hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語法副詞に関わる類義表現の機能分析－コーパスを用いた実証的・理論的研究－

昨年度に引き続き、法副詞に関わる類義表現の意味・機能について、具体的な表現を取り上げ、共時的観点あるいは通時的観点から分析を進めた。具体的には、maybeとperhapsという極めて意味が類似した2組の類義語のペアを扱い、今年度は主に以下の二点に取り組んだ。(i)これらの類義語の差異に、どのような要因が関わっているのかを考察するため、様々な観点から法副詞の機能分析を試みる。(ii)言語の動的な側面に着目し、現代英語における法副詞の振る舞いや多義性への影響を考察するため、通時的な観点からの分析を行うことで、それらの分布について妥当な説明を試みる。(i)に関しては、前年度までの研究に引き続き、「生起位置」や「法助動詞との共起」、「主語の種類」をより詳細に分析した。とりわけ、「主語の種類」を重点的に捉え直す試みを行い、これらの変数によるデータを全て集約した。結果として、perhapsがより抽象的になって一般化している一方で、maybeは主観的な文脈で用いられやすいことが明らかとなり、その様子を質的・量的に示すことができた。この分析を通時的に発展させたのが(ii)であり、英語史における変化のプロセスだけでなく、現代英語との関わりを探った。具体的には、maybeとperhapsの両者がどのように(文法化や主観化といった一般的な)言語変化のプロセスを経て発達してきたのかを段階的に示した。これらの成果については、近代英語協会第32回大会において、『後期近代英語における副詞の諸相』と題したシンポジウムにおける講師として、招待発表を行い、さらに、International Conference“From datato evidence in English language research"やManchester Forum in Linguisticsといった国際会議にて研究発表を行った。これらの発表内容については、共時的研究と通時的研究として、それぞれ論文にまとめ、国際誌に投稿中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。法副詞は、文における生起位置が自由であることから、その認識性や多義性を超えて、会話や談話、(間)主観化といった幅広い領域に関わっている。そのため、英語における言語使用を考察する上で重要な英語の現象であると言える。従来、法副詞は客観/主観の区別から捉えられてきたが、先行研究においては統一した見解が出されていない。この現状を踏まえ、今年度はより文脈を拡げ、広範な視野から法副詞の分析を行うことで、機能の観点から捉え直すことを試みた。具体的には、-lyの形式を有するものと有しないものに分類し、有しないものの方が文中の様々な位置に生起し、多機能性を有している点を実証した。同時に、様々な種類の大規模コーパスを利用することで徹底した記述から議論を展開した。さらに、複数の通時コーパスを用い、法副詞の歴史的な変化を調査・分析することで現代英語における分布の説明を試みた。LOB, FLOBという1960,1990年代のコーパスデータに基づいた分析から、現代英語においても法副詞の機能的な発達が見られたというのは特筆すべき点である。これらの成果については、共時における法副詞の分布や機能分析を関西言語学会にて、通時的な分析を近代英語の国際学会であるLModE-5や国内の近代英語協会にて研究発表を行った。それぞれ論文にまとめ、特に学会誌である『近代英語研究』に採択され、公刊される予定である。現代英語における更なる機能発達については京大英文学会にてその報告を行い、論文投稿も予定している。最後に、実験的手法により語用論的な情報を引き出すことで、法副詞の機能的な差異を明らかにした。(i)生起位置と(ii)法助動詞との共起という各要因の影響を調査し、各要因の影響力の大きさや、(i)と(ii)の要因の組み合わせによる効果が得られた。この成果はLingEvid2014で発表を行い、そのProceedingsにも掲載される予定である。法副詞間の意味・機能の相違を明らかにするという研究課題に対し、今年度は主に以下の二点に取り組んだ。(i)どのような法副詞に、どのような要因が強い影響を及ぼしているのかを考察するため、複眼的視座から法副詞の機能分析を試みる。(ii)言語の動的な側面に焦点を絞って、通時的な観点からの分析を行いながら、現代英語における法副詞の振る舞いや多義性への影響を考察することで、より妥当な説明を試みる。(i)については、doubtlessとno doubt、maybeとperhapsという極めて意味が類似した2組の類義語のペアを扱い、モダリティや談話を中心とした複数の観点からの機能分析を行った。対応分析を用いて、各ペアにおける表現間の差異を具体的に示すだけでなく、この4表現全てを同一の次元にて扱うことでペア間の差異を見ることが可能となり、その相違を明示化することができた。(ii)に関しては、昨年度に取り組んだ共時的研究を踏まえて、それを通時的研究へと拡大させた。具体的には、-lyの形式を有しないものの方が文中の様々な位置に生起し、多機能性を有している点を実証したが、この点を通時的な観点から分析を行い、それらの発達を記述しながら、現代英語における法副詞の振る舞いについて説明を試みた。

結果として、法副詞の発達には、初期近代英語期から後期近代英語期にかけて起こったモーダル化(法副詞化)と現代英語における語用論化という2つの大きな変化を見ることができた。更に、後期近代英語期において、同時期の振る舞いが現代英語における変化の端緒となっていたことが明らかとなった。これらの成果については、ISLE3やEMEL'14といった国際会議にて研究発表を行い、併せて共時的研究と通時的研究をそれぞれ論文にまとめた。特に、Linguisticsといったこの分野における最高の国際学術誌に論文が採択され、公刊予定である。昨年度に引き続き、法副詞に関わる類義表現の意味・機能について、具体的な表現を取り上げ、共時的観点あるいは通時的観点から分析を進めた。具体的には、maybeとperhapsという極めて意味が類似した2組の類義語のペアを扱い、今年度は主に以下の二点に取り組んだ。(i)これらの類義語の差異に、どのような要因が関わっているのかを考察するため、様々な観点から法副詞の機能分析を試みる。(ii)言語の動的な側面に着目し、現代英語における法副詞の振る舞いや多義性への影響を考察するため、通時的な観点からの分析を行うことで、それらの分布について妥当な説明を試みる。(i)に関しては、前年度までの研究に引き続き、「生起位置」や「法助動詞との共起」、「主語の種類」をより詳細に分析した。とりわけ、「主語の種類」を重点的に捉え直す試みを行い、これらの変数によるデータを全て集約した。結果として、perhapsがより抽象的になって一般化している一方で、maybeは主観的な文脈で用いられやすいことが明らかとなり、その様子を質的・量的に示すことができた。この分析を通時的に発展させたのが(ii)であり、英語史における変化のプロセスだけでなく、現代英語との関わりを探った。具体的には、maybeとperhapsの両者がどのように(文法化や主観化といった一般的な)言語変化のプロセスを経て発達してきたのかを段階的に示した。これらの成果については、近代英語協会第32回大会において、『後期近代英語における副詞の諸相』と題したシンポジウムにおける講師として、招待発表を行い、さらに、International Conference“From datato evidence in English language research"やManchester Forum in Linguisticsといった国際会議にて研究発表を行った。これらの発表内容については、共時的研究と通時的研究として、それぞれ論文にまとめ、国際誌に投稿中である。本研究では、二年目の計画として、アンケート調査などの実験的手法を用いることで、より実証性のある分析モデルの構築を行う、という具体的な目標を掲げた。実際には、法副詞に関わる類義表現の記述・説明に際し、コーパス調査や実験的調査といった実証的な分析を積み上げることができた。さらに通時的な分析にまで拡大し、該当表現の機能的な発達を明らかにできたという点で、本研究は大いに進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。二年目の研究を踏まえ、法副詞間の差異に関わる要因の更なる調査を行う。主語の定性や文の種類、時制といった(間)主観性や機能に関わるような重要な変数を調べていく。
乳癌治療における間質反応とエネルギー代謝に関する研究

乳癌治療は、手術、化学療法、分子標的療法、内分泌療法、放射線療法を組み合わせて行われる。個別の治療選択のため、治療効果に関連するマーカーの開発が急務である。術前療法前後の乳癌組織を用いて、細胞死の態様、エネルギー代謝に関するマーカーの検討を行った。まず内分泌療法が、癌細胞のみでなく間質細胞にもオートファジーを誘導することを示した。さらに間質のオートファジーが、内分泌療法抵抗性に関与すること、一方で内分泌療法に経口化学療法を追加すると、間質のオートファジーに関係無く治療反応性を示すことを示した。以上より、間質のオートファジー状態により、選択する治療法を変えるという個別化の可能性が示唆された。乳がんにおける術前療法の効果改善を目的に、治療反応性、治療抵抗性に関与するマーカーの確立をめざし、術前療法前後の乳がん組織を用いて、細胞死の態様、細胞増殖能の変化、がん細胞・間質のエネルギー代謝の変化について検討した。術前療法として、術前内分泌療法、術前化学内分泌療法、術前抗HER2療法を含め、データの信頼性を高めるため、それぞれの臨床試験の検体を用いて解析を行った。術前内分泌療法前後の検体(71症例)による検討で、内分泌療法ががん細胞と間質細胞のオートファジーを誘導し、一方でアポトーシスを低下させること、間質のオートファジー関連蛋白の発現が治療効果やがん細胞の増殖能に関連することを見出し、2013年度アメリカ臨床腫瘍学会(ASCO)にて発表した。この結果につき、現在論文にまとめ投稿中である。また、術前化学内分泌療法の検体を用いた検討として、オートファジー関連蛋白であるbeclin 1, LC III、アポトーシス関連マーカーであるM30, TUNELの染色を終了し、解析を行った。また増殖能の指標としてKi67の解析を行った。それぞれ、治療効果や臨床病理学的因子との関連につき解析したところ、内分泌療法とは異なる反応を示すことが示唆され、現在その違いの臨床病理学的意義と、その違いを利用した治療法の個別化の可能性につき検討を進めている。術前抗HER2療法についても臨床試験が終了し、現在治療前後の検体の収集が終了した。現在、それらの組織の免疫組織化学染色、遺伝子発現解析を行っている。術前化学内分泌療法・術前抗HER2療法+化学療法の解析として、術前化学内分泌療法(アロマターゼ阻害剤+エンドキサン)前後での組織(40症例分)が収集済みであり、さらに術前抗HER2療法+化学療法前後での組織(もともと60症例分)をさらに収集し(計80症例分)、下記の解析を行った。化学内分泌療法による細胞死の態様(オートファジー、アポトーシスなど)・増殖能の評価としてオートファジー関連蛋白であるbeclin1, LC IIIの免疫染色を自動免疫染色装置(Ventana HXシステム)を用い行った。またアポトーシスに関して、サイトケラチン18のカスペース分解産物を認識するM30抗体(Roche)と、TUNEL法を用いて染色を行った。増殖能についてはKi67を用いて免疫染色を行った。現在、それぞれの態様の治療前後での変化や相関性、さらには乳癌細胞のみでなく、間質細胞における発現、治療による変化を検討しており、癌細胞の細胞死の態様や治療効果との関連の他、治療抵抗性との関連につき検討を進めている。結果については、その一部である細胞死の態様と治療効果に関して、アメリカ臨床腫瘍学会(ASCO)において発表を予定している(採択)。さらに、乳癌幹細胞と化学内分泌療法、術前抗HER2療法+化学療法との関連を調べるため、乳癌幹細胞のマーカーと考えられているCD44、CD24、ALDH1を用いて免疫染色を行っており、治療反応性や細胞死の態様との関連につき解析を進めている。乳癌に対する抗癌治療、特に化学内分泌療法施行時の乳癌組織における細胞内エネルギー調節を調べることにより化学内分泌療法の作用メカニズムを明らかにするため、術前化学内分泌療法前後の組織を用いて細胞死の態様、細胞増殖能の変化、癌細胞・間質のエネルギー代謝の変化について検討した。術前化学内分泌療法としてエキセメスタン+シクロフォスファミドの併用療法を用いた臨床試験の39例において治療前後の乳癌組織を用い、オートファジーマーカーであるbeclin 1, LC III、アポトーシス関連マーカーであるTUNEL, M30の染色を行い、癌細胞、間質細胞において、治療前後の変化、治療効果との関連につき検討した。その結果、オートファジーマーカーはともに治療により増加を示し、アポトーシスマーカーのM30も同様に治療後に増加した。しかしTUNELは治療前後で変化がみられなかった。昨年検討したホルモン療法においてはオートファジーマーカーは同様に増加を示したが、M30は治療前後で減少しており、アポトーシス誘導機構においてホルモン療法と化学内分泌療法、とくにシクロフォスファミドの追加投与は異なる反応性を示すことが示唆された。

また、ホルモン療法で認められた間質のオートファジー(beclin1発現)による治療抵抗性に関しては、化学内分泌療法では認められず、間質のオートファジーによるホルモン療法抵抗性はシクロフォスファミドの追加により克服できる可能性が示唆された。以上より、間質のエネルギー代謝による癌細胞の治療反応性に関しては、ホルモン療法と化学内分泌療法では異なることが示された。乳癌臨床試験は予定通り終了し、組織の回収も予定通り進んだ。アメリカ腫瘍学会(ASCO)にて学会発表を行い、論文作成し現在投稿中である。次の臨床試験の検討においても、免疫染色については順調に進んでおり、解析を行っている段階である。臨床試験における組織の収集は予定通り進んだ。免疫染色について、細胞死の態様と増殖能について予定通り進んでいる。免疫細胞、内皮細胞と、幹細胞、微小環境に関しては、現在進行中である。今後成果の一部をアメリカ腫瘍学会で発表予定(採択)としている。免疫組織染色の評価において、より客観性をもたせるために、複数人での評価や、コンピューターソフトを用いた解析を予定している。現在、病理部との共同研究体制も確立し、データの正確性を高めるとともに、客観性、再現性のあるデータの確立を図っている。組織収集は順調に進んでいるが、免疫染色を行うにあたり、染色の条件検討と解析・評価方法が問題となりうる。染色の条件検討は、一般に汎用されている条件を論文等で検討して行うと共に、病院の病理部と相談しながら効率よく進めている。また、評価方法についても、染色率のみでなく染色強度の評価を行うなど、多面的に捕らえることにより、様々な角度から検討可能な評価を行い、また病理部と相談しながら解析効率を上げていく。年度の途中で研究機関の異動があり、新しい研究機関において研究の準備期間があったため、物品(抗体など)の購入等が予定より少なくなったため。すでに、研究室、研究装置の整備が完了し、新研究機関での病理学教室との共同研究体制など、システムが構築できた。回収された組織の免疫染色や発現解析、コンピューターソフトによる客観的定量化を予定している。免疫染色用抗体に80万円を見込み、自動染色装置の管理・維持費に10万円、学会発表のための旅費に20万円、その他の雑費に10万円を予定している。
光反応性点欠陥を利用した高効率屈折率グレーティング形成ガラスの開発

(1)GeO_2-SiO_2系ガラスにおける光透起屈折率変化(LIRC)は5eV付近に吸収を与える酸素欠乏型欠陥のうち2つのGe^<4+>に配位された酸素が抜けた中性酸素モノ空孔(NOMU)が光反応でGe E'中心に転化することにより生じる。よってNOMUの濃度を増大させることが、LIRCの高効率化につなかせることがわかった。(2)NOMUの濃度は水素ガス雰囲気下でガラス転移点以下の温度である500°C付近で加熱することにより選択的に処理前に比べ1桁ほど増大させることができることを見出した。3)高周波スパッターリング法で作製したGeO_2-SiO_2ガラス薄膜は真空下350°C付近でアニールすることにより5eV吸収帯が明瞭に分離した状態を実現でき、NOMUの濃度をバルク試料に比べ12桁増大させることが可能であった。(4)Geドープシリカガラスファイバーの紡糸プロセスでのエキシマーレーザー光のパルスによるグレーティング形成の可能性を調べるために、紫外レーザー光と水銀ランプ光の照射の光反応の差異を検討した。レーザー光では2光子吸収過程によりバンドギャップ励起を経てGe electron cntersとself-trappedholeが生成し、ランプ光照射の場合と異なりNOMUのGe E'中心への転化は観察されなかった。生じる光反応が1光子過程力2光子過程力により決定的に異なることが明らかになった。(5)イオン注入により光反応性欠陥の生成とその光反応性を検討した。GeO_2-SiO_2ガラスへのプロトン照射ではNOMU濃度の顕著な増大が観察された。一方SiO_2ガラスへP,Bを注入した場合はNOMUと同様の5eV吸収帯が大きな強度で誘起されたが、光照射ではSiE'中心の生成は見られず、260190nmの全域で吸収帯のブリーチングが観察された。(6)前者では△nの符号は正、後者では負であることがわかった。SiO_2:A1ガラスに放射線照射をおこなうと可視が紫外域にかけてA1-OHCとA1E'中心による強い吸収帯が誘起されたが、光ブリーチングはおこらず、グレーティング形成ガラスとしては有望ではないことがわかった。高効率なHills gratingsの実現をめざしてSiO_2:GeO_2ガラスの光反応性欠陥の濃度の向上について検討を行った。得られた結果を以下にまとめる。1)5GeO_2:95SiO_2ガラスを水素雰囲気中で熱処理することを検討した。その結果、500°Cという温度が最適で、それ以下では反応は生じず700°C以上ではGe粒子まで還元してしまった。500°C、70時間の熱処理により中性酸素モノ空孔(NOMV)と酸素ジ享孔(NODV)の総濃度は約3倍に増大した。このうち、grating形成に有効なNOMVの濃度は約8倍増大し、NODVのそれの約3倍に達した。

2)1)の結果は同処理により光誘起屈折率変化の大きさ(△n)が約1桁増大することを示唆するが、これは最近のMeltzが報告した△nの増大とよく合致し、この処理が極めて有効であることが実証された。3)水素処理によるNOVの生成機構についての構造モデルを提唱した。GeOHの生成、H_2の拡散過程についても有用な知見を得た。本年度の研究成果は、以下のようにまとめられる。(1)前年度に見出した光誘起屈折率変化(LIRC)の大きい高周波スパッターリング法で作製したGeO_2-SiO_2ガラス薄膜について、紫外光照射による光吸収変化および誘起される光反応を検討した。LIRCの原因となる5eVの吸収帯はas-deps膜では分離しないが、真空中300°Cのアニールで明瞭になる。光照射で5eV帯がブリーチされて6.5eV付近に新吸収帯が誘起された。そして、このときGeE′中心が生成されることを^<73>Ge核のESR超微細構造を観測することにより明らかにした。(2)GeO_2-SiO_2ガラスにLIRCを誘起させるのに紫外光が用いられるが、フォトンフラックスの影響をあらわに考慮した研究は皆無であった。本研究では水銀ランプとエキシマーレーザーを用い多光子過程のLIRC出現への寄与を検討した。その結果、紫外レーザーでは5eV帯のブリーチは殆ど生じずGe Electron中心が高濃度に生成し、反応途中でGe Electron中心はGeE′中心に転化することを見出した。紫外レーザ光照射では、2光子過程でバンドギャップ励起(>7.1eV)が生じ、その後の正孔-電子対の緩和過程でLIRCが誘起されることがわかった。このことは、エキシマーレーザーによるGeO_2-SiO_2ガラスファイバーの紡糸過程でのグレーティングの書き込みというプロセスへの展開を期待させる。(3)SiO_2:AlガラスとSi注入SiO_2ガラスについてLIRCを検討した。前者については、△nは小さくないが、Al-OHCになる吸収が可視域までのびているために応用上は好ましくないとの結論とした。後者についてはGeO_2-SiO_2系と同様に5eVにバンドがあり、光照射するとVUV領域まで一様にブリーチされることが分かった。GeO_2-SiO_2系では△nは正だが、この系では負になることから新しい展開も期待される。
神経の損傷と再生における細胞内情報伝達系と軸索内輸送に関する研究

<臨床研究>(1)高濃度テトラカインを用いた三叉神経ブロックは、治療効果、感覚変化及び電気的知覚閾値(CPT)のデータから、副作用が少なく、効果が長く、神経の再生が可能な治療であることを確認した。(2)PETを用いた人の研究では、疼痛刺激により前帯状回、島皮質、二次体性感覚野などの血流が増加し、その増加が選択的セロトニン再取り込み阻害薬によって抑制されることが観察された。<基礎研究>(1)局所麻酔薬は、発生過程の神経細胞、特にその成長円錐部や神経突起部に強い障害を与え、不可逆的な変化をもたらすが、局所麻酔薬の種類によって差があり、リドカインやテトラカインに比較的強力な障害作用を認め、臨床データと相関する。(2)神経栄養因子(NGF,GDNF,BDNF,NT-3)の神経細胞に対する作用を、リドカインおよびテトラカイン暴露後の培養組織を用いて検討し、NGF以外の3因子は背側神経核ニューロン成長円錐の再生を促進することが証明された。(3)局所麻酔薬による神経損傷時の細胞内カルシウムイオン動態を検討し、局所麻酔薬は神経成長円錐部の細胞膜機能を傷害することにより細胞内カルシウムイオン濃度を上昇させることを確認した。細胞内カルシウム濃度は局所麻酔薬に暴露された直後から成長円錐部で上昇し、次第に神経突起から細胞体部へと拡大した。これらの変化は、細胞内カルシウムのキレート剤によって前処置を行っても抑制されず、細胞膜の機能損傷によって細胞外カルシウムが流入し、神経細胞を破壊へと導くことが証明された。(4)ラット術後痛モデルでの局所神経伝達物質の放出量をマイクロダイアライシスを用いて測定し、セロトニンが局所で放出されていることが確認された。(5)下行性抑制系は5-HT2受容体やムスカリン性アセチルコリン受容体を介して疼痛受容域値を低下させることを行動薬理学的実験で証明した。(6)ラット肋間神経損傷モデルを用いて感覚異常の発現と脊髄後角ニューロンの神経伝達物質受容体の関連を検索し、両者の相関を実証した。「ニューロパシックペイン(神経障害性疼痛)」並びに「局所麻酔薬の神経毒性」について、臨床データの解析と基礎的研究を行った。1)臨床研究:脳外科手術の適応のない三叉神経痛患者を対象に、内服薬の効果が不十分な症例の三叉神経末梢枝を46%テトラカインを用いて神経ブロックし、その治療効果、神経支配領域の感覚の変化及びニューロメータによる電気的知覚閾値(CPT)を検査した。アルコールなどの神経破壊薬を用いた症例では、感覚障害とCPTの異常が長期間持続することは既に報告したが、高濃度局所麻酔薬を用いた場合には短期間のうちに感覚障害が回復し、神経の損傷に伴うニユーロパシックペインはまったく発生しなかった。現在、長期予後を集計しているが、大半の患者は、内服薬の減量が可能であり、日常生活の質の向上が確認されている。2)基礎研究:高濃度の局所麻酔薬が発生過程の神経細胞、特にその成長円錐部や神経突起部に強い障害を与え、一定時間の後には不可逆的な結果をもたらすことが証明できた。この効果は局所麻酔薬の種類によって差があり、臨床分野で多用されるリドカインやテトラカインに比較的強力な障害作用が認められた。

今年度の研究では可逆的状態と不可逆的状態を区分する決定因子を同定することに主眼をおいて実験を進めた。末梢神経細胞の細胞膜表面に受容体が発現している神経栄養因子(NGF, GDNF, BDNF, NT-3)の神経細胞に対する作用を、リドカインおよびテトラカイン暴露後の培養組織を用いて検討した。また、各栄養因子については、培養細胞に対する至適濃度が存在するといわれているので、栄養因子の濃度を変化させることにより、作用の程度を比較した。その結果、NGFを除く、3因子に関して、局所麻酔薬暴露後の背側神経核ニューロン成長円錐の再生促進作用が認められた。この作用は濃度依存的であったが、因子間の差異はほとんど認められなかった。神経損傷によって疼痛受容にかかわる情報伝達機構が変化し、慢性痛の原因となることが知られている。本年度は細胞レベルの研究として、高濃度局所麻酔薬による神経損傷時の細胞内カルシウムイオン動態の観察を行った。生体レベルの研究では、ラット術後痛モデルでの局所神経伝達物質放出量をマイクロダイアライシスを用いて測定した。また、慢性痛に対する新規の治療法を開発するため、どの神経栄養因子が局所麻酔薬によって傷害された培養神経細胞の回復を促進するか、セロトニンを神経伝達物質とする下行性抑制系が脊髄での疼痛受容をどのように修飾するのかを検討した。一方人間では、疼痛認知時の血流増加部位をPET (positron emission tomography)を用いて測定した。その結果、高濃度局所麻酔薬は神経成長円錐部の細胞膜機能を傷害することにより細胞内カルシウムイオン濃度を上昇させることが確認された。成長円錐部の変化が神経突起部や細胞体部の変化に先行することも蛍光色素を用いて確認された。術後痛モデルと熱傷モデルでは、セロトニンなどの神経伝達物質が高濃度に放出されることがわかった。神経栄養因子の中ではNT-3、BDNF、GDNFなどが神経障害後の再生を促進することが証明され、こうした栄養因子の治療への応用の可能性が示唆された。また、下行性抑制系が5-HT2受容体やムスカリン性アセチルコリン受容体を介して疼痛受容域値を低下させることが確認され、セロトニン、アセチルコリン系薬剤が慢性痛を修飾する可能性が示された。PETを用いた人の研究では、疼痛刺激により前帯状回、島皮質、二次体性感覚野などの血流が増加し、その増加が選択的セロトニン再取り込み阻害薬によって抑制されることが観察された。平成16年度はこれまでの研究成果を発展させ、慢性痛治療法開発に具体的な道筋を着ける研究に発展させる予定である。脊髄神経が損傷されると、皮膚の傷が治った後も感覚異常が持続し、軽い接触、寒冷刺激などで痛みが誘発される「神経障害性疼痛(ニューロパシックペイン)」が発生する。特に、胸部手術後に発生しやすく、難治性の疼痛である。われわれはその機序解明と治療法の開発に向け、ラットの肋間神経を損傷することによって新たな神経損傷モデルを作成し、感覚異常の発現と脊髄後角ニューロンの神経伝達物質受容体との関連を検討した。また、グリア細胞の変化や電気生理学的な変化の検討を進めるべく次年度へ向けた準備を行っている。すでに、髄腔内カテーテルから投与したセロトニン受容体拮抗薬によって、慢性疼痛モデルの疼痛域値が上昇することを確認しているが、肋間神経損傷モデルにおけるそれらの役割も検索した。一方、高濃度の局所麻酔薬が発生・再生過程の神経細胞、特にニューロンの成長
服薬に関する社会問題を解決するための薬剤包装デザインのユーザー評価

本研究は,小児の薬剤包装の誤飲に関する社会問題を解決するために,製薬業界がプラスチックにアルミシートなどを貼り合わせたPTP(Press Through Package)包装を見直し,また枝豆開封方式のフィルム製のESOP包装(Easy Seal Open Pack)などの導入を検討している現状を踏まえ,メーカーの視点だけではなく,薬剤師などの医療従事者と小児や親などを含むユーザーの視点から「感性的な評価」を科学的に行う方法を構築し,評価実験を行うことで,PTP包装技術に制限を受けない,ユーザーの潜在的なニーズを反映した包装のデザイン指標を作成することを目的とする.平成30年度は,小児が真似をする可能性がある大人のPTP包装の開封プロセスを明らかにするために,22人の被験者を対象にビデオ観察実験を行い,行為のパターンを分析した.その結果,PTPの樹脂部を押すだけではなく,PTPを曲げることで開封するなど,多様な開封の行為のパターンがあることを示すことができた.日本では,小児を対象にしたCR包装(チャイルドレジスタンス性能を持った薬剤包装)の開封試験を行う際に,欧州や米国の規格を参考にすることが多い.それらの試験では,ある一定の時間内に小児が1錠も開封できなかった場合は,開封方法を実演する様子を小児に見せた後に再試験を行う方法がとられている.つまり,小児が一般人の行為を真似した場合でも開封することができないことを確かめるのである.しかし,どの試験の規格でも一般人が開封する行為のプロセスは示されていない.このような状況に対して,本実験の結果は,試験を適切に行うために活用可能な情報を示すことができた.昨年度に予定していたとおり,平成29年度に実施した薬剤包装のチャイルドレジスタンス性の評価実験の結果は国際会議ISASE2018で発表することができた.また,PTP包装のチャイルドレジスタンス性評価のための一般的な実験方法の問題点を指摘し,それを改善するために大人が実際に行っているPTPの開封パターンを明らかにすることができた.これまで行ってきたCR性能の評価実験や有識者へのヒアリング調査から得られた知見を整理する.そして,システム思考の考え方を導入して,小児の小児の医薬品誤飲事故の問題構造を可視化し,小児の誤飲を防止するための方法を検討する.本研究は、子供や高齢者の薬剤包装の誤飲に関する社会問題を解決するために、製薬業界が従来のプラスチックにアルミなどを貼り合わせたPTP包装を見直し、また包装ごと飲み込んでも体内を傷つけないフィルム製のESOP包装(Easy Seal Open Pack)などの導入を検討している現状を踏まえ、メーカーの視点だけではなく薬剤師などの医療従事者と子供や親などを含むユーザーの視点から「感性的な評価」を科学的に行う方法を構築し、評価実験を行うことで、PTP包装技術に制限を受けない、ユーザーの潜在的なニーズを反映した薬剤包装のデザイン指標を作成することを目的とする。平成28年度は、子供の誤飲事故の実態を把握するための調査とその原因を詳細に分析するための実験を行った。具体的には、居住空間を再現した実験室で1歳2歳の子供が薬剤包装を扱い、その過程でどのような行為を行い、開封できたか否かをビデオ観察により調査した。実験用サンプルにはプラセボ(有効成分を含まない薬)を入れた複数のタイプのサンプル(PTP包装とESOP包装)を用い、月齢の異なる子供の開封プロセスを比較・分析することで、薬剤包装のチャイルドレジスタント性(子供の開封しにくさ)を評価する方法を構築した。また評価実験の結果、動画データより子供たちの特徴的な行為を抽出し、薬剤包装が開封される時の行為のパターンを分析した。更に各薬剤包装に対してチャイルドレジスタント性を高めるための要件を導き出した。当初の計画では平成28年度は、薬剤包装が持つべき能力(機能)をユーザーとメーカーの視点から抽出し、各能力の従属関係をKJ法で整理することで、薬剤包装を多様な視点から評価するためのデザイン評価項目を作成する予定であった。しかし本研究費採択後、消費者庁などから発信される子供の服薬に関する情報を整理した結果、研究計画変更の必要性が生じた。現在、薬剤包装に関する社会的課題の中でも特に薬剤包装のチャイルドレジスタント性の向上が求められており、多様な視点から評価を行う前に、まず薬剤包装のチャイルドレジスタント性を評価するための方法論の構築が重要であると判断した。つまり、多様な視点から全体的な評価を行い、次に部分的な詳細評価を行うという当初の計画から変更し、個別具体的な視点から詳細評価を行った後にその経験を生かして全体的な評価を進める。ここで、チャイルドレジスタント性が求められる背景を説明する。多くの場合、子供が薬剤包装から薬を取り出して誤飲してしまう事故は保護者の目が届かない時に生じるため、その実態が把握できていない。消費者安全調査委員会の報告によると、保護者へのアンケート調査より、子供の医薬品の取り出し方は「かじって取り出す場合」と「潰して取り出す場合」「容器本来が予定している開封の仕方で取り出す場合」があることが示されている。しかし、子供の行為の過程を詳細に分析し、薬剤包装のチャイルドレジスタント性を評価した研究は少ない。以上のことから、研究計画の順序を変更し、重要性が高いと思われる項目から研究を進めた。

本研究は,子供の薬剤包装の誤飲に関する社会問題を解決するために,製薬業界が従来のプラスチックにアルミシートなどを貼り合わせたPTP包装を見直し,また枝豆開封方式のフィルム製のESOP包装(Easy Seal Open Pack)などの導入を検討している現状を踏まえ,メーカーの視点だけではなく,薬剤師などの医療従事者と子供や親などを含むユーザーの視点から「感性的な評価」を科学的に行う方法を構築し,評価実験を行うことで,PTP包装技術に制限を受けない,ユーザーの潜在的なニーズを反映した薬剤包装のデザイン指標を作成することを目的とする.平成29年度は,前年度に行った「子供による薬剤の誤飲事故の原因を分析するための実験」の結果よりESOP包装の改良指針を導き出し,改良を行ったESOP包装と従来のPTP包装を用いて月齢24カ月から36カ月の子供15人に対して実験を行い,薬剤包装のチャイルドレジスタント性(子供の開封しにくさ)を再評価した.更に,保護者を対象にそれらの薬剤包装の安全性に関する印象評価実験を実施し,CS分析(Customer Satisfaction)を用いた評価分析方法を構築して,満足度と重要度を示すことで,保護者が各薬剤包装に感じている印象を明らかにすることができた.昨年度に予定していたとおり,実験結果から導き出したESOP包装の改善要件をもとにチャイルドレジスタント性を向上させたサンプルを作成し,再評価実験を行うことで,評価方法の有用性を検証することができた.また,子供を対象とした実験だけではなく,保護者の視点から各薬剤包装の安全性に関する印象評価実験を実施した.そして,その実験結果の分析のために,本研究ではCS分析を薬剤包装のデザイン評価に適用する方法を検討した.このCS分析の手法の中には,「重要度偏差値」と「満足度偏差値」の概念があり,これら2つの偏差値の概念を薬剤包装のデザイン評価に適用したことに独自性があるといえる.具体的には,デザインされた対象物が一つの能力を持った主体と考えることで,デザインされた人工物としての対象の持つ偏差値に着目し,薬剤包装の評価指標を明らかにすることができた.研究成果の発表については,平成30年度6月に開催される学会発表に申請している.本研究は,小児の薬剤包装の誤飲に関する社会問題を解決するために,製薬業界がプラスチックにアルミシートなどを貼り合わせたPTP(Press Through Package)包装を見直し,また枝豆開封方式のフィルム製のESOP包装(Easy Seal Open Pack)などの導入を検討している現状を踏まえ,メーカーの視点だけではなく,薬剤師などの医療従事者と小児や親などを含むユーザーの視点から「感性的な評価」を科学的に行う方法を構築し,評価実験を行うことで,PTP包装技術に制限を受けない,ユーザーの潜在的なニーズを反映した包装のデザイン指標を作成することを目的とする.平成30年度は,小児が真似をする可能性がある大人のPTP包装の開封プロセスを明らかにするために,22人の被験者を対象にビデオ観察実験を行い,行為のパターンを分析した.その結果,PTPの樹脂部を押すだけではなく,PTPを曲げることで開封するなど,多様な開封の行為のパターンがあることを示すことができた.日本では,小児を対象にしたCR包装(チャイルドレジスタンス性能を持った薬剤包装)の開封試験を行う際に,欧州や米国の規格を参考にすることが多い.それらの試験では,ある一定の時間内に小児が1錠も開封できなかった場合は,開封方法を実演する様子を小児に見せた後に再試験を行う方法がとられている.
液胞の分化を支える機能タンパク質の網羅的解析法の確立

本研究では,液胞プロセシングの機構を利用して,細胞の分化を支えている液胞の機能タンパク質を網羅的に同定し,その局面での液胞の働きを総合的に把握することを目指す.私達が見出した液胞プロセシング酵素(VPE ; Vacuolar Processing Enzyme)は様々な液胞タンパク質の成熟化や活性化に関与する酵素で,液胞の機能発現を制御している.この酵素が欠損すると,液胞タンパク質は成熟化が起こらず,分子量の大きな前駆体のまま蓄積することになる.シロイヌナズナのVPE欠損変異体の胚発生時,老化葉,病原体感染葉などに蓄積している前駆体タンパク質を網羅的に同定することにより,そこで働くタンパク質の内,液胞タンパク質のみを知ることができる.上記の目的のために,シロイヌナズナの4種類のVPEホモログ(αVPE,βVPE,γVPE,δVPE)のT-DNAタグラインを取得し,ホモラインを確立した.これらの4種類のVPE欠損株をかけ合わせることにより,様々な組み合わせの二重,三重,四重の欠損株を作製した.この際にバックグラウンドはエコタイプCol-0にそろえた.シロイヌナズナの成熟葉から液胞を単離・精製する方法を確立した上で,VPEの四重欠損変異体と野生型の成熟葉から液胞を単離した.その分画を2次元電気泳動で分離し,そのパターンの比較から,挙動が異なるスポットを取り出し,トリプシン消化後質量分析の解析を順次行った.この解析から,成熟葉の液胞に存在するGDSLリパーゼが候補として浮上してきた.この特異抗体を作製し,免疫電顕により液胞への局在化が明らかになった.一方,GDSL遺伝子を欠損しているシロイヌナズナ変異体の表現形の解析も併せて行った.本研究では,液胞プロセシングの機構を利用して,細胞の分化を支えている液胞の機能タンパク質を網羅的に同定し,その局面での液胞の働きを総合的に把握することを目指した.申請者らが見出した液胞プロセシング酵素(VPE ; Vacuolar Processing Enzyme)は様々な液胞タンパク質の成熟化や活性化に関与する酵素で,液胞の機能発現を制御している.この酵素が欠損すると,液胞タンパク質は成熟化が起こらず,分子量の大きな前駆体のまま蓄積する.シロイヌナズナは4種類のVPE遺伝子を持っている.これまでに4種類のVPE遺伝子(αVPE,βVPE,γVPE,δVPE)のそれぞれを欠損している株については,T-DNAタグラインの中から既に選抜していた.本研究のツール作りとして,これらの4種類のVPE欠損株をかけ合わせることにより,様々な組み合わせの2重,3重,4重の欠損株を作製した.高等植物の液胞は,種子にみられるタンパク質蓄積型液胞と栄養器官にみられる分解型液胞とに分けられる.このそれぞれについて下記の解析を行った.VPEの3重欠損変異体(αvpe βvpe γvpe)と野生型のそれぞれの種子のタンパク質蓄積型液胞に蓄えられている種子貯蔵タンパク質の構成成分を解析した.その結果,主要な種子貯蔵タンパク質12S globulinと25 albuminのホモログのすべてが合成された時の形である前駆体として蓄積していることがわかった.この成果は,種子貯蔵タンパク質の翻訳後プロセシングにはVPEが必須の役割を果たしていることを示している.次に,栄養器官の分解型液胞の解析を行う目的で,4重欠損変異体(αvpe βvpe γvpe δvpe)と野生型のロゼット葉から液胞を単離する方法を確立した.この標品を2次元電気泳動に供し,電気泳動後の欠損株と野性型のパターンを比較し,両者で一致しないスポットを全て回収し,質量分析を行いVPE依存的に成熟化を起こすタンパク質を同定した.この解析方法を発展させ,液胞の膜タンパク質についても解析できる方法の確立を目指した.本研究では,液胞プロセシングの機構を利用して,細胞の分化を支えている液胞の機能タンパク質を網羅的に同定し,その局面での液胞の働きを総合的に把握することを目指す.私達が見出した液胞プロセシング酵素(VPE ; Vacuolar Processing Enzyme)は様々な液胞タンパク質の成熟化や活性化に関与する酵素で,液胞の機能発現を制御している.この酵素が欠損すると,液胞タンパク質は成熟化が起こらず,分子量の大きな前駆体のまま蓄積することになる.シロイヌナズナのVPE欠損変異体の胚発生時,老化葉,病原体感染葉などに蓄積している前駆体タンパク質を網羅的に同定することにより,そこで働くタンパク質の内,液胞タンパク質のみを知ることができる.上記の目的のために,シロイヌナズナの4種類のVPEホモログ(αVPE,βVPE,γVPE,δVPE)のT-DNAタグラインを取得し,ホモラインを確立した.これらの4種類のVPE欠損株をかけ合わせることにより,様々な組み合わせの二重,三重,四重の欠損株を作製した.この際にバックグラウンドはエコタイプCol-0にそろえた.シロイヌナズナの成熟葉から液胞を単離・精製する方法を確立した上で,VPEの四重欠損変異体と野生型の成熟葉から液胞を単離した.その分画を2次元電気泳動で分離し,そのパターンの比較から,挙動が異なるスポットを取り出し,トリプシン消化後質量分析の解析を順次行った.この解析から,成熟葉の液胞に存在するGDSLリパーゼが候補として浮上してきた.この特異抗体を作製し,免疫電顕により液胞への局在化が明らかになった.
「縁起性」の視点からする関東・親鸞伝説の立体的理解の試みに関する研究

真宗の祖・親鸞の伝記伝承を、歴史資料にとどまることなく研究協力者各自の視点により考察し、伝承を立体的に捉え直す試みを行なった。すなわち、「関東絵伝を中心とした伝記の絵画化」(1)、「川越名号」(2)、「植髪の尊像」(4)では個別の縁起生成と拡散の問題に明らかにした。また近世期の周辺事情に関して、江戸戯作への素材提供(3)を明らかにするとともに、立山信仰との関わり(5)、四国地方の「うつし」霊場の問題(6)をとりあげ、真宗史以外の領域にみられる親鸞伝説の当代的な受容を明らかにした。関東二十四輩寺院における親鸞伝説と巡礼信仰について絵伝、参拝帳、民俗信仰などの諸方面から立体的にせまることで地域における二十四輩信仰のあり方を明らかにする。関東地方には、親鸞に関わる伝説が数多く存在する。これらは、主としていわゆる二十四輩寺院と関わりながら名号などの遺物の由来として伝えられていることが多い。たとえば、無量寿寺における産女済度伝説-産褥で死んで産女の亡霊となった村田刑部の妻を済度する話はことに著名である。昨年度の調査では、関東二十四輩寺院の内、茨城県水戸・報仏寺、茨城県常陸太田・西光寺、茨城県結城・弘徳寺、西念寺、茨城県下富田・無量寿寺、埼玉県古河市・光了寺、新潟県高田浄興寺、長楽寺などを訪問・調査し、おもに親鸞にかかわる絵伝や縁起を拝観した。その結果、それらは中央(本山)の主唱する親鸞伝記を主軸としながらも、その構成に在地特有の親鸞伝説をとり込んでいる様を確認することができた。いわば、親鸞伝記唱導における伝承の増殖の有り様を見たわけである。また一方では、二十四輩信仰の地方への波及・定着のさまを確認するために四国・香川県地方における「ミニ二十四輩巡礼」の調査を行った。そのひとつである高松市・庵礼二十四輩巡礼では、村田刑部の産女済度伝承を持つ無量寿寺に当てた石仏が、地元の人によって妖怪の出現など怪異の起こると怖れられた墓地の前におかれていることを確認した。関東の親鸞伝説がどのように地方に移植されるかをあらわす興味深い事例として注目される。四国地方には、ほかにも数多くの二十四輩ミニ巡礼地の存在が確認でき、今後の調査によってさらなる知見の拡大をはかり、もって二十四輩信仰の地方への浸透と定着のさまを明らかにする必要がある。これらは、いわゆる二十四輩寺院とかかわるものである。一昨年は、関東の二十四輩寺院の悉皆的調査を行って在地性の強い親鸞絵伝(以下では関東絵伝と称する)を確認した。また昨年度は、関東・西念寺などを再調査して、あらたに大分・清正寺に関東絵伝の流布があることを知った。つまり関東の親鸞伝説は、関東にとどまらない広がりを持っているわけである。今年度は、そうした流布の在り方を調査・確認しその背景について考える。一方、地方へ写された二十四輩のミニ巡礼地の探索とその成立について、ひきつづき調査を行う。主として四国地方をフィールドとする。昨年度は新たにこれまで報告されていないミニ巡礼地を三か所発見した。多くの場合、その成立伝承は途絶えており、それらの原風景を知ることは困難であるが、できうる限り再構成を試みる。またあらたなミニ巡礼地を発見していき、それらによって二十四輩信仰の地方移入の在り方について考えたい。なおミニ巡礼地については、研究協力者の橋本章彦氏によって日本宗教民俗学会の2009年11月例会にてその時点での成果を報告した。・関東系親鸞伝説を内容とする親鸞絵伝の当該地域以外への広がりについての調査を行い、以前に明らかになった北陸地域以外に九州および北海道への伝播を確認した。今後は、さらに同様の事例を探索するとともに、それぞれについて伝播の具体相やその背景、および地域での宗教的機能について明らかにしていく。関東系親鸞伝説は、本山の主唱する親鸞伝とはことなり、在地伝承をとりいれるのが普通であり、それは関東の門徒において意味を持つものであった。しかし、例えば長崎の寺院に伝わった例では地域性に染まらずに使用されている点で興味深い事例である。なぜ関東系親鸞伝説は、地方へ移植されるのか。今後問うてみなければならない問題である。・「二十四輩巡拝帳」の分析をすすめ、旅程などが徐々に明らかになってきた。また新たな巡拝帳の存在を確認した。これは現在比較検討中である。・「四国地方の二十四輩ミニ巡礼霊場についての調査を続行し、現在までに19ヶ所を確認した。

さらに10ヶ所の存在が浮かび上がってきており、それぞれについて実地に確認しまた聞き取り調査などを行って、それぞれの歴史的過程を明らかにしつつある。二十四輩石仏は、現在では寺院境内に一括でおかれている場合もおおいが、そのほとんどはここ20年ほどの間に集められたものであって、以前は広狭の程度の差こそあれ、何らかのかたちで巡拝が可能なようにおかれていた。石仏には、一体ごとに施主の名が刻まれているのが普通で、たとえば香川県宇多津の茶臼山におかれている事例では、施主の子孫が管理していることが確認できた。ここの場合は、ゆるい血縁によるようである。ほかに管理者としては、愛媛県宇和島九島のように地縁による場合がある。平成23年度は、以下の諸点に一定の成果を見た。(1)関東の二十四輩寺院やその他の地域に伝わる親鸞絵伝を比較検討する中で、絵伝を成立させた背景として、宗派を問わない実態とそれに基づく絵入り出版などのメディアが布教活動に与えた影響を考察し、親鸞絵伝の近世的な位相を浮かび上がらせた。(2)親鸞が得度した天台宗青蓮院門跡には、植髪堂と呼ばれる御堂があり、ここに親鸞聖人得度時に剃髪した髪を植えられた親鸞の木像が安置されている。この阿弥陀堂及び植髪尊像は、享和三年(一八〇三)刊行の『二十四輩巡拝図会』山城之部などにも記されるなど、親鸞の旧跡巡礼の地として知られている。植髪尊像にはこれまで大谷大学の神田家文庫に所蔵される略縁起が知られていたが、今回新たに個人所蔵の略縁起を発見し、両者の比較研究をおこなうことで、近世の異なる時期にそれぞれの時代思潮に沿って、この縁起の受容のされ方が異なることを明らかにした。(3)江戸の戯作者十返舎一九が著した合巻『金草鞋』十六編「二十四輩御旧跡巡拝」(文政六年・1823年刊)について考えた。二十四輩関係の出版は多くは上方にかかるものであるが、江戸においてもこの種の出版は行われた。その一つがこの『金草鞋』である。詳細な検討をした結果、寺院や二十四輩僧侶名に初歩的な間違いが多くあり、しかも再版に際しても改められないままにあったことが判明した。これは戯作に取り込まれる「二十四輩巡礼」という点で興味深い問題を提起している。(4)四国瀬戸内沿岸の二十四輩ミニ巡礼地の遺跡探索を続行し、本年度は新たに5ヶ所を発見し、フィールド調査を行った。内、宇多津町一件につき祭祀を実見し、管理者に聞き取り調査を行ない信仰実態を明らかにした。また丸亀嶋田寺境内分についても聞き取りを行った。現在31か所を確認した。
幼児における操作に着目した心的数直線の発達過程の解明

数量の知識や能力を規定する心的数直線は,就学後の算数の成績や数学的思考・能力と関連している。心的数直線は数直線上で数を見積る数直線課題により可視化されるが,頭の中にある心的数直線(イメージ)を動かしながら(操作しながら),数直線上で数を見積る必要がある。しかし,これまでの研究ではどのように心的数直線を操作しているかに着目されてこなかった。本研究では,数直線課題を改良することで幼児における心的数直線の操作の実態を明らかにし,操作が促されるような介入を実施する。この研究によって,心的数直線の発達過程の枠組みの詳細が明らかになり,発達に応じた教育支援に寄与することが期待される。
受動型ターンモデルの開発とスキー指導への応用

本研究では、受動型の横ずれスキーターンモデルを開発した。それらは、1)股関節の外転・内転と股関節の内旋による受動型横ずれターンモデル、2)股関節の回旋による受動型プルークボーゲン(横ずれターン)モデル、3)ストレート内傾と股関節の内旋による受動型横ずれターンモデルである。これらのターンモデルは、動力を使わないで重力や慣性を利用したターンモデルであり、斜面上でターンの切り換え時に受動的(自動的)にターンモデルが谷側に傾き、エッジの切り換えが行われる。そしてターン内側のスキーにトップリフトが生じ、スキー後端が船の舵の役割を果たして横ずれターンが生じたと考えられる。スキーは斜面上で行うスポーツなので、(1)筋肉の収縮を主とした能動型(アクティブ)動作と、(2)重力や慣性力をうまく利用した受動型(パッシブ)動作に分けて考えると、スキーの運動特性が把握しやすい。本研究では、モーターなどの動力を使わず、重力や慣性力を利用した受動型(パッシブ)スキーのターンモデルを開発し、受動型(パッシブ)動作を取り入れたスキー指導法の構築を目的とした。本年度(初年度)は、「股関節の外転・内転と股関節の回旋による複合モデル」を開発した。この受動型横ずれターンモデルは、あらかじめ左右の脚を内側に回転(股関節を内旋)しておき、それぞれの脚を内側と外側に回転(股関節の内転と外転)できるように四節回転の両てこ機構を用いた。つまりプルーク姿勢から、股関節の内転と外転をおこなうターンモデルである。この機構により、受動型ターンモデルが傾いた側のスキーにトップリフトが生じ、トップリフトした側に横ずれターンすることができた。つまり、外スキーを船と考えれば、内スキーの後端は舵と考えることができる。そして、外スキーの船に対し内スキーが舵を切った状態になり、内スキー後端の抵抗が増してターンしたと考えられる。スキー指導やトレーニングにおいて、どの身体部位をどのように能動的に動作させるかは、ある程度、意識的におこなうことのできる動作である。しかし、スキーターンの切り換え期における受動的な動作は、力のぬきどころであり、スキー指導やトレーニングにおいて、強調されずにきた。本研究による外力や慣性力を利用したエネルギー効率のよい力の抜きどころは、スキー指導やトレーニングの新しい可能性を示唆するものである。受動型ターンモデルの開発とスキー指導への応用を目的とし、平成25年度は「受動型ターンモデルの開発ー股関節の回旋によるプルークボーゲンー」を、査読付き研究雑誌の「スキー研究」Vol.10,No1,pp.13-18,2013に掲載した。概要としては、あらかじめ左右の脚を内側に回転(股関節を内旋)してプルーク姿勢をとり、左右の股関節の内旋と外旋ができるように四節回転の両てこ機構を用いた。スキー指導に対しては、本研究の受動型ターンモデルは、スキーヤーの力の抜きどころに対応していると考えられる。また、「受動型横ずれターンモデルの開発ーストレート内傾と股関節の内旋による複合モデルー」を日本スキー学会第24回大会において発表した。概要は、直方体状の2本のスキーを使用して、ストレート内傾と股関節の内旋による受動型横づれターンモデルを開発し、スキーの学習指導に役立てることを目的とした。ターンの切り換え時で、一般的に行われている能動的(アクティブ)な動作のみならず、受動的(パッシブ)な動作によっても連続ターンができることを明らかにした。現在、査読付き研究雑誌ある「スキー研究」に投稿準備を進めている。受動型ターンモデルの開発とスキー指導への応用を目的とし、平成24年度は、「受動型横ずれターンモデルの開発ー股関節の外転・内転と股関節の内旋による複合モデルー」を、査読付き研究雑誌の「スキー研究」Vol.9, No.1,pp.29-33,2012に掲載した。また、スキーの学習指導に役立てることを目的として「股関節の回旋による受動型横ずれターン機構」を新たに開発した。この股関節の回旋による受動型横ずれターンモデルは、あらかじめ左右の脚を内側に回転(股関節を内旋)してプルーク姿勢をとり、左右の股関節の内旋と外旋できるように四節回転の両てこ機構を用いた。つまり、外スキーに対して内スキーの後端が舵を切った状態になり、内スキーの後端の抵抗が増してターンしたと考えられる。このようにして、股関節の回旋による受動型横ずれターンモデルは、受動的に連続してプルークボーゲンを行うことができた.