,記述されている内容の変化パターンを,変化をもたず定常的なもの,ある時点でのみ使われるもの,一時的だが繰り返されるものとしてそれぞれ抽出することと,これらを利用者の視点に応じて動的に再構成する仕組みの開発を行うことを目標としている.本年度は主として,個人の行動履歴、具体的には個人が持っている携帯電話に着目し,これを通して閲覧,記述したコンテンツと位置の履歴を蓄積して解析対象とし,個人が日常的な行動をとっているのか,非日常的な行動をとっているのかを判別する仕組みの研究開発を行った.そのために,研究代表者らがこれまでに進めてきた時系列文書からの主題抽出と同様の手法を用い,蓄積された情報を複数の時点までの情報集合に分け,これらを複数の集合に分類し,類似した分類結果の間にリンクを設定し,同時に分類結果のうち新しい情報を含まない集合を忘却する対象として分類対象から徐々に外すことにより,忘却されずに残り続ける日常的な行動と,非連続に現れる非日常的な行動とを区別して提示を行うことができるシステムを構築した.このシステムでは,利用者が,解析を行うためのパラメータめ調整と,解析動作を連係して行うことができるようにした.このシステムを用い,蓄積された個人の行動履歴を,いくつの行動に分類するか,忘却を行わせる際の忘却度合いをどの程度にするか,などのパラメータ調節を行うことにより,「日常」と「非日常」の分類を行うことができた.本研究では、時間経過とともに蓄積された情報を解析し、記述されている内容の変化パターンを、変化をもたず定常的なもの、ある時点でのみ使われるもの、一時的だが繰り返されるものとしてそれぞれ抽出することと、これらを利用者の視点に応じて動的に再構成する仕組みの開発を行うことを目標としている。本年度は主として、文書内に記述されている内容についての忘却を行うモデルの検討、および時間経過に伴い忘却する割合のパラメータ検討を実施した。そのために、文書内に記述されている内容を分類し主題とするためのクラスタリングにおけるパラメータ、忘却を行う仕組み、忘却に際してのパラメータなどの検討を行った。また、この検討結果が対象文書の特性に依存する可能性が考えられたため、これまで扱った小型人工衛星設計議事録以外の蓄積情報についての解析を行った。その結果、パラメータの設定により文書の特性にある程度まではモデルを適応させることができることがわかった。たとえば、同一の目的を持って複数の対象の検討を行う会議の議事録においては忘却の度合いを高くすることにより、各隊商に関する議論を分離することができた。一方、文書がたとえば「人工衛星」のような特定の対象も、「人工衛星を設計する」といった共通の目的も持たず、たとえば相互に情報交換を行うように、多数の対象について並行して議論を行っている場合、議論にまつわる複数の時間が並行して進んでいる状態となり、一律に忘却を行う現状のモデルでは、主題繊維の抽出、および再構成の結果が、解析者にとって理解しづらいものとなる場合があることも分かった。

本研究は、時間経過とともに蓄積された情報を解析し、記述されている内容の変化パターンから、変化をもたず定常的なもの、ある時点でのみ使われるもの、一時的だが繰り返されるものとして抽出し、これらを利用者の視点に応じて動的に再構成する仕組みの開発を行うことを目標として進めている。平成22年度は主として、これまで対象としてきた設計活動にまつわる記録以外に、近年Web上に数多く蓄積されるようになった、多数の人間が参加するコミュニケーションの記録を対象として、主題とその遷移の抽出を試みた。時系列に沿って蓄積される文書から主題とその遷移を取り出すという本研究の基本的なモデルは変更せず、文書から主題を抽出する文書の断片化とクラスタリングの手法、遷移のための忘却パラメータの設定などを検討した。また、本研究では再構成をどのように行うかを利用者側の背景知識に依存するため、これを刺激することを目的とし、再構成のキーとなる単語を計算機の側から提案する仕組みなども取り入れた。これらの結果、Web上のコミュニケーションにともない蓄積された文書群から利用者が再構成を行いやすい主題の遷移を抽出するためには、主題抽出の手法、パラメータの設定よりも、対象とする文書群をどのように選択するかということの方が、より大きな影響を持つということが分かった。これより、本研究が現在用いている手法は、文書の作成者たちが自分自身の考える対象をそれぞれに持ち記述を行っている文書群よりも、設計記録のように、文書の作成者たちが共通の対象に関わり対象を成長させている過程を記録した文書群に対して、効果的であるということが分かった。本研究では、時間経過とともに蓄積された文書群を解析し、記述された主題の変化パターンを抽出、変化をもたず定常的に記述される知識(オントロジー的なもの)、ある時点でのみ使われる知識(アドホックに使われるヒューリスティクス的なもの)、一時的だが繰り返されるもの(両者の中間)を抽出することと、これらを利用者の視点に応じて動的に再構成する仕組みの開発を目指した。平成23年度はまず、定常的な事項に着目して処理を行うシステムを構築した。文書からクラスタリングにより抽出した主題の中で、システムの利用者が指定したある対象を示す語と同時に出現する単語に着目し、「処理」を示す思われる品詞のものを抽出、定常的な対象に対するタスクとして提示するシステムである。これにより、定常的に出現している主題について、出現し続けているというのみでなく、付随して発生している具体的作業の変遷を抽出することができた。また、主題の分布を2次元表示し、時間経過に沿って提示するシステムも作成した。本システムが表示するアニメーション中では、定常的な事項は表示されたままである一方、繰り返される事項は表示と非表示の繰り返しにより点滅して表示され、利用者が両者の違いを直感的に把握することが可能であった。その他、新規に出現した主題とその継続期間に着目をした表示の検討を行った。現状では、表示対象となる主題の数が多すぎるため、利用者の視点から絞り込みを行う手法について、検討を継続している。対象文書群の特性分析として、人工物など具体的な対象への議論を行うメーリングリストと具体的な対象はもたず人々の集合であるメーリングリストの分析比較を行った。
覚醒レベル向上を目指した抗てんかん薬の開発に関する研究

われわれは従来から中枢ヒスタミンがけいれん抑制的に作動すること、これがヒスタミンH1受容体を介することを明らかにしてきた。すなわち、ヒスタミンがH1受容体に結合することによってけいれんが抑制されるという事実である。一方、中枢ヒスタミン神経系には後シナプス性にH1およびH2受容体があるが、前シナプス性にH3受容体があり、ヒスタミン放出を制御している。ヒスタミンがH3受容体に結合するとヒスタミン放出を抑制する。したがってH3受容体阻害薬はヒスタミン放出を促進する。理論的にはH3阻害薬はヒスタミン放出を促し、その結果けいれんを抑制する。われわれはラットペンチレンテトラゾール(PTZ)キンドリングモデルを用いて内因性ヒスタミンがけいれんを抑制するかを検討した。代表的H3阻害薬clobenpropitを脳室内に投与すると容量依存性にキンドリング形成時間の延長とキンドリングステージの抑制が認められた。この作用はH3促進薬immepipおよびヒスタミン合成酵素HDCの阻害薬FMHによって有意に抑止された。また、FMHと古典的H1阻害薬pyrilamineはPTZキンドリングの発展を抑制した。この結果かちH1およびH3受容体を介して内因性ヒスタミンがけいれん防止に作動していることが確認された。一方、われわれはH3受容体欠損マウスを作成した。このマウスでは全体的活動低下、暗期での体温低下が認められたが、日内リズムは保たれていた。H3受容体阻害薬thioperamideによる覚醒促進に対しては感受性の低下を示した。H3受容体が覚醒反応に対して影響を及ぼしていることが確認され、H3受容体阻害薬が覚醒を保ちながらけいれん抑制作用を持つことが示唆された。現存する抗てんかん薬は中枢神経抑制作用をもつので、副作用としての眠気が避けられない。一方生体アミンとしてのヒスタミンは覚醒アミンであることから、われわれは従来から研究を進めていた中枢ヒスタミン神経系とけいれん抑制系について着目し、覚醒レベル向上を目指した抗てんかん薬の開発を試みた。中枢ヒスタミン神経系には後シナプス性のH1およびH2受容体があり、前シナプス性に、ヒスタミン放出を制御するH3受容体がある。H3受容体阻害薬はヒスタミンの放出を抑制しない。ヒスタミンはけいれん抑制作用を有するので、H3受容体阻害薬の抗てんかん薬としての可能性を検討した。まず、乳幼児は全般けいれんを示すことが多いので、全般けいれんモデルとして、ペンチレンテトラゾール(PTZ)の腹腔内投与によるキンドリングを行い、PTZキンドリングモデルラットを作成した。このモデルに対し、PTZ(40mg/kg)投与60分前に、H3受容体阻害薬であるthioperamide 0.2mg/kg, 2mg/kgおよび10mg/kgを腹腔内に投与し、キンドリング発展追程を検討した。対照群には生理食塩水5mg/kgを投与した。キンドリング達成率、けいれんの持続時間、けいれん発現までの潜時、キンドリングスコアを検討した。thioperamideの投与によって用量依存性にキンドリング達成率は減少し、けいれんの持続時間は短縮し、発現までの潜時は延長し、キンドリングスコアは減少傾向を示した。これはH3受容体阻害薬が、ヒスタミンの放出を抑制しないため、放出し続けることによって、けいれん発現が抑制されたと考えられた。今後は他のH3受容体阻害薬のキンドリングに与える影響および覚醒一睡眠サイクルに与える影響について検討を進めていく。

われわれは従来から中枢ヒスタミンがけいれん抑制的に作動すること、これがヒスタミンH1受容体を介することを明らかにしてきた。すなわち、ヒスタミンがH1受容体に結合することによってけいれんが抑制されるという事実である。一方、中枢ヒスタミン神経系には後シナプス性にH1およびH2受容体があるが、前シナプス性にH3受容体があり、ヒスタミン放出を制御している。ヒスタミンがH3受容体に結合するとヒスタミン放出を抑制する。したがってH3受容体阻害薬はヒスタミン放出を促進する。理論的にはH3阻害薬はヒスタミン放出を促し、その結果けいれんを抑制する。われわれはラットペンチレンテトラゾール(PTZ)キンドリングモデルを用いて内因性ヒスタミンがけいれんを抑制するかを検討した。代表的H3阻害薬clobenpropitを脳室内に投与すると容量依存性にキンドリング形成時間の延長とキンドリングステージの抑制が認められた。この作用はH3促進薬immepipおよびヒスタミン合成酵素HDCの阻害薬FMHによって有意に抑止された。また、FMHと古典的H1阻害薬pyrilamineはPTZキンドリングの発展を抑制した。この結果からH1およびH3受容体を介して内因性ヒスタミンがけいれん防止に作動していることが確認された。一方、われわれはH3受容体欠損マウスを作成した。このマウスでは全体的活動低下、暗期での体温低下が認められたが、日内リズムは保たれていた。H3受容体阻害薬thioperamideによる覚醒促進に対しては感受性の低下を示した。H3受容体が覚醒反応に対して影響を及ぼしていることが確認され、H3受容体阻害薬が覚醒を保ちながらけいれん抑制作用を持つことが示唆された。
サイトカイン非依存性細胞増殖のHTLV-1発がんにおける意義

ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は成人T細胞白血病の原因ウイルスである。一方で、近縁ウイルスHTLV-2の白血病発症への関与を示す結果は得られていない。このHTLV-1とHTLV-2の病原性の違いに、それぞれのトランスフォーミング蛋白Tax1とTax2が深く関与していることを、我々は報告してきた。この違いの分子機構について以下の新たな成果を見出した。1、Tax1はマウスのT細胞株(CTLL-2)の細胞増殖をIL-2依存性から非依存性にトランスフォームするが、この活性はTax2よりも著名に亢進し、この活性の違いに、Tax1のみが持つPDZドメイン結合配列(PBM)が必須である。ヒトパピローマウイルス(HPV)も子宮頚がんに関与する悪性型と関与しない良性型サブタイプに分けられるが、悪性型HPVのトランスフォーミング蛋白E6のみがPBMを持つ。Tax1からPBMを欠損したTax1変異体のトランスフォーミング活性は、E6のPBMを付加することによって野生型Tax1と同程度まで回復した。Tax1はPDZドメインを持つがん抑制遺伝子Dlg1ならびにScribbleとPBMを介して結合したが、同程度の結合がHPV由来のPBMを付加したTax1変異体においても観察された。これらの結果はTax1によるがん抑制遺伝子Dlg1とScribbleの不活化がトランスフォメーションに関与することを示唆するとともに、これらのがん抑制遺伝子が複数の発がんウイルスの病原性に関与する共通な標的分子である可能性を示す。2、NF-kB2がTax1とTax2のトランスフォーミング活性の違いに関与することを報告している。この違いにJax1のアミノ酸225-243の領域が関与することを明らかにした。この領域はHTLV-1とSTLV-1(サルT細胞白血病ウイルス1型)のTax1では極めて高く保存されていたが、HTLV-2とSTLV-2のTax2においては保存されていなかった。これらの結果は、この領域が病原性に深く関与することを示唆する。一方で、類縁ウイルスHTLV-2の白血病発症への関与を示す結果は得られていない。我々はこれまでに, HTLV-1とHTLV-2の病原性の違いに、それぞれのトランスフォーミング蛋白Tax1とTax2が深く関与していることを報告してきた。Tax1はマウスのT細胞株(CTLL-2)の細胞増殖をIL-2依存性から非依存性に形質転換するが、その活性はTax2よりも著名に亢進し、この違いに、Tax1のみが持つPDZドメイン結合配列(PBM)が深く関与していた。本研究では, Tax1のPBMに結合する宿主因子の1つとして癌抑制遺伝子Scribbleを同定した。特異抗体を用いた免疫共沈法により、ScribbleがTax1とは結合するが、Tax2には結合しないこと、この結合に、Tax1のPBMが関与することが示された。HTLV-1非感染細胞中のScribbleは細胞膜直下に均等に局在していたが、HTLV-1感染細胞においてはウロポッド様部位に凝集し、Tax1と共局在していた。一方で、ウロポッドのマーカーの1つであるEzrinはTax1とは共局在しておらず、Scribble複合体とは反対極に集積する傾向が観察された。このようなEzrinの集積は非感染細胞では観察されなかった。Scribbleは細胞の極性、免疫学的シナプス形成、遊走などに関与し、ハエにおいては癌抑制遺伝子として機能する。HTLV-1感染細胞においてはScribbleの細胞内局在がTax1を介して変化することが明らかになった。このScribbleの局在変化はHTLV-1感染細胞においでは観察されたが、HTLV-2感染細胞では観察されず、HTLV-1の病原性に関与する可能性が高い。

2、NF-kB2がTax1とTax2のトランスフォーミング活性の違いに関与することを報告している。この違いにJax1のアミノ酸225-243の領域が関与することを明らかにした。この領域はHTLV-1とSTLV-1(サルT細胞白血病ウイルス1型)のTax1では極めて高く保存されていたが、HTLV-2とSTLV-2のTax2においては保存されていなかった。これらの結果は、この領域が病原性に深く関与することを示唆する。
女子スポーツ選手における初経遅延の検証

女子スポーツ選手の初経遅延におけるメカニズムについての仮説は一様構築されている。つまり、トレーニングにより体脂肪量に対する除脂肪量の割合を上げることにより、性腺刺激ホルモンや卵巣ホルモンの血中循環レベルを変化させることが初経遅延のメカニズムと仮説されるのである。しかしながら、この証明はまだ成されていない。そこで、女子個人の身体的成熟度の指標年齢と初潮年齢の差を求め、その差を非運動選手群(対照群)と比較することにより初経遅延の立証を試みるものである。本研究は、基本的には以上述べた女子スポーツ選手の初経遅延の立証を、ウェーブレット補間法を適用することにより客観的に導こうとしたものであるが、個人差の要因により初経遅延の構図は大きく異なることが予想される。そのために個人差を考慮に入れた初経遅延の評価基準を構築し、個々人の初経遅延を評価することにより女子スポーツ選手の初経遅延を検証しようとするものである。そして、女子スポーツ選手における月経不順、無月経等との関わりに対して、学校保健上の問題へ提言する意味を持つ。以下に得られた知見を示す。先ず、運動選手群の初経年齢は12.75歳(SD=1.23)、対照群の初経年齢は12.11歳(SD=1.09)で両群においては有意差(P<0.05)が認められた。つまり、運動選手群の方が初経年齢は遅いことが示された。次に、身長のMPV年齢を両群で見ると、運動選手群は11.13歳(SD=1.04)、対照群は11.0歳(SD=0.96)で有意差は認められなかった。そして、このMPV年齢と初経年齢の差を両群で比較したところ、運動選手群で1.62歳(SD=1.25)、対照群で1.08歳(SD=0.74)となり明らかに有意(P<0.05)が認められ、運動選手の初経遅延が示唆された。さらに身長のMPV年齢に対する初経年齢の回帰評価をスポーツ種目別選手に適用したところ、50%以上の正の得点を示した種目はソフトテニス、ホッケー、陸上競技、バレーボールでありこれらの種目は特に強い初経遅延を生起していると推察された。これら種目の選手の中には月経不順、無月経の者が含まれていることが推測される。【目的】女子運動選手の初潮遅延については、そのメカニズムについての仮説は構築されている。つまり、トレーニングにより体脂肪量に対する徐脂肪量の割合を上げることにより、性腺刺激ホルモンや卵巣ホルモンの血中循環レベルを変化させることが初潮遅延のメカニズムと仮設されるのである。そこで、この証明のために、女子個人の成熟度年齢と初潮年齢の差を求め、その差を非運動選手群と比較することにより初潮遅延の検証へアプローチするものである。ここで、成熟度の基準となる年齢として思春期ピーク年齢(MPV年齢)を特定する方法はウェーブレット補間法を適用する。【方法】

1、資料運動選手群として、高校在学中に優秀な戦績を修めた東海地区の女子大学1年生60名を対象に健康診断票の調査をし、小学1年から高校3年までの身長と体重の縦断的発育データを得た。また、アンケート調査により初潮年齢と小学、中学、高校における運動実施状況を調査した。また、非運動選手群として某女子大学1年生を対象に運動選手群と同様に調査され、75名の資料が得られた。2、解析手法1)身長のMPV年齢(Maxmum Peak Velocity:最大発育速度年齢)をウェーブレット補間法で特定する。2)MPV年齢を運動選手群と非運動選手群で比較する。3)MPV年齢と初潮年齢の差を求め、両群でその差を検討する。【結果および考察】先ず、運動選手の初潮年齢は12.59歳(SD=1.17)、非運動選手の初潮年齢は11.90歳(SD=1.17)で両群においては有意差(P<0.05)が認められた。つまり、運動選手群の方が初潮年齢は遅いことが示された。しかし、この結果だけからではトレーニングによる初潮年齢の遅延の証明にはならない。それは、女子運動選手は元来から成熟度が遅い傾向にあるからである。この事実は筆者やMalinaが報告している。したがって、成熟度を両群で比較する必要がある。その結果、身長のMPV年齢を両群で見ると、運動選手群は11.18歳(SD=1.17)、非運動選手群は10.94歳(SD=1.17)で有意差は認められなかった。そして、このMPV年齢と初潮年齢の差を両群で比較したところ、運動選手群で1.40歳(SD=1.01)、非運動選手群で0.96歳(SD=1.18)となり明らかに有意差(P<0.05)が認められ、運動選手の初潮遅延が示唆された。【目的】前年度に引き続き女子スポーツ選手の初経遅延について検証することを目的にするわけだが、今年度は特にスポーツ種目別の選手の初経遅延を立証し、さらに、個々のスポーツ選手に対して身長のMPV年齢(思春期ピーク年齢)に対する初経年齢の回帰評価を適用して、初経遅延の評価を検討する。【方法】1、資料運動選手群として、高校在学中に優秀な戦績を修めた東海地区の女子大学1年生144名を対象に健康診断票の調査をし、小学1年から高校3年までの身長と体重の縦断的発育データを得た。また、アンケート調査により初経年齢と小学、中学、高校における運動実施状況を調査した。また、対照群として某女子大学1年生を対象に運動選手群と同様に調査され、78名の資料が得られた。2)MPV年齢を運動選手群と対照群で比較する。3)MPV年齢と初経年齢の差を求め、両群でその差を検討する。4)対照群において身長のMPV年齢に対する初経年齢の回帰評価を構築する。【結果および考察】先ず、運動選手群の初経年齢は12.75歳(SD=1.23)、対照群の初経年齢は12.11歳(SD=1.09)で両群においては有意差(P<0.05)が認められた。つまり、運動選手群の方が初経年齢は遅いことが示された。次に、身長のMPV年齢を両群で見ると、運動選手群は11.13歳(SD=1.04)、対照群は11.0歳(SD=0.96)で有意差は認められなかった。そして、このMPV年齢と初経年齢の差を両群で比較したところ、運動選手群で1.62歳(SD=1.25)、対照群で1.08歳(SD=0.74)となり明らかに有意(P<0.05)が認められ、運動選手の初経遅延が示唆された。