hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クルクミンによるGLP-1分泌促進作用の機構解明

クルクミンによるGLP-1促進機構を解明するために細胞および動物を用いて検討した。クルクミンとGLP-1分泌に関わる経路の阻害剤をGLP-1分泌細胞に投与した結果、脂肪酸受容体であるGPR40がクルクミンによるGLP-1分泌に関与することが示唆された。クルクミンが動物においてGLP-1分泌を促進するかを検討するため、腹腔内グルコース負荷試験(IPGTT)を行い、血糖値上昇抑制作用があるか調べた。マウスへのクルクミンの経口投与はIPGTT後の血糖値上昇を抑制しなかった。これは、クルクミンが腸管内で凝集したため、GLP-1分泌細胞であるL細胞を刺激できなかったためであると考えられた。そこで、高分散性クルクミンを用い、同様の試験を行ったところ、IPGTT後の血糖値上昇を有意に抑制した。次に、クルクミンがインスリン分泌を促すか調べるため、ラットを用いてIPGTTを行った。高分散性クルクミンの投与はラットにおいてもIPGTT後の血糖値上昇を抑制した。さらにその際、血清インスリン濃度の有意な上昇が認められた。クルクミン投与による血糖値上昇抑制作用がGLP-1分泌促進によるものかを調べるため、高分散性クルクミン投与後のラット門脈血を採取したところ、ラット門脈血中GLP-1濃度を有意に増加させた。細胞試験でクルクミンの標的タンパク質として考えられたGPR40が動物においても関与するかを調べるため、クルクミンとGPR40アンタゴニストを同時投与し、IPGTT後のクルクミンによる血糖値上昇抑制作用が消失するか調べた。その結果、高分散性クルクミンによる血糖値上昇抑制作用は、GPR40アンタゴニスト投与により減弱した。以上のことから、クルクミンは腸管内でGPR40に作用することによりGLP-1分泌を促進し、その結果インスリン分泌が促され、血糖値上昇が抑制されることを明らかにした。日本人は元々インスリンの分泌能力が低く、日本人に適した2型糖尿病治療法の開発が進められている。近年、食事摂取に伴い消化管から分泌され、膵β細胞に作用してインスリン分泌を促進するペプチドホルモンであるGLP-1(Glucagon-like peptide-1)の関連薬が日本人の2型糖尿病治療戦略として脚光を浴びている。我々はこれまでにターメリックに含まれる黄色色素であるクルクミンによるGLP-1分泌促進作用を細胞レベルで明らかにしたが、その詳細な作用機序は不明である。そのため本研究の目的は、クルクミンによるGLP-1の分泌促進作用とその分子機構解明を、細胞表層のクルクミン結合・作用タンパク質の同定、動物個体での作用から明らかにすることである。細胞表層のクルクミン結合・作用タンパク質を同定するためにsiRNAによるノックダウンを試みたが、現時点ではそのタンパク質を同定できていない。また、動物個体へのクルクミンの投与はGLP-1分泌を増加することが示唆された。細胞レベルでは、クルクミンによるGLP-1分泌促進に関与する細胞表層標的タンパク質を特定するため、siRNAによるノックダウンを試みた。しかし、siRNA導入に多大な時間を費やしてしまったため、細胞表層タンパク質の特定には至っていない。動物レベルでは、クルクミンによるGLP-1分泌促進作用を明らかにし、血糖値上昇抑制作用についても確認した。当初の予定より若干の遅れがあるが、当初の計画通り候補タンパク質の発現をsiRNAによりノックダウンし、クルクミンによるGLP-1分泌促進に関わる細胞表層タンパク質を明確にする予定である。また、複数の候補タンパク質の関与を並行して調べていくことにより、遅れを取り戻すことができると考えている。

候補タンパク質の特定後、細胞への過剰発現またはプルダウンアッセイおよび、ドッキングシミュレーションを行うことにより候補タンパク質の関与を明確にする予定である。動物実験に関しては、細胞で予想された標的分子の阻害剤を用いてクルクミンによるGLP-1分泌促進作用や血糖値上昇抑制作用が抑制されるかを検討することにより評価を進めていく。平成26年度の実験が効率よく進んだ結果、消耗品の支出が予定より少額となった。今年度と同様に細胞および動物実験に使用する物品費およびその成果を発表する旅費として使用する。
一次元競合系におけるスピンネマチックラッティンジャー相のＮＭＲ・μＳＲによる探索

最近接相互作用が強磁性、次近接相互作用が反強磁性である一次元スピン競合鎖では強磁場中において、ネマチック相が出現することが予想されている。これは、隣接する二つのスピンがペアとなった励起であり、スピンでありながら、方向を持たず、空間反転対称性を有する状態である。本研究では強磁場Rb-NMRを用いてRb2Cu2Mo3O12及びCs2Cu2Mo3O12磁性体の縦緩和率1/T1の測定を行い、ネマチック相が出現している可能性が高いことを示した。さらに、後者では中間磁場領域で磁場誘起磁気転移が存在することを示した。1次元S = 1/2Heisenberg系Rb2Cu2Mo3O12は、2004年にHaseらによってferroの最近接交換相互作用(J1=ー138 K)と、それに競合するantiferroの第二近接交換相互作用(J2 = +51 K)を持つ1次元競合系であると報告された。このようなferroとantiferroの交換相互作用が競合する系では、低磁場域でスピン密度波(SDW)相が、飽和磁場付近の高磁場域では多極子Tomonaga-Luttinger液体(TLL)が実現するとHikiharaらによって理論的に示されている。これは例えば、強磁性ボンド上に励起された二つの隣接スピンが、三重項(ディレクタ)のSz=0状態とみなせ、z軸に対して反転対称性を持つことから、ネマチック(液晶)のように振る舞うことに由来している。通常のTLL液体では、Kをラッティンジャーパラメタとすると、スピン相関が、スピンの縦・横いずれの成分についてもべき指数で空間内を減衰する。一方、nematic TLLでは、横相関が断ち切られ、核スピン縦緩和率への寄与は、縦相関のみであり、Kの磁場依存性を反映して、核スピン緩和率には、磁場に依存した特徴的な温度依存性が現れると期待されている(Sato, PRB79, 060406R)。我々は、これを利用して、Rb/Cs2Cu2Mo3O12のNMR測定を行い、多極子TLLの検出を試みた。実験は固相反応法で作製した粉末試料を用い、512Tの磁場範囲でNMRスペクトルと縦緩和率の温度依存性を測定した。その結果、Cs、Rbいずれの試料においても1/T1の低温での温度依存性が、低磁場では減少、高磁場では発散傾向となり、Satoらの理論をサポートする結果となった。1次元S = 1/2Heisenberg系Rb2Cu2Mo3O12は、ferroの最近接交換相互作用と、それに競合するantiferroの第二近接交換相互作用を持つ1次元競合系であると報告された。[1]このようなferroとantiferroの交換相互作用が競合する系では、低磁場域でスピン密度波(SDW)相が、飽和磁場付近の高磁場域では多極子Tomonaga-Luttinger液体(TLL)が実現するとHikiharaらによって理論的に示されている。[2]これは例えば、強磁性ボンド上に励起された二つの隣接スピンが、三重項(ディレクタ)のSz=0状態とみなせ、z軸に対して反転対称性を持つことから、ネマチック(液晶)のように振る舞うことに由来している。nematic TLL状態になると、低磁場域(SDW相)では通常のTLLと同じように核磁気緩和率1/T1は低温で発散するが、高磁場域(多極子TLL相)では1/T1は温度と共に減少するという特徴的な振る舞いを示す。しかし、多極子TLLは4体以上のスピン相関関数で表されるため、実験で直接検出することは非常に困難である。近年、NMR緩和率T1測定により、間接的にではあるが多極子TLLを検出できるという理論がSatoらにより提唱された。Satoらによれば、nematic TLL状態になると、低磁場域(SDW相)では通常のTLLと同じように核磁気緩和率1/T1は低温で発散するが、高磁場域(多極子TLL相)では1/T1は温度と共に減少するという特徴的な振る舞いを示す。我々はRb核のNMR-T1の温度依存性をさまざまな磁場下で詳細に測定し、磁場によって温度依存のべきが劇的に変化することを見出した。これは、Satoらの理論による、特徴的な振る舞いと一致しており、nematic相の存在を示唆する結果であると言える。1次元競合鎖Rb2Cu2Mo3O12は強磁性的最近接交換相互作用(J1=-138 K)と、それに競合するantiferroの第二近接交換相互作用(J2 = 51 K)を持ち、低磁場域でスピン密度波(SDW)相が、飽和磁場付近の高磁場域では多極子Tomonaga-Luttinger液体(TLL)が実現するとHikiharaらによって理論的に示されている。

しかし、後者の多極子TLLは4体以上のスピン相関関数で表されるため、実験で直接検出することは非常に困難である。近年、NMR緩和率T1測定により、多極子TLLを検出できるという理論がSatoらにより提唱された。すなわち、多極子TLLでは、低磁場域(SDW相)においては通常のTLL状態と同じように核磁気緩和率1/T1は低温で発散するが、高磁場域(多極子TLL相)では1/T1は温度と共に減少するという特徴的な振る舞いを示すと予想される。我々はこれを利用して、Rb2Cu2Mo3O12のNMR測定を行い、多極子TLLの検出を試みた。固相反応法で作製した粉末試料を用い、512Tの磁場範囲でNMRスペクトルと縦緩和率の温度依存性を測定した。5-10Tの低磁場域では、1/T1はTのべきで表わされ、TLLとしての振る舞いと一致する。しかし、飽和磁場11.5T直下において、低温での発散傾向は弱くなり、低温まで殆ど温度依存しなくなる。この振る舞いは、TLパラメタの値が高磁場でK<1/2となったことより、低温での発散項が消えた可能性を示している。つまり、磁化飽和直前のごく狭い磁場域においてネマチック-TLLが実現している可能性があると考えられる。低温物性実験以下の三つの理由によって、当初、予想していなかった成果が挙がったと考える。まず、Satoらの理論を検証するT1の結果が得られ、国際会議(SCES2013)で発表出来たということ。次に、4K以下の低温において、Cs系では磁気転移が存在することをNMRで初めて示すことが出来たことである。これは、比熱や帯磁率測定では報告されていない新しい結果である。第三の理由は、Rb系においては1.5Kまでの低温でもマクロな磁気転移は観測されていないが、1/T1の発散のべき指数が6T程度を中点として逆放物線型を呈し、あたかもスピンギャップ磁性体の磁場誘起磁気転移と類似な結果となった。同型の結晶構造を持つ2つの物質で大きな差異があることは興味深く、特に、0磁場での基底状態を詳しく調べるために、最終年度にミュオン実験を行うことになった。交付申請書の目的の概要は以下の二点である。1.A2Cu2Mo3O12(A=Cs, Rb)のNMR縦緩和率の磁場・温度依存性を測定し、ネマチックラッティンジャー液体状態を探索する。Cs(I=7/2)核、Rb核(I=3/2)について、低磁場から、磁化飽和域までの広範囲磁場で、T1の温度依存性を測定し、温度のべきになることを確認し、べき指数の磁場変化を求める。通常のラッティンジャー液体状態では、スピンの横成分・縦成分とも、べき相関を示すことを反映して、NMR縦緩和率は温度のべきで変化し、低温で上昇する。しかし、ネマチック・ラッティンジャー液体では、スピンの横成分相関のみが指数関数的に減衰することを反映して、縦緩和率の温度依存性が磁場によって大きく変化する。これを利用して、上の実験結果を解析し、ネマチックラッティンジャー液体かどうかを特定する。2.ネマチック相秩序相の出現が期待される、磁化飽和付近の強磁場でスペクトルの温度依存性を、3He温度域まで測定し、ネマチック秩序相を探索する磁化飽和付近の高磁場域で、3He温度域の低温までスペクトルを測定し、ネマチック秩序相を探索する。これまでの予備実験で、2Kまでの低温で、磁場中NMR縦緩和率の急激な上昇を観察しており、より低い温度域において秩序相出現の可能性が高い。このうち、1についてはT1の温度依存性のべき指数が磁場によって大幅に変化することを見出しており、目的はほぼ達成されたと言える。
ホメオボックス遺伝子を用いた色素上皮細胞からの網膜神経細胞の分化誘導とその移植

毛様体色素上皮細胞の培養と神経分化誘導成体ラット毛様体組織を分離して色素上皮細胞側が下面になるようにして培養皿に接着させた。塩基性線維芽細胞増殖因子を加えた無血清培地を用いた培養により、毛様体組織から増殖して培養皿上に遊走する細胞が得られた。これらの細胞は多くが神経幹細胞のマーカーであるネスチンを発現するようになった。毛様体色素上皮から増殖した細胞を引き続き神経分化誘導条件(血清添加)下で培養すると上皮様形態であった色素上皮細胞は劇的に形態を変化させ、一部には神経様突起をもった細胞も認められた。これらの細胞の一部はニューロンのマーカーであるNeurofilament 200およびグリアのマーカーであるGlial Fibrilary Acidic Proteinを発現していた。ただしこの培養条件下では視細胞のマーカーであるオプシンの発現は得られなかった。アデノウイルスを用いたCrxとGFPの遺伝子導入次に視細胞に特異的に発現するホメオボックス遺伝子であるCrxを導入することにより、毛様体の色素上皮細胞が視細胞に分化しうるかについて検討した。毛様体色素上皮細胞に対し、視細胞特異的ホメオボックス遺伝子であるCrxまたはレポーター遺伝子であるGFP(Green Fluorescein Protein)を組み込んだアデノウイルスを感染させた。引き続き神経分化誘導条件下で培養したのち免疫細胞化学的解析を行った。GFPを導入した毛様体色素上皮細胞からは視細胞のマーカーであるオプシン陽性細胞は得られなかったのに対し、Crxを導入した細胞ではオプシンを発現する細胞が多数認められた。これらの結果から成体ラット毛様体色素上皮から未分化な神経幹細胞あるいは神経前駆細胞が得られ、Crxを遺伝子導入することにより、毛様体色素上皮細胞は視細胞に分化転換する可能性があることが示された。(虹彩色素上皮細胞の培養)生後13日のニワトリの眼球摘出後、前眼部を分離し虹彩組織を切開により回収した。ディスパーゼおよびEDTA処理後、虹彩色素上皮細胞のみを分離し、コラーゲンコートした培養皿上で血清添加培地を用いて培養すると色素を有する虹彩色素上皮細胞が得られた。この培養細胞を塩基性線維芽細胞成長因子および上皮細胞成長因子を添加した無血清培地で培養すると、虹彩色素上皮細胞は急速に色素を失い増殖を続ける未分化な細胞が得られた。(網膜特異的ホメオボックス遺伝子のアデノウィルスベクターへの組み込み)網膜特異的なホメオボックス遺伝子であるRax、Crx、CHX10を組み込んだプラスミドを入手し、大腸菌を用いて増幅させた。制限酵素で切り出したそれぞれのホメオボックス遺伝子をコスミドベクターに組み込み、相同的遺伝子組換えを用いて、それぞれのホメオボックス遺伝子を発現するアデノウィルスベクターを作成した。これらのアデノウィルスをそれぞれ293細胞に感染させて増殖させ、塩化セシウムのステップグラジエント法によってそれぞれのホメオボックス遺伝子を発現するアデノウィルスを精製した。(アデノウィルスベクターによる神経系幹細胞への遺伝子導入)アデノウィルスベクターによる神経系幹細胞への遺伝子導入の有効性を調べるため、レポーター遺伝子であるGFP(Green Fluorescein Protein)遺伝子を組み込んだアデノウィルスを用いて海馬由来神経系幹細胞への遺伝子導入実験を行った。このウィルス感染によりGFP遺伝子が導入された細胞は蛍光顕微鏡下で緑色蛍光を発する。このアデノウィルスを感染させることにより神経系幹細胞はほぼすべての細胞において緑色蛍光を発し、効率よく遺伝子導入されることが示された。

毛様体色素上皮細胞の培養と神経分化誘導成体ラット毛様体組織を分離して色素上皮細胞側が下面になるようにして培養皿に接着させた。塩基性線維芽細胞増殖因子を加えた無血清培地を用いた培養により、毛様体組織から増殖して培養皿上に遊走する細胞が得られた。これらの細胞は多くが神経幹細胞のマーカーであるネスチンを発現するようになった。毛様体色素上皮から増殖した細胞を引き続き神経分化誘導条件(血清添加)下で培養すると上皮様形態であった色素上皮細胞は劇的に形態を変化させ、一部には神経様突起をもった細胞も認められた。これらの細胞の一部はニューロンのマーカーであるNeurofilament200およびグリアのマーカーであるGlial Fibrilary Acidic Proteinを発現していた。ただしこの培養条件下では視細胞のマーカーであるオプシンの発現は得られなかった。アデノウィルスを用いたCrxとGFPの遺伝子導入次に視細胞に特異的に発現するホメオボックス遺伝子であるCrxを導入することにより、毛様体の色素上皮細胞が視細胞に分化しうるかについて検討した。毛様体色素上皮細胞に対し、視細胞特異的ホメオボックス遺伝子であるCrxまたはレポーター遺伝子であるGFP(Green Fluorescein Protein)を組み込んだアデノウィルスを感染させた。引き続き神経分化誘導条件下で培養したのち免疫細胞化学的解析を行った。GFPを導入した毛様体色素上皮細胞からは視細胞のマーカーであるオプシン陽性細胞は得られなかったのに対し、Crxを導入した細胞ではオプシンを発現する細胞が多数認められた。これらの結果から成体ラット毛様体色素上皮から末分化な神経幹細胞あるいは神経前駆細胞が得られ、Crxを遺伝子導入することにより、毛様体色素上皮細胞は視細胞に分化転換する可能性があることが示された。
パーキンソン病における黒質神経細胞死の機序と保護因子の探索

一酸化窒素(NO)神経毒性に対して抵抗性を示す中脳黒質ドパミン(DA)ニューロンの細胞内機序について、ラット胎仔由来培養黒質細胞を用いて、検討を行った。培養中脳細胞にグルタミン酸を短時間投与することにより、DAニューロンおよび非DAニューロンともに、遅延性の生存率低下が観察された。しかし、非DAニューロンに対するグルタミン酸毒性がNO合成酵素(NOS)阻害薬により抑制されたのに対して、DAニューロンに対するグルタミン酸毒性はNOS阻害薬の影響を受けなかった。NOドナーのS-nitrosocysteine(SNOC)を短時間投与し、その後、SNOC不含液で3日間インキュベートすることにより、非DAニューロンの生存率は著名に減少したが、DAニューロンの生存率には変化は認められなかった。また、SNOC誘発毒性は抗酸化剤であるアスコルビン酸の投与による影響を受けなかった。一方、NOの代謝産物であるperoxynitriteanionを産生するSIN-Iは、DAニューロンおよび非DAニューロンともに、神経毒性を示した。さらに、単独では神経毒性を誘発しない低濃度(110mM)のMPP^+を2日間前投与したところ、DAニューロンにおいてNOドナーが濃度依存的な神経毒性を誘発するようになった。しかし、非DAニューロンにおけるNOドナーの毒性は^+の影響を受けなかった。以上の結果から、NO神経毒性に対するDAニューロンの抵抗性は、NOとの反応によりperoxynitriteanionを生じるsuperoxide anionの産生抑制に基づくこと、また、その抵抗性は^+により選択的に減弱されることが示唆された。
生体アパタイト配向性の臨床的評価を可能とする無被曝の骨質診断システム開発

インプラント体埋入時の初期固定は,治療の成否を左右する重要な因子である。中でも,上顎骨や骨増生部位において,骨質の問題から十分な初期固定が得られない場合,治療の成功率は低いとされる。また歯科インプラント治療における骨組織の構造や機能は, X線CTを用いてBApの存在量を基準とした骨密度のみで評価しているのが,骨質は臨床的に評価されてない。一方で超音波は物質の内部構造や力学的性質の評価として物性研究で用いられており,医科で応用されている定量的超音波測定法(QUS)のパラメーターである超音波速度(SOS)が骨密度とBAp配向性の両方に規定されている可能性が明らかとなっている。本研究ではSOSに着目し,その特性を活かして歯科インプラント術前検査へ応用するため, 11被検体の新鮮ブタ大腿骨を準備し,その軟組織を除去,長軸方向20mm間のSOSを試作測定器(古野電気社製)を用いて測定した.次に,同測定部位の骨標本を作製し,骨密度および多孔性をμCTにて測定した.その後,各骨標本にφ3.75 ×8.0 mmのインプラントを3本埋入し,埋入トルク値,ISQ値および埋入部位の皮質骨厚径を測定した.SOSは,骨密度,多孔性およびISQ値と有意に相関した.また,皮質骨厚径が3.0 - 3.5 mmの範囲において,cSOSと埋入トルク値が有意に相関することが明らかとなった.以上より,SOSは歯科インプラント領域における皮質骨骨質術前評価へ応用できる可能性が示唆された.また本研究の結果により臨床において骨質の指標であるBAp配向性を無被曝で診断することが可能となり新たなインプラント術前検査を確立することができる。従来から臨床における骨強度は骨密度を計測することにより評価されてきたが, 2000年のNIHコンセンサス会議において,骨密度以外の因子である骨質(骨の微細構造,,骨代謝回転など)の重要性が提唱され,歯科インプラント分野においても骨密度以外の説明因子である骨質のパラメーターの探索が必要不可欠であるが,歯科インプラント治療における骨組織の構造や機能は, X線CTを用いてBApの存在量を基準とした骨密度のみで評価しているのが現状であり,骨質は臨床的に評価されてない。超音波は,伝播する物質の媒質により速度や強度が変化する弾性波動である。医科領域において,超音波は定量的超音波測定法(QUS)として応用されている。近年, QUSパラメーターである超音波速度(Speed Of Sound; SOS)がヒト大腿骨を用いたex-vivoにおいて,骨密度とBAp配向性の両方に規定されている可能性が明らかとなった。そこで本研究では骨質のパラメーターとしてBAp配向性に着目し,その臨床的評価に超音波を応用することで歯科インプラントにおける無被曝の骨質術前診断システムの開発を目指す。本研究結果よりcSOSが皮質骨骨密度(BMD)と多孔率Poと相関することが明らかとなった。また,皮質骨厚径(CbTh)が一定の場合にインプラント埋入時の臨床的評価法の一つである埋入トルク値(ITV)と相関,さらには埋入後の臨床評価法の一つであるインプラント安定度指数(ISQ)とも相関を認めたことから歯科インプラント領域の術前診断法として有用である可能性が示唆された。今後は骨粗鬆症モデルのラビットでの経時的な観察および顎骨での測定を行うことで臨床的有用性を検討していきたいと考える。したがって, ex-vivoにおけるsosの有用性は確認できたことからおおむね順調であると考える。従来より,インプラント埋入部位の診断にはCTを用いて骨密度を測定してきたが,顎骨はその構造上,様々な機能圧の伝達,分散に関与するため力学的性質を変化させやすく,骨密度の評価だけで顎骨の力学的性質を予測するには不十分である。また, CTは被曝の観点から頻回の撮影は困難であり,骨移植材料の成熟過程における経時的な観察やその複雑な構造を評価するには不十分である。一方で,超音波は物質の内部構造や力学的性質の評価として物性研究で用いられている。特に,医科で応用されている定量的超音波測定法(QUS)のパラメーターである超音波速度(SOS)は骨密度と骨質の両方に規定されている可能性が明らかとなった。現在,当初の計画より動物モデル作製に時間を要したこと。また、超音波による測定、CT計測にも当初の計画よりも時間を要したことから計画を変更し、補助事業期間を延長している。しかしながら,現在までにSOSが骨の力学的指標である皮質骨の骨密度(BMD),多孔率(Po)と相関することを明らかにし,海外発表および論文投稿等も行うことができた。また現在は新たな動物モデルを作製し,実際に骨の力学的性質とインプラント埋入時の埋入トルク値とが相関するのか否か、また相関した際にはどのように推測していくのかを検討している。

インプラント体埋入時の初期固定は,治療の成否を左右する重要な因子である。中でも,上顎骨や骨増生部位において,骨質の問題から十分な初期固定が得られない場合,治療の成功率は低いとされる。また歯科インプラント治療における骨組織の構造や機能は, X線CTを用いてBApの存在量を基準とした骨密度のみで評価しているのが,骨質は臨床的に評価されてない。一方で超音波は物質の内部構造や力学的性質の評価として物性研究で用いられており,医科で応用されている定量的超音波測定法(QUS)のパラメーターである超音波速度(SOS)が骨密度とBAp配向性の両方に規定されている可能性が明らかとなっている。本研究ではSOSに着目し,その特性を活かして歯科インプラント術前検査へ応用するため, 11被検体の新鮮ブタ大腿骨を準備し,その軟組織を除去,長軸方向20mm間のSOSを試作測定器(古野電気社製)を用いて測定した.次に,同測定部位の骨標本を作製し,骨密度および多孔性をμCTにて測定した.その後,各骨標本にφ3.75 ×8.0 mmのインプラントを3本埋入し,埋入トルク値,ISQ値および埋入部位の皮質骨厚径を測定した.SOSは,骨密度,多孔性およびISQ値と有意に相関した.また,皮質骨厚径が3.0 - 3.5 mmの範囲において,cSOSと埋入トルク値が有意に相関することが明らかとなった.以上より,SOSは歯科インプラント領域における皮質骨骨質術前評価へ応用できる可能性が示唆された.また本研究の結果により臨床において骨質の指標であるBAp配向性を無被曝で診断することが可能となり新たなインプラント術前検査を確立することができる。本研究結果よりcSOSが皮質骨骨密度(BMD)と多孔率Poと相関することが明らかとなった。また,皮質骨厚径(CbTh)が一定の場合にインプラント埋入時の臨床的評価法の一つである埋入トルク値(ITV)と相関,さらには埋入後の臨床評価法の一つであるインプラント安定度指数(ISQ)とも相関を認めたことから歯科インプラント領域の術前診断法として有用である可能性が示唆された。今後は長管骨と顎骨のハイドロキシアパタイトの配向性は著しく異なることが考えられることから骨粗鬆症モデルのラビットでの顎骨と大腿骨に骨欠損を作製後,経時的に回復を観察し, μCTおよび埋入トルク値などの力学試験を行うことで歯科インプラント分野での臨床的有用性を検討していきたいと考える。現在までに申請者らは医科で用いられているQUSに着目し,その指標の1つであるSOSが骨の力学的指標である皮質骨の骨密度(BMD),多孔率(Po)と相関することを明らかにした。しかしながら, SOSが骨あるいは骨材の力学的性質の変化をどれだけ詳細に反映できるのか,またインプラント臨床にどれだけ応用できるか否かは未だ明らかとなっていない。そのため平成30年ではSOSの骨質変化に対する臨床的有用性を検討するため動物モデルにウサギを用いてコントロール群と骨質低下群の2群に分けた後に動物の両側関節頭に骨窩を形成。摘出時期を4, 6, 8および12週と設定することで異なる骨質を再現し,各時期にSOSを測定後,関節頭を摘出する。得られた大腿骨を組織学的また力学的に比較,検討し, SOSの骨質変化に対する有用性を明らかにする予定である。当初の計画より動物モデル作製に時間を要したこと。また、超音波による測定、CT計測にも当初の計画よりも時間を要したことから計画を変更し、補助事業期間を延長した。
ヒト爪細胞におけるWnt活性の重要性の検討

爪を含む指尖部の外傷では日常的な外傷の一つであるが、指尖と爪機能・形態の再建は極めて難しい。2013年に爪上皮におけるWnt活性化が爪の成長と指の再生に不可欠であることが初めて証明され、マウスを用いて行われたこの実験は、同じ哺乳類であるヒトへの応用が大いに期待されている。そこで、指尖と爪機能・形態の再建手術に繋げる研究として、爪幹細胞があるとされる近位爪母基の角化細胞と、Wnt活性をもつ爪前駆細胞があるとされる遠位角化細胞を分離し、間葉系組織である線維芽細胞と共培養することで、ヒトにおいても爪上皮におけるWnt活性化が爪の再生に不可欠であることを検証するのが当研究の目的である。多指(趾)症手術で得られたヒト爪組織から、爪母・爪床・通常皮膚を採取、トリプシン処理して細胞を回収し、LONZAKBMgold1Bに解凍したLONZAKGMgoldサプリメントを溶解して作成したケラチノサイト培地で培養を行った。部位別に角化細胞と線維芽細胞に分けて培養し、爪の三次元培養を行うことが目標であったが、培養、継代するところまでは可能であったが、細胞自体の染色を行うには至らなかった。そのため、組織標本を用いて免疫染色により爪幹細胞、爪前駆細胞の分布の調査を行うこととした。爪幹細胞はK17で染色され、爪前駆細胞はKi67で染色されることが報告されている、組織標本でK17、Ki67の染色を行い、至適濃度の確認とそれぞれにより染色されることを確認した。部位別に角化細胞と線維芽細胞に分けて培養し、爪の三次元培養を行うことが1年目の目標であったが、現状では安定した培養が行えていないため、組織標本を用いて免疫染色により爪幹細胞、爪前駆細胞の分布の調査を行っている。爪幹細胞はK17で染色され、爪前駆細胞はKi67で染色されることが分かっているため、組織標本でK17、Ki67の染色を行い、至適濃度の確認とそれぞれにより染色されることを確認した。当初1症例から採取した検体を細胞培養用と免疫染色用に2分割し、皮膚、爪床近位、爪床遠位、爪母の4か所に分離していたが、対象症例が幼小児の多合趾(指)症のため、採取できる検体が小さすぎて安定した細胞培養が難しかった。また昨年度は爪床爪母の除去を伴う手術件数が少なかったこともあり、検体採取の機会が得られなかった。

また爪床爪母の除去を伴う手術件数が少なかったこともあり、検体採取の機会が得られなかった。爪を含む指尖部の外傷では日常的な外傷の一つであるが、指尖と爪機能・形態の再建は極めて難しい。2013年に爪上皮におけるWnt活性化が爪の成長と指の再生に不可欠であることが初めて証明され、マウスを用いて行われたこの実験は、同じ哺乳類であるヒトへの応用が大いに期待されている。そこで、指尖と爪機能・形態の再建手術に繋げる研究として、爪幹細胞があるとされる近位爪母基の角化細胞と、Wnt活性をもつ爪前駆細胞があるとされる遠位角化細胞を分離し、間葉系組織である線維芽細胞と共培養することで、ヒトにおいても爪上皮におけるWnt活性化が爪の再生に不可欠であることを検証するのが当研究の目的である。多指(趾)症手術で得られたヒト爪組織から、爪母・爪床・通常皮膚を採取、トリプシン処理して細胞を回収し、LONZAKBMgold1Bに解凍したLONZAKGMgoldサプリメントを溶解して作成したケラチノサイト培地で培養を行った。部位別に角化細胞と線維芽細胞に分けて培養し、爪の三次元培養を行うことが目標であったが、培養、継代するところまでは可能であったが、細胞自体の染色を行うには至らなかった。そのため、組織標本を用いて免疫染色により爪幹細胞、爪前駆細胞の分布の調査を行うこととした。爪幹細胞はK17で染色され、爪前駆細胞はKi67で染色されることが報告されている、組織標本でK17、Ki67の染色を行い、至適濃度の確認とそれぞれにより染色されることを確認した。爪の発現には爪幹細胞と爪前駆細胞が必要とされており、K17+Ki67+の角化細胞となんらかの線維芽細胞を共培養したときのみ爪が発現するという仮説を検証する。爪の発現には爪に特異的に発現するとされる硬ケラチンの有無で判断し、免疫組織学的検査で評価する。抗体としてはHKN-7を使用する。培養を行いながら、検体での評価も進めるが、すでに製品化されているヒト皮膚モデル(TESTSKIN Toyobo, Vitrolife-Skin Gunzeなど)の使用も検討する。蛍光セルイメージャーがまだ購入できていないため症例数が少なく進捗が遅れており、次年度に研究を延長したため。今年度はじめに購入予定
コンピュータを用いた古英語文体論の総合研究

本研究は、古英語韻文散文全作品を対象とし、難読箇所、特に連語表現、比楡表現、定型表現に注目、共時的分析とともに現代英語との関連も解明することを目的とした。自ら作成した電子テキストとコンコーダンス、17世紀の古辞書から最新の類語辞典を含む30種の辞書、古英詩の現代英語訳30種、これら幅広い資料体活用が特色である。平成11年度には韻文電子テキストを基にコンコーダンスや訳文対照テキストを作成、本文精読より得られたデータを補い、類句の調査に利用した。12年度には古英語類語辞典について研究を進め、成果をデンマークの国際辞書学会で発表、中世英語英文学会より依頼されてシンポジウムを企画、司会・講師を務めた。13年度からは既発表の論文15本の改訂に着手し学会誌に投稿を続けた。14年度には古英語作品の現代英語訳と日本語訳を再調査した。Beowulfの現代英語訳30種と日本語訳10種を収集、問題となる箇所の解釈の比較に利用した。この過程でBeowulfの最新現代英語訳の書評、日本語訳の比較論考を発表した。特記すべき研究成果は、動詞standanの主語の範囲の分析と定型・比楡表現の現代英語までの系譜を明らかにしたこと、βeowulfの比楡表現に関する論考が創刊100年の国際誌に掲載されたこと、文体論の副次的研究であった辞書についての資料収集と分析が進み、英語最大の辞書The Oxford English Dictionary(1989)における古英語の記述と言語学術語の扱い、古英語類語辞典の記述と利用方法について論文5点、学会口頭発表2回、シンポジウムを企画し、語彙的文体論の分野で第1人者と認められたことである。今後は、古英詩現代英語訳に見られる詩的複合語について研究を進める予定である。研究成果報告書に収めた9章150ページの古英語文体論集は英文改訂を行い、博士論文として提出する。予算の関係上大容量のパーソナルコンピュータ購入は12年度に延ばし、11年度には現有機器の周辺機具整備、古英詩関係の書籍史料購入、それらを用いてこれまでに作成した古英語関係の電子テキスト類に付加情報を組み込む作業、英語辞書における古英詩の引用箇所一覧表の作成を行った。具体的な成果としては以下のものがある。1)当該研究者が以前に作成した古英語頭韻詩Beowulfの電子テキストに、日本語訳文の情報を加え、文体・統語研究に有用な電子テキストを作成した。2)The Oxford English Dictionaryの古英詩Beowulfからの引用がある見出し語一覧表を作成し、これをもとに行順・単語アルファベット順の引用リストを試作した。3)Clark Hall編纂の古英語辞書を電子テキスト化し、Beowulfへの言及のある見出し語一覧表を試作した。4)これらの作業過程で得られた知見をもとに、「The Oxford English Dictionaryに見られる古英詩からの引用」という論文を書き、『言語文化研究』に印刷発表した。上記の成果は、当該研究者が担当する大阪大学大学院言語文化研究科の講義、広域言語資料分析研究演習の資料としても有効に使用された。また本研究課題に関連することであるが、平成11年度より日本中世英語英文学会の機関誌編集委員(古英語担当)、及び12年より同学会評議員に任命された。これらの資料を用いて古英詩の定型表現と比喩表現を再調査した結果は、平成12年度の日本中世英語英文学会第16回全国大会のシンポジウム(司会及び講師)で発表する。

また同年度のコペンハーゲン大学で開催される第10回国際辞書学会において、古英語同意語辞典の古英語研究への利用方法について発表予定である。平成12年度には、本研究の直接の資料である『古英語類語辞典』を対象に、中世英語英文学会の全国大会でシンポジウムを開催し、司会と第1発表者をつとめた。この準備のため7月に東京へ出張し、発表者の東京外国語大学助教授浦田和幸および東京大学助教授寺澤盾と研究会合を持ち資料や情報の交換を行なった。本シンポジウムでは『古英語類語辞典』を基礎資料、語の配列、関連辞書、中世英語研究への利用法といった様々な視点から分析を行ない、100名の参加者を得て盛会に終わった。ここでの発表原稿は英文に直して現在編集中である。平成13年度にこれを印刷刊行し、シンポジウム参加者に配付、渡英して本辞典の編纂者であるロンドン大学教授Jane Roberts、グラズゴー大学教授Christian Kayに手渡し、今後の改訂について討論を行なう予定がある。本研究の成果は随時論文の形で発表しており、これまでに8本が印刷されたが、そのうちの"Final Words on Beowulf 1020b:brandHealfdenes"は、古英詩『ベオウルフ』のある箇所の伝統的な比喩的読みに異義を唱えたもので、創刊101年になるヨーロッパ中世言語関係の有力誌Neuphilologische Mitteilungenに掲載され、それが評価されて『大阪大学論文100選』第1号(1999-2000)にも文系論文10本の中に選ばれた。研究発表のリストに列挙したように、平成11年度と12年度では、古英語の文体論的研究の基礎資料となる2大辞典The Oxford English DictionaryとA Thesaurus of Old Englishの資料価値と利用方法について検証し、今後2年の具体的研究への導入とした。平成13年度には、古英語における身体表現と比喩表現に焦点を置き、体の一部の名称が関わる比喩表現を抽出、その比喩的意味の成立基盤を明らかにする。9月にトウルク大学に赴き、中英語宗教散文の専門家M.Peikola博士、英語対句研究の専門家M.Gustafsson博士、英語句動詞史的発進の研究で著名なR.Hiltunen博士に面会し、大阪大学・トウルク大学学術交流プログラムの共同研究である英文論文集の構成について会談を行い、本研究者の担当論文を'Textual and Discoursal Significance of peaet waes god cyning type sentences in Old English poetry'に決め、他の寄稿者選出、論文作成上の資料と文体、出版社に関する助言を受けた。古英語および文体論に関する共同研究3件を主催した。古英語論文資料読書会、および関西古英語研究会では、主として大学院生の指導を行なっているが、会員である大阪大学言語文化研究科大学院生小塚良孝氏の投稿論文の日本中世英語英文学会新人賞である松浪賞佳作受賞が決定した。また同言語文化部の共同プロジェクト『英語文体論の方法と射程』において通時的研究・認知言語学・コーパス言語学の連携研究を実践・統括した。平成14年度は本研究4年間の最終年度として、以下に列挙するテーマの古英語文体論における研究成果をまとめ、それぞれ単独論文として発表した。1)中世英語における純金を意味するred
電気泳動堆積法による単一細胞の高速配置と機能解析

生命現象を理解するために、生体の構成単位である細胞の高速マニピュレーション技術の構築および細胞機能・細胞内生体分子解析デバイスの作製を行った。なお、デバイス上への細胞の高速配置を行うため、液体中の粉末微粒子が電気泳動現象によって移動し電極表面に堆積する現象である電気泳動堆積法(Electrophoretic deposition : EPD)に着目し、EPDを用いた細胞高速配置技術の構築を行った。本研究では、昨年度の研究成果から電気泳動の際に電極表面の電気化学反応によって細胞へ悪影響を及ぼすことを加味して実験を行った。細胞配置実験には、デバイスを作製した後、あらかじめ電気泳動堆積法にて溶媒中で負に帯電している細胞接着能が高い培養基材を堆積させることで細胞集団の配置を実現した。あらかじめ電気泳動堆積法にて培養基材を堆積させることによって電気化学反応による細胞への影響を軽減させて細胞配置および培養が可能となったほか、培養基材堆積に用いた印加電圧と逆方向に電圧を印加することで培養基材および細胞の高速剥離が可能であることが見出された。そして、細胞内のDNAやたんぱく質等の生体分子相互作用解析を可能とするため、半導体微細加工技術を用いたデバイスを作製し、光技術による簡便な生体分子相互作用解析が可能となることを確認できた。これら実験結果より細胞配置デバイスおよび解析用デバイスを統合・集積化させることによって、高速細胞配置・解析デバイスを実現可能となることが示唆された。生命現象の解明およびその機能解析を行うため、単一細胞のマニピュレーションおよび計測・解析を半導体微細加工技術にて作製した「バイオチップ」上へ単一細胞あるいは細胞集団を配置し、計測を行う研究が世界で盛んに進められている。しかし、バイオチップ上へ細胞を配置するのに煩雑な操作や高額な装置を必要とし、配置に長い時間を要するため、細胞機能の計測・解析に適用させるまでに多くが死細胞となってしまうことが多い。よってより多くの細胞をチップ上に配置し、計測に適用させるには短時間にチップ上へ配置する技術および煩雑かつ高額な操作・装置を必要とせずに計測に適用可能な計測技術の構築が必要である。そこで本研究ではバイオチップへの細胞の高速配置技術の構築を行うため、液体中の粉末微粒子が電気泳動現象によって移動し電極表面に堆積する現象である電気泳動堆積法(Electrophoretic deposition: EPD)に着目し、EPDを用いた細胞高速配置技術の構築を行った。本研究では、電気泳動堆積を行うための電極を形成した基板上へ細胞を配置するためのチャンバー構造を厚膜レジストにて作製し、配置実験には細胞と同様の大きさを有するポリスチレンビーズを細胞モデルとして配置を試みた。その結果、EPDによって高効率な細胞配置は実現されなかったが、電圧印加による溶媒の電気分解によって生じる気泡を細胞配置のドライビングフォースとして利用することでチャンバー内へポリスチレンビーズを高効率に配置することが見出された。
鑑賞と音楽づくりを通した音楽理解の再構築

日本の音楽教育ではoutsideから音楽を学ぶ方法が長らく取られて音楽以外のイメージや情景等が強調され,音楽そのものへのアプローチがおろそかになってきた。本研究はそれに対してInsideからのアプローチの意味を問うものである。日本音楽教育学会大会におけるシンポジウムではクラシック,日本伝統音楽,現代音楽の専門家を招聘して議論し,それぞれの分野におけるInsideとoutsideの関係を問い,結果的にはoutsideとはinsideへの回り道にすぎないとの結論に達した。また坪能は第3の道,Common-sideという考え方を,音楽理解や音楽づくりのための今後の教材化への指針として提唱した。日本の学校教育においては,音楽そのもの(Inside)ではなく,音楽以外のものを切り口(Outside)として音楽を教えることが多かったが,そのために音楽ではなく,音楽以外の情景等の鑑賞が中心になったり,音楽づくりにおいては効果音をつくる活動に堕したりすることが問題とされてきた。本研究は,Outsideの何が問題なのか,あるいはInsideとOutsideの関係をどのようにとらえなおすかを,1教材の分析的研究,2これまでの事例の分析,3国内外での新たな実践の提案,4これらの研究成果をふまえた新たな概念の提案,を通じて行うことを目的とする。平成26年度は「Creativity Conference 1」(6月2829日,日本女子大学)および日本音楽教育学会大会共同企画でシンポジウム「Inside or Outside2」で発表。前者で坪能は,これまで教材化されてきた多様な様式の音楽とその教材化の方法を分析しつつ「Commonality」という概念を提案した(124)。これにより,InsideでもなくOutsideでもない,新たな教材化のための切り口が開かれたと考える。後者では日本伝統音楽における情景描写の特性について発表・討論を行い,ともすれば単なる効果音にはしりがちな日本伝統音楽の鑑賞に「様式的効果音」という概念を提案した(14)。Journal of Creative Music Activity for Children vol.3(平成27年3月発行)では,いくつかの様式の音楽における鑑賞及び音楽づくりの授業のための案が出され,ここでもInsideでもなくOutsideでもない,新たな教材化のための案がいくつか提起された(3)。「新しい音楽教育を考える会」(8月810日,日本女子大学)では,近藤譲氏(作曲家,元お茶の水女子大学副学長),大竹紀子氏(ピアニスト) ,遠藤尚美氏(ジャズ・ピアニスト),吉原佐知子氏(箏奏者)が発表を行い,それぞれが専門とする音楽様式の分析をもとに,音楽理解のためのあらたな切り口を提案した(14)2015年10月に開催された日本音楽教育学会第46回大会(於:宮崎シーガイア)で,坪能由紀子(研究代表者),今田匡彦(協力者),水戸博道(協力者)は,第44回,45回に引き続き,共同企画IXとしてシンポジウムを行った。テーマは「Inside or Outside? 3」。ここではInsideとOutsideの架橋としての「Common-side」という新たな概念を坪能がまず提案し,主に学校教育における音楽の,教材化のための視点とした。水戸はCommon-sideを音楽様式の成立過程から見ることにより,「反復」「問いと答え」といったより普遍的な概念ではなく,一定の音楽様式に共有されるものとし,また今田もOutsideをサプリメントにするためのCommon-Sideについて述べ,Outsideを排除するのではなく,音楽理解に近付くためにはCommon-Sideがこれを助けると述べた。この概念はこの研究全体の新たな提案の一つであり,今後のステップへつながると考えられる。水戸は2016年3月にはポルトガルへ渡航し,小学校や大学において,音楽づくりのワークショップを何度か行った。日本の子どもたちがよく行ってきた「海」を題材として音楽をつくるという活動主であった。日本では1990頃に「音楽をつくって表現する活動」が小学校に導入され,身のまわりのさまざまなものを使って子どもたち自身が音楽をつくるという活動が盛んに行われた。今日残されたヴィデオなどの記録によると,その頃子どもたちがつくった音楽は,音楽というよりは効果音であり,まさに波の音や風の音,人の足音などを模倣した活動であった。同じ「海」を題材とした場合,ヨーロッパの子どもたちが何をよりどころにして音楽をつくるのか,その一つの例がここに収録できたと考える。日本音楽教育学会の共同企画として,第43回45回大会(20132015年度)までシンポジウムを行い,それについては予定通り順調に推移している。しかし2014年度は研究代表者の坪能が病気になったため,また2015年度は予定していたスケジュールが当地のイースターと重なって学校や大学すべて休校になることが分かったため,急遽渡英を中止した。現在のところ,海外での調査研究は,研究協力者の一人である,水戸博道のポルトガルにおけるワークショップが行われたのみとなっている。平成28年度9月には研究代表者・分担者(坪能,駒,今田,水戸)が渡英し,イギリスの音楽界や音楽教育に大きな影響力を持っているGillian Moore(サウス・バンク・センター芸術監督),Peter Viegold(作曲家),Fraser Trainer(作曲家,ワークショップ・リーダー)らに,彼らが音楽活動の中でInside(音楽の内側から音楽そのものにアプローチする方法)とOutside(音楽以外のものを手がかりとして音楽にアプローチする方法)にどのように関わっているのかを中心にインタビューを行った。11月に開催された日本音楽教育学会大会(横浜国立大学)では「音楽づくりの手がかりを求めて:Inside or Outside?

(4)」のテーマのもと,現代音楽を中心とした音楽づくりの領域におけるInsideとOutsideのあり方について,研究協力者である大竹紀子(相模女子大学),松下行馬(神戸市立水木小学校),近藤譲(作曲家)が今田匡彦(研究分担者,弘前大学)の司会のもと,シンポジウムを行い,それぞれ演奏家,実践者,作曲家の立場から問題提起を行った。今後は第1に,平成27年の学会シンポジウムで提案したInsideでもOutsideでもない「Common-side」という概念をもとにした実践を展開していくこと,第2に,研究代表者の病気や,渡航の日程調整の不備から,実施が研究最終年の秋にずれ込んだ,イギリスにおけるインタビューについて何らかの形でまとめ,課題としていきたいと考えている。日本の音楽教育ではoutsideから音楽を学ぶ方法が長らく取られて音楽以外のイメージや情景等が強調され,音楽そのものへのアプローチがおろそかになってきた。本研究はそれに対してInsideからのアプローチの意味を問うものである。日本音楽教育学会大会におけるシンポジウムではクラシック,日本伝統音楽,現代音楽の専門家を招聘して議論し,それぞれの分野におけるInsideとoutsideの関係を問い,結果的にはoutsideとはinsideへの回り道にすぎないとの結論に達した。また坪能は第3の道,Common-sideという考え方を,音楽理解や音楽づくりのための今後の教材化への指針として提唱した。国内の小中学校における実践授業の提案,複数の研究者・プロの音楽家と連携した学会等での発表やシンポジウム,レクチャーや,レクチャー/コンサートの実施,ジャーナルの発行などについてはおおむね順調に推移している。ただ,当初の計画では,3月下旬にイギリス,ドイツなどを研究責任者と担当者全員が訪問し,各地における鑑賞,音楽づくりの授業の調査や,研究者との交流,小中学校などで音楽づくりワークショップ,あるいは日本伝統音楽の楽器を使ってのデモンストレーションを行う予定であった。しかし研究責任者である坪能が平成26年10月に体調をくずし,27年3月に渡欧することは不可能となった。2016年7月24日29日にイギリス,グラスゴーで開催されるISMEにおいて坪能,駒は本研究と関連するポスター発表とワークショップを行う。坪能のワークショップは竹を素材としたフィリピンのトガトンという楽器を用い,反復,問いと答え,ズレなどの音楽構造をもとにしたワークショップ,つまりInsideからのアプローチによる音楽づくりである。ここではInsideからのアプローチの可能性を探るとともに,それが単一の文化の音楽を知ること,あるいはそれを模倣することにとどまらず,音楽における普遍的な構造,あるいはいくつかの文化に共通の構造(Common-Side)と関わりながら有効な教材化につながることを,参会者とともに体験したいと考えている。2016年9月5日約1週間は,ロンドンを中心に坪能,駒はワークショップを,水戸は研究者・ミュージシャンへのインタビューを,今田は講演等を行う予定である。
個人事業者をめぐる利益調整システムの実証的・法的研究

個人事業者とそれが依存する企業との間における利益調整システムに関し、本研究においては、まず、ヒヤリング調査などによってその実態に関する検討を行った。大量調査などが出来なかったため、その実態を完全にはつかむことはできなかったが、労働形態の変化などに伴い従来の労働者が個人事業者へと置き換わったり、また、企業リスクを個人事業者へと転嫁する事業形態の広がりを確認することができた。比較法的な観点から、ドイツ及びイギリスにおける議論状況を調査するとともに、オーストリアにおける議論やヨーロッパ全体における議論動向の把握を行った。その結果、労働法・社会保障法の適用対象に関し、かなり根本的な見直しの議論が生じており、本研究が対象としている個人事業者もそうした見直し議論では適用対象に含めて考えられる場合もあることが確認できた。理論的な研究においては、個人事業者に対して労働者と同様の集団的利益調整システムを適用する場合について検討を行ったが、労働者に関しても、現行のシステムが十分に機能していない現状では、問題点の方が大きいとの結論に達した。むしろ、近時、集団的利益調整システムの機能低下に伴い発展し始めている個別紛争の解決システムにおいて、利益調整を図る可能性の方が有望ではないかと考え、検討を行った。しかしながら、個別紛争解決システムは、なお、動き出して間もないものであり、制度面での検討は行えたものの、その実際の運用に関しては、なお検討することができなかった。この点は今後の課題である。本年度は、(1)個人事業者の実態をあらためて検証するための準備作業、(2)比較法的検討のための作業、(3)社会保障法的考察のための準備作業の3つを予定した。(1)については、すでに存在する実態調査などの文献、とりわけテレワーカーに関する文献を収集するとともに、いくつかの企業に対し、個人事業者の使用実態などに関してインタビューを行った。(2)については、ウィーン大学のマーツァール教授が国際交流基金の援助を得て来日した機会に、オーストリアにおける個人事業者をめぐる法律問題に関して報告をしてもらい、村中も近時における日本の現状と問題点を報告した上で、議論を行った。両国において同種の問題が生じていることの確認を行うとともに、オーストリアにおいては、労働法や社会保障法の適用範囲確定のために、新たな適用基準の模索が本格的に行われていることが紹介され、その是非に関して議論を行った。(3)については、西村教授が社会保障法上の問題点を検討する場合の、基本的な視角に関して検討を行った。本年度は、研究の最初の年ということであり、次年度以降の研究を進めるにあたっての準備的作業を中心に行う予定であったが、マーツァール教授の来日に合わせて、研究会をもつことができ、かつ、そこでは相当に突っ込んだ比較法的議論を行うことができた。次年度は、とくに(1)および(3)の作業を本格化し、また、再度マーツァール教授を招聘して比較法研究を進展させる予定である。本年度は、2004年2月に、海外研究協力者であるウィーン大学法学部のヴォルフガング・マーツァール教授に来日してもらい、研究代表者及び分担者に、若干名の労働法及び社会保障法研究者が加わった研究会を開催し、個人事業者の法的保護の問題について比較法的な検討を行った。今回は、とくに解雇制限保護の適用範囲に関して議論を行った。オーストリア及びヨーロッパにおける考え方を検討するとともに、わが国においてはじめて一般的解雇制限規定が導入されたことによる影響などに関しても、議論を行った。ヨーロッパにおける議論状況は、労働法や社会保障法規範の段階的適用を積極的に評価する方向にあり、こうした傾向自体は、わが国においても肯定的にとらえるべきであろうと考えられるが、今回とりあげた解雇制限規制などについては、どの範囲の者に適用すべきか、また、解雇制限規制内部における段階的ルールの形成などが考えられるのか等、なお検討すべき問題が数多く発見された。今後は、こうした問題点について、その解決を見いだすことが課題である。ドイツにおける状況を調査するために、研究分担者である西村教授がドイツに出張した。出張時期が3月であったため、成果報告は完成していないが、この調査においてはとりわけ社会保障法関係に関するドイツの実情を調査するとともに、ドイツにおける社会保障法研究者と議論を行い、ドイツあるいはヨーロッパにおける議論状況の把握を行った。