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看護系大学におけるコミュニケ-ション能力の開発に関する研究

本研究は、看護系の大学におけるコミュニケ-ション能力に関して、大学・短大・専門学校におけるカリキュラムを比較し、各学校の学生の自己イメ-ジやコミュニケ-ション能力に関わる項目について調査したものである。本研究の基本的なデザインは、同一の専門における教育の違いが学生の資質の形成にどのような影響を及ぼすのかを探るという構成である。大学は、聖路加看護大学・千葉大学・高知女子大学を、短大は、都立医療技術短期大学・東海大学医療技術短期大学の二年課程におよび三年課程を、専門学校は、東京専売病院高等看護学院・越谷市立看護専門学校・飯能看護専門学校をそれぞれ調査対象に選んだ。調査結果は、各学校を4年制大学群、短大、専門学校群毎に分類し、調査項目における回答パタ-ンの相違を検討した。その結果、4年制の大学群と短大・専門学校群との比較においては、自己イメ-ジや抑欝性などの性格特性については大きな違いは見られなかった。また、感情移入などの共感的側面については、専門学校群の方が肯定的回答が多かった。次に、コミュニケ-ション能力にとって重要な論理性については、大学群の方が高い傾向があった。一般に、それは、入学時点での得意科目や学力傾向などの相関を示しており、今後この方面での能力開発の位置づけを検討する必要がある。一般に物事に対する積極性という点では、4年制の大学の方が劣るが、コミュニケ-ション能力の潜在的な可能性という点では、今後さらなる検討が必要である。創造性やコミュニケ-ションに対する自信という点では、全体的に大きな差はなかった。本年度は、コミュニケーション論関係の資料の収集に力を注いだ。資料の収集の範囲は、コミュニケーションとは何かということを扱っているもの、言語的な能力に関するもの、思考能力、特に批判的思考力に関するもの、体系的に物事を理解する能力に関するもの、そして情意的レベルにおいて他者に対して共感する能力に関するものなどである。各研究分担者は、これらの資料の分析を通して学問探求のみならず、私たちの日常生活におけるコミュニケーション能力とは何かを追究、検討した。その結果、(1)言語的領域においては、テキストの大意をとり、その文脈を理解する力が課題である。(2)言語的能力の発達のためには言語を支える文化的背景について理解する力が必要である。(3)思考のレベルでは、与えられた知識を絶対視することなく批判的に物事を考える力が課題である。また、対話において相手の立場を考慮して自分の主張を客観的に見つめることができるか否かが課題である。(4)情意的レベルでは、自尊的感情を保ちながら、他者に対して共感できる感受性が課題となる。(5)コンピューター・リタラシーのような新しいメディアを使う能力が課題となる。研究会議においては以上のようなそれぞれの概念枠の適合性を検討してきた。また、大学の一般教育の中におけるコミュニケーション能力の開発がどのような位置づけになっているかについて、資料を収集してきた。次年度はたのような概念枠において質問紙と尺度を作成し、コミュニケーション能力の発達にどのような要因が影響を与えているのか、また、コミュニケーションについて学生たちはどこで学習する機会を与えられているのか、看護系の大学及び短大そして専門学校に向けて実態調査を実施する予定である。大学は、聖路加看護大学・千葉大学・高知女子大学を、短大は、都立医療技術短期大学・東海大学医療技術短期大学の二年課程および三年課程を、専門学校は、東京専売病院高等看護学院・越谷市立看護専門学校・飯能看護専門学校をそれぞれ調査対象に選んだ。

その結果、4年制の大学群と短大・専門学校群との比較においては、自己イメ-ジや抑欝性などの性格特性については大きな違いは見られなかった。また、感情移入などの共感的側面については、専門学校群の方が肯定的回答が多かった。次に、コミュニケ-ション能力にとって重要な論理性については、大学群の方が高い傾向があった。一般に、それは、入学時点での得意科目や学力傾向などとの相関を示しており、今後この方面での能力開発の位置づけを検討する必要がある。一般に物事に対する積極性という点では、4年制の大学の方が劣るが、コミュニケ-ション能力の潜在的な可能性という点では、今後さらなる検討が必要である。創造性やコミュケ-ションに対する自信という点では、全体的に大きな差はなかった。
インクルーシブ教育システム構築に向けた音楽科指導内容指標及び指導事例集の開発

本年度は、「1.新学習指導要領に示された特別支援学校(知的障害)と小中学校の音楽科指導内容の関係性に関する検討(継続)」、「2.小中学校における交流及び共同学習の実態調査」、「3.特別支援学校(知的障害)音楽科指導内容指標の作成」、「4.インクルーシブ教育システム構築に向けた音楽科指導事例集案の作成」を行った。「1」については、新学習指導要領の解説に示された記述を分析し、特別支援学校(知的障害)と小中学校の音楽科指導内容の関係性を整理した。「2」については、ある地域の小中学校教員を対象に質問紙調査を行い、交流及び共同学習における教員間の連携の実態、音楽の交流及び共同学習に関する課題を整理した。「3」については、上記「1」「2」における検討結果と特別支援学校における指標案の活用結果を踏まえて、現行の学習指導要領に対応した「特別支援学校(知的障害)音楽科指導内容指標」を作成した。この指導内容指標は、学習指導要領に概括的に示された特別支援学校(知的障害)音楽科の内容を細分化して項目立てし、乳幼児期から児童期にかけての音楽的発達の流れ(小学校音楽科などにおける指導内容)との関連性がわかるように示したものである。「4」については、「3」で作成した指導内容指標にもとづいた、特別支援学校(知的障害)や小中学校(交流及び共同学習)における音楽に関わる指導の例をまとめ、指導事例集案として提案した。本年度は、特別支援学校(知的障害教育)と小中学校等の音楽科教育課程の関係性の分析および指導内容指標原案の作成を行った。1.鑑賞指導乳幼児期の音楽的発達に関する指標(「発達の4層からみた音楽療法の配慮点(宇佐川,2007)」、「子どもの音楽の発達に関わる評価に関するツール」の「チェックリスト(與座ら,2004)」)、就学前の保育や教育に関する指標(平成11年改訂版の「保育所保育指針」)、初等中等教育段階の教育に関する指標(現行の「小学校学習指導要領」、「中学校学習指導要領」、「高等学校学習指導要領」)における記述をもとに、特別支援学校(知的障害教育)音楽科の「鑑賞」および「身体表現」領域の指導内容(「知的障害特別支援学校における各教科の具体的な内容の例4.音楽(東京都教育庁指導部義務教育特別支援教育課)」)を分析した。その結果、特別支援学校(知的障害教育)音楽科の鑑賞指導について、小学部では「身体表現」領域を中心とし、高等部にかけて徐々に「鑑賞」領域の比重を大きくしながら進められていく過程がみられることが明らかになった。これは、幼稚園・保育所等の「表現」に関連した総合的な活動の中で聴く力が育まれ、小学校「音楽科」において体を動かす活動を取り入れながら鑑賞の能力を育んでいく過程と符号した。また、特別支援学校(知的障害教育)中学部・高等部音楽科の指導内容には、中学校・高等学校音楽科の指導内容が含まれていることも明らかになり、無理のない範囲で生活年齢への対応に配慮した鑑賞指導が設定されていると考えられた。2.器楽指導「特別支援学校(知的障害教育)と小中学校等の音楽科教育課程の関係性ー特別支援学校(知的障害教育)音楽科器楽領域における指導内容の分析をとおしてー」(藤原・福島,2014)の分析結果を参考にして、特別支援学校教員と意見交換を行いながら、指導内容指標の原案を作成した。本年度は、「1.特別支援学校(知的障害教育)と小中学校等の音楽科教育課程の関係性の分析」、「2.特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案の作成」、「3.特別支援学校音楽科における指導内容指標案の実践的検証」を行った。「1」については、これまでの分析(器楽指導、鑑賞指導)に加えて、歌唱指導、創作指導についても、特別支援学校(知的障害教育)と小中学校等の音楽科教育課程の関係性について分析を行った。「2」については、上記「1」での分析を踏まえ、「特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案」(初版)を作成し、第2版に改訂した。「3」については、特別支援学校2校の音楽科授業において指導内容指標案を使用していただき、教員への質問紙調査、授業参観、授業検討会などをとおして、作成した「特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案」について改善の指針を検討した。検討の結果は次のとおりである。指導内容指標案は、教員が生徒の個人目標を設定する際に、音楽的発達との関連や指導要領における位置づけを捉えるためのツールとして機能したと考えられる。今後、指標内容の妥当性を検証する必要がある。また、指導内容指標案を使用して個人目標を設定したことは、生徒の実態に即して音楽的な表現を引き出す指導の実施につながった可能性があると考えられる。今後、具体的にどのような指導内容が設定され、どのような指導方法がとられたことで、生徒の表現が充実したのかを検証する必要がある。特別支援学校(知的障害教育)に焦点を当てた指導内容指標の作成や検証については計画どおりに進んでいるが、交流及び共同学習の円滑化を促すための検討が進んでいない。本年度は、「1.特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案の実践的検証(継続)」、「2.特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案の系統性の見直し」、「3.特別支援学校(知的障害教育)と小中学校等共通の音楽科指導内容指標案作成に向けた検討」を行った。

「1」については、特別支援学校において平成27年度に引き続き「特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案」(第2版)を使用していただき、授業参観、意見交換などをとおして指導内容指標案の活用について検討した。特別支援学校音楽科の授業づくりにおいて、年間を通じてどのように指導内容指標案が活用され、児童生徒個々の指導内容が設定されていくのか、その過程が明らかになった。「2」については、平成27年度の実践的検証における教員への質問紙調査や授業検討会の結果から、指導内容指標案項目の課題を導き出し、子どもの発達全般、音楽的発達に関する文献を参照して、指導内容指標案の系統性の見直しを行った。楽器の多様な奏法を考慮し、使用楽器例や示し方を変更した。「3」については、平成27年度までに行った「特別支援学校(知的障害教育)と小中学校等の音楽科教育課程の関係性」に関する分析を踏まえて、特別支援学校(知的障害教育)独自の観点である「身体表現」に含まれる指導内容について、「鑑賞」や「音楽づくり・創作」とどのような関係性がみられるのかを整理した。震災の影響で熊本市内の小中学校に交流及び共同学習の実態調査や実践的検証を依頼することがが困難となり、特別支援学校(知的障害教育)と小中学校等共通の音楽科指導内容指標案の作成が進んでいない。本年度は、「1.特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案の実践的検証(継続)」、「2.特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案の系統性の見直し(継続)」、「3.新学習指導要領における特別支援学校(知的障害教育)と小中学校の音楽科指導内容の関係性に関する検討」、「4.小中学校等における交流及び共同学習の実践の検討」を行った。「1」については、ある特別支援学校における「特別支援学校(知的障害教育)音楽科指導内容指標案(第2版)」の3年間の活用結果を、特別支援学校教員と共に検討した。指導時に参考にした指導内容指標案項目の移り変わりを個々の児童について整理することで、授業づくりにおける指導内容指標活用のポイントが明らかになり、指導内容指標案項目の系統性を見直すための手がかりが得られた。「2」については、「1」の検討で得られた手がかりと子どもの発達全般に関する知見を踏まえて、指導内容指標案の項目を修正した。「3」については、まず、これまでの学習指導要領と平成29年に告示された学習指導要領における音楽科の記述の相違点を整理した。その上で、新学習指導要領を分析し、音楽科の「器楽」を中心に、特別支援学校(知的障害教育)小中学部と小学校の指導内容の関係性を整理した。「4」については、中学校における交流及び共同学習の実践研究に携わり、交流及び共同学習における実践上の具体的な課題を整理した。平成28年度の報告書に記載した理由から交流及び共同学習に関する実態調査が遅れ、小中学校等において指導内容指標案の実践的検証が進んでいない。また、平成29年に告示された新学習指導要領について、特別支援学校(知的障害)音楽科の内容がこれまでとは大きく変わったため、現行の指導要領に基づいて作成した指導内容指標を今後の活用に向けてどのように提案するか検討の時間がかかっている。本年度は、「1.新学習指導要領に示された特別支援学校(知的障害)と小中学校の音楽科指導内容の関係性に関する検討(継続)」、「2.小中学校における交流及び共同学習の実態調査」、「3.特別支援学校(知的障害)音楽科指導内容指標の作成」、「4.インクルーシブ教育システム構築に向けた音楽科指導事例集案の作成」を行った。
「抗動脈硬化因子:スフィンゴシン1-リン酸」によるコレステロール代謝調節

「血漿リポタンパクに含まれるスフィンゴシン1-リン酸(S1P)が、コレステロール代謝を制御する外部シグナルのひとつである」という仮説を検証するため、1.DNAマイクロアレイを用いたS1P応答遺伝子の網羅的収集と、2.コレステロール代謝に重要な「hepatocyte nuclear factor(HNF)4α・HNF1α・small hetrodimer partner(SHP)」という各転写因子の遺伝子発現に対するS1P作用を検討した。1.に関しては、14年度はマウス肝細胞の調製に難があったため、ヒト肝癌由来細胞株(HepG2)を使用した。DNAマイクロアレイを使用して、S1Pに応答し発現が減弱する候補遺伝子群を選択した。しかしながら、TaqManシステムを用いてそれらの発現変化を定量化した結果、再現性のある結果が得られなかった。そこで、文献サーチを行い、S1P刺激で発現が変化する可能性のある遺伝子群を選択し、TaqManシステムを用いてそれらの発現変化を定量化した。その結果、Neuron-derived orphan receptor-1(NOR-1)と呼ばれる核内受容体の発現が、S1P刺激により増加することを見い出した。15年度になり、安定したマウス肝細胞の調製が可能となった。そこで正常肝細胞に於いても肝癌細胞の場合と同様に、NOR-1の発現がS1P刺激により増大することかどうかを調べた。その結果、マウス初代培養肝細胞に於いても、S1P刺激によりNOR-1の発現増加が観察された。一方2.に関しては、現在までにS1P刺激によるHNF4α、HNF1α、SHPの各遺伝子発現の変化は観察できず、報告とは異なる結果を得た。「血漿リポタンパクに含まれるスフィンゴシン1-リン酸(S1P)がコレステロール代謝を制御する外部シグナルのひとつである」という仮説を検証するため、本年度は、1.DNAマイクロアレイを用いたS1P応答遺伝子の網羅的収集と、2.コレステロール代謝に重要な「hepatocyte nuclear factor (HNF)4α・HNF1α・small hetrodimerpartner (SHP)」という各転写因子の遺伝子発現に対するS1P作用を検討した。なお現時点ではマウス肝細胞の安定した調整にまだ難があるため、実験は主にヒト肝癌由来細胞株(HepG2)を用いて行った。しかしながら2.の実験の一部は、マウスより調整の容易なラット肝細胞も用いて行った。1.に関しては、S1Pと血漿リポタンパク(HDL)刺激を4時間または11時間行い、それら刺激に応答する候補遺伝子群を選択した。選択できた候補遺伝子群はS1P刺激により発現が減弱するものばかりであった。そこで文献サーチからS1P刺激で発現が増強する可能性がある遺伝子をさらにいくつか選択し、これらを上記候補遺伝子群に加えた。現在、リアルタイムPCR法(TaqManシステム)を用いて、これら候補遺伝子群の発現変化を確認中である。今後は、確認がとれた遺伝子に対して、その発現変化がコレステロール代謝にどのような影響を及ぼすのかを解析する予定である。一方2.に関しては、現在までにS1P刺激によるHNF4α、HNF1α、SHPの各遺伝子発現の変化は観察できず、報告とは異なる結果となっている。刺激時間、培養条件等を検討し、上記各遺伝子発現が変化する条件を検討中である。「血漿リポタンパクに含まれるスフィンゴシン1-リン酸(S1P)が、コレステロール代謝を制御する外部シグナルのひとつである」という仮説を検証するため、1.DNAマイクロアレイを用いたS1P応答遺伝子の網羅的収集と、2.コレステロール代謝に重要な「hepat ocyte nuclear factor(HNF)4α・HNF1α・small hetrodimerpartner(SHP)」という各転写因子の遺伝子発現に対するS1P作用を検討した。

1.に関しては、DNAマイクロアレイではS1P応答遺伝子が取得できなかったため、文献サーチからS1P刺激で発現が変化する可能性がある遺伝子をいくつか選択し、TaqManシステムを用いてそれらの発現変化を定量化した。その結果S1P刺激により、Neuron-derived orphan receptor-1(NOR-1)と呼ばれる核内受容体の一種の発現が増加することが確認された。この結果は、ヒト肝癌由来細胞株(HepG2)を用いて得られたものである。そこで次に、よりin vivoに近い状態で、S1P刺激によりNOR-1の発現の増加が観察されるのかどうかを、マウス初代肝細胞培養系を用いて観察した。その結果、S1P刺激により同様にNOR-1の発現の増加が観察された。一方2.に関しては、現在までにS1P刺激によるHNF4α、HNF1α、SHPの各遺伝子発現の変化は観察できず、報告とは異なる結果を得た。
電子顕微鏡の科学技術史―理論の発展と機器の開発

電子顕微鏡とりわけ超高圧電子顕微鏡の開発が成功したのは、日本における電子顕微鏡学理論の発展と密接に関連している。戦後の早い時期に電子顕微鏡の商用生産が始まり、輸出されたのは、戦前の1939年に設立された日本学術会議第37小委員会の活動が基礎となっている。一方、電子回折の実験および理論の展開はこの小委員会の活動とは独立して、当時の若手研究者が設立した電子回折研究会の活動が重要な役割を果たした。前年度に入手していた日本学術振興会第37小委員会の活動に関する資料を分析することを進めた。戦前戦中の日本における電子顕微鏡および電子回折装置の製作状況を確認し、菊池正士によるKikuchi linesの発見以降の電子回折の実験および理論の展開を調べた。日本では戦前から電子回折の動力学的理論の研究が熱心に研究され、その研究状況を名古屋大学の上田良二はダイナミカル・ペストと表現していた。学振37小委員会は1947年に活動を中止ししたが、49年には日本電子顕微鏡学会が設立され、装置作製とともに生物および非生物の応用研究が幅広く進められるようになった。金属をはじめとする材料研究では、試料の表面状態をうつしとったレプリカによる観察が先行したが、米国のベル研究所のHeidenreichによって1949年にアルミニウム合金の電解研磨による薄片試料作製技術が提案されてから、種々の金属合金にこの手法が適用されて、金属合金の内部構造が直接に観察されるようになった。1956年には、スイスのBollmannがステンレス鋼中の、英国のHirschらがアルミニウム中の転位をそれぞれ独立に観察している。日本では大阪大学の西山善次らが1963年にステンレス鋼のマルテンサイト変態を薄片化した試料で直接観察している。電子顕微鏡の高加速電圧化は1950年代初めから進められ、50年代中期に日本では日立製作所と島津製作所で300kVの電顕が開発されている。1960年にはフランスのDupouyが1000kV超高圧電子顕微鏡を完成させている。上田らの名大グループと只野らの日立グループは共同研究で、東レ科学振興財団の援助を得て、500kV超高圧電顕を1965年に完成させている。こうした主として材料研究における電子顕微鏡の導入期に関して、日本金属学会、日本科学史学会、化学史学会の講演大会で研究成果を発表してきた。本年度は、超高圧電子顕微鏡(HVEM)の展開期を調べた。1970年前後には、英国のAEIや米国のRCAもHVEMを開発していたが、日本の日立製作所と日本電子が商用機を開発し、世界で高いシェアを獲得していった。米国内会議の形式で「HVEMの最近の発達」と題した会議が1969年6月に、ピッツパーグの郊外のU.S.スチール基礎研究所で開かれ、参加者は約200名、その内海外からの参加者は34名にも達し、実質的には国際会議となった。この会議を第1回として、HVEMの国際会議は1986年まで8回開催されることになった。HVEMを利用した研究は、厚い試料の中の格子欠陥の観察、高分解能観察、照射欠陥の研究など多岐に渡った。とくに、画像記録にテレビカメラを導入した電顕内その場観察実験の開発とその応用研究や臨界電圧効果の発見とその応用研究は日本の研究者が主導した。日本の電顕導入期では日本学術振興会第37小委員会の活動が特筆されることはこれまでに報告したが、電子回折の実験と理論の展開を調べる中で、当時の若手研究者が設立した電子回折研究会の活動が重要な役割を果たしたことも注目された。この研究会と第37小委員会とはお互いに交流はなく、独立して活動していたことも興味深い。2013年7月に英国のマンチェスターで開催された「第24回科学史、技術史、医学史世界会議」に参加して、「日本における電子顕微鏡の黎明期とその発展」という講演発表を行った。国内では、日本顕微鏡学会、日本金属学会、日本科学史学会、化学史学会の講演大会で研究成果を発表してきた。国連が2014年を世界結晶年と制定していることを記念した雑誌『金属』の特集に依頼論文として、「日本における電子顕微鏡学の黎明期ー電子回折と電子顕微鏡」を寄稿した。日本顕微鏡学会から学会ホームページに電子顕微鏡学の歴史、学会の歴史を連載することを依頼された。日本学術会議第37小委員会の活動に関する資料を国立科学博物館新宿分館で閲覧し、系統的に分析することを始めた。日立製作所や日本電子などの開発関係者に問い合わせを行い、電子顕微鏡開発にかかわる資料の収集を行った。電子回折理論の文献を系統的に分析して、その発展過程を明らかにすることを始め、理論と応用との関連性を追求する準備を行った。1980年以降に確立されてきた高分解能電子顕微鏡法や電子線ホログラフィー法については、飯島澄男氏(名城大学教授、NEC特別主席研究員)や外村彰氏(日立製作所フェロー)のこれまでの研究論文を系統的に検討した。

超高圧電子顕微鏡の開発について、関係者への聞き取り作業、メーカーや大学における資料収集、文献の系統的考察を開始して、開発過程を調べた。産官学協同が超高圧電子顕微鏡開発には大きな役割を果たしたことが分かった。また、超高圧電子顕微鏡が1990年代以降にも新機種が開発されてきた経緯についても調査した。日本における電子顕微鏡の開発史に関しては、吉岡斉編『[新通史]日本の科学技術第2巻』の3-14章として、「電子顕微鏡」を執筆した。透過電子顕微鏡法の発達史を概観した総合報告を『材料の科学と工業』に寄稿した。そこでは、電子顕微鏡の発見、日本における電子顕微鏡の開発、格子欠陥を含む薄膜結晶の電子顕微鏡観察、高分解能電子顕微鏡観察、超高圧電子顕微鏡、電子顕微鏡内その場観察実験、分析電子顕微鏡法、走査透過電子顕微鏡について、それらの始まりからどのように展開していったかを振り返り、今後の電子顕微鏡法のあり方を探った。竹山太郎名誉教授へのインタビューを11月に北大で開催された顕微鏡学会シンポジウムの際に行った。当初夏期に計画していた橋本初次郎名誉教授へのインタビューは体調を考慮して来年度に行うことにした。清水謙一名誉教授や塩尻洵名誉教授から有意義な指摘をしていただいた。こうした先達の研究者へのインタビューは鋭意進行中である。国立科学博物館の資料は、当館のつくばへの移転に伴って、利用が以前より容易でなくなり、本年度は利用する機会をもてなかったが、前年度に入手した資料の分析を行うことができた。成果発表は関連する学会の講演大会で積極的に行ってきた。日本学術会議第37小委員会の活動に関する資料を国立科学博物館新宿分館で閲覧し、系統的に分析することを始めたが、新宿分館が12月に閉鎖され、資料が筑波に移動しており、2012年夏から閲覧再開になるので、本格的な調査研究は次年度に行う。電子顕微鏡研究者へのインタビューの依頼は行ったが、実施は次年度になる。日本学術振興会37小委員会の活動に関する資料を国立科学博物館で閲覧し、系統的分析をを行う。戦後初期に活躍された電子顕微鏡研究者へのインタビューを行い、電子顕微鏡発達史のオーラルヒストリー研究を進める。電子回折理論の展開を文献の系統的分析から明らかにし、その発展過程をとらえなおして、理論と応用の関連性を追求する。日本の特徴である超高圧電子顕微鏡の開発とその応用研究に関して、総合的な調査研究を行う。研究成果を学会誌に公刊するとともに、著作として取りまとめたい。日本学術会議第37小委員会の活動に関する資料をそれを所蔵する国立科学博物館筑波実験植物園で閲覧し、系統的に分析を行う。戦後初期に活躍された電子顕微鏡研究者へのインタビューを行い、電子顕微鏡発展史のオーラルヒストリー研究を行う。電子回折理論の文献を系統的に分析して、その発展過程を明らかにし、理論と応用との関連性を追求する。日本の特長である超高圧電子顕微鏡の開発とその応用研究について、総合的な調査研究を行う。本年度の繰越金は、2013年7月に英国のマンチェスターで開催される「第24回科学史、技術史、医学史世界会議」の参加旅費として主に使用する。次年度も、当初の計画のように旅費にかなりの経費を使用する予定である。本年度は約16万円を次年度に繰り越すことになったが、それは次年度に行うインタビューの旅費に使用する。
PKRによる小腸上皮機能構築機序の分子形態学的解析

23年度は以下の成果を得た。1.PKRがNFkB経路の活性化に関与する可能性を示すために、IkBのSUMO化をBiFC法を用いて可視化する事に成功した。IkBのSUMO化は核内で生じ、特定アミノ酸残基に依存的な反応であった。これらの結果は学会発表し、現在論文作成中である2.正常なマウスを用いて、小腸および吸収上皮細胞の形態と、高分子輸送システムに関する検索を行った。その結果、小腸の部位によって、また、週齢および食性よって、吸収上皮細胞の形態と高分子輸送システムが変化することが明らかになった。これらの結果は学会発表し、現在論文作成中である3.間葉系幹細胞ATDC細胞へPKR阻害剤を添加すると、軟骨分化が抑制され、この軟骨分化調節にはOsterix,Sox-9等の転写因子の相反的発現が重要である事を明らかとした。これらの結果は現在、論文投稿しリバイス中である。4.正常マウス乳飲期と成熟期において、小腸を近位部と遠位部に分け、小腸粘膜に発現する遺伝子について、マイクロアレイ解析を行った。その結果、時期および部位によって、発現遺伝子に大きな差異があることが明らかになった。現在、詳細な解析を進めている。以上に示すように、現在までにPKRによる小腸上皮細胞の発生学的機能構築機序を分子形態学的に解明し、生体防御以外のPKRの役割の可能性を示す結果を得ている。
変動するインドネシアの農村社会における家族・親族の人類学的研究

インドネシア調査により、スンバでは1980年代と比べて氏族の重要性が小さくなる一方、生計単位としての世帯の重要性が増したことが明らかになった。子の学歴向上のため、世帯の資源と親族や友人など社会関係を活用する生存戦略が認められる。一方カラワンの貧困地域では、世帯の収入を増やすために女性が海外に働きに出る生存戦略がみられるようになった。その場合、母方の祖母が孫を養育し、彼女らの海外移住労働を支援する。インドネシア科学院(LIPI)の協力を得て、インドネシア政府調査技術局(RISTEK)の調査許可を取得し、2010年11月2日12月23日にインドネシアに赴き、東ヌサトゥンガラ州東スンバ県及び西ジャワ州カラワン県において文化人類学的調査を実施した。東スンバ県にあるウィラ・ワチャナ・キリスト教高等経済学校(STIE)の協力によりハハル郡カダハン村とウンガ村において合計100世帯を対象として、社会変動下の農村社会における家族の生存戦略を解明するために、世帯構成・学歴・職業・移動・収入・支出などに関する世帯調査を実施した。ハハル郡は貧困地域として知られていて、世帯調査データから、農業の生産性が低く、また現金収入の手段が限られているなどスンバ独自の貧困に関する具体的な状況が明らかになった。東ヌサトゥンガラ州の諸社会に関する文化人類学的な調査研究はこれまでに数多くあるが、経済面も対象に含めた世帯調査は稀であり、その点で貴重なデータが得られた。また、中部ジャワ州のサラティガに赴き、サティア・ワチャナ大学のスンバ島出身の学生・教員を対象とした聞取り調査も実施した。かれらがどのような親族を頼って、スンバ島外の大学に進学したのか、その実態の一端が明らかになった。これはスンバ人の親族ネットワークを研究する上で重要な資料となる。スンバ調査とともに、平成23年度に実施予定の文化人類学的な調査に備えて、西ジャワ州カラワン県において農村社会の家族に関する予備的な調査を実施した。とくにサウジアラビアなど海外に出た労働者と家族との関係について調査した。平成23年度は、合計三回のインドネシア調査を実施した。交付申請書の「研究の目的」と「研究実施計画」に記載した東スンバ県パフンガ・ロドゥ郡カリウダ村における生計・学歴・職業・移動等に関する世帯調査は、桃山学院大学特定個人研究費を充てて実施したため、実施計画を少し変更し、これまで西ジャワ州カラワン県と東ヌサトゥンガラ州東スンバ県で進めてきた家族と親族の変化に関する研究の補足調査および移住労働者と家族との関係に焦点を当て、インドネシアにおける文化人類学的調査を進めた。平成23年5月211日には、ジャカルタの中央統計局においてインドネシアの世帯経済と貧困、海外移住労働に関する統計資料を収集した。その後、カラワン県ラワムルタ郡で海外移住労働者とその家族について聞取り調査を実施した。9月717日には、ジャカルタの中央統計局においては引き続き統計資料を収集し、またカラワン県チラマヤ・クロン郡の、海外に多くの移住労働者を送り出している村において移住労働者とその家族に関する聞取り調査を実施した。平成24年3月18日30日には、東スンバ県ハハル郡において家族と親族に関する補足調査を実施し、またバリ島でバリ在住のスンバ人に関する調査を実施した。本年度の調査によって、とくに次の二点が明らかになった。移住労働者の増加は、インドネシアの農村社会の変動を考える上で、重要な問題である。1カラワン県の水田を所有する農民が少ない貧困地域では、海外に女性の移住労働者(家事労働者)を送り出すことが当たり前になり、それが世帯の生存戦略に深く組み込まれている。妻/母親が長期間海外に働きに出ることに伴い、妻方の祖母が孫の養育に大きく関わるようになっている。2スンバ人は移動性に乏しい民族であったが、近年バリ島に働きに出る人(女性はおもに家事労働者)が増えている。ただし、カラワン県の事例と比べて、移住労働と世帯の家計との結びつきは強くない。平成24年度は、1回の現地調査をインドネシアにおいて実施した。また、研究期間の最終年度であるので、最終的な成果のまとめに向けて、これまで東スンバ県とカラワン県の調査で得た資料の整理および分析を進め、二つの社会で得た知見の比較研究を進めた。研究実施計画に記載していないが、あらたに東スンバ県と社会・文化的に共通性を有する中部マルク県ハルク村を調査地として選び、家族の生存戦略と親族ネットワークに関して、比較研究のための調査を実施した。インドネシア調査(平成24年8月30日9月17日)では、最初にジャカルタのインドネシア科学院の研究者からインドネシアの移住労働者に関する情報を得て、また中央統計局ではインドネシアの家族と世帯に関する統計資料などを収集した。西ジャワ州の農村地域(カラワン県とインドラマユ県)では海外移住労働者に関する補足調査を実施した。その後、中部マルク県ハルク村でおもに親族と村落組織に関して人類学的な聞き取り調査を実施した。

さらに東スンバ県において家族・親族について補足調査を実施し、さらにウンガ村の慣習組織代表に、平成24年11月に予定されていた慣習家屋の建築に対する各氏族の貢献に関する報告を依頼した。本年度の調査によって次の2点がとくに明らかになった。1中部マルク県ハルク村でもスンバと同様に氏族(marga)が存在し、村長の選出などに際して、大きな政治的役割を有している。この点で、氏族(kabihu)の社会的機能が小さくなっている東スンバ県ハハル郡とは異なっている。2西ジャワ州インドラマユ県では、比較的裕福な階層から台湾に移住労働に出た男性の事例を調査した。この男性は、台湾で稼いだ収入を世帯の生存戦略ではなくイスラーム的福祉活動に充てて、自身の社会的地位を高めている。多くの女性の海外移住労働が世帯経済に組み込まれているのと対照的であった。交付申請書の「研究の目的」に記載した東スンバ県パフンガ・ロドゥ郡における調査は、桃山学院大学特定個人研究費を充てて実施したため、本年度は、地域社会を超えた人の移動と家族との関係に関して調査を進めることができた。その結果、総合的に考えて、研究課題に関する調査研究は、おおむね計画通りに進展していると評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は研究期間の最終年度であるので、最終報告書の作成に向けて、これまでのスンバ調査とカラワン調査で得た資料の整理および分析を進め、二つの社会で得た知見を比較研究することによって、社会変動の著しい二つの地域社会における、家族の生存戦略と親族ネットワークにどのような共通性と差異があるのかを明らかにしたい。また、当初の申請書では24年度にカラワン県で調査を実施する計画であったが、23年度の調査で、必要な資料はある程度そろったので、本年度は、家族の生存戦略を明らかにするために、とくに東スンバ県を中心に補足的な調査を実施する計画である。
SVG地図を対象としたグラフィック論理チェックツールの開発

ジャック・ベルタン氏の視覚コミュニケーションの観点から,グラフィックスの目的は,論理を可視化することと考える,グラフィックスで人に伝えたいことは以下の3つの関係に集約できる.・割合(量/全順序を表現)・順序(量は表現しないが,半順序を表現)・類似性(違い/同一性を表現)悪いグラフィック表現とは,もともと伝えたい上記の関係をうまく伝えられない表現になっていると見なすことができる.本研究では,人あるいはGISが生成したSVG(Scalable Vector Graphics)地図を対象として,上記の3つの関係を機械的に抽出して,地図学における常識と異なる例や利用者の意図と異なる例などの不適切なグラフィック表現を検出し,修正案を提示できる機構を理論的に体系化した.また,実際にソフトウェア開発を行い,我々の理論の正当性を検証した.研究内容としては,この研究課題が本質的に困難な内容を含んでいる一方で,素朴で単純な規則でも,グラフィック表現を良くできる可能性もある.つまり,本研究の最終成果物となるMap Checkerでは,地図をチェックできるレベルにもさまざまなものがあり,Map Checkerの構成要素となる部品的なツールから,Map Checkerの拡張や高機能なものまで考えられる.まずは,これらの展開のレベルを,段階的なソフトウェア・ツールに名前を付けて整理した.以下の4つの段階的なモジュールの基本要素と振る舞い,そして,モジュール問の関係を整理した.[Map Checkerの段階的ソフトウェア・ツール・モジュール]ジャック・ベルタン氏の視覚コミュニケーションの観点から,グラフィックスの目的は,論理を可視化することと考える,グラフィックスで人に伝えたいことは以下の3つの関係に集約できる.・割合(量/全順序を表現)・順序(量は表現しないが,半順序を表現)・類似性(違い/同一性を表現)悪いグラフィック表現とは,もともと伝えたい上記の関係をうまく伝えられない表現になっていると見なすことができる.本研究では,人あるいはGISが生成したSVG(Scalable Vector Graphics)地図を対象として,上記の3つの関係を機械的に抽出して,地図学における常識と異なる例や利用者の意図と異なる例などの不適切なグラフィック表現を検出し,修正案を提示できる機構を理論的に体系化した.また,実際にソフトウェア開発を行い,我々の理論の正当性を検証した.研究内容としては,この研究課題が本質的に困難な内容を含んでいる一方で,素朴で単純な規則でも,グラフィック表現を良くできる可能性もある.つまり,本研究の最終成果物となるMap Checkerでは,地図をチェックできるレベルにもさまざまなものがあり,Map Checkerの構成要素となる部品的なツールから,Map Checkerの拡張や高機能なものまで考えられる.まずは,これらの展開のレベルを,段階的なソフトウェア・ツールに名前を付けて整理した.以下の4つの段階的なモジュールの基本要素と振る舞い,そして,モジュール問の関係を整理した.[Map Checkerの段階的ソフトウェア・ツール・モジュール]ジャック・ベルタン氏の視覚コミュニケーションの観点から、グラフィックスの目的は、論理を可視化することと考える。グラフィックスで人に伝えたいことは以下の3つの関係となる。・割合(量/全順序を表現)・順序(量は表現しないが、半順序を表現)・類似性(違い/同一性を表現)悪いグラフィック表現とは、もともと伝えたい上記の関係をうまく伝えられない表現になっていると見なすことができる。本研究では、人あるいはGISが生成したSVC(Scalable Vector Graphics)地図を対象として、上記の3つの関係を機械的に抽出して、地図学における常識と異なる例や利用者の意図と異なる例などの不適切なグラフィック表現を検出し、修正案を提示できる機構を理論的に体系化する。また、実際にソフトウェア開発を行い、我々の理論の正当性を検証する。本年度は、SVGで作られた地図に対して、グラフィックス論理を実現するための3つの関係(割合、順序、類似性)をチェックする枠組みを提案した.研究内容としては、この研究課題が本質的に困難な内容を含んでいる一方で、素朴で単純な規則でも、グラフィック表現を良くできる可能性もある。つまり、本研究の最終成果物となるMap Checkerでは、地図をチェックできるレベルにもさまざまなものがあり,Map Checkerの構成要素となる部品的なツールから,Map Checkerの拡張や高機能なものまで考えられる。まずは、これらの展開のレベルを、段階的なソフトウェア・ツールに名前を付けて整理した。現段階では、以下の4つの段階的なモジュールが存在すると考えられ、これらのモジュールの基本要素と振る舞い、そして、モジュール間の関係を整理した。Map AnalyzerとMap Synthesizerのプロトタイプも実装した。[Map Checkerの段階的ソフトウェア・ツール・モジュール]ジャック・ベルタン氏の視覚コミュニケーションの観点から、グラフィックスの目的は、論理を可視化することと考える。本研究では、人あるいはGISが生成したSVG(Scalable Vector Graphics)地図を対象として、上記の3つの関係を機械的に抽出して、地図学における常識と異なる例や利用者の意図と異なる例などの不適切なグラフィック表現を検出し、修正案を提示できる機構を理論的に体系化する。また、実際にソフトウェア開発を行い、われわれの理論の正当性を検証する。本年度は、SVGの表現要素の分類と視覚変数の関係の整理を行い、それに対応するソフトウェア開発を行った。

つまり、SVGには基本的な図形として、line, rect, circle, polygon, polylline等のelementがその仕様として定められている。path elementを用いることでそれら全ての図形を表現することができる。視覚変数とpath elementととの対応は、path elementの座標のための属性である(d : pathdata)、塗り操作のための属性である(fill, stroke)が基本的に用いられている。人は複雑な処理を行うことで、視覚変数を知覚しており、コンピュータの解釈を人の理解に近づけるためには、段階別の処理が必要となる。まず、視覚変数に関係するpath elementの属性を読みとり、次ぎにpath elementの属性に簡易な処理を加え、視覚変数に部分的に対応づける。さらにpath elementの属性に対してより高次な処理を加えることで、人の理解に近いものとして対応づける。これらの段階別の処理をもって、視覚変数とpath elementの表現要素を対応づけることができる。視覚変数を分類している点線面は、人が知覚できる点線面であり、図素(Graphic Element)である。Path elementの属性である座標から点線面を幾何的に分類することは可能ではあるが、それらの分類は、人の理解と同等になるわけではなく、人は相対的な見え方から点線面を判断している。最終的に、点線面の判別を人の理解に近づけるためには、幾何的な大きさを考慮し、しきい値をみつけることで判断することになる。色に関しては、コンピュータが解釈しやすいRGBから人が理解しやすいHSBに変換することが必要となる。この変換により、視覚変数:色(色相)と視覚変数:濃淡(明度)を抽出することができる。また、人は、きめ、方向、形を前提となるパターンと整合をとりながら知覚しているため、コンピュータはパターン処理を行うことで人の理解に近づくことができる。視覚変数とPath elementの表現要素との対応付けは、従来のラスタフォーマットに比べ、ベクトルフォーマットであれば比較的容易に実現可能である。対応付けが可能になったことにより、視覚変数をそれぞれの段階に応じて定量化・視覚化することも容易になった。
新規な含カルコゲン二座配位子を有する金属錯体の合成と動的挙動の解明

通常の有機化合物の酸素原子を同族のイオウ、セレン、テルル原子で置き換えることで多くの新しい化合物群を設計することができる。一般に第三周期以降の原子は、よりソフトであることやイオン半径が大きくなることから遷移金属などへ強い配位力を有する分子の構築が期待される。その中でこれまでカルボン酸、リン酸誘導体のカルコゲン原子同族体を基盤とする配位子の設計、新合成反応の開発を行ってきた。ここでは、特にP-キラルセレノホスフィン酸誘導体ならびにビナフチル基を有するセレノホスホン酸誘導体に着目し、金属錯体の合成と動的挙動の制御を目指した。一連の研究の鍵出発化合物となる光学活性P-キラルセレノホスフィン酸塩化物の合成を検討し、光学活性セレノホスフィン酸フェネチルアミン塩を塩化オギザリルで塩素化することで目的を達成した。得られた塩化物の絶対構造、安定性さらにはリン原子上での反応の立体化学を明らかにした。すなわち塩化物は中性条件では安定である一方、酸性条件下ラセミ化が進行すること、酸素、セレン求核体による置換反応はラセミ化を伴うが、イオウ求核体との反応はリン原子上での反転を伴って進行することが分かった。最後に光学活性セレノチオホスフィン酸アンモニウム塩を対応するエステルから導くことにも成功した。セレノホスホン酸誘導体は対応する塩化物とアルコールやアミンとの反応で合成した。この中でアルコールとの反応はラセミ体のキラル識別に利用できること、ジアステレオマーの再結晶法による分離、さらにそれらから光学活性アルコールを高い光学純度で得た。また誘導体とアミンとの反応は、キラル炭素上で立体反転を伴って進行すること、これを利用することで神経伝達系に作用する薬物であるアミン類を導くこともできた。この中でアルコールとの反応はラセミ体のキラル識別に利用できること、ジアステレオマーの再結晶法による分離もできることから、従来分割の困難であったラセミアルコールの分割に適用できることも分かった。さらにアミンとの反応から導かれるジアステレオマーの分離も行うことができ、光学活性配位子やカルボン酸識別化剤として利用することも検討した。
韓国人学習者の日本・日本語への葛藤と受容の経験に関するライフストーリー研究

従来の日本語教育史研究の領域では、教科書や政策文書の分析が中心に行われてきたが、教育の受け手である学習者個々の経験は十分には取り上げられてこなかった。本研究では、解放後の韓国において日本語教育が再開された1960-70年代に日本語を学び始めた学習者のライフストーリーに着目し、旧宗主国のことばである日本語への葛藤と受容のプロセスを明らかにすることを目的とした。学習者の多くは、日本語を学んでいることを奇異の目で見られたり、「なぜ日本語なんかを勉強しているのか」という問いかけに遭うなどの経験をもち、日本語学習に対する後ろめたさを感じていた。また、教材や人材の不足という状況の中で、日本語への興味を失いかけていた学習者もいた。しかしながら、個々の学習者が日本語を学ぶことに対して独自の意味を見出していたことが、恵まれていない状況下での学習維持に繋がっていたということが明らかとなった。従来の日本語教育史研究の領域では、教科書や政策文書の分析を中心に研究が行われてきたが、教育の受け手である学習者個々の経験やその意味づけは十分には取り上げられてこなかった。平成22年度は、既に1度インタビューを終えた協力者に、再度インタビューを実施し、データの分析から、以下のことが明らかとなった。1.協力者たちの多くは、「なぜ日本語なんかを勉強するのか」と周囲から奇異の目で見られるなどの「日本語に対する評価の低さ」を感じ、日本語学習への後ろめたさを感じていたこと。2.1に加え、教材不足・人材不足といった「教育環境の不整備」といった状況に不満をもち、日本語学習そのものに興味を失いかけていた学習者も相当数いたこと。3.しかしながら、そうした状況に対して、それぞれが日本語を学ぶことの独自の意味を見出し、学習を維持しようとするプロセスがあったこと。協力者を紹介してもらう過程で、当時日本語教育に携わっていた人々からも語りを聞く機会があった。そこで、解放前に日本語を学んだ教師や、在日コリアンとして生まれ育った在韓日本語教師にも並行してインタビューを実施した。特に、在日コリアン教師は、「母語」として身につけた日本語に対する評価の低さから、複雑な思いを抱きながら教育に携わっており、学習者たちが感じ取っていた韓国社会における日本語への緊張感や、教育状況を裏付ける語りを聞くことができた。本研究を通して、解放後の韓国社会で日本語を外国語として学んだ一世代目の複雑な経験や想いを歴史の資料の一つとして残すことができたことには大きな意義があると考える。学習者の視点から日本語教育史の一端を描写することができたと思われる。
作曲家・今史朗の音楽創作史研究――忘れられた作曲家の再評価への試み――

作曲家今史朗(コン・シロウ)は1940年代から1977年に没するまで創作活動を福岡で行っていた.早くから電子音楽に取り組み,前衛的な音楽を次々と作曲・発表していた.しかし彼は福岡以外ではまったく知られていない.福岡においても,死後,彼は忘れられた作曲家になってしまった.私は偶然のキッカケで彼の作品の楽譜と録音を預かることになった.そこではじめて彼の作品に触れ,その作品のレベルの高さに驚嘆した.彼の作品の素晴らしさを多くの人に知らせたい.そのために,本発表では,彼の作曲活動の軌跡を明らかにし,代表的な作品を分析紹介した.今史朗は当時の前衛音楽の歴史を体現した作曲家である。本研究の目的は、福岡を中心に活躍した作曲家の今史朗(コン・シロウ、1904-1977)について、1その創作活動の検証、2作品の分析、3創作資料のデジタルアーカイブ化、4それらの資料を音楽文化財として活用する環境の構築、である。平成25年度の研究は2と3が中心になり、部分的に4に関係する活動も行った。「2作品の分析」に関しては、今史朗がその作品に導入した「音叢」という作曲技法上の概念を作品分析を通して明らかにし、また彼の電子音楽の作曲技法上の特徴の一端も作品分析を通して示した。音叢は弦楽合奏の作品に主に用いられた概念で、同時代の「クラスター」の概念の相似であるが、音響に鉱物的なイメージよりも植物的なイメージを賦与したいという思いがそのネーミングに込められている。電子音楽に関してはその音素材に電子音や具体音のみならず、楽器音や声楽音が比較的多用されているところと、音高の配置に音列技法的な扱いが散見できるところとに、その特徴が見られた。「3創作資料のデジタルアーカイブ化」に関しては入手済のアナログのオープンリールテープに録音された彼の作品音源の大部分をデジタル化、加えてそのデジタル化の際に雑音除去などの修正をほどこした。このデジタルアーカイブ化によって今史朗の電子音楽上演のための素材が確保できた。「4資料の音楽文化財としての活用」に関しては、作品分析を踏まえることで今史朗作品を公開演奏会の上演作品候補として推薦することができた。上記の2から4の研究は相互に関連し、「1創作活動の検証」の細部を円環的に構成する。本研究の目的は、福岡を中心に活躍した作曲家の今史朗(コン・シロウ、1904-1977)について、1その創作活動の検証、2作品の分析・評価・記述、3創作資料のデジタルアーカイブ化、4それら資料を音楽文化財として活用する環境の構築、である。平成24年度は、1及び2に関する研究が中心となった。具体的には、まず、創作資料の収集・整理・分析を行った。ここで云う創作資料とは、今自身の作品楽譜・音源、その作品上演の演奏会記録、作品に関わる今自身の、または第三者の手による解説、公表された作品についての評論・批評、新聞雑誌などに掲載された今に関する記事、などである。次に、それらの創作資料に基づいた作品リストを作成した。その際、今の履歴を知ることも必要になるので年譜も作成した。そして、以上を踏まえた上での作曲活動の概要理解を行った。創作資料の収集については今の知人がボランティアで保管していたものをまとめて入手できた。この資料をもとに作品リストを作成した。作品リストによって欠けた資料が何であるかが明らかになった。作品分析は詳細なものよりもまずは概要理解のための分析が中心になった。その際、資料の劣化に対応するため、楽譜・音源ともにデジタルデータ化し、それをもとに分析を行った。分析結果は簡単な注釈として作品リスト内に記述した。また、作品分析の一環として今史朗の作品上演も実施した。その際には詳細な作品分析を行うことになった。それを報告書等に記載した。結果、調性音楽→和洋合奏→ジャズ→音列技法→電子音楽→音叢(音群音楽)→不確定性、という今個人の創作史は日本の西洋音楽作曲史にほぼ一致しており、現代音楽のさまざまな作曲技法をすべて、時間的には若干前後するものの、ほぼそれらの出現の時系列に沿うように、今史朗一個人の中で体現していることがわかった。本研究の目的は、福岡を中心に活躍した作曲家の今史朗(コン・シロウ、1904-1977)について、1創作活動の検証、2作品の分析・評価・記述、3創作資料のデジタルアーカイブ化、4それら資料を音楽文化資源として活用する環境の構築、である。1については、まず創作資料の収集・整理を行った。

創作資料とは、今史朗自身の作品楽譜・音源、その作品上演の演奏会記録、作品に関する今自身及び第三者の手による解説、公表された作品についての評論・批評、新聞雑誌などに掲載された今史朗に関する記事、などである。創作資料の収集は今史朗の知人が保管していたものをまとめて入手し、それらの創作資料に基づく作品リストを作成することで、創作活動の概要を創作史の視点から明らかにした。2については、今史朗自身の創作史が調性音楽→和洋合奏→ジャズ→音列技法→電子音楽→音叢(音群的音楽)→不確定性、という欧米や日本の作曲史にほぼ一致しており、現代音楽のさまざまな作曲技法がすべて今史朗一個人の中で体現されていることがわかった。特徴としてあげられるのが「音叢」という作曲技法上の独自の概念である。音叢はクラスターの相似の概念であるが、鉱物的な音響イメージではなく、柔らかみのある植物的な音響イメージに今史朗の特徴がある。3については、楽譜と音源のデジタルアーカイブ化をまず行った。単なる保存のためだけではなく、それを活用するために、例えばステレオ2チャンネル音源だったものを本来のマルチチャンネル再生可能にするための処理なども行った。4については、デジタルアーカイブ化したものを音楽文化資源としてすでにいくつかのコンサートにおいて活用している。今後は諸機関との連携によってそれを保管し活用方法を組み立てる。なお、研究期間の最終段階でこの研究テーマによるシンポジウム・コンサートを催し、活用の仕方についての示唆を得た。作曲、音楽学当初の予定では平成24年度に作成した作品リストの中の作曲年が確定されている作品すべてを作曲技法の観点から分析を実施する予定であったが、予想以上に分析作業に手間がかかり、数的には当初予定の半分にも満たなかった。しかし分析作業の格闘の中で、新たな分析手法(12音圏図によって音高構造を相互に比較し、音楽の推移の跡をたどる方法)を発見したので、今後はその遅れを取り戻すことが出来ると思う。デジタルアーカイブ化は音源に関しては非常に順調に進んだが、楽譜のPDF化に関しては数的には当初予定より後退している。それは単に自筆楽譜そのままのPDF化よりも、楽譜浄書ソフトによるPDF化を一部の作品について優先させたがために作業に時間を要したからである。創作活動自体の検証として多くの関係者へのインタビューを実施する予定であったが、有効にインタビューを行うための準備研究に時間を要したために、限られた数にとどまった。作品資料の収集に関しては残されていると想定できるものの中の70%を収集した。それを保存するために、楽譜等の紙媒体資料についてはハード・コピー化、PDFファイルとしてのデジタル・コピー化の2つの方法で対応した。音源はオープンリールを再生してデジタル録音しなおし、AIFファイル形式へデジタル化して保存した。デジタル化は資料の活用という点では非常に便利であった。なお、将来的にはデジタル・アーカイブを目指すものであるが、現時点でのデジタル化は楽譜40%、音源30%ほどである。これは予定通りである。資料の整理のための作品リストを作成した。作曲年の明らかな作品のリスト化は問題なく進んだが、作曲年不詳のものはこれから時間を要する。資料を整理していく過程でいわゆる「機会音楽」(多くはラジオドラマのための音楽)が多量に存在することが分かった。これは予想を超えたことであった。作品分析については、作曲年の明らかな作品については作品概要を明らかにするためにそのほとんどを分析した。