hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子組織体-微電極インターフェース

1.導電性分子組織体の構築LB法を用いて微小電極上に導電性超薄膜を形成することを目標に、新たな導電性薄膜の開発を行った。前年度までに、BEDO-TTF・CF_3TCNQ錯体、Au(tmdt)_2錯体およびを用いて導電性を有するLB膜を作製した。これらの錯体のうち、有望なAu(tmdt)_2錯体、TTF-macrocycles誘導体を中心に検討を行った。2.LB膜分子組織体の構造・電気物性評価得られた分子組織体について、AFMにより構造評価を行った。Au(tmdt)_2についてはミクロンオーダ-のドメイン構造が確認された。この膜は、後処理なしに1S/cm程度の導電性を示した。一方、TTF-macrocycles誘導体は、LB膜作製時の下層水のイオンを認識し、モルホロジーを変化させた。そこで、膜構造を単分子膜についてはBAM,LB膜については偏光スペクトル、透過およびRAS-IR用いてさらに詳細に評価した。現在、電流同時測定AFMにより、膜のモルホロジーと微小領域の電気伝導性との関連について評価を進めている。3.微小電極の構築これらのLB膜とのインターフェースをとるための微小電極について、フィンランドの中央技術研究所のグループと協力して、現在電極幅100ミクロン程度の電極を作製している。この電極の上に電気伝導性LB膜を作製して、そのインターフェース特性等をインピーダンスアナライザを用いて評価する予定である。BEDO-TIF・CF_3TCNO銘体、Au(tmdt)_2錯体およびTTF-macrocycles誘導体を用いて導電性を有するLB膜を作製した。これらの銘体を用いて、単分子膜あるいはLB膜を構築した。2. LB膜分子組織体の構造・電気物性評価得られた分子組織体について、スペクトル測定から、電子状態について評価した。いずれの場合も、累積直後あるいは酸化処理により、部分電荷移動状態が達成されていることが明らかとなった。またAFMにより構造評価を行った。また、それぞれの膜について、電気伝導度の温度依存性を測定したところ、Au(tmdt)_2錯体LB膜については半導体的あったが、他の膜については金属的な電気伝導性が確認された。特に、TTF-macrocycles誘導体LB膜においては、液体ヘリウム温度までの金属性が観測されたため、現在その再現性について確認を急いでいる。3.微小電極の構築これらのLB膜とのインターフェースをとるための微小電極の開発に着手した。フィンランドの中央技術研究所のグループと協力して、現在電極幅100ミクロン程度の電極を作製している。今後、この電極の上に電気伝導性LB膜を作製して、そのインターフェース特性等を評価する予定である。
コミュニティにおける地域内格差と排除・連帯・参加に関する実証的研究

本研究の目的は、地域住民層の地域内分裂・格差や排除状況がみられる地域を事例とし、地域コミュニティにおける連帯あるいは参加の諸問題を捉えることである。東北地域の各事例から、歴史的に権力構造がみられる地域では、グローバル化による影響も加わり、地域コミュニティにおける住民参加・連帯からの排除状況がみられる。しかし、少子高齢化や市町村合併などにより社会情勢が変化し、コミュニティにおける社会関係に変化がみられ、住民参加や連帯に多様性が生じてきていることを確認できた。1.小規模高齢化集落の維持・活性化事業に関する事例調査平成22年度から開始された湯沢市における市民協働のまちづくり事業について、平成24年度までの住民主体の活動は引き続き活発化しつつある。いくつかの集落活動を事例に調査を行った結果、小規模高齢化集落においては支援事業を活用して住民による様々な活動へのチャレンジがみられている。しかし、行政による集落維持・活性化に関わる支援事業が縮小ないし終了した場合にも継続していくかどうかは今後も経過を見る必要がある。また、集落支援事業を活用した住民活動の質的な課題がみえてきた。本来、集落支援事業は地域生活の課題に対応する住民活動の活発化を意図している面があるが、そうした意図とは異なり、イベント化する傾向にあったり、住民参加、世代間交流が不十分であったりする状況がみえてきた。2.地域資源を活用した住民参加の地域づくりに関する動向把握横手市における住民参加の地域づくりの事例研究で、少子高齢化、市町村合併等といった社会変動により地域固有の社会構造、社会関係に変化が生じ、地域資源を活用した住民参加のまちづくりが可能になるプロセスを捉えることができた。この事例研究については学会発表を行った。3.伝統的地場産業集積地における地域内格差の把握伝統的地場産業である漆器産業関連の事業所等について、ある程度関連従事者の廃業、転業等の社会移動的状況を把握することができた。製造業の中では仏壇製造における廃業が目立つが、一方で漆器産業においては兼業があることで著しい廃業状況はみられない。ただし高齢化した職人のリタイアが進み後継者不足をさらに加速化させている状況がみられる。また、同地域では伝統的地場産業自体が地域資源としての潜在力をもつと考えられるが、現時点で地域住民組織による地域づくりの活動と産業とが強く結びついて状況は確認できていない。平成25年度は主に以下の点で調査研究を行った。1.地域づくりに関する動向把握横手市における住民参加の地域づくりの事例研究で、少子高齢化や大型小売店舗の郊外出店等で社会情勢が変化している駅前商店街を中心とした地域住民意識調査等を行いそこからみえてくる課題に関し、学会発表および研究論文をまとめた。2.伝統的地場産業集積地における地域内格差の把握昨年度中に湯沢市の伝統的地場産業である川連漆器産業関連の事業所等について、近年の廃業、転業等の社会移動的状況を把握したが、今年度も引き続き状況把握を行った。また当地域の地域構造の把握のため、漆器産業関連従事者の空間的分布状況を地図上で確認する作業を行い、地域構造の特徴として捉えることができた。また、当地域は他の漆器産業地と異なり、国産の良質な木地を使用した伝統的な漆器作りを保持している数少ない産地の一つであるが、近年のモノづくりの本物志向からそうした製品づくりが再評価され始めている。今後、新たな伝統的地場産業の展開がみられ、地域づくりにつながる可能性もあるため、今後も継続して調査研究していく必要を確認することができた。3.地域構造把握のための資料収集地域構造の歴史的把握のため、全国各地の漆器産業集積地の歴史と木地師の移動史に関連する歴史的資料・郷土資料を収集した。特に、研究対象地である秋田県川連漆器の地域形成に関連すると思われる地域(会津若松、輪島、平泉等)を中心に資料収集を行った。研究期間全体を通じての成果としては、各事例から、地域固有の文脈に埋め込まれた権力構造が歴史的にみられる地域では地域コミュニティにおける住民参加・連帯からの排除がみられ、それが社会変動により変化してきたことを確認できたが、主要対象地の伝統的地場産業集積地に関しては、住民参加の動向まで明らかにならなかったため今後も長期的に調査研究を行う計画である。1.研究目的の概要地域固有の文脈に埋め込まれた権力構造が基層をなす地域では、そこにグローバル化による階層構造が重層化され、地域コミュニティにおける参加・連帯からの排除状態が生じやすいと考えられる。本研究はこうした歴史的地域構造を把握しつつ現在の排除・連帯・参加のありようを捉える地域形成論を展開するため、東北における伝統的地場産業集積地とその関連地域を中心に実証的研究を行っている。初年度の平成23年度は主に以下の点で研究した。2.研究実績(1)地域構造把握のための資料収集歴史的な地域権力構造が現代地域コミュニティにおける排除・連帯・参加問題にどのような影響を及ぼしているか考察するため、現地調査および関連の歴史的・郷土資料を収集した。

藩政末期から近代に至る東北地域の権力構造には、幾重にも入れ子状態になった中央と地方との関係がみられ周辺地は産業振興においても様々に支配下におかれてきた。しかし支配関係は必ずしも単線的ではなく、藩や国家のみならず近隣の産業集積地における地方有力者間の攻防などで地域が形づくられてきたことが確認できた。(2)地域づくりに関する動向把握秋田県南地域、特に伝統的地場産業集積地を含む湯沢市の地域づくりに関連する事業展開の状況把握を行った。平成17年3月に市町村合併した湯沢市は地域活動の支援体制も広域化し、特定の地場産業支援体制は難しくなっている。一方で、集落人口の高齢化、減少傾向がみられるなか、平成22年度から新しく地域自治組織の活動支援事業が開始されており、住民主体の活動が活発化しつつある。いくつかの集落を事例に地域活動に関わりつつ現地調査を行った結果、小規模高齢化集落においては一定程度の連帯、参加のプロセスをみることができた。一方、伝統的地場産業集積地周辺は、今後さらに実証的研究が必要であるが、排除や格差状態が顕在化しやすい傾向を捉えることができた。・横手市における地域資源を活用した住民参加の地域づくりに関する事例研究は中間報告的に学会発表し、その内容をまとめて論文として投稿したが、諸事情により研究時間の確保が困難となり、現時点でまだ完成できていない。・小規模高齢化集落の支援事業に関わる現地調査は、主に横手市や湯沢市内で参与観察を重ねることができたが、まだそれらのデータをもとに研究発表できるかたちに整理することはできていない。・湯沢市の伝統的地場産業集積地における排除・連帯・参加状況等を空間的に把握する調査はまた着手できていない。・これまでの調査によるデータ整理が不十分であり、まだ理論的な整理、考察を十分に進められる段階に至っていない。・複数の事例研究を同時並行的にやってきているために一つ一つの研究に対して明確な成果を出すことができていない。研究対象地の固有の地域構造や隣接地域との関係性を把握するため、研究課題に即して当該地域や伝統的地場産業に関する関連資料・現地調査集計データの再整理を行う計画であったが、現地調査も含めた一連の再整理作業が十分に進められなかった。1.平成24年度で不十分だった調査研究の継続これまでのデータ収集・分析で不十分な点を補う意味で、事例研究の対象地においてさらに調査を継続し、研究成果としてまとめられるようにする。具体的には、前年度まで行ってきた地域資源を活用した住民参加の地域づくりに関する調査、2小規模高齢化集落の維持・活性化事業に関する事例調査等を引き続き行う一方、これまで不十分であった1伝統的地場産業集積地における排除・連帯・参加状況等を空間的に把握する調査を計画し実施する。必要に応じ、県内外の資料収集、現地調査も加えて行う。2.事例研究をもとにした理論的考察の深化上記1.の研究内容を実施しつつ、これまでの研究に関連する理論的考察を深める。市民・住民参加の議論や社会的排除・包摂論、社会的連帯論などを援用し、対象地域における社会問題の相互の関連性を理論的に説明できるようにする。
自己と他者の空間情報記憶

本研究の目的は、動物が他の個体が存在する場所を認知する際の脳内メカニズムを解明することである。そのために、他者観察を必要とする行動課題を開発し、これを行っているラットの海馬から神経活動を記録し、他者の位置情報がどのように表象されているか解析した。他者観察を必要とする行動課題はT字迷路を用いて、2匹のラット(自己と他者)で行う。課題は、1匹目(他者)が先にスタートし、2匹目(自己)が追いかける形で開始する。行動課題には2種類あり、「反対方向課題」では追いかける自己が、他者と反対方向を選択した場合、「同一方向課題」では自己が他者と同じ方向を選択した場合に、報酬が獲得できるようになっている。行動課題中の自己ラットの海馬からシリコンプローブを用いて大規模に神経活動を記録した。記録データからスパイクソーティングによって単一ユニットを分離し、個々のニューロンの発火タイミングと行動記録(自己と他者の位置情報)をつきあわせた解析を行い、下記の結果をまとめ誌上発表した。1海馬の錐体細胞の多くは、自己の位置情報に依存した従来の場所細胞の特徴を持つが、これらの細胞のうち80%以上は、他者の位置情報に特異的な発火活動を示す。さらに、有意な割合の細胞が、自己の将来の目的地ではなく他者が存在する場所依存的な発火活動を示す。25%程度のニューロンは、自己、他者のいずれかが特定の場所(共通場所受容野)に存在するときに発火する。これらのニューロンは、他者が場所受容野にいるときに自己がその場所にいるときと同様の発火活動をするものであり、場所細胞における自己と他者のミラー性を示唆するものである。共通場所受容野は、T字迷路上に普遍的に存在する。3記録したニューロン群(場所細胞アセンブリ)の発火パターンから、自己の場所のみならず、他者の場所をも再構築(デコーディング)可能であることが確認された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、動物が他の個体が存在する場所を認知する際の脳内メカニズムを解明することを目的としている。具体的な実験としては、2匹のラットを用いたT字迷路課題を行っている。この課題では、1匹目のラットの行動選択によって2匹目のラットの正解が変化するため、2匹目のラットが1匹目のラットの行動を観察し、その場所を認知することが必要となる。この課題をラットに学習させ、行動課題中の2匹目のラットの海馬から大規模神経活動記録を行い、1匹目のラットの場所認知(他者の場所細胞)に関わる神経活動を探索する。作年度は、行動課題の学習法を確立し、行動課題中のラットからのシリコンプローブを用いた大規模神経活動記録を行い、神経活動記録と行動記録をつきあわせて、それぞれのラットの場所と神経発火活動の関係を明らかにするための詳細な解析も開始した。その結果、自己の場所細胞のうち80%以上の細胞が、同時に他者の場所に依存した発火活動を示すことが明らかになった。また、場所細胞は、発火タイミングでのシータ波の位相と動物の存在する場所に相関があることが示されている(シータプレセッション)が、他者の場所に対しても同様の相関があることが示された。さらに、有意な割合の細胞が自己の将来の目的地ではなく、他者が存在する場所依存的な発火活動を示すというデータが得られ、これは、真に他者の場所情報を表象する細胞ということができると考えられる。昨年度は上記のデータをまとめて論文投稿に向けた準備を進めた。本研究で最も難しい点は、トレーニングした動物の海馬の適切な場所から大規模神経活動記録を行うことであるが、本プロジェクトに必要な細胞数の細胞外記録が概ね終了しており、順調な進捗と考えている。

3記録したニューロン群(場所細胞アセンブリ)の発火パターンから、自己の場所のみならず、他者の場所をも再構築(デコーディング)可能であることが確認された。本年度も上記を継続し、必要な再実験やデータのさらに詳細な解析を行い、論文採択に向けて研究を進める計画である。また、『他者の場所』がどのような神経回路を介して海馬で表象されるのかは極めて興味深い疑問である。本研究課題ではさらに、前頭前野から同時に神経活動記録を行い、オプトジェネティクス技術を応用して、他者の場所認知に必須の神経回路を同定する計画である。本研究で用いている行動課題では、観察行動の際に前頭前野の神経活動が海馬の『他者の場所細胞』の発火に関わることが予測される。これを明らかにするために、前頭前野での神経活動を同時に記録し、海馬の『他者の場所細胞』と前頭前野の『他者関連細胞』の発火パターンの相関性を解析する。さらに前頭前野の錐体細胞にハロロドプシンを発現させ、行動課題中に光刺激を行うことによって前頭前野の活動を抑制し、行動課題正答率への影響を調べる。例えば、他者の行動を観察している期間に神経活動抑制を行ったときのみに行動課題の成績が低下すれば、前頭前野の神経活動が行動課題の実行に必須であるということができる。その際、海馬の『他者の場所細胞』の発火がどのように変化するかを解析し、『他者の場所細胞』の発火も抑制された場合は、『他者の場所細胞』の発火が前頭前野での神経活動を介しているということが示唆される。これらの実験を通して、『他者の場所』の表象に関わる神経基盤を明らかにする計画である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ハイドレートのミクロ構造制御による分子認識とその応用プロセスの開発

本研究はハイドレート利用のガス分離技術の開発を目的とし,ハイドレート構成分子および分離プロセスにおける最適操作条件を検討した.親水性と疎水性溶媒系のクラスレートハイドレート粒子に対するH_2ガスの拡散速度は挙動が異なるものの,ケージサイズの縮小に伴い増加傾向にあった.第4級アンモニウム塩を用いたセミクラスレートハイドレートの相平衡推算モデルより算出したH_2/CO_2選択率は高温ほど高く,100を超えたことから分離システムへの適用性を確認した.昨年度課題であった添加物の揮発性を改善すべく,不揮発性であるtetra-n-butyl ammonium bromide (TBAB)やtetra-n-butyl ammonium chloride (TBAC), tetra-n-butyl ammonium fluoride (TBAF)を用いたセミクラスレートハイドレート粒子を形成させ,それぞれに対するガスの平衡吸着量および吸着速度を測定した.その際,メタンガスからの水素精製プロセスに着目し,H2およびCO2ガスに関して検討を行なった.また,相平衡推算モデルの構築を行い,得られたパラメータからH2/CO2選択率の温度依存性について評価を行なった.平成24年度の検討にて,セミクラスレートハイドレートは添加物である第4級アンモニウム塩の濃度や形成温度により形成される構造を制御可能であることをラマン分光分析により確認した.特にTBABセミクラスレートハイドレートに関しては,TBAB濃度を2.6 mol%,形成温度を274 Kとした際,濃度3.7 mol%,温度282 K時に形成したTBABハイドレートに比べて水素吸着量は3倍程度増加した.二酸化炭素は水素に比べ平衡吸着量は6倍程度多く,平衡吸着量の半分に達する時間は100倍程度遅い結果が得られ,大きく吸着挙動が異なることから分離技術への適用可能であることが示唆された.添加した第4級アンモニウム塩のアニオンの影響は,ハイドレートの安定性に大きく寄与するものの,ガスの吸着速度に顕著な影響は見られなかった.相平衡推算モデルから得られたパラメーターにより算出したH2/CO2選択率は高温ほど高く,2.6 mol%TBABハイドレートにおいては100を超える条件も存在した.この値は現状の高性能高分子膜よりも高く,膜分離システムへの応用の可能性が示唆された.本研究はハイドレート利用のガス分離技術の開発を目的とし,ハイドレート構成分子および分離プロセスにおける最適操作条件を検討した.親水性と疎水性溶媒系のクラスレートハイドレート粒子に対するH_2ガスの拡散速度は挙動が異なるものの,ケージサイズの縮小に伴い増加傾向にあった.第4級アンモニウム塩を用いたセミクラスレートハイドレートの相平衡推算モデルより算出したH_2/CO_2選択率は高温ほど高く,100を超えたことから分離システムへの適用性を確認した.本研究は,ハイドレートの分子認識機能を利用した膜分離技術を開発する際に重要となる,ケージ形状に強く依存するガス分子の吸着・拡散機構を解明し,ハイドレート構成分子やハイドレート担持材料の選定および分離プロセスにおける操作条件の最適化法の検討を目的とする.具体的には,メタンガスからの水素精製プロセスに着目し,まずハイドレート粒子への水素ガスの吸着・拡散挙動とハイドレートのケージサイズとの関連性について検討した.熱力学安定性の観点から重水素化合物を含めた,種々のホスト分子(H2O, D2O)・ゲスト分子(tetrahydrofuran(THF), THF-d8, furan, cyclopentane,tetrahydrothiophene)を対象に水素混合ハイドレートの形成速度を測定した.また,形成速度の挙動から新規速度論モデルを構築し,定量的解析を行った.加えて,XRDの回折データよりハイドレートのケージサイズを算出し,吸着量や拡散速度の関連付けを試みた.平成23年度の検討にて,まず装置開発により測定データの再現性の向上や初期過程における形成速度測定が可能となった.ホスト分子である水の重水素化は熱力学安定性への影響は大きいものの,形成速度への影響は小さく,ホスト分子よりゲスト分子の影響が大きいことを確認した.特に水素-furan混合ハイドレートは他のハイドレートに比べ,形成速度が大幅に向上した.一方で,吸着量に大きな変化は見られなかった.続いて,新規に構築した速度論モデルを用いて解析を行った結果,THFを用いた親水性溶媒系のハイドレートとそれ以外の疎水性溶媒系のハイドレートと傾向が異なったものの,ケージサイズの縮小に伴い拡散速度は増加傾向にあった.これより,ケージサイズの微小変化においてもガス分子の拡散速度を制御することが可能であることを明らかにした.Furanハイドレートが水素混合ハイドレートの形成速度を大幅に向上させることや,拡散速度の傾向とハイドレートケージサイズとの関係を示すことができたことから,おおむね順調に進展していると判断した.一方で,furanの揮発性が高いため分離後の水素純度を低下させてしまうことや,メタンやCO2ガス,これらの混合ガスに関しては未検討であるといった課題が生じている.加えて,低圧で不安定となるハイドレートの表面構造解析手法の確立も達成していないため,これらを考慮して次年度の研究計画を立てる必要がある.拡散速度を大幅に向上させたfuranは揮発性が高いため,分離後のガスの純度を低下させてしまうといった課題が生じた.今後は不揮発性であるtetra-n-butylammonium bromide(TBAB)等のイオン液体を用いたセミクラスレートハイドレートについて研究を行う.

その際,セミクラスレートハイドレートの構造自体が明確になっていないことやTBAB濃度に応じて構造が変化するといったことから,構造解析の検討や本系に対応した速度論モデルの改良を行う.また,ケージサイズだけでなく,結晶子サイズやハイドレート粒子の形成法においてもガス分子の拡散速度に影響を与える可能性があるため,多種にわたる観点からハイドレート中の拡散速度の支配因子を検討していく.イオン液体を用いることで低圧でのハイドレートの安定性が増すため,工学的な利用価値を高めることを目的に,より低圧での分離プロセスについて検討を行う.また,実際にハイドレート膜を用いて分離係数を測定するため,装置開発および分析方法についても検討する.次年度使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり,平成24年度請求額と合わせ,次年度に計画しているハイドレートを用いたガス分離プロセスに関する研究の遂行に使用する予定である.
通常学級に在籍する発達障がいを有する児童生徒への健康支援スキル向上プログラム開発

本研究の目的は、通常学級に在籍する発達障害のある児童生徒への健康支援スキルの向上を目指したプログラムの開発である。通常学級に在籍する発達障害のある児童生徒の実態を把握するために、小学校・中学校の教諭・養護教諭を対象に質問紙調査を実施した。その調査結果を踏まえて作成したプログラムを基に、小学校・中学校の教諭を対象に、2日間の研修会を開催し、質問紙調査によるプログラム評価を行った。その結果、プログラムに対する評価は肯定的であった。以上の結果から、本プログラムの有効性が示唆された。本研究は通常学級に在籍する発達障がいを有する児童生徒へのかかわりにおいて、教諭が困難に感じていることを明らかにすることを目的とした。2013年12月2014年1月に、学校長の承諾が得られた小学校29校、中学校42校に調査票を郵送し、回収された365(回収率73.4%)の調査票を分析した。対象者の属性は、小学校164(44.9%)、中学校201(55.1%)、男性132(36.2%)、女性233(63.8%)であった。発達障がいを有する児童生徒とのかかわりにおいて教諭が感じている困難に関する因子は、F1;授業への困難感(α=0.91)、F2;思考過程への困難感(α=0.86)、F3;課題遂行への困難感(α=0.84)、F4;状況認知への困難感(α=0.81)の4因子が抽出された。4因子と基本属性との関連をみると、F1,F3,F4において男性よりも女性が困難感を感じていた。また、中学校教諭よりも小学校教諭が4因子全ての困難感を有意に多く感じていた。教諭経験年数との関連では、経験年数が長い者は短い者に比べ4因子全てにおいて有意に多く困難感を感じていた。さらに職業性ストレスとの関連をみると、F1では心理的な仕事の負担(質)、仕事や生活の満足度、F2では心理的な仕事の負担(質)、仕事の適性度、上司からのサポート、F3では心理的な仕事の負担(量)、心理的な仕事の負担(質)、F4では心理的な仕事の負担(質)、職場環境によるストレス、技能の活用度において困難感が高い者ほどストレスが有意に高いという結果が示された。また今後の対策として研修に求める内容は、具体的な支援策と回答した者が88.8%と高い割合であった。今後予定している健康支援スキルアッププログラムの内容を今回の調査結果を踏まえ、精選することにより、学校現場にとって有益なプログラム開発に繋がることが期待できる。通常学級に在籍する発達障がいのある児童生徒への健康支援スキル向上プログラム開発を目的に2日間の研修を実施した。参加者は小・中学校教諭24人であった。1日目は、研修項目(以下項目とする)1;講演「共生社会に向けた通常での学級でのインクルーシブ教育を考える」、項目2;演習「注意を集中し続けることが難しい子への支援」、項目3;演習「発達障がいのある子どもへの支援1」、2日目は、項目1;講演「発達障がいのある子どもの医学的支援」、項目2:講演「先生と保護者の関係づくり」、項目3;演習「発達障がいのある子どもへの支援2」、項目4;演習「全体の振り返り・まとめ」の内容で実施した。プログラム評価は、研修項目毎に、内容の適切さ、わかりやすさ、満足度、役立ち度について5件法で回答を求めた。その結果、1日目は、項目1は4つの評価項目とも肯定的評価100%、項目2は分かりやすいが95.8%で他の3項目は肯定的評価100%、項目3は分かりやすいと満足は100%、適切と役立つは95.8%、1日目全体のプログラム構成は全員が適切であったと回答していた。2日目は、項目1は適切と役立つは100%、満足95.8%、分かりやすい91.7%、項目2は適切87.5%、分かりやすい83.3%、満足62.5%、役立つ70.8%、項目3は4項目とも肯定的で100%、項目4は適切95.7%、分かりやすい・満足・役立つは100%、2日目全体のプログラム構成は適切であったは87.5%で、1日目同様に参加者はプログラムを高く評価していた。また1日目の研修内容を勤務校で実践した割合は70.8%であった。このことからも研修内容がわかりやすく、実践しやすい内容であったことが推察される。以上の結果から、本プログラムは通常学級に在籍する発達障がいのある児童生徒への健康支援スキル向上プログラムとして有用であることが示唆された。通常学級に在籍する発達障がいのある児童・生徒への健康支援スキル向上プログラムを開発することを目的に、2015年度は昨年度開催した2日間の研修のフォローアップ調査を実施した。調査内容は、1研修参加後の仕事上での変化、2研修参加後の児童・生徒に対する気持ちの変化、3研修内容の業務への取り入れの有無、4職業性ストレス尺度、5セルフエスティーム尺度、6心身の訴え尺度である。データ解析の結果、研修参加後の仕事上での変化では18名(75.0%)が変化したと回答し、「子どもへの敏感な対応ができるようになった」「発達障がいを肯定的にとらえ,学校全体で情報を共有しながら対応するようになった」

「具体的対応方法が増えたことで,突発的な対応にも気持ちにゆとりを持って対応できた」「問題行動をおこしがちな子どもの個々の特性に合わせた指導を心がけるようになった」などが記述されていた。研修参加後の児童・生徒に対する気持ちの変化では、16名(66.7%)が変化したと回答し、「子どもが困っている状況の理解が深まり、不適応な行動を起こした時,その要因を様々な観点から探ることができるようになった」「通常の子どもとと同じように特別支援の子どもの病気のことを理解し,チームで対応することができるようになった」「子どもができるまで待つことができるようになった」「自分の仕事に自信を持って取り組めるようになった」などが記述されていた。研修内容の業務への導入では20名(83.3%)が導入したと回答し、教育と医療の連携についての校内研修の実施、子どもに接するときの態度、コラージュなどが記述されていた。さらに参加者のセルフエスティームは、研修参加前に比べて研修終了時および3ヵ月後は有意に高くなっていた。以上のことから本プログラムの内容が実践に活用されていることが明らかとなり、その有効性が示唆された。本研究の目的は、通常学級に在籍する発達障害のある児童生徒への健康支援スキルの向上を目指したプログラムの開発である。通常学級に在籍する発達障害のある児童生徒の実態を把握するために、小学校・中学校の教諭・養護教諭を対象に質問紙調査を実施した。その調査結果を踏まえて作成したプログラムを基に、小学校・中学校の教諭を対象に、2日間の研修会を開催し、質問紙調査によるプログラム評価を行った。その結果、プログラムに対する評価は肯定的であった。以上の結果から、本プログラムの有効性が示唆された。概ね当初の計画通りに研究が実施できている。地域看護学通常学級に在籍する発達障がいのある児童生徒への健康支援スキル研修実施3カ月後にフォローアップ調査を行い、プログラムの効果検証を行う。その結果をもとに、プログラムの内容の検討を行う。具体的には以下のように実施する予定である。1.健康支援スキルの評価を行うために平成26年度の研修に参加した小学校・中学校の教諭に質問紙調査を実施し、その結果を分析検討する。2.平成25年度の実態調査、平成26年度の研修会の実施結果、平成27年度の評価調査結果から、小学校・中学校の教諭の健康支援スキル向上のためのプログラム評価を行う。3.本研究の最終目的である小学校・中学校の通常学級に在籍する発達障がいのある児童生徒への支援として、教諭・養護教諭の健康支援スキル向上のためのプログラムを開発する。これまでの計画は、通常学級に在籍する発達障がいを有する児童生徒の実態と教諭のかかわり実態把握が主な目的であったので、公立の小学校、中学校への郵送法による実態調査を実施し実態を把握することができた。おおむね計画通り進展している。研究は概ね計画通りに進行している。研究データ収集及び入力が予定以上に円滑に進行したため、研究補助の人件費が当初予定していた金額より少額となり、次年度使用額が生じた。通常学級に在籍する発達障がいを有する児童生徒への支援スキル向上のためのプログラムを編成し、それに基づき参画型の研修を実施する。フォローアップ調査のデータ入力及び解析、資料整理等の研究補助者経費、研究成果発表経費として使用する。アンケート集計に係る人件費を支出することなく研究者間でデータ入力が可能であったため次年度へ繰り越しとした。次年度計画の研修に係る謝金等人件費に使用する計画である。
クォークとレプトンの世代構造の解明(クォークレプトン質量行列模型)

宇宙に存在する物質の基本的粒子であるクォークとレプトンの世代構造を解明することは、素粒子物理学における最重要課題の一つである。素粒子物理学の標準理論では、実験から分かっているクォークとレプトンの世代構造を矛盾なく説明できるものの、それらは理論からは決まらないフリーパラメータで表される。そこでクォークとレプトンの世代構造を解明するには、標準理論を超えたより基本的な理論を考えなければならない。そのような理論として、超対称大統一理論が有望であると考えられている。超対称大統一理論では、標準理論の三つのゲージ対称性が一つのゲージ対称性に統一されるため、世代構造にある種の制限がつくからである。ただし、大統一理論ではクォークの世代構造についてはある程度理解できるものの、レプトンの世代構造を理解するのは、一般には困難である。ところで、大統一理論のアイデアが実際に実験と矛盾しないためには、ボソンとフェルミオンの間の対称性である超対称性が必要不可欠である。超対称性は、通常のベクトル時空座標にグラスマン座標を加えた超時空における時空の対称性として理解できる。このように、素粒子物理学を理解するにあたって、超時空における時空の対称性が果たす役割は非常に大きい。そこで、私は超時空における可能な時空の対称性が超対称性の他にもないか調べた。研究の結果、超時空における新しい回転対称性が可能であることが分かった。その新しい回転対称性は、グラスマン座標における時空の対称性であり、通常のベクトル座標における対称性ではない。また、この回転対称性は、新しいローレンツベクトル生成子によって引き起こされる回転の下での対称性である。さらに、超時空における新しい回転対称性は、通常のローレンツ対称性と一つの対称性に自然に統一される。したがって、宇宙が超高エネルギースケール、すなわち、超短距離でこの統一された回転対称性を持っていれば、そのような短距離スケールでは、それぞれ異なるスピンをもつ場が同じ一つの場に統一されるという非常に目覚ましい結果が得られる。この対称性の拡張は、何ら仮定を持ち込まない非常に単純なものなので、宇宙が新しい時空の対称性を持つ事は十分考えられる。新しい対称性は時空の対称性なので、短距離スケールでの重力相互作用とも関係しているはずであるし、また新しい対称性が大統一理論にどういう役割を果たすかは今の所分かっていないが、それらのことを調べることによって、クォークとレプトンの世代構造の謎にせまりたい。最近のニュートリノ振動実験により、レプトン側の世代混合角が大きいことが明らかになった。一方、クォーク側の世代混合角は小さい。素粒子物理学の基礎理論である標準理論や、その背後にあると期待される大統一理論では、このクォークとレプトンの世代構造を説明できない。クォークとレプトンの世代構造は、素粒子物理学における最大の謎である。そこで、クォークとレプトンの世代構造を説明できる大統一理論の構築が課題である。本研究では、クォークとレプトンの世代構造を説明できるE_6大統一理論の構築を目指す。そのため、今年度は、標準理論のゲージ対称性がE_6大統一理論にどのように含まれるかでその全ての可能性について調べた。その結果、強い相互作用のゲージ対称性と弱い相互作用のゲージ対称性は、比較的大きなゲージ対称性であるため、E_6大統一理論におけるこの二つのゲージ対称性の定義の仕方に不定性はなく、ただ一通りしかないことが分かった。しかし、標準理論に含まれるもう1つのゲージ対称性であるハイパーチャージ対称性は、小さなゲージ対称性であるため、E_6大統一理論におけるハイパーチャージ対称性の定義の仕方は一意的には決まらない。そこで、弱い相互作用のエネルギー領域で標準理論を正しく再現する、ハイパーチャージ対称性の定義の仕方の可能性の全てを調べたところ、3つの異なる定義が存在することが分かった。3つの異なる定義の内2つの定義では、標準理論の3つのゲージ結合定数があるエネルギーで同時に統一することはない。ゲージ結合定数の統一に関する新たな公式も与えた。また、電磁相互作用のゲージ対称性の起源が、E_6大統一理論の枠組みでは大きな左右対称性であることを指摘した。本研究により得られた結果は、現実的なE_6大統一理論の模型構築に役立つことが期待される。

その新しい回転対称性は、グラスマン座標における時空の対称性であり、通常のベクトル座標における対称性ではない。また、この回転対称性は、新しいローレンツベクトル生成子によって引き起こされる回転の下での対称性である。さらに、超時空における新しい回転対称性は、通常のローレンツ対称性と一つの対称性に自然に統一される。したがって、宇宙が超高エネルギースケール、すなわち、超短距離でこの統一された回転対称性を持っていれば、そのような短距離スケールでは、それぞれ異なるスピンをもつ場が同じ一つの場に統一されるという非常に目覚ましい結果が得られる。この対称性の拡張は、何ら仮定を持ち込まない非常に単純なものなので、宇宙が新しい時空の対称性を持つ事は十分考えられる。新しい対称性は時空の対称性なので、短距離スケールでの重力相互作用とも関係しているはずであるし、また新しい対称性が大統一理論にどういう役割を果たすかは今の所分かっていないが、それらのことを調べることによって、クォークとレプトンの世代構造の謎にせまりたい。
心筋障害における心筋内遺伝子転写調節機構の解析(サイトカインによる心筋内局所急性期反応)

平成8年度は、以下の2点に着目して実験を行った。実験結果から、Hemopexin遺伝子は心筋細胞内でも発現に十分なプロモーター活性を示すことが明らかになった。しかしIl-6 response elementをSV40プロモーターの上流にtandemに6個連結したpA10 CAT2の転写活性は低酸素刺激(95% N_2-5% CO_2)の有無にかかわらず同程度であった。以上の結果および共同研究者の長江が報告したマクロファージの培養上清により心筋細胞内のHemopexin遺伝子の発現量が約3倍に上昇する結果(Jpn.Circ.J.58.Sopplement 1 pp196,1994)を考えるとHemopexin遺伝子の発現調節には虚血再灌流時に誘導される心筋細胞由来の内因性Il-6に加え、マクロファージ等から産生される外因性Il-6関与が必要であることが示唆される。現在外因性Il-6のIl-6 response elementに対する反応性について検討を行っている。
細胞接着を基盤とした赤芽球の血管内侵入機構の解析

発生過程における赤芽球の血管内侵入を制御する因子としてインテグリンに着目した。本研究課題ではインテグリンβ1の変異体ゼブラフィッシュおよび、任意の細胞でインテグリン活性を阻害可能なトランスジェニック系統を作製して表現型を解析した。研究期間内に「(1)インテグリンβ1b変異体」「(2)血管内皮細胞特異的なインテグリンβ1阻害」「(3)赤芽球特異的なインテグリンβ1阻害」に関して解析を行ったが、そのいずれにおいても期待する赤芽球移動に関する表現型は得られなかった。(1)(2)に関しては「血管形成の異常」と「頭部出血」という共通の表現型が得られたことから『血管内皮細胞におけるインテグリン活性は心血管系の構築に必要である』と題した論文発表を行った。また上記の実験と並行して、任意の細胞でRho活性を阻害できるトランスジェニックゼブラフィッシュ系統を構築した。当該系統は現在解析中であり、別の研究課題として提案予定である。本研究課題では、赤芽球の血管内侵入の制御機構を明らかにすることを目的にしている。細胞接着分子であるインテグリンおよび、細胞運動に関わるRhoシグナルに注目し、一次赤芽球と血管内皮細胞で要求される機能について調査した。任意の細胞でインテグリンおよびRhoシグナルを抑制できる遺伝子組換えゼブラフィッシュ系統を4系統、赤芽球で任意の因子を発現誘導できる系統を1系統樹立した。上記の系統を用い、血管内皮細胞と赤芽球それぞれでインテグリンあるいはRhoシグナルの機能抑制を行い、レーザー顕微鏡下で細胞および組織の形態観察を行った。その結果、インテグリンに関しては血管の強度/維持に関して、Rhoシグナルに関しては細胞分化への関与を示唆する表現型を得た。今後の研究機関内に表現型の精査と、発生過程における意義について考察を行う。これまでに「細胞接着因子であるインテグリン」「細胞運動に関わるRhoシグナル」を任意の細胞で機能抑制できるゼブラフィッシュ系統の樹立に成功した。それぞれの「血管内皮細胞」および「赤芽球」での機能抑制実験を行った。その結果、「血管内皮細胞-インテグリン抑制」「赤芽球-Rhoシグナル」の抑制により、それぞれ顕著な表現型を得ることができた。後者に関しては、細胞分化への関わりが示唆されたため、本研究テーマから派生した別課題として発展できる可能性もあると考えている。前年度に樹立した遺伝子組み換えゼブラフィッシュ系統(計5系統)を用い、引き続き形態形成期の血管および血球細胞に注目した解析を行った。前年度の予備的観察で見出した血管構造に起因する表現型の精査を行い、組織特異的なインテグリン阻害の作用を検証した。取得した情報を元に、前年度末から論文投稿を行っている。論文投稿中であるため、この場での研究結果の具体的記述は差し控え、最終年度の報告で詳細を記す。論文公開後はバイオリソースプロジェクトへ系統を寄託することを予定している。Rho阻害系統に関しては、遺伝子導入した集団内に発現量の異なる複数系統が混在しており、野生型との交雑により系統の分離と均一化を行っている。インテグリン阻害系統については当初の予定に掲げた検証を概ね終え、得られたデータについては論文投稿を開始している。Rho阻害系統についての解析は次年度に持ち越しとなったが、交雑と継代は順調に実施できており、最終年度内には予定した表現型の観察が実施できる見込みである。細胞の移動に関しては、研究計画に沿って内在性の責任因子の同定、および分子メカニズムの精査を推進する。細胞分化についてはゼブラフィッシュ個体の実験系では詰め切れない部分もあるため、培養系による細胞分化の手法を持った研究チームとの共同研究も模索する。インテグリン阻害系統に関してはバイオリソースプロジェクトへの寄託と共に、血管・血球以外の細胞に着目した解析を共同研究として実施予定である。また、血管・血球に関する表現型も別視点から解析を行うなど、詰め切れていない点を補強する。Rho阻害系統については血管・血球に着目した表現型解析を実施する。本系統も汎用性の高い材料であるため、本プロジェクト期限内での論文発表とバイオリソースプロジェクトへの寄託を実施する。樹立した系統の一部に関して、追加で交雑および継代が必要となったため、予定していた解析が当該年度内に実施できなかった。次年度に繰り越し、当該実験に必要な物品費として使用する予定である。
ヘテロポリ酸のセンサー機能と光電子プローブ化学計測法の研究

12-モリブドリン酸の化学センサーとしての応用を試みる目的で12-モリブドリン酸を感応体とするイオン選択性膜を用いた複覆電極を作製した。すなわち、テトラハイドロフラン溶媒中に塩化ビニル重合体粉末を溶解し、種々の濃度に12-モリブドリン酸を加えて均一に溶解した後、直径1.5mmの銅線の先端に塗布し乾燥したものを作製した。この電極が高濃度の水素イオンセンサーとして応用できることを発見した。すなわち【10^(-4)】mol/【dm^3】10mol/【dm^3】の水素イオン濃度の対数と電位変化との間に比例関係を得た。この直線の勾配は、感応膜中の12-モリブドリン酸によって異なり、12-モリブドリン酸と塩化ビニールの重量比が1:4のとき、水素イオン濃度の対数1単位当たりの電位の変化が47±1mVを示した。水素イオンを与える酸として硝酸、塩酸,過塩素酸,硫酸のいずれの無機酸を用いても一致した電位を与え、フッ酸は1mol/【dm^3】塩酸酸性溶液で1mol/【dm^3】の濃度まで共存していても妨害とならなかった。又、アルカリ元素イオンを含む数種の金属イオンについても共存の影響をしらべた。選択係数は【Na^+】,【K^+】,【Ba^(2+)】および【Ca^(2+)】では、0.10であった。ヘテロポリ酸感応膜は、青色の混合錯体となって保持されている。この膜の感応機構については、今後研究を続けていく予定である。
非正曲率空間への群作用

離散群の非正曲率空間への任意の等長作用が固定点を持つための十分条件の一つに、有限グラフのスペクトルギャップの非線形の類似物を評価するという方法がある。このため、有限グラフの非線形スペクトルギャップを評価することが研究の目的の一つであった。そのための一つのアプローチはWirtingerの不等式(正確には、Gromovによる離散類似)を用いるというもので、Pansuはこの手法でいくつかの有限グラフに対して非線形スペクトルギャップのシャープな評価を得ている。この手法がどの程度他のグラフでも使えるのかを調べるために、まずWirtingerの不等式の証明を見直し、パラメータが小さい特殊な場合にはWirtingerの不等式は本質的に非正曲率空間上の4点の間の距離が満たす不等式から導くことができることが分かった。また、この理解に基づいて、A3型のコクセター複体の1スケルトンに対して非線形スペクトルギャップのシャープな評価ができることが分かった。この値は線形のスペクトルギャップに等しく、An型のコクセター複体に対する我々の予想の一部が証明できたことになる。この計算はより一般のコクセター複体や球面的ビルディングに対する評価を得るうえで本質的なステップであると考えられる。また、線形のスペクトルギャップの評価法の一つであるSaloff-Costeの方法を非線形化することができ、これを用いることで、木の非線形スペクトルギャップの評価もできることが分かった。これに関してはまだ評価は粗いと思われるので、今後、より精密な評価をする必要がある。
亡命ポーランドと亡命ロシアにおける「場所」に関する比較文化的研究

初年度は、本プロジェクトの前身の「ポーランドの亡命ロシア」から継続する形で研究を進め、以下の場で成果を公開した。4月、英国スラヴ東欧学会年次大会(ケンブリッジ)で、発表「ヘテロトピアとしての亡命コミュニティ:レーミゾフの場合」を行った。8月、国際スラヴィスト会議(ベオグラード)で、発表「チャプスキとレーミゾフ:亡命時の交友関係」を行った。10月、分担研究者を務める科研費プロジェクト「東欧文学の多言語的トポスをめぐる研究」(代表者・井上暁子)主催の国際シンポジウム(東京大学本郷キャンパス)で、発表「ワルシャワの亡命ロシア」を行った。11月、ポーランド独立100周年記念学会(城西大学紀尾井町キャンパス)で発表「「亡命作家」ゴモリツキのアイデンティティをめぐって」を行った。いずれも、研究の蓄積の浅い「戦間期ポーランドの亡命ロシア」についての実態を様々な角度から具体的に明らかにする試みであり、現在論文化の最中である。また、2月に、共同研究者であるピョートル・ミツネル氏(ステファン・ヴィシンスキ枢機卿大学教授)をワルシャワから招聘し、早稲田大学にて講演会「ポーランドの亡命ロシア」を開催した。亡命ポーランド・ロシアの比較文化研究の第一人者を招き、氏の最近の研究成果を共有できた意義は大きいと考える。このほか、7月、北海道スラヴ研究会(北大スラブ・ユーラシア研究センター)にて、「日本におけるロシア・モダニズム受容:レーミゾフの場合」を行い、亡命作家アレクセイ・レーミゾフを中心にしたロシア・モダニズムの、明治から昭和初期の日本における受容状況について、これまでにモスクワほかで実施したアーカイヴ調査の成果を踏まえて紹介した。2015年に開始した「ポーランドの亡命ロシア」研究プロジェクトと連動させ、4回の学会発表と2回の招待講演を行った。また、亡命ロシアと亡命ポーランドの比較文化研究の第一人者であるピョートル・ミツネル氏を招聘し講演会を開催した。以上の場でのディスカッションで得た示唆をもとに、現在、ワルシャワの亡命ロシア文化に関する論文化に取り組んでおり、本研究はおおむね順調に進展している。本研究は20世紀前半ポーランドの、亡命者を含む芸術家による「場所」の経験の芸術への投影を言語テクストおよび視覚芸術作品の中に追うもので、とくに、同じスラヴ語圏に属す隣国ロシアのモダニズムと照らして検討することで、ポーランド文学研究やヨーロッパ・モダニズム研究に新しい知見をもたらすことを目指している。今後、亡命ポーランド最大の雑誌「クルトゥラ」編集に大きな役割を果たした画家・文芸評論家ユゼフ・チャプスキの、とくに戦後パリで執筆された評論の分析を進める。11月に予定していた国際学会(ASEEES)への参加と資料収集(ともにアメリカ)を取りやめたため。取りやめた理由として、8月に参加した国際スラヴィスト会議(ベオグラード)でのディスカッションを踏まえて、より理論を深め論文化する必要があると考えた。次年度・翌年度使用額を合わせて、改めて、ロシアでの国際学会への参加を検討している。
口腔内細菌およびプロバイオティクス由来活性物質による新規食道癌予防・治療法の開発

現在までに食道癌群16名17病変とコントロール群5名から組織と唾液を採取した.食道癌群からは食道癌部,正常食道粘膜部,口腔内唾液を採取,コントロール群では,正常食道粘膜と口腔内唾液を採取している.菌叢解析は食道癌症例3例,コントロール群3例の計6症例15検体について調製した16SrRNA遺伝子アンプリコンをMiSeq次世代シークエンサーにて配列解析を行った.得られた配列をプリプロセス後,フローラジェネシスソフトウエアによる配列のグループクラスター化,細菌種類アサインと系統解析を実施した.全6症例15検体のデータをまとめた系統解析クラスター分類の結果、376の細菌クラスターに分類された。細菌クラスター全体では59.3%に当たる223クラスターが、各サンプルレベルでは3660%のクラスターの細菌種アノテーション付与がなされた。現在,familyレベルで関与が疑われる菌種に着目してさらに解析を進めているとともに症例数を増やして検討を行う予定である.我々はプロバイオティクス由来の胃癌細胞株に対して腫瘍増殖抑制作用を持つ特異的抗腫瘍分子を同定した.このため同分子よる食道癌増殖抑制効果について検討した.方法は低分化型食道扁平上皮癌細胞株KYSE70と高分化型食道扁平上皮癌細胞株KYSE30を用いてSulforhodamine B (SRB) Assayを行い増殖抑制効果を評価した.濃度を変えた特異的抗腫瘍分子を各食道癌細胞株に添加,1週間培養した後SRB Assayを行ったところ,KYSE70の特異的抗腫瘍分子添加群ではいずれの濃度でも,有意に増殖能が抑制された.今後は,抑制の機序について解析を進める予定である.食道癌症例の蓄積は順調であるが,対照群については集積が進んでいない.施設の特性上,何らかの疾患を有することが多いためと思われるが,症例数を増やすよう積極的に症例集積に努める.症例数を増やすとともに,現在までに絞り込まれた候補の菌種に対して解析を進めていく.特異的抗腫瘍分子については抑制の機序について解析を進める.食道癌(扁平上皮癌,腺癌)の既知の危険因子だけではその発症・抑制を説明できない症例が少なからず存在するため,未知の食道癌発生・抑制因子の存在を探索する必要がある.本研究では,食道癌の発生や進展における口腔内細菌の関与に注目して食道癌の発生や進展への関与,さらには外来菌も含めてその作用機序や菌由来活性物質を同定することを目的に検討を行っている.今年度は,症例の蓄積を開始しており症例蓄積中である.全身状態不良の症例も多く,検体の収集に時間がかかっている.現在までに食道癌群7名8病変とコントロール群5名から組織と唾液を採取した.食道癌群からは食道癌部,正常食道粘膜部,口腔内唾液を採取,コントロール群では,正常食道粘膜と口腔内唾液を採取している.測定系の確立のためこのうち1症例ずつに対してゲノムDNA抽出と16SrRNA遺伝子アンプリコン調製のうえ,アンプリコンシークエンシングによる菌叢解析を施行した.ゲノムDNA抽出と16SrRNA遺伝子アンプリコン調製は,生検組織は半量程度を分取してQIAamp DNA miniキットを用い,唾液綿棒拭い液は200μlを分取して標準キットにてゲノムDNA抽出を行った.調製したDNAはQubit蛍光試薬によりDNA濃度を測定した.調製したDNA(10ng in 20μl反応液)を鋳型にタグ付きユニバーサルプライマーで16SrRNA遺伝子領域をPCR増幅したところ,全5検体で解析に必要十分量のDNAが調製された.PCRアンプリコンの電気泳動では唾液2検体はシャープなバンド,生検3検体はスメアなバンド(ホストゲノムの混入による影響の可能性)のPCRアンプリコンが得られた.本アンプリコンを用いてMiSeqシークエンシング解析を実施した.菌叢解析は調製した16SrRNA遺伝子アンプリコンをMiSeq次世代シークエンサーにて配列解析を行った.得られた配列をプリプロセス後,フローラジェネシスソフトウエアによる配列のグループクラスター化,細菌種類アサインと系統解析を実施した.全5検体のデータをまとめた系統解析クラスター分類の結果、208の細菌クラスターに分類された.細菌クラスター全体では60.1%に当たる125クラスターが,各サンプルレベルでは4861%のクラスターの細菌種アノテーション付与がなされた.今後ほかの症例についても解析を進めていく予定である.症例の集積が,予定よりも遅くなっている.また,症例数がまとまったところで解析と考えていたため.現在までに食道癌群16名17病変とコントロール群5名から組織と唾液を採取した.食道癌群からは食道癌部,正常食道粘膜部,口腔内唾液を採取,コントロール群では,正常食道粘膜と口腔内唾液を採取している.菌叢解析は食道癌症例3例,コントロール群3例の計6症例15検体について調製した16SrRNA遺伝子アンプリコンをMiSeq次世代シークエンサーにて配列解析を行った.得られた配列をプリプロセス後,フローラジェネシスソフトウエアによる配列のグループクラスター化,細菌種類アサインと系統解析を実施した.全6症例15検体のデータをまとめた系統解析クラスター分類の結果、376の細菌クラスターに分類された。現在,familyレベルで関与が疑われる菌種に着目してさらに解析を進めているとともに症例数を増やして検討を行う予定である.

我々はプロバイオティクス由来の胃癌細胞株に対して腫瘍増殖抑制作用を持つ特異的抗腫瘍分子を同定した.このため同分子よる食道癌増殖抑制効果について検討した.方法は低分化型食道扁平上皮癌細胞株KYSE70と高分化型食道扁平上皮癌細胞株KYSE30を用いてSulforhodamine B (SRB) Assayを行い増殖抑制効果を評価した.濃度を変えた特異的抗腫瘍分子を各食道癌細胞株に添加,1週間培養した後SRB Assayを行ったところ,KYSE70の特異的抗腫瘍分子添加群ではいずれの濃度でも,有意に増殖能が抑制された.今後は,抑制の機序について解析を進める予定である.食道癌症例の蓄積は順調であるが,対照群については集積が進んでいない.施設の特性上,何らかの疾患を有することが多いためと思われるが,症例数を増やすよう積極的に症例集積に努める.引き続き症例の蓄積を積極的に行う.前癌病変症例からも検体を積極的にとる.ある程度の症例数が蓄積された時点で,解析を行う.今後適宜解析を進めていく.また,プロバイオティクス由来物質の食道癌に対する抗腫瘍効果についての解析も並行して進めていく.症例数を増やすとともに,現在までに絞り込まれた候補の菌種に対して解析を進めていく.特異的抗腫瘍分子については抑制の機序について解析を進める.効率よく消耗品を使用し,節約に努めたため次年度使用額が生じた.研究の進捗状況がやや遅れていることから,当初予定よりも支出が下回る結果となった.今後癌腫の違いや,進行度の違いなどによる細菌叢の差違について菌叢解析を行うために使用予定である.症例の蓄積は時間がかかっているが,徐々に蓄積されている.次年度の物品費として使用する.