hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オートラジオグラムより神経伝達物質受容体絶対数を算出する方法の確立

中枢神経系の限られた局所における神経伝達物質或いは薬物受容体の分布局在を知る方法の1つにin vitroマクロオートラジオグラフィーがある.本研究ではこれによって得られた像を, ^3Hの放射活性のstandardを用いて定量的に解析し受容体の絶対数を算出する方法を確立することを目的とした. muscarinic acetylcholine receptor(mAChR)のantagonistである^3H-QNBを用いてstandardを作ることを試みた.正常ラット脳のhomogenateを決められた条件下で3H-QNBとincubateし,その一部は放射活性と蛋白質を測定し3H-QNBと受容体の結合量をmal/mg proteinの単位で求めた.残りのincubation溶液は遠心してペレットを作成し,通常のマクロオートラジオグラフィーを行う為3H-sensitive filmをかけた.オートラジオグラムの濃度の測定や放射活性との関係の決定にはZeiss社のIBASIIを用いた.その結果, optical densityと組織中放射活性はln-ln変換すると直線関係にあることがわかった.このようにしてin vitroオートラジオグラフィーから得られた受容体の絶対値と,従来から広く行われている受容体結合実験から求められた値とはほぼ一致しており,我々の作成したstandardは十分使用に耐え得るものと考えられた.このstandardを用いて受容体の正常な脳内分布や個体発生学的変遷,また変性性神経疾患の脳における変化を定量形態学的に観察した.具体的にはMPTPにより誘発されたサルのパーキソニズムの脳,脊髄小脳変性症やアルツハイマー病のヒト培検脳,これら疾患のモデル動物の脳について各種神経伝達物質受容体の分布異常を調べた.またラット脳を用いてmAChRのサブタイプ別の個体発生,ニューロテンシンレセプターの発生に伴なう変遷を観察した.定量的in vitroオートラジオグラフィーは,信頼度が高く応用範囲の広い実験方法であることが知られた.中枢神経系の限られた局所における神経伝達物質或いは薬物受容体の分布局在を知る方法の1つにin vitroマクロオートラジオグラフィーがある.本研究ではこれによって得られた像を, ^3Hの放射活性のstandardを用いて定量的に解析し受容体の絶対数を算出する方法を確立することを目的とした. muscarinic acetylcholine receptor(mAChR)のantagonistである^3H-QNBを用いてstandardを作ることを試みた.正常ラット脳のhomogenateを決められた条件下で3H-QNBとincubateし,その一部は放射活性と蛋白質を測定し3H-QNBと受容体の結合量をmal/mg proteinの単位で求めた.残りのincubation溶液は遠心してペレットを作成し,通常のマクロオートラジオグラフィーを行う為3H-sensitive filmをかけた.オートラジオグラムの濃度の測定や放射活性との関係の決定にはZeiss社のIBASIIを用いた.その結果, optical densityと組織中放射活性はln-ln変換すると直線関係にあることがわかった.このようにしてin vitroオートラジオグラフィーから得られた受容体の絶対値と,従来から広く行われている受容体結合実験から求められた値とはほぼ一致しており,我々の作成したstandardは十分使用に耐え得るものと考えられた.このstandardを用いて受容体の正常な脳内分布や個体発生学的変遷,また変性性神経疾患の脳における変化を定量形態学的に観察した.具体的にはMPTPにより誘発されたサルのパーキソニズムの脳,脊髄小脳変性症やアルツハイマー病のヒト培検脳,これら疾患のモデル動物の脳について各種神経伝達物質受容体の分布異常を調べた.またラット脳を用いてmAChRのサブタイプ別の個体発生,ニューロテンシンレセプターの発生に伴なう変遷を観察した.定量的in vitroオートラジオグラフィーは,信頼度が高く応用範囲の広い実験方法であることが知られた.細胞膜表面における神経伝達物質受容体、又は薬物受容体については適当な標識ligandとの結合実験が広く行われ、一部の受容体においては生化学物質としての実体が明らかにされつつある。我々は弱固定した脳切片を用い【^3H】-標識ligandを投与するオートラジオグラフィーにより、各種の神経伝達物質受容部位の形態学的観察を続けてきた。光顕レベルで中枢神経各部位の受容体濃度を銀粒子を計測することにより定量的な検索を行い、又、未固定cryostat切片に標識ligandをapplyし、【^3H】-sensitive film上で受容体の局在を解析する方法を確立した。この【鼕3H】-sensitive filmを用いたオートラジオグラフィーにおいて【^3H】-放射活性を標準化し、フィルムに表われた像のdensityとligandと結合した受容体の絶対数を対応させることは必要不可欠であり、その方法の確立が望まれるところである。本年度は本研究計画の初年度であり、正常実験動物を用いて受容体絶対数算出のための基本的技術を開発した。要約すると、市販の異なった濃度の【^3H】-標識ligandを含有するポリエチレン樹脂の切片を【^3H】-sensitive filmと密着し、オートラジオグラムを得る。この像をIBAS【II】型画像解析装置を用いてoptical densityを算出する。既知の濃度の【^3H】-標識ligandを用いた画像であるため、濃度とoptical densityに関する標準曲線が描ける。この標準曲線を用いて、sampleに結合した実際に求めたい【^3H】-標識物質の弟度をやはりIBAS【II】型でそのoptical densityを求めUnnerstallの式に代入することにより、標識物質の受容体結合量をmol per

mg proteinの単位で求めることが可能となった。また、我々は上述した方法がhomogenateを用いた結合実験より求めた受容体数と一致することを確認した。現在、上述の方法を用いて、各種神経伝達物質受容体について動物実験を行うとともに、ヒトの正常及び各種変性性神経疾患の剖検脳における受容体分布を定量的に検索中である。細胞膜の機能を保持することは細胞の重要な働きであるため、膜上の受容体の分布状態、あるいは病気や薬物による受容体の異常を知ることは、必要不可欠なことである。私共はin vitroオートラジオグラフィーにより得られた像について、その濃度と受容体の絶対数を対応させ、各種神経活性物質の受容体の脳内分布あるいは変性性神経疾患の脳での分布異常を定量形態学的に検索することを目的として実験を進めた。muscarinic acetylcholine receptor antagonistである【^3H】-QNBを標識リガンドとして用い、サルの脳の1方の半球でin vitroオートラジオグラフィーを他の半球で生化学的結合実験を行い、それぞれから得られた受容体の数を比較した。サンプルの切片とスタンダードは同じフィルム上で同時に露出させ、得られたオートラジオグラムからのoptical densityの算出にはZeiss社のIBAS【II】を用いた。その結果、in vitroオートラジオグラフィーと生化学的結合実験から得られた受容体の数は、ほとんど一致していることが認められた。したがって私共の確立した定量的解析は十分に意味のあるものと考えられる。このスタンダードを用いた定量的in vitroオートラジオグラフィーにより、1-methyl-4-phenyl-1,2,3,6-tetra-hydropyridine(MPTP)誘発サルパーキンソニズムの脳、脊髄小脳変性症とアルツハイマー病のヒト剖検脳における種々の神経活性物質受容体の分布異常を調べた。MPTP誘発サルパーキンソニズムの線条体におけるドパミン受容体は、急性期(数週間の病期)では増加が起こっているのに対し、慢性期(数か月1年の病期)ではむしろ減少傾向を示すこと、晩発性小脳皮質萎縮症の脳では病期が長くなるにつれてアミノ酸性神経伝達物質受容体の変化が小脳のみならず大脳へも広がることなどが知られた。今後、このような時間経過を併わせた受容体の分布異常の定量的解析を通して、変性性神経疾患の病態を考察していきたい。
遷移金属アセチリドを鍵構造とする新規な多核錯体の設計と構造制御

本研究では、次元構造を精密に制御した遷移金属多核アセチリド錯体を合成し、集積型錯体の分子設計の指針を確立すると共に、その機能についての基礎的な知見を得ることを目的とする。本年度は、ダイバージェント法による白金アセチリドデンドリマーの合成法の開発と分子内に可逆的な結合を有する有機金属デンドリマーの分子設計について検討した。デンドリマー分子の外側から内側に向かって順次合成していくコンバージェント法によって、第3世代白金アセチリドデンドリマーを既に合成しているが、第4世代以降の高世代デンドリマーに成長させることができなかった。分子の内側から外側に向かって順次合成していくダイバージェント法を用いると、1分子内に189原子の白金を有する第6世代デンドリマーまで効率的に合成できることを見い出した。さらに、各世代の末端エチニルデンドリマーとパラジウム錯体を反応させて、デンドリマー表面と内部で金属種が異なる新規なデンドリマーの合成も行った。また、一般に配位結合が高い可逆性を有することに着目し、分子内の特定の位置で解離・再結合が可能な新規な有機金属デンドリマーを分子設計した。焦点部位にピリジル基を有する第1、第2世代デンドロンを合成し、NaBAr_4(Ar=3,5-(CF_3)_2C_6H_3)存在下でコアとなるパラジウム3核錯体と反応させて第1、第2世代デンドリマーへ導いた。一方、合成したデンドリマーに塩化テトラブチルアンモニウムを反応させると、コアとデンドロンとがそれぞれ定量的に再生したことから、所期の可逆性を有していることを確認した。
脊髄損傷後の炎症細胞浸潤の生理的な意義の解明

脊髄損傷後、急性期に多数浸潤する炎症細胞は、その90%以上が骨髄由来のGr-1(Ly6C/Ly6G)陽性分画であり、これらの細胞は炎症を増幅し、組織障害を拡大するといわれている。また一方で、炎症反応は組織修復にも寄与しているとも言われていることから、その詳細な役割は未だに不明な点が多く残されている。そこで我々は、急性期に浸潤する炎症細胞をLy6G+分画、Ly6C+分画、Ly6G-/Ly6C-分画に分け、FACSを用いて選択的に採取し、各分画の遺伝子発現を評価したところ、Ly6C+分画はArginase-1、iNOSともに高発現であり、さらに抗炎症性サイトカインであるIL-10やTGFβの発現も増加していた。このような遺伝子発現パターンを示す分画は、Myeloid-derived suppressor cell (MDSC)と呼ばれ、脊髄損傷後に浸潤するLy6C+分画はMDSCであることが示唆された。さらに抗Gr-1抗体投与にてLy6G+分画、Ly6C+分画ともに末梢血より除去したマウス、および抗Ly6G抗体投与にてLy6G+分画のみ除去したマウスの脊髄損傷をそれぞれ解析すると、Ly6C+分画が除去された抗Gr-1抗体投与マウスにて、損傷後の組織修復が明らかに遅延し、運動機能回復も不良という結果であった。一方で、抗Ly6G抗体投与マウスはcontrol群と比較して、組織修復や機能回復に明らかな相違を認めなかった。すなわち、Ly6C+MDSCの急性期の浸潤は炎症を抑制し組織修復を促進していることが示唆された。さらに、in vitroにて骨髄細胞からMDSCを誘導したLy6C+分画を脊髄損傷部へ移植したところ、損傷部における抗炎症性サイトカインやVEGF,IGF-1,HGFなどの栄養因子の発現が有意に上昇し、運動機能も有意に良好であった。すなわち、Ly6C+MDSCは骨髄細胞から人工的に誘導することによっても抗炎症、組織修復促進作用を有していることを明らかとした。これらの結果からは、脊髄損傷だけでなく、炎症反応により惹起される様々な病態においても、MDSCは有効な治療手段として応用が期待できるのではないかと考えられた。本研究課題の目的は脊髄損傷の有効な治療法を確立するための病態解明にある。脊髄損傷後の急性期炎症反応は、有害な現象ととらえられていたが、我々は急性期に浸潤する各々の細胞分画の性質を個別に解析することによって、急性期より抗炎症、組織修復促進作用を有するMDSC分画が浸潤していることを明らかとした。この結果は、有効な治療法を確立するための一助となりえると考えているため。これまでの研究成果に基づいて、脊髄損傷に対する有効な治療法開発に重点を置いた研究を進めていく。浸潤MDSCの効果を増幅させることによって急性期の損傷脊髄の病態が改善するという、これまでの我々の結果から、より効率のよい内在性MDSCの増加や、あるいは損傷部へのMDSC選択的な浸潤促進などについて、さらなる詳細な検討を行う。具体的には、GM-CSF全身投与による骨髄でのMDSD分化誘導促進、末梢血中のMDSC増加などの効果、ケモカイン(CCR2)損傷部局所投与によるMDSC浸潤促進効果などを、安全性を含めて評価していく。我々は申請時までに、脊髄損傷部への浸潤好中球、単球が減少すると組織傷害が軽減し、機能回復も良好であることを明らかとし、さらに、これらの炎症細胞は浸潤後に炎症反応を惹起する作用を増強させることを直接単離することによって証明した。そこで、好中球・単球完全除去マウスを作製し、脊髄損傷の解析を行うと、組織修復が明らかに阻害されており、機能回復も不良であった。この結果は、これまで損傷脊髄へ浸潤する炎症細胞は組織傷害作用に働くという概念を根底から覆すものであるため、我々はこれらの炎症細胞が損傷組織へ及ぼす影響について、その利点についても重点的に解析を進めた。組織外傷後には外因系の血液凝固カスケードが活性化されるが、我々は、このトリガーとなる組織因子が浸潤した好中球や単球から産生され、損傷部の凝固促進に重要な役割を担っていることを明らかとした。また、好中球、単球はいずれも浸潤後に貪食細胞として機能するが、我々は損傷部にて赤血球もこれらの炎症細胞に貪食され、その後の組織再生の足場となる細胞外マトリックスの損傷部への侵入を促進していることを明らかとした。さらに、損傷部へ浸潤した好中球、単球をFACSにて単離し、それらのmRNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いて発現遺伝子を網羅的に解析したところ、血管新生に関与するVEGF、PDGF、IGFなどの多くの栄養因子の発現が増強していた。以上の成果から、我々は組織傷害作用のみが注目されてきた浸潤炎症細胞には、凝固反応促進、血腫除去、様々な血管栄養因子の産生による血管新生促進作用などにより損傷部の拡大を防ぎ、組織修復反応を促すための重要な役割を担っているという知見を得た。我々はこの結果を踏まえ、浸潤したこれらの細胞が組織保護、修復促進作用を発揮するメカニズム、さらにその作用を長期に渡り維持するための方法に焦点を置いて研究を進めていく予定である。

また一方で、炎症反応は組織修復にも寄与しているとも言われていることから、その詳細な役割は未だに不明な点が多く残されている。そこで我々は、急性期に浸潤する炎症細胞をLy6G+分画、Ly6C+分画、Ly6G-/Ly6C-分画に分け、FACSを用いて選択的に採取し、各分画の遺伝子発現を評価したところ、Ly6C+分画はArginase-1、iNOSともに高発現であり、さらに抗炎症性サイトカインであるIL-10やTGFβの発現も増加していた。このような遺伝子発現パターンを示す分画は、Myeloid-derived suppressor cell (MDSC)と呼ばれ、脊髄損傷後に浸潤するLy6C+分画はMDSCであることが示唆された。さらに抗Gr-1抗体投与にてLy6G+分画、Ly6C+分画ともに末梢血より除去したマウス、および抗Ly6G抗体投与にてLy6G+分画のみ除去したマウスの脊髄損傷をそれぞれ解析すると、Ly6C+分画が除去された抗Gr-1抗体投与マウスにて、損傷後の組織修復が明らかに遅延し、運動機能回復も不良という結果であった。一方で、抗Ly6G抗体投与マウスはcontrol群と比較して、組織修復や機能回復に明らかな相違を認めなかった。すなわち、Ly6C+MDSCの急性期の浸潤は炎症を抑制し組織修復を促進していることが示唆された。さらに、in vitroにて骨髄細胞からMDSCを誘導したLy6C+分画を脊髄損傷部へ移植したところ、損傷部における抗炎症性サイトカインやVEGF,IGF-1,HGFなどの栄養因子の発現が有意に上昇し、運動機能も有意に良好であった。すなわち、Ly6C+MDSCは骨髄細胞から人工的に誘導することによっても抗炎症、組織修復促進作用を有していることを明らかとした。これらの結果からは、脊髄損傷だけでなく、炎症反応により惹起される様々な病態においても、MDSCは有効な治療手段として応用が期待できるのではないかと考えられた。本研究課題の目的は脊髄損傷の有効な治療法を確立するための病態解明にある。脊髄損傷後の急性期炎症反応は、有害な現象ととらえられていたが、我々は急性期に浸潤する各々の細胞分画の性質を個別に解析することによって、急性期より抗炎症、組織修復促進作用を有するMDSC分画が浸潤していることを明らかとした。この結果は、有効な治療法を確立するための一助となりえると考えているため。これまでの研究成果に基づいて、脊髄損傷に対する有効な治療法開発に重点を置いた研究を進めていく。浸潤MDSCの効果を増幅させることによって急性期の損傷脊髄の病態が改善するという、これまでの我々の結果から、より効率のよい内在性MDSCの増加や、あるいは損傷部へのMDSC選択的な浸潤促進などについて、さらなる詳細な検討を行う。具体的には、GM-CSF全身投与による骨髄でのMDSD分化誘導促進、末梢血中のMDSC増加などの効果、ケモカイン(CCR2)損傷部局所投与によるMDSC浸潤促進効果などを、安全性を含めて評価していく。
ケンゴ子およびハリアサガオ種子の樹脂配糖体の単離と構造

ケンゴ子,ハリアサガオ種子は,西欧のヤラッパ根,オリザバ根に対し,東アジアで瀉下を目的に使用される重要生薬である.これらの有効成分はいわゆる樹脂配糖体と称され,分子量数万のコンプレックスグリコリピドといわれ,エーテル可溶性の"jalapin"および不溶性の"convolvulin"に大別される.それらの化学的研究は百余年前に遡るが,これまでケン化生成物,有機酸,配糖酸の構造研究のみに終始し,本体の構造は末詳のまゝである.最近我々はオリザバ根,ハリアサガオ種子の"jalapin"相当のそれぞれ4, 6種の単離に初めて成功し構造決定した.これらは予想と異り,配糖酸に有機酸の結合したrepeating unit1個よりなり,しかもアグリコンのカルボキシル基が糖部水酸基と大環状エステル結合した新奇な構造であった.本研究では, 1.ケンゴ子の樹脂配糖体pharbitinは"convolvulin"に属し, TLC, HPLCの挙動は上記"jalapin"と著しく異りブロードな単一ピークしか示さない.これは遊離カルボキシ基の存在によると考えられ, CH_2N_2メチル化で分離可能となりプレパラティブHPLCで10種の化合物を得,負イオンFAB-MS, ^1H-, ^<13>C-NMR,部分水解等により構造決定した.これらはすべて新配糖酸, pharbitic acid A, Bあるいは既知のC, Dのメチルエステルまたはこれに2-methylbutyric, nilic acidが23個結合したモノマーであった.これらの脱メチル化体がpharbitinの本体であるとするには疑問があり,更に検討の予定である.2.ハリアサガオ種子の新"jalapin"2種を単離構造決定した.3.ハリアサガオ種子,オリザバ根,ケンゴ子の構成有機酸,オキシ脂肪酸である2-methylbutyric, nilic, jalapinolic acidはいずれも不斉中心12個をもつ.これらの絶対配置の決定を行い,それぞれ2S-, 2R, 3R-(オリザバ根では2S, 3S-), 11R-体と決定した.このことによりこれまで得られた樹脂配糖体の全構造が決定された.ケンゴ子,ハリアサガオ種子は,西欧のヤラッパ根,オリザバ根に対し,東アジアで瀉下を目的に使用される重要生薬である.これらの有効成分はいわゆる樹脂配糖体と称され,分子量数万のコンプレックスグリコリピドといわれ,エーテル可溶性の"jalapin"および不溶性の"convolvulin"に大別される.それらの化学的研究は百余年前に遡るが,これまでケン化生成物,有機酸,配糖酸の構造研究のみに終始し,本体の構造は末詳のまゝである.最近我々はオリザバ根,ハリアサガオ種子の"jalapin"相当のそれぞれ4, 6種の単離に初めて成功し構造決定した.これらは予想と異り,配糖酸に有機酸の結合したrepeating unit1個よりなり,しかもアグリコンのカルボキシル基が糖部水酸基と大環状エステル結合した新奇な構造であった.本研究では, 1.ケンゴ子の樹脂配糖体pharbitinは"convolvulin"に属し, TLC, HPLCの挙動は上記"jalapin"と著しく異りブロードな単一ピークしか示さない.これは遊離カルボキシ基の存在によると考えられ, CH_2N_2メチル化で分離可能となりプレパラティブHPLCで10種の化合物を得,負イオンFAB-MS, ^1H-, ^<13>C-NMR,部分水解等により構造決定した.これらはすべて新配糖酸, pharbitic acid A, Bあるいは既知のC, Dのメチルエステルまたはこれに2-methylbutyric, nilic acidが23個結合したモノマーであった.これらの脱メチル化体がpharbitinの本体であるとするには疑問があり,更に検討の予定である.2.ハリアサガオ種子の新"jalapin"2種を単離構造決定した.3.ハリアサガオ種子,オリザバ根,ケンゴ子の構成有機酸,オキシ脂肪酸である2-methylbutyric, nilic, jalapinolic acidはいずれも不斉中心12個をもつ.これらの絶対配置の決定を行い,それぞれ2S-, 2R, 3R-(オリザバ根では2S, 3S-), 11R-体と決定した.このことによりこれまで得られた樹脂配糖体の全構造が決定された.いわゆる樹脂配糖体は、ケンゴ子,ヤラッパ根,オリザバ根,ハリアサガオ種子などヒルガオ科植物の根,種子に特有の瀉下成分として古くから知られる高分子のコシプレックスグリコリピッドであるが、これまで分離精製の困難さから、混合物のまゝ水解して得られる有機酸,オキシ脂肪酸,配糖酸の構造研究のみにとどまり、その本体の構造はおろか単離された例を見なかった。我々は、オリザバ根,ハリアサガオ種子のエーテル可溶性樹脂配糖体混合物,オリザビン,ムリカチンからそれぞれ4,5種の真正樹脂配糖体の単離構造決定に成功し、Mannichらの提唱した推定構造と異なるモノマーでしかも大環状エステル構造をもつことを明らかにした。
歯科用インプラントの開発に関する研究、特にポーラスインプラント素材について

本研究は、インプラント体の表面にポーラス加工を施して、表面積を6倍に拡大して、強固な骨維持を図る画期的なサイズの小さなインプラントシステムについて、前年に続き検討を進めた。本インプラントは、カナダ・トロント大学MRCグループによって開発されたもので、本研究の分担研究者・小森規雄,小木曾文内は、日本大学から派遣されてこの開発研究に当初から参画し、本研究の継続に有利な情報を提供している。本研究グループは、本システムが市販のインプラントの中で最もサイズが小さいものであることから、顎骨・顎堤の小さい東洋系とくに日本人に適しており、臨床治験例を昨年の140から230例と増やし、患者へのアンケート調査を加えて症例を分析し、また適応症についてはカナダ・トロント大学および韓国大邸(Taegu)Catholic病院との国際交流をもとに詳細に検討した。その結果、それぞれ以下のような実績が得られた。1.患者アンケート調査から、本システムの実施による患者の意識感覚は90%の患者が抜歯と同程度のものとの回答であり、本法の侵襲が軽微であることが明らかにされた。2.上顎に対するインプラントの実施は、上顎洞底との距離が適応症の選択にあたり大きな制約となっている。これに対して本研究グループと連携を保つトロント大学のD.A Deporter教授は"オステオトームによる上顎洞底上昇術"を提案した。研究分担者(小森、斎藤)はJPD-Jap.ed(クインテッセンス、2000年7月)にこれを翻訳掲載した。3.本研究代表者斎藤は研究協力者2名(星野淳一郎、四方二郎)を伴い、韓国のTaegu Catholic病院のDr.Dong-Seok Sohnを訪門し、抜歯直後の本システムによるインプラント埋入法および埋入直後の咬合負荷の影響について有益な情報交換を行った。本研究は、インプラント体の表面にポーラス加工を施し、表面積を6倍に拡大して、インプラント体と骨とのosseointegration効果を高めて強固な骨維持を図る画期的なインプラントシステムの開発研究である。本インプラントシステムは、カナダ・トロント大学のMRCグループによって開発されたもので、本科研費の分担者である小森規夫,小曾木文内は、日本大学から派遣されてこの開発研究に参画しており、本研究の継続に有利な情報を提供した。そこで本研究グループは、本インプラント体が市販のインプラントシステムに比較してサイズが最も小さいことから、顎骨・顎堤の小さい日本人に適しているとの評価のもとで、すでに埋入した140例の臨床治験をもとに症例を分析検討した。その治験成績をもとにインプラント体の生体親和性、ペリオテストを中心とする動揺度の測定などから表面構造とosseointegrationの関係、上顎洞によって制約のある上顎への適応症の拡大などについて詳細に検討し、さらにサイズの小さいインプラント体の開発が必要と考え、改良についてのデザインを共同研究者のトロント大学側に提案し、幅広い選択技がとれるシステムとなるよう検討協議し、以下のような研究成果を得ている。1)140症例の治験例について6カ月、1、3年と遠隔成績(臨床、X線評価)を調べ、とくに各埋入インプラントのペリオテスト値が経時的に低下する事を認めた。2)本研究分担者・小木曾をトロント大学に派遣し、上記の日本におけるインプラント埋入分析データを提示し、サイズの小さいインプラント体の開発に有翼形態の付与などのインプラント体のデザインを検討した。3)トロント大学から補綴学専攻の・ワトソン教授の来日を仰ぎ、インプラントの上部構造とメインテナンスについて協議し、適切な咬合機能について協議した。

本研究グループは、インプラント体の表面にポーラス加工を施して、表面積を6倍に拡大して、強固な骨維持を図る画期的なサイズの小さなインプラントシステムについて、前年に続き検討を進めている。本インプラントは、カナダ・トロント大学MRCグループによって開発されたもので、本研究の分担者、小森,小木曾は、日本大学から派遣されてこの開発研究に当初から参画し、本研究の継続に有利な情報を提供している。本研究グループは、本システムが市販のインプラントの中で最もサイズが小さいものであることから、顎骨・顎堤の小さい東洋系とくに日本人に適しており、臨床治験例を昨年の140から230例と増やし、患者へのアンケート調査を加えて症例を分析し、また適応症についてはカナダ・トロント大学および韓国大邸(Taegu)Catholic病院との国際交流をもとに詳細に検討した。その結果、それぞれ以下のような実績が得られた。1.患者アンケート調査から、本システムの実施による侵襲に対する患者の意識感覚は90%の患者が抜歯と同程度のものとの回答であり、本法の利便さが明らかにされた。2.上顎に対するインプラントの実施は、上顎洞底との距離が適応症の選択にあたり大きな制約となっている。これに対して本研究グループと連携を保つトロント大学のD.A Deporter教授は"オステオトームによる上顎洞底上昇術"を提案した。研究分担者(小森、斎藤)はJPD-Jap.ed(クインテッセンス、2000年7月)にこれを翻訳掲載した。3.本研究代表者斎藤は研究協力者2名(星野、四方)を伴い、韓国のTaegu Catholic病院のDr.Dong-Seok Sohnを訪門し、抜歯直後の本システムによるインプラント埋入法および埋入直後の咬合負荷の影響について有益な情報交換を行った。
アクアフォトミクスを用いた生体内水分子構造の解析による細胞の生存能力診断

研究成果の概要(和文):近赤外分光法及び水分子と生体分子との相互作用から生体システムの動態を明らかにするための新しい分析法であるアクアフォトミクスを用いて、細胞の生存能力に関与するDNAの分析を行なった。DNAにおける近赤外スペクトルの水分子振動を表わすOH第1倍音領域(1300-1600 nm)を解析することで、4種類の異なる構造のDNAそれぞれの濃度を定量化し、その回帰モデルからDNAの違いを明らかにした。また、直鎖DNAと環状DNAを識別し、DNA構造の違いを表わす水分子吸収バンドを明らかにした。本研究の目的は、近赤外分光法及びアクアフォトミクスによりDNAやタンパク質などの生体システムにおける働きを、生体分子と水分子との相互作用により明らかにすることである。4種類の異なるDNA(直鎖λDNA、および直鎖が含まれる3つの環状複合鎖)を濃度が5 ng/μLとなるよう超純水に加えた。また、λDNAを制限酵素Hind IIIまたはXba Iで切断したサンプル、および環状複合鎖をBamH Iで切断したサンプルを、それぞれ濃度5 ng/μLで準備した。それぞれのDNAサンプルの塩基対数の違いは、アガロースゲル電気泳動の結果から確認された。各サンプルは、直接希釈により5-0.625 ng/μLの4段階に調整、8種類のDNAの総計32サンプルから近赤外スペクトルを室温で各サンプルに対して3回連続で測定し、水分子振動に関係するOH第1倍音領域を解析に用いた。まず、DNAの測定毎に測定した超純水スペクトルによる差スペクトルの算出により、DNAのスペクトル情報を強調させた。そして、主成分分析を用いたSIMCA法により、λDNAおよび制限酵素により切断されたものを直鎖DNAとし、切断しない環状DNAとの識別を行った。各サンプルを連続で測定したスペクトルから、1・3回目に測定したものをモデル構築セットとし、2回目に測定したものを予測セットとした。直鎖および環状DNAに対して、75%および79%の識別モデルが構築され、75%および75%の識別予測結果がそれぞれ得られた。また、各DNAを独立させた全4段階の濃度に対してPLS回帰モデルを構築すると、全8種類のDNAから相関係数Rが0.911<R<0.999の高精度の定量モデルが得られた。これらのモデルは、他のDNAデータに対して-0.834<R<0.882の定量予測結果を示し、それぞれの回帰ベクトルが各DNAに固有であることが確認された。本研究の目的は、近赤外分光法によりDNAやタンパク質などの動態を、生体分子と水分子との相互作用を反映する近赤外スペクトルの吸収バンド(アクアフォトム)から抽出するという新しい分野であるアクアフォトミクスの観点から明らかにすることである。4種類の異なるDNA(48502bpの2本鎖直鎖、2686bp、2675bp、および2238bpの環状2本鎖)を超純水に濃度が5ng/μLとなるよう加え、2倍希釈による5から0.005ng/μLの10段階の濃度においてスペクトルを室温で測定した。OH伸縮振動の第1倍音領域を解析するため、近赤外スペクトルデータの1300-1600nm領域を用いた。解析結果の有効性を検討するため、データセットをDNA濃度の最高・最低値を含むモデル構築セットと中間濃度の予測セットに分割した。常用対数化したDNA濃度をPLS回帰によって定量化すると、全ての回帰モデルで相関係数R=0.99が得られ、R=0.85から0.93の予測結果が得られた。各DNAの回帰モデルは異なったピークを示し、DNA構造の特徴を水分子マトリクス構造(WAMACS)として近赤外スペクトルデータに反映していることが示唆された。次に、主成分分析を用いたSIMCA法により4種類のDNAを識別した。SIMCA法により、各DNAの違いの度合いを近赤外スペクトルのみからクラス間距離として求めることが出来る。SIMCAモデルを構築すると、各DNAの塩基対の違いにしたがったクラス間距離が得られた。スペクトルのみから有効なクラス間距離が求まったため、水の近赤外吸収パターン(WAPS)が寄与していると考えられる。しかし、全てのモデル構築セットに対しては100%の識別結果を示したが、予測セットでは17%から75%の識別精度であった。次の課題として、それぞれのDNAに対して有効な主成分モデルを構築する必要がある。今日のオミクス分野の研究では、DNAやタンパク質などの要素を単離した上で測定を行うため、多大な労力と時間を必要とするほか、非破壊的かつ経時的に生体内物質の動態を計測することができない。本研究では、非破壊的に測定したDNA溶液の近赤外スペクトルを用い、塩基対数の定量化を高精度で可能とした。その結果、DNA構造の特徴を水分子マトリクス構造(WAMACS)として近赤外スペクトルに反映させた。

また、定性分析によりスペクトルデータのみから4種類の異なったDNAの識別を行い、DNAの特徴を示す水の近赤外吸収パターン(WAPS)を明らかにした。今後の推進方策:本研究で用いたDNAでのスペクトル測定を複数回行い、定性・定量分析の信頼性を高め、それぞれの塩基配列の特徴を反映する水の近赤外吸収パターン(WAPS)を同定する。また、制限酵素により切断した2本鎖直鎖DNAを加え、異なった塩基配列によるDNAの情報を近赤外スペクトルから抽出することを目指す。オリジナルの2本鎖直鎖DNAと切断により塩基配列の一部が変化したDNAとをWAPSにより比較し、DNAの塩基配列構造と水との相互作用についてのアクアフォトムデータベースを構築する。これにより、DNA溶液サンプルの近赤外スペクトルからDNAの長さと構造を識別する。追加実験を行って定量・定性モデルの精度と信頼性を向上して学術的に報告するため、消耗品および学会参加費として使用する予定である。
キャピラリー電気泳動法の高精度化・高感度化

キャピラリーゾーン電気泳動(CZE)およびマイクロチップ電気泳動分析(MCE)の高精度化・高感度化のため、電気的注入を併用する過渡的等速電気泳動オンライン前濃縮についてシミュレーションおよび実験の両面から検討した。その結果、本法が極めて有効な前濃縮法であることを明らかにし、Electrokinetic supercharging(EKS)と名付けた。EKS実験条件の最適化にあたってはシミュレーションの結果が有効に利用でき、過渡的等速電気泳動前濃縮を効果的に機能させるためには、使用する電解液条件の選択(リーディング液・ターミナル液の種類、pH、錯形成剤の有無)および充填すべき物質量を試料移動度や量に応じて適切に選択することが最も重要である事が明らかになった。また電気浸透流(EOF)の存在は希薄試料の電気的注入には不利であり、濃度感度の向上を目的とするには可能な限りEOFを抑制すべきであることが明らかになった。このようなシミュレーションによる予備的知見を実験で確認しながら研究を進めた結果、EKS-CZEでの検出濃度下限(LOD)はアルカリ金属・希土類イオン等について間接UV吸収法によりサブppbレベルを達成し、ICやICP-AESに比肩できる濃度感度を再現性良く高精度に達成することができた。我々の提案した前濃縮法は河川水などのようなイオン強度の低い試料だけでなく、海水のような高塩濃度試料にも適用できる。このことを海水中ヨウ化物イオンの分析を例として示した。また本法はMCEにも適用可能である事を明らかにし、EKS-MCEを用いるとDNA断片やタンパク質の分析において通常行われているpinched injection法に比較して20倍以上の高感度化を達成した。これらの結果はJ.Chromatogr.やElectrophoresis誌に投稿し高い評価を得ている。また、科学技術振興事業団企業化開発事業本部の有用特許出願制度に採用され特許出願した。キャピラリー電気泳動法(CE)は絶対感度・分析の迅速性・メインテナンス・ランニングコストなどの点で優れた分析法である。本法はごく少量の試料・分析試薬しか必要とせずローエミッションであるため、次世代の分析法として期待されている。近年これらの特徴をより効果的に発揮させる目的で装置の小型化が進み、マイクロチップ電気泳動(MCE)装置が市販されるようになった。しかしながら小型化により導入可能な試料体積および分離場有効長の減少は避けられず、分析精度・濃度感度が低いというCE・MCEの欠点の克服が大きな課題となっている。本研究の第1の目的であるキャピラリー電気泳動の高精度化ついては、過渡的等速電気泳動-キャピラリーゾーン電気泳動などの前濃縮を利用する系について、泳動時間ではなく移動産軸を横軸とする変換式を考案し、高い再現性・および装置間の互換性(データの標準化)が可能であることを示した。またMEKCについては容量比(k')を横軸とする新しい非線形変換法を開発し、高精度化・データの標準化に成功した。第2の目的である高感度化については、過渡的等速電気泳動法-キャピラリーゾーン電気泳動(transient ITP-CZE)および電気的試料注入-過渡的等速電気泳動法-キャピラリーゾーン電気泳動(Electrokinetic supercharging-CZE)の実験条件を最適化し、高感度化を達成した。前者は濃厚な塩類にも適用可能であり、海水中の微量ヨウ化物イオンについてサブppbレベルの検出濃度下限を達成した。また後者については希土類イオンについて同様な感度を達成し、希土類鉱石中微量成分の分析に適用できる事を示した。現時点でCZEの感度はICやICP-AESに比肩できるところまで到達したと考えている。

なおこれらの高感度化法はMCEにも適用でき、DNA断片やSDSタンパク質の分析に適用できることも明らかにした。キャピラリーゾーン電気泳動(CZE)およびマイクロチップ電気泳動分析(MCE)の高精度化・高感度化のため、電気的注入を併用する過渡的等速電気泳動オンライン前濃縮についてシミュレーンョンおよび実験の両面から検討し、本法が極めて有効な方法であることを明らかにし、Electrokinetic supercharging(EKS)と名付けた。EKS実験条件の最適化にあたってはシミュレーションの結果が有効に利用でき、過渡的等速電気泳動前濃縮に用いる電解液条件の選択(リーディング液・ターミナル液の種類、pH、錯形成剤の有無)および充填すべきリーディング液およびターミナル液の物質量を試料濃度に応じて適切に選択することが、過渡的等速電気泳動前濃縮を効果的に機能させるために最も重要である事が明らかになった。また電気浸透流(EOF)薄試料の電気的注入には不利であり、濃度感度の向上を目的とするには可能な限りEOFを抑制すべきであることが明らかになった。このようなシミュレーションによる予備的知見を実験で確認しながら研究を進めた結果、EKS-CZEでの検出濃度下限(LOD)はアルカリ金属・希土類イオン等について間接UV吸収法によりサブppbレベルを達成し、ICやICP-AESに比肩できる濃度感度を再現性良く高精度に達成することができた。我々の提案した前濃縮法は河川水などのようなイオン強度の低い試料だけでなく、海水のような高塩濃度試料にも適用できる。このことを海水中ヨウ化物イオンの分析を例として示した。また本法はMCEにも適用可能である事を明らかにし、EKS-MCEを用いるとDNA断片やタンパク質の分析において通常行われているpinched injection法に比較して20倍以上の高感度化を達成した。これらの時果はJ.Chromatogr.やElectrophoresis誌に投稿し高い評価を得ている。
電気化学プロセスを利用したショットキー接合形成における溶液/半導体界面の反応機構

金属-化合物半導体接合(ショットキー接合)界面においては、通常、フェルミ準位が禁制帯中の特定の位置に固定される、フェルミ準位のピンニング現象がおこるため、デバイスへの応用上、大きな制限が加わってきた。本研究では、パルス電界を利用して、化合物半導体の表面のエッチングと金属電極の形成を同一電解液中で行う、「その場」電気化学プロセスにおける、溶液/半導体界面の反応素過程の理解を基盤として、ショットキー接合界面のフェルミ準位ピンニング緩和機構を明らかにすることを目的とした。得られた成果を以下にまとめる。1)エッチングパルス数によって、エッチング深さの精密制御が可能となった。パルス幅を0.1msとした場合、InP表面で、平均エッチングレート3x10^<-5>nm/pulseが得られた。2)パルスメッキによる金属堆積初期過程をSEMおよびAFMで詳細に調べた結果、金属微粒子の核生成後、粒径が飽和するとともに微粒子の分布が密になることが明らかになった。さらに、メッキパルスのデューテイー比設定によって、粒径およびその分布の制御が可能となることが明らかになった。3)電気化学プロセスで形成したショットキー界面は、酸化層フリー、ストレスフリーであることが示された。4) Pt/n-InPショットキー接合で、0.86eVという、これまでに報告例の無い極めて高い障壁高が実現された。また、n-GaAsおよびn-GaNに対するショットキー接合においても、熱電子放出理論に基づく電流-電圧特性が得られ、金属の種類に大きく依存した電流-電圧特性のシフトが観測された。5)電流-電圧特性より求めたショットキー障壁高の金属仕事関数依存性を詳細に調べた結果、n-GaAsに対しては、仕事関数値に対する障壁値の変化率(界面定数)は0.25となり、これまでの代表的な値の2倍以上の変化率を得た。また、n-GaNに対しては、さらに高い界面定数0.49を得た。これは、金属の波動関数が半導体側にしみだして表面フェルミ準位を本質的にピンニングするというモデル(MIGSモデル)に基づく理論値(0.29)をはるかに凌ぐ値である。以上の結果は、本研究で開発された低温・低エネルギー電気化学プロセスによって、遷移層やストレスの無いショットキー接合が形成でき、フェルミ準位ピンニングの緩和により、金属の仕事関数に依存したショットキー障壁高のふるまいが得られたことを示唆する結果である。
南極海のマイクロネクトン・大型動物プランクトンの多様性と群集構造

本年度も引き続き、東京大学海洋研究所研究船白鳳丸による南極航海(航海番号KH-94-4、KH01-3)において採集された試料を用いて、動物プランクトン・マイクロネクトンの高次分類群ソーティングを実施し、その結果に基づき卓越した動物群であるサルパ類の昼夜鉛直分布、ならびに摂餌に関する研究を行い、論文作成を行った。得られた成果は、すでにPolar Biology誌、Plankton Biology and Ecology誌等に公表されている。本年度はシンポジウム発表を1件行った(日本海洋学会秋季大会)。新たな論文は受理されなかったが、今後、1年以内に投稿予定である。以下に得られた結果の概要を示す。大型動物プランクトン全体の個体密度は64-2709inds.・10^3m^<-3>の範囲で、湿重量は2-263mg・m^<-3>の範囲で変動した。両者とも発散線の北側(Stn.13)で南側(Stn.11,43)に比べて有意に高かった(1-way ANOVA, Turkey-Kramer's post-hoc test, p<0.05)。また、昼夜による個体密度・湿重量の違いは各測点ともみられなかった(Mann-Whitney U-test)。出現した大型動物プランクトンは8つの動物門におよんだ。現在種まで同定が進んでいる動物群のうち最も種数が多かったのはカイアシ類で、15種が出現した。個体密度で卓越した動物群は測点により異なった。AD北側のStn.13ではサルパ類Salpa thompsoniが圧倒的に卓越し、カイアシ類がこれに続いたが、南側のStn.11からはサルパ類は全く出現せず、かわってカイアシ類・ヤムシ類・翼足類が卓越した。一カ月後の南側の群集組成は全体の傾向は変わらないが、翼足類に替わってオキアミ類が相対的に増加した(Stn.43)。群集構造をピアンカのα-indexを用いたクラスター分析により解析した。群集は大きく(1)サルパ類が卓越する群集、(2)カイアシ類が卓越する群集、(3)オキアミ類が卓越する群集に分けられた。サルパ類が卓越する群集の多様度H'はカイアシ類、オキアミ類が卓越する群集のそれに比べて有意に低く、独占状態の高い群集であることが示された。以上のように、発散線をはさんで水平的、鉛直的、時期的にも異なる群集が存在していたことが明らかになった。これらのデータはあくまでスナップショット的なものではあるが、南大洋で従来報告されている大型動物プランクトン群集を鉛直的にも解析できたということで、貴重なデータであると考えられる。今後現場の基礎生産量などのデータともつきあわせて、より詳しい議論を行ってゆきたい。東京大学海洋研究所研究船白鳳丸による南極航海(航海番号KH-94-4)において採集された試料を用いて、動物プランクトン・マイクロネクトンの高次分類群ソーティングを実施し、その結果に基づき卓越した動物群であるサルパ類の昼夜鉛直分布、ならびに摂餌に関する研究を行い、論文作成を行った。得られた成果は、Polar BiologyとPlankton Biology and Ecology誌に公表された。サルパ類Salpa thompsoniは太陽放射がゼロになる時間帯だけ水面付近まで移動し、日が出てくると同時に下降し始め120-300mまで下がる。それらは太陽放射が最大になる昼間に再び上昇を始め、餌である植物プランクトンがもっとも多い層(30-120m)に明るいうちから到達し比較的長時間そこに留まる。通常、動物プランクトンの日周鉛直移動は視覚捕食者からの回避行動であることが知られているが、サルパ類は餌の多い層に比較的長時間滞在することによって餌の少ない南大洋外洋域で少しでも摂餌機会を増加させているのかもしれない。明るい層に長く留まることは捕食される危険性を増やすことにもつながるが、サルパ類の捕食者でこの層と分布が重なるものはまだ知られていない。サルパ類の摂餌行動を調べた結果、南大洋で通常他の大型動物プランクトンが利用できない微細な(0.2-20μm)粒子を捕食することが出来るということがわかった。このことは、ナノ、ピコサイズの微小藻類が卓越する南大洋外洋域にうまく適応した摂餌様式であると考えられる。南大洋でサルパ類が高い現存量を誇る理由のひとつに、それらの特殊な日周鉛直移動様式と摂餌生態が関与しているのかもしれない。南極観測船「しらせ」において採集された試料を用いて、夏季南大洋インド洋区における表層水中の動物プランクトン現存量に関する研究を行い、論文作成を行った。得られた成果は、南極資料誌上に公表された。研究船白鳳丸による南極航海(航海番号KH-01-3)において、大型トロールネット(RMT)他を用いた動物プランクトン試料の採集、ならびにナンキョクオキアミの摂餌実験、サルパ類の摂餌リズム実験を行った。

得られた成果は、すでにPolar Biology誌、Plankton Biology and Ecology誌等に公表されている。本年度はシンポジウム発表を1件行った(日本海洋学会秋季大会)。新たな論文は受理されなかったが、今後、1年以内に投稿予定である。以下に得られた結果の概要を示す。大型動物プランクトン全体の個体密度は64-2709inds.・10^3m^<-3>の範囲で、湿重量は2-263mg・m^<-3>の範囲で変動した。両者とも発散線の北側(Stn.13)で南側(Stn.11,43)に比べて有意に高かった(1-way ANOVA, Turkey-Kramer's post-hoc test, p<0.05)。また、昼夜による個体密度・湿重量の違いは各測点ともみられなかった(Mann-Whitney U-test)。出現した大型動物プランクトンは8つの動物門におよんだ。現在種まで同定が進んでいる動物群のうち最も種数が多かったのはカイアシ類で、15種が出現した。個体密度で卓越した動物群は測点により異なった。AD北側のStn.13ではサルパ類Salpa thompsoniが圧倒的に卓越し、カイアシ類がこれに続いたが、南側のStn.11からはサルパ類は全く出現せず、かわってカイアシ類・ヤムシ類・翼足類が卓越した。一カ月後の南側の群集組成は全体の傾向は変わらないが、翼足類に替わってオキアミ類が相対的に増加した(Stn.43)。群集構造をピアンカのα-indexを用いたクラスター分析により解析した。群集は大きく(1)サルパ類が卓越する群集、(2)カイアシ類が卓越する群集、(3)オキアミ類が卓越する群集に分けられた。サルパ類が卓越する群集の多様度H'はカイアシ類、オキアミ類が卓越する群集のそれに比べて有意に低く、独占状態の高い群集であることが示された。以上のように、発散線をはさんで水平的、鉛直的、時期的にも異なる群集が存在していたことが明らかになった。これらのデータはあくまでスナップショット的なものではあるが、南大洋で従来報告されている大型動物プランクトン群集を鉛直的にも解析できたということで、貴重なデータであると考えられる。今後現場の基礎生産量などのデータともつきあわせて、より詳しい議論を行ってゆきたい。
摂食嚥下機能維持を目的とした精神神経疾患に対する薬物動態／薬力学的検討

在宅療養中の患者を対象とした研究調査では、多くの者は嚥下機能低下がみられ、さらに向精神薬または抗精神病薬を日常的に服用していることが多かった。在宅療養中の患者の嚥下機能には服用薬剤が影響を示している可能性が示唆された。急性・亜急性期病院のパーキンソン病の患者の嚥下動態の評価を主として行った研究調査では、服薬により不随意運動がコントロールされているケースが多くみられ、血中濃度と舌骨最大拳上量の間には有意な相関性は認められなかったが、それらの患者に対しても早期から摂食指導や嚥下訓練が必要であることが考えられた。本年度は、嚥下内視鏡検査の際にチャンネル付き内視鏡用感染防止シースを用い、その先端より水を滴下することにより嚥下反射惹起時間を測定する方法の有用性を検討した。対象は日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーションセンターに嚥下障害を主訴に来院した患者65名(男性30名、女性35名、平均年齢82.6±8.9歳)を患者群とし、健常者11名(男性6名、女性5名、平均年齢29.4±4.1歳)を健常者群とした。方法としては内視鏡用感染防止シースを用いてチャンネル内に5Frビニルチューブを設置し、嚥下内視鏡検査時に0.4ml /2.0ml生理食塩水の注入を行い、注水から嚥下までの潜時時間の計測と嚥下状態の観察を行った。患者群の既往症は、脳梗塞26名、認知症22名、脳出血16名、パーキンソン病4名、廃用症候群1名、食道下咽頭癌1名であった(重複含む)。患者群と健常者群とを統計学的検討を用いて比較したところ、0.4mlの注水時は健常者群1.31秒に対し患者群6.38秒であり、2.0ml注水時は健常者群1.18秒に対し5.34秒と嚥下潜時時間に有意な差が認められた(p<0.05)。また、0.4ml注水時において内視鏡検査時に唾液誤嚥が観察された者は10.09秒、唾液誤嚥なしとされた者は5.87秒であり有意な延長が認められた(p<0.05)。本研究の結果より、チャネル付き内視鏡用感染防止シースを用いた嚥下潜時時間の測定は嚥下障害の臨床評価に有用である可能性が示された。さらに、今年度は分担研究者の医療施設において神経内科と連携をとり8名のパーキンソン病の患者の嚥下機能評価を行った。Penetration-Aspiration Scaleでは不顕性誤嚥の所見が認められる6点以上が3名見られた。また、FOISの分類でも食形態に何らかの工夫が必要であるlevel5以下の者が5名認められた。本年度は、東京都の急性・亜急性期病院において脳神経外科と連携をとり、パーキンソン病患者15名(平均年齢71.2±7.9歳、男性9名、女性6名)の嚥下造影検査を行い、嚥下動態の評価を行った。パーキンソン病患者は、Hoehn-Yahr重症度分類で1度7名、2度2名、3度4名、4度2名で罹患期間は平均3.4年であり、wearning-off現象の認められる患者は7名であった。FOISの分類で食形態に何らかの工夫が必要であるlevel5以下は3名、食形態を特に調整していないlevel6以上が12名であった。嚥下造影検査では被験者を座位側面で透視し、液体バリウム(2ml、5ml、10ml、20ml)を指示嚥下させ、喉頭侵入、誤嚥や咽頭残留を評価した。嚥下機能の重症度スケールにはPenetration-Aspiration Scaleを用いた。結果として、不顕性誤嚥の所見が認められる6点以上が2名、喉頭侵入の所見が認められる2点以上5点以下が4名、喉頭侵入を認めない1点が10名であった。今年度の対象患者は服薬により不随意運動がコントロールされているケースが多く、嚥下機能としても軽症の割合が高かったが、中には重度嚥下障害のケースも見受けられ、早期から介入していくことの重要性と精神神経疾患に対する薬物動態、薬力学的検討を引き続き行うことの重要性が示された。今後は、パーキンソン病患者の嚥下動態を解析し、嚥下運動パターンの評価を行った上で薬物動態との関連性を検討していく必要がある。【目的】在宅療養中の者の服薬状況と嚥下機能、栄養状態との関連を検討した。【対象と方法】在宅療養中の156名(男性64名、女性92名)、平均年齢82.0±9.5歳(男性79.6±10.0歳、女性83.5±9.0歳)であった。調査対象者の居宅において、対象者の基礎情報、ADL、服薬状況について、口腔内状態、口腔機能についての調査した。【成績】嚥下障害を示したものは69名であった。嚥下障害を示した者と示さなかった者の年齢に有意差は認められなかった。(嚥下障害あり:82.9±8.7歳、なし:81.3±10.2歳)、