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ドイツのシュタインマンの企業倫理論に関する研究―企業対話に注目して―

本研究は、ドイツ経営学史という分野の研究であり、ドイツのシュタインマンの企業倫理論について研究している。日本企業においても不祥事が相次いでおり、企業倫理の実践が求められているなかで、本研究の目的は、まず、シュタインマンの企業倫理論の全体像を明らかにすることであり、そしてとりわけ、シュタインマンの企業倫理論のなかで企業対話という部分について書かれた文献に注目し、シュタインマンが提唱する「企業対話を重視する企業倫理論」を考察することによって、日本企業の企業倫理の実践にとって有効な方法を提示する手掛りを見つけることである。2018年度は、シュタインマンの企業倫理論の文献を丹念に読み、その内容を理解し、考察するというスタイルで研究を行ってきた。具体的には、シュタインマンに、私がシュタインマンの企業倫理論について研究をしており、とりわけ企業対話について関心があることをお伝えしたところ、シュタインマンから、企業が対話を実践させるために必要な取り組みを実際に行った先進的な事例等について書かれた文献を示して頂いたのだが、2018年度は、それらの文献を中心に精読し、その内容を明らかにする作業に取り組んだ。しかしながら現時点では、文献の精読に時間を費やし文献の内容を十分に理解できておらず、この研究に関しての私の研究成果をまとめて公表できる段階には至っていない。現在は原文の精読の途中の段階である。2019年度以降は、この作業を引き続き継続し、研究成果を公表できるように、文献を精読する速度をあげていけるように努めていきたい。研究が予定通りに進まなかった理由は、2点ある。1点目は、科研費の申請時には予想していなかったほど、学内業務が増えたことである。科研費の申請後に、教員の数が大幅に減り、とりわけ私と近い分野を専攻されている教員が急に連続して退職なされ、学内で担当する業務内容が一気に増えたために、研究が当初の予定通りには進まなかった。とりわけ、2018年から所属学部で新規で取り組む(大幅に改革する)ことになっていた業務を私が担当するようにと命じられ、さらに、その中心メンバーにならざるを得ず、その業務に対して時間的・精神的労力をあまりにも多く費やした。このことは、研究が予定通りに進まなかったことに大きく影響してしまった。2点目は、私が文献を精読する際の速度に問題があった。経営学史という研究分野の性質上、外国語文献について、その内容をより丁寧により深く吟味しながら読むことが必要であるが、私が外国語文献を訳して十分に理解するのに予想以上の時間を費やしてしまったことが、研究が予定通りに進まなかった理由の1つである。原文を間違って解釈しないようにと意識すればするほど、この訳・この解釈で本当に大丈夫だろうかと不安にかられてしまい、一旦訳した原文を再度訳し直して再検討することが非常に多くなってしまい、原文を訳すのに、予想以上の時間を費やしてしまった。私自身のドイツ語文献・英語文献を精読する能力の未熟さが、研究が予定通りに進まなかったことに影響してしまったと思う。本研究は、経営学史という分野であり、ドイツのシュタインマンの企業倫理論に関する文献を中心に精読し、その内容を明らかにすることが重要な目的となる。2018年度は、研究の進行が遅れたが、3年計画の1年目であったので、残りの2年間では当初立てた計画を、実施速度をあげて取り組んでいく予定である。2019年度以降は、シュタインマンの企業倫理論に関する文献を、丁寧さを損なわずに着実に速度をあげて読み込んでいき、企業対話に関する彼の見解を明らかにし考察する予定である。また、シュタインマンが企業対話に関する見解を構築するにあたって影響を受けた、他の研究者の理論についても考察をしていきたい。

科研費の申請後に、教員の数が大幅に減り、とりわけ私と近い分野を専攻されている教員が急に連続して退職なされ、学内で担当する業務内容が一気に増えたために、研究が当初の予定通りには進まなかった。とりわけ、2018年から所属学部で新規で取り組む(大幅に改革する)ことになっていた業務を私が担当するようにと命じられ、さらに、その中心メンバーにならざるを得ず、その業務に対して時間的・精神的労力をあまりにも多く費やした。このことは、研究が予定通りに進まなかったことに大きく影響してしまった。2点目は、私が文献を精読する際の速度に問題があった。経営学史という研究分野の性質上、外国語文献について、その内容をより丁寧により深く吟味しながら読むことが必要であるが、私が外国語文献を訳して十分に理解するのに予想以上の時間を費やしてしまったことが、研究が予定通りに進まなかった理由の1つである。原文を間違って解釈しないようにと意識すればするほど、この訳・この解釈で本当に大丈夫だろうかと不安にかられてしまい、一旦訳した原文を再度訳し直して再検討することが非常に多くなってしまい、原文を訳すのに、予想以上の時間を費やしてしまった。私自身のドイツ語文献・英語文献を精読する能力の未熟さが、研究が予定通りに進まなかったことに影響してしまったと思う。本研究は、経営学史という分野であり、ドイツのシュタインマンの企業倫理論に関する文献を中心に精読し、その内容を明らかにすることが重要な目的となる。2018年度は、研究の進行が遅れたが、3年計画の1年目であったので、残りの2年間では当初立てた計画を、実施速度をあげて取り組んでいく予定である。2019年度以降は、シュタインマンの企業倫理論に関する文献を、丁寧さを損なわずに着実に速度をあげて読み込んでいき、企業対話に関する彼の見解を明らかにし考察する予定である。また、シュタインマンが企業対話に関する見解を構築するにあたって影響を受けた、他の研究者の理論についても考察をしていきたい。ドイツ語文献などの古い洋書は、絶版等の理由で入手できなかったり、注文してから届くまでに予想以上に時間がかかってしまい、そのために次年度使用額が生じた。次年度使用額については、翌年度分として請求した助成金と合わせて、文献の入手のために使用する計画である。
刑の一部執行猶予を含む刑罰の重さの認知要因の解明と刑事司法運用への応用研究

今年度は第1年度であったため、刑の一部執行猶予制度に関連する先行研究調査を中心に行った。先行研究調査の方法としては、文献調査を採用した。具体的には、関西大学の蔵書、購読している雑誌および雑誌データベースから刑の一部執行猶予制度に関連する文献を収集し、及びそれで不足する文献については他大学図書館からの取り寄せ、新規に出版された書籍の購入等を行った。収集した文献については精読するとともに、収集した文献のうち約140件についてデータベース化を行い、レビューを進めている。現在、レビュー論文の原稿を執筆し、最新の議論状況に基づいて心理学的問題点の洗い出しを行っている。それと同時に、2年目の課題の先取りになるが、刑の一部執行猶予を含む刑罰の重さの軽重の判断に関する質問紙の作成に着手した。予め統計の専門家にアドバイスを得た上で、刑の一部執行猶予を含む刑の軽重を比較する質問項目のセットを考案し、質問紙の形にした。第2年度目以降に質問紙調査を実施するに当たり、刑の重さの軽重を適切に測定できるか、回答しやすいかどうかの検討を行った。ただし、実際に刑の軽重の主観的重さの測定に利用できるかどうかは、第2年度目以降の調査実施を待って、具体的データを用いて検討したいと考えている。また、関連して、各種学会や研究会等の会合で法社会学関係者、刑事法関係者に面会し、最近の刑事法および刑事法関連の研究動向について話を聞いてアドバイスを受け、研究の進捗及び方向性について確認するとともに必要な修正を行い、研究の進行上必要な点についての手がかりを得た。日本において「刑の一部執行猶予」をキーワードに含む文献について、入手可能なものについてはほぼ集めたと言える。そして、収集した文献の精読とそれを展望する論文にまとめている。展望するための論文執筆は進捗しており、刑の一部執行猶予制度を巡る研究状況はおおよそ把握できた。先行研究調査の目的は、2年度目以降の調査の前提として研究状況を把握することであったため、当初計画上の目標は達成した。その一方で、第2年度目の作業であったはずの質問紙作成には着手し、Word形式の質問紙の第1版ができている。今後、質問紙調査を試行してみて、その際の回答者の反応によっては改稿やさらなるデータ取得が必要となると思われるものの、すでに第1版が完成している点で大きな進捗である。最終的にデータをもとに刑の一部執行猶予を含む刑の軽重を比較するという本研究計画の目標からすると、余裕を持ってデータ取得に進むことができる。以上の状況に鑑みれば、全体として当初掲げた研究目標を研究期間内に達成するという観点からすると第1年度における研究進捗としては概ね順調であると考えられる。本研究計画のうち、先行研究調査については、研究状況を把握するという目標は達成した。現在、関連文献を精読しているが、その結果を学術的な成果として発信するべく、レビュー論文の完成を目指して引き続き原稿執筆を行う。その一方で、すでに初版の完成した質問紙を試行的に実施し、質問紙作成時点で考えた刑の一部執行猶予を含む刑罰の軽重の主観的評価について測定できるかどうかを検討する。以上について研究進捗を適切な方向を見失わずに進めるために、随時関連分野の研究者および法律実務家等にアドバイスをいただく。そのために、研究会や学会に出席するとともに、個別の打ち合わせ等を通じて研究の内容及び進め方について具体的事項の検討を行う。第1年度で作成した、第1版の質問紙を用いて試行的にデータを収集していく。試行的に収集したデータについては、試行的な形ながら分析を加える。試行的な形であっても本研究で明らかにするべき治験の一部が明らかになった場合、学会報告等で対外的に成果を発信していくこととする。成果発信のために、準備が整い次第、随時学会発表を行う。発表によってフィードバックを得て質問紙の改良及び仮説・考察の改良を行う。それだけでなく、フィードバックを得た点について、今後の研究進捗上、取り組むべき課題の優先順位付けにも反映させる予定である。

また、関連して、各種学会や研究会等の会合で法社会学関係者、刑事法関係者に面会し、最近の刑事法および刑事法関連の研究動向について話を聞いてアドバイスを受け、研究の進捗及び方向性について確認するとともに必要な修正を行い、研究の進行上必要な点についての手がかりを得た。日本において「刑の一部執行猶予」をキーワードに含む文献について、入手可能なものについてはほぼ集めたと言える。そして、収集した文献の精読とそれを展望する論文にまとめている。展望するための論文執筆は進捗しており、刑の一部執行猶予制度を巡る研究状況はおおよそ把握できた。先行研究調査の目的は、2年度目以降の調査の前提として研究状況を把握することであったため、当初計画上の目標は達成した。その一方で、第2年度目の作業であったはずの質問紙作成には着手し、Word形式の質問紙の第1版ができている。今後、質問紙調査を試行してみて、その際の回答者の反応によっては改稿やさらなるデータ取得が必要となると思われるものの、すでに第1版が完成している点で大きな進捗である。最終的にデータをもとに刑の一部執行猶予を含む刑の軽重を比較するという本研究計画の目標からすると、余裕を持ってデータ取得に進むことができる。以上の状況に鑑みれば、全体として当初掲げた研究目標を研究期間内に達成するという観点からすると第1年度における研究進捗としては概ね順調であると考えられる。本研究計画のうち、先行研究調査については、研究状況を把握するという目標は達成した。現在、関連文献を精読しているが、その結果を学術的な成果として発信するべく、レビュー論文の完成を目指して引き続き原稿執筆を行う。その一方で、すでに初版の完成した質問紙を試行的に実施し、質問紙作成時点で考えた刑の一部執行猶予を含む刑罰の軽重の主観的評価について測定できるかどうかを検討する。以上について研究進捗を適切な方向を見失わずに進めるために、随時関連分野の研究者および法律実務家等にアドバイスをいただく。そのために、研究会や学会に出席するとともに、個別の打ち合わせ等を通じて研究の内容及び進め方について具体的事項の検討を行う。第1年度で作成した、第1版の質問紙を用いて試行的にデータを収集していく。試行的に収集したデータについては、試行的な形ながら分析を加える。試行的な形であっても本研究で明らかにするべき治験の一部が明らかになった場合、学会報告等で対外的に成果を発信していくこととする。成果発信のために、準備が整い次第、随時学会発表を行う。発表によってフィードバックを得て質問紙の改良及び仮説・考察の改良を行う。それだけでなく、フィードバックを得た点について、今後の研究進捗上、取り組むべき課題の優先順位付けにも反映させる予定である。科研費からの支出と見込まれた学会出席旅費について、航空券代の支出につき、当該学会が開催決定された時点(1年前)で最も有利な航空券を確保するために、すぐに航空券をクレジットカードを用いて、研究代表者が私費で立替購入した。これは、なるべく安くかつ移動が容易なルートで航空券を確保するためであった。しかし、決済が行われたのが科研費の受給の最終決定前であったため、研究費支出における所属機関のルール上、科研費からの支出として認められなかった。そのため、航空券代相当の使用残が出た。
低酸素症が自律神経機能に及ぼす影響-自律神経活性と脳内ホルモン動態に関する検討-

【目的】急性の低酸素症が高血圧自然発症ラット(SHR)の自律神経系活性と線条体ドーパミン(DA)の動態に及ぼす影響を検討した。【方法】動脈圧用カニューレおよびマイクロダイアリシス用プローブを挿入した雄性SHRの収縮期血圧(SBP)、心拍数(HR)および線条体DAを覚醒・無拘束下で測定し、血圧ゆらぎの低周波成分(SBP-LF)、心拍ゆらぎの高周波成分(HR-HF)を解析した。F_1O_2=0.2から5分間でF_1O_2=0.1まで下降させ(下降期)、10分間維持した(維持期)。この後、5分間で再びF_1O_2=0.2まで上昇させた(上昇期・回復期)。対照群にはWistar Kyoto Rat (WKY)を用いた。【結果】(1)SHRとWKYの両群のHR、SBP、SBP-LF、HR-HFの変動パターンに有意差を認めた。(2)HRは両群ともに有意な増加を認めたが、SHRで著明であった。(3)SBPは両群とも維持期で血圧が一過性に上昇し、SHRでは上昇期から回復期に血圧低下が持続した。(4)SBP-LFは両群とも下降期から維持期の初期で上昇した。(5)HR-HFはSHRで下降期から回復期にかけて著明に低下した。(6)DAは両群とも維持期の後半から回復期に増加した。【考察】(1)急性の低酸素症は両群とも循環変動を亢進させるが、SHRでの変動が著しい。SHRでは交感神経系活性の上昇に加えて、心臓迷走神経系活性の著明な低下がその要因と考えられる。また、血圧上昇時にも迷走神経系活性の低下が持続することから、経時的な圧受容体反射の感受性の低下も示唆される。SHRでは、低酸素負荷の終末から負荷解除後も血圧低下を示し、生理的な自律神経系活性を超越した低酸素の直接作用の関与が推察された。(2)両群の線条体DAの変動は、交感神経系活性の増加に1015分のタイムラグで追随して増加し、可逆的であった。本研究は吸入酸素濃度を低下させた時の循環動態のゆらぎならびに脳内ホルモンを解析して、自律神経活動への影響(交感神経系活性・副交感神経系活性)を検討するものである。平成15年度においては、微量生体試料分析システム(脳内ホルモン解析用)が搬入されるまでの間、まず、雄性Wisterラット(体重250300g)を覚醒(無麻酔)・無拘束下で、吸入酸素濃度を20%から10%(定常期、10分間)とし、その間の血圧、心拍数(60/SS、SS;各SBP-SBP間隔)のゆらぎから自律神経活性を解析した。その結果、吸入酸素の下降期(20→10%)では、最初は交感神経機能の賦活および副交感神経の抑制によって、心拍数は増加した。定常期(10%、10分間)では、交感神経の応答が低下し、替わって副交感神経活性が上昇した。その結果、収縮期血圧および心拍数の低下をもたらした。上昇期(10→20%)では、全項目とも対照値へと回復していった。

この内容については、現在、論文執筆中である。微量生体試料分析システム(脳内ホルモン解析用)が搬入後より、(1)試薬の調整、(2)機器のメンテナンス、(3)動物実験モデルの作成、(4)データ採取、(5)実験後の処理(脳内埋入プロープ位置確認、データ処理)など各段階における実験準備を進めており、約6ヶ月を要して現在に至っている。最近、低酸素状態での脳内ホルモン(ドーパミン、セロトニン)の動態を検索するための予備実験をスタートさせた。なお、本実験のプロトコールでは比較的短時間での動態を追跡することを目的とするため、5分間隔でのサンプリング時間を設定しており、測定技術の限界上、ドーパミンおよびセロトニンの両者を測定することとした。【目的】急性の低酸素症が高血圧自然発症ラット(SHR)の自律神経系の活性と線条体ドーパミンの動態に及ぼす影響を検討した。【方法】動脈圧用カニューレおよびマイクロダイアリシス用プローブを挿入した雄性SHRの収縮期血圧(SBP)、心拍数(HR)および線条体ドーパミン(DA)を覚醒・無拘束下で測定し、血圧ゆらぎの低周波成分(SBP-LF)、心拍ゆらぎの高周波成分(HR-HF)を解析した。F_1O_2=0.2から5分間でF_1O_2=0.1まで下降させ(下降期)、10分間維持した(維持期)。この後、5分間で再びF_1O_2=0.2まで上昇させ(上昇期)、20分間観察した(回復期)。対照群にはWistar Kyoto Rat(WKY)を用いた。【結果】(1)SHRとWKYの両群のHR、SBP、HR-HFの変動パターンに有意差を認めた。(2)HRは両群ともに有意な増加を認めたが、SHRで著明であった。(3)SBPは両群とも維持期前半で血圧が上昇し、SHRでは上昇期から回復期に血圧低下が持続した。(4)SBP-LFは両群とも維持期の初期で上昇した。(5)HR-HFはSHRで下降期から回復期にかけて著明に低下した。(6)DAは両群とも維持期の後半から回復期に増加した。【考察】(1)急性の低酸素症は両群とも循環変動を亢進させるが、SHRでの変動が著しい。SHRでは交感神経系の活性の上昇に加えて、心臓迷走神経系の活性の著明な低下がその要因と考えられる。また、血圧上昇時にも迷走神経系の活性の低下が持続することから、圧受容体反射の感受性の低下が示唆される。(2)両群の線条体ドーパミンの変動は交感神経系の活性の変化に追随して増加し、可逆的であった。なお、H15年度実施した正常血圧ラットでの研究論文は、間もなく投稿予定である。現在執筆中の今年度分についても、学会発表および英文雑誌への投稿を検討している。
ディスレキシアの言語トレーニングに関する行動科学及び神経科学的研究

本研究課題の目的は、日本語-フランス語間の対照言語学的実験研究を通して、両言語を母語とする読み書き障害を持つ子供に対するウェブベースの改善プログラムを構築することである。上記の目的を達成するために、23年度は健常な日本語母語話者とフランス語母語話者の小児(812歳)を対象として音声の聞き分け実験を行なった。被験者は日仏合計で350名以上であった。なお、実験に際しては東北大学医学研究科の倫理委員会で承認済みである。その結果、音節の区切りに関して日本語母語話者、フランス語母語話者に共通した音韻処理方策、言語ごとの音韻理解上での制約を見いだし、心理実験の結果、その制約が階層性をなしていることが分かった。現在本結果を22年度に行なった成人を対象とした実験結果と照らし合わせ、発達と音韻処理の関係について考察中である。なお、本結果は先行研究の結果とも矛盾しないものであった。成果発表として、国際学会で発表を行なった。現在は本実験結果を元に脳波・脳磁図実験の準備中である。本実験は、音韻特性の階層性を脳内神経レベルで検査するものである。具体的には、ベースラインとなる音と、音韻素性を操作した音2種類を用意し、被験者に受動的に聞かせ、異なる音韻素性を処理した際に無意識にどのように脳内で反応が起こるかを調べる。同実験は始めに健常成人を対象に行なう。読み書き障害を持つ児童はこの聞き分けがうまく出来ないことが言語障害と関連していると仮定しており、同障害を持つ児童についても検査を行なう予定である。なお、実験刺激、プロトコルは心理実験で用いたものと同一にする予定である(倫理委員会で承認済み)。脳機能計測実験の準備中であるが、行動実験においては課題遂行計画通りに進んでおり、解析結果も期待通りであったため。脳機能計測(脳波、脳磁図)を行い、解析を行う。本研究課題の目的は、日本語-フランス語間の対照言語学的実験研究を通して、両言語を母語とする読み書き障害を持つ子供に対する改善プログラムを構築することである。上記の目的を達成するために、22年度は健常な日本語母語話者とフランス語母語話者(成人)の比較、それぞれを母語とする健常な子供の比較、そして読み書き障害を持つ両言語を母語とする子供の比較を行うことであった。そこで、心理行動実験により認知心理言語学的データの収集を行った。まず、日本語-フランス語間に共通するユニバーサルな音韻知識がなんであるかを明らかにし、次に個別言語についてのそれぞれの音韻制約を明らかにした。そして最後に子供の発達過程における読み書き能力の測定を行った。これらのデータは最終目的である改善プログラムに必須となるデータである。日本語-フランス語間に共通する音韻知識については、言語間による有意な差がみられなかった。また、音声知覚において、個別言語ごとに音韻知識が階層的になっていることが実験の結果分かった。現在結果データについて詳細な解析を行っているところである。一方、子供を対象とした心理行動実験については現在実験中である。解析済みのデータについては、認知科学関係の学会で発表する予定であり、また、データをもとに論文を執筆中である。
臍帯血幹細胞を用いたヒト抗体産生細胞の誘導と抗体量産系の開発-臨床応用を目指して-

動物実験例からモノクロナール抗体(Mab)投与による治療への応用が期待され、分子生物学及び発生工学的手段によりヒト型抗体作製が試みられているが、完全なヒト抗体は得られていない。本研究では、ヒトB細胞由来でかつ必要とする抗原に特異的抗体を得ることを最終ゴールとして、ヒト臍帯血由来のCD34+細胞を照射免疫不全マウスに移植し、マウス環境に適応したヒト免疫系の再構築を試みた。その結果、1)分化の場として胸腺を不可欠とするT細胞は、マウス胸腺上皮が構成する環境があれば、ヒト臍帯血由来CD34+幹細胞からマウス内で機能的成熟T細胞に分化する系を樹立した。2)最も良いレシピエントとして、最近樹立されたNOGマウスが最適であること見いだした。3)マウス内で分化するヒトB細胞は、多くはCD5陽性のB1細胞であるため抗原特異的抗体は殆どがIgMである。4)NOGマウス使用によるT細胞の末梢への移動、および抗CD40抗体の投与により、IgG抗体の産生増加の可能性を示唆するデータが得られつつある。5)アポトーシス誘導能を持つヒト・マウスキメラ抗ErbB2抗体を用いて認識ペプチドをランダムペプチドファージディスプレイ法で同定した。それらをヒト免疫再構築NOD/SCIDマウスに免疫したが、抗原特異的IgG抗体は得られなかった。現在、NQGマウスを用いて再度免疫中である。以上、本研究期間内に、目的とするヒト抗体産生をもたらすヒト免疫系の再構築を樹立した。IgG産生のB2細胞でなくB1細胞の分化が大部分であることは、予想外であり目的とする抗体作製を遅らせる原因となった。しかし、この情報は、今後CD34+細胞を経静脈的に移植する際の有用な情報となる。また、NOGマウスの有用性発見は今後のモデル作りに大きな貢献であった。動物実験例からモノクローナル抗体(Mab)投与による治療への応用が期待され、分子生物学及び発生工学的手段によりヒト型抗体作製が試みられているが、完全なヒト抗体は得られていない。本研究では、ヒトB細胞由来の目的とする抗原特異的抗体を得る目的で、ヒト臍帯血由来のCD34+細胞を照射NOD-SCIDマウスに移植し、マウス環境に適応したヒト免疫系を再構築した。CD34+細胞移植後末梢血にB細胞が検出された6週目にDNP-KLHをアジュヴァントと共に免疫すると、4週後の血清中に抗DNP抗体が検出されたが、主にIgMタイプであった。末梢系でのT細胞は1%以下であったので、ヘルパーT細胞によるB細胞Igのクラススイッチは効率が悪いと判断され、T細胞に関して2つの実験をおこなった。1)B細胞内でのIgクラススイッチに不可欠なCD40由来のシグナルを、ヘルパーT細胞のCD40Lを介して作動させる替わりに、抗CD40抗体の投与で代替した。その結果、IgGクラスのDNP特異的抗体が得られた。2)一方、T細胞の分化と増殖を促進する系を確立した。すなわち、マウス胸腺ストローマ細胞とヒ卜CD34+細胞を共培養後、そのヒト・マウスハイブリッドをNOD-SCIDに移植すると、局所でIL-2産生能をもった機能的成熟ヒトT細胞が分化増殖した。

一方、誘導されるIgGタイプB細胞から大量の抗体を大量に得るオリゴクローン法の開発を免疫系再構築とは独立して進め、末梢B株から得たライブラリーにファージディスプレイ法を組み合わせて、抗HBs抗体のクローニングに成功した。次年度はこの方法と上記免疫系再構築マウス作製法をさらに改善し、両者を組み合わせてアポトーシス誘導のあるヒト抗ErbB2抗体をペプチド免疫によって作製することを目指す。動物実験例からモノクロナール抗体(Mab)投与による治療への応用が期待され、分子生物学及び発生工学的手段によりヒト型抗体作製が試みられているが、完全なヒト抗体は得られていない。本研究では、ヒトB細胞由来で必要とする抗原に特異的抗体を得ることを最終ゴールとして、ヒト臍帯血由来のCD34+細胞を照射NOD-SCIDマウスに移植し、マウス環境に適応したヒト免疫系の再構築を試みている。本年度は以下の結果を得た。1)マウス胸腺環境で、CD34+細胞からヒトT細胞をin vivoで機能的に分化させた。NOD/SCIDマウスにIL-2R cgノックアウトマウスを戻し交配したNOGマウス(NK活性が完全に欠如)をレシピエントにすると、移植ヒトCD34+細胞はマウス胸腺に高率に移住し、T細胞に分化した、すなわち、胸腺移住細胞は、昨年施行したヒト・マウスハイブリッドの腎臓移植の場合と同様、CD4+8+(DP)ステージを経てCD4或いはCD8細胞に分化し、IL-2およびIL-4産生能を持つ機能的成熟T細胞であった。また、移植後12週では、末梢血あるいは脾臓にもT細胞が3-5%検出された。2)CD34+細胞移植後マウス内に検出されるヒトB細胞は、脾臓、末梢血共にCD5陽性細胞(B1細胞)の割合が60-80%であった。この事実は、T細胞が少ないことに加えて、抗原特異的抗体の大部分がIgMである最大の理由と考えられた。CD34+細胞を骨髄および末梢血由来にしても、結果は同じであった。3)アポトーシス誘導能を持つヒト・マウスキメラ抗ErbB2抗体を用いて認識ペプチドを固定した。それらをヒト免疫再構築NOD/SCIDマウスに免疫したが、抗原特異的IgG抗体は得られなかった。現在、NOGマウスに免疫中である。
次世代資産運用のためのスマートベータ開発とその利用方法に関する研究

本研究は、年金資金の運用で投資対象としているTOPIXのような株価指数に代わるより効率的な指数(スマートベータ)を提案し、それを用いた資産運用方法を検討することで年金資金の運用効率向上を目指すものである。平成30年度はこれまでの研究で提案してきた様々なスマートベータ指数の組合せに関する研究を行った。スマートベータ指数は高配当指数や低ボラティリティ指数など従来の株式指数に対して何かしらの付加価値が付いた指数である。これらの指数は常に標準的な株式指数より良好なパフォーマンスを得られるわけではなく、市場の局面によってその特性が異なることが一般的に知られている。つまり、効果的な市場局面の分類方法を提案したうえで、スマートベータのパフォーマンスと市場局面の関係性を整理し、市場局面に応じたスマートベータを選択することでより有効な資産運用が可能になる可能性が高い。そこで本研究では市場の方向性とボラティリティに基づく市場局面の定義を行い、定義した局面情報を用いた資産運用モデルを提案した。そしてグローバル株式市場、国内株式市場の既存のスマートベータ指数を用いてその有効性を検証した結果、グローバル株式市場では既存の市場指数であるMSCI ACWIを年率2.1%、国内株式市場ではTOPIXを年率2%上回ることが分かった。この結果は年金資産の運用を改善する一助になると考えらえれる。本研究の結果は学術論文として海外のジャーナルに投稿中であり、2019年6月には国際学会でも発表を行う予定である。また今年度は昨年度の研究成果である低金利下での年金運用に関する研究を国際学会で報告した。平成28年度は一般的に秘匿性があり、高い運用技術を要求されるオルタナティブ戦略の1つであるペアトレード戦略をスマートベータとして指数化するため2つの研究を行った。1つ目はペアトレード戦略で重要な頑健な相関構造を持つ株式ペアを発見するための株式間の相関構造の研究である。この点に関して、相関構造のアノマリーとして古くから研究されている超過共変動(異常相関)に着目し、その発生要因を特定する研究を行った。本研究の成果はペアトレード戦略のスマートベータを構築する上で、ペア選定に役立つと思われる。この内容は研究論文として学会誌に掲載された。2つ目は効率的なペアトレード指数を構築する研究である。ペアトレード戦略を指数化するには数多くのペアを組合せるため、リターンやリスク、コストを意識して最適なペアポートフォリオを構築する必要がある。本研究は様々な実務的条件下で最適ペアポートフォリオを構築する手法を提案したものであり、ペアトレード戦略のスマートベータ化には必要不可欠である。この内容は研究論文としてレフリー付きの学会誌に受理された。また予定以上の研究として、ガバナンスと信用リスクに関するスマートベータ化の研究を行った。ガバナンスについては、企業が公表する中期経営計画に着目し、中期経営計画を公表する企業の特性や株価リターンを調査した。その結果は研究論文としてレフリー付きの学会誌に掲載された。信用リスクに関しては、企業の信用リスクを計測するための手法を検討し、解説記事として学会誌に掲載された。それぞれの企業特性に基づくスマートベータを構築できれば、より年金資金の運用を効率化できると考える。当初の予定通り、平成28年度にはペアトレード戦略をスマートベータ化するためのペアポートフォリオを構築する研究を行い、研究論文を完成させてレフリー付き学会誌に受理された。またその内容は国際学会で1回、国内学会で2回の報告を行っている。加えて平成29年度行う予定であった超過共変動の特性を考慮したペア選択についても研究を進めることができ、研究論文を完成させ、学会誌に公表された。さらに従来の予定はペアトレード戦略の研究を進め、その成果を用いた新たなスマートベータの構築可能性を検討するものであったが、近年着目されている企業のガバナンスに着目したスマートベータや信用リスクに着目したスマートベータの構築可能性も視野に入れ、それぞれの企業特性について研究を行った。その結果は2つの研究論文として学会誌(うち1つはレフリー付き)に公表され、2件の国内学会で発表した。これらの研究により、様々な企業特性のスマートベータが構築できれば、予定していた以上に資産運用の効率化を実現できる可能性があり、当初の計画以上に研究が進展していると考えられる。平成29年度は主に2つの研究を行った。1つ目は企業の信用力に基づくスマートベータ指数を作成するための企業の信用力評価に関する研究である。一般的な定量手法による信用力評価では非常に多くの財務指標を用いて多角的に企業の信用力を評価することが多い。しかしながら海外、特に新興国の評価を行う場合、国によって会計基準が異なることもあり、日本企業の分析で利用するような多数の財務指標が利用できない可能性が高い。そこで本研究では近年提案された利益ベースの構造型モデルという考え方を用いて数少ない財務項目で企業の信用力を評価する方法を検討した。特に新興国では公表される財務指標の信頼性が乏しい可能性もあるため、統計的な頑健性を高めるためにベイズ統計の考え方をパラメータ推計に取り入れることを提案し、実証分析を行うことでその有効性を検証した。

この内容は国内学会で2回、国際学会で1回発表を行い研究の質を高めた後、研究論文として学会誌に投稿し受理された。今年度発刊予定となっている。2つ目の研究は、これまで提案したスマートベータと従来の投資対象資産を用いて効率的な年金運用を行う研究である。特にこの研究では低金利・マイナス金利が続く我が国の状況を踏まえて様々な将来の金利シナリオの下で最適な資産運用方法が導き出せるよう、シミュレーション型の多期間最適化モデルを用いることを提案した。そして金利と資産収益率の関係を定式化して将来の収益率パスを発生させ、その下で最適な資産運用が可能となることを示した。本研究の内容は、著書「マイナス金利と年金運用」の1章として掲載され、発刊されている。当初の予定では平成29年度はペアトレード型のスマートベータを開発するための企業間の相関に関する研究を行う予定であった。この研究については昨年度に終了させ、さらにその他のスマートベータ指数の研究として企業のガバナンスや信用力に関する研究を行った。今年度は昨年度に引き続き、外国株式でのスマートベータ開発を目的とした企業の信用力評価に関する研究を行い、国際学会で1回、国内学会で2回報告を行った。また内容については学会誌に投稿し、受理されている。ここまでの研究成果で、当初予定していたペアトレード型のスマートベータ開発以外のスマートベータも構築ができることから、当初予定していた以上の成果が出ていると考える。さらに今年度は平成30年度行う予定であったスマートベータの利用方法に関する研究として、国内の低金利状況下での年金の資産運用に関する研究を行った。この内容についても国内学会での発表を1回行い、研究成果を本として発行することができた。以上の成果より、当初の計画通り研究が進展していると考えられる。本研究は、年金資金の運用で投資対象としているTOPIXのような株価指数に代わるより効率的な指数(スマートベータ)を提案し、それを用いた資産運用方法を検討することで年金資金の運用効率向上を目指すものである。平成30年度はこれまでの研究で提案してきた様々なスマートベータ指数の組合せに関する研究を行った。スマートベータ指数は高配当指数や低ボラティリティ指数など従来の株式指数に対して何かしらの付加価値が付いた指数である。これらの指数は常に標準的な株式指数より良好なパフォーマンスを得られるわけではなく、市場の局面によってその特性が異なることが一般的に知られている。つまり、効果的な市場局面の分類方法を提案したうえで、スマートベータのパフォーマンスと市場局面の関係性を整理し、市場局面に応じたスマートベータを選択することでより有効な資産運用が可能になる可能性が高い。そこで本研究では市場の方向性とボラティリティに基づく市場局面の定義を行い、定義した局面情報を用いた資産運用モデルを提案した。
肺芽の位置決定の分子機構の解析

予備実験において、Bmp-2,4.7のアンタゴニストであるNogginをニワトリ胚前腸の内蔵性中胚葉で強制発現させてBmpの機能阻害を行った結果、Hoxb-6の前方発現領域が前方へと拡大することを明らかにした。そこで本研究では、BmpによるHoxb-6発現調節機構の更なる解析を行った。Bmp-2,4,7の発現パターンをin situ hybridizationにより解析した結果、Bmp-2は前腸の腹側に存在する心臓の静脈洞、Bmp-4およびBmp-7は心臓および前腸の中胚葉で発現することを明らかにした。従って、前腸の腹側に存在する心臓と前腸がBmpシグナルの産生源であることが明らかになった。続いて、Bmp-2を前腸中胚葉で強制発現させるとNogginの強制発現とは逆にHoxb-6の発現が抑制されることが明らかになった。Bmp-2,4,7のシグナル入力を示すSmadのリン酸化を抗リン酸化Smad抗体により調べた結果、Hoxb-6前方発現境界周囲の内蔵性中胚葉でBmpシグナルの入力が確認された。そこで受容体Bmpr1aの変異型タンパクを前腸内蔵性中胚葉で強制発現させて前腸内蔵性中胚葉へのBmpシグナル入力を人為的に操作する実験を行った。恒常機能活性化型Bmpr1aの強制発現でBmpシグナルを異所的に入力させると、恒常機能活性化型Bmpr1a導入領域でHoxb-6の発現が抑制された。逆にドミナントネガティブBmpr1aの強制発現でBmpシグナルを阻害すると、ドミナントネガティブBmpr1aを導入した内蔵性中胚葉でHoxb-6の異所的発現が生じた。これらの結果から、心臓および内蔵性中胚葉で産生されたBmp-2,4,7のシグナルが内蔵性中胚葉で発現するBmp受容体を介してシグナルを入力することでHoxb-6の発現を抑制することが明らかになった。
現代の飲食物が関与する細胞内毒性終末糖化産物の生成／蓄積と各種細胞障害機序の解明

本研究では、専門分野の異なる研究者がチームを組み、細胞内毒性終末糖化産物(toxic AGEs, TAGE)の生成・蓄積と各種細胞障害との関連性を解明し、生活習慣病の発症・進展の新たな予防概念に関する情報を広く社会・国民に提供して、健康寿命の延伸につなげることを最終目的とした研究を遂行している。平成30年度においては、1)肝実質細胞障害を引き起こすTAGE化候補蛋白質や細胞障害メカニズムを詳細に検討して新たな概念を提唱し、Nutrients誌に総説として公表した(逆井、高田、竹内)。2)肝星細胞株LX-2細胞を用いて細胞外TAGEによる影響を検討した結果、TGF-β1とTAGEを共処理した細胞は細胞生存率の減少が有意に抑えられ、また、培養上清中CollagenI蛋白質が有意に増加したことから、細胞外TAGEは肝星細胞の細胞死を抑制することで細胞外基質産生量を増加させることが示唆された(瀧野、研究協力者、竹内)。3)ヒトiPS細胞由来肝細胞を用いて細胞内TAGEの生成・蓄積と細胞障害との関連性を検討した結果、細胞内TAGE量の増加に伴った細胞生存率の低下や炎症関連遺伝子の発現増加がみられた(松永、研究協力者、高田、竹内)。4)ヒト株化神経芽細胞腫細胞において、細胞内TAGE化の標的タンパク質を二次元電気泳動法で分離して探索した結果、軸索蛋白質のβチュブリンがTAGE化を受けていることが明らかになった。また、レチノイン酸により分化誘導させた細胞に対して、細胞内TAGE生成は有意な軸索伸長阻害作用を示した(郡山、古川、研究協力者、竹内)。5)ラット初代培養心筋細胞内TAGEの生成・蓄積が心筋細胞の拍動停止や心筋細胞死を引き起こす機序等を明らかにして、これらの結果をSci. Rep.誌に公表した(高田、逆井、竹内)。研究は、当初の計画通りに遂行中である。研究代表者は、密な連携のもと研究分担者及び研究協力者の専門分野を活かし、研究計画を円滑に展開できるような共同研究の体制を構築し、計画通りに研究を遂行する。平成28-30年度に得られた結果を元に、31年度は以下の研究計画を継続して実施する。1)肝実質細胞株HepG2細胞を用いて、細胞内TAGE生成・蓄積に伴う肝細胞障害機序の詳細な解明、ならびに肝細胞内TAGE化蛋白質を同定する(実施者:逆井、高田、瀧野、古川、竹内)。2)肝星細胞株LX-2細胞を用いて細胞外TAGEの肝星細胞死の抑制作用に焦点を当て、TGF-β1による過剰なオートファジーが誘導する細胞死に対して遺伝子および蛋白質変化等からその機序を詳細に解析する(実施者:瀧野、研究協力者、竹内)。3)ヒトiPS細胞(hiPS)由来肝細胞における細胞内TAGE生成・蓄積と細胞障害機序を、株化肝細胞との比較により解析する。また、ヒトにおいて高血糖状態で上昇してくるTAGEの生成・蓄積の現象を、hiPS由来肝細胞を用いて再現する実験系を構築する(実施者:松永、研究協力者、竹内)。4)in vivoの神経束損傷モデルを用いて、細胞内TAGEによる神経軸索変性作用とβチュブリンの重合阻害作用を検討する。また、アストロサイトを用いた細胞内TAGE生成・蓄積と細胞障害の影響を検討する(実施者:郡山、古川、研究協力者、竹内)。5)hiPS由来心筋細胞における細胞内TAGE生成・蓄積と心筋細胞障害の関連をラット初代培養心筋細胞障害と比較検証する(実施者:高田、逆井、竹内)。6)昨年度実施した果糖ぶどう糖液糖(HFCS)/食事性AGEs投与正常ラットの保存検体(血清、肝臓、心臓、腎臓、脳)、ならびにNASHモデル動物の血清及び肝臓を購入し、肝臓内及び血中TAGE量との相関等を継続して解析する(実施者:高田、逆井、竹内)。申請者らによるこれまでの研究から、生活習慣病の主因と考えられる毒性終末糖化産物(toxic AGEs, TAGE)が食後高血糖、果糖及び高AGEs飲食物の過剰摂取により体内で生成されることが明らかになりつつあるが、各種細胞内でのTAGEの生成/蓄積と細胞障害の発症・進展の関連については全く解明されていない。このような背景から、本研究では果糖ブドウ糖液糖や高AGEs飲食物の過剰摂取が直接影響を与える可能性の高い肝臓、心臓、脳に対する細胞障害の発症・進展メカニズムについて、従来の研究とは全く異なったTAGE研究という特色のある独創的な切り口で、これまでの研究から得られた仮説を科学的に証明して、国民の健康や食生活の安全性に関する有益な情報を広く社会に提供し、健康寿命の延伸につなげるという最終目的を達成するための計画を立案した。具体的には、平成28年度においては次の研究を実施した。1.ヒト肝実質由来株化(HepG2 & Hep3B)細胞における細胞内TAGE生成/蓄積と肝細胞障害の関連を検討し、細胞内TAGE化候補蛋白質を明らかにした(竹内、瀧野、連携研究者、研究協力者)。2.ヒト人工多能性幹(hiPS)細胞由来肝細胞を用いて上記株化細胞における細胞内TAGE生成/蓄積と肝細胞障害との相関性を解明するための予備実験を実施した(松永、研究協力者)。3.ラット初代培養心筋細胞における細胞内TAGE生成/蓄積が心筋の拍動を停止させ、心筋細胞障害を引き起こすことを明らかにした(竹内、連携研究者)。4.ヒト神経芽細胞腫(SH-SY5Y)

細胞における細胞内TAGE生成/蓄積と神経細胞障害の関連性を評価し、神経変性疾患特有の病態との相関を検討した(郡山、竹内、連携研究者)。当初の計画通りに研究は遂行中である。本研究では、異分野の専門家がチームを組み、細胞内毒性終末糖化産物(toxic AGEs, TAGE)の生成/蓄積と各種細胞障害との関連性を解明し、生活習慣病の発症・進展の新たな予防概念に関する情報を広く社会・国民に提供して、健康寿命の延伸につなげることを最終目的とした研究を遂行している。平成29年度においては、1)ヒト株化肝実質細胞内TAGEの生成/蓄積が肝細胞障害を引き起すメカニズムを詳細に検討した結果、細胞死に関与する分子がTAGE化を受けて不活性化する結果、肝細胞死が引き起こされることが明らかになり、これらの結果をSci. Rep.に公表した(逆井、高田、竹内)。また、細胞内微量TAGE量測定系を開発して、World J Gastroenterolに公表した(高田、逆井、竹内)。2)一方、TAGEはTGF-beta1の肝星細胞の活性化において細胞死を抑制することで、細胞外マトリックスの産生量を増加させて線維化に関連することが示唆される結果が得られ、継続検討中である(瀧野、研究協力者、竹内)。3)ヒトiPS細胞由来肝細胞内TAGEの生成/蓄積の実験に関しては、株化細胞内TAGE量検出の実験手技を習得し、現在、iPS細胞由来肝細胞内での微量TAGE量検出条件を継続検討中である(松永、研究協力者、高田、竹内)。4)ヒト株化神経芽細胞腫細胞では、軸索蛋白質beta-チューブリンがTAGE化を受けている結果や、TAGEの生成/蓄積が軸索伸長阻害作用を示す結果が得られており、神経細胞内TAGEの生成/蓄積によって軸索変性や軸索輸送の異常が引き起こされる可能性が見出されている(郡山、古川、竹内)。5)ラット心筋由来株化細胞内TAGEの生成/蓄積が心筋拍動の停止に続いて心筋細胞死を引き起こすことを見出し、詳細なメカニズムを解明中である(高田、竹内)。研究は、当初の計画通りに遂行中である。本研究では、専門分野の異なる研究者がチームを組み、細胞内毒性終末糖化産物(toxic AGEs, TAGE)の生成・蓄積と各種細胞障害との関連性を解明し、生活習慣病の発症・進展の新たな予防概念に関する情報を広く社会・国民に提供して、健康寿命の延伸につなげることを最終目的とした研究を遂行している。平成30年度においては、1)肝実質細胞障害を引き起こすTAGE化候補蛋白質や細胞障害メカニズムを詳細に検討して新たな概念を提唱し、Nutrients誌に総説として公表した(逆井、高田、竹内)。2)肝星細胞株LX-2細胞を用いて細胞外TAGEによる影響を検討した結果、TGF-β1とTAGEを共処理した細胞は細胞生存率の減少が有意に抑えられ、また、培養上清中CollagenI蛋白質が有意に増加したことから、細胞外TAGEは肝星細胞の細胞死を抑制することで細胞外基質産生量を増加させることが示唆された(瀧野、研究協力者、竹内)。3)ヒトiPS細胞由来肝細胞を用いて細胞内TAGEの生成・蓄積と細胞障害との関連性を検討した結果、細胞内TAGE量の増加に伴った細胞生存率の低下や炎症関連遺伝子の発現増加がみられた(松永、研究協力者、高田、竹内)。4)ヒト株化神経芽細胞腫細胞において、細胞内TAGE化の標的タンパク質を二次元電気泳動法で分離して探索した結果、軸索蛋白質のβチュブリンがTAGE化を受けていることが明らかになった。
ヘムオキシゲナーゼの結晶解析によるヘム分解反応及び酸素活性化機構の解明

ヘムオキシゲナーゼ(HO)はO_2とNADPHの還元力を利用してヘムをα特異的に開裂し、ビリベルジン、鉄、COを生成する。本研究ではC末端の膜結合ドメインを除いた短縮型ラットHO-1の大腸菌での発現系を確立し、阪大大学院福山研との共同研究によりヘムとの複合体の結晶構造を決定した。HO-1は8本のα-ヘリックスより成る。ヘムは2つのヘリックス(A、F)に挟まれており、両ヘリックスはヘムの近くで大きく曲がっていた。近位ヘリックス(A)には予測されたようにHis25が存在していたが、遠位ヘリックス(F)には極性アミノ酸が存在せず、最も近いアミノ酸残基はGly139とGly143であった。これらのGly残基はヘム鉄に結合したO_2と水素結合するのに充分近い。HO反応はP450などと異なりoxyferrylではなくferric peroxideが活性酸素種と考えられている。我々は、主鎖を用いたHOによるO_2活性化のメカニズムを提唱した。HO反応は3段階の酸素添加反応からなるが、第2ステップのヒドロキシヘムからベルドヘムへの転換反応については、O_2のみで起こると主張するグループと、O_2に加えて1e^-の供給が必要であると主張するグループとの対立があった。我々はこの反応がO_2のみで起こり生成されたベルドヘムは2価であることを報告した。これに対して後者から、1e^-の供給なしでヒドロキシヘムから生成されるものはporphyrinが酸化されたporphyrin(Fe^<3+>)πcation radicalであり、O_2酸化物はNa_2S_2O_4によって再還元されてヒドロキシヘムに戻るという反論が出された。確かにNa_2S_2O_4を用いると彼らと同じ吸収スペクトラムが得られたが、正則的なヘム分解が定量的には起こらなかった。同様のことを生理的な還元系であるfp2を用いて行うと、O_2酸化物はベルドヘム特有の吸収像から変化せず、この状態にO_2を通気するとビリベルジンにまで酸化された。【ラットヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の結晶構造】C末端の膜結合ドメインを除いた短縮型ラットHO-1とヘムの複合体の結晶構造を決定した。ラットHO-1の構造は8本のα-ヘリックスから成る。ヘムは2つのヘリックスに挟まれており、近位側(Aヘリックス)にはHis25が配位していたが、遠位側(Fヘリックス)には極性アミノ酸が存在せず、最も近いアミノ酸残基はG139とG143であった。G143のアミド・G139のカルボニルともヘム上の酸素と水素結合するのに充分近い距離に存在していた。HO反応はoxyferrylではなくferric peroxideが活性酸素と考えられている。oxyferrylの形成には遠位アミノ酸の側鎖が関与しているが、HOでは主鎖によって酸素が活性化されている可能性がある。【α-ヒドロキシヘムからα-ベルドヘムへの転換反応】HOによるヘム分解反応では、ヘム・α-ヒドロキシヘム・α-ベルドヘム・ビリベルジンの順に3段階の酸素依存性の反応が起こる。しかし、各ステップの化学反応の詳細な化学量論的な研究はされていなかった。特に第2ステップの反応(α-ヒドロキシヘム→α-ベルドヘム)については、分子状酸素のみで起こると主張するグループと外部からの電子の供給が必要であると主張するグループの対立がある。そこで、この反応の電子要求性について検討した。複合体中のα-ヒドロキシヘムはFe(III)high-spin体とFe(II)πneutral radical体の平衡状態にありCO添加により平衡はRadical体側に大きく傾くこと、この複合体は1当量の酸素によってベルドヘムに転換すること、生成したベルドヘムのヘム鉄は2価であることを明らかにした。これらのことから、HO-ヒドロキシヘム複合体からのベルドヘムへの変換はπradical体から始まり、このものは電子を必要とせずに酸素と反応してFe(II)ベルドヘムに変換されるものと結論された。

我々はこの反応がO_2のみで起こり生成されたベルドヘムは2価であることを報告した。これに対して後者から、1e^-の供給なしでヒドロキシヘムから生成されるものはporphyrinが酸化されたporphyrin(Fe^<3+>)πcation radicalであり、O_2酸化物はNa_2S_2O_4によって再還元されてヒドロキシヘムに戻るという反論が出された。確かにNa_2S_2O_4を用いると彼らと同じ吸収スペクトラムが得られたが、正則的なヘム分解が定量的には起こらなかった。同様のことを生理的な還元系であるfp2を用いて行うと、O_2酸化物はベルドヘム特有の吸収像から変化せず、この状態にO_2を通気するとビリベルジンにまで酸化された。
網膜活動電位による麻酔機序の解析と術中麻酔深度・脳虚血モニターの開発

1.光刺激に対する網膜活動電位の麻酔深度モニターとしての応用(1)各種麻酔・手術器具が患者近くに集中する手術室内で、網膜電図(ERG)を用意に導出するためには、キセノン光源を患者の眼前に設置するのは困難である。それで、数メートル離れたERG測定システム(光刺激装置本体を含む)と光学ファイバーにより接続したコンタクトレンズ型ERG電極を作成した。(2)無麻酔下の健常成人6名を対象として調べた結果、このERG電極の1分間隔で1時間の使用により、キセノン光源(2Joule,眼前より距離20cm)を使用して得たERGとほぼ同等のERG波形を導出でき、その再現性もよかった。角膜損傷,網膜障害,自覚症状の異常などは発生しなかった。(3)導出したERG波形のa波振幅,律動様小波頂点潜時を短時間の間に解析処理するプログラムを作成し、麻酔深度の変化や脳虚血を迅速に診断できるようにした。(4)臨床治験に合意した患者を用いて、実際の臨床の場でそのシステムの性能を評価した結果、電気メスなどの電気的干渉に対する雑音・ハム対策の必要を認め、プリアンプのフィルター回路,入力インピーダンスなどに改良を加えた。改良したシステムにより現在は臨床データ<1>麻酔深度による影響<2>体温変化による影響<3>脳死患者のERGを採取中である。2.カエル眼杯ERGによる麻酔作用機序の解明揮発性麻酔薬によるERG変化は、中枢神経内での抑制系神経伝達物質GABA,グリシンによる変化と類似していた。然るに、GABAやグリシンによる変化は、その拮抗物質によりリバースできるのに、同様の拮抗物質を揮発性麻酔薬と同時に投与してもリバース出来なかった。揮発性麻酔薬による変化は、より非特異的なものと想像した。