hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「住まうかたち」からみた高齢者居住施設の施設環境のあり方に関する研究

本年度は大きく3つの研究を行った。認知症高齢者グループホーム(宮城県川崎町)における研究((1))と特別養護老人ホーム(石川県江沼郡)における研究((2))、ケアハウス(仙台市)における(研究(3))である。研究(1)の認知症高齢者のグループホームは、空間形態が異なる2つのユニットを併せ持つ施設であり、研究(2)の特別養護老人ホームは同様の空間形態を持つ3つのユニットにより構成されていながらも、空間構成におい若干の相違を持つという特徴がある。両施設における調査では、利用者の行動観察調査、会話などの人間関係、介護スタッフの介護内容・空間利用の調査を中心に行った。調査結果からは、同じ施設、また同様の空間を持ちながらも生まれる生活の相違、介護の相違の背景にある要因を、詳細に分析することにより明らかにした。具体的には、空間構成の相違、利用者の属性、さらには利用者の個性、スタッフの個性、グループを構成するメンバーの組み合わせなど、様々な要因が相互に関わり合いながら、一つの生活を作り上げている様態を明らかにし、施設生活および施設環境を考えていく上での重要な視点を提示した。また、上記施設における調査に加え、従来型の施設環境を持つ特別養護老人ホーム(石川県江沼郡の同施設)とケアハウスにおける調査(調査(3))から、特に食事環境(ハード・ソフト両面からの環境)の実態を丁寧に捉えることで、「住まうかたち」の相違をもたらす要因を「食事」行為の中から考察した。またケアハウスにおける調査では、利用者6名の生活実態と施設での住みこなし方をインタビュー調査により丁寧に抽出し、「住まうかたち」の違いをもたらす要因を個々の生活文脈の中から捉え明らかにした。これらの調査研究・考察を通して「住まうかたち」が異なることで、生じる様々な要因を明らかにし、今後の施設計画における考え方を提示した。本年度は2つの特別養護老人ホーム(従来型の特別養護老人ホーム/宮城県鳴瀬町「不老園」と新型(個室・ユニットケア型)の特別養護老人ホーム/千葉県八街市「風の村」)における調査を行った。両施設において、ケアスタッフの介護の質的・量的な調査、および入居者の生活行動および空間利用に関する調査を行った。調査は行動観察調査により、スタッフの調査では午前5時から午後9時まで、調査日における全スタッフの1分間隔での記録調査、入居者の調査では午前7時から午後7時までの10分間隔での観察記録調査を中心とした。調査より、空間の形態およびケアスタッフの量的な配置の相違などから、ケアにおける相違が明らかになり、その相違が利用者である高齢者の施設での「住まうかたち」に大きく影響を及ぼしていることが明らかになった。特に従来型の施設では、直接的なケア(食事・排泄・入浴)が大きな比重を占め、入居者の生活を間接的に支えること、また直接的な身体ケアから離れて関わりを持つような、生活を支えるケアの割合が非常に少ないことが明らかになった。一方で、新しい形の施設ではスタッフの量的な充実により、入居者への直接的なケアの従来型施設とは変わらない量を確保した中で、生活を支える間接的なケアが非常に多くの割合を占めていることが明らかになった。併せて行った高齢者の空間利用や生活の個別展開の事例考察から、この生活を支える間接的なケアが利用者の生活の一定以上の質を支え、住まいとしての生活を支えている部分であることも明らかになった。また、それらを支える空間的なしつらえのあり方が大きく影響していることも明らかになった。ケアと空間の相違がもたらす「住まうかたち」の相違の様態を明らかにした。本年度は、前年度からの継続調査として特別養護老人ホームとグループホーム(新築建て替えによりユニット型に移行された特別養護老人ホーム/宮城県鳴瀬町「不老園」と、痴呆性高齢者グループホーム/石川県加賀市「いろり」)における調査を行った。前年度に行った調査の結果とあわせて考察することにより、異なる4つの形の高齢者居住施設における生活、介護、空間の相違を明らかにすることが出来た。さらには、従来型施設から新型施設への環境移行の状況を捉えることにより、環境と生活との関わりを明らかにすることが出来た。特に4施設における比較考察からは、スタッフの数が介護の量的な相違を生み出すことはもとより、質的な大きな相違を生み出すこと、また空間構成の相違が介護の質的な相違に少なからぬ影響を与えていることなどが明らかになっている。入居者自身が持っている身体的な状況の如何に関わらず、生活する施設の違いによって「住まうかたち」の違いが現れてくる現状を、客観的に示し得た。また、環境移行に関わる調査・考察からは、生活環境の変化、それに伴う介護環境の変化により、空間の利用形態など、行動観察調査から掴める要素においても入居者の生活に大きな変化をもたらされることが示された。また、生活行為に関しては、移行直後での調査ということもあり、大きな変化は見られなかった。今後の継続的な調査への課題も残した。

研究(1)の認知症高齢者のグループホームは、空間形態が異なる2つのユニットを併せ持つ施設であり、研究(2)の特別養護老人ホームは同様の空間形態を持つ3つのユニットにより構成されていながらも、空間構成におい若干の相違を持つという特徴がある。両施設における調査では、利用者の行動観察調査、会話などの人間関係、介護スタッフの介護内容・空間利用の調査を中心に行った。調査結果からは、同じ施設、また同様の空間を持ちながらも生まれる生活の相違、介護の相違の背景にある要因を、詳細に分析することにより明らかにした。具体的には、空間構成の相違、利用者の属性、さらには利用者の個性、スタッフの個性、グループを構成するメンバーの組み合わせなど、様々な要因が相互に関わり合いながら、一つの生活を作り上げている様態を明らかにし、施設生活および施設環境を考えていく上での重要な視点を提示した。また、上記施設における調査に加え、従来型の施設環境を持つ特別養護老人ホーム(石川県江沼郡の同施設)とケアハウスにおける調査(調査(3))から、特に食事環境(ハード・ソフト両面からの環境)の実態を丁寧に捉えることで、「住まうかたち」の相違をもたらす要因を「食事」行為の中から考察した。またケアハウスにおける調査では、利用者6名の生活実態と施設での住みこなし方をインタビュー調査により丁寧に抽出し、「住まうかたち」の違いをもたらす要因を個々の生活文脈の中から捉え明らかにした。これらの調査研究・考察を通して「住まうかたち」が異なることで、生じる様々な要因を明らかにし、今後の施設計画における考え方を提示した。
臓器移植医療における院内コーディネーターの倫理的対応モデルの構築

看護職院内コーディネーター(以下、院内Co)が抱く倫理的課題を抽出した上で、倫理的対応モデルを構築することを目的に、面接及び質問紙調査を実施した。その結果、救命の対象からドナーへとシフトするボーダーラインの欠如や救命と終末期医療の狭間で右往左往する苦悩、さらに看取る家族の悲嘆に寄り添いたいが、担うべき役割も遂行しなければならない葛藤の存在等が明らかとなった。さらに米国の院内COとの比較において裁量権に伴う専門職としての自律性に大きな課題を抱えていた。これらを踏まえ、最終的に「倫理的実践を行うための基本モデル」、「倫理的問題への対応モデル」から構成される『倫理的対応モデル』が構築された。本研究は、救命救急医療の現場において、家族に中立的にかつ権利擁護者として関わり、臓器提供を残された家族の看取りの一つとして捉えられるように援助することを院内コーディネーターの重要な役割・機能として捉えた。それに基づき、脳死臓器移植の家族同意による脳死ドナーの決定プロセスにおいて、家族の意思決定プロセスを幾つかのパターンに分類し、それらに対応した院内コーディネーターに求められる倫理的対応モデルを構築することを目的としている。本年度はまず研究全体の方向性の確認として、文献検討を通して研究計画書の見直しを行った。その結果、脳死臓器移植におけるコーディネーターの位置づけは、日本臓器移植ネットワークや都道府県に在籍するドナーコーディネーターが一般的であり、本研究対象である院内コーディネーターは、脳死移植医療においてマイノリティーな存在であり、その役割もサポート的な関わりが主体であった。研究遂行にあたってはこの点を十分に留意し、研究活動を通して「院内コーディネーターの存在意義」について啓発していくことの重要性も改めて示された。また、院内コーディネーターへの面接調査による職務内容に関する検証研究では、施設間で相違がみられた。具体的には、ドナー発生時のコーディネーションや協力体制の整備、マニュアルの作成、臓器移植に関する普及啓発活動など、多くの施設が従来の役割・活動に留まっていた。しかし、ポテンシャルドナーの把握や移植後のレシピエントのフォローアップ、さらに脳死ドナー(候補者)の家族へ関わりなど、多岐にわたって活動している施設もあった。これらの研究結果は本研究者らが行った平成2224年度科研(C)「わが国の臓器移植医療における看護職の院内コーディネーターの役割・機能の構築」で示された研究結果と大きな齟齬は見られず、前述の研究結果に基づき、本研究を遂行していくことの妥当性が検証された。本研究は、救命救急医療の現場における院内コーディネーター(以下、院内Co)が抱える倫理的課題を明らかにするとともに、院内Coに求められる倫理的対応モデルを構築することを目的としている。本年度は主として面接調査を行い、院内Coが抱えている倫理的課題を明らかにすることを目的とした。語られた倫理的課題として、救命医療の現場では患者に対する視点が救命の対象から時としてポテンシャルドナーへとシフトしていくことがあるが、そこには明確なボーダーラインは存在せず、救命と終末期医療の間で右往左往する院内Coの苦悩が存在していた。また看護職であるが故に、愛しい人を看取る家族の様々な悲嘆に寄り添いたいが、院内Coとして担うべき役割も遂行しなければならず、葛藤を抱いていた。一方、脳死移植医療の現場には様々な医療職種が混在するが、人命尊重という方向性に隔たりはないものの、ドナーの家族に対するケアが、レシピエント救命という名の下に、なおざりにされているのではないかという疑念を抱いていた。さらに、ポテンシャルドナーと救命可能な患者の治療の優先順位のあり方や、院内Coのジョブディスクリプションの構築はもとより、専門職として活動できるようなキャリアラーダーや、資格化についても全く展望が見えないことに対して悩みを抱いていた。こうした背景には、臓器移植改正に伴い、一定の要件のもと家族の判断で臓器提供することが可能になり、家族に予後不良の説明を行った上で、ポテンシャルドナーの選択肢を提示しなければならなくなったことが大きく関与していると考える。家族にとっては、最善の医療が施されても救いようがなかった事実の受け止めと、それに対する十分なケアがあってこそ終末期医療として次のステップを踏むことができる。こうした時間軸上展開される家族の悲嘆や心情を十分に踏まえた上で、倫理的対応モデルを構築することの必要性が示唆された。本研究は、院内コーディネーター(以下、院内Co)の倫理的対応モデルを構築することである。本年度は米国の同職種の役割・機能の実態を探り、日米の比較を通しながら、わが国における院内Coの倫理的課題を抽出し、倫理的対応モデル構築に向けた示唆を得ることを目的とした。その結果、ジョブディスクリプションについては「臓器提供プロセスへの関与」「人的・組織的マネジメント」「医療スタッフへの教育」「移植に関する教育・啓蒙活動」等、日本と大きな齟齬はなかった。しかし日本の院内Coの殆どが兼業であるのに対し米国は専業であり、さらにその職務権限も米国とは大きく異なっており、専門職としての自律性に大きな相違があった。自律性(Autonomy)の担保は専門職が専門性を発揮する前提であり倫理的実践の核であることから、モデル構築に向け大きな課題の存在が示された。さらに臓器調達という側面において米国は臓器提供をコントロールしているUNOS(全米臓器配分ネットワーク)の会員組織であるOPO(臓器獲得機構)が臓器確保を目的としているが、日本における臓器移植ネットワークは臓器の斡旋組織でありその確保を目指す組織でないため、院内Coがこうした外部組織と連携できず孤立した存在となる可能性も懸念された。

さらに本研究では「臓器提供」を残された家族の看取りの一つとして捉えられるように援助することを院内Coの重要な役割として捉えているが、米国では臓器提供はあくまでも脳死となった本人の生前の意思であって、そこに家族の意思を介在させたり考慮させたりという看護的視点は皆無であった。しかし日本の脳死臓器移植の現場においては、臓器移植法が改正された現在においても脳死ドナーの家族の意思を尊重することが大前提であるため、改めて米国とは異なった役割・機能を持つ日本の院内Coの存在の重要性が示唆されたと考える。倫理的対応モデル構築に向けた院内コーディネーターの職務内容に関する検証、及び脳死移植のプロセスに関する実態調査については概ね達成された。しかし当初予定していた米国における同職種の役割・機能に関する面接調査については、ネットインフラ(SNS)を介してデータを収集することが可能になったため研究計画の見直しが必要になり、倫理的対応モデルの構築が進んでいない状況である。本研究は、救命救急医療の現場において、家族に中立的にかつ権利擁護者として関わり、臓器提供を「絶望の中の希望」、つまり残された家族の看取りの一つとして捉えられるように援助することを院内コーディネーター(以下、院内Co)の重要な役割として捉えた。それに基づき院内Coに求められる倫理的対応モデルを構築することを目的とした。その結果、「倫理的実践を行うための基本モデル」、「倫理的問題への対応モデル」に分類される『倫理的対応モデル』が構築された。I.倫理的実践を行うための基本モデル:1.倫理的実践者としての教育モデル;1医療従事者への知識の普及・啓発における中立性の担保、2臓器提供後の事後報告におけるプライバシー保護と透明性の担保。2.倫理的調整役割としてのモデル;3所属機関の連携体制整備における倫理調整、4臓器移植Coとの連携及び支援における倫理調整。II.倫理的問題への対応モデル:5オプション提示のタイミングが難しい状況(→家族の意思の見極め)、6臓器提供について家族内で意志が異なっている状況(→家族ダイナミクスへの介入)、7時間的プレッシャーの中で家族が決断できない状況(→アドボケートとしての関わり)、8家族が絶望の中に希望を見出せない状況(→グリーフケアとしての関わり)、9家族が医療チームに不信感を抱いている状況(→コミュニケーターとしての関わり)、10医療者間での意思に相違がある状況(→コーディネーターとしての関わり)、11自分自身が死を受け入れられない状況(→終末期医療における専門性の確立)。また、こうした倫理的対応モデルに基づいた看護実践を院内Coが行うためには、救命救急の現場における家族支援、特にICに関する裁量権や、院内・院外を横断的に活動できる組織的支援が必要であると考える。さらに院内Coの教育カリキュラムの充実や資格制度等、専門性の確立が示唆された。看護職院内コーディネーター(以下、院内Co)が抱く倫理的課題を抽出した上で、倫理的対応モデルを構築することを目的に、面接及び質問紙調査を実施した。
マイトラーヤニー・サンヒターの翻訳(ドイツ語訳)および言語学的注釈

古代インドの祭式文献群であるヴェーダ文献(B.C.1200-)のうち、最古のまとまった祭式説明・解釈の記述を含むマイトラーヤニー・サンヒターが研究対象である。すでに2001年にドイツ、フライブルク大学で博士論文として提出した、この文献の前半部分のドイツ語訳と言語学的注釈について、さらに研究としての完成度を高めて出版に備えることが今年度の計画であった。また、この研究のために、私がサンスクリット語の原文を入力したデータベースを用いているが、このデータベースをインターネットを通じて公表し、世界中の研究者の利用に供したいと考えている。そのためのデータの最終チェックも今年度の課題であった。このうち後者のデータベース完成に関しては、大学院生のアルバイトの協力を得て作業はほぼ終了した。協力内容は、サンスクリット語原文をもとに、入力したテキストを再度チェックして誤りや漏れがないかを確認することであった。2002年5月に研究打ち合わせのためオランダのライデン大学に出張したが(後述)、その機会に、インターネットを通じてインド・ヨーロッパ語の古代文献の入力テキストを供するTITUS(Thesaurus Indogermanischer Text-und Sprachmaterialin)プロジェクトを主宰する、ドイツ、フランクフルト大学のJ.Gippert教授と会談することができ、氏のプロジェクトの一環として私のデータベースを公表することが決まった。ドイツ語訳と言語学的注釈の完成に関しては、京都大学のW.Knobl教授に、国外ではオランダのライデン大学の客員研究員A.Griffith氏に、主に協力して頂くことになった。Knobl教授とは、助言を受け議論をする場を定期的に設けてきた。これは今後も研究の出版まで続けられる。Griffith氏とはそのようなやり取りを書面で行うこととなっているが、まずは直接の会談によって今後の方針を決めるべく、咋年5月に氏をオランダのライデンに訪ね打ち合わせを行った。以上のように、研究の出版に向けての準備が進められた。
装着型ロボットの使用により生じる転倒リスクの定量化とその低減方法の提案

本研究では,装着型ロボットの装着から生じる動作制約を原因とする転倒を対象とし,その転倒リスクの評価および転倒回避戦略の解明を行った.製作した装着型ロボットを装着した被験者を歩行させ,障害物,予期せぬアシストといった転倒惹起要因に対する対応をモーションキャプチャ,フォースプレートを用いて計測し,転倒回避戦略の解明,転倒リスクの評価,装着型ロボットの影響等を解析した.その結果,転倒回避時に被験者は一種の代償歩行と類似した歩容をとった.また,それにより転倒リスクの増大は抑制されており,本研究では転倒回避戦略の一端が明らかとなった.本研究は,装着型ロボットの実用化に際して課題となる,ロボットの装着から生じる動作制約を原因とする転倒(以下,装着起因型転倒)を対象とし,その転倒リスクおよび削減方法の定量化を目的としている.そのため,始めに動作制約などの各種転倒要素が転倒可能性および負傷の程度に与える影響を推定するための実験装置開発および実験を行った.実験装置は,計測システムおよび模擬装着型ロボット(以下,模擬ロボット)からなる.計測システムは,被験者の位置,姿勢,床反力等を同期取得するためのものである.また,模擬ロボットは,装着型ロボットに予想される転倒要素を実験的に再現するために製作したものであり,各関節へのアシストおよび転倒惹起を行うものである.次に,模擬ロボットを装着し,歩行実験を行った.その際,ロボットの調整不良,動作干渉等の転倒要素を有する条件を用いる事で,それら条件による歩行安定性の変化を計測,評価した.モーションキャプチャ装置,フォースプレートを用いた計測により,一部の条件において,関節屈曲角度,歩行速度,ケイデンス等の歩容パラメータについて有意な差が計測された.これらの結果は,障害物に対する足かけ等のリスクの増大,重心の動揺など,転倒リスクの増加を示唆するものである.さらに,人体動作解析シミュレーションにより,関節トルク,人体各部への負荷を推定し,模擬ロボット装着時の歩行が装着者に与える肉体的負荷の評価を可能にした.さらに,転倒要因に対する転倒リスクを評価するため,複数回の歩行実験を行った.転倒要因としては,障害物による躓き,アシストタイミングの不一致等を想定した.これらの実験により,転倒惹起時の装着者の転倒回避挙動は一種の代償歩行と同様の傾向を見せることが明らかとなった.こうした結果より,装着者の転倒回避戦略の一端が明らかとなった.本研究では,装着型ロボットの装着から生じる動作制約を原因とする転倒を対象とし,その転倒リスクの評価および転倒回避戦略の解明を行った.製作した装着型ロボットを装着した被験者を歩行させ,障害物,予期せぬアシストといった転倒惹起要因に対する対応をモーションキャプチャ,フォースプレートを用いて計測し,転倒回避戦略の解明,転倒リスクの評価,装着型ロボットの影響等を解析した.その結果,転倒回避時に被験者は一種の代償歩行と類似した歩容をとった.また,それにより転倒リスクの増大は抑制されており,本研究では転倒回避戦略の一端が明らかとなった.本研究は,装着型ロボットの実用化に際して課題となる,ロボットの装着から生じる動作制約を原因とする転倒(以下,装着起因型転倒)を対象とし,その転倒リスクおよび削減方法の定量化を目的としている.そのために,本年度は動作制約などの各種転倒要素が転倒可能性および負傷の程度に与える影響を推定するための実験装置開発および実験を行った.まず,装着型ロボットに予想される転倒要素を実験的に再現するため,模擬装着型ロボット(以下,模擬ロボット)の製作を行った.模擬ロボットは,市販及び開発中の装着型ロボットを簡略化し,模擬ロボット自体が装着者の歩行に与える影響を抑制すると共に,転倒要素を実装することを目的として製作された.その為,軽量かつバックドライバビリティに優れた構造および豊富な調整箇所(リンク長さ,固定方法等)を有する.一方,各種転倒要素の影響に関する基礎的なデータの取得,蓄積を図るため,高度なアシスト機能は実装されていない.次に,模擬装着型ロボットを装着し,歩行実験を行った.その際,ロボットの調整不良,動作干渉等の転倒要素を有する条件を用いる事で,それら条件による歩行安定性の変化を計測,評価した.モーションキャプチャ装置,フォースプレートを用いた計測により,一部の条件において,関節屈曲角度,歩行速度,ケイデンス等の歩容パラメータについて有意な差が計測された.これらの結果は,障害物に対する足かけ等のリスクの増大,重心の動揺など,転倒リスクの増加を示唆するものである.さらに,人体動作解析シミュレーションにより,関節トルク,人体各部への負荷を推定し,模擬ロボット装着時の歩行が装着者に与える肉体的負荷の評価を可能にした.本研究は,装着型ロボットの装着起因型転倒リスクの定量化を目的としたものであり,そのための装置開発,実験および解析を行っている.これまでに,当初予定していた装置開発がほぼ完了し,予備実験を行った.その結果を踏まえ,装置の改善および実験シークエンスの見直しを行っている.研究の過程においては当初予定していた順序とは前後する箇所があるものの,全体としては順調に展開しているものと考えられる.当初計画では平成24年度に装置開発および実験を行い,その後シミュレーションの構築を行う予定であった.その為,装置開発および実験シークエンスの設計を行い,予備実験を行ったが,一部条件においては,被験者の動作に当初予想していたものとは異なる動作が見られ,シミュレーションでの再現および外挿の実現が懸念された.その為,シミュレーションコードの作成を前倒しで行い,その実現性を検証した.その結果,装置開発および実験の延期が必要となり,昨年度時点では終了しなかった.

しかし,シミュレーションの作成を行ったことで実験シークエンス,条件の設計においてシミュレーションとの親和性を考慮した改善を加える事が可能となっており,以後の実験,解析の円滑化につながるものと考えられる.その為,シミュレーションコードの開発を前倒しで行ったことも踏まえ,平成25年度末までには予定どおりの成果が得られるものと考えられる.本年度は,実験装置の改修および実験シークエンスの改善を行い,装着型ロボット装着時の装着起因型転倒リスクに注目した転倒模擬実験を行う.また,シミュレーションの開発も継続し,実験結果を用いた転倒リスクおよび障害の定量的評価を行う.実験装置の改修は,アクチュエータおよび制御プログラムの改善に加え,予備実験の過程で明らかとなった転倒モードに対応するため,対象とする転倒要素の拡張を行う.これらは,一部機材の交換及び部品の追加を伴う中規模の装置改造である.また,装置の改造に伴い,転倒要因を実装しない条件における模擬ロボット自体の歩容への影響に関する検証を改めて行う.また,予備実験の過程で,実験の時間短縮および被験者の疲労軽減の必要性が明らかとなった.これは,装置の着脱および試験ケースの設定が煩雑であることによるものである.そのため,今後実験シークエンスの見直しを行い実験の簡略化を行う.具体的には,着脱回数の削減やその方法の簡略化,各試験ケースにおける水準の削減等によるシークエンス全体の簡素化等を行う.また,シミュレーションの開発を進め,対象動作および再現時間の拡張を行うことで,実験結果を用いた効果的なリスク分析手法の開発を行う.該当なし
喫煙による発癌臓器特異的DNA損傷のマウス多臓器SCG法による検討

11年度は以下の結果を得た、すなわち:タバコ煙吸入後に、DNA損傷が喫煙の発癌標的臓器である肺・胃・肝に認められた。非標的臓器である腎・脳・骨髄のDNAは損傷を受けなかった。ビタミンCないしはEをタバコ煙吸入前に経口投与すると、これらのDNA損傷誘発が阻止された、従って、このSCG法は標的臓器のDNA損傷を検出し、Free radicalがこのDNA損傷の原因であると思われた(Toxicol.Sci.54,104-109,2000)。この結果を受けて、12年度は喫煙によるDNA損傷の原因としてのFree radicalの関与を直接的に証明するために、8-OHdGの検出を試みた。喫煙後、臓器をホモジナイズし、DNAを抽出し、HPLCに接続したECDにより8-OHdGを検出した。しかしながら、喫煙によるの8-OHdGの増加は認められなかった。そこでFree radicalと8-OHdGの関係を究明した。ラットおよびマウスにKBrO3を投与し、肝臓および腎臓を摘出し、8-OH-dGを測定した。また、マウスにパラコートを投与し同様に検討した。KBrO3投与後ラット、マウスの腎臓に8-OH-dGの増加が認められた。しかし、パラコート投与した群では、傷害部位である肺において8-OH-dGの増加が認められなかった。従って種々の酸化的DNA損傷と8-OH-dGの関係、および活性酸素による細胞障害部位の検討については、今後の重要な研究対象となると思われた。さらに、このSCG法を用いて食品添加物によるDNA損傷を検討した。現在日本で用いられているアゾ系色素(赤色2、40、102号)はいずれも極めて低い用量(10mg/kg)でマウスの結腸特異的DNA損傷を誘発することが明らかになり発癌との関係においてさらに研究が必要となることが示された(Toxicol Sci.61.2001 in press)。喫煙は疫学的調査により肺癌の主要原因であると言われている。喫煙はまた腎臓癌の原因とされているが、胃癌と肝癌との因果関係はまだ十分に明らかにされていない。一方、マウス発癌においては、肺が喫煙による明確な標的臓器であり、皮膚・上部消化管・肝がたばこ夕ールの皮膚塗布あるいは経口投与による標的臓器であることが知られている。しかしながら、脳・腎・骨髄の発癌は認められていない。そこで、マウスにおいて、喫煙による遺伝子毒性及びそれらに対するfree radical scavengerの効果をその標的臓器(肺)、疑標的臓器(胃・肝)、非標的臓器(悩・腎・骨髄)についてSCG法(コメット法)を用いて検討した。「方法」全身暴露型吸入チャンバーに収容した雄マウスに、タバコの煙を1分間1回吸入暴露し、15、30、60、120、240分後に肺・腎・胃・肝・脳・骨髄のDNA一本鎖切断をアルカリSCG法を用いて検索した。またビタミンCとEの喫煙によるマウスDNA損傷に及ぼす効果を検討した。「結果」6倍希釈のタバコ煙吸入15分後に、DNA損傷が肺・胃・肝に認められた。肺・胃の損傷は60分後に対照値まで回復し、肝では120分後に回復した。腎・脳・骨髄のDNAは損傷を受けなかった。12及び24倍希釈のタバコ煙吸入に依ってはDNA損傷が認められなかった。

100mg/kgのビタミンCかEをタバコ煙吸入1時間前に単回経口投与すると、胃・肝のDNA損傷誘発が阻止された、ビタミンEは肺のDNA損傷誘発を抑制したが、ビタミンCには抑制効果が認められなかった。100mg/kg/日のビタミンCかEを5日間連続投与すると、肺・胃・肝のDNA損傷誘発は完全に阻止された。従って、このSCG法は標的臓器の1蔵器、疑標的臓器の2臓器のDNA損傷を検出し、非標的臓器のいずれにもDNA損傷を認めなかった。抗酸化剤がこのDNA損傷を抑制したことはFree radicalがこのDNA損傷の原因であることを示唆しているものと思われる。昨年度は以下の結果を得た、すなわち:タバコ煙吸入後に、DNA損傷が喫煙の発癌標的臓器である肺・胃・肝に認められた。非標的臓器である腎・脳・骨髄のDNAは損傷を受けなかった。ビタミンCないしはEをタバコ煙吸入前に経口投与すると、これらのDNA損傷誘発が阻止された、従って、このSCG法は標的臓器のDNA損傷を検出し、Free radicalがこのDNA損傷の原因であると思われた(Toxicol.Sci.54,104-109,2000)。この結果を受けて、今年度は喫煙によるDNA損傷の原因としてのFree radicalの関与を直接的に証明するために、8-OHdGの検出を試みた。喫煙後、臓器をホモジナイズし、DNAを抽出し、HPLCに接続したECDにより8-OHdGを検出した。しかしながら、喫煙によるの8-OHdGの増加は認められなかった。そこでFree radicalと8-OHdGの関係を究明した。ラットおよびマウスにKBrO_3を投与し、肝臓および腎臓を摘出し、8-OH-dGを測定した。また、マウスにパラコートを投与し同様に検討した。KBrO_3投与後ラット、マウスの腎臓に8-OH-dGの増加が認められた。しかし、パラコート投与した群では、傷害部位である肺において8-OH-dGの増加が認められなかった。従って種々の酸化的DNA損傷と8-OH-dGの関係、および活性酸素による細胞障害部位の検討については、今後の重要な研究対象となると思われた。さらに、このSCG法を用いて食品添加物によるDNA損傷を検討した。現在日本で用いられているアゾ系色素(赤色2、40、102号)はいずれも極めて低い用量(10mg/kg)でマウスの結腸特異的DNA損傷を誘発することが明らかになり発癌との関係においてさらに研究が必要となることが示された(Toxicol Sci.61.2001 in press)。
固体高分子形燃料電池の高効率化に関する研究

固体高分子形燃料電池(Polymer Electrolyte Fuel Cell: PEFC)の高効率化のために、電池内部での水分挙動を把握することは極めて重要である。本研究では、構成部材の一つである拡散層(多孔質体)の内部における水の排出性およびガスの拡散性を検討し、PEFCの高効率化に繋がる最適拡散層構造および性状の検討を試みた。1.実際の拡散層の三次元構造を再現した模擬拡散層を数値計算により作製し、その空隙率、細孔径分布、ガス透過率、屈曲度を算出し、実験および他文献との比較から模擬拡散層の妥当性を得た。2.複雑境界内の二相流動計算が比較的容易な格子ボルツマン法を用いて拡散層内三次元二相流解析モデルを作製した。3.作製した解析モデルを用いて液透過解析を行い、同時に実施した水透過実験との比較から拡散層内部での凝縮水の透過状況の把握が可能となった。なかでも、疎水性の拡散層では液が特定の空隙のみを通り、細孔径分布を制御することで水の透過経路を制御できることが分かった。4.拡散層の空隙率、繊維径、繊維配向度、接触角をパラメータとして液透過解析を行い、含水率およびガスの拡散性との関係を把握した。5.これらの結果から最適拡散層の条件として、空隙率が大きく、濡れ性が小さく、細孔同士のつながりが良く、多くの微小細孔と液専用の大細孔をもつ構造が望ましいことが分かった。本解析条件内での具体的特性として、空隙率0.7、繊維径915μm、繊維配向度60°、接触角140°とし、触媒層側にMPL(Micro Porous Layer)を設置することが望ましいことが分かった。また、解析および実験から微小細孔を持つMPLに貫通孔を設けることで水排出経路を作ること、すなわち細孔径分布に二つのピークを持つ拡散層構造を作製することで、ガスの拡散阻害の影響が低下し発電性能が向上することを明らかにした。
マイクロチャンネルプレート硬X線偏光計の開発

X線の偏光を測定する様々な試みは以前からなされているが、本研究ではマイクロチャンネルプレートを用いた1-10keVのX線の偏光検出を目指した。マイクロチャンネルプレートを使用する利点は、1-10keVのX線に対して、検出効率が悪くはなく、偏光検出能力がトムソン散乱体を用いる方法より良いことがあげられる。検出原理は、X線が物質に光電吸収される際、最初の光電子の飛び出す方向が、X線の偏光(電場ベクトル)方向をほぼ保存していることを利用する。チャンネルプレートの壁のように板状の物質にX線が入射すると、偏光方向が板に垂直な場合には光電子が板から飛び出しやすく、平行な場合は飛びだしにくい。チャンネルプレートでは壁から飛び出した電子のみが増幅されるので、結果的に偏光方向によりX線の検出効率が異なることになる。本研究では、まずモンテカルロシミュレーションを行ない、検出可能性について試算を行なった。X線が光電吸収され電子が放出される過程には光電子とオージェ電子があり、光電子の方が強く偏光方向を保存している。光電子の検出確率は、偏光方向により振幅33%の変化が、両電子を合わせた検出確率では、振幅21%の変化が期待されることがわかった。それを確かめるべく平行X線を発生できる宇宙科学研究所のX線ビームラインで実験準備を進めた。そこで従来使用されていたマイクロチャンネルプレートを使用する予定であったが、修理が必要であることがわかり、現在オーバーホール中である。偏光X線には、電子がターゲットに衝突する際にでる制動放射を利用する。偏光量の絶対値測定には、すでにキャリブレーションが済んでいるトムソン散乱型比例計数管を使用する。
カロリー制限が放射線による発癌を抑制する分子メカニズムの解析

実験動物ではカロリー制限が放射線による発癌効果を抑制することが分かっているが、そのメカニズムは未解明である。そこで本研究では突然変異、染色体異常、遺伝子発現変化などを指標として解析を行った。その結果、突然変異と染色体異常についてはカロリー制限による影響を見出すことはできなかったが、いくつかの遺伝子の発現の変化からは可能性のあるものがみつかり、今後の解析の手がかりが得られた。放射線によって誘発される癌が、被曝後カロリー制限をすることによって大きく抑制されることの分子メカニズムを探るための実験を始めた。Mutaマウス及びC57BL/6JマウスをSPF化した後放射線照射し続いてカロリー制限をするものとしないものに分け長期飼育を始めた。SPF化は妊娠マウスの帝王切開によって行ったが、なかなか充分な数が確保できず手間取ったため、予定より少し遅れた。他方、検出方法についていくつかの準備を進めた。マイクロアレイ解析については非照射雄マウスの肝臓について調べた所、メタロチオネインなど少数のmRNAについてかなりの個体差がみられるが他のほとんどのmRNAでは個体差は小さいことが分かった。マイクロアレイ解析で得られるmRNA量についてRT-PCR法を用いて求められたmRNA量と比較した結果では、マイクロアレイ法の値がほぼ信頼のおけるものであることを確かめた。また染色体異常頻度も脾臓を使えば検出できることを確かめた。lacZの突然変異頻度については組織からDNAを抽出する際の手法について改善を加えより少ない時間でアッセイできるようにした。また解析する組織の幅を広げる目的で精子からのDNA抽出法を検討し、lacZ上の突然変異頻度を測定できるようにした。結果は2ケ月令のマウスで(5.4±1.0)×10^<-5>であり、他の体細胞組織より少し低めの値が得られた。今後、照射後カロリー制限を続けたマウスが平成20年度に出てくる予定なので、準備を整えた方法を用い分子レベルでの解析を行う予定である。2ヶ月令で照射した後10ヶ月間カロリー制限を行ったマウスについて解析を行った結果、体重増加の抑制や発癌の抑制については予測通りの結果が得られつつある。他方、脾臓での染色体異常頻度、突然変異頻度、アポトーシス頻度については今のところ大きな変化はみられていない。また肝臓についても突然変異頻度には大きな差は見出されなかった。今後さらにサンプル数を増やして明確な結果を得たい。mRNAの変化については肝臓について解析したがマイクロアレイ解析(Affimetrixのmouse genome430 2.0を使用)では照射したマウスで約20種類のmRNAに1.5倍以上の変化がみられ、それらをRT-PCRによって確認したところ、今までの結果では少なくとも3種については差が見られた。それらの変化に対してカロリー制限の影響を調べてみると放射線照射の影響を打ち消すように働く場合とそれを加速するように働く場合がみられた。これらの結果からは、放射線照射の効果がカロリー制限によって修飾を受けるのはジェネティックな変化ではなく、エピジェネティックな変異であるように考えられるが、まだデータは不充分であり、さらに積み重ねて確かめる必要がある。2ヶ月令で3.8Gy照射後16ヶ月を経て18ヶ月令になったマウスの脾臓での染色体異常は増加していたがカロリー制限による抑制効果はみられなかった。ただし、これらのマウスの一部に肝臓と脾臓で腫瘍がみられたので、このマウスを用いると腫瘍での変化を見てしまう恐れがあると考えてそれ以上の解析を止め、新たに肝腫瘍誘発効果がより高くなることが分かっている生後7日令での照射を行い、腫瘍発生のまだみられない12ヶ月令でのmRNAの変化を解析し、放射線の効果とそれに対するカロリー制限の効果を調べた。その結果、照射された6個体で共通に有意な変化を示す遺伝子としてCyp2c39,Mfsd2,Dusp6,Pfkfb3,Cd36,Ints6を見出した。この変化はRT-PCRを用いた解析でも確認できた。これらのうちMfsd2,Pfkfb3,Ints6の遺伝子は2ヶ月令で照射したマウスでも変化していた。他の3つの遺伝子の変化は個体差が大きかった。さらにこれらの遺伝子発現変化についてのカロリー制限の影響を調べた所Cyp2c39,Mfsd2,Cd36では変化の増強が見られ、Dusp6,Pfkfb3では影響がなく、Ints6では抑制効果がみられた。これらの結果からInts6遺伝子の発現変化が放射線の影響とカロリー制限によるその抑制効果を説明し得ることが分かった。ただし、このInts6の機能は、snRNAのプロセシングに関与していることが報告されているだけで、それ以上詳しい情報がなく、放射線影響と生体機能の関連性を推測することはできなかった。
現代インドにおけるダリトのキリスト教改宗－変動する社会と宗教実践－

本研究の目的は、ダリト(いわゆる「不可触民」)とされるパライヤル・カーストを対象として、1990年代の集団改宗および近年の聖霊運動の台頭と宗教実践の再編に着目し、独立教会で広く観察される文化解釈や文化の受容の変遷を通じてダリトが抱える課題を明らかにすることである。本年度の研究実施内容としては、これまでの博士研究の集大成として学位論文執筆に集中した。研究打ち合わせでは有益なアドバイスをもらうことができ、研究上の課題を明確にすることができた。以下にここに至る研究の成果を記す。(1)本研究が対象とするダリト運動や集団改宗、宗教実践の変容などの調査事象をマクロな文脈に位置づけた。タミル社会政治史を中心に、その関連においてインド政治や製造業の世界的潮流を念頭に置き、調査地において上記の事象が生じた背景を探った。(2)集団改宗が生じた背景をよりミクロな視点で考え、1980年代の改宗の性格を検討した。経済状況の変化、ヒンドゥー至上主義運動の興隆、宣教師団による宣教活動の制限といった時代背景が複次的に絡み合う中で、ダリトの集団改宗は抵抗としてあったことを明らかにした。(3)ダリトの経済環境が改善した2000年代以降、自律的な信仰空間として構築したダリト独立教会が調査地域内で広がるにつれて、ダリト改宗者たちはパライヤル性を宗教実践に取り入れ始める。ダリト運動で垣間見えるアイデンティティの政治とは異なる動きが観察された。(4)世界的潮流である聖霊降臨運動の高まりをタミル農村社会におけるダリトの独立教会に落とし込み、農村社会変容に伴うコミュニティ内での分断に対応するものとしての宗教実践が果たす意味を検討した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、インドにおけるダリト(いわゆる「不可触民」)を対象として、1990年代の集団改宗および近年の聖霊運動の台頭に着目し、ダリトの独立教会で広く観察される文化解釈や文化の受容の変遷を通じてダリトの宗教実践を明らかにすることを目的としている。具体的な調査地としては、インド南部タミルナードゥ州農村社会を取り上げる。平成26年度における研究作業の焦点は、本研究の中核となる現地調査の実施であった。現地調査では、以下を主たる調査内容として実施した。調査対象集団のヒンドゥー教およびキリスト教における宗教実践理解、ミクロヒストリー作成に向けた口述資料の収集、加えて、社会経済状態の把握を目的とした6村全328世帯の世帯調査である。世帯調査からは、1980年代以降、ダリトを含めた農村社会全体において上方への社会経済的動態が考察された。参与観察および聞き取り調査からは、ヒンドゥー教からキリスト教への改宗を経た後もダリト独自の宗教実践がキリスト教宗教実践の文脈の中に解釈を変容させつつ移植され、一種の連続性が垣間見れることができた。以上の調査結果から、農村社会において聖霊運動が強い求心を得ていることとの関連を指摘できると考えている。ライフヒストリーの聞き取り調査からは、集団改宗発生のメカニズムをインド全土・州の社会政治経済的事象と農村社会との歴史的な交錯の中で理解するという試論に達した。平成26年度は、以上の現地調査の成果を投稿論文として投稿することはかなわなかったが、本年度は研究成果発表を研究作業の中心として位置づけ、積極的に研究を遂行していく。本年度は、昨年実施した現地調査をもとに調査対象の社会経済的状況を中心として以下の事象を明らかにした。これまで、1960年代後半から始まり1970年代から本格化した「緑の革命」による農業の集約化と1970年代から増加し始めた非農業労働従事機会により、1980年代からダリト世帯の社会経済的環境は整いつつあったと指摘される。しかし、調査地では1980年代は依然として多くのダリト世帯が年季契約の専従的な農業が強いられるアディメーガル労働に従事していたことがわかった。1990年代にみられた調査地域における就業形態の変容の特徴としては、農業部門・非農業部門において日雇い労働従事機会が増大し、ダリト世帯の多くがアディメーガル労働から脱却したことが挙げられる。2000年代以降は、一転して、急速な勢いで生計手段の多角化が進展した。農業部門では、ダリト世帯の自作農・小作農が増加傾向にあり、非農業部門では、臨時雇いの工場労働者世帯が多く出現している。収入源の多様化および多角化に加え、NREGA(全国農村雇用保障法)やPDS(公的配給制度)などの公的福祉政策の拡充が村落社会におけるダリトの経済状況の改善に大きく寄与してきたことは一般に認識されている事象である。本調査が明らかにしたのはダリト全体の経済環境が改善する一方で、世帯間の格差が拡大している点を明らかにしたことである。特に農業日雇い農業労働以外に生計手段を掴み得ない世帯と生計の多角化を進める世帯間で消費行動の自由度に大きな差が生じている。加えて、他の地域に類を見ない速度でダリトを取り巻く社会経済的状況が転換するなかで、近年各調査村落で宗教・巡礼旅行および福音主義が流行している。新たな経済機会の到来とダリトのこれまでにない宗教実践の構築が同時に進行している現状を確認した。来年度は経済的状況と宗教実践との関連に焦点を当て分析を加えたい。研究対象の政治経済社会的状況の把握に時間を掛けすぎた。議論を展開するうえで基礎となる部分であり、調査対象集団の経済状態の向上と格差の拡大が確認されたものの、今後これを展開させていく必要がある。

本研究の目的は、ダリト(いわゆる「不可触民」)とされるパライヤル・カーストを対象として、1990年代の集団改宗および近年の聖霊運動の台頭と宗教実践の再編に着目し、独立教会で広く観察される文化解釈や文化の受容の変遷を通じてダリトが抱える課題を明らかにすることである。本年度の研究実施内容としては、これまでの博士研究の集大成として学位論文執筆に集中した。研究打ち合わせでは有益なアドバイスをもらうことができ、研究上の課題を明確にすることができた。以下にここに至る研究の成果を記す。(1)本研究が対象とするダリト運動や集団改宗、宗教実践の変容などの調査事象をマクロな文脈に位置づけた。タミル社会政治史を中心に、その関連においてインド政治や製造業の世界的潮流を念頭に置き、調査地において上記の事象が生じた背景を探った。(2)集団改宗が生じた背景をよりミクロな視点で考え、1980年代の改宗の性格を検討した。経済状況の変化、ヒンドゥー至上主義運動の興隆、宣教師団による宣教活動の制限といった時代背景が複次的に絡み合う中で、ダリトの集団改宗は抵抗としてあったことを明らかにした。(3)ダリトの経済環境が改善した2000年代以降、自律的な信仰空間として構築したダリト独立教会が調査地域内で広がるにつれて、ダリト改宗者たちはパライヤル性を宗教実践に取り入れ始める。ダリト運動で垣間見えるアイデンティティの政治とは異なる動きが観察された。(4)世界的潮流である聖霊降臨運動の高まりをタミル農村社会におけるダリトの独立教会に落とし込み、農村社会変容に伴うコミュニティ内での分断に対応するものとしての宗教実践が果たす意味を検討した。平成26年度は、研究の中核となる現地調査を実施し、当該年度中の投稿論文作成まではかなわなかったものの、研究対象となる社会集団の社会経済的現状の把握、儀礼的宗教実践の記録、ライフヒストリーの収集、地域の宣教史の口頭資料収集といった研究上の骨子となる部分を抑えることができた。研究課題の達成度はおおむね順調に進展していると思われる。平成28年度は、これまでの研究成果にもとづき、調査地域で観察される宗教実践と経済活動との関連や調査対象集団の紐帯の変容のありようを明らかにする。新たな宗教実践に組み込まれた身体化された文化要素の働きや意味の変異についても考察を深める予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では、研究の中核となる現地調査の実施を平成27年度に、その予備調査の遂行を平成26年度に予定していた。だが、昨年26年度に研究作業の柱となる現地調査を実施し、定めた目的をある程度達成することができたため、本年度は成果の発表に尽力する。投稿論文作成過程において様々な知見を獲得し、今後の研究の糧としていきたい。
脂肪塞栓症候群の研究

昭和63年度は予備的に実験を行い,成犬の皮下脂肪,骨髄脂肪,血液脂質の脂肪酸分画を測定し,更に肺組織の脂肪酸分画を骨折群と非骨折群に分けて測定した.結果は,骨折群においてアラキドン酸が非骨折群に比較し有意に高値を示した.また,骨折群において肺組織に脂肪塞栓が発生していることを脂肪染色にて確認した.平成元年度から2年度は上記の実験結果を基にアラキドン酸カスケ-ドが脂肪塞栓発生に関与するという仮説を立て,その確認実験を行った.すなわち,骨折群において経時的に血中のアラキドン酸代謝物(プロスタグランジンE_2〔PGE_2〕,トロンボキサンB_2〔TXB_2〕,6ーketoープロスタグランジンF_1α〔6ーketoーPGF_1α〕)に分け摘出した肺組織より抽出したPGE_2,TXB_2,6ーketoーPGF_1αの測定である.結果は,血中のパラメ-タ-に有意な変化は認めなかったが,組織抽出物の測定においてPGE_2,TXB_2が骨折群において非骨折群より有意に高値を示した.アラキドン酸代謝物の肺組織に対する機能として,TXB_2,PGE_2は肺血管収縮,血小板凝集亢進作用があり,これらが上昇しているということは,アラキドン酸カスケ-ドは肺組織において栓子脂肪を増加せしめる方向に働いているものと考えられた.今後は肺組織のみの脂肪塞栓ではなく,臨床において観察される全身的な脂肪塞栓症候群のモデル,すなわち血中パラメ-タ-の変化として測定が可能になるモデルを考案中である.昭和63年度は予備的に実験を行い,成犬の皮下脂肪,骨髄脂肪,血液脂質の脂肪酸分画を測定し,更に肺組織の脂肪酸分画を骨折群と非骨折群に分けて測定した.結果は,骨折群においてアラキドン酸が非骨折群に比較し有意に高値を示した.また,骨折群において肺組織に脂肪塞栓が発生していることを脂肪染色にて確認した.平成元年度から2年度は上記の実験結果を基にアラキドン酸カスケ-ドが脂肪塞栓発生に関与するという仮説を立て,その確認実験を行った.すなわち,骨折群において経時的に血中のアラキドン酸代謝物(プロスタグランジンE_2〔PGE_2〕,トロンボキサンB_2〔TXB_2〕,6ーketoープロスタグランジンF_1α〔6ーketoーPGF_1α〕)に分け摘出した肺組織より抽出したPGE_2,TXB_2,6ーketoーPGF_1αの測定である.結果は,血中のパラメ-タ-に有意な変化は認めなかったが,組織抽出物の測定においてPGE_2,TXB_2が骨折群において非骨折群より有意に高値を示した.アラキドン酸代謝物の肺組織に対する機能として,TXB_2,PGE_2は肺血管収縮,血小板凝集亢進作用があり,これらが上昇しているということは,アラキドン酸カスケ-ドは肺組織において栓子脂肪を増加せしめる方向に働いているものと考えられた.今後は肺組織のみの脂肪塞栓ではなく,臨床において観察される全身的な脂肪塞栓症候群のモデル,すなわち血中パラメ-タ-の変化として測定が可能になるモデルを考案中である.3頭の成犬(1015kg)を用いて、その皮下脂肪、骨髄脂肪、および血液脂質の脂肪酸分画を測定した。その方法は皮下脂肪、および骨髄脂肪は成犬より採取後、emulsion化し、Folchの方法にて抽出しガスクロマトグラフィーにて測定した。結果は各脂肪酸にて差異が認められたが、主なものを上げるとその平均値は、Palmitic acidが15.05%(皮下)、14.69%(骨髄)、Stearic acidが6.35%(皮下)、4.17%(骨髄)、Oleric acidが36.66%(皮下)、41.12%(骨髄)、Liroleic acidが26.73%(皮下)、25.21%(骨髄)であった。血液脂質は現在分析中である。成犬(1015kg)を用いて骨折後の肺、および骨折させていないものの肺の脂肪酸分画を測定した。その方法は大腿骨骨折を生じさせ、2日後に肺を摘出し、emulsion化し、Folchの方法にて脂肪を抽出し、その脂肪酸分画を測定した(6頭)。また骨折のない成犬の肺も摘出し、同様の方法にて脂肪酸分画の測定を行った。(4頭)これらの脂肪酸分画に関しては、現在分析中である。脂肪塞栓症候群における脂肪栓子の由来並びに肺病変の機序の解明のため犬を使ってその骨髄脂肪、皮下脂肪、血清の脂肪酸分画を測定し、次に大腿骨骨折を生じさせた群(骨折群)と骨折のない群(非骨折群)に分けその肺組織の脂肪酸分画及び組織所見を調べると共に骨折群においては経時的に血清脂肪酸分画を測定し、脂肪塞栓症候群の診断のため胸部レントゲン検査とPaO_2、Hbを調べた。材料は体重10ー15kgの雑種成犬を用い、骨髄、皮下脂肪は組織をエムルジョン化しFolchの方法で脂肪酸を回収しガスクロマトグラフィ-で分画を測定した。血清は採血後遠心分離し血清を取り出し、ガスクロマトグラフィ-で脂肪酸を測定した。肺組織の脂肪酸分画は骨髄、皮下組織と同様に測定した。

結果として骨髄、皮下脂肪の脂肪酸分画は類似しておりC18:1、C18:2、C16:0、C16:1、C18:0が大部分を占めていた。肺の脂肪酸分画はC16:0、C18:1、C18:0、C18:2、C20:4、C16:1が大部分を占めていたが、骨折群は非骨折群に比べC18:1、C18:2、C20:1が多く(P<0.05)、C20:4が少なかった(P<0.5)。骨折群の経時的血清脂肪酸分画がC18:2のみが増加していた(P<0.05)。胸部レントゲン検査では異常はみられなかったが、PaO_2とHbは有意の減少を示し、臨床的に脂肪塞栓症候群の疑症と判定された。肺の組織所見は脂肪栓子が肺胞野の毛細血管や気管支壁の細動脈に広範に認められ、栓子の高度な肺胞野では肺胞surfactantが障害された所見である巣状の肺胞虚脱や毛細血管破綻による肺出血や気管支内出血を生じていた。以上の結果から骨折群のC18:2の血清と肺での増加は生体の脂肪塞栓症候群に対する予防的反応と推測し、肺でのC18:1、C20:1の増加は脂肪栓子の一部は骨髄、皮下脂肪から由来すると考えられた。C29:4の減少は脂肪栓子による肺虚血が生じ血管内皮の膜結合性phospholipaseが活性化されたsurfactantの障害が生じる主成分のlecithinが分解されC20:4が減少したと結論した。脂肪塞栓症候群は骨折の重要な合併症であるが,そのメカニズムについては多くの基礎的研究にもかかわらずほとんど何も知られていない.我々は本症候群における肺障害発生機序に対し,アラキドン酸カスケ-ドの関与を検討する目的で以下の検討を行った.〔実験方法〕雄成犬を用い,(1)片側の大腿骨を骨折させ,本症候群発症検討のため血液ガス分析,胸部X線撮影,脂肪染色による組織学的検討.(2)末梢血中phospholipaseA_2(PLA_2),prostaglandin E_2(PGE_2),6ーketoーprostaglandinF_<1α>(6ーketoーPGF_<1α>),thromboxaneB_2(TXB_2)測定.(3)摘出肺抽出PGE_2,6ーketoーPGF_<1α>,TXB_2の定量,および酵素抗体法(EIA法)を用いた肺組織におけるPGE_2の存在の観察を骨折群,非骨折群で行い比較した.〔結果と考察〕の(1)骨折群の肺組織では,多数の脂肪栓子,肺胞虚脱等の所見が認められた.胸部X線所見は変化は認められなかったが,肺に脂肪塞栓が発生していると判断した.(2)末梢血中PLA_2は低下,アラキドン酸代謝物に有意な変化は認めなかった.全身的に現れるほどの変化が起こっていなかったと考えられた.(3)組織抽出の6ーketoーPGF_1 αは有意な変化を示さなかったが,骨折群でTXB_2,PGE_2が非骨折群に比較し有意に高値を示した(p〈0.05)、EIA法の観察で骨折群にPGE_2の存在が確認された。肺循環ではTXB_2,6ーketoーPGF_<1α>の不安定な前駆体であるTXA_2とPGI_2により肺血管緊張性等が保たれているとされているが,増加したTXA_2は肺血管収縮作用,血小板凝集作用をもち,アラキドン酸カスケ-ドの変化としては,肺障害増悪の方向に向かわしめている事を示しているものと考えられた.〔結論〕骨折実験動物の多くの例の肺においては脂肪塞栓を起こしていた.その病変の発生機序には,アラキドン酸カスケ-ドが肺障害を促進する方向へ働く事がinitiatorとなっていることが考えられた.