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高等教育における地域人材養成プログラムの現状と発展可能性に関する研究

本研究は、高等教育機関の教育・人材養成機能に注目し、高等教育における地域的な性質・機能の発展や展開について検討することを目的としている。平成30年度は、関連学会等に参加して国内高等教育機関における地域人材養成のための教育プログラムの現状についての情報を収集するとともに、地域を研究の対象や教育のフィールドとすることに力点を置いている教育プログラムの生成過程に関する検討を行っている。また海外の動向については、コーオプ教育やインターンシップなどを含めた特に地域社会における学習機会や職業統合的学習などに注目し、その実践の状況についての情報の収集を進めた。海外においてもフィールドワークなどキャンパス外での学習機会の重要性や効果への理解が広がり、さまざまな取り組みがなされているものの、その機会を正課のプログラムに組み込むことにおいては課題も多い。それらの課題は、それぞれの教育機関が持つ独自の文脈などによるものに加え、教育プログラム全体のなかでの位置づけ、実施担当教員の確保、履修者・履修希望者数を受け入れることができるフィールドワーク実施場所の確保、フィールドワーク受け入れ先との学習内容の調整や質の担保、学修成果の確認方法、などが共通した課題となっている傾向があった。本研究では引き続き、地域と連携した職業統合的学習などを主な対象としながら、先行している海外の事例について検討するため、訪問調査実施に向けた調整を行っている。日程調整の不調により、当年度内の訪問調査が予定通り実施できなかったため。効果的な研究の推進に向けて、共同研究者との研究打ち合わせをより頻繁に実施することに変更し、研究成果の共有や今後の研究方針に関する協議に加え、学会発表や訪問調査の計画等の調整を継続して行っている。国内動向については、特徴ある教育プログラムを事例として、高等教育・人材養成関連施策の動向や、各機関の歴史的背景などに留意しつつ、高等教育機関における地域人材養成のための教育プログラムの現状と課題について検討する。労働市場の規模の小ささは、求人数そのものの小ささと不安定さに直結するが、特に地方部において問題となるのはこうした量的側面での需要の薄さに加えて、質的側面では地域の需要に即した専門的知識を身につけていることが求められる点である。それ故に、履修証明や副専攻制度、外部資金を活用した時限付きの教育プログラムなどといった「柔軟な教育課程」の役割・可能性は拡大しており、その現状と直面する課題を検討する。また一方で、地域における伝統的な人材確保・養成のプロセスに高等教育が関与していくことも地域性を高める重要な要素である。海外動向では、特に欧州における「学位・資格枠組み」の発展・運用に着目し、高等教育機関のさらなる地域性拡大に向けて、学校教育や職業資格の活用可能性について検討していく。たとえば、ドイツの職業教育のなかでも特に有名なデュアルシステムは主に中等教育段階のプログラムであるが、州や会議所などの地域を基礎的な単位としつつ企業における職業訓練を重視しつつ構成されており、職業資格の国際通用性に対する検討も進む。地域人材養成のための教育課程には職業教育も盛り込まれることが多いことからも本研究にとって大きな示唆が得られることが期待される。こうしたことから今年度は研究方針と調査内容をより明確化するとともに、適切な訪問調査の対象を選定するための検討を継続して実施し、次年度の訪問調査実施にむけた準備を進めた。日程調整の不調により、当年度内に予定していた訪問調査が実施できなかったため。平成29年度は、特徴ある教育プログラムを事例として、高等教育・人材養成関連施策の動向や、各機関の歴史的背景などに留意しつつ、高等教育機関における地域人材養成のための教育プログラムの現状と課題について検討した。なかでも地域における人材確保・養成のプロセスに関連する取り組みとして、地域と連携した職業統合的学習の発展状況に注目している。国内動向については、関連学会等に参加して国内の実践の状況についての情報を収集するとともに、科研費基盤研究「地域・社会連携を通した高等教育の多様なイノベーションとその成立要因に関する研究」(研究代表者:稲永由紀)と協働し、地域をフィールドとした教育のみならず、社会貢献においても地域との連携を全学的に推進している札幌市立大学への訪問調査を実施した。立地地域において人口減少と高齢化が進みつつあるなかで、看護学部とデザイン学部の特色を活かしたユニークな実践が進められていた。また海外の動向については、高等機関のさらなる地域性拡大に向けた、学校教育や職業資格の活用可能性についての検討も続けている。欧州等では「学位・資格枠組み」を活用するなどしながら、教育機関でも職業統合的学習への取り組みが進められている。ドイツの職業教育における地域と連携した職業統合的学習などを主な対象としながら先行している海外の事例について検討するため、来年度の訪問調査実施に向けて調整を行っている。

海外においてもフィールドワークなどキャンパス外での学習機会の重要性や効果への理解が広がり、さまざまな取り組みがなされているものの、その機会を正課のプログラムに組み込むことにおいては課題も多い。それらの課題は、それぞれの教育機関が持つ独自の文脈などによるものに加え、教育プログラム全体のなかでの位置づけ、実施担当教員の確保、履修者・履修希望者数を受け入れることができるフィールドワーク実施場所の確保、フィールドワーク受け入れ先との学習内容の調整や質の担保、学修成果の確認方法、などが共通した課題となっている傾向があった。本研究では引き続き、地域と連携した職業統合的学習などを主な対象としながら、先行している海外の事例について検討するため、訪問調査実施に向けた調整を行っている。日程調整の不調により、当年度内の訪問調査が予定通り実施できなかったため。効果的な研究の推進に向けて、共同研究者との研究打ち合わせをより頻繁に実施することに変更し、研究成果の共有や今後の研究方針に関する協議に加え、訪問調査の計画等の調整を継続して行っている。効果的な研究の推進に向けて、共同研究者との研究打ち合わせをより頻繁に実施することに変更し、研究成果の共有や今後の研究方針に関する協議に加え、学会発表や訪問調査の計画等の調整を継続して行っている。訪問調査の調整不調による未実施と、それにともなう必要物品の購入見送りによる。(理由)訪問調査の調整不調により、当該年度内の訪問調査が予定通り実施できなかったため。(使用計画)次年度請求額と合わせて、訪問調査と必要物品購入を進める(次年度6月に国外調査を実施予定)。(使用計画)次年度請求額と合わせて、訪問調査と必要物品購入を進める。2019年度夏季に国外調査を実施するため調整を行っている。次年度請求額と合わせて、訪問調査の実施および必要物品購入を進める。
タンデム型熱電セル作製のための高品質混晶半導体結晶成長と溶質輸送効果の解明

X線透過法でSi原料溶解過程、Si-Ge溶液中濃度分布、SiGe結晶成長過程を測定し、溶質輸送効果を明らかにした。低温度勾配下で温度差徐冷法により任意の均一組成SiGe多結晶を成長させた。Ga添加Si0.68Ge0.32結晶とSb添加Si0.73Ge0.27結晶を成長させ、抵抗率、ゼーベック係数、熱伝導率と無次元性能指数の温度依存性を調べた。Ga添加とSb添加試料の無次元性能指数はそれぞれ0.34と0.44であり、リン添加SiGeバルク結晶よりも大きな値が得られた。ボールミリング法でドメイン構造を含むSiGeナノ結晶を合成した。SiGeナノ構造で無次元性能指数の最大値1.84を達成した。本研究の目的は、SiGeとMg2SiGeタンデム型熱電セルを作製し廃熱の有効利用に寄与することである。そのために、SiGe混晶半導体バルク結晶成長に対する溶質輸送効果を明らかにし、高品質な結晶成長技術を開発する。具体的には、(1) X線透過法によるSiGe高温溶液中の濃度分布その場観察実験と数値解析による溶質輸送効果の把握、(2)温度差徐冷法と熱パルス導入法を組み合わせた方法及び静磁場印加対流抑制法による均一組成SixGe1-x単結晶成長技術の開発、(3)不純物ドーピングと形態制御の最適化による熱電特性向上を図り、(4) SiGeとMg2SiGeタンデム型熱電セルを試作する。本年度は、X線透過法を用いてSi供給原料溶解過程、Si-Ge溶液中の濃度分布、SiGe結晶成長過程を時間の関数として測定し、SiGe混晶半導体結晶成長に対する溶質輸送効果を調べた。Si種結晶/Ge/Si供給原料から構成されるサンドイッチ構造試料を窒化ボロン管に入れ、これをさらに石管に入れて真空封入した。この試料を温度勾配が1.16 °C/mmの電気炉の中に入れ、温度制御しながら、X線を試料に照射した。その結果、種結晶側の温度が供給原料側の温度よりも低いにも関わらず、低温側のSi種結晶の溶解が促進されることが明瞭に示された。これは、Siの液体密度がGeの液体密度よりも低いため、軽いSi溶質が密度差に起因した溶質対流により上部に輸送され種結晶側の溶液が未飽和になるためであった。一方、上部の供給原料近傍では、Si溶質濃度が高くなるため、供給原料の溶解が抑制された。この結果は、結晶の溶解過程に重力が大きな影響を及ぼすことを示している。温度差法徐冷法を用いて、均一組成のSiGe混晶半導体のバルク結晶を成長させた。n型不純物としてSbを1x1018 cm-3添加したSiGe結晶のゼーベック係数は室温で350マイクロV/K、抵抗率は0.053オーム-cmであった。(1) X線透過法によるSiGe高温溶液中の濃度分布その場観察実験と数値解析による溶質輸送効果の把握、(2)温度差徐冷法と熱パルス導入法を組み合わせた方法及び静磁場印加対流抑制法による均一組成SixGe1-x単結晶成長技術の開発、(3)不純物ドーピングと形態制御の最適化による熱電特性向上を図り、(4) SiGeとMg2SiGeタンデム型熱電セルを試作する。25年度はX線透過法を用いてSi供給原料溶解過程、Si-Ge溶液中の濃度分布、SiGe結晶成長過程を時間の関数として測定し、SiGe混晶半導体結晶成長に対する溶質輸送効果を調べた。26年度は、温度差徐冷法により均一組成Si0.68Ge0.32結晶を成長させた。p型不純物としてGa添加し、欠陥分布、抵抗率、ゼーベック係数、熱伝導率の温度依存性を測定した。ゼーベック係数は温度上昇とともに高くなり、約900 Kで最大値371 μV/Kを示した。パワーファクターは報告値よりも高い値が得られた。ボールミリング法とホットプレス法によりP添加n型SiGeナノ結晶を成長させ、1073 Kで性能指数ZTが1.84を得た。これは、通常のn型SiGe合金の値で34 %高い値であった。本研究は、X線透過法による高温溶液中の濃度分布その場観察実験と数値解析による溶質輸送効果の把握、温度差徐冷法による均一組成SixGe1-x結晶成長技術の開発、不純物ドーピングと形態制御の最適化による熱電特性向上を図り、SiGeとMg2SiGeタンデム型熱電セルを試作することを目的とした。(1) Si種結晶/Ge/Si供給原料から構成される試料アンプルを電気炉に挿入し、温度勾配下でGe融液中へのSi結晶の溶解過程とSiGe結晶成長過程を観察した。温度勾配が0.6 °C/ mmと低い場合は、密度差に起因した溶質輸送が支配的となる結果、低温側の種結晶の溶解が促進されるのに対して、温度勾配を1.2 °C/ mmと大きくすると温度の高い供給原料側からの溶解が促進されることが示された。

同じ方法を用いて、微小重力環境下と地上でInGaSb結晶を成長させ、溶質輸送効果を調べた結果、地上では微小重力環境下より低温度側の結晶が溶解しやすいことが示され、本研究の妥当性が検証された。(2)Si種結晶/Ge/Si供給原料から構成される試料アンプルを用いて温度差徐冷法により均一組成SiGe結晶を成長させた。温度勾配を0.5 °C/mmと小さくすることで組成変化を抑制し、組成変動が0.006と小さいSi0.73Ge0.27結晶成長に成功した。また、Ga添加(1 x 1018 cm-3) Si0.68Ge0.32結晶とSb添加(1 x 1019 cm-3) Si0.73Ge0.27結晶を成長させ、ゼーベック係数、熱伝導率と無次元性能指数の温度依存性を調べた。Ga添加とSb添加試料の最大熱電性能指数はそれぞれ0.34と0.44であり、今までに報告されているリン添加SiGeバルク結晶の値0.06よりも大きな値が得られた。(3) P型とn型SiGeから構成される1セル型熱電素子を作製し、40 °Cの温度差で9.6 mVの電圧を得た。(4)均一組成のSiGeをMg雰囲気下で熱処理することで均一組成Mg2SiGe合成に成功した。X線透過法でSi原料溶解過程、Si-Ge溶液中濃度分布、SiGe結晶成長過程を測定し、溶質輸送効果を明らかにした。低温度勾配下で温度差徐冷法により任意の均一組成SiGe多結晶を成長させた。Ga添加Si0.68Ge0.32結晶とSb添加Si0.73Ge0.27結晶を成長させ、抵抗率、ゼーベック係数、熱伝導率と無次元性能指数の温度依存性を調べた。Ga添加とSb添加試料の無次元性能指数はそれぞれ0.34と0.44であり、リン添加SiGeバルク結晶よりも大きな値が得られた。ボールミリング法でドメイン構造を含むSiGeナノ結晶を合成した。SiGeナノ構造で無次元性能指数の最大値1.84を達成した。27年度が最終年度であるため、記入しない。工学今後、不純物ドーピングと形態制御の最適化による熱電特性向上を図り、SiGeとMg2SiGeタンデム型熱電セルを試作することに挑戦する。本研究の目的の中の(1) X線透過法によるSiGe高温溶液中の濃度分布その場観察実験と数値解析による溶質輸送効果の把握、(2)均一組成SixGe1-x単結晶成長技術の開発に関して成果が得られた。研究成果も学術論文Journal of Alloys and Compounds(IF:2.5)に採択され、また本研究に関する著書も1冊刊行しており、研究はおおむね順調に進展していると判断している。問題点はない。今後、不純物ドーピングと形態制御の最適化による熱電特性向上を図り、(SiGeとMg2SiGeタンデム型熱電セルを試作することに挑戦する。
情報量のエントロピーを用いた地域在住高齢者の転倒予測指標の開発

3年間で延2833名(6586歳)を対象に調査を実施した。1、2年目の調査で過去1年間の転倒経験がなく3年目で経験があった者40名と、3年間一貫して経験がなかった者305名の間の比較で、1年目に測定されたエントロピー指標に有意な差を認めた(p<0.05)。またエントロピー指標に加え、1年目の歩行速度や1歩行周期時間の変動係数(CV値)など先行研究で転倒との関連が示されている指標と、性、年齢を独立変数としたロジスティク回帰分析で、エントロピー指標とCV値のみが残る有意な回帰式が示されオッズ比は各々5.49と1.63であった。これらより、エントロピー指標の転倒予測に関する有用性が示唆された。情報量のエントロピーを用いた指標が、地域在住高齢者の転倒を予測する指標となり得るかどうかを前向きに検討する本研究において、今年度は2年目(中間年)の追跡測定を実施した。65歳85歳の地域在住高齢者835名を対象に、転倒の状況を把握するとともに、10m直線歩行路における骨盤加速度ならびに、10m歩行時間、立ち回りテスト(以下、TUG)といった運動能力に関する測定を実施した。このうち、昨年度に引き続き追跡できた者は509名であり、昨年度非転倒群(419名)であった者で今年度転倒群となった者は52名であった。縦断的な解析は、来年度(最終年度)の測定も併せて実施する計画であるが、今年度までの横断的な解析で、情報量のエントロピーを用いた指標は、過去の転倒歴に体力関連指標として最も鋭敏であると報告されている対象者の1歩行周期時間の変動係数よりも、独立して転倒歴を表すものであるという結果を得ている。具体的には、過去1年間に転倒した者と、転倒していない者の間で統計学的に有意(P<.05)な差が認められた体力関連指標である、握力、膝伸展トルク、最大歩行時間、情報量のエントロピー指標、1歩行周期時間の変動係数のうち、多重共線性を回避するために、膝伸展トルクを除いたものを独立変数、転倒の有無を従属変数として多重ロジスティク回帰分析をすると、情報量のエントロピー指標のみが残る有意な回帰式が作成された(オッズ比:1.65, 95%CI:1.05-2.61)。情報量のエントロピーを用いた指標が、地域在住高齢者の転倒を予測する指標となり得るかどうかを前向きに検討する本研究において、今年度は3年目(最終年)の追跡測定を実施した。65歳86歳の地域在住高齢者789名を対象に、転倒の状況を把握するとともに、10m直線歩行路における骨盤加速度ならびに、10m歩行時間、立ち回りテスト(以下、TUG)といった運動能力に関する測定を実施した。このうち、昨年度に引き続き追跡できた者は357名であり、一昨年度と昨年度は非転倒群(248名)であった者で、今年度転倒群となった者は27名であった。また、1年目に受診した者で今年度未受診だった者402名に対して、郵送アンケート調査を行い、315名(回収率78.4%)の過去1年の転倒歴(初発転倒者は13名)を把握した。すなわち、今年度は合計で1104名を対象に調査し40名の初発転倒者を把握できた。尚、昨年度に加速度測定をして今年度も転倒状況を把握した者は郵送調査を含めて627名であった。3年間に渡る縦断的な解析は、最終報告の中で行うが、昨年度は非転倒群であった者のうち今年度は転倒群になった者における、各指標(握力、10m通常・最大歩行時間、TUG、開眼片脚立位時間、体重で補正した膝伸展トルク、エントロピー)の差をみると、最大歩行における前後方向のエントロピーのみに統計学的な有意差(p=0.025)が認められた。尚、昨年度の転倒群と非転倒群間の横断的な比較では、握力、10m通常歩行時間、開眼片脚立位時間、体重で補正した膝伸展トルク、そして最大歩行における前後方向のエントロピーに有意な差が認められ、これは一昨年度の横断的な解析と同様の結果である。こうしことから、情報量のエントロピーを用いた指標は、最大歩行の前後方向におけるものが、現在の転倒、および、1年後の初発転倒に係わる指標であろうことが推察できた。

情報量のエントロピーを用いた指標が、地域在住高齢者の転倒を予測する指標となり得るかどうかを前向きに検討する本研究において、今年度は初年度のベースライン測定を実施した。65歳84歳の地域在住高齢者898名を対象に、転倒の状況を把握するともに、10m直線歩行路における骨盤加速度ならびに、10m歩行時間、立ち回りテスト(以下、TUG)といった運動能力に関する測定を実施した。また、骨盤加速度から情報量のエントロピーを算出するプログラムをあらためて開発した。この結果、過去1年間に転倒経験のある者は161名、ない者は737名(転倒率は17.9%)であった。また、最大歩行時の骨盤加速度から算出する情報量のエントロピーは、転倒群で有意に小さな値(P<.05)を示した。同様に例えば、最大歩行時間では転倒群で有意に大きな値(P<.05)が認められたが、TUGでは両群に有意な差は認められなかった(P=.07)。これは、従来の転倒に関する研究で用いられている歩行速度といった指標と同様に、情報量のエントロピーを用いた指標が対象者の転倒の状況を示すことができると考えられたと同時に、TUGといった指標よりも鋭敏にその状況を示すことができる可能性があると考えられた。これは、研究代表者らがこれまで得てきた知見を裏付けるものである。ところで、対象者の1歩行周期時間の変動係数が、従来の指標よりも鋭敏に過去の転倒経験と関連を示すとの報告があり、これと情報量のエントロピーを比較する目的で、今年度の調査では、対象者の左足首からも加速度情報を得るとともに、この加速度情報から1歩行周期時間を算出するプログラムを開発した。また、本研究で開発した情報量のエントロピー算出のプログラムを用いて、高齢者の運動トレーニングの円滑さを評価し、ここでもエントロピーを用いた指標の有用性が確認できたので論文として報告した。中間年である今年度は30名の新規転倒者を得る計画であったが、実際には52名の新規転倒者を得ることができており、今後の縦断的な解析に十分に役立つサンプリングができているものと考えられる。当初は、地域在住高齢者180名を対象に計画していたが、898名の対象を得ることでき、転倒経験者は161名(計画では30名)、転倒非経験者は737名(計画では150名)と、目標値の5倍程度でサンプリングできていることから、今後の追跡にも十分に役立つベースライン調査が実施できた。3年目である最終年度も、昨年度・今年度と同様に測定を実施し、縦断的な解析を実施する。すなわち、非転倒群に属していた者の中から、2年目・3年目に新たに転倒群になった者について、3年間一貫して非転倒群である者との間での比較を通して、情報量のエントロピーが、地域在住高齢者の転倒を予測する指標になり得るかどうかを検討する。今年度のデータについては、すべての対象者における1歩行周期時間が算出でき次第、過去の転倒に対する、情報量のエントロピーの関連性の程度(鋭敏さ)を、他の指標との比較で検討する。1年後、2年後と、今年度と同様に測定し、特に今年度は非転倒群に属していた者の中から、新たに転倒群となった者について、前年度の情報量のエントロピーとの関連を検討する。また、研究期間を通して一貫して非転倒群である者と、転倒群となった者の間でも、情報量のエントロピーを比較する。これによって、情報量のエントロピーが、地域在住高齢者の転倒を予測する指標になり得るかどうかを検討する。次年度も今回の対象者を三度(あるいは再び)会場に招待して測定を実施する。この測定会開催に係る費用、ならびにデータ解析に係る費用に使用する計画である。今年度は対象者を会場に招待して実施する測定に際し、本研究費からの負担を最小に抑えられたが、その分、次年度は今回の対象者を会場に再び招待して再測定する費用を支出する必要があり、これを中心に使用する。また、解析機器ならびに、解析プログラムのメンテナンス等にも使用する。
近代日本における語り芸研究の方法論の構築

本研究は、近代日本の語り芸をめぐる実証研究に取り組むなかで、研究方法論の構築を目指す。主に取り上げるジャンルは浪花節である。提案される研究方法とは、「メディア形式の比較研究」、「演者に焦点を定めた表象技術の変容史」、「受容史的アプローチによる演者/客の関係性の分析」「領域横断的な研究ネットワークの構築」である。また本研究では近代における資料としてSPレコードに注目し、分析対象としてとりいれた。これは口承文芸研究においては、これまでにない新しい展開である。(1)本年度力を入れたのは、浪花節のSPレコードの目録作成のための入力システムの構築である。入力の効率、検索・分析を見越した構築を検討した。現在、順次入力を進めている。(研究目的(1)に対応)(2)-1 2代目天中軒雲月の実践について基礎調査をおこなった。90%に近いレコード吹き込み、映画出演についての基礎調査をほぼ完了した。現段階での調査について以下のA,Bにおいて口頭発表をおこなった。(A)2008年7月31日、東京国立近代美術館フィルムセンターにて「近代日本の語り芸研究会」を開催した。これは本科研の方向性を検討するための出発点にあたる研究会であり、口承文芸学会の例会と共催というかたちをとった。(B)2008年10月25日、口承文芸学会秋季例会「演じる戦争/観る聴く戦争」研究会にて口頭発表をおこなった。これまで浪花節研究において二次的な扱いを受けていた「女流」の演目・演者の特徴を分析することにより、戦争と浪花節の関係性がより深く考察できることを明らかにした。(2)-2 192030年代に生成する「漫談」というジャンルの語り芸について史料収集を進め、論文執筆をおこなった。そこでは、漫談が、レコード、トーキー、雑誌、ラジオなどによって複雑化する複製技術時代において、声のリアリティが再編成されていく局面を象徴するプロフェッショナルな芸であったという仮説を提示した。(研究目的(2)に対応)(3)現在、浪花節演者の海外遠征についての基礎調査のために古書資料、新聞資料を調査中である。(研究目的(3)に対応)1)森川司氏所蔵SPレコードの目録作成のデータ入力を引き続きおこなった。データの80%の入力を終えた。その過程のなかで、比較・検索のための入力ルールについての検討事項をストックしていった。2) 1920年代の語り芸演者の実践について、2代目天中軒雲月についての演目・演技についての資料調査と考察をおこなった。これについては『口承文芸研究』に「戦時下に響く「七つの声」一二代目天中軒雲月の演じ方について」という論文を執筆して成果を出した。このなかで語り芸とジェンダー論の交差を考えるうえで浪曲がもっている重要性が明らかになってきた。3)レコード分析についての試論として、明治期末期から大正期初頭の浪花節レコードの吹き込みについての比較分析をおこなった。そのなかで明らかになってきたのは、レコードが口演本や一節集と連動しつつ受容されていった過程である。4)前年度に引き続き「漫談」というジャンルの生成についての資料収集と考察を続けた。今年度は、大辻司郎についての資料を中心に収集し、研究会での発表をおこなった。上述のテーマを、今年度は、2009年度大阪大学文学研究科共同研究「「声」の史料化をめぐる諸問題-人文学的研究基盤の構築をめざして-」(代表岡田祥平・真鍋昌賢)を「声」の史料論研究会との共催で8回開催した。アナウンス研究、常磐津研究、義太夫研究などの研究者との対話のもとに、語り芸研究の方法論について議論した。それによって、次年度以降の人的ネットワークの形成が可能となった。また具体的には音声分析のノウハウを文化史記述とどのように接続するのかという次年度以降の課題を得た。(1)浪花節データベースの基礎的な演目・演者名の入力を一通り終えた。今後検索や語彙の統一など細かい部分についての検討が可能になった。(2)「漫談」についての資料収集を進めた結果、1920年代後半に生成した経緯についての研究に進展がみられた。漫談はこれまで活動写真の弁士との関係において言及されてきたが、漫談を考える際に重要なのは、同時代の落語の状況との関係を考察すべきということがわかってきた。それは、演者自身の身体性をもとに、私的・現在的な経験を語る芸であるという点が重要であることを意味している。演者/客の関係を構築するための現代的な技術のバリエーションが漫談を媒介として錬磨されていく。(3)明治期大阪で出版された浪花節の速記本の収集を進めた。明治30年代には、物語を「講談」に類比した方法で浪花節は活字化されていった。

明治30年代中頃における初期の速記本では、音声の活字化への考慮はなく、実際の口演に近づける方向性が基調となるのは明治40年代以降である。吉田奈良丸に関するデータ収集から見えてきたのは、SPレコード、速記本、一節集そして実際の口演という重層的な受容回路である。(4)また、近代日本の語り芸研究会を2回開催した(1回は国際日本学研究会と共催)。実況、アナウンスといった現代的な発話形式を含み込んだ全体像の研究に踏み込んで、近代・現代のプロフェッショナルな語りの全体像(配置関係)を論じるネットワークの拡張を進めた。
超微小プラズマビームを用いた新しいマイクロ表面処理/加工テクノロジーの創製

本研究では、研究代表者が、世界に先駆け、独自に提案し精力的な研究を進めている"極微小空間のプラズマ材料工学"の基礎研究の中で創生した、"微小ビームプラズマ"の材料表面マイクロ処理・加工への展開を推進するもである。具体的には以下のような、(1)マイクロプラズマ材料プロセス装置のキャラクタリゼーション、及び、(2)そのマイクロ表面処理・加工への応用を進めた。(1)マイクロプラズマ(微小ビームプラズマ)の発生と物性評価マイクロプラズマ材料プロセス装置を作製した。主なスペックとして、(1)微小プラズマ化(最小25μmφ)、(2)マルチ化(6本束ねた状態での発生)、(3)低電力でのプラズマ発生(1W)が実現している。またプラズマ発生条件(ガス(N2,O2,Ar, Ne)、パワー(0.130W)、流量(01000sccm)、真空度(1気圧0.05気圧))と発光分光法などによるプラズマ診断(プラズマ密度測定など)との相関を求めた。特に、本マイクロプラズマの熱プラズマ、低温プラズマ、その遷移領域でのプラズマ状態の相違点などの知見を得た。(2)微小ビームプラズマのマイクロ表面処理・加工への応用上記微小ビームマイクロプラズマによるマイクロ表面処理・加工(金属(Fe, Cu, Al)の溶解、切断、蒸発、表面酸化、堆積、粒子合成)に成功した。特に、上記マッチング特性の向上により、電源と離れた位置での上記の表面処理・加工への応用が可能となった。本研究では、研究代表者が、世界に先駆け、独自に提案し精力的な研究を進めている"極微小空間のプラズマ材料工学"の基礎研究の中で発明した、"3次元的なナノスケールでの走査性に富むピエゾプローブ型微小ビームプラズマ"および、その材料表面処理・加工への展開を推進するものである。本年度は、以下のような、(1)マイクロプラズマの物性評価、および、(2)その材料プロセシング装置の開発に着手した。(1)マイクロプラズマの物性評価ピエゾプローブ型RF(450MHz)プラズマの発生条件(真空度、流量、入力、プローブ径など)と発光分光測定によるプラズマ温度との相関関係を明らかにした。100Torr以下でガス温度60004000°C程度の熱プラズマから非平衡・低温プラズマに転移していくことが確認された。またその測定のためのマイクロ発光分光装置の開発も行った。この装置はピエゾ駆動で3軸にNMオーダーで1mm程度まで位置制御可能な装置であり、今後、今回のマイクロプラズマ測定以外にもマイクロプラズマ診断技術のプラットフォームとしてその有用性が大いに期待できる。(2)マイクロプラズマ材料プロセシング装置の開発プロセス用のプロセスチャンバーを新たに作製した。排気系はロータリーポンプとターボポンプにより10-7Torr台までの排気が可能である。マイクロプラズマの駆動系としてピエゾシステムによりNMオーダーで1mm程度まで位置制御可能な装置である。電源としては、直流、および、高周波(400MHz程度)を用いる。来年度の本格的な利用が期待される。本研究では、研究代表者が、世界に先駆け、独自に提案し精力的な研究を進めている"極微小空間のプラズマ材料工学"の基礎研究の中で発明した、"微小ビームプラズマ"の材料表面マイクロ処理・加工への展開を推進するものである。本年度は、以下のような、(1)マイクロプラズマ材料プロセス装置のキャラクタリゼーション、及び、(2)そのマイクロ表面処理・加工への応用を進めた。(1)マイクロプラズマ(微小ビームプラズマ)の発生と物性評価マイクロプラズマ材料プロセス装置のプラズマの(1)微小化(最小25μmφ)、(2)マルチ化(6本束ねた状態での発生)、(3)マッチングの向上を図り、低電力でのプラズマ発生(1W)が実現した。

またプラズマ発生条件(ガス(N2,02, Ar, Ne)、パワー(0.130W)、流量(01000sccm))、真空度(1気圧0.05気圧))と発光分光法などによるプラズマ診断(プラズマ密度測定など)との相関を求めた。特に、本マイクロプラズマの熱プラズマ、低温プラズマ、その遷移領域でのプラズマ状態の相違点などの知見を得た。(2)微小ビームプラズマのマイクロ表面処理・加工への応用上記微小ビームマイクロプラズマによるマイクロ表面処理・加工(金属(Fe, Cu、Al)の溶解、切断、蒸発、表面酸化、堆積、粒子合成)に成功した。特に、上記マッチング特性の向上により、電源と離れた位置での上記の表面処理・加工への応用が可能となった。
偏垂直軸回転検査(OVAR)による卵形嚢、球形嚢の機能評価

2004年、平成16年度科学研究費補助金を用い平衡機能検査装置(モリタ社製・ニスタモ21)を聖マリアンナ医科大学に設置した。めまい・難聴などの内耳障害の既往のない健常成人5名を被験者とし、偏垂直軸回転検査(OVAR)を行い、回転検査中に出現した眼球運動をVOGにて記録した。また、同時に皿電極を用いてENGでも記録を行った。刺激装置は総合平衡機能検査装置(第一医科器械社製)を使用した。被験者をバケット状の椅子に座らせ回転中ずれが生じないように5点式シートベルトにて固定。眼球がちょうど正中に来るよう赤外線CCDカメラを装着したゴーグルを装着。また、ENG記録用の皿電極も同時に装着。被験者頭部が垂直軸に対し30度前屈となるようにヘッドバンドで固定を行い、回転検査中に出現する眼球運動をVOGおよびENGにて記録を行った。回転刺激の方法は、まず椅子が地面に対し垂直な状態(EVAR)で回転させ、徐々に速度を上げていき、回転速度が60度/秒の等角速度となるまで、眼球運動をモニターで経時的に観察しながら眼振が消失するまで待ち、その後椅子を傾斜させるRT法(Rotation then Tilt method)を用いた。椅子の傾斜角度は30度とした。回転方向は、時計回り、反時計回りの両方向行った。なお、回転刺激中は暗算負荷を加え、被験者の覚醒を保つようにした。VOGにて記録された眼球運動の内、水平成分のみ前述の平衡機能検査装置にて解析を行った。ENGにて記録された水平眼球運動は、専用の解析装置にて解析を行い、この両者の比較を行っている。
X線CTによる不均質地盤材料中の汚染物質の拡散・分散現象の分析

環境問題が広域化・複雑化する中で、環境汚染の予見・予防・保全技術に関する総合的な研究への展開が緊急に求められている。しかし、土壌や岩石と言った地盤材料内部での地層汚染問題、つまり汚染物質の地盤材料中での拡散・分散については未解明の点が多く、かつ研究方法も十分に確立されていないのが現状である。汚染物質の拡散・分散の主たる経路として考えられるのが地盤材料中に存在する亀裂であり、亀裂内の流れを大きく支配するのが亀裂の開口幅である。そこで、本研究では、まず、X線CT(X-ray Computed Tomography)画像データを用いて不均質材料中に存在する亀裂の開口幅を評価する方法を提案し、その有効性について検討した。まず、開口幅が既知の平板亀裂に対して亀裂開口幅評価法を適用し、画像解析による評価法の精度を検討した。さらに、亀裂表面形状が複雑な割裂亀裂に同方法を適用し、3次元測定器による表面計測結果と比較検討した。いずれの場合も0.05mm程度の精度で亀裂開口幅を評価できることを示しX線CTによる非破壊評価法の有効性を示した。次に、岩石内部での汚染物質の拡散・分散現象をX線CTを用いて可視化した。汚染物質の移流・拡散現象を分析するためには、拡散による影響、分散による影響を個々に分析する必要がある。そこで、停止拡散実験により拡散係数を、さらにその結果を基に1次元流れ場における分散定数の評価を評価する一連の評価システムを開発した。さらに本研究では、X線CTスキャナーで分析可能な高密度造影剤を開発した。その結果、試料内部での密度分布の経時変化から具体的に拡散係数ならびに分散係数を定量的に評価できることを示した。これまで、1960年代の公害問題を通じて大気と水の汚染問題についてはその重要性が指摘され、様々な研究が実施され多くの知見が得られた。地盤材料中の透水特性を支配する主要因の一つには亀裂があげられる。すなわち,地盤材料マトリクス部に比較して亀裂が存在する場合には、そこが卓越した流路となる場合が多く,汚染物質拡散の主要因と考えられる。したがって本年度は,強い不均質性を有する地盤材料中の亀裂の存在に注目し,X線CT(X-ray Computed Tomography)による画像データを用いて,地盤材料中に存在する開口亀裂の分析方法について検討した。さらに,汚染物質の分散・拡散現象を可視化するための高密度の造影剤の開発を実施した。これまでの実績からここでは造影剤のベースとしてヨウ化カリウム溶液を取り上げ、他の溶液を混合することにより水に近い粘性を持つ造影剤を開発した。本トレーサーの開発により,水の流れに影響を及ぼさない状態で,X線CTでの溶質の拡散・分散を可視化が可能であると考えられる。次年度においてはこれらの知見を基に,複雑な幾何学的形状を示す天然亀裂内部の透水現象ならびに亀裂内流体から地盤材料マトリクス部への溶質の拡散・分散現象を可視化し,X線CT画像データを用いた分析方法について検討する予定である。
DNAコンジュゲートを感応素子に用いるバイオエレクトロケミカルアレイ型センサ

1)酵素法によるキノンポリマーの合成アルブチンを出発原料とし、ペルオキシダーゼによる酸化反応を利用してキノンポリマーを合成した。NMRや質量分析法、元素分析等により構造を確認するとともに、各種電気化学測定法を適用してポリマーの基礎的な酸化還元反応特性を明らかにした。2)DNA-キノンポリマーコンジュゲート修飾電極の調製と電極特性の評価電極とキノン部位との疎水性相互作用を利用しキノンポリマーをグラファイト電極に吸着させて修飾電極を得た。末端アミノ化オリゴヌクレオチドを用い、キノン骨格中の共役不飽和結合へのアミノ基の付加反応を利用してDNAコンジュゲートをin-situに形成させた。調製したDNA-キノンポリマーコンジュゲート修飾電極について、各種の電気化学測定法や水晶振動子マイクロバランスを適用して特性を評価した。その結果、電極表面でのハイブリダイゼーション反応を電気化学的に検出できることを見いだした。3)マイクロアレイ型バイオセンサに関する基礎検討バイオエレクトロケミカルアレイ型センサへの応用を念頭に置き研究を行った。具体的には、微少カーボンファイバー電極(電極直径33ミクロン)を用いて修飾電極を調製し、走査電気化学顕微鏡(SECM)を用いて、表面の電気化学イメージングを行った。その結果、1)キノンポリマー修飾電極系、および2)一本鎖DNA-キノンポリマーコンジュゲート修飾電極系での電気化学イメージングに成功した。さらに2)の修飾電極系において、相補鎖DNAとのハイブリダイゼーション反応についても、SECMイメージングが可能であることを初めて見いだした。以上の結果により、SECMと組み合わせたハイスループットアッセイの可能性を示すことができた。NMR、MS、および元素分析等により構造を確認するとともに、各種電気化学測定法を適用してポリマーの基礎的な酸化還元反応特性を明らかにした。その結果、電極表面でのハイブリダーゼーション反応を電気化学的に検出できることを見いだした。3)マイクロアレイ型バイオセンサに関する基礎検討本系のバイオエレクトロケミカルアレイ型センサへの応用を念頭に置いた基礎研究を行った。具体的には、微少カーボンファイバー電極(電極直径33ミクロン)系にて上記修飾電極を構成し、走査電気化学顕微鏡を用いた電気化学イメージングの基礎検討を行った。現在までのところ、キノンポリマー修飾電極系、および一本鎖DNA-キノンポリマーコンジュゲート修飾電極系での電気化学イメージングに成功している。これらの成果に基づき、相補鎖DNAとのハイブリダイゼーション反応のイメージングについて引き続き検討を加えている。

調製したDNA-キノンポリマーコンジュゲート修飾電極について、各種の電気化学測定法や水晶振動子マイクロバランスを適用して特性を評価した。その結果、電極表面でのハイブリダイゼーション反応を電気化学的に検出できることを見いだした。3)マイクロアレイ型バイオセンサに関する基礎検討バイオエレクトロケミカルアレイ型センサへの応用を念頭に置き研究を行った。具体的には、微少カーボンファイバー電極(電極直径33ミクロン)を用いて修飾電極を調製し、走査電気化学顕微鏡(SECM)を用いて、表面の電気化学イメージングを行った。その結果、1)キノンポリマー修飾電極系、および2)一本鎖-キノンポリマーコンジュゲート修飾電極系での電気化学イメージングに成功した。さらに2)の修飾電極系において、相補鎖DNAとのハイブリダイゼーション反応についても、SECMイメージングが可能であることを初めて見いだした。以上の結果により、SECMと組み合わせたハイスループットアッセイの可能性を示すことができた。
感染者末梢血中に存在する感染性HIV-1の量的および質的変化と病態との関連

現在、HIV-1感染症の治療には、逆転写酵素阻害剤とプロテアーゼ阻害剤を含む多剤併用療法が最も一般的に行われている。この治療法を有効に施行するためには、その抗HIV-1効果と薬剤耐性ウイルスの出現を的確に追跡することが重要である。抗HIV効果の判定は、血漿ウイルスRNA濃度の変化によって行われているが、感染細胞数を反映する末梢血単核球(PBMC)中のHIV-1DNA濃度や、HIV-1の実質的な活動を反映するPBMC中の感染性HIV-1濃度はあまり測定されていない。そこで本研究では、多剤併用療法において、これら3種類のHIV-1濃度の経時変化が免疫学的指標であるCD4値や薬剤耐性ウイルスの出現とどのような関係があるかを検討した。7症例中2症例では、CD4値と3種類のHIV-1濃度のいずれも併用療法開始前と比べて変化しなかった。これはプロテアーゼ阻害剤(サキナビル)の血中濃度が十分上昇しなかったためではないかと考えられる。それ以外の症例では、CD4値が上昇し、HIV-1 RNA濃度と感染性HIV-1濃度が減少した。しかし、そのうちの3症例でその後薬剤耐性HIV-1が検出され、それに伴ってCD4値の減少とこれら2種類のHIV-1濃度の上昇が観察された。HIV-1 DNA濃度の減少がみられたのは治療効果が認められた5症例のうちの1症例のみであった。この症例のCD4値の増加数は全症例中最も高かった。以上の結果から、多剤併用療法の成否を決める主要な因子はHIV-1の薬剤耐性の獲得であると考えられた。また、長期的治療効果を予測する指標としてHIV-1 DNA濃度が重要であることが示唆された。
プラズマ誘起液中化学反応場の解析

大気圧非熱平衡プラズマは、動作ガス種、流量、照射距離等、様々な制御パラメータがある。これらのパラメータの制御により、大気圧非熱平衡プラズマによって生成される気相中化学種の密度や空間分布が変化する。従って大気圧非熱平衡プラズマの制御因子のそれぞれが、溶液に及ぼす種々の化学反応に対する寄与を明らかにすることが重要である。本研究では、テレフタル酸を用いた化学プローブ法を用い、プラズマ制御因子がプラズマー液体相互作用により液中に生成される活性種(OHラジカル)の生成速度などの反応場に及ぼす影響を検討し、酸素などの反応性化学種の微量の添加により液中化学種の生成速度が増加することを見出した。大気圧下の非熱平衡プラズマは、固体表面への照射による表面改質以外に、溶液中の様々な化学反応を促進させるための道具として、様々な産業への応用が期待されている。しかし、大気圧非熱平衡プラズマの生成源は、動作ガス種、流量、照射距離、印加電力、電源周波数など多数のパラメータがある上に、プラズマを照射される液体側について溶媒の種類、濃度、混合量など多くのパラメータがある。従って、プラズマー液体間の反応現象を理解するためには、基本的な知見を1つ1つ積み重ね学理を構築する必要があると考えられる。本年度は、大気圧非熱平衡プラズマを溶液に照射した時に、溶液中に誘起される様々な化学反応性を解明することを目的として、放射線化学の分野において溶液中の活性種の挙動調査に利用されている化学プローブを用い、液中活性種の生成レートの調査を行った。大気圧プラズマ照射により生成される活性種の1つに、反応性が極めて高いOHラジカルがある。そこでOHラジカルと選択的に反応するテレフタル酸(TA)を化学プローブとして用いた。溶液中のTAはOHと反応し2ヒドロキシルテレフタル酸(2HTA)を生成する。2HTAに紫外線を照射し発生する蛍光強度を計測することでOHラジカル量を相対的に評価を行った。本診断法を低周波交流高電圧電源により生成するHeを動作ガスとする大気圧非平衡プラズマジェット(NAPPJ)を溶液に照射した時の化学反応性調査に適用した。溶液中に生成される2HTA濃度は、NAPPJ生成に用いる印加電圧の増加に従ってほぼ線形的に増加することが分かった。印加電圧増加につれてNAPPJの発生領域が伸長することから、NAPPJにより生成される反応種密度と溶液中に生成される化学種の生成レートに正の相関があることが示唆される。更に同じ実験系で液中細胞の生存率と2HTA生成レートにも正の相関があることを明らかにした。従って非熱平衡プラズマの制御因子のそれぞれが、溶液に及ぼす種々の化学反応に対する寄与を明らかにすることが重要である。本年度は、大気圧非熱平衡プラズマの動作ガスに微量の反応性ガス添加が、気相中の活性種および液中化学反応に及ぼす影響を調査した。大気圧非熱平衡プラズマ源には、ガラス管に一対の円筒電極を巻き付けたプラズマジェット生成用のリアクターを用いた。低周波の高電圧電源を大気圧非熱平衡プラズマジェット(NAPPJ)生成に用いた。気相中の活性種の挙動調査には、発光分光計測法を用いた。一方、液相中の化学反応は、液中OHラジカルに着目し、テレフタル酸をプローブとする化学プローブ法を用いた。動作ガス(He)に対する酸素混合率を増加させるにつれ、気相中の酸素原子の発光強度が増加した後に減少することが分かった。これは、1)動作ガスへの酸素ガス混合率が微量の場合にはプラズマ中の酸素由来の活性種が酸素ガス添加しない場合に比べて増加する、2)混合率が増加しすぎると電子と酸素分子との衝突頻度増加により、NAPPJ中の電子エネルギーの減少と、電子密度の減少をもたらし、気相中の酸素原子の発光強度の減少に寄与しているものと考えられる。一方、液相中のOHラジカル生成量と気相中の酸素原子の発光強度の酸素混合率依存性は、おおよそ一致するものの、それぞれが最大値をとる混合率がわずかに異なっていた。これは、液相中のOHラジカルが、気相中の酸素ラジカル以外の活性種により生成される可能性を示唆するものと考えられる。大気圧非熱平衡プラズマの動作ガスに微量の反応性ガス添加が、気相中の活性種および液中化学反応に及ぼす影響を調査した。

これは、1)動作ガスへの酸素ガス混合率が微量の場合にはプラズマ中の酸素由来の活性種が酸素ガス添加しない場合に比べて増加する、2)混合率が増加しすぎると電子と酸素分子との衝突頻度増加により、NAPPJ中の電子エネルギーの減少と、電子密度の減少をもたらし、気相中の酸素原子の発光強度の減少に寄与しているものと考えられる。一方、液相中のOHラジカル生成量および気相中の酸素原子の発光強度は、どちらも酸素混合率に対し、一度増加したのちに減少するという傾向があることを見出した。これは、液相中のOHラジカルが、気相中の酸素ラジカル由来の活性種により生成される可能性を示唆するものと考えられる。大気圧非熱平衡プラズマは、動作ガス種、流量、照射距離等、様々な制御パラメータがある。これらのパラメータの制御により、大気圧非熱平衡プラズマによって生成される気相中化学種の密度や空間分布が変化する。従って大気圧非熱平衡プラズマの制御因子のそれぞれが、溶液に及ぼす種々の化学反応に対する寄与を明らかにすることが重要である。本研究では、テレフタル酸を用いた化学プローブ法を用い、プラズマ制御因子がプラズマー液体相互作用により液中に生成される活性種(OHラジカル)の生成速度などの反応場に及ぼす影響を検討し、酸素などの反応性化学種の微量の添加により液中化学種の生成速度が増加することを見出した。酸素は大気中にも存在するため、大気圧非平衡プラズマにおける化学反応性を研究する上で酸素ガスは極めて重要な制御因子である。本年度に、酸動作ガスに対する酸素ガス添加がプラズマー液体相互作用に対する影響を、気相診断および液相診断の双方について詳細な測定を再現性確認も含め複数回行い、微量の添加量により化学反応性が増加することを明らかにしたことの意義は高いものと考える。プラズマ応用大気圧非熱平衡プラズマにおける気相中の反応性化学種と液相中の反応性化学種の相関を調査する手法を確立した。これにより、プラズマ制御因子の1つである反応性ガスを大気圧非熱平衡プラズマに添加した際に生じる化学反応性の促進効果を明らかにすることが可能となった。今後、大気圧非熱平衡プラズマと液体界面の相互作用を検討する上で重要な制御因子の1つである照射距離依存性に着目し、その影響について評価を進める計画である。大気圧プラズマの生成パラメータを変化させたときに、照射液体に生成される活性種の中で最も反応性の高いOHラジカルの生成レート変化を、提案する化学プローブ法により定量的に調査可能であることを明らかにし、さらに細胞に及ぼす影響についても調査し、正の相関性があることを明らかにした。これより、次年度以降に行う、プラズマー液体相互作用に関する研究を深化させるための基盤となる診断手法と指標を得ることができたと判断したため。2015年10月に反応性プラズマに関する大規模な国際会議をアメリカ物理学会との共催によりアメリカ合衆国で行われる。この会議における研究成果の発表、および研究情報の交換が極めて重要である。一方で、私の研究室の1名の学生が2014年9月より研究生として在籍し、2015年4月からの博士後期課程への進学が前年度半ばに決まっていた。当該学生は本国際会議での発表を念頭に研究活動を進めていた。差額分相当は本会議参加のための渡航費が大半である。
ゾウリムシ(P.caudatum)の接合型物質の研究

本研究の目的は、標準株がなくともsyngenを同定できる方法(記載できる同定法)を確立する事であり、当該年度は、syngen3のE-mating type(VI)の接合型物質をコードする遺伝子を単離する為に以下のような研究を行った。I.syngen3のE-typeの強い接合活性を発現している細胞より単離したmRNAとO-typeのlog-とearlystationary-phaseの細胞から単離したmRNAを用いて、Hybrid-subtraction法を行った。そして、7種類のsubtractされたcDNAを得た。II.これらのcDNAをprobeとしてNothern-blotを行い、syngen3の様々なstrainで接合型特異性、或いはcultureage特異性を調べた。その結果、今回得られたcDNAは主にlog-phaseでの発現量が多く、接合型特異性よりもstrain特異性の方が高かった。III.今回得られたcDNAの塩基配列を決定し、blastを用いてGenBankのdatabaseと相同性検索を行った。その結果、7種の内3つが、既知のADP-ribosyl transferase,hsp10 homologue,ADHと高い相同性を示し、これまで原生動物で単離されていないDNAであった。
動物由来物質・因子を使わない安全なヒト歯髄由来幹細胞の樹立とiPS細胞化の検討

これまで我々が樹立したヒト歯髄組織幹細胞(Dental Pulp Stem Cell: DPSC)は、ウシ血清が含まれた培地で培養していた。そのためウシ血清由来のプリオンや外来微生物による汚染は否定できなかった。今回、動物由来物質・因子を使わない条件(アニマルフリー)を模索して安全なDPSCを樹立した。DPSCの初代コロニー形成は、血清含有培地のほうが優れていたが、樹立後は、アニマルフリーでの培養、保存およびiPS細胞への誘導が可能であった。我々は、種々の形成段階にあるヒト智歯より歯髄組織幹細胞(Dental Pulp Stem Cell : DPSC)を樹立・保有し、個体差の検証を行って来ている。その結果、より未熟な形成期の歯髄から得られるDPSCは高い増殖能・分化能を持つが、継代培養により喪失すること、また、DPSCは、低酸素(3%)、低密度で培養することでコロニー形成能・増殖能が増強することを明らかにし、今まで樹立が困難であった高齢者からのDPSCの樹立効率を向上させた。そこで、本研究では、我々が保有する豊富なDPSCを用いて、より安全なDPSCを得るために動物由来の物質・因子をつかわないアニマルフリーでのDPSCの樹立法を確立することで、再生医療に活用可能な医療資源の開拓を目指す。これまで我々が樹立したヒトDPSCは、10%ウシ血清が含まれている培地を用いてきた。そのためウシ血清由来のプリオンや外来性微生物による汚染の可能性が否定できない。そこで、保有するヒト智歯由来DPSC(歯冠完成期、歯根完成期)を用い、培地等の培養条件を変えて通常(10%ウシ血清)・アニマルフリー培養を行い、増殖能・分化能を比較した。また、動物由来の物質・因子よる増殖能・分化能等を比較するため、継代(P)4において通常(10%ウシ血清)とアニマルフリー培養の違いを比較し、動物由来の物質・因子の影響を検証した。これらの検討により、アニマルフリーがヒト智歯由来DPSCの増殖や分化に与える影響を明らかにし、効率良くDPSCを回収する至適条件を見出した。我々は、種々の形成段階にあるヒト智歯より歯髄組織幹細胞(Dental Pulp Stem Cell: DPSC)を樹立・保有し、個体差の検証を行って来ている。そこで、本研究では、我々が保有する豊富なDPSCを用いて、より安全なDPSCを得るために動物由来の物質・因子をつかわないアニマルフリーでのDPSCの樹立法を確立することで、再生医療に活用可能な医療資源の開拓を目指した。

また、動物由来の物質・因子よる増殖能・分化能等を比較するため、継代(P)4において通常(10%ウシ血清)とアニマルフリー培養の違いを比較し、動物由来の物質・因子の影響を検証した。これらの検討により、アニマルフリーがヒト智歯由来DPSCの増殖や分化に与える影響を明らかにし、効率良くDPSCを回収する至適条件を見出した。通常培養(10%ウシ血清)に比べて、アニマルフリー培養での初代細胞培養に際し、有効な条件を見つけるのに予想した以上に時間がかかったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。・臨床応用にむけたヒト智歯由来DPSCの安全性の確立(従来との比較)・アニマルフリーで樹立されたヒト智歯由来DPSCからのiPS細胞誘導と性状解析について検討し、再生医療(臨床)に向け、毒性、感染リスクが低減されたより安全なヒトDPSCの樹立法の確立を目指す。また、ヒト智歯由来DPSCは高い増殖能を持ち、iPS細胞誘導に適していることが示唆されていることより、豊富に有するラインの優位性を活用し、個体差の検証を行う。