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「近衞基凞詠草」に関する総合的基礎研究

陽明文庫(京都市右京区)において、「近衞基凞基詠草」1,332点の実見調査を実施した。調査内容は、原本の書誌と内容の確認、および資料判読であった。また、関連する資料を収集するため、東京大学史料編纂所(東京都文京区)において、『後水尾院御日次記』などの調査を実施した。このほか、最新の研究動向を探るため、中古文学会(平成29年10月、静岡大学)などの学会に参加した。2.資料内容の分析・検討;実見調査と情報収集の結果をふまえ、調査実施後、「近衞基凞詠草」の内容を検討した。あわせて、近衞基凞の和歌に関する事績を、『基凞公記』『无上法院殿御日記』などに基づき、整理した。3.研究成果の公表;1・2の作業を重ねて得られた成果の一部を、川崎佐知子「立命館大学図書館西園寺文庫蔵『新院御会部類集』の解題と翻刻」(『立命館文学』第654号、2017年10月、1-42頁、立命館大学人文学会)にまとめ、公表した。平成29年度の研究により、これまで未整理であった「近衞基凞詠草」の資料的な構成が、ある程度、明確になったといえる。あわせて、各詠草相互の関連性を判別することが、ほぼ可能となった。本研究の考察対象資料は、1,332点とかなり大部であり、一回の調査では十分な結果が得られない場合が多かった。よって、原本の所蔵者・関係諸機関の定める方法によって、複数回の調査(資料収集・資料判読)を実施するとともに、必要に応じて、原本の撮影などを、原本の所蔵者・関係諸機関に対して申請し、適切に対処した。研究成果の一部を、川崎佐知子「立命館大学図書館西園寺文庫蔵『新院御会部類集』の解題と翻刻」(『立命館文学』第654号、2017年10月、1-42頁、立命館大学人文学会)にまとめることができた。平成三十年度は、「近世前期堂上歌壇と近衞基凞の和歌活動に関する資料報告と文学的価値」を重点研究テーマとし、「近衞基凞詠草」の調査により見いだした近衞基凞の和歌活動に関連する資料を紹介し、その文学的価値を考察することを目指した。当初の研究の目的をふまえ、平成三十年度は、平成二十九年度の研究成果をもとに、ひきつづき陽明文庫蔵「近衞基凞詠草」の整理分類作業を遂行した。そのうえで、『応円満院殿御詠歌』・『応円満院御詠』など近衞基凞の和歌をある程度集成した家集の存在に注目し、和歌が詠まれた状況や御会の実施状況、近衞基凞の詠作活動などを明らかにした。おもな研究の成果として、川崎佐知子「『応円満院殿御詠歌』について」(二〇一八年度和歌文学会五月例会、二〇一八年五月十九日、於中央大学多摩キャンパス[東京都八王子市]、単独口頭発表)では、陽明文庫蔵『応円満院殿御詠歌』を取り上げ、書誌調査から、同書が近衞家第二十五代基前により編纂された近衞基凞の類題和歌集であること、収載歌は二千余首におよぶことなどを指摘した。また、収載歌と「近衞基凞詠草」を比較し、『応円満院殿御詠歌』が「近衞基凞詠草」をもとに作られたことを述べた。これらの結果から、『応円満院殿御詠歌』は、「近衞基凞詠草」を整理していくうえで基準資料となりうることを論述した。川崎佐知子「『応円満院御詠』について」(二〇一八年度和歌文学会関西十二月例会、二〇一八年十二月一日、於大阪大学豊中キャンパス[大阪府豊中市]、単独口頭発表)では、陽明文庫蔵『応円満院御詠』が、近衞家第二十二代家久によって編纂された近衞基凞の家集であることを述べた。以上のほか、川崎佐知子「『狭衣物語』の注釈書」(『狭衣物語の新世界』武蔵野書院、二〇一九年二月)、川崎佐知子「立命館大学図書館蔵『後水尾院御集』について」(『朱』六十二輯、二〇一九年三月)を公表した。本研究課題の進捗状況については、おおむね順調に進展していると考えている。その理由は、関係諸機関の配慮・協力を得ながら、原本資料の調査を、定期的に、滞りなく継続し、それに基づく考察と分析をすみやかにおこない、二本の論文と、二度の学会での口頭発表による成果公表を実施できたことである。なお、当初予期していなかったこととして、閲覧調査予定の資料の一部が、虫損などの程度が甚だしいため閲覧できないことがあった。兼ねて想定したとおり、紙焼写真の利用で対応した。
難治性呼吸器疾患発症分子機構の解明と新治療標的の探索

COPD、ARDS、肺線維症などの炎症性肺疾患の病態機序・治療標的は未だに不明であり、その解明が急務とされている。本研究では、脂質性メディエーターや転写コアクチベーターTAZに着目し、遺伝子改変マウスを駆使することにより、その病態解明および治療標的の同定を目指した。その結果、脂質性メディエーターやTAZが炎症性肺疾患の病態機序に関与することが示された。本知見は、炎症性肺疾患に対する新規の治療アプローチを提示するものである。21世紀を迎えた現在、呼吸器領域疾患の社会的重要性は急増しつつある。気管支喘息、慢性閉塞性肺疾患や肺癌などの患者数、死亡者数は年々増加しつつあり、増勢に歯止めがかからない状況にある。世界的にも、WHOによる予測では、2020年の死亡要因の第3位が慢性閉塞性肺疾患(COPD)、第4位が下部呼吸器感染症(肺炎など)、第5位が肺癌、さらに第7位が結核と予想されるなど、呼吸器領域疾患による死亡者数の急増が予見されているCOPD、ARDS、特発性間質性肺炎、難治性気管支喘息、新興呼吸器感染症(新型インフルエンザ等)などは、炎症関連機序を主体とする病態であり、その難治性・致死性や高い発症頻度から、社会的にも極めて重大な疾患群である。これらの炎症性肺疾患の病態機序・治療標的は未だに不明であり、新治療法の開発が急務とされている。本研究では、近年、炎症・生体防御関連因子として注目されている(1)脂質性メディエーター、発生への関与が着目されている(2)転写コアクチベーターTAZに着目し、(3)siRNAなどの新技術を応用・駆使することにより、難治性肺疾患の病態解明および治療標的の同定を目指す。慢性閉塞性肺疾患(COPD),ARDS,特発性間質性肺炎,難治性気管支喘息などは,炎症機序を主体とする病態であり,その難治性・致死性や高い発症頻度から,社会的にも極めて重大な疾患群である。これらの炎症性肺疾患の病態機序・治療標的は未だに不明であり,新治療法の開発が急務とされている。本年度研究では,近年,炎症・生体防御関連因子として注目されている1)脂質性メディエーター,2)CGRPファミリーおよび3)抗菌ペプチドに着目し,発生工学的手法を応用して難治性肺疾患における意義および治療標的の可能性について研究を遂行した。1)脂質性メディエーター:脂質性メディエーターは,多彩な生理活性作用を示し,肺疾患発症に寄与している可能性が推察される。本年度研究では,発生工学的手法を応用し,脂質性メディエーターの肺疾患発症機序における意義を明らかにし,治療標的の同定を進めた。2)CGRPファミリー:近年,炎症を促進あるいは抑制する生理活性因子として,adrenomedullin(AM),CGRPなどのペプチドが注目されている。本年度研究では,発生工学的手法を応用し,CGRPやAMの生理学的意義を検討した。3)抗菌ペプチド:炎症性肺疾患においては,感染症が重要な病態悪化因子となっている。本年度研究では,抗菌ペプチドdefensinの感染防御機構における意義,および炎症性呼吸器疾患発症分子機構への関与について検討を加えた。慢性閉塞性肺疾患(COPD)、ARDS、特発性間質性肺炎、難治性気管支喘息などは、炎症機序を主体とする病態であり、その難治性・致死性や高い発症頻度から、社会的にも極めて重大な疾患群である。本年度研究では、近年、炎症・生体防御関連因子として注目されている1)脂質性メディエ一夕一、2)新規転写コアクチべーターTAZ、および3)抗菌ペプチドに着目し、発生工学的手法を応用して難治性肺疾患における意義および治療標的の可能性について研究を遂行した。1)脂質性メディエー夕ー:脂質性メディエー夕ーは、多彩な生理活性作用を示し、肺疾患発症に寄与している可能性が推察される。本年度研究では、発生工学的手法を応用し、脂質性メディエー夕ーの肺疾患発症機序における意義を明らかにし、治療標的の同定を進めた。2)転写コアクチベーターTAZ:近年、肺の発生・機能への関与が示唆されている新規転写コアクチベーターTAZが注目されている。本年度研究では、発生工学的手法を応用し、TAZの生理学的意義を検討した。2)抗菌ペプチド:炎症性肺疾患においては、感染症が重要な病態悪化因子となっている。本年度研究では、抗菌ペプチドdefensinの感染防御機構における意義、および炎症性呼吸器疾患発症分子機構への関与について検討を加えた。

本年度研究では、近年、炎症・生体防御関連因子として注目されている(1)脂質性メディエーター、発生への関与が着目されている(2)転写コアクチベーターTAZに着目し、(3)siRNAなどの新技術を応用・駆使することにより、難治性肺疾患における意義および治療標的の可能性について研究を遂行した。1)脂質性メディエーター:脂質性メディエーターは、多彩な生理活性作用を示し、肺疾患発症に寄与している可能性が推察される。本年度研究では、発生工学的手法を応用し、脂質性メディエーターの肺疾患発症機序における意義を明らかにし、治療標的の同定を進めた。2)転写コアクチベーターTAZ:近年、肺の発生・機能への関与が示唆されている新規転写コアクチベーターTAZが注目されている。本年度研究では、発生工学的手法を応用し、TAZの生理学的意義を検討した。(3)siRNA:マウス肺胞上皮細胞及び線維芽細胞を用いた系で、標的分子の発現抑制システムの確立を目指した。さらに、線維化にかかわるシグナル分子及びそのパスウェイとしてTGF-β,その受容体及びSMADファミリーを標的として、既にベクターの構築を開始している。慢性閉塞性肺疾患(COPD)、ARDS、特発性間質性肺炎、難治性気管支喘息などは、炎症機序を主体とする病態であり、その難治性・致死性や高い発症頻度から、社会的にも極めて重大な疾患群である。これらの炎症性肺疾患の病態機序・治療標的は未だに不明であり、新治療法の開発が急務とされている。本年度研究では、発生工学的手法を応用し、TAZの生理学的・発生学的意義を検討した。3)siRNA:マウス肺胞上皮細胞及び線維芽細胞を用いた系で,標的分子の発現抑制システムの確立を目指した。
マイクロ磁気センサアレイを用いた自己組織型ニューラルネットワークに関する研究

ニューラルネットワークの自己組織化能力を担う重要な機能が可変シナプス結合である。しかし、多数のニューロンからなる大規模ニューラルネットワークにおいて、シナプス結合の強さ(シナプス荷重)を広い範囲で記憶するためにディジタルメモリーを用いると必要な記憶容量が著しく増加し、シナプス荷重を変化させるための演算システムは複雑となる。本研究では、以上の問題点を克服し高速に動作するチップ型のニューラルネットワークデバイスを創製するために、マイクロ磁気センサアレイを用いたシナプス構造と、パルス演算処理によるシナプス演算を組み合わせたデバイス構造を新たに創案し、その集積型シナプスデバイスの動作を実験:的に検証した。具体的には、コイルピックアップMI素子を拡張した、可変シナプス素子を新しく提案し、その素子のパルス電流対する演算特性を調べた。その結果として、積和演算処理を高速に実行できることを示した。すなわち、実用的な半導体回路を用いたニューラルネットワークの高速化につながる成果を得た。また、コイルピックアップ型のMI素子と半導体回路を組み合わせるパルスニューラルネットワークデバイスとして、磁気帰還形のニューロ回路を創案した。この構成による、パルス変調回路は、ΔΣ変調回路として働くことを理論的・実験的に示した。すなわち、アナログ演算処理を高精度のディジタル演算処理に変換できるパルスニューラルネットワーク構造であることを検証した。結論として、本研究で新たに提案・検証したパルスニューラルネットワークは、ニューロンの発火率だけでなく、ニューロ発火電位の時間相関を利用する高精度の信号処理に適応できる。すなわち、マイクロ磁気センサアレイを用いた自己組織型ニューラルネットワークは、CMOS集積回路を用いたパルス演算システムの信号処理機能を脳の高次機能に近づけるために有効なデバイス構造であることを示した。ニューラルネットワークの自己組織化能力を簡単に実現できるハードウエアのチップ化を目的として,可変シナプス結合をマイクロ磁気センサアレイによる磁気素子で構成する神経回路を創案し,その基礎特性を調べた.研究実績の概要は以下の通りである.1)コイルピックアップ型のMIセンサの構造を拡張した,マイクロ磁気センサアレイによる可変シナプス結合素子を試作し,そのシナプス素子のパルス電流入力に対する演算特性を調べた.すなわち,直径30μmの微細磁性線による4入力型の可変シナプス結合素子を試作することにより,通電パルス電流を神経インパルスに対応させることができるシナプス素子構造が実現できることを示した.この素子構造によれば,長さ20μm,幅1μmの磁性線により,1cm^2あたり約250万個の可変シナプス結合の作製が可能であることが分かった.2)マイクロ磁気センサアレイによるシナプス子を用いた磁気帰還型のパルス密度変調ニューロ回路を創案しその基礎特性を調べた.このニューロ回路は,スイッチドキャパシタ積分器,アナログスイッチ,C-MOSインバータ,および,AND素子等の少数の汎用半導体素子により構成できる.創案した電子回路によれば1.2μmのC-MOS標準プロセスを用いた場合,1cm^2に約5000個のニューロ素子の作製が可能である.3)マイクロ磁気センサアレイと,磁気帰還型のパルス密度変調型ニューロ回路を組み合わせた完全並列分散処理型のパルスニューラルネットワークシステムを設計した.設計したニューラルネットワーク構造によれば,ニューロンの発火率コーディングだけでなく,発火間の同期,相関,位相差などの時間コーディングも情報処理に利用できる脳機能デバイスを集積化できる.可変シナプス構造をマイクロ磁気センサアレイで構成するデバイスを創案した。ニューラルネットワークの自己組織能力を簡単に実現できるハードウェアのチップ化を目的とした、電子回路の試作および、パルスニューラルネットワークの基礎となるパルス密度変調回路部分のCMOS集積化をVDECの試作サービスにより行った。マイクロ磁気センサアレイを用いた可変シナプス素子とパルス密度変調回路で構成される神経回路網の基礎特性を調べた。具体的な研究実績の概要は以下の通りである。1)コイルピックアップ型のMIセンサの構造を拡張したマイクロ磁気センサアレイによる可変

シナプス素子を試作し、そのシナプス素子のパルス電流入力に対する演算特性を調べた。この素子の構造によれば長さ20mm、幅1mmの磁性線により1cm^2当たり約250万個のシナプス結合の作製が可能である。2)マイクロ磁気センサアレイによるシナプス素子を用いた磁気帰還型パルス密度変調ニューロ回路を創案し、3入力型のニューロ回路を試作した。このニューロ回路は、スイッチドキャパシタ積分器、アナログスイッチ、C-MOSインバータ、およびmm素子等の少数の汎用半導体素子により構成できる。0.4μmのC-MOS標準プロセスを用いた場合、創案した電子回路により1cm^2に約50000個のニューロ素子の作製が可能である。この回路が、ニューロンの発火率コーディングだけでなく、発火間の同期、位相差などの時間コーディングも利用できる脳機能デバイスとなることを実証した。3)0.4μmのC-MOSプロセスによる集積化ための設計をHSPICEを用いて行った。また実際にVDECの試作サービスにより、パルス密度変調回路部分を0.4μmのC-MOSプロセスによりIC化しその回路の評価を行った。ニューラルネットワークの自己組織化能力を担う重要な機能が可変シナプス結合である。しかし、多数のニューロンからなる大規模ニューラルネットワークにおいて、シナプス結合の強さ(シナプス荷重)を広い範囲で記憶するためにディジタルメモリーを用いると必要な記憶容量が著しく増加し、シナプス荷重を変化させるための演算システムは複雑となる。本研究では、以上の問題点を克服し高速に動作するチップ型のニューラルネットワークデバイスを早世するために、マイクロ磁気センサアレイを用いたシナプス構造と、パルス演算処理によるシナプス演算を組み合わせたデバイス構造を新たに創案し、その集積型シナプスデバイスの動作を実験的に検証した。具体的には、コイルピックアップMI素子を拡張した、可変シナプス素子を新しく提案し、その素子のパルス電流対する演算特性を調べた。その結果として、積和演算処理を高速に実行できることを示した。すなわち、実用的な半導体回路を用いたニューラルネットワークの高速化につながる成果を得た。また、コイルピックアップ型のMI素子と半導体回路を組み合わせるパルスニューラルネットワークデバイスとして、磁気帰還形のニューロ回路を創案した。この構成による、パルス変調回路は、ΔΣ変調回路として働くことを理論的・実験的に示した。すなわち、アナログ演算処理を高精度のディジタル演算処理に変換できるパルスニューラルネットワーク構造であることを検証した。
生体内環化付加反応機構の解明を指向した高次構造環状天然物の化学合成

本課題研究の目的は、分子内ディールス-アルダー反応(4+2型環化反応)を鍵とした抗生物質マクアリミシン類の光学活性体としての全合成の達成と、不明である絶対立体化学の決定である。マクアリミシン類はその生合成過程において分子内ディールス-アルダー反応の関与が示唆されている化合物であり、また類似の構造をもつ化合物としてコクリアマイシンやFR-182877が最近報告され、現在それらの合成研究も活発に行われている。マクアリミシン類は、中性スフィンゴミエリナーゼ阻害活性等を有する、全炭素骨格より成る新奇な17員環状の4環性化合物である。我々はこれまでにマクアリミシン類の全炭素骨格を備えた基質を数種類合成し、それらを基質とした分子内ディールス-アルダー反応を検討した。すなわち、D-マンニトールより立体選択的に合成した2連続不斉炭素を備えた鎖状ビニルスズ誘導体と、(R)-エピクロロヒドリンから合成した末端ビニルヨウ素部をもつ10炭素γ-ラクトン体とのスティレカップリングにて、18炭素よりなるD環部を備えた(E,Z,E)-トリエン誘導体を効率良く合成した。この基質の分子内ディールス-アルダー反応は、マクアリミシン類のテトラヒドロインダノン環部(A/B環部)に存在する全ての不斉炭素を望む立体化学にて含む環化付加体を、単一生成物として高収率、高立体選択的(エンド選択性とπ面選択性)に与えた。なお、この環化体よりの分子内クネベナーゲル反応を経るC/D環部の構築に関しては、現在まで成功に至っていない。一方、予め17員炭素外殻構造を構築したのち、渡環ディールス-アルダー反応にて一挙に4環性骨格を構築するルートについても検討している。近年、生合成過程においてディールス-アルダー反応(4+2型環化反応)による骨格形成が想定される天然物が見い出されている。生体内ディールス-アルダー反応に関して、酵素レベルでの解明が精力的に進められているが未解明の部分が多い。本課題研究の主たる目的は、分子内ディールス-アルダー反応(IMDA)を経る生合成経路が提唱されている新規抗生物質マクアリミシンAの全合成の遂行にある。すなわち、IMDA反応の基質と想定される候補化合物を化学合成し、実際にそれらのIMDA反応の可能性を検証する。本研究の標的化合物であるマクアリミシンAは、数年前に単離構造解析された中性スフィンゴミエリナーゼ阻害活性を有する4環性(ABCD環)縮環型天然物であり、その17員環炭素外殻構造は新奇なものである。最近私達はIMDA反応を活用し、高立体選択的(エンド選択性とπ面選択性)にAB環部に相当する4置換シス-テトラヒドロインダノン骨格の構築に成功している。すなわち、D-マンニトールから容易に誘導される共役エステルに対し、立体選択的にメチル基を1,4-付加させ、さらなる官能基変換を経て2連続不斉中心をもつ鎖状ビニルスズ誘導体を得た。この化合物と、L-リンゴ酸から別途調製した末端にビニルヨウ素部をもつ10炭素γ-ラクトン体とをパラジウム触媒を用いてStilleカップリングを行い、18炭素骨格の(E,Z,E)-トリエン誘導体を効率良く合成する方法を確立した。ついでこのトリエン体を基質としたIMDA反応を検討したところ、マクアリミシンAのテトラヒドロインダノン環部に存在する6つの不斉中心と同一の立体化学を有する環化付加体が単一の生成物として高収率にて得られた。現在、この環化体からのマクアリミシンAの全合成を検討するとともに、予め17員炭素外殻構造を構築したのちに渡環ディールス-アルダー反応にてABCD環を構築する合成ルートについても検討している。
ゲノム解析およびプロテオーム解析による頭頸部癌診断・治療の新展開

今回は当施設の頭頸部癌サンプルを実際に使用しての、ゲノム、プロテオーム解析だけではなく、microRNAの解析も多検体を用いて行うことができた。唾液腺癌も頭頸部癌の一つでありこれらの免疫組織学的検討も行うことができた。(昨年の頭頸部外科学会最優秀論文賞受賞)これらは海外の頭頸部癌関連学会で発表している。さらには現在話題の分子標的薬に対する耐性機構のトランスクリプトーム解析とそれに付随するmicroRNAの解析についても論文としてすでにPublishされている。得られた膨大な量のデータにはまだ分子情報が未知のものが多く、これからもこのデータから臨床応用すべく実証実験を重ねていきたい。本研究では現在頭頸部癌の検体を用いた遺伝子解析が進行中である。先んじて行ったマイクロアレイによる解析では、多くの検体がEGFRパスウエイ関連遺伝子の増幅を認めている。またEGFRが低発現の群にあっては他のパスウエイがそれを相補するように上昇していることが分かった。そのうちの一つであるIGFIRパスウエイは上皮性腫瘍の成長因子としてEGFRパスウエイと下流が重複し、EGFRを相補する働きがある事を頭頸部癌細胞株を用いたin vivoの実験でも同様の結果が認められている。また間葉系のパスウエイもNF-KBパスウエイやFGFRパスウエイの相補効果があることが遺伝子解析の結果から示唆されている。今後にはこれらのパスウエイの遺伝子に過剰発現がみられるそれぞれの頭頚部癌細胞株を用いて、リガンドや阻害剤の有無による下流の活性化の変化を追う事で、メカニズムの解明にあたりたい。これらのパスウエイはこれまでに他癌においてそのパスウエイが癌細胞の増殖、転移に関連していることが示されており、すでにそれぞれの分子標的治療薬が開発されてきている。頭頸部癌でもこれらのパスウエイを阻害することで癌増殖抑制効果があることが見込まれる。今後はさらにパスウエイのスイッチングによる分子標的治療の耐性化のメカニズムの解明も期待している。また平行して正常部位におけるパスウエイの影響を分析し、副作用の予測を検討していく。この研究結果がより一層の頭頸部癌治療の予後改善へのブレイクスルーとなることを期待する。先んじて行ったトランスクリプトームによる解析では、多くの検体がEGFRパスウエイ関連遺伝子の増幅を認めている。下記に日本癌学会、American Head and Neck Society Meeting等で発表した内容を具体的に下記に記す。トランスクリプトーム解析では間葉系のパスウエイであるNF-KBパスウエイやFGFRパスウエイの相補効果があることが遺伝子解析の結果から示唆された。

頭頸部癌でもこれらのパスウエイを阻害することで癌増殖抑制効果があることが見込まれる。実際にEGFR阻害薬に耐性を示したものはNF-kB阻害薬に感受性があることが分かった。今後はさらにパスウエイのスイッチングによる分子標的治療の耐性化のメカニズムの解明も期待している。また平行して正常部位におけるパスウエイの影響を分析し、副作用の予測を検討していく。得られた膨大な量のデータにはまだ分子情報が未知のものが多く、これからもこのデータから臨床応用すべく実証実験を重ねていきたい。現在は頭頸部癌細胞株による研究を主に行なっており、トランスクリプトーム解析ではこれまでに報告された様々ながん遺伝子が頭頸部癌においても他癌同様に発現が変化していることがわかった。臨床検体でのトランスクリプトーム解析およびマイクロRNAの網羅的解析併せても進んできている。24年度が最終年度であるため、記入しない。データの蓄積を待ちつつ、シグナル伝達における各分子の役割、書く分子相互のクロストークの解析を行り。新たな知見に関してはウエットな実験による検証および臨床検体での検討が必要である。今後は当該分子のトランスフェクションやノックダウンによる癌細胞の増殖シグナルの増減を確認し、実際の分子標的薬による耐性化のメカニズムについても検討を重ねる。
原価計算制度とコスト・マネジメントの整合性に関する経験的研究

グローバル化した競争において、日本企業はよいものを安く生産することを経営方針として品質・コスト・納期のいずれにおいても高い競争力を持つに至った。本研究は、こうした日本企業の競争力の背景にある原価計算制度とコスト・マネジメントの関連を解明することを目的とする。研究の結果、日本企業がコストを原単位(経営資源の物理的消費量)とレート(当該経営資源の1単位当たり単価)の積で算定し、製品開発や生産においてコストの情報を直接的に活用するコスト・マネジメントではなく、原単位の情報を活用した原単位管理によってコスト・マネジメント(特に、原価維持活動と原価改善活動)が行われていること、他方、欧米企業では原単位よりもレートの削減によって原価低減を目指す傾向が強く、グループ調達、アウトソーシング、分社化などの経営手法を用いてレートの削減を図ること等が明らかにされた。平成21年度は、コスト・マネジメントの実態を把握し、実務上の課題を研究課題として特定することを目的とし、企業への訪問調査を実施した。特に、日本企業のコスト・マネジメントの独自性および普遍性を解明しようとする意図から、在外日系企業とドイツ企業およびフランス企業の比較検討も行った。これらの調査から、以下のようなファクトファインディングが得られた。コストは原単位(経営資源の物理的消費量)とレート(当該経営資源の1単位当たり単価)の積で算定され、コスト・マネジメントは原単位およびレートの削減を目指すものである。日本企業は原単位の削減に焦点を置き、現場での原価維持活動および原価改善活動を通して原単位を管理している。そうした活動を通して、原単位を削減し原価低減を実現する。このことは、在外の日系企業の工場でも観察され、日本的なコスト・マネジメントと言える。ただし、現地人にこうした原価低減活動に取り組んでもらうための工夫が見られた。これに対し、ドイツの製造企業は原単位よりもレートの削減を指向する傾向があり、グループ調達、アウトソーシング等の方策によって原価低減を実現しようとしている。また、独仏の製造企業では「よいものは高い」という価値観が根強く、差別化戦略とコストリーダーシップ戦略のいずれかを選択している。これは日本企業の「よいものを安く」という経営方針と異なる点である。このような相違点がある一方で、原価企画やERPのような管理会計手法を実施しているという共通点が見られた。これまでの研究成果について、ドイツ・フライブルク大学セミナーで報告・討論を行った。日本企業の特徴として企業間の緊密な協働があることを指摘し、企業間の緊密な関係に基づくコスト・マネジメントと企業間でのコスト情報の共有の仕組みについて報告を行った。また、日本とドイツの製造企業のコスト・マネジメントの比較について報告を行った。日本企業が改善活動などによって物量単位レベルでの原価低減(原単位管理と呼ぶ)を指向するのに対し、ドイツ企業では、間接部門のアウトソーシングや調達マネジメントを通した原価低減を実施していることを報告した。さらに、日独企業の比較に関する共同研究について、打ち合わせを行った。また、本年度は、北米企業および在米日系企業についても調査を行った。はじめに、当該研究課題について、アメリカ会計学会に参加し、アメリカの研究動向について情報収集を行った。当該研究課題の研究方法として実験経済学の手法の有用性およびケーススタディの有用性、またファクト・ファインディングに基づくモデル構築における行動経済学の有用性について有意義な知見を得た。これらの研究成果を踏まえて、北米においてヒアリング調査を実施した。北米では、ユニオンの存在により業種間での労務費が異なり、企業内で職務が細分化されているため、日本企業のようなコスト・マネジメントとは異なることが明らかにされた。また、こうした日米のビジネス慣行の相違により、在米日系企業においても日本と同様のコスト・マネジメントが工場を除いて移植されにくいこと、コスト・センターやプロフィット・センターの設置がなされることなどが明らかになった。本年度は、在米日系企業において原価計算制度の運用と原価管理についてヒアリング調査を実施した。そこでの調査から、既存事業の原価計算手法あるいは管理会計手法が新製品の原価管理に適合しない状況が発生し、それへの対応が模索されていることが観察された、あわせて、国内の製造企業についてヒアリング調査を実施し、内外製の意思決定に用いられる原価計算制度に原価管理のみならず製品競争力の視点が反映されていることを明らかにした。これまでの研究成果である、(1)製品開発段階における原単位管理と原価の用い方、(2)企業間にわたるコスト・マネジメントにおける原価計算制度の運用について、ヨーロッパ会計学会および日本原価計算研究学会で発表した。また、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのブロミッチ教授、ビマニ教授と当該研究成果について意見交換を行い、論文作成についてアドバイスを受けた。

(1)に関しては、欧米の企業においても原価企画が実施されているが、チーフ・エンジニアと部品部門のマネージャーとの相互作用や原価の目標についてのコンセンサス形成という日本企業の特徴を明らかにし、このことが擦り合わせ型のものづくりにとって優位に作用することを説明した。(2)については、バイヤーとなる企業が企業間の協働を維持するように、サプライヤーから購入する部品の価格と内製原価の関係を分析し、その上で内製原価の低減を図る仕組みを説明した。これらの学会報告の一部を論文としてまとめ、国内の学術雑誌(『原価計算研究』)に投稿した(なお、査読の結果掲載可となり、次号に掲載されることが決定した)。
三軸応力場での高分子固体のレオロジー挙動に関する研究

高分子固体材料が三軸応力場で示す力学的挙動は未知の部分が多く、例えば二種類以上の高分子を複合材料や高分子を繊維の複合材の強度設計などの基礎となる知見に欠けていたが、本研究で主にゴム状固体の高分子について、これら、未知部分がかなり解明された。以下にまとめると、1.加硫ゴムは三軸応力下においてもかなり顕著な粘弾性挙動を示すが、それは一,二軸応力下でのそれと全く異なる挙動を行なう。一,二軸応力下では加硫条件やゴムの種類で挙動は大きく変るが、三軸応力下ではこれらにはよらずほぼ一定の挙動を示し、室温に於てほぼ二,三時間で平衡に近ずく。温度に対しても高温で緩和現象が加速される挙動を示すが、一,二軸応力下では逆に室温から低温例になるほど加速現象が認められている。2.粘弾性挙動は応力に大きく依存する。体積圧縮状態では応力の絶対値の減少と共に緩和現象は顕著になり、さらに体積ぼう張状態ではさらに加速され緩和量も大きくなる。3.等速での体積ぼう張,圧縮の繰返し変形を与え、体積弾性率を調べると、ポアソン比が0.4990.5の間に存在するため一軸弾性率の約1000倍の値を示す。しかし、圧縮時に対しぼう張時間は約1/2に体積弾性率が下ることが確認されている。以上の研究はイソプレンゴム,シリコンゴム,SBRなどの加硫ゴムを用いて行われたが、この研究をもとに、今後はゴム状からガラス状への移行に伴なう挙動の変化に焦点を絞って研究を続けたい。なおこれまでの成果は、いろいろの基礎的研究に役立つが、例えば耐衝撃高分子の衝撃に耐える機構の解明に直ちに応用される。
植物葉緑体RNAポリメラーゼのppGpp結合部位に関する研究

ヒメツリガネゴケにおけるRSH遺伝子のクローニングおよび機能解析これまでの研究より、ヒメツリガネゴケが有する9つのRSH遺伝子の発現量は、植物にとってストレスとなる紫外線やアブシジン酸処理により、顕著に上昇することが明らかとなった。このうち、最も強く発現しているP_pRSH1およびP_pRSH2に注目し、ヒメツリガネゴケにおけるRSH遺伝子の機能解明を目的に研究に着手した。まずP_pRSH1およびP_pRSH2の過剰発現株を作製することにした。得られたそれら欠損変異株はともに、野生株と比較して茎葉体の数が増加するという表現型を示した。RSHタンパク質は植物においては葉緑体に局在しており、葉緑体内において機能していることが示唆されている。また、RSHタンパク質産物であるppGppは原核生物の転写翻訳活性に影響を与えることから、次に、野生株および変異株の葉緑体タンパク質について二次元電気泳動により解析した。その結果、グルコース含有培地で生育させたときにのみ、そのタンパク質プロファイルに変化が現れた。すなわちグルコース含有培地において、ルビスコ大サブユニットタンパク質の含量が有意に減少していることが明らかとなった。さらに遺伝子発現レベルにおいてもルビスコ大サブユニットの発現が減少していることも示された。このことは、RSH遺伝子がグルコース代謝と光合成に関わっているというこれまでにない新たな知見を示すものである。植物におけるRSH遺伝子の機能に関する報告はこれまでにほとんどなされておらず、本結果はRSH遺伝子の機能を解明する重要な足がかりとなると考えられる。植物におけるRSH遺伝子の機能を解明することが本研究の目的であり、研究を行った結果、これまでに報告されていない知見を得ることができた。本研究結果は植物における緊縮応答研究の新たな道筋となりえる。植物における緊縮応答研究であるので、いずれは高等植物を用いた実験を行う必要がある。今回は、高等植物よりも進化的に原核生物に近いヒメツリガネゴケを用いた研究であり、本研究で得られた知見を高等植物に応用する必要がある。すなわちモデル高等植物であるイネやタバコを用いて、RSH遺伝子が葉緑体の機能に関わっているのかを明らかにし、葉緑体の機能改質を介したストレス耐性を有する植物の創成へとつなげたい。ヒメツリガネゴケ(Physcomitrella patens)における(p)ppGpp合成酵素の機能解析ヒメツリガネゴケのゲノムには9つのRSH遺伝子が推定され,ヒメツリガネゴケRSH遺伝子のうち最も強く発現していたPpRSH1およびPpRSH2をクローニングし,その機能を解析することにした.タンパク質PpRSH1およびPpRSH2を昆虫無細胞翻訳系を用いて発現させ,基質と反応したところ,両タンパク質はppGpp合成活性を有することが明らかとなった.また,GFP融合タンパク質をヒメツリガネゴケのプロトプラストで発現させタンパク質の細胞内局在性を解析したところ,両タンパク質は葉緑体へ輸送されることが示された.またヒメツリガネゴケにアブンシジン酸やUVなどを処理することにより,RSH遺伝子群の発現上昇が確認できた.この結果からヒメツリガネゴケのRSH遺伝子も他の植物のRSHと同様にストレスにより発現が誘導されることが明らかとなり,この現象はコケ植物から種子植物に渡り普遍的であることが示唆された,さらにPpRSH1の過剰発現株の作成を行い野生株と比較した結果,生育速度の上昇が見られ,また植物体の分化にも影響を与えていることが示唆された.バクテリアにおける緊縮応答は,基本的にさまざまな栄養欠乏によって引き起こされるストレス応答であるが,ヒメツリガネゴケにおいては,RSH遺伝子はUVや乾燥などの環境ストレスや植物ホルモンにより上昇する.本研究の結果から,バクテリアから葉緑体への進化の過程で,ヒメツリガネゴケはバクテリアとは異なるストレス受容機構を進化させることによって,より生育環境に適応したことが本研究から示唆された.ヒメツリガネゴケにおけるRSH遺伝子のクローニングおよび機能解析これまでの研究より、ヒメツリガネゴケが有する9つのRSH遺伝子の発現量は、植物にとってストレスとなる紫外線やアブシジン酸処理により、顕著に上昇することが明らかとなった。

植物におけるRSH遺伝子の機能に関する報告はこれまでにほとんどなされておらず、本結果はRSH遺伝子の機能を解明する重要な足がかりとなると考えられる。植物におけるRSH遺伝子の機能を解明することが本研究の目的であり、研究を行った結果、これまでに報告されていない知見を得ることができた。本研究結果は植物における緊縮応答研究の新たな道筋となりえる。植物における緊縮応答研究であるので、いずれは高等植物を用いた実験を行う必要がある。今回は、高等植物よりも進化的に原核生物に近いヒメツリガネゴケを用いた研究であり、本研究で得られた知見を高等植物に応用する必要がある。すなわちモデル高等植物であるイネやタバコを用いて、RSH遺伝子が葉緑体の機能に関わっているのかを明らかにし、葉緑体の機能改質を介したストレス耐性を有する植物の創成へとつなげたい。
子宮平滑筋腫瘍の新しい視点での病態解明に基づく治療・予防法の開発と治療指針の作成

MRI等、画像診断を仔細に検討し、子宮筋腫の病理学・生物学的特性を臨床面から明らかにするとともに、臨床的取り扱いにおいて、特に肉腫との鑑別を必要とする「グレイゾーン症例」を定義、検討することで、子宮筋腫の保存治療を考えるうえでの取り扱いの標準化をめざした。これによって、肉腫との鑑別に苦慮する症例に関して、一定の取り扱いが可能になったと考えられる。今後、より正確な鑑別法を模索していくために、さまざまな新しい画像診断法を取り入れて、グレイゾーン自体を少なく(良・悪性を正確に診断)出来るよう、改良していく必要がある。また、子宮筋腫の発生と酸化ストレスとの関連に関する研究をおこない、月経周期を繰り返すこと自体が子宮筋腫発生の引き金となる可能性が示唆されたが、これは今後、子宮筋腫の自然史を解明する上で重要なあたらしい切り口となることが考えられる。さらには、子宮筋腫の発生や増大を抑制するためのさまざまなヒントを与えるものと思われる。例えば、月経時の過度の子宮収縮を抑制する薬物の使用、あるいは酸化ストレスを軽減する薬物の使用等を月経時に限って行なうことや、さらには子宮筋腫患者で経口避妊薬等を用いて月経をコントロールすることの是非等に関しても、新しい視点での検討を可能にする成果であると考えられる。最後に正常子宮平滑筋・子宮筋腫・子宮肉腫の間で発現が異なる遺伝子群を同定し、その機能を調べることによって、子宮筋腫・子宮肉腫の発生のメカニズムを探るという方向からの研究より、正常子宮平滑筋から子宮筋腫、正常子宮平滑筋から子宮肉腫という過程で、PEP-19およびアクログラニンという分子が重要な働きをしている可能性が示された。今後、マイクロアレイで得られた他の分子の発現変化の重要性に関しても今後、検討していく必要がある。子宮平滑筋および子宮筋腫培養細胞にhTERT遺伝子を導入しテロメラーゼ活性化を誘導したところ、子宮平滑筋細胞は不死化し、細胞株が得られた。子宮筋腫細胞は継代中で、不死化を確認している。また通常の初代培養では短時間で消失する性ステロイド受容体の発現が、hTERT導入細胞では維持された。さらに性ステロイドを作用させると増殖やTGF-βの産生に影響したことから、維持された受容体は機能性と考えられ、性ステロイドの作用解析に本細胞が有用であると考えられた。月経は子宮収縮に伴い虚血状態による低酸素ストレスと血流回復による酸化ストレスを子宮局所に生じると考えられる。実際に子宮平滑筋組織ではp53陽性細胞、およびTUNEL陽性細胞が月経周期の中では月経中、あるいは卵胞期にのみ発現していたことから、月経が細胞障害を来している可能性が示唆された。さらに子宮筋腫がこの月経時のストレスを繰り返し受けながら発生増大することから同腫瘍細胞は酸化ストレスに強い性格を有するという仮説を考えている。そこで子宮の筋腫細胞、平滑筋細胞、頸部線維芽細胞と皮膚線維芽細胞培養において、活性酸素のひとつであるH2O2を負荷して酸化ストレスに対する抵抗性を検討したところ皮膚線維芽細胞が他の細胞に比べて有意に傷害を受けやすく、子宮を構成する間葉系細胞は酸化ストレスにより抵抗性であることが示唆された。中でも子宮筋腫細胞は、H2O2による細胞障害を受けにくく酸化ストレスに抵抗性が高い傾向が示された。子宮筋腫の病態のひとつとして線維化亢進を認めることから、子宮に存在する肥満細胞の線維化過程への関与の有無を明らかにするために肥満細胞株と子宮筋腫細胞との共培養時のtype IIIコラーゲンの産生を培養上清中のprocollagen type3 peptideを指標として測定した。単独培養時に比して共培養時に産生亢進を認め、肥満細胞の子宮筋腫における線維化

亢進という病態への関与が示唆された。昨年、子宮平滑筋、子宮筋腫細胞にhTERT遺伝子を導入し、テロメラーゼ活性化を誘導することで不死化させることに成功し、さらに性ステロイド受容体が維持されることを報告したが、本年は、さらに不死化子宮平滑筋細胞へのE2,p作用として増殖亢進を確認した。このときTGFβ1の分泌が低下しており、増殖亢進機序への関与が示唆された。また、子宮平滑筋蕩腫瘍の悪性形態である子宮平滑筋肉腫にAcrograninという蛋白分子が高発現していることを新たに見出した。そこで、先の不死化子宮平滑筋細胞に、遺伝子導入によりAcrograninとSV40 earlyregionを強制発現させたところ、足場非依存性増殖能が亢進し、マウスに移植すると腫瘍が形成されたことから、細胞の悪性転化が確認され、Acrograninが癌遺伝子として機能することが示された。臨床の場で子宮筋腫に対する治療方針を決定する上で子宮肉腫との鑑別は最も重要な点であるが、この鑑別に苦慮する場合がある。この場合、肉腫を見落とすと予後を悪化させることになり、大きな問題となる。そこでこの問題をどのように扱うかを検討した。まず、MRIを中心とした諸検査で鑑別が容易でないものをグレーゾーンとし、これについては手術で摘出し、病理診断を行うべきと考えた。このグレーゾーンの選択基準として、病理診断で、術前に施行可能な検査であるMRIに反映されうる所見に注目した。そこで腫瘤の急速な増大、浸潤を示唆する腫瘤辺縁の不整像、出血壊死を示唆するT1強調像での高信号のいずれかひとつを示すものをグレーゾーンの選択基準とした。当科で経験した1239例を検討した結果、肉腫は13例(1%)であった。グレーゾーンに該当する例は55例(4.4%)であり、その中で肉腫は22%となり、効率的に症例を絞り込めることが確認された。また微小病変を有する1例を除き、見落とし例はなく、今回の検討基準の有用性が示唆された。月経時の子宮収縮がもたらすストレスが子宮筋腫の発生、病態に関与するという新しい視点から解析を進めた。子宮平滑筋では、月経終了後にのみp21の発現やアポトーシス発現を伴うp53の発現を見出し、月経時にストレスを受け、その結果、DNAレベルでの異常をきたして筋腫の発生に結びつく可能性が考えられる。さらに、子宮平滑筋に豊富に存在する肥満細胞が、子宮筋腫細胞との共培養でコラーゲン産生を増進させ、筋腫のひとつの病態である線維化に関与することを示唆した。また子宮平滑筋、子宮筋腫細胞にhTERT遺伝子を導入し、テロメラーゼ活性化を誘導することで不死化細胞株を作成し、これに性ステロイド受容体が長期間維持されることを確認した。この細胞株は平滑筋腫瘍のin vitroの解析において有用であるが、実際に我々が子宮平滑筋肉腫での高発現を見出した。Acrograninを不死化子宮平滑筋細胞に強制発現させる悪性転化が確認され、Acrograninが癌遺伝子として機能することを明らかにした。また、臨床の場で子宮筋腫に対する治療方針を決定する上で子宮肉腫との鑑別は最も重要な点である。
葉面C1細菌-植物間相互作用の分子機構解明と環境保全型農業への活用

メチロバクテリウム属に代表されるメタノール資化性細菌(C1細菌)は葉面微生物の優占種であり、植物生長促進効果をもつことが知られているが、C1細菌と植物との相互作用の分子機構については未解明な点が多い。本研究では、葉面C1細菌の植物定着能、葉面での優占化、種間特異性、植物生長促進に関わる新奇因子を探索してその分子機構を解明するとともに、その製造工程で多大なエネルギーを消費する化学肥料の使用量を低減しながらも作物増産を可能にする、葉面C1細菌を用いた環境保全型新規栽培技術への活用を目指す。
二次嗅覚並行回路の機能的シフトの研究

神経回路機能を理解するためには、それをサブ回路に分離する技術が鍵となる。代表者が開発した新規技術「神経細胞の誕生日タグづけ法」は、トランスジェニックマウス系統を用いて、神経細胞の誕生日依存的に遺伝子組換えを誘導するシステムである。「誕生日」という神経細胞の新たな分類を可能にし、その分類に基づいた神経細胞の機能操作ができる。本研究では、この新規技術を用いて、以下の2つの取り組みを行なった。1)多くの神経系において「誕生日」は神経細胞の有用な分類になるので、この技術は様々な脳領域の研究者にとって有用であると期待される。未発表のこの新規技術を領域会議等で紹介することで、領域内共同研究の開拓につとめた。本年度は新規に2件4系統の誕生日タグづけマウスを領域内研究者に提供し、合計4件8系統について領域内の共同研究を推進した。2)代表者は「神経細胞の誕生日タグづけシステム」を用いて、誕生時期の違う嗅球の投射神経細胞が、各々分離可能なサブ回路を形成することを見いだしている。遅生まれの房飾細胞は、軸索を非常に限られた領域に収束させており、他の嗅球神経細胞とは独立した神経回路を作っている。これらの神経回路特異的な神経活動の操作を目指しているが、遺伝子サイレンス等による影響から計画通りに研究が進められず困っていた。本領域の領域班員からのアドバイスや支援活動のおかげで、ウイルスベクターを使えれば現在抱えている問題を回避できることがわかった。二次嗅覚系の神経細胞の神経活動を制御する方法が計画通りいかず、当初の計画が遅延してしまったが、ウイルスベクターを用いれば問題を回避できることがわかった。当初の研究計画を変更して、本研究領域の支援班からウイルスベクターの提供を受け、これを用いて効率的に研究を進める。
生成的対話に基づくコミュニティエンパワメントに関する基盤的研究

本研究では、1コミュニティエンパワメントの方法論レベルの解明、2コミュニティエンパワメントにおいて求められる生成的対話とは何か、3地域福祉の現場において、1や2を重視した実践をする為の援助者の変容課題とは何か、の3点を明らかにすることを目的としている。研究2年目においては、3の現場への応用可能性を視野に入れた、1と2の研究の統合であった。研究会を通じて、互いの研究に関しての批判的討論を重ねてきた。竹端は2018年11月にカナダ・トロントへ調査に赴き、Anti-Opressive Social Workの調査を通じて、AOPの理論や実践は、生成的対話やコミュニティエンパワメントの基盤的核になる、ということを整理した。高橋は、2019年1月に阪神淡路大震災から24年の行事として、東日本大震災の被災地である釜石から1名当時の看護師を神戸に招聘し、看護学部の学生および神戸で復興支援に関わっている支援者に向けて向けて「復興カメラ」の中でイベントの中で被災体験を語ってもらう会を設けた。鈴木はイタリア・トリエステでの調査研究を行い、国境地域における生成的対話やコミュニティ形成に関する継続的な調査を行った。代表的な成果としては、研究代表者の竹端は単著『「当たり前」をひっくり返す』を刊行する。同書籍の中で竹端は、3地域福祉の現場においてコミュニティエンパワメントや生成的対話を大切にするための援助者の変容課題を、三人の先達の足跡からたどった。分担研究者の代表的な成果として、高橋は雑誌論文「フィールドから見えた『ボランティア』から離れた存在の可能性」、鈴木は書籍分担執筆「国境島嶼における平和裏の戦争状態」を刊行する。これらの著作において、自らの研究フィールドの成果をまとめつつ、共通テーマである2「コミュニティエンパワメントにおいて求められる生成的対話とは何か」が検討された。二年目は研究会を開催し、お互いの研究内容を理解し合いながら理論を深めることが出来、本研究にまつわる単著や雑誌論文という形での成果を出すことも出来た。また、Anti-Oppressive Social Workという、実践現場に大いに役立つ理論的視座を得ることにより、本研究の課題のとりまとめに向けた重要な視点を獲得することもできた。研究最終年の本年度は、研究目的の3つめに掲げた「地域福祉の現場において、コミュニティエンパワメントや生成的対話を重視した実践をする為の援助者の変容課題とは何か」に焦点化し、研究会などでの議論をとりまとめ、学会発表や論文などの形式でのアウトプットを目指したい。本研究では、生成的な対話とエンパワメントを結びつけ、地域変革に必要な方法論とモデルを提示する事を目標とし、1コミュニティエンパワメントの方法論レベルの解明、2コミュニティエンパワメントにおいて求められる生成的対話とは何か、3地域福祉の現場において、1や2を重視した実践をする為の援助者の変容課題とは何か、の3点を明らかにすることを目的としている。研究1年目においては、研究チーム3人で検討を重ねて来たのは2の生成的対話について、であった。対面やオンラインでの研究会を通じて、コミュニティや生成的対話に関する文献に基づく議論を深めると共に、竹端のフィールドに高橋・鈴木が訪問し、竹端のやってきたコミュニティエンパワメントの手法についてのリフレクションも行われた。そして2018年3月には、鈴木の翻訳本を題材とした、「日本とイタリアの精神保健と文化をめぐる自由討論会ー新刊『バザーリア講演録自由こそ治療だ!』合評会」も開催することが出来た。代表的な成果としては、研究代表者の竹端は編著『「無理しない」地域づくりの学校ー私からはじまるコミュニティーワーク』を刊行する。同書籍の中で竹端は、2コミュニティエンパワメントに向けた援助者の変容課題について分析する論考をまとめた。分担研究者の代表的な成果として、高橋は雑誌論文「神戸からはじまったボランティア学研究と実践への還元」、鈴木は雑誌論文「惑星社会における「日常生活の網の目」の探求ー“うごきのそのものへ"にむけた方法論の検討」を刊行する。一年目は研究会を開催し、お互いの研究内容を理解し合いながら理論を深めることが出来、編著や雑誌論文という形での成果を出すことも出来た。また、研究班の議論の中から、3月には鈴木の翻訳本を議題にした合評会を開催し、研究者だけでなく、専門家や一般市民も参加した、意義深い生成的対話の場を生み出すことが出来た。

高橋は、2019年1月に阪神淡路大震災から24年の行事として、東日本大震災の被災地である釜石から1名当時の看護師を神戸に招聘し、看護学部の学生および神戸で復興支援に関わっている支援者に向けて向けて「復興カメラ」の中でイベントの中で被災体験を語ってもらう会を設けた。鈴木はイタリア・トリエステでの調査研究を行い、国境地域における生成的対話やコミュニティ形成に関する継続的な調査を行った。代表的な成果としては、研究代表者の竹端は単著『「当たり前」をひっくり返す』を刊行する。同書籍の中で竹端は、3地域福祉の現場においてコミュニティエンパワメントや生成的対話を大切にするための援助者の変容課題を、三人の先達の足跡からたどった。分担研究者の代表的な成果として、高橋は雑誌論文「フィールドから見えた『ボランティア』から離れた存在の可能性」、鈴木は書籍分担執筆「国境島嶼における平和裏の戦争状態」を刊行する。これらの著作において、自らの研究フィールドの成果をまとめつつ、共通テーマである2「コミュニティエンパワメントにおいて求められる生成的対話とは何か」が検討された。二年目は研究会を開催し、お互いの研究内容を理解し合いながら理論を深めることが出来、本研究にまつわる単著や雑誌論文という形での成果を出すことも出来た。また、Anti-Oppressive Social Workという、実践現場に大いに役立つ理論的視座を得ることにより、本研究の課題のとりまとめに向けた重要な視点を獲得することもできた。2年目においては、1年目に実施し成功裏に終わった合評会を参考にしながら、公開研究会を複数回実施予定である。鈴木の合評会を関西で行うことや、高橋のフィールド現場での公開研究会も予定されている。また、三人の研究会では中間まとめを行いながら、生成的対話やコミュニティエンパワメントに関して、研究班としての定義や意味づけを行い、論文という形でのアウトプットに向けた前提条件を整える予定である。さらには、現場を一緒に観察しながら、上記の定義を確かめるフィールド相互訪問も、2018年度も実施する予定である。研究最終年の本年度は、研究目的の3つめに掲げた「地域福祉の現場において、コミュニティエンパワメントや生成的対話を重視した実践をする為の援助者の変容課題とは何か」に焦点化し、研究会などでの議論をとりまとめ、学会発表や論文などの形式でのアウトプットを目指したい。分担研究者の鈴木は、イタリア調査に行く予定であったが、2018年度から勤務先が変わることもあり、イタリアに行くことが出来なかった。ただ、今年度開催した合評会だけでなく、次年度は公開研究会なども開催する予定であり、別の形での研究可能性がみえてきた。分担研究者二名のうち、鈴木は本年度イタリア調査に出かけて、予算の大半を適切に処理できたが、所属先が変わり本務校業務が忙しく、文献購入がままならなかったため22000円ほど残った。高橋も国内出張などで大半を適切に執行したが、3月の宮城出張関連の調整の関係で、19000円ほど残った。ただ、両者ともそのことを見越して今年度のまとめに向けた文献購入を早めに行う等の調整ができており、適切な執行は可能である。