hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
他者との相互作用が刺激評価に与える影響：事象関連電位による検討

これに基づき,次の研究では3刺激オッドボール課題とサイバーボール課題を組み合わせたサイバーボール様課題を実施した。この研究ではP3b成分を指標とした検討については十分になされた。しかし,運動準備電位を探る試みがまだ完遂していない。この試みを遂行すべく,次の実験計画に向けて熟考を重ね,現在,実験パラダイムの再確認ができている。したがって,現在までのところ進捗状況はおおむね順調であり,さらなる進展もしていると考える。本研究は他者との共行為が自身の行動に影響するかどうかについて事象関連電位を用いて検討することを目的としている。29年度はサイバーボール様課題を若年者と高齢者に実施し,他者との共行為による自身の行動変化に加齢変化は認められるのかについて検討した。サイバーボール課題とはコンピュータ上の仮想の相手とボール投げをするものである。本研究ではこの課題をこれまで実施していたオッドボール課題と組み合わせ,サイバーボール様課題を設定した。サイバーボール様課題とはPC画面上に4つの四角を呈示し,その中にボールがランダムに呈示される。4つの四角のうち1つが自分に割り当てられる。参加者は自分に割り当てられた四角の中にボールが呈示された(標的刺激)らボタンを押す。課題を共に行う共行為者(別の参加者)には別の四角が割り当てられ,そこにボールが呈示された場合(非標的刺激),および残る2つの四角にボールが呈示された場合(標準刺激)は自身はボタンを押さないことが課題であった。非標的刺激は共行為者の刺激であるため,抑制反応が認められる。その抑制反応は刺激呈示後,前頭・中心部優性に認められる陽性の電位(no-go P3)に反映されるのだが,2人で課題を実施する共有条件において,高齢者は若年者より200 msほどno-go P3の生起が遅れ,さらにno-go P3は刺激呈示後700 msまで持続した。その一方,若年者で認められた他者刺激であるという刺激評価反応が,高齢者では認められなかった。これらの結果から,他者との課題共有事態では,高齢者は若年者よりもより長い時間,抑制反応を維持することで自身が誤った反応をしないように振る舞うが,他者の視点に立った刺激に対する処理はしないということが推測された。こうした研究から,他者との共行為が自身の行動に影響することは年齢を問わず認められるが,その質は年齢群間で異なることが明らかとなった。29年度はサイバーボール様課題を用いて他者との共行為が自身の行動に与える影響について検討し,その加齢変化を確認することに主眼を置き研究を進めた。その結果,若年者および高齢者を参加者として実験を行うことができた。高齢者に対する事象関連電位の記録は若年者よりも難しいのではないかと懸念していたが,その懸念は不要であり,まばたき統制も順調にできた。したがって,予定していたデータを集めることができた。若年者,高齢者それぞれで興味深い実験結果が得られ,そこからさらなる分析が必要となる推測もできたことから,結果の解釈に時間を割き,当初予定していたよりも発展した研究内容になったと考える。しかしながら,これらデータを論文にまとめる作業を29年度中に終えることができず,それは現在進行中である。
^<17>O-NMR法による金属カルボニルクラスター化合物の研究

RCC0_3(CO)9(R=Cl、H、Ph、Me)、MeCCO_3(CO)_8・PPh_3(Ph_2C_2)CO_2Fe(CO)_9、(HPhC_2)CO_2Fe(CO)_9の一連の三核金属カルボニルクラスターを合成し、天然存在比(0.037%)の^<17>O核のNMRを測定した。これらの化合物は^<17>O-核の存在比が極めて低いにもかゝわらず、^<13>C核とほゞ同程度の測定時間で容易にシグナルを与えた。これらの三核クラスターの基本骨格は正四面体型で、四面体の頂点をCあるいは-C=C-が占有した構造をとる。一連のRCCO_3(CO)_9では、RをCl→H→Ph→Meと変えても^<17>O-核の化学シフトは3ppm程度しか認められなかったが、これはCO_3核が「良い電子貯め」であることを示す傍証と見なせる。このCO核に直接配位したCOを1個PPa_3に置換したMeCCO_3(CO)_8・PPh_3は、CO間の交換現象(スクランブリング)の為、非等価であるべきCOがすべて等価となり、1本の「平均化されたシグナル」しか検出できなかったが、MeCCO_3(CO)_9と比べて15PPmの低磁場シフトが観測された。RC-をPA-C=C-Phに置換した(Ph_2C_2)CO_2Fe(CO)_9においても同様な交換が室温で起っており、COに配位したCOと、Feに配位したCOの、平均化されたシグナルしか検出できなかった。一方RC-をH-C=C-Phに置換した(HPhC_2)CO_2Fe(CO)_9ではH-C=C-PhとCO_2Feコアとの結合様式がPh-C=C-Phのケースとは異なる為、CO間の交換が抑えられ、COに結合したCOと、Feに結合したCOのシグナルを識別できた。これらの化学シフトを解釈する為、CO伸縮振動の赤外線吸収の波数、ν(CO)との相関を求めたところ、ν(CO)が高くなるほど化学シフトが高磁場シフトすることが判明した。この相関は、金属原子による環が形成されていない一連のオープンクラスター、Me_4-xSn・[CO(CO)_4]x(x=1、2、3)、R_2Sn[CO(CO)_4]_2におけるこれらのデータ間の相関とは逆であり、CO_3環あるいはCO_2Fe環の環電流が^<17>O-核の化学シフトに大きな影響を与えていることが示唆された。
知的な徳の育成と結びついた道徳教育の開発

教科化に伴い、道徳授業の方法や評価の研究が進められているものの、学校の教育活動全体で行う道徳教育が重要であることに変わりない。しかし、各教科における道徳教育については、内容面での連携が語られても、知識獲得・伝達に内在する道徳性が検討されることは少なかった。対して本研究は、知識それ自体の条件ではなく、知る人の性格や態度に光を当てる徳認識論を援用し、「開かれた心」や「知的な謙虚さ」に含まれる道徳的側面を明らかにした。そうすることで、知的に安全な学級の中で他者の意見に耳を傾けるという学習の形式に基づいて、学校の教育活動全体で行う道徳教育のカリキュラムを構想することができた。初年度は、知的な徳(intellectual virtue)に関する文献を収集・整理するとともに、学校教育での援用を図っているJason Baehrが作成した実践的なガイドCultivating Good Minds: APhilosophical and PracticalGuide to Educating for Intellectual Virtuesと、Baehrら哲学者と教育学者が執筆している論文集Intellectual Virtues and Educationを精読した。開かれた心や知的な謙虚さがどのような特徴を持っているのかを哲学的に明らかにするとともに、学校教育活動全体を通じた道徳教育のカリキュラム案を作成するなど実践研究に着手したところである。また、他者の「証言(testimony)」が知識共有に重要性を果たすという知識獲得の社会的側面を検討した。MirandaFrickerの「証言に関わる不当さ(testimonial injustice)」に関する議論を援用することで、互いの意見に真剣に耳を傾け合いながら会話することの意義を確認した。これにより、教師が教室を知的に安全で支持的な空間にすること、そのために相互行為的な教育方法を教科学習で取り入れることが重要であるとの示唆を得た。さらに、ロバート・ブランダムの議論を教育学の立場から検討し、条件文を用いて行為理由を明示化していく過程において、自分自身がコミットしている考えや立場が明確になり、自己形成がなされていくことを明らかにした。論理的に物事を考えることが、他の可能性に目を向けたり、他者の意見に耳を傾けたりする機能を果たすという語用論的な洞察は、知的な探究それ自体に含まれた道徳的な側面を考えるときに有効な示唆を与えてくれることがわかった。その成果は愛媛大学教育学部紀要にて発表された。初年度の目的は、知識獲得および知識伝達・共有の局面に着目して、徳認識論における応答責任主義が教育をどのように描き出しているのかを明らかにすることであった。この点について、Jason Baehrを中心として、教育への応用をめぐる諸議論を整理し、1開かれた心や知的な謙虚さが他者考慮的な仕方で適用されるときに道徳的な側面を認めうること、また2他者の証言(testimony)が知識共有に重要性を果たすという知識獲得の社会的側面を考慮したとき、教室内に安全で支持的な雰囲気をつくりだすことが実践的に重要であること、を明らかにし、Asia-Pacific Network of Moral Educationで口頭発表できた。今後は、それらを論文等にまとめていく作業が必要である。また、Baehrの実践的なガイドの精読やお茶の水女子大学附属小学校の「てつがく」の実践視察を通じて、実践的な研究を行うための視座を得、附属小学校の教員と協力体制を築くことができた。これについては、次年度に計画的な遂行を行うことで、発展させていく予定である。学校の教育活動全体を通じた道徳教育のあり方について、知的探求それ自体に含まれている「知的な徳」の内容を分析した。それにより、各教科での学習に含まれる道徳的な側面を明らかにし、内容に基づくアプローチではなく、形式に基づいたアプローチによって、学校の教育活動全体を通じた道徳教育のカリキュラムを構想する可能性を指摘した。具体的には、知的な徳に関する応答責任主義において「教育」が大きな役割を果たすことと、それが教育哲学における「教育」概念分析とも合致することを確認した。そのうえで、応答責任主義が重視する知的な徳のうち、「開かれた心」と「知的な謙虚さ」に関する徳認識論の議論を整理し、それらが発揮されるためには自分とは異なる他者の意見に耳を傾ける態度が求められることを明らかにした。また、伝聞においても、他者の意見を尊重しない雰囲気が、集団による知的探求の深まりだけでなく、尊重されなかった側の知的な徳(たとえば、知的な勇気)の形成を妨げうることを確認した。これらから、各教科での学習において知的な徳を育むことが、他者の意見に耳を傾けたり、他者に誠実に自分の得た知識を伝達したりする活動を含む点に、道徳的な側面が見て取れることを導いた。そのうえで、知的な徳と道徳的な徳の関係をめぐる諸議論を比較検討し、内容に基づく場合にはそれらを分ける必要がある一方で、形式に基づく場合には共通する点を見出すことができると主張し、他者を顧慮するという形式に基づいた学校の教育活動全体を通じた道徳教育を提案した。これにより、道徳的価値を各教科の学習に結びつける以外の仕方で学校の教育活動全体を通じた道徳教育のカリキュラムを構想できることを示した。成果は日本道徳教育方法学会にて発表するとともに、『道徳教育方法研究』第23号に掲載された。また、『愛媛の道徳教育』にも寄稿し、学校現場への研究の還元を行った。

対して本研究は、知識それ自体の条件ではなく、知る人の性格や態度に光を当てる徳認識論を援用し、「開かれた心」や「知的な謙虚さ」に含まれる道徳的側面を明らかにした。そうすることで、知的に安全な学級の中で他者の意見に耳を傾けるという学習の形式に基づいて、学校の教育活動全体で行う道徳教育のカリキュラムを構想することができた。知識獲得および知識伝達・共有について、徳認識論における応答責任主義が教育をどのように論じているかについて、より詳細な検討を行う。具体的には、1「証言(testimony)」と自律的思考の関係をめぐるLinda Zagzebskiの議論を中心に、これまで教育目的とされてきた「自律的思考」のあり方をめぐって検討を進めたい。また、初年度の成果を論文等の成果物へ繋げていく。また、実践的な研究については評価方法や「道徳の時間/道徳科」との接続について学校教員との意見交換を継続・深化していく。加えて、先駆的な実践事例(カリフォルニア州のIntellectual Virtue Academy)の視察に行くことで、知的な徳の育成に基づくカリキュラムの構想を膨らませる。さらに、道徳的判断における知的な探究の果たす役割について、道徳哲学における議論を詳細に検討したい。それにより、学校教育活動全体を通じた道徳教育の新たな可能性を示す。教育哲学研究当初はイギリスの教育哲学会にて発表予定であった。しかし、知的な徳の育成を道徳教育の拡張という文脈で論じる場合、道徳教育が教科として行われることの多いアジア圏での発表が望ましいと判断した。Asia-Pacific Network of Moral Educationの学会開催が2017年4月のため、当初必要と見込んでいた旅費が少なかった。他方、Baehrを中心として、徳認識論を教育実践で論じる著書等の出版が続き、関連する書籍購入等で物品費が当初見込みより多くかかった。旅費の減少と物品費の増加の結果、次年度使用額がわずかに発生した。
遠心羽根車の逆流に関する研究

遠心ポンプのキャビテーションによるチョークを避けその性能を向上させるため,羽根入口角を大きくとり目玉径を大きくすることが多い.その場合却って羽根車吸込側の逆流に基づくキャビテーションが生じ易くなる.したがって,その逆流機構を明らかにする必要があるが,入口流れが複雑なこともあり殆ど検討されていない.そこで,本研究では,逆流の発生機構を解明し,キャビテーションとの関連に対する知見をえることを目的とした.逆流が発生すると発生入口流れの軸対称性が崩れるため,定常測定では羽根に対する逆流の発生位置や規模が求まらない.そこで,まずピトー管を用いた非定常計測法を確立した.その後,オープンインペラを用いて逆流発生と性能および羽根間圧力分布の関係を調べ次のような成果をえた.羽根入口角が大きいため,最高効率点の95%流量(無衡突流入時の45%流量に相当)で既に入口流れは羽根ピッチ方向に大きく変動し,逆流が発生し易い状態となり, 90%流量になると逆流が観測される.その規模は大きく,羽根端近くで羽根1ピッチ間全域となり徐々に範囲を減少しながら羽根高さの1/4では前縁付近に限定されるようになる.更に流量が減少しても羽根入口断面上の逆流範囲は殆ど変わらず,上流側へ拡大するようになる.逆流が生じると入口付近の羽根負圧側の広い範囲で圧力が大きく上昇し,また圧力側付近にも局所的な圧力上昇がみられる.前者は羽根面に沿って羽根端側へ流れる二次流れの影響,後者は前縁よどみ点位置が羽根圧力面側へ移動するためと考えられる.このことは油膜法による可視化結果からも確認されている.また,羽根面上の圧力分布は特異点解法から求まる分布と同様な傾向を示すが,前縁近くの実験値は計算値に比べかなり小さくなる.なお,逆流規模や羽根間圧力分布に及ぼす羽根端すきま幅の影響は少ない.遠心ポンプのキャビテーションによるチョークを避けその性能を向上させるため,羽根入口角を大きくとり目玉径を大きくすることが多い.その場合却って羽根車吸込側の逆流に基づくキャビテーションが生じ易くなる.したがって,その逆流機構を明らかにする必要があるが,入口流れが複雑なこともあり殆ど検討されていない.そこで,本研究では,逆流の発生機構を解明し,キャビテーションとの関連に対する知見をえることを目的とした.逆流が発生すると発生入口流れの軸対称性が崩れるため,定常測定では羽根に対する逆流の発生位置や規模が求まらない.そこで,まずピトー管を用いた非定常計測法を確立した.その後,オープンインペラを用いて逆流発生と性能および羽根間圧力分布の関係を調べ次のような成果をえた.羽根入口角が大きいため,最高効率点の95%流量(無衡突流入時の45%流量に相当)で既に入口流れは羽根ピッチ方向に大きく変動し,逆流が発生し易い状態となり, 90%流量になると逆流が観測される.その規模は大きく,羽根端近くで羽根1ピッチ間全域となり徐々に範囲を減少しながら羽根高さの1/4では前縁付近に限定されるようになる.更に流量が減少しても羽根入口断面上の逆流範囲は殆ど変わらず,上流側へ拡大するようになる.逆流が生じると入口付近の羽根負圧側の広い範囲で圧力が大きく上昇し,また圧力側付近にも局所的な圧力上昇がみられる.前者は羽根面に沿って羽根端側へ流れる二次流れの影響,後者は前縁よどみ点位置が羽根圧力面側へ移動するためと考えられる.このことは油膜法による可視化結果からも確認されている.また,羽根面上の圧力分布は特異点解法から求まる分布と同様な傾向を示すが,前縁近くの実験値は計算値に比べかなり小さくなる.なお,逆流規模や羽根間圧力分布に及ぼす羽根端すきま幅の影響は少ない.遠心ポンプのキャビテーションによるチョークを避けその性能を向上させるため、羽根入口角を大きくとり目玉径を大きくすることが多い。その場合却って羽根車吸込み側の逆流に基づくキャビテーションが生じ易くなる。したがって、その逆流機構について明らかにする必要があるが、入口流れが複雑なこともあり殆ど検討されていない。そこで、本研究では、逆流の発生機構を解明し、キャビテーションとの関連に対する知見をえることを目的とした。まず、オープン羽根車を用いて種々な流量および回転数の場合について、ポンプ性能と羽根間圧力の関係を明らかにした。そして、第一段階として、羽根入口流れの定常計測を行い、羽根入口角が大きいため最高効率点の90%流量(無衝突流入流量の45%)で既に逆流が発生していることを確認した。しかし、逆流が発生すると羽根人口流れの軸対称性が崩れるため、定常計測では羽根に対する逆流の発生位置や規模が求まらない。そこで、ピトー管を用いた非定常計測法を検討した。すなわち、半導体圧力変換器を組込んだピトー管の周波数特性を向上させるとともに、マイコンによるデータ取込みソフトを開発した。この測定法の確立に多くの日時を必要としたが、逆流発生機構に関しては次のようなことを確認している。95%流量では、逆流はみられないものの入口流れは羽根1ピッチ間で変動し、逆流が発生し易い状態であることを示している。90%流量の場合、羽根端近くでは羽根1ピッチ間全域に逆流がみられる。そして、羽根端から遠ざかるにつれてその領域は減少し、羽根幅の30%の位置では羽根前縁近くに限定されるようになり、それより主板側では逆流していない。なお、流量の減少とともに逆流規模は当然拡大する。
神経管閉鎖異常における葉酸による予防効果の分子遺伝学的解析

神経管閉鎖障害(NTDs)のモデルマウスを用いて、その発症メカニズムや葉酸摂取によるNTDsの予防効果について検討した。神経管閉鎖期における母獣の血中葉酸濃度の減少が、NTDs発症頻度の増加要因の1つであることが示唆された。脳形態形成時胎仔のFgf8、Emx2遺伝子の前脳部の発現異常が神経管閉鎖障害誘発の一因となっており、葉酸前処理により発現異常が改善されたことから葉酸によるNTDs予防機序の一端が明らかとなった。マウスの神経管閉鎖異常(NTD)のひとつである外脳症に焦点を当て、NTDの遺伝素因を持つPdnマウスを用いて、葉酸(FA)投与の有無や遺伝子型の違いが発症にどのように影響を及ぼすのか、またFAがそれら神経管閉鎖時期の胚の遺伝子発現にどのように関与するのか検討した。ヘテロ型であるPdn/+マウスどうしを交配し、妊娠7日の母体にそれぞれFA、カビ毒の一種でNTDを誘引するOchratoxin A (OTA)、FA+OTAを腹腔投与した。無処理群を対照として用いた。まず胎生18日の胎仔を摘出し、NTD発症等を観察した。Pdn/Pdnの無処理群では13.2%のNTD発症率であったのに対し、OTAを曝露した群では51.6%と有意に増加したが、あらかじめFA処理した群では20.8%まで発症率が低下した。また、FAのみでは無処理群のPdn/PdnにおけるNTD発症率と差が無いことから、FAはGli3発現抑制によるNTDを防御できないことが示唆された。次に、妊娠8.5日の各投与群のマウス母体血清中のFA濃度を化学発光酵素免疫測定法により測定した。OTA曝露群では血中葉酸濃度が有意に減少したが、FA前処理しておくと血中葉酸濃度に改善が見られた。OTA処理により神経管閉鎖期に母獣の血中葉酸濃度が減少することが、NTD発症頻度の増加要因の1つと考えられた。次に胎生9日胚の頭部における、葉酸代謝関連のFolbp1、Mthfrおよび脳形態形成関連のFgf8、Emx2遺伝子の発現を、リアルタイムPCR法で測定した。Folbp1とMthfrの発現量は、遺伝子型間やOTA、FA投与による有意な差が認められなかった。Fgf8、Emx2ではOTA曝露による発現量の変化が認められた。今後、Fgf8やEmx2の異所性発現を、ホールマウントin situハイブリダイゼーション法を用いて詳細に検討していく予定である。神経管閉鎖異常(NTD)の遺伝素因を持つPdnマウスに葉酸やオクラトキシンA(OTA)を投与し、外脳症の発症等を観察した。妊娠7.5日にカビ毒であるオクラトキシンA(OTA)を曝露すると、Pdn/Pdnでは神経管閉鎖異常(NTD)が有意に増加したが、あらかじめ葉酸(FA)を投与するとNTDの発症率が低下した。また、マウス母体血清中のFA濃度を測定したところ、OTA曝露群では血中葉酸濃度が有意に減少したが、FA前処理しておくと血中葉酸濃度に改善が見られた。そこで、FA投与やGli3発現量の違いが神経管閉鎖時期の胚の遺伝子発現にどのように関与し、NTD発症にどのような影響を及ぼすのかをホールマウントin situハイブリダイゼーション法(WISH)を用いて検討した。Fgf8では、Pdn/Pdnのanterior neural ridge(ANR)で+/+と比べ背側に伸びており、Gli3はFgf8の発現を抑制していることが示唆された。OTA処理されたPdn/PdnのANRは、さらに広範囲に発現していた。FAで前処理すると、抑制されていた。OTAはGli3とFgf8の遺伝子発現カスケードに何らかの影響を及ぼしているが、FAはOTAによる影響を防御していることが示唆された。Emx2では、無処理+/+ではdosal forebrainに発現が認められ、OTA処理群ではそのシグナルが弱く、FAを投与すると改善がみられた。一方、Pdn/Pdnでは無処理でもシグナルは弱く、OTA曝露やFA前処理により変化することはなかった。これらのことから、Fgf8のANRでの発現増加とEmx2の前脳背側での発現低下がNTD誘発の一因となっている可能性が示唆された。FA投与やGli3発現量の違いが神経管閉鎖時期の遺伝子発現にどのように関与するのかを、Gli3が極端に発現抑制されている遺伝性多指症/無嗅脳症マウス(Pdn/Pdn)を用いて検討してきた。転写調節遺伝子Gli3は脳形態形成過程における胚組織内の遺伝子発現ネットワークにおいて、多くの遺伝子発現に関与していると考えられるので、Pdn/Pdnの組織内でどの遺伝子に発現変動がおきているのかを網羅的に調べるため、DNAマイクロアレイ解析を行った。

形態形成期である胎生9日胚の頭部からmRNAを抽出し、野生型(+/+)とPdn/Pdnの発現パターンを約3万種類の遺伝子が搭載されているDNAチップを用いて発現解析を行い、シグナル強度を比較した。Pdn/Pdnで2倍以上発現量が高い値を示した遺伝子は425で、1/2以下の低い発現量を示したものは368であった。そのうち脳形態形成に関連のあるGli3、Emx2、Wnt8b、Wnt7b遺伝子の発現量をリアルタイムPCR法により確認した。いずれも野生型と比べPdnのホモ型でも有意に減少しており、マイクロアレイの結果と一致した。またホールマウントin situハイブリダイゼーション(WISH)法で発現領域を調べた。その結果、Pdn/PdnでWnt8b、Wnt8b、Wnt7b、Emx2の前脳での発現抑制を認めた。WntグナルやEmx2はGli3発現抑制の影響を受けていることが示唆された。今後は、FAを投与した野生型(+/+)Pdn/Pdn、さらにOTA曝露されたサンプルでも比較を行い、データベースとして構築していく予定である。
アグロ・メディコ・ポリスの形成とウェルビーイングの拡充に関する地域間比較

本研究は、医福農連携の具体像としてアグロ・メディコ・ポリスを設定し、それがサスティナブルな地域の形成と住民のウェルビーイングの充実につながるという仮説を実証する。同時に、そこに至るための条件を国際的・国内的な比較研究によって解明する。特にトータルペインの観点からの緩和医療と福祉・健康関連の農業サービスとして注目されているアグリセラピーやアグリフィットネス、それらを柱とする農村の地域産業再生に重点を置く。アグロ・メディコ・ポリスのもつ農的福祉力と主体的福祉力の発現の方法とウェルビーイングの充実条件を解明するとともに、医福農連携のあり方を具体的に提案する。
高度環境制御下における葉と果実間の光合成産物の転流と分配に関する研究

果実間で不均一な光合成産物の分配メカニズムを解明するために、キュウリに与える受光量(受光葉面積×日積算光量)を変化させ、他の環境条件は一定とした条件で栽培を行い、受光量と複数の果実成長、流れ果の発生と果実収量などとの関係を調査した。また、夏、秋、冬作の栽培実験の温室内環境データとキュウリの生育データを照合することで、植物体の葉面積や果実成長などがどのような環境要因に影響されるのか解析した。複数の果実が同時に着果する場合,葉からの光合成産物の転流量は果実間で偏りがあり,一部の果実が成長を停止したり,落果する.この不均一な光合成産物の分配メカズムの解明に,直接師管液を採取する方法は困難である.そこで外部環境を高度に制御した条件で実験を行い,葉と果実の間で光合成産物などの物質がどのように伝達されているのか明らかにする.キュウリの果実に流れ果(落果)が多発するのは、日射量の少ない冬季である。そこで本年度は、秋季から冬季にかけて以下の調査を実施した。まず、キュウリ個体の葉位ごとの受光状態と光合成速度の高い葉位との関係を明らかにするため、自然光下の温室内で、葉位ごとの光強度と個葉の光合成速度を経時的に調査した。また、個葉の光合成速度の測定は煩雑であり、時間がかかることから、葉の光合成活性や葉齢を表す指標を探索した。キュウリ個体の下から数えて第6葉、第13葉について、測定チャンバの光強度を段階的に変化させた場合の個葉光合成速度を5日10日間隔で測定した。その結果、個葉の光合成速度が最大となるのは、葉面積が最大になるよも早い時期であり、葉1枚あたりの光合成速度が最大となるのは、光合成速度が低下し始め、葉面積が最大となる時期の前後約5日だった。クロロフィル濃度やDNAの分解程度を測定したが、これらの経時的変化からは個葉の光合成速度や葉齢を推定することはできなかった。今後、個葉の光強度や積算受光量とその葉位の周辺にある果実成長との関係を調査し、果実を連続的に成長させるのに必要な光条件を明らかにしていく予定である。複数の果実が同時に着果する場合,葉からの光合成産物の転流量は果実間で偏りがあり,一部の果実が成長を停止したり,落果する.この不均一な光合成産物の分配メカニズムの解明に,直接師管液を採取する方法は困難である.そこで外部環境を制御した条件で栽培を行い,葉と果実との間で光合成産物などの物質がどのように伝達されているのか明らかにする.本年度は、まず、自然光下の温室内で、夏季に遮光を行い、流れ果の発生数・率を調査した。その結果、遮光区の流れ果数・率は無遮光区よりも高くなり、日射量の不足が流れ果の発生を助長し、果実収量を低下させることが確認できた。次に、秋季(10-11月)には遮光区と無遮光区(日積算日射量:4.1、7.2MJ/m2)を設け、LED補光あり(+区)、無し(-区)を設けた。冬季(11月-1月)には+、-区のみとした。補光対象は開花節の下5節以内にある完全展開葉の2葉とし、赤青LEDパネルで葉面PPFを95180(最大380)μmol m-2 s-1で補光した。秋季は24hで約4週間、冬季は16hで約6週間補光した。約10日おきに補光節位を上位節へ移動した。両試験とも個体あたりの推定日積算受光量(-区:各区の日射量×総葉面積、+区:各区の日射量×補光葉以外の葉面積+補光量×補光葉面積)、流れ果率、果実収量を測定した。その結果、秋季の遮光区では-区で流れ果率が最も高く(14%)、遮光+区で無遮光区と同程度(約5%)に流れ果率が軽減した。秋季の果実収量は遮光の有無に寄らず、+区で-区より高い傾向を示した。冬季の+区の受光量は-区より8%多かった。流れ果率は-区(7.0%)の半分以下となり、果実収量は+区で-区より有意に高かった。以上より、個葉へのLED補光によって株あたりの受光量を高めることで流れ果の発生を軽減でき、日射の少ない冬季の果実収量を高められることが明らかとなった。
散文理解における類推の電算化とその促進に関する基礎的・実験的研究

目的:電算画面で動く図を併用して、散文の理解と算数文章題の達成過程における類推とその教授活動の効果に関する年齢差を実験的に検討し、比例関係の理解やイメージ操作能力と同様に類推能力が上記の課題の達成に寄与する過程の年齢差と、それに即応した教授活動の意義を指摘する。方法:電算画面で動く図を用いて、(イ)小学5年生と6年生に分数の演算を行わせ、そこで必要な2つの数の協応関係が理解され、その類推が課題解決に寄与する程度の年齢差を指摘した(当学紀要に発表)。さらに(ロ)円を等分して得られた円弧の両端を結んだ線分は正多角形を構成する事実を理解させ、その結果から類推して円を等分して正8角形を作図させた課題の達成過程で示された年齢差を指摘した(Psychologia誌に発表)。(ハ)電算画面で点滅する線分図の重なりを用いて最大公約数と最小公倍数の意味を理解する過程で得られた中1と大学生との差異を指摘し、この過程における類推能力の寄与に関する年齢差を強調した(9年度日本教育心理学会総会で発表予定し、学会誌にも投稿中)。(ニ)養護学校高等部在学の知的発達遅延の生徒と健常の小学1年生について数直線上の大小関係の比較過程における教授活動の効果を指摘した(学会誌に投稿中、昨年度教育心理学会総会で発表)他、(ホ)大学生の散文理解における教授活動と類推能力が、閲読文の内容に関する類似性判断に与える効果を指摘した(当学紀要に発表)。結果の概略:年少学童や知的発達遅滞の生徒も、適切な教授活動の下では類推能力を活性化させ得るが、類推に必要な写像(mapping)能力の自発的、効率的な運用は年長の被験者で顕在化する傾向を強調した。研究成果の応用:上記の諸実験用に開発した電算ソフトの一部は、鳴門教育大附属養護学校を基地局とした教材データベースに収納され、電算ネットワークを用いた検索と、現場での利用がなされている現状である。今後は電算システムの更新と教授法の改善に合わせた形で新たなソフトの開発と操作要員の訓練により、僻地教育や遠隔地の学童保育の現場でも利用し得る教授システムの整備が必要と考えられた。
現代の地域社会における一時的定住民の実態調査と社会的機能分析

本研究では、観光化・地域活性化した地域で特徴的に観察される、流動性・移動性の高い社会的集合に着目し、この集合を構成する人々の社会的動態、社会的性格や機能、地域社会との相互作用の実態について、社会学的アプローチによる調査研究からの実証的な究明を目指した。調査結果から、流動・移動性の高い社会的存在とは、Iターン・新規住民などの新規定住者、および季節労働者などの一時的定住者から成る集合であり、現代の地域社会を構成する特徴的な要素として地域社会を読み解く重要な因子であることが明らかとなった。来住者・一時的定住者、および彼(女)らを受け入れる地元民への聞き取り調査から、彼(女)らの個別の生活世界を浮かび上がらせるとともに、宿泊業主への質問票を用いた量的調査によって、彼(女)らの一般的・平均的な社会集団としての像を浮き彫りにした。彼(女)らは比較的年齢層の若い集団であり、伝統的宿泊業主にも非伝統的宿泊業主にも家族経営の宿泊業の構成員として受け入れられ、彼(女)らに対する配慮がなされるなどの社会関係が明らかとなった。これらの研究成果の主なものとして、前年度までに行ってきた量的調査・質的調査の分析を踏まえ、平成22年7月に国際社会学会(VXII ISA WORLD CONGRESS OF SOCIOLOGY,Gothenburg)において研究発表を行った("Local community in a mountain village and the life course of youth in Japan")また、11月には第83回日本社会学会において研究発表を行った(「観光地における非典型労働者の地域的受容過程(1)」)。研究結果については調査地に対しては平成23年2月に報告書を作成して調査協力者に送付した。また、以上の研究についてまとめたものを論文として発表した(羽渕一代・井戸聡「若年流動層の地域的受容-白馬村の宿泊業調査-」『人文社会論叢(人文科学篇)』25号、弘前大学人文学部、平成23年2月)本研究では、観光化・地域活性化した地域で特徴的に観察される、流動性・移動性の高い社会的集合に着目し、この集合を構成する人々の社会的動態、社会的性格や機能、地域社会との相互作用の実態について、社会学的アプローチによる調査研究からの実証的な究明を目指した。また、以上の研究についてまとめたものを論文として発表した(羽渕一代・井戸聡「若年流動層の地域的受容-白馬村の宿泊業調査-」『人文社会論叢(人文科学篇)』25号、弘前大学人文学部、平成23年2月)本研究は現代の特に観光化や地域活性化の進展する地域社会において特徴的に観察される流動性・移動性の高い社会的存在の集合を事例として取り上げ、この社会的集合を構成する人々の社会的動態、当該集合の社会的機能、地域社会との相互作用の実態について、フィールドワーク法により、その社会約動態と社会意識のあり方、社会的機能、地域社会との社会的相互作用について明らかにすることを目的としている。本年度は資料調査・フィールドワークによるデータの収集と整理を主眼において研究活動を行った。現地調査は主に長野県の農山村においての調査を進め、対象者と直接面する方法で行った。収集した各種文献資料およびインタビューによって得られたデータから必要事項を抽出して整理分類し、データベース化する作業を行い、分析考察のための準備作業を行った。また同時に来年度以降、調査対象地における量的な把握を含んだ研究を進めることが可能であるかの検討を含めた現地調査も行った。そめ結果、いくろかの条件が整えば、統計的調査を行うことができる可能性が出てきた。来年度以降、研究目的の幅を広げ、精度を高めるためにも量的調査に取り組んでいきたい。本研究では比較的年齢層の若い世代を研究対象となってくるため、若者研究の動態と状況を知る必要があり、そのためその領域の研究者や専門家との情報交換も進めてきた。調査対象となる社会的集合の生活世界を明らかにするだけではなく、若者研究の文脈に寄与できるような知見を探っていきたい。

本研究は現代の特に観光化や地域活性化の進展する地域社会において特徴的に観察される流動性・移動性の高い社会的存在の集合を事例として取り上げ、この社会的集合を構成する人々の社会的動態、当該集合の社会的機能、地域社会との相互作用の実熊について、フィールドワーク法により、その社会的動態と社会意識のあり方、社会的機能、地域社会との社会的相互作用について明らかにすることを目的としている。本年度は調査地において量的調査を行うことを主眼として研究を進めた。年度の前半は量的調査の為の準備期間とし、プレ調査を行うとともに調査票の作成・修正作業を行った。年度後半は実査を行い、その後、得られたデータの整理を行って、分析考察の為の基礎データセットを作成する作業を行った。このデータに昨年度までに得られたデータを組み合わせて分析・考察を行い、次年度に予定している研究発表の為の準備作業を行った。本研究は現代の特に観光化や地域活性化の進展する地域社会において特徴的に観察される流動性・移動性の高い社会的存在の集合を事例として取り上げ、この社会的集合を構成する人々の社会的動態、当該集合の社会的機能、地域社会との相互作用の実態について、フィールドワーク法により、その社会的動態と社会意識のあり方、社会的機能、地域社会との社会的相互作用について明らかにすることを目的としている。前年度までに行ってきた量的調査・質的調査の分析を踏まえ、平成22年7月に国際社会学会(VXII ISA WORLD CONGRESS OF SOCIOLOGY, Gothenburg)において研究発表を行った("Local community in a mountain village and the life course of youth in Japan")また、11月には第83回日本社会学会において研究発表を行った(「観光地における非典型労働者の地域的受容過程(1)」)。研究結果については調査地に対しては平成23年2月に報告書を作成して調査協力者に送付した。また、以上の研究についてまとめたものを論文として発表した(羽渕一代・井戸聡「若年流動層の地域的受容-白馬村の宿泊業調査-」『人文社会論叢(人文科学篇)』25号、弘前大学人文学部、平成23年2月)
2相組識を有するステンレス鋼溶接部の耐食性に関する研究

本研究はδ/γ2相混合組織を有するステンレス鋼溶接金属の耐食性劣化機構を解明し、その改善の方策の指針に対する基礎資料を得るために実施したものである。前年度および今年度の研究結果から得られた成果を要約すると下記のごとくである。1)δ/γ相混合組織を有する溶接金属の耐孔食性劣化機構は凝固モードに依存し、γ初晶型とζ初晶型に大別できる。2)γ初晶型溶接金属では凝固偏析に伴う、セル中心部付近でのCr,Moなどの耐孔食性強化元素の減少が耐孔食性劣化の主原因となる。3)δ初晶型溶接金属では溶接過程でδ/γ界面に析出したCr炭化物周囲に形成されるCr欠乏層が耐孔食性劣化の主原因となる。4)δ初晶型溶接金属内のδ/γ界面に析出するCr炭化物の析出に起因した精界の"鋭敏化"は鋭敏化過度域でのきわめて短時間の保持によって回復する、いわゆる"ラピッドヒーリング"現象を示す。5)δ/γ2相組織を有する溶接金属において生じる鋭敏化のラピッドヒーリング現象に関して理論的な検討を行い、こと現象はCr炭化物の生成が拡散速度の大きいδ相からのCrの拡散によって律連され、早期においてマトリックス中のCの固揚が生じ、その結果、Cr炭化物/マトリックス界面の平衡Cr濃度が上昇することに起因することを明らかにした。6)溶接金属の耐孔食性を改善する方策として、Nの溶接過程における添加が有効であることが明らかとなった。この効果は、あるN量までは大きくなるが、過剰の添加はCr窒化物の生成を招き逆に耐食性を劣化させる。さらに、N添加効果が有効に得られるのはδ初晶型溶接金属である。
独立した複数の超分子から成る生体分子応答性ヒドロゲルの開発

複数の超分子ファイバーが独立して機能する新奇ヒドロゲルの創出とバイオ応用を目的とした研究を行った。まずは、ペプチド型と脂質型の低分子ヒドロゲル化剤の組み合わせを検討し、Self-sorting(自己認識・他者排除)現象によって独立した超分子ファイバーを構築することのできる分子ペアを探索した。その結果、ダブルネットワーク型の超分子ヒドロゲルを創出できる複数の分子ペアを見出すことに成功した。また、共焦点レーザー顕微鏡を駆使した独自の手法によって、ダブルネットワークを可視化することにも成功し、各ファイバーの刺激に対する応答をリアルタイムにイメージングすることができた。さらに、本研究で標的としている生体分子へとヒドロゲルの応答性を拡張するために金属イオンや酵素をゲルに加えた。その結果、複数の分子システムを有する超分子ヒドロゲルの開発に成功した。このヒドロゲルは、各分子システムの特徴を反映した合理的な刺激応答性を示すことを明らかにした。また、酵素応答性超分子ヒドロゲルの内部に、酵素活性制御システムを組み込むことで特定のタンパク質に応答するヒドロゲルの創出にも成功した。このヒドロゲルは、酵素を有効に利用して、標的タンパク質のシグナルを増幅することが可能であるために比較的感度の良い応答が可能であった。触媒活性のないタンパク質に応答するヒドロゲルは開発は従来困難であったため、本戦略がタンパク質応答性のバイオマテリアル創出の重要な鍵となることが期待される。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度は、申請した研究内容の通りに独立して超分子ナノファイバーを形成する分子ペアを見出し、それらが形成するダブルネットワークヒドロゲルの刺激応答性を利用した新奇超分子ヒドロゲルの創出に成功した。各ネットワークは特定の刺激に応じて、ゲルの強度を弱化もしくは強化する。ダブルネットワークヒドロゲルは、各ネットワークの特徴を反映し、ゲルの力学的強度を双方向に制御できる特性を有していた。さらに、このゲルは刺激の順序を認識して、物質の取り込みを制御できることも見出した。このような新しいインテリジェントマテリアルは、ドラッグデリバリーや再生医療などへの貢献が期待できる。また、各ネットワークの刺激応答性を拡張する分子をゲル中に内包することで、2つの生体分子に応答してゾル化するヒドロゲルの開発にも成功した。本系は、多様な非共有結合や化学反応を巧みに制御して達成される、従来とは全く異なるマテリアルである。これらの研究結果は、論文投稿もしくは執筆中であり、研究は順調に進捗している。さらには、独立して形成した複数の超分子ナノファイバーを共集合させる方法も発見し、独立集合体と共集合体の動的変換が達成される可能性も見出した。このような動的構造変換は、非共有結合によって形成される超分子ならではの物性であり、新たな展開を予感させる成果である。上記の通り、申請した研究内容は順調に進行しており、新たな展開も開けつつある。本年度は、申請した研究内容を順調に進捗させることができた。紆余曲折はあったものの、最終的には申請した研究とほぼ同様の結果が得られ、論文にまとめている段階である。データが揃い次第、迅速に論文を投稿する。さらに、申請した研究を進める過程において、興味深い予想外の事実を発見し、これについても研究を開始している。上記のように、本年度は申請研究のみならずに予想外の展開が開けたために、計画以上の研究の進展があったと評価している。今後、現在得られている分子システムを基盤として、共有結合、非共有結合および化学(酵素)反応を巧みに制御した生体分子応答性ヒドロゲルの開発を継続して続けていく予定である。具体的には、ダブルネットワークヒドロゲルに、さらに別のネットワークを加えたトリプルネットワークヒドロゲルに挑戦する。ダブルネットワークを構築する過程で、ネットワーク拡張の戦略を確立しつつあり、ネットワーク数の増加がヒドロゲルの機能拡張に直結することを世界に先駆けて示すことができると考えている。また、複数の分子が形成する独立したネットワークと、混合した単一のネットワーク間の動的な構造変換に関しても研究を推進する。各状態のヒドロゲルは全く同一分子で構成されているにもかかわらず、刺激応答性などの物性が大きく異なる可能性がある。これまでに報告例のない分子システムであるため、基礎的な知見を徹底して調べ上げていく。
火山爆発にともなう地表現象に対する新研究手法の開発と適用

火山探査移動観測ステーション:当初に掲げた`2km離れた地点からの無線操縦と観測データの送受信'は実現していることが確認されているので、本年度は、実際の噴火観測への運用を確実にするため、1986年の大島三原山の噴火推移に即してシナリオを作成し観測演習を行った。登坂走行や観測上の問題点などを明らかにしつつ、演習としてはおおむね満足すべき成果を得、実用への目処をつけた。火山観測用ドップラーレーダ:今年度はシステムを構成するデータ取得、処理系のプログラムの修正と改良を実施した。実際の火山噴火を対象とした試験観測をおこなうことは出来なかったが、野外における実験観測を通して実用化への目途をつけた。ヘリコプター投下型GPS観測システム:2005年10月浅間山において取得したデータに予期しないデータの欠落があり、これが測位解析結果の良くない原因であることが分かった。そこでデータの欠落があり、短く切れているデータを捨てたうえで再度解析を行ったところ、かなり改善された。火山爆発模擬実験装置:クレータ形成について、高圧ガスの駆動力と砂の挙動の力学的マッチングによってその飛散形態が大きく異なる観測結果をモデル化した。高圧ガス容器内の圧力履歴は一次元準定常ガス放出モデルで再現できること、砂の運動とガスの放出がマッチングするとドーム状の飛散形態となり、運動量交換が最大になることなどがわかった。火山性爆風数値計算コード:爆発的噴火による爆風の発生と伝播、そして火砕サージの流下過程を模擬する計算コードを開発してきた。昨年度で実際の地形をも考慮した、火砕サージの3次元数値模擬計算コード開発を行い、本年度は有珠火山と桜島火山などの火山を対象に数値実験を繰り返し、現象の再現は成功している。火山性津波数値計算コード:喜界カルデラ津波に対し、崩壊モデルや火砕流突入モデルなどを検討し、津波規模の推定解析を行った。平成14年はまず研究計画の再検討を行った.検討では,研究申請後の時間の推移と予算の変更という実態にあわせ,予算の組み換えと各自の研究計画の変更,そして参加研究者の変更を検討し行った.同時に,今後の研究を能率的合理的に進めて行くため,各自が関連研究のレビューを行い報告し,研究者どうしの理解と交流を深めた.これらのことを行うため,2回の班会議と1回の研究会を開催した.各自の実績は以下のとおりである.谷口は火山探査ロボットと関連技術の状況を考慮したうえで,遠隔操作が可能な建設重機がベースとして使用可能なこと,しかし遠隔操作距離や機器の防御などで多くの問題があることを明らかにした.今村は火山活動に由来する2種類の津波の研究現状について整理し,同時に,平成14年末にストロンボリ火山で発生したケースにつき調査を行った.斉藤は火山性爆風,火砕流などの高速度流れ現象の数値実験を担当するが,火山爆発にともなう地表現象を統合的に再現するためのコード開発の検討を開始した.佐宗は衝撃波実験の経験を生かし,火山爆発の模擬実験装置とフイルドにおける固気混相流の計測装置開発を担当しており,そのための装置に対する基本的考えを整理した.後藤・大場・市原は野外爆発実験によるスケーリング則の検討を担当する.そのため,今までの実験状況と実験結果とを整理し,今後,目指すべき目標とその具体策を提案した.山田は無人ヘリコプター搭載型の観測システム開発を担当しており,プロトタイプは山田らによって検討されてきたが,様々な問題をかかえており,その問題点をクリアするための具体的検討を行った.大島・青山は火山爆発に伴う弾道放出物や噴煙の速度を計測するためドップラーレーダーの開発を担当している.今年度は既存の機器についての検討とその改造について検討を行った.火山爆発災害の予測手法を開発するためには,爆発エネルギー量・爆発深度と災害の種類・程度・広がりとを結ぶスケーリング則を確立することとが最も重要である.確立のためには野外・室内爆発実験,衝撃波管実験などの実験的手法と同時に,実際例について地質学的・災害科学的調査や地球物理学的観測が必要になる.しかし対象が極めて危険で近づき難く,また有効な既存の観測機器が存在していな現状では,火山爆発観測用の新しい機器の開発が最初の段階として必要になる.本年度は,昨年度の研究準備段階に続いて,主として新しい観測機器,計算コードや実験装置などの開発に取り組み始めた.開発を始めた機器などの具体的な内容と、開発の推移・現状は以下のとおりである。火山爆発観測用:火山探査移動観測ステーション,火山噴煙観測用ドップラーレーダーと無人ヘリコプターによる投下型GPS観測システム:平成15年度末現在において主要部分の開発は終了している。今後、火山探査移動観測ステーションについては、中に搭載する観測システムの開発、レーダーは人工移動体を用いた性能評価とデータ処理装置の開発を進める。数値実験用:火山噴火による津波発生の計算コードと火山爆風災害予測システム:前者については、火砕流流入やカルデラ陥没などによる津波に対するものは完成しており、鬼界アカホヤ噴火時の津波の計算やストロンボリー2002年噴火時の津波解析などに使用され始めている。後者については、火山性爆風についてのコードはほぼ完成しており、今後、火砕流なども計算できる統合的な計算コードにレベルアップしてゆく。室内模擬実験用:衝撃彼の挙動に対するエネルギー解放プロセスの影響を調べるための衝撃波管と爆鳴気を利用した火山爆発の模擬実験装置:前者の衝撃波管については完成し、実験に入っているが、後者については、まだ、設計段階である。

本研究は人の立ち入ることのできない危険な火山爆発の発生現場において,地表に現れる現象を理解し,災害軽減のための基礎データを取得するための手だてを開発することを主たる目的にしている.そのため本研究では研究項目を「観測機器」,「室内実験」と「シミュレーション用計算コード」の3つの開発に区分している.開発を行っている観測機器は火山探査移動観測MOVE,火山観測用ドップラーレーダー,そして無人ヘリコプター投下型GPS観測システムである.いずれの開発も順調に推移しているが,MOVEの阿蘇火山における試験走行において主として無線系統でいくらかの脆弱性が明らかになった.これについては,問題点を明確にしたうえで対処しており,可能な限りの改善は行っている.ドップラーレーダーの開発はすでに本体については終了しており,現在,データ処理装置の開発に取り組み,これもほぼ終了に近づいている.投下型観測システムの製作は終了しており,後は実際にヘリコプターからの投下実験を行うのみという状態にある.室内実験としては火山性ブラスト波模擬実験装置と火山爆発模擬実験装置の開発を行った.ともに製作は完了しており,とくに前者については衝撃波管内の隔膜の破断条件(隔膜の材質,厚さ,低圧室の圧力)を変化させたときに生まれる衝撃波挙動の変化を調べており,火山爆発に関連していくつかの重要な点が明らかになってきている.計算コードは火山性爆風数値計算コードと火山性津波数値計算コードに関して開発をおこなっている.前者については火山性爆風の発生・伝播を実際の地形を考慮し,3次元数値模擬を行うことが可能であり,現在,ハザードマップ作成への応用を目指している.後者についてはすでに完成しており,2002年のストロンボリ火山において発生した溶岩流の崩壊に伴う津波発生を模擬することに成功している.火山探査移動観測ステーションMOVEについては2005年9月末に北海道浦幌と、11月末に壮瞥町で野外爆発実験の機会を利用して走行試験及び搭載観測システムの送受信試験を行った。その結果、`見通し環境下において、2km離れた地点からの無線操縦と観測データの送受信'は、ほぼ実現していることが確認された。火山観測用ドップラーレーダーについては、現時点で、全て完成している。人工移動体を用いた性能試験もおこなっており、後は電波管理局の許可がおりしだい、実際の噴煙観測を行う。ヘリコプター投下型GPS観測システムは、山体の1cm程度の変形も検出することができ、観測されたデーターは、5ヶ月間、1時間毎に受信局に送られる。本年11月、浅間山において投下実験を行い、正常に機能することが確認された。地表現象にかかわるパラメーターを容易にコントロール可能な火山性ブラスト波模擬実験装置と火山爆発模擬実験装置を製作して、実験を行ってきた。野外実験では地表現象の状況は爆発深度とエネルギー量によって大枠では決定されることが示されているが、室内において爆発ガスの噴出速度を変えた実験を行うと、野外実験とはかなり異なった様相が見えることが理解され始めてきた。完成した火山性爆風数値計算コードと火砕サージの流下過程を模擬する計算コードを用いて、有珠火山など、いくつかの火山を対象に数値実験を繰り返しており、現象の再現は成功しつつある。
当事者視点と当事者との対話を基盤とする在宅療養移行支援システムの開発

1.面接調査の実施:在宅療養移行支援における患者・家族との対話のあり様を、患者・家族の退院後の療養場所への意向のズレに対するかかわりに着目し、外来看護師2名、病棟看護師11名、退院支援看護師8名を対象に面接調査を実施した。外来看護師は在宅療養における課題や来院時の状況を契機に外来患者と対話を行っており、得られた情報を病棟看護師と共有し、入院後に病棟看護師や退院支援看護師が患者との対話が可能となるよう行動していた。病棟看護師や退院支援看護師は入院患者・家族の退院後の療養生活への意向の変化を契機に対話を試み、療養生活維持に向けた疾病管理や介護方法の指導を通して退院後の療養生活への期待や不安から患者・家族の真意を引き出す対話を行っていた。課題として、対話するタイミングの判断と時間確保があげられた。2.質問紙調査の実施:1)外来看護師を対象に在宅療養移行支援質指標(外来看護師用)のうち患者・家族との対話を前提とする指標「患者・家族への心理的支援」7項目の実施状況を5件法により回答を求めた。その結果、平均得点は2.253.23であり、患者や家族の退院後の不安や患者の在宅でのセルフケア行動やそれを支える家族への対応を意図した項目は平均得点が高かった。一方、患者・家族の双方と対話して退院後の療養生活の方向性を導くための項目は平均得点が低い傾向であった。2)病棟看護師を対象に在宅療養移行支援質指標(病棟看護師用)のうち患者・家族との対話を前提とする指標「患者・家族への心理的支援」6項目の実施状況を5件法により回答を求めた。その結果、平均得点は3.063.49であり、患者の退院後の療養生活への意向を引き出すことや生活や療養場所の変化に関する不安に対処する項目の得点は高く、患者・家族の双方から退院後の療養生活の方向性を導くための項目は平均得点が低い傾向であった。令和元年度は退院患者の療養生活の満足度や療養継続ニードを質問紙調査を実施する予定である。これまでに文献検討を行ってきたが、質問紙の構成概念の明確化などの本格的検討には至っていない。そのため、研究期間2年目当初に実施予定である質問紙調査の開始が遅れるため。質問紙調査担当の研究メンバーと引き続き検討を行い、年度前半に質問紙調査を実施する予定である。質問紙調査の実施を、今後のアクションリサーチの実施を考慮して一医療施設に限定したために質問紙調査にかかる経費が残った。さらに質問紙調査のデータ入力を研究分担者が行ったために人件費も不要となった。面接調査はグループ面接法を用いたためデータ収集に必要な旅費も一部不要となった。研究会議は学外の研究分担者が他の出張と日程を合わせたために当該研究の研究費からの支出は不要となったため残額が生じた。次年度は、質問紙調査・面接調査及びアクションリサーチの準備のため、調査費用、旅費、研究会議開催費用に充当する予定である。