hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人および日本文化の起源に関する学際的研究

先史時代以降、日本列島に展開した様々な文化伝統とそれらの担い手としてのヒトの集団について、主として起源(歴史性)という切り口から学際研究を行った。研究はほぼ計画通りに実施され、4年間に合同シンポジウム7回、国際シンポジウムおよび関連学会等との共催によるシンポジウム等がそれぞれ4回開催された。国際日本文化研究センター内にはプロジェクト室が設置され、ニュース・レター「日本人と日本文化・その起源を探る」(和文16冊・英文2冊)を発行し、研究発表、情報交換および成果の広報をはかった。シンポジウム等の活動状況についてはホームページにより公開し、班員同志、あるいは一般の人とも情報交換を図った。なお、ニュースレターおよびホームページ、活動記録を集成したCD-ROMを作成した。主な研究成果は次の通りである。(1)数万年前以降の日本列島の気候変動が明らかにされ、大規模な火山噴火の正確な年表が作成された。(2)DNA考古学という新たな学際的研究分野が立ち上げられ、DNAによる縄文時代の栽培植物や家畜の存在に関する検証が行われた。また、縄文人と弥生人が異なる集団に由来することも確認された。(3)現代アジア人集団のDNAの比較研究は、考古学の成果と共に縄文人の北方アジア起源説を示唆する。(4)考古学と人類学との共同発掘によって、縄文文化の伝統が大陸の新石器時代文化の影響を受けて弥生文化を生み出す過程が明らかにされた。(5)いわゆる前期旧石器のねつ造問題を考古学と人類学の両面から検証した。(6)様々な日本文化をアジアの諸地域に由来する部分と日本列島で独自に形成された部分とに分ける試みがなされた。(7)柳田国男の「海上の道」を考古学や民俗学の最新資料によって検証し、南島を北上した弥生以前の稲作文化の存在について新たな知見がえられた。本総括班では、重点領域研究全体の企画、計画班および公募班の研究調整、広報活動を担当する。このため、国際日本文化研究センター内に「プロジェクト室」が設置され、必要設備としてコンピューター3台等を設置し、また謝金による6名の補助者によって実務の運用を行っている。今年度の主な実績としては、下記の通り交付申請書に記載した項目のすべてを実行した。(1)インターネットホーム・ページ(和文および英文)の立ち上げを行った。(2)平成9年7月7・8日に立ち上げシンポジウム「日本人と日本文化の起源-どこまでわかっているか-」を開催した。:68名参加(1日あたり)(3)平成9年12月8・9日に第2回シンポジウム「日本の北と南」を開催した。:54名参加(1日あたり)(4)平成10年3月2・3日に国際シンポジウム「アジア・太平洋地域の中の日本のヒトと文化」を開催した。:外国人招待講演者11名を含む59名参加(1日あたり)(5)平成10年1月19・20日に公募班の発表会を開催した。:20名参加(うち班員16名発表)(1日あたり)(6)班会議を3回行った。(7)ニュース・レターを4回発行した。本総括班の目的は、特定研究「日本人・日本文化」の企画、4つの計画研究班の研究調整、ならびに広報活動を行うことである。平成10年度(第2年目)の活動実績は下記の通り。班会議の実施。全体的な研究状況の把握、各研究班相互の情報交換、國内外への研究発表計画等を審議するため4回実施した。第1回:平成10年5月18日。第2回:同8月7日。第3回:同11月25日。

第4回:平成11年3月5日。1)ニュースレターの発行:第5-8号(各1,000部)を発行し関係者に配布した。4)若手研究者等の国際会議への派遣:計画班に属する3名について実施した。5)その他:(a)計画研究班発表会への参加。平成10年9月10日(A02班;札幌)、同年10月9-12日(A03班;仙台)、平成11年1月7/9日;京都)。(b)スペース・コラポレーション・システムによるセミナー「DNA考古学」の実施(平成10年7月19日)。(c)第13回「大学と科学」公開シンポジウム「検証・日本列島-自然・ヒト・文化のルーツ」(平成10年11月7-8日;福岡)への参加。この総括班の目的は、特定研究「日本人・日本文化」の企画、4つの計画研究斑および公募研究班の研究調整、ならびに成果の広報活動を行うことである。平成11年度の活動実績は下記の通りである。1)斑会議。全体的な研究状況の把握、4計画研究斑間の情報交換および研究計画の調整、国内外への成果の広報計画等を審議するため下記の通り実施した。第1回:平成11年6月8日。第2回:平成11年10月18日。2)ニュースレターの発行。第9号-第12号(各1,000部)を発行し関係者に配布した。3)シンポジウム。下記の3つのシンポジウムを計画班との合同で実施した。「東アジアの仮面文化」平成11年11月8日9日京都「北東アジアの自然と文化史」平成11年12月11日12月12日札幌「海上の道」再考平成12年1月22日1月23日沖縄4)考古学班の聖岳発掘調査を補助した。平成11年12月10日24日5)その他:(a)スペース・コラボレーション・システムによるセミナー「DNA考古学」の実施(平成11年7月23日)。(b)座談会の開催「総括班の成果」について(平成12年2月11日、出席者:尾本恵市、埴原和郎、佐々木高明、佐原真)。(c)ホームページの更新と班員の紹介ページを設けた。この総括班の目的は、特定研究「日本人・日本文化」の企画、4つの計画研究班および公募研究班の研究調整、ならびに成果の広報を行なうことである。平成12年度の活動実績は下記の通である。1)班会議。全体的な研究状況の把握、4計画研究班間の情報交換および研究計画の調整、国内外への成果の広報計画等を審議するため下記のとおり実施した。第1回:平成12年5月8日。第2回:平成12年12月4日。第13号-第16号および英文特別号2号(各1,000部)を発行し関係者に配布した。3)シンポジウム。下記の2つのシンポジウムを計画班との合同で実施した(京都)。「第1回学際シンポジウム」平成12年8月1日2日「第2回学際シンポジウム」平成12年10月30日11月1日4)国際コロキウム「アメリカ先住民の起源」を平成13年1月9日11日に実施した(京都)。5)公開シンポジウム「前期旧石器問題を考える」を平成13年1月21日に実施した(東京)。
生物活性天然物をリ-ド化合物とする医薬品開発への試験研究

生体の機能維持に重要である細胞間、細胞内の信号伝達系に作用する天然物のスクリーニング・活性物質の単離同定、活性化合物類縁体の合成と構造活性の解明を試みている。5-S-GAL_L(5-S-glutathionyl-β-alanyl-L-dopa)は大腸菌を感染させた昆虫から分離された抗菌性ペプチドとして単離されたが、その後vSrcの自己リン酸に対し阻害作用が認められ、また破骨細胞の骨吸収に対する阻害作用を持っている。5-S-GADの合成はdopa誘導体とSHを持つペプチドから、チロシナーゼの作用により生ずるorthoquinoneを経由して簡単に合成出来ることから、様々な構造の展開が可能である。現在までにβ-alanyl-L-dopa部分をβ-alanyl-L-methyldopaに変換し、またβ-alanyldopamine,dopamineに変換した化合物を合成した。glutathione部分はcysteine,glycyl-cysteine,glutamyl-cysteineに変換した5-S-GADを合成しそれぞれの活性を検討した。この実験で問題になるのは、vSrc(NIH3T3cell transformatnt)とバキュロバイラスで発現させたhumancSrcでの実験結果の解釈が複雑なことで、とくにvSrcでの自己リン酸化と人工基質に対するリン酸化に対する阻害に有意の差が見られることである。シグナル伝達に関するcSrcの役割を考えると人工基質に対する影響を見た結果の方がシグナル伝達に対する作用を見ているのに近いと考えられる。現在はチロシンキナーゼ阻害作用に加えて、interleukin-2および-6産生細胞に対する阻害、促進作用、Herpes Simplex Virusに対する阻害作用を持つ化合物の検索を行っている。生薬エキス、微生物代謝産物を2,000以上スクリーニングした。HSVの細胞感染阻害作用が認められたものは10種以上あり、現在までいずれも既知化合物であるがvalinomycineとconcanamycinが活性物質として同定された。IL-2産生抑制作用を示したのは毒性が強いホミカアルカロイド類であり、またIL-6の産生を阻害する活性は微生物の培養産物に検出され、現在分離を検討中である。本年度はヒト偏平上皮癌細胞(チロシンカイネース阻害)、ヒトT細胞(インターロイキン2産生)、ラット骨芽細胞(インターロイキン6産生)によるシグナル伝達系への作用を検出するアッセイ系を検討し、培養細胞を用いる複数のスクリーニング系を確立した。また受容対の代わりに抗体を用いるバイオアッセイ系としては本学生化学教室で確率されたインターロイキン8受容対作用物質を検索した。その他培養細胞を用いる単純ヘルペスウイルス感染防御についてもスクリーニングを行った。インターロイキン8抗体を用いるバイオアッセイでは、生薬エキス120種、微生物培養液1800種類についてバイオアッセイを行い、多数の活性あるサンプルを得た。生薬類ではタンニンなどポリフェノール類が多く活性を示したが、現在ではマオウウとシコンのエキスについて活性物質の検索を行っている。微生物培養液では活性を示すものは検出されなかった。チロシンカイネース阻害物質の検索としては、すでに活性が検出されている。5-S-グルタチロニール-ベータ-アラニルドーパの誘導体を合成し、その構造活性相関を明らかにすると共に破骨細胞の骨吸収抑制との関連を追究している。

インターロイキン2、6の産生増強と産生抑制に関しては、生薬エキス、微生物培養液についてスクリーニングを行い、多数のサンプルについて活性を検出した。培養細胞を用いる単純ヘルペスウイルスの感染防御に関するスクリーニングでは、約1800種の微生物培養液の中から約10種の強い作用を示すサンプルを見いだし、その内の一種に細胞毒性とウイルス感染防御の比が23万倍のサンプルについて化合物の同定を進めている。生体の機能維持に重要である細胞間、細胞内の信号伝達系に作用する天然物のスクリーニング・活性物質の単離同定、活性化合物類縁体の合成と構造活性の解明を試みている。5-S-GAD_L(5-S-glutathionyl-β-alanyl-L-dopa)は大腸菌を感染させた昆虫から分離された抗菌性ペプチドとして単離されたが、その後vSrcの自己リン酸化に対し阻害作用が認められ、また破骨細胞の骨吸収に対する阻害作用を持っている。5-S-GADの合成はdopa誘導体とSHを持つペプチドから、チロシナーゼの作用により生ずるorthoquinoneを経由して簡単に合成出来ることから、様々な構造の展開が可能である。現在までにβ-alanyl-L-dopa部分をβ-alanyl-D-dopa,β-alanyl-L-methyldopaに変換し、またβ-alanyldopamine,dopamineに変換した化合物を合成した。glutathione部分はcysteine,glycyl-cysteine,glutamyl-cysteineに変換した5-S-GADを合成しそれぞれの活性を検討した。この実験で問題になるのは、vSrc(NIH3T3cell transformatnt)とバキュロバイラスで発現させたhumancSrcでの実験結果の解釈が複雑なことで、とくにvSrcでの自己リン酸化と人工基質に対するリン酸化に対する阻害に有意の差が見られることである。シグナル伝達に関するcSrcの役割を考えると人工基質に対する影響を見た結果の方がシグナル伝達に対する作用を見ているのに近いと考えられる。現在はチロシンキナーゼ阻害作用に加えて、interleukin-2および-6産生細胞に対する阻害、促進作用、Herpes Simplex Virusに対する阻害作用を持つ化合物の検索を行っている。生薬エキス、微生物代謝産物を2,000以上スクリーニングした。HSVの細胞感染阻害作用が認められたものは10種以上あり、現在までいずれも既知化合物であるがvalinomycineとconcanamycinが活性物質として同定された。IL-2産生抑制作用を示したのは毒性が強いホミカルカロイド類あり、またIL-6の産生を阻害する活性は微生物の培養産物に検出され、現在分離を検討中である。
アレルギー疾患と腸内細菌叢の関連:地域住民での検討

近年、アレルギー性疾患の増加が著しい。アレルギー性疾患との関係で注目されているのが腸内細菌叢であるが、その測定方法の困難さゆえ、いまだ十分な病因解明には至っていない。すなわち、腸内細菌の数は10^<14>と多く、少なくとも400種類以上が存在し、その60%から80%は培養できない不明な菌であることが明らかとなってきた。つまり、我々は腸内細菌のわずか30%の菌を培養することで全体を云々していたのである。したがって、アレルギー性疾患と腸内細菌との関連性を解明するためには腸内細菌の全体像の把握が不可欠である。本研究では、青森県の弘前市岩木地区住民(人口1.1万人)を対象に腸内細菌叢の全体像とアレルギー疾患・体質の保有状況を調査し、両者の関連性(多重ロジスティック解析方法を使用)をみることで、腸内細菌叢がアレルギー性疾患に及ぼす影響を検討した。具体的には、岩木地区の20歳以上の全住民(男性281名、女性466名、合計747名)を対象として、(1)アレルギー性疾患及びアレルギー性体質の保有状況(アトピー性皮膚炎、花粉症、食物アレルギー、気管支喘息などの呼吸器アレルギー、鼻眼アレルギー、皮膚アレルギー)と腸内細菌叢(DNAによるプロファイリング:Nagashima法の各ITU)の測定を行い、両者の関係を検討した。その結果、皮膚アレルギー以外は何らかのOTUと関連性を示し、なかでも鼻眼アレルギーとは9つのITU(全22ITUの41%)との間に有意な関連性がみられた。近年、アレルギー性疾患(花粉症、アトピー性皮膚炎、気管支喘息、食物アレルギーなど)の増加が著しい。アレルギー性疾患との関係で注目されているのが腸内細菌叢であるが、その測定方法の困難さ故、いまだ十分な解明には至っていない。本研究では、青森県の弘前市岩木地区住民(人口約1.1万)を対象に腸内細菌叢の全体像とアレルギー疾患・体質の保有状況の全体像を調査し、両者の関連をみることで、腸内細菌叢とアレルギー疾患の関連を検討する。具体的には、岩木地区の20歳以上の全住民を対象として、(1)アレルギー疾患の保有状況及びアレルギー体質に関する調査(アンケート調査と好酸球数等の血液検査)と腸内細菌叢(DNAによるプロファイリング)の測定を行い、両者の関係を検討する。本研究は、弘前市I地区の20歳以上の住民を対象に、腸内細菌の測定と健康・疾病パラメーターを調査し、両者の関連性を検討するものであるが、平成18年度は、以下の手順でパイロット地区(岩木地区賀田、高屋などの住民約300名)を対象に調査を進めた。1.研究実施者(弘前大学医学部プロジェクトチーム、弘前市及び理化学研究所)による研究事業打合せ(4月に実施)。2.研究実施者と協力施設(岩木保健福祉センター)との事前打ち合わせ(4月に実施)3.パイロット地区の住民に対する説明会(1回)4.パイロット地区で以下の事業・調査を実施した(4月16日-27日の連続12日間実施)。(2)健康・疾病パラメーターの測定:病歴・現症聴取(家族歴、既往歴、特にアレルギー歴等)、便通、身長・体重測定、ウェストヒップ比、体脂肪率測定、骨密度測定、血液検査(肝機能、腎機能、脂質関連項目、グルコース、免疫学的項目、末梢血液像、各種ビタミン、各種ミネラル、IgEなどの免疫グロブリン)、尿検査(蛋白、糖)、呼気中水素濃度、好中球機能、ヘリコバクターピロリ感染状況、体力・運動機能測定、眼底検査、等の測定。

5.研究実施者による結果打ち合わせと対象住民への調査結果説明会(8,9月に実施)。以上より、腸内細菌のパターンと対象者の健康度との一定の関係が明らかになった。例えば、クロストリジウム属菌と呼気水素濃度の正の相関関係である。平成19年度本研究は、弘前市I地区の20歳以上の住民を対象に、腸内細菌の測定と健康・疾病パラメーターを調査し、両者の関連性を検討するものであるが、平成19年度は、以下の手順でパイロット地区(岩木地区五代、一町田などの住民約300名)を対象に調査を進めた。1.研究実施者による研究事業打合せ(4月に実施)。2.研究実施者と協力施設(岩木保健福祉センター)との事前打ち合わせ(4月に実施)3.パイロット地区の住民に対する説明会(1回)4.パイロット地区で以下の事業・調査を実施した(4月17日-27日のうちの10日間実施)。(2)健康・疾病パラメーターの測定:病歴・現症聴取(家族歴、既往歴、特にアレルギー歴等)、便通、身長・体重測定、ウェストヒップ比、体脂肪率測定、骨密度測定、血液検査(肝機能、腎機能、脂質関連項目、グルコース、免疫学的項目、末梢血液像、免疫グロブリン)、尿検査(蛋白、糖)、呼気中水素濃度、好中球機能、ヘリコバクターピロリ感染状況、体力・運動機能測定、眼底検査、等の測定。5.研究実施者による結果打ち合わせと対象住民への調査結果説明会(8月に実施)。例えば、アレルギー疾患を有する住民の腸内細菌は一般住民の標準的な値より偏っていた。平成19, 20年度と同様、平成21年度も本研究のフィールドである「岩木健康増進プロジェクト」において、約500名分の腸内細菌(ターミナル-RFLP法を応用した長島法、制限酵素はs1Iを使用)、アレルギー(耳鼻科・眼科領域、呼吸器、皮膚科領域)出現状況及びそれに関連した社会環境因子(肥満、喫煙状況、飲酒状況、運動習慣、食習慣、睡眠状況など)の測定を行った。長島法では、腸内細菌を29のクラスターに分類できる。その結果、耳鼻科・眼科領域のアレルギー出現に多くのクラスター(全体のクラスタと106、124、168、423、469、494、505、919、968)が関与していることが明らかになった。一方、皮膚科領域、呼吸器のアレルギーではそのような有意な関連は観察されなかった。以上よりこれまで明らかでなかった腸内細菌叢とアレルギーとの関連性(アレルギーの部位別に)の一端が明らかにできる可能性が膨らんできた。今後はこれらのクラスターにどのような細菌が含まれるかを明らかにし、また各クラスタ間の相互作用を加味した'分析を行う必要がある。一方、同時期ガスクロマトグラフィーで測定した呼気ガス成分(水素、一酸化炭素、メタン、エチルアルコール、アセトン、イソプレン)と腸内細菌との間に有意な関連性がみられた(とくに水素)。次年度以降は、呼気ガス・腸内細菌・アレルギーの三者の関連を詳細に解析することで、腸内細菌とアレルギーの関連を明らかにしたい。近年、アレルギー性疾患の増加が著しい。アレルギー性疾患との関係で注目されているのが腸内細菌叢であるが、その測定方法の困難さゆえ、いまだ十分な病因解明には至っていない。すなわち、腸内細菌の数は10^<14>と多く、少なくとも400種類以上が存在し、その60%から80%は培養できない不明な菌であることが明らかとなってきた。つまり、我々は腸内細菌のわずか30%の菌を培養することで全体を云々していたのである。
転写コリプレッサー複合体による細胞増殖と分化の制御メカニズム解析

ショウジョウバェ複眼を用いて転写コリブレッサー複合体であるEbiがG1期制御にどのように働いているのかを検討した。その結果、G1期制御に重要な機能を持つ転写因子であるE2Fに対してEbiは(1)E2Fの転写、(2)E2F自身の転写活性、(3)E2Fの蛋白質安定性という3つの異なる機能を有していることが明らかになった。このように1つの分子がE2Fに対して多様に作用している例は報告が無く、G1期の制御における新規の調節メカニズムであると考えられる。多細胞生物の発生過程を理解する上で、細胞分化と増殖の制御機構を明らかにすることは必須であると考えられる。これまで、神経細胞の細胞増殖・分化制御機構としてEGFシグナル伝達の下流で機能する転写リプレッサーであるebiを見いだしている。本研究は、このebiによるG1-S期進行の制御メカニズムを明らかにすることを目的としている。研究成果:(1)ebiの標的因子検索ebiにより発現変化する遺伝子の同定を目的としてS2細胞を用いてebiをRNAi法によりノックダウンした時の発現プロファイリングをマイクロアレイにより検討した。その結果、ebiの機能低下により有意に発現が減少する因子としてdacapo(dap)が見いだされた。DapはショウジョウバエのCKIであることから、ebiによるG1期抑制に関わっていることが予想された。(2)Escargotとの相互作用ebiと遺伝的相互作用する因子をスクリーニングしたところ、転写因子であるEscargot(Esg)が見いだされた。培養細胞での免疫沈降実験の結果、EbiはEsgのN末に結合することがあきらかになった。esgの変異表現型としてS期の異常亢進が報告されていることや、哺乳動物におけるEsgホモログがS期進行に必要なcdc6の発現を抑制しているという報告等から、EbiによるG1-S期進行の抑制にはesgが関わっている可能性が予想された。(2)Ebiの標的遺伝子検索EbiがゲノムDNA上のどの位置にリクルートされるのかを明らかにする目的でchIP-chip解析を進めている。これまでのpreliminaryな解析結果から標的遺伝子の候補として約100個の遺伝子を見いだした。多細胞生物の分化制御過程において細胞増殖と分化の制御が重要であると考えられている。この内、G1期における細胞周期の制御は、癌化や幹細胞の分化に関わる重要な問題を含んでいる。これまでの研究から、転写コリプレッサー複合体の一つであるeb1がG1期の抑制に関わることを突き止めている。本研究はeb1によるG1期抑制の分子メカニズムの解明を目的としている。本年度は、eb1がどのような遺伝子の発現に関わっているのかを詳細に調べ、分子レベルでの抑制メカニズムの解明を目指した。研究成果(1) ebiにより発現維持される遺伝子群ebiの変異体において発現が上昇する遺伝子群についてreal-time PCR法により詳細に調べた結果、G1期抑制に働くdecapo(ショウジョウバエp21ホモログ)、rbf(ショウジョウバエRbホモログ)、roughex(rux)の発現が減少していることを突き止めた。3令幼虫を使ったin situハイブリダイゼーションを行なったところ、これらの遺伝子発現がeb1の変異体で著しく減少していることが確かめられた。これらの結果から、eb1の機能no一つとして、G1における細胞周期抑制因子の発現維持に関わる可能性を見いだした。(2) ebiにより発現抑制される遺伝子群同様にebiの変異体により発現が上昇する遺伝子群をreal-timePCRにより検索した結果、CG14545およびCG8399が見いだされた。これらの遺伝子は、E2F依存的な発現抑制機構により制御されている遺伝子群であることから、eb1がE2F依存的な転写抑制に関わっていることが示唆された。以上の結果から、Eb1がE2F依存的な転写抑制に関わっている可能性が示唆されてきたことから、E2F依存的な転写抑制に重要な機能を持つ1(3)mbtとの複合体の形成を検討し、ChIP解析等によりin vivoにおけるEbiの局在を確かめたい。この内、G1期における細胞周期の制御は、癌化や幹細胞の分化にも関わる重要な問題を含んでいる。これまでの研究から、転写コリプレッサー複合体の一つであるebiがG1期の抑制に関わることを突き止めた。本研究課題はebiによるG1期抑制の分子メカニズムの解明を目的として研究を行った。研究成果(1)EbiによるE2Fの発現制御ebiの変異体ではE2FおよびG1抑制因子(rbf,p21,rux)の発現が減少していることが確かめられた。このメカニズムとしてはEbiがポリコーム群の機能に拮抗している結果であることを突き止めている(投稿準備中)。(2)EbiによるE2F標的遺伝子発現の抑制

これまでの研究からEbiは転写コリプレッサーとして機能していることを見つけている(Tsuda et al.,EMBO J.)。そこで、生化学的な解析を行った結果、EbiはRBFと複合体を形成していることが確かめられた。この結果から、ebiはE2Fの標的遺伝子発現を抑制していることが予想され、real-time PCRにより解析を行ったところ、CG3105がebiの変異で発現上昇していることが確認された。(3)EbiによるE2Fの安定性制御これまでにE2FはG1期で安定性が制御されていることが明らかになっていた。そこで、EbiによるE2Fの安定性を検討した結果、Ebiの発現上昇に伴い、E2Fの安定性が減少することが確かめられた。詳しい解析の結果、EbiはE2Fに対するユビキチンリガーゼとして機能していることが示唆された。以上の結果からEbiは(1)PcGの機能調節、(2)転写コリプレッサーとしての機能、(3)ユビキチンリガーゼとしての機能、という多様な作用様式でG1期の進行を制御していることが明らかになった。
近世近代大阪の産業マップ作成

近世近代の大坂の産業マップを作成した。近世において市街地に生産の場がとどまる産業と、外縁部へ移動するものとがあった。鋳物や窯業、ベンガラ生産は18世紀以降、市街地の外縁部に移動した産業である。一方、金属関連の産業の中でも銅の精錬と鍛冶については市中にとどまった。輸出用の銅精錬は日本を代表する大坂の産業であり、火を使い煙の出る産業であるが、原料運搬や製品積み出しに有利な運河沿いにとどまった。鍛冶は需要の多い場所でなされ、刀鍛冶は大坂城西側、碇や船釘は沿岸部で生産された。また明治30年代以降、重厚長大型産業が沿岸部に展開し、それらに必要な石炭・コークスの工場もその近辺に多く立地することを示した。研究の初年度であり、これまでの研究成果を整理すると同時に、新たに地籍図の図面と台帳の入力を行い、基礎的なデータの収集に努めた。これらの基本的作業を行うとともに次の研究を公表した。1、「第IV章都市の産業第4節『難波丸』と発掘調査成果の対比」大阪歴史博物館/大阪文化財研究所編『大坂豊臣と徳川の時代ー近世都市の考古学ー』pp.192-195豊臣期から幕末にかけての大坂の産業に関する発掘調査データと、文献の『難波丸』における産業記載とを比較対照し、産業分布について検討した。その結果、硯や墨などが文献では堺筋で入手できることを示しているが、生産は堺筋ではなくその付近で行われていたことを示し、生産と販売の場所が異なることを示すことができた。2、「豊臣期から徳川期にかけての大坂の産業分布の変遷(予察)ー発掘調査成果と『難波丸』、『難波丸綱目』との比較からー」大阪歴史博物館『大阪歴史博物館研究紀要』第14号pp.59-78『難波丸』の後に刊行された『難波丸綱目』の産業に関する記載を、考古学の発掘データと重ね合わせて検討した。16世紀から19世紀にかけての産業分布の変化を整理し、ベンガラや鋳造・瓦生産など火を使う産業が、高津新地や上町台地など、都市の外縁部に生産拠点が移動する傾向を明らかにした。予定していた『大阪地籍台帳・地籍地図[大阪]1911年』の大坂三郷部分の地籍地図のトレースと台帳部分の入力を終え、近代の産業に関する文献データについても入力することができた。近代の産業に関する文献として『大阪市商工名鑑(大正10年)』を予定していたが、地籍図の記載内容に近い『明治三十六年三月一日改電話番号簿』と『大阪市商工業者資産録』(明治34年調)の入力作業を行った。考古資料については産業関連の遺物・遺構が出土した場所の一覧表と分布図の作成が終了した。一方、近代の地籍図を江戸時代の水帳と対比する作業が、やや遅れている。最終年度では『難波丸綱目』の翻刻作業、各町の座標入力を行い、諸情報をベースマップへ統合する作業を行った。また17世紀末の大坂案内記、『難波丸』を素材に、多様性指数分析、因子分析、ネットワーク分析の三つの統計分析を行い、町と職・店との関係を調べた。多様性指数分析では、町ごとに職・店数と多様性指数を算出し、職・店と町の関係を検討した。一般に繁華街は職・店数が多く、多様性指数が高い。それに対して、職・店数が多いにもかかわらず、多様性指数が低い町、即ち同職街のあることが分かった。それらの中には、問屋・仲買の櫛比する運河沿いの町などが挙げられる。このような職・店数と多様性指数の組み合わせによって、大坂の町の特徴と言われてきた「同職就居」や「繁華街」を定量的にとらえることが可能性になろう。因子分析は『難波丸』に30件以上の記載のある職・店のうち、一町あたり6件以上の職・店のある町を検討対象として行った。分析の結果、北船場の町の中でも、東横堀に橋が架かり、東の上町と接続が容易な、メインストリートに多い職・店(紙・紙加工品、日用雑貨、書籍)と、それらの「裏通り」にあたる通・筋に多い職・店(家具・建具類、薬種)とを描き出すことができた。因子分析を適用することで、分布の類似する職・店のまとまりを抽出し、それらの都市空間における位置づけを読み取ることが可能になった。ネットワーク分析では、紙およびその関連産業に着目して、各町の結びつきを検討した。流通に携わる問屋・仲買の多い町が、ネットワークの中心になると想定されたが、分析を行ったところ、紙問屋や仲買の多い江戸堀よりも、紙を素材にもの作りを行う職や、紙製品販売を行う店の多い今橋の方が連結中心性の高いことが分かった。これをふまえて、町間の紐帯の大きさや連結中心性を可視化し、紙産業からみた町のネットワーク図を提示した。

鍛冶は需要の多い場所でなされ、刀鍛冶は大坂城西側、碇や船釘は沿岸部で生産された。また明治30年代以降、重厚長大型産業が沿岸部に展開し、それらに必要な石炭・コークスの工場もその近辺に多く立地することを示した。原データの『大阪地籍台帳・地籍地図[大阪]1911年』に、当初想定していた以上に不正確な部分があり、複数の丁をまとめて500分1の地図に合成する作業に支障をきたしている。『大阪地籍地図』は、丁が複数以上集まると図面の歪みと誤差が大きくなる傾向がみられる。一方、ひとつの丁のレベルでは、図面の歪みと誤差は目立たない。このため丁レベルで、江戸時代の水帳における敷地の対比および、発掘調査で見つかっている遺構や敷地境との対照を行う。さらに敷地や区画を単点データとして処理し、分布図の作成に用いるように修正する。これらの作業を踏まえて、500分1の丁レベルでの町家敷地複原図と1,000分110,000分1の単点データ図の二つのレベルで産業分布の傾向と特色を検討することを目指す。日本考古学学会発表のための旅費を予定していたが、他業務とのスケジュールが合わず発表できなかった。他業務との調整を行い、学会発表可能にする。
血管内治療のための大血管内遊離血栓と粥腫を捕捉する方法の研究

血管内治療における遊離塞栓を予防するための血管内捕捉方法を模索した。大血管内の血流は大量、高流速、乱流も起こりやすいため実際の大血管・血管に近いモデルの作成が不可欠である。モデルは名古屋大学ベンチャー企業に作成を依頼して、人CT3次元画像より、血管および瘤のモデルを作成した。作成まで長時間を要した。完成後拍動流ポンプを使用して血流を近似したが、モデル装置の不具合が生じ、液体漏れをコントロールできない状況になった。修理を依頼したが研究期間内での修復は困難であった。期間内の捕捉デバイスも作成できず研究予算100万円を残し、期間終了となった。今後このデバイスを作成して最終的な結果を出したい。血管内にカテーテルなどの治療器具を挿入した際の血管壁血栓および粥腫を捕捉し、脳梗塞をはじめとした塞栓症の予防が出来る器具の開発を目指すことが目的であった。現在類似した予防器具はなく開発が切望されている。研究計画では、大血管モデルの確立、捕捉デバイスの作成、大血管モデルないでの実証実験、粥腫モデルのウサギを使用したin vivo実験での実証という計画であった。大血管モデルの設計、製作までは達成しました。しかし、実際に駆動すると各接続部からの液体の漏れがみつかり放置したままでの実験は困難な状態であった。現在その修理を作成元(名古屋大学ベンチャー)に依頼しているが修理できていない。一方で、捕捉デバイス初期デザインは完成しているため実物の発注をしている。これは福島県内のベンチャー企業で形状記憶合金の作成開発企業との連携を、当施設研究開発支援センター経由で依頼しており、近日中に作成の見込みである。作成費用には残りの研究費(直接費用)を当てる。最終的な実証試験は、大血管流動モデルの修理補修を待って直ちに開始し本年度中に達成できる予定であり、結果は関連学会での報告を予定している。最終的なin vivoの実験までには本年度最終になる予定である。捕捉器具はプロトタイプであるため、今後より細径化、柔軟性の改善をめざして開発を続ける予定である。本研究では、カテーテル治療おける大動脈壁からの粥腫遊離塞栓を捕捉するデバイスの開発とその評価が主たる目的である。2012年度末までには、1)捕捉デバイスの詳細な設計図作成2)評価するモデルの作成(in vitro;モック;人体大血管循環システム+大動脈瘤形状の作成)3)粥腫の疑似物質(ビーズ)の通過速度を特定部位で撮影し、画像解析するシステムの構築を達成、あるいは作成中である。2)は作成途中段階であり、2013年度6月中に完成、最終的に捕捉デバイスを使用した、補足効果の評価実験に移行する予定である。概要に記載した1)捕捉デバイスの作成が遅れている。設計図が完成して部材、作成の日数を今後30日と見越している。2)大血管人体モデルは名古屋大学工学部内ベンチャーに作成依頼しており、大動脈瘤のモデルの完成待ち。3)評価システムは完成。従って、1)と2)の進捗が3060日遅れている状況である。捕捉デバイスと評価モデルが完成すれば、直ちにin vitroのモデル実験を実施。要する期間は30日。その間に捕捉デバイスの1/2あるいは1/3縮尺デバイスを作成して、大動脈動脈硬化モデルウサギでの挿入実験を施行し、最終的なin vitro, in vivoの実験を終了できる見込み。ウサギ動物実験は60日を要する見込み。1)捕捉デバイス作成費2)大動脈血流モデル動脈瘤部位の作成費(正常大血管血流モデルは当施設で保有している)3)動物実験での物品材料費など。
これからの「創造的な働き方」を支える組織変革と組織学習の統合的探求

2018年度は、組織変革および組織学習についての先行研究の把握・整理を進めるとともに、創造的な働き方を可能にしている企業や、それを目指して積極的な取り組みや試行錯誤をしている地元企業へのヒアリング調査や質問票調査を実施した。また、以前に実施した調査のテキストマイニングによる追加分析も行った。その中で浮かびあがってきたのは、大きく3点ある。1つは、創造的な働き方を可能にしている企業では、管理やルールを最低限に抑える一方で、組織メンバー個人の好奇心や遊び心を大切にしたり、職場の同僚や会社の仲間に何ができるか、どうすれば助けになるかを追求することを非常に重要視する傾向があること。2つ目は、そうした状態に至る過程では、それ以前で当たり前とされていた価値観を転換するための葛藤や反発があるが、圧倒的なエネルギーと信念でそれを克服し、推進するリーダーの存在と、その途中経過としての、反対者をも黙らせる組織成果が得られていること。3つ目は、既存の価値観の転換という、ダブル・ループ学習の結果としての組織変革の実現の障害になりうる、組織内のメンバー同士、その価値観同士の衝突は、同じ言葉を用いながら、違う内容をイメージしていることに端を発しており、それになかなか気づくことができないことが、事態を深刻化させる恐れを招くと考えられること、である。それは革新的な制度を導入することで得られる効果をも、上回る可能性を示唆するものでもあった。中でも、3つ目の点は、働き方改革や女性活躍推進に代表されるダイバーシティへの取り組みといった、近年その行く末が注目されている諸政策と密接に関係し、その成功失敗を分ける重要な要因となる可能性が高いと考えられたことから、今後、より掘り下げた分析・考察を引き続き、行っていく必要があると計画している。調査対象とした企業は予定した数よりは多くないが、調査が可能になった企業とは一つ一つ丁寧に向き合えており、結果的にリッチな調査・分析・考察が可能になっていると思われるため。また、調査対象企業の都合などもあり、進捗が予定より早いわけでも決してないが、その期間を過去に蓄積した研究成果との関連性を吟味する時間に振り分けることができており、総合的にみると、順調に進んでいると捉えている。今後は、2018年度の調査から得られた知見を公表すべく、成果物としてまとめることを急ぎながら、その知見を基盤にして、広く浅く、より複数の企業組織に調査対象を広げることを試みる。もちろん、相手の都合があることから、無理ない範囲で地道にコンタクトをとり続けていきたい。また、現在手元に入手済みのデータをより一層掘り下げることも、同時並行的に進め、より深く、また多面的に光をあてたい。必要であれば、さまざまな分析手法についても新たに学び、分析に取り入れていきたい。

当初、ヒアリング対象企業を東京を中心とした複数の企業に設定していたが、結果的に2018年度は地元である名古屋の企業を中心に各社複数回、重点的に行う形となった。そのため、予定していた交通費等が大幅に抑制される結果となってしまった。しかしながら、2019年度以降には、名古屋以外の地域の企業にも、2018年度の調査結果から明らかになってきたことをさらに一般化できるか検討するために、広く浅く、調査協力依頼を呼びかける予定であるため、今後は使用していく予定である。また、主に使用しているソフトウェアも2019年度になって2年ぶりにバージョンアップされたため、2019年度はそれをインストールするPCも含め、購入予定である。
三角関数と実世界との関連学習及び情報発信を可能とする統合型学習環境の開発研究

本研究の目的は、学習者が収集した周期現象の実データや解析結果を学習者が発信及び共有できる統合型学習環境を構築し、本学習環境の有効性を実際の授業で評価することである。平成8年度では、学習者が興味を持つような身近な物理現象を容易に収集できる環境をグラフ電卓、データ収集器(CBL)と各種センサーを用いて構築した。さらに、上記のテクノロジー環境を活用した実験・探究型授業を3テーマ実践した。1.実験・探究型授業の設計以下の手順で行う実験・探究型授業の設計を行った。(1)コンピュータ、グラフ電卓、データ収集器、各種センサーを活用したデータ収集。(2)コンピュータとグラフ電卓を活用した実データの関数式へのモデル化。(3)一連の学習で得られた結果(データ収集・観察・推論・数学的モデル化)の情報公開(プレゼン)。2.実験・探究型授業の内容申請時では、周期現象の実データを三角関数でモデル化する授業を予定してたが、学習者が興味を持つような身近な物理現象に学習内容の枠を弘げた。以下に一年間実施した授業内容を列記する。(1)距離センサーを活用して、等速運動と一次関数、落下運動と二次関数との関係を探究する(6時間)。(2)温度センサーを活用して、お湯の温度の冷め方と指数関数との関係を探究する(6時間)。(3)音センサーを活用して、音の音階と三角関数との関係を探究する(6時間)。3.今後の課題上記3つの実験・探究型の授業の有効性に関しては現在解析中である。また、学習者がインターネット上でこれら一連の学習で得られた結果(データ収集・観察・推論・数学的モデル化)を情報公開するためのインターネット環境も現在構築中である。
実時間分散型グループウェアによる実世界知識の顕在化に関する研究

昨今,ユビキタスネットワークに関する要素技術の発達により,新たな実時間分散型グループウェアの研究・開発が盛んである.次世代ユビキタスネットワーク社会においては,人の知を共有するだけではなく,新しい知を創発させることが重要となる.本研究は,人の知のうち「気付き」に焦点をあてて,気付きを顕在化させるためのグループウェア技術を開発し,評価実験によって,その有効性を確かめた.昨今,ユビキタスネットワークに関する要素技術の発達により,新たな実時間分散型グループウェアの研究・開発が盛んである.次世代ユビキタスネットワーク社会においては,人の知を共有するだけではなく,新しい知を創発させることが重要となる.本研究は,人の知のうち「気付き」に焦点をあてて,気付きを顕在化させるためのグループウェア技術を開発し,評価実験によって,その有効性を確かめた.昨今,ユビキタスネットワークに関する要素技術の発達により,新たな実時間分散型グループウェアの研究、開発が盛んである。次世代ユビキタスネットワーク社会においては,人の知を共有するだけではなく,人のひらめきや創造性を刺激するなど,知を創発させることが重要となる。本研究は,人の知のうち「気付き」に焦点をあてて,気付きを顕在化させるためのグループウェア技術を開発、評価するものである。具体的応用ドメインは,環境学習としている。2007年度,以下の研究を行った。(1)気付きの顕在化に関する基礎調査気付きの顕在化のための基礎調査として,京都大学フィールド科学教育研究センター上賀茂試験地で取得したデータを用いた検討を行った。ここでデータは,身体装着型センサやビデオカメラなどで,学習者の移動行動,学習行動,発話などを記録したものである。検討の結果,学習者が議論や観察などを行っている様子を事後に振り返る過程に,学習者の気付きを促すきっかけがあることを明らかとした。(2)学習状況の推定に関する技術検討人の気付きを促進できるように,実世界学習における人の移動行動(位置情報)の時空間的な分布や変遷から,人の行動や学習状況などを工学的に推定する技術について,基礎検討を行った。その結果,学習者の身体動作や移動行動を記録した時系列センサ情報から,特徴的な滞留行動の出現を観察することによって,彼らの学習状況を一定の粒度と精度で推定できることが明らかとなった。以上の成果は,「実世界知識の顕在化を行う実時間分散型グループウェア」を実現するための基礎検討として重要である。また,実世界での体験を増幅し,新たな学びの創出に資すための基礎知見としても重要である。昨今,ユビキタスネットワークに関する要素技術の発達により,新たな実時間分散型グループウェアの研究・開発が盛んである.次世代ユビキタスネットワーク社会においては,人の知を共有するだけではなく,人のひらめきや創造性を刺激するなど,知を創発させることが重要となる.本研究は,人の知のうち「気付き」に焦点をあてて,気付きを顕在化させるためのグループウェア技術を開発・評価するものである.具体的応用ドメインは,環境学習としている.学習者が,重要な学習に取り組んでいた際の体験情報は,効果的な学習教材となることが期待される.このような視点から,2008年度,学習者の重要学習時の体験情報を,マルチモーダルな教材として再構成する技術について検討した.検討には,京都大学フィールド科学教育研究センター上賀茂試験地における調査で取得した基礎データ(移動データ,行動データ,ビデオデータ,会話データなど)を用いた.そして,学習者の体験情報を記録し,それを計算機で自動解析することで,学習体験を高度にアーカイブ化できる技術を開発した.また,本年度は,学習支援のための情報提供に関する研究を行った.そして,空間的分散状況下にある学習者が,アーカイブ化された他者の学習経験などを,仮想空間を介して閲覧できる技術を開発した.以上の成果は,「実世界知識の顕在化を行う実時間分散型グループウェア」を実現するための研究・開発として重要である.昨今,ユビキタスネットワークに関する要素技術の発達により,新たな実時間分散型グループウェアの研究・開発が盛んである.次世代ユビキタスネットワーク社会においては,人の知を共有するだけではなく,人のひらめきや創造性を刺激するなど,知を創発させることが重要となる.本研究は,人の知のうち「気付き」に焦点をあてて,気付きを顕在化させるためのグループウェア技術を開発・評価するものである.最終年度である平成21年度は,平成19,20年度で開発した基礎技術の問題点を洗い出し,改良し,実証実験の実施ヘフェーズを進めた.具体的には,京都大学フィールド科学教育研究センターにおいて,30名以上の一般被験者に対して,提案手法による環境学習プログラムの実証実験を実施した.実証実験では,提案手法が,気付きの顕在化に関して効果があることを,調査した.質問紙,行動解析,センサデータの解析など複合的観点から分析し,提案手法の有効性と更なる可能性を,実証的に確かめた.一方,「人の移動行動に関連した特徴を,人の状況推定に用いることができる」という基礎知見・基礎技術をこれまでに培ったが,この知見・技術の応用可能性を検討し.その結果,「場所ごとの重要行動の生起確率」などの実世界知識を,ユビキタスセンシング技術に組み込むことで,他者との共同作業の実施に必要な状況を,実世界の人に効果的に気づかせられることを確かめた.すなわち,気付きを顕在化させるためのグループウェア技術の拡大・発展に寄与した.
生体肝移殖成人レシピエントの術後精神症状の解析とケアモデルの開発

平成17年度の取り組みは、平成16年度までに収集した心理的項目と身体的項目と術後精神症状の関係を詳細に分析した。全体の結果である不安尺度の結果、不安レベルの高い者やコーピングテストとLocus OfControl尺度の結果、積極的に問題を解決使用とする者ほど術後精神症状が発症しやすい傾向にあった。家族機能役割ではバランス型の家族は術後精神症状が発症しにくい結果であった。身体的要因では血小板、出血時間の値が悪い場合は術後精神症状を発症しやすい結果であった。今回は、個々の質問紙の項目を分析した結果、不安尺度では「泣き出したい」「ピリピリしている」など感情面で高いほど術後精神症状が発症した。また、コーピングの質問項目では「情報を集める」が高いと術後精神症状を発症した。Locus OfControlでは、出来事は自分後からではどうすることもできないと考えているものほど術後精神症状を発症した。さらに全質問項目と身体的項目をステップワイズ法により判別分析した。その結果、「ピリピリしている」「実際にたいしたこともないことが気になって仕方ない」「自分の身に起こることは、自分の置かれている環境によって決定されていると思う」という項目で判別率90.0%であった。心理的項目として不安レベルの高い者、積極的コーピングをとる傾向にある者、家族関係のバランスの悪い者、そして、身体的項目として出血傾向にある者が術後精神症状を起こしやすいという結果と先の3項目を入院時から患者の必要情報項目として取り扱う初診用紙を病棟看護師と作成した。今後その用紙の活用をすすめていき、さらに良いものにして行く必要があると考える。平成15年度の取り組みは、(1)質問紙の作成、(2)対象の生体肝移植後のインタビューの開始、(3)病棟との連携の調整を行った。(1)質問紙については生体肝移植前の成人レシピエントの心理状態、認知的判断能力、コーピング能力、家族との関係についての質問用紙が1枚になるように作成した。生体肝移植を受ける患者であることを考え、少なくとも30分以内で答えることが可能な質問項目数とした。生体肝移植前の成人レシピエントの心理状態を知るためにはSTAIの不安尺度を使用し、認知的判断能力はLocus of control尺度を使用、コーピング能力はコーピング尺度をそして家族関係は家族機能測定尺度を使用することとした。対象への倫理的配慮として同意書を作成し、入院直後に研究の主旨を説明し、同意の得られた生体肝移植成人レシピエントに調査を行うこととした。現在(2月)で症例数は20例となっているが、詳細の分析には例数が少ない段階である。また、(2)移植後退院が決まった段階で、成人レシピエントに生体肝移植手術を受けての精神的身体的経験(苦痛、喜び、楽しみ、意欲,不満、不安など)について30分程度のインタビューを始めている,(3)については対象の生体肝移植前・後を通して病棟での印象や評価と移植前の質問紙の結果との一致、不一致についての話し合いを継続して持つように調整をした。今年度は症例を増やしながら解析を進め、病棟との連携を取りながら具体的な術後精神症状へのケアプラン作成を行う予定である。今年度は(1)データ収集(2)データ分析を行った。(1)データ収集は平成15年度に作成した質問紙を使用し、対象の同意を得ておこなった。(2)同意を得られた対象は42例で男20名、女22名であった。平均年齢は49±12.6歳であった。術後精神症状を発症したのは12名で発症率28.6%であった。術後精神症状の内訳はせん妄7名、抑うつ6名、見当識障害2名、極度の不安2名であった。術後せん妄は移植後7日頃で発症し、抑うつは約17日後に発症しやすい結果となった。また、年齢でも術後せん妄が平均年齢約57歳、抑うつ約43歳で、・年齢が低いと抑うつになりやすく、年齢が高いとせん妄を起こしやすい傾向を示した。不安尺度の結果の平均は状態不安、特性不安ともに高い得点となり、この得点が高いほど術後精神症状を発症しやすい傾向を示した。コーピングテストでは術後精神症状を生じた対象は問題焦点型と回避・逃避型コーピングの得点が高い傾向であった。Locus OfControlでは術後精神症状の発症の違いで外的コントロールと内的コントロールの得点が反対となった。つまり、術後精神症状を発症した対象は今ある現象は自分ではどうしようもできないと考えやすい結果であった。生体移植後の対象は不眠率が42.9%と高く、不眠の半数が術後精神症状を発症した。また、術後回復過程を起立時期、歩行時期・食事開始時期で示した時、術後精神症状を発症した対象は発症しなかった対象と食事開始時期で比べで4日も遅くなった。次年度は、これらの結果から移植前の心理状態、家族関係、身体的データをもとにケアシートを作成し、移植後の時期により発症しやすい術後精神症状に着目しつつ、有効な看護介入を行う予定である。全体の結果である不安尺度の結果、不安レベルの高い者やコーピングテストとLocus Of

Control尺度の結果、積極的に問題を解決使用とする者ほど術後精神症状が発症しやすい傾向にあった。家族機能役割ではバランス型の家族は術後精神症状が発症しにくい結果であった。身体的要因では血小板、出血時間の値が悪い場合は術後精神症状を発症しやすい結果であった。今回は、個々の質問紙の項目を分析した結果、不安尺度では「泣き出したい」「ピリピリしている」など感情面で高いほど術後精神症状が発症した。また、コーピングの質問項目では「情報を集める」が高いと術後精神症状を発症した。Locus OfControlでは、出来事は自分後からではどうすることもできないと考えているものほど術後精神症状を発症した。さらに全質問項目と身体的項目をステップワイズ法により判別分析した。その結果、「ピリピリしている」「実際にたいしたこともないことが気になって仕方ない」「自分の身に起こることは、自分の置かれている環境によって決定されていると思う」という項目で判別率90.0%であった。心理的項目として不安レベルの高い者、積極的コーピングをとる傾向にある者、家族関係のバランスの悪い者、そして、身体的項目として出血傾向にある者が術後精神症状を起こしやすいという結果と先の3項目を入院時から患者の必要情報項目として取り扱う初診用紙を病棟看護師と作成した。今後その用紙の活用をすすめていき、さらに良いものにして行く必要があると考える。
口腔癌に対する新規磁性微粒子を用いた抗腫瘍効果の検討

新規磁性微粒子(EI236)は,濃度依存的にDNAを断片化および細胞増殖抑制することで抗腫瘍効果が得られることを報告している。EI236は磁性体であることから、永久磁石を用いた磁場印加により,局所への集積することからDrug Delivery System (DDS)が可能であることが確認できた。さらに,磁性体である本剤は高周波磁場印加により発熱することも明らかになり,組織内温熱療法として応用可能である。今回、家兎vx2舌癌を用いてEI236の抗腫瘍効果につき検討した。群分けは、コントロール群、iv=EI236連日投与群(5mg/kg)、iv+EM : EI236連日投与(5mg/kg)後電磁石、iv+EM+AC : EI236連日投与(5mg/kg)後電磁石その後交流磁場によりハイパーサミアを行った群の4群で各群6羽ずつ検討した。薬剤投与は耳静脈より緩徐に静脈投与した。本実験系を7日間連日行った。抗腫瘍効果は腫瘍体積の測定と病理組織学的評価で判定を行った。腫瘍体積は全身麻酔下で腫瘍径を連日測定し、以下の式を用いて算出した。腫瘍体積=0.5×(長径×短径^2)測定は10μm単位で行った。治療前の体積を100%にして体積率で以下に示す。コントロール: 669%ivのみ: 273%iv+EM (DDs) : 129%iv+EM+AC(ハイパーサミア) : 50%コントロール群と比較してハイパーサミア群で明らかな腫瘍縮小効果があることを確認した。病理組織学的評価では、コントロールが細胞異型を示す実質細胞が比較的大きな癌胞巣を呈しているが、ハイパーサミアを行った群では、ほぼ腫瘍細胞は認められなかった。今後はさらに本実験系の兎の匹数(n)を増やし,再現性につき検討を行う。副作用の少ないアクティブ標的DDSナノ材料技術の重要性が注目されているが、本実験結果から新規磁性微粒子は、副作用を少なくする事が可能な治療法と考える。(抄録なし)新規磁性微粒子(EI236)は,濃度依存的にDNAを断片化および細胞増殖抑制することで抗腫瘍効果が得られることを報告している。(抄録なし)