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『慕帰絵』の制作事情をめぐる総合的研究 ―覚如像の構築方法と建築表現に注目して

本年度は、『慕帰絵』10巻に描かれた教団にとって大切な「大谷」という「場」と、この場をめぐる「人」の描写の検討を重点的に進めた。覚如没後の初期本願寺を取り巻く状況を背景に制作された『慕帰絵』の建築と人物描写の分析を通して、大谷坊の人々が、周囲に対して見せたかった自画像の読み解きに一定の成果を上げた。通算6回の研究会を開催し(7、8、1、2、3(2回)月)開催し、『慕帰絵』と「最須敬重絵詞」・指図書の比較を徹底し、史資料の読解、京都・東山の大谷周辺のフィールドワークを実施して議論を深めた。特に3月7日開催の研究会には、中世思想・宗教史を専門とする大田壮一郎氏をお招きし、南北朝時代、とりわけ14世紀前半の京都と鎌倉幕府、室町幕府の宗教政策、東山地区を中心とする諸寺院との関係について重要な知見を得た。この過程で新知見を含む成果を得たため、美術史学会東支部例会(2018年3月24日、於東京大学)にて、小沢朝江(建築史)と池田忍(美術史)の共同で「『慕帰絵』における「大谷」の表象ー初期本願寺をとりまく人と宗教空間ー」と題した発表を行った。主要な指摘のひとつは、『慕帰絵』に描かれた建築と都市空間、および東山の七観音大路周辺の人物描写(5巻1段)に関するもので、『慕帰絵』が大谷房を取り巻く東山の環境に注意を払い、七観音大路・今小路の地形を正確に描き、叡山門跡の寺辺としての性格を坊舎や人物によって表現していることを明らかにした点である。併行して、課題のひとつであった覚如の旅にかかわる『慕帰絵』の描写とその意図の検討をめざし、関連する諸段の分析を分担して進めた。特に9巻1段天橋立の画面については、同地と覚如、大谷坊と他寺院・僧侶の関係に関する予備調査において成果を得たため、3月15日に分担者、協力者全員で天橋立周辺のフィールドワークを実施し、今後の他段の分析に向け一定の方針を得た。美術史学会東支部例会発表「『慕帰絵』における「大谷」の表象ー初期本願寺をとりまく人と宗教空間ー」(小沢朝江・池田忍)にて、以下の新知見を含む研究成果を提示することができた。1.『慕帰絵』に描かれた建築と都市空間、および七観音大路周辺の人物描写(5巻1段)の詳細な分析を通じ、次の特徴を明らかにした。1『慕帰絵』は大谷の坊舎を、修学時代から留守職継承までは聖道門の僧坊と同等の檜皮屋根で描くが、留守職引退後は、板葺屋根で描き分け、浄土門の独自性と隠棲のイメージを表現。その一方、表門は一貫して檜皮屋根の唐門で描き、親鸞廟所としての存在意義を強調している。25巻1段においては、大谷房を取り巻く東山の環境に注意を払い、七観音大路・今小路の地形を正確に描き、叡山門跡の寺辺としての性格を坊舎や人物によって表現すること。また、東山の宗教環境に相応しい異なるタイプの宗教者たちを七観音大路(往来)とその道沿いの住居に描いていること。2.人物表現については、全段の分析を通じて以下の特徴を明らかにした。1覚如を描くに際し、着衣と面貌の描写を通じ親鸞イメージの借用と反復をおこない、覚如、如信、親鸞の三代の連続性を強調、これによって覚如の卓越性を演出すること。2大谷の家の内紛にかかわる一族の人々を排除するのではなく、覚恵・覚如父子と対立した唯善、親鸞に義絶された善鸞、また覚如に二度にわたり義絶された長子・存覚をも、親鸞の血を分けた大谷の家に属する人々として、融和的に表象しようとする意図が認められること。これら大谷の一族にとどまらず、『慕帰絵』においては、有力な弟子(乗専・顕智)、日野家の人々、そして覚如が交流した東山を中心とする宗教者/歌人らまでが、それとわかる面貌描写を用いて描かれている可能性を指摘した。最終年となる平成30年度は、『慕帰絵』が取り上げる
睡眠の質の評価のための特徴抽出法に関する研究

本研究では,人間の睡眠の質を評価することを目的に,各種生体信号から睡眠に関連した特徴量を抽出する手法に関して研究を進め,以下の研究結果を得た.(1)ウェーブレット解析手法を用いた特徴抽出修正ウェーブレット変換解析手法において採用しているガボール関数の減衰係数を,非線形(シグモイド関数を利用)に調整できるよう修正を行い,サンプリング周波数500Hzでサンプリングしたデータを処理した結果,より安定したピーク周波数時系列を抽出できること,また,β波帯域におけるパワーの広がり情報に,睡眠脳波ステージに相関の高い情報を含んでいることを確認した.(2)多チャンネル脳波信号の独立成分解析独立成分解析法(ブラインドソース分離法)を多チャンネル脳波(視覚認識時脳波)の解析へ適用し,ソース信号数の推定が可能であること,また分離信号と原脳波との相関情報から,ソース信号の概略の位置が推定可能であることを確認した.睡眠の場合,通常は,多くても4ch(C3,C4,O1,O2)の脳波を利用することから,ソース信号数より少ないセンサを利用している可能性もあり,現在その影響について検討中である.(3)自律神経リズム抽出法に関する検討(心電図解析)心電位信号からR-R間隔時系列を抽出し,データ長1分毎のARスペクトル解析を行って,EF・LF成分の時間的変動の抽出を行い,睡眠脳波ステージ変動との相関を調査した.その結果,体動等の影響により,20秒間でも心拍が2倍以上変動する場合があり,自律神経リズムの安定した抽出の障害になっていることが確認され,一過性変動の取扱いについて更に検討する必要があることを確認した.(4)その他の特徴抽出法について有効情報量解析法,準ARモデルによる解析法,一般化正規分布解析法等を利用した特徴抽出法について検討を行い,脳内の情報の流れや偏りの推定や短時間(15分程度)周期のリズム抽出が可能など,睡眠の質の評価のための有効であることを確認した.本研究では,人間の睡眠の質を評価することを目的に,各種生体信号から睡眠に関連した特徴量を抽出する手法に関して研究を進め,以下の研究結果を得た.(1)ウェーブレット解析手法を用いた特徴抽出修正ウェーブレット変換解析手法において採用しているガボール関数の減衰係数を,非線形(シグモイド関数を利用)に調整できるよう修正を行い,サンプリング周波数500Hzでサンプリングしたデータを処理した結果,より安定したピーク周波数時系列を抽出できること,また,β波帯域におけるパワーの広がり情報に,睡眠脳波ステージに相関の高い情報を含んでいることを確認した.(2)多チャンネル脳波信号の独立成分解析独立成分解析法(ブラインドソース分離法)を多チャンネル脳波(視覚認識時脳波)の解析へ適用し,ソース信号数の推定が可能であること,また分離信号と原脳波との相関情報から,ソース信号の概略の位置が推定可能であることを確認した.睡眠の場合,通常は,多くても4ch(C3,C4,O1,O2)の脳波を利用することから,ソース信号数より少ないセンサを利用している可能性もあり,現在その影響について検討中である.(3)自律神経リズム抽出法に関する検討(心電図解析)心電位信号からR-R間隔時系列を抽出し,データ長1分毎のARスペクトル解析を行って,EF・LF成分の時間的変動の抽出を行い,睡眠脳波ステージ変動との相関を調査した.その結果,体動等の影響により,20秒間でも心拍が2倍以上変動する場合があり,自律神経リズムの安定した抽出の障害になっていることが確認され,一過性変動の取扱いについて更に検討する必要があることを確認した.(4)その他の特徴抽出法について有効情報量解析法,準ARモデルによる解析法,一般化正規分布解析法等を利用した特徴抽出法について検討を行い,脳内の情報の流れや偏りの推定や短時間(15分程度)周期のリズム抽出が可能など,睡眠の質の評価のための有効であることを確認した.本研究では,人間の睡眠の質を評価することを目的に,各種生体信号から睡眠に関連した特徴量を抽出する手法に関して研究を進め,以下の研究結果を得た.1.ピーク周波数時系列抽出法を用いた睡眠に関する特徴抽出修正ウェーブレット変換解析手法を利用して得られるピーク周波数時系列を解析することにより,第2ピーク周波数時系列が睡眠脳波ステージに最も相関の高い情報を含んでいること,同じ睡眠段階であっても,睡眠サイクルを繰り返すことによって,この第2ピーク周波数が高くなる傾向があることを明らかにした.2.自律神経リズム抽出法に関する検討心電位信号からR-R間隔時系列を抽出し,データ長1分毎のARスペクトル解析を行って,HF・LF成分の時間的変動の抽出を行い,睡眠脳波ステージ変動との相関を調査した.その結果,窓幅21分程度のメディアンフィルタを施すことによって,睡眠脳波ステージと相関の高い自律神経リズムの抽出が可能であることを確認した.3.準ARモデルを用いた特徴抽出法脳波の解析に準ARモデルを適用する上でのパラメータ推定法に関する検討を行った.その結果,線形項を固定し非線形項のみの推定を行う方法が,線形項・非線形項を同時に推定する方法より,安定した特徴量の抽出が可能であること,また,線形ARモデルでは抽出できなかったスペクトル変動を抽出可能であることを確認した.4.多チャンネル脳波信号の独立成分解析独立成分解析法に基づくブラインドソース分離法を多チャンネル脳波の解析へ適用し,視覚認識時脳波の単一試行データから事象関連電位が抽出可能であることを確認した.現在,Stage REMにおける急速眼球運動時の4ch(C3,C4,O1,O2)の脳波へ適用して,その解析を行っているところである.

本研究では,人間の睡眠の質を評価することを目的に,各種生体信号から睡眠に関連した特徴量を抽出する手法に関して研究を進め,以下の研究結果を得た.(1)ウェーブレット解析手法を用いた睡眠に関する特徴抽出修正ウェーブレット変換解析手法において採用しているガボール関数の減衰係数を,非線形(シグモイド関数を利用)に調整できるよう修正を行い,サンプリング周波数500Hzでサンプリングしたデータを処理した結果,より安定したピーク周波数時系列を抽出できること,また,β波帯域におけるパワーの広がり情報に,睡眠脳波ステージに相関の高い情報を含んでいることを確認した.(2)自律神経リズム抽出法に関する検討(心電図解析)心電位信号からR-R間隔時系列を抽出し,データ長1分毎のARスペクトル解析を行って,HF・LF成分の時間的変動の抽出を行い,睡眠脳波ステージ変動との相関を調査した.その結果,体動等の影響により,20秒間でも心拍が2倍以上変動する場合があり,自律神経リズムの安定した抽出の障害になっていることが確認され,一過性変動の取扱いについて更に検討する必要があることを確認した.(2)多チャンネル脳波信号の独立成分解析独立成分解析法(ブラインドソース分離法)を多チャンネル脳波(視覚認識時脳波)の解析へ適用し,ソース信号数が6個程度であること,また分離信号と原脳波との相関情報から,ソース信号の概略の位置が推定可能であることを確認した.睡眠の場合,通常は,多くても4ch(C3,C4,O1,O2)の脳波を利用することから,ソース信号数より少ないセンサを利用している可能性もあり,現在,その影響について検討中である.(3)有向情報量解析睡眠の質の評価のための特徴抽出手法として,有効情報量解析手法の適用方法ついて検討を行い,ソース信号数の仮定によって結果が異なること,つまり,各種睡眠パラメータの選択について,詳細な検討が必要であることを確認した.
動的図解手法としてのペトリネットソフトウエア開発とその交通・防災計画への応用研究

1.ペトリネットシミュレータの動的図解手法機能の強化成果(1)背景画上でのネット構築化と彩色表現の強化:ペトリネットの空間占有化の動的図解性を,対象実空間画像をその背景画として挿入することで,強化するとともに,プレースの形状の多様化と彩色表現性の強化を行った.(2)既開発ネットのデータベース化:背景画上のネットとそのSdataの同時表示下で,実空間との対応性や開発時の工夫性等のキーワードをコメント記載し,データベース化する方式を提案し,その検索によるネット構築の模擬試行を通して,利用者による検索時のコメント記載の重要性を示し,開発者と利用者の双方向からの成熟化を提案した.2.応用研究の成果(1)出発バスの定時性確保優先策のシミュレーション開発:金沢東口新ターミナル図面を背景画像として,出入口道路空間の実空間との対応化で,Bus Advance Areaを形成するバス交通流ペトリネットを構築するとともに,その即時視覚シミュレーション実行性を活用し,信号毎にバスがBus Advance Areaの道路空間の先頭に並ぶことを示した.(2)バス優先レーン運用策のシミュレーション開発:バス接近にのみ規制情報を出し,一般車走行を制約するバス優先レーン策運用案の基本ペトリネットを開発し,代替案展開の評価シミュレーションを実行した.(3)消防防災システムのシミュレーション開発:通常時システムのマクロペトリネットを開発し,それに地震時阻害要因ネットを結合化させて地震時ネットを構成した.そして,両者が即時シミュレーション可能となること,さらに,都市空間画像を背景画とすることで,環境変容に対応する点検・見直し支援に有効となることを示した.(4)避難シミュレーション開発:建物内避難シミュレーションを背景画上で構築し,計画シナリオからの変容要因の組み入れ手順を示し,個人判断と出火リスク評価変化への対応化を実行した.(5)新領域の提示:彩色表現力を活用して,四季風土イメージのネットを開発し,シミュレーション事例を示した.1.ペトリネットシミュレータの動的図解手法機能の強化成果(1)背景画上でのネット構築化と彩色表現の強化:ペトリネットの空間占有化の動的図解性を,対象実空間画像をその背景画として挿入することで,強化するとともに,プレースの形状の多様化と彩色表現性の強化を行った.(2)既開発ネットのデータベース化:背景画上のネットとそのSdataの同時表示下で,実空間との対応性や開発時の工夫性等のキーワードをコメント記載し,データベース化する方式を提案し,その検索によるネット構築の模擬試行を通して,利用者による検索時のコメント記載の重要性を示し,開発者と利用者の双方向からの成熟化を提案した.2.応用研究の成果(1)出発バスの定時性確保優先策のシミュレーション開発:金沢東口新ターミナル図面を背景画像として,出入口道路空間の実空間との対応化で,Bus Advance Areaを形成するバス交通流ペトリネットを構築するとともに,その即時視覚シミュレーション実行性を活用し,信号毎にバスがBus Advance Areaの道路空間の先頭に並ぶことを示した.(2)バス優先レーン運用策のシミュレーション開発:バス接近にのみ規制情報を出し,一般車走行を制約するバス優先レーン策運用案の基本ペトリネットを開発し,代替案展開の評価シミュレーションを実行した.(3)消防防災システムのシミュレーション開発:通常時システムのマクロペトリネットを開発し,それに地震時阻害要因ネットを結合化させて地震時ネットを構成した.そして,両者が即時シミュレーション可能となること,さらに,都市空間画像を背景画とすることで,環境変容に対応する点検・見直し支援に有効となることを示した.(4)避難シミュレーション開発:建物内避難シミュレーションを背景画上で構築し,計画シナリオからの変容要因の組み入れ手順を示し,個人判断と出火リスク評価変化への対応化を実行した.(5)新領域の提示:彩色表現力を活用して,四季風土イメージのネットを開発し,シミュレーション事例を示した.(1)動的図解手法機能面の強化:ペトリネットシミュレータは,ネット表現性とそのプレースの場所性から,空間の動的図解機能に優れている.まず,取り扱い可能なプレースの表示形状とプレースの機能型を多様化した.前者は記述要素区分を意識化させ,図解の一瞥性を強化し,後者は時空間の重層的図解力を強化する.次に,ネットの表示・非表示機能やドラッグ機能を,SdataとNdataを活用し連携化させることで,背景画像上でのネット構築力を強化した.この研究は,応用時の空間の動的図解に際してリアリティを与えるとともに,動的図解手法性が,問題認識→代替案発想→代替案評価→フィードバックという計画プロセスの動的展開性に対応するという展望を開くものとなった.(2)バス優先策への応用研究:(1)で強化したプレースの機能型を活用し,空間の空型"-1",一般車占有型"-2",およびバス占有型"-3"として,道路の時空間を重層的にペトリネット図解し,混在流のシミュレーションネットを開発し,金沢市都心軸での実測交通流による再現性検証を行い,方向別断面交通量で58%の誤差内という結果を得た.しかし,バス優先策の一つである専用レーン運用時のシミュレーションでは,一般車の走行性低下が過大となり,その取り扱い法が課題として残っている.ITSによる支援策については,バス優先信号のネット開発を行ったところであり,設置場所の選定と適用化が課題となっている.(3)避難シミュレーションへの応用研究:

(1)で強化した背景画像上でのネット構築法を活用し,まず,建物内空間の避難計画シナリオをペトリネット図解し,煙拡散とその感知による防火シャッタの閉鎖を組み込んだ避難流のシミュレーションネットを開発した.次に,その背景画像上で避難阻害要因の探索を行い,その組み入れを(1)の動的展開法を用いて試み,防災計画への応用の基本枠組みの整理と実行性を確認した.一方,CAでは取り扱える広場空間での行動のペトリネット記述法に課題が残ることが判った.1.ペトリネットシミュレータの動的図解手法機能の成果(1)背景画上でのネット構築化:ペトリネットシミュレータの特徴に,プレースによる空間占有化の動的図解性があり,その強化として,対象実空間画像を構築ネットの背景画として挿入するメニューを付加し,視覚的な実空間対応型のペトリネット構築手順を示し,既開発ネットの再構築を行った.(2)既開発ネットのデータベース化:ペトリネットのSdata形式は文字検索が可能であり,基本部品性,背景画像との実空間対応性,開発時の工夫性等の視点からキーワードを,そこにコメント記載する形でデータベース化し,その検索による計画課題に対するペトリネット構築とその展開支援の模擬試行を行い,利用者による検索・構築時のコメント記載が効果的であることを示し,開発者側と利用者側の双方向からのデータベース構築枠組みを提示した.2.バス優先交通計画への応用研究の成果(1)バスターミナルのシミュレーション開発:金沢東口新ターミナル図面を背景画像として,実空間対応型のバス交通のシミュレーションネットを構築し,この新出入口道路空間との対応性で,出発定時性確保のバス優先策の図解ネットが構築できることを示し,さらに,それに付随する信号制御代替案ネットを開発し,結合化することで即時に視覚型シミュレーションが実行可能となることを示した.(2)バス優先レーンとの運用策のシミュレーション開発:バス接近にのみ規制情報を出し,一般車走行を制約するバス優先レーン策の基本ペトリネットを開発し,代替案評価シミュレーションを実行した.3.防災計画への応用研究の成果(1)緊急車走行のシミュレーション開発:通常時消防防災システムでの緊急車両走行のマクロペトリネットを開発し,それに地震時阻害要因ネットを結合化させて地震時ネットを構成した.そして,両者が即時シミュレーション可能となること,さらに,都市空間画像を背景画とすることで,環境変容に対応する点検・見直し支援に有効となることを示した.(2)避難シミュレーション開発:建物内避難シミュレーションを背景画上で構築し,計画シナリオからの変容要因の組み入れ手順を示し,個人判断と出火リスク評価変化への対応化を実行した.
スニチニブを基盤とする分子標的薬複合体の開発

スニチニブはがん組織に過剰発現している受容体型チロシンキナーゼを阻害する分子標的薬です。本研究では、スニチニブが受容体型チロシンキナーゼを過剰発現しているがん組織に集積しやすい性質を利用して、がん組織に選択的に集積してチロシンキナーゼ阻害作用と細胞傷害作用の2つの作用機序により相乗的な薬効を発揮する分子標的薬複合体の開発を目指します。
多層型高温超伝導体における反強磁性と超伝導の共存現象の解明

Hg系五層型超伝導体HgBa_2Ca_4Cu_5O_yなど多層型超伝導体では、電荷供給層からの乱れをCuO2面が受けにくく、層間でキャリア数に勾配ができる。そのため、平坦性に優れた均一ドープされた低ドープのCuO_2面が実現することがわかってきた。そこで、Hg-1245(組成式: HgBa_2Ca_4Cu_5O_y)を中心に五層型銅酸化物で、反強磁性と超伝導特性を調べてきた。新しく合成した試料では、110Kで超伝導を示す高温超伝導物質であるが、低温においてホールの少ない内部の層において、55K以下で静的な反強磁性秩序を示していることがわかった。ホールキャリヤ濃度の異なる試料で、その系統的な実験から電子相図を確定し、平坦性の非常に優れたCuO2面の示す物性を多層型超伝導体から明らかにした。そこでは、これまで信じられてきた高温超伝導の相図と異なり、17%のキャリア濃度まで反強磁性金属が安定し、さらに、その状態は、超伝導と共存するという結果を得た。同じ多層型構造をもち、頂点をフッ素に置き換えた4層型の系でも、15.5%のキャリア濃度までさらに磁性と超伝導が共存していることが分かってきた。これらは、低ドープのCuO_2面に普遍的な性質であること、さらに、反強磁性の臨界点が層間結合の強さによって変わることを示した。以上の結果は、高温超伝導の謎の解明に向けて大きな手がかりになると思われる。この内容の一部はJournal of Physical Society of Japanなどで2008-2009年にかけて公表された。最もCuO_2面の平坦性のよいHg-1245(組成式:HgBa_2Ca_4CU_5O_y)を中心に五層型銅酸化物で、反強磁性と超伝導特性を調べてきた。これと同じHg-1245の組成で、還元アニールという方法で酸素の量を制御し、ホールキャリヤ濃度をコントロールした試料数種類についてMR測定を行った。ホールキャリヤ濃度の異なる試料で、その系統的な実験から電子相図を確定し、平坦性の非常に優れたCuO_2面の示す物性を多層型超伝導体から明らかにした。そこでは、これまで信じられてきた高温超伝導の相図と異なり、16%のキャリア濃度まで反強磁性金属が安定し、さらに、その状態は、超伝導と共存するという驚くべき結果を得た。同じ多層型構造をもち、頂点をフッ素に置き換えた系も、さらに磁性と超伝導が共存していることが分かってきた。今後も、Hg系、F系など多層型超伝導で起こる物性の共通性、相違点を明らかにしていきながら、高温超伝導の普遍的性質を明らかにしていきたい。
マクロファージの一生における小胞体ストレスシグナル関与の解明

口腔内は常に細菌・ウィルス感染などの危険に曝されており、難治性の口腔粘膜炎症を引き起こすことが多い。このような口腔内の慢性炎症は、ときとして口腔前癌病変(白板症・紅板症)、口腔前癌状態(扁平苔癬)、さらには発癌の原因になることもあり、その病態メカニズムを明らかにすることは重要である。本研究は、マクロファージの分化・機能・アポトーシスの分子機構を、小胞体ストレスシグナルの観点からアプローチすることによって、炎症性疾患の緩解に向けた新規分子機構の発見、さらに新規創薬標的の発見に迫る。前年度のin vitro実験系によって明らかにされた、マクロファージの分化・機能・アポトーシスと小胞体ストレスシグナルの関係をより生理的に検討するため、マウスを用いた炎症モデル実験系を確立し、野生型マウスとノックアウトマウスの比較において評価した。具体的内容は次のとおりである。(1)マウス表皮創傷治癒モデル(マウス背部表皮のパンチングによる創傷治癒モデルをノックアウトマウスに応用し検討した。)(2)口腔粘膜創傷治癒モデル(疾患、治療の過程で口腔粘膜においてしばしば観察される創傷による炎症モデルとして、マウス口蓋粘膜の創傷により、その治癒過程でのマクロファージの動態、炎症病態について観察する系を確立した。)(3)酢酸滴下による口腔粘膜炎症誘発モデル(口腔内は、熱・酸・たばこ・刺激物などの刺激に絶えず曝されている。それによる物理化学的炎症モデルとして、酢酸の滴下によるマウス頬粘膜での炎症誘導実験を確立し検討した。)本研究成果を、論文および学会にて発表・報告した。生体は常に細菌・ウイルス感染などの危険に曝されており、難治性の炎症や疾患を引き起こすことが多い。このような慢性炎症は、ときとして前癌病変・前癌状態、さらには発癌や神経変性疾患の原因になることもあり、その病態メカニズムを明らかにすることは重要である。そこで本研究では、炎症病態に関わる主要な細胞の一つであるマクロファージに着目し、その一生「分化・機能・アポトーシス」に関わる分子機構を解明し炎症性疾患の克服に繋げることを目標としている。神経変性疾患の一つ「筋萎縮性側索硬化症」の病態メカニズムとして、マクロファージ系細胞であるミクログリアの活性化の重要性が最近報告されている。我々はこれまでに筋萎縮性側索硬化症の分子機構として小胞体ストレスの関与を明らかにしているため、神経組織における小胞体ストレスとミクログリア活性化の関係について検討した。その結果、脊髄組織内において小胞体ストレス依存的なp38活性化を介して活性化ミクログリアが誘導されていることが示された。
細胞内適応変異導入によるＪＦＨー１株以外の新規Ｃ型肝炎ウイルス感染増殖系の樹立

本研究では、JFH-1株以外のC型肝炎ウイルス株を用いた新規感染増殖系の樹立を目的とし、新たに遺伝子型2aのJ6CF株、遺伝子型2bのMA株を用いたHCV感染増殖系を樹立した。それにより、HCVの生活環における遺伝子型またはウイルス株による差異や、薬剤感受性の違いについての比較検討が可能となる。さらに、これらのウイルス株を複製可能にするために必要なJFH-1株の最少領域や導入した変異の情報は、他のウイルス株を用いたさらなる感染増殖系の樹立に役立つと考えられる。本研究ではJFH-1株以外のウイルス株を用いた新規HCV感染増殖系の樹立を目的としている。本年度は遺伝子型2aのJ6CF株を用いた感染増殖系の樹立を目指し研究を行った。昨年度に樹立したMA株の感染増殖系に続き、さらにJFHー1株以外のウイルス株を用いた感染増殖系が樹立できたことにより、HCVの生活環における遺伝子型またはウイルス株による差異や、薬剤感受性の違いについての比較検討が可能となった。本研究ではJFH-1株以外のウイルス株を用いたHCV感染増殖系の樹立を目的としている。本年度は昨年度に樹立した遺伝子型2aのJ6株を用いた感染増殖系において必要な変異の解析を行った。遺伝子型2aのJ6株は、培養細胞では自律複製できないが、NS3ヘリカーゼ領域(N3H)とNS5B-3'X領域(N5BX)をJFH-1株に置換するとウイルス産生が可能であった(Murayama et al., JVI 2007)。さらに、N5BXのJFH-1株への置換は、NS5B領域内の3つのアミノ酸置換と、3'UTR内の塩基置換で代用できることを示した(Murayama et al., PLoS Pathog 2010)。昨年度はJ6株を培養細胞で複製可能にする変異を同定することを目的とし、J6CF株の5B領域の一部をJFH-1株と置換したJ6/5BSLX-JFH1のRNAを導入した細胞を継代培養し、感染性ウイルスを得た。ウイルスゲノムのシークエンス解析により、NS4A領域の変異が同定され、この変異を含めた5カ所の変異を導入したJ6m株は培養細胞で複製できた。本年度は、昨年度に同定したNS4Aの変異の機能について解析した。タグ付加したNS4Aを用いてNS4Aの変異が局在に及ぼす影響を解析したが、NS4Aの局在自体に変化はなかった。そこでmKGシステムを用いてNS3-NS4A間の相互作用へのNS4Aの変異の影響を観察した。その結果、J6株ではNS3-NS4A間の共局在が見られないが、NS4Aの変異により共局在がみられることから、この変異はNS3-NS4A間の相互作用を強め、複製が可能となることが示唆された。初年度に樹立したMA株に続き、J6株を用いた感染増殖系が樹立できたことにより、HCVの生活環における遺伝子型またはウイルス株による差異や、薬剤感受性の違いについての比較検討が可能となった。本年度は遺伝子型2bのMA株を用いた感染増殖系の樹立を目指し研究を行った。遺伝子型2aのJ6CF株は、NS3ヘリカーゼ領域(N3H)とNS5B-3'X領域(N5BX)をJFH-1株に置換するとウイルス産生が可能であった(Murayama et al., JVI 2007)。また、MA株は非構造領域をJFH-1株に置換することにより効率よいキメラウイルス産生が可能となる(MA/JFH-1株)。そこで、J6CF株の知見を参考にMA株の複製に必要な最少のJFH-1領域を同定した。その結果、MA株の5'UTR、N3HおよびN5BXをJFH-1株に置換することにより、MA/JFH-1株と同程度のゲノム複製能を持つ株が得られた(MA/N3H+5BX- JFH1株)。MA/N3H+5BX-JFH1株は、ゲノム複製は可能であるが、感染性ウイルス産生の効率が低かったため、長期培養し、感染性が上昇した変異ウイルスを得た。変異ウイルスから5カ所の変異を同定し、それらの変異の導入によりMA/JFH-1株と同程度の感染性ウイルス産生能を持つ株が得られた(MA/N3H+5BX- JFH1/5am株)。MA/N3H+5BX-JFH1/5am株のIFN感受性について、JFH-1株およびMA/JFH-1株と比較した。JFH-1株はIFNに耐性を示した。

MA/JFH-1株およびMA/N3H+5BX-JFH1/5am株はともにIFNに感受性であったが、両者の間で比較すると、MA/N3H+5BX-JFH1/5am株はよりIFNに感受性を示した。遺伝子型2bのMA株を用いた感染増殖系が樹立できたことにより、HCVの生活環における遺伝子型またはウイルス株による差異や、薬剤感受性の違いについての比較検討が可能となった。本年度は、遺伝子型2aのウイルス株(J6CF株)を改変したJ6CF変異株を作製し、この変異株を用いた新規HCV感染増殖系を樹立できた。このJ6CF変異株の情報を国際特許出願した(国際出願番号:PCT/P2012/064070)。新たに同定したNS4A領域の適応変異がHCV複製にどのように関わるのかについては、既存の実験系では結果が得られなかったが、最近になって、新規のプロテアーゼアッセイ系が利用できるようになったため、現在、導入準備をしており、未だ詳細な解析は終了していない。以上のことから、平成24年度は計画よりやや遅れている。本年度は、遺伝子型2bのウイルス株を用いて、新規HCV感染増殖系を樹立できた。さらに、この感染増殖系を用いて、遺伝子型2bのHCV株のインターフェロン感受性について評価し、遺伝子型2aのJFH-1株よりもインターフェロン感受性が高いことを明らかにした。以上の研究成果は学術誌に投稿し、発表した(Murayama et al., JVI., 86(4): 2143-2152, 2012)。以上のことから、平成23年度はおおむね順調に進展している。昨年度は遺伝子型2aのJ6CF株を培養細胞で複製、ウイルス産生可能にする変異として、新たにNS4A領域の変異を同定した。この適応変異がHCVライフサイクルに及ぼす影響について解析したところ、この遺伝子変異を導入することにより、複製ができるようになることから、NS4Aの変異はHCVのゲノム複製過程に関わっていると考えられた。NS4AのHCV複製における機能として知られているものは、1) NS3蛋白質を膜に局在化させる機能、2) NS3プロテアーゼのコファクターとしての機能が挙げられ、NS4A領域の適応変異がこれらの機能に影響を及ぼす可能性が考えられる。この変異の作用点を解析するために、NS3蛋白質の局在にNS4Aの変異がどのように影響するかについて解析したが、明らかな変化は観察されなかった。Huh7OK1/TG-luc細胞(Tanaka et al, Microbiol Immunol 2010)を用いてプロテアーゼ活性の比較を試みたが、このシステムでは、切断効率をHCV由来ではない配列を用いて評価するため、変異の影響を正確に評価することができなかった。最近になり新たにプロテアーゼ活性を解析する系として、AlphaScreenを用いたin vitro解析が利用可能となった。そこで、現在必要なコンストラクト等を準備しているところである。今年度はAlphaScreenを用いたプロテアーゼアッセイを行い、この解析によって得られた結果を含めて、学会発表および論文投稿を予定している。昨年度は遺伝子型2bのウイルス株(MA株)を用いた新規HCV感染増殖系を構築した。MA株はそのままの配列では複製もウイルス産生もできなかったが、一部の領域(5'UTR、NS3へリカーゼ、N5BX)をJFH-1に置換することで複製ができるようになり、さらに適応変異を導入することにより、感染性ウイルス産生もできるようになった。また、以前の検討で、遺伝子型2aのJ6株でも同様の領域のJFH-1株への置換により複製およびウイルス産生が可能となっている(Murayama et al., JVI., 2007)。しかし、それらのキメラウイルスはJFH-1に置換した領域を含んでいるため、抗HCV薬感受性などの評価には、置換した領域が影響する可能性があり、更なる改良が必要である。
日英語の指示表現と名詞節化形式の選択・出没の普遍性と個別性に関する総合的研究

本研究は,日英語の指示表現と名詞節化形式の選択・出没という言語事象を通して両言語の普遍性と個別性を原理的に解明した。具体的には,従来は個別的に論ぜられてきたIt is that節構文とIt turnsoutthat節構文の意味特性,発話条件,談話機能を統一的視座で比較対照することで,聞き手には容易には知りがたい情報が言語化され,談話に切り出されるメカニズムを明らかにした。また,X位置に指示表現を伴い、抵抗感があることを断り告げるI hate to sayX構文を取り上げ,その意味と機能を実証的に説明した。本研究成果は学術論文,図書等にとりまとめて社会・国民に迅速かつ広範に還元できた。本研究目的は、日英語の指示表現と名詞節化形式の選択・出没という言語事象を通して、両言語の普遍性と個別性を原理的に解明することである。本年度は初年度の研究成果を踏まえつつ、It turnsoutthat節構文、That is構文、I hate to say {it/this/that}構文の分析を通して、英語の指示表現の選択と出没現象の背後のメカニズムを明らかにした。大竹(2013)では、It turnsoutthat節構文が過去の判明を伝達するときしばしば主節動詞turnに単純現在形が用いられる言語現象を「時間の隔たり」意識の具現化という視点から説明した。大竹(2014a)では、英語の談話で頻用されるつなぎ表現、“that is"や“that is to say"の諸特性を解明した。That is構文の基本的機能は先行情報の換言である。このことから、先行する情報が聞き手にとって直接的すぎる内容であるために不安や同様を与える可能性があるような場合に、That is構文を介して客観的、具体的に言い直すことにより聞き手を安心、納得させる緩衝機能が派生することを明らかにした。また、先行する情報を単に換言するのではなく、すでに述べた条件内容を再度聞き手の意識に残すことを合図するために“that is"が用いられる用例も確認した。大竹(2014b)では、伝達するのに抵抗感があることを断り告げる構文のひとつであるX位置に指示表現を伴うI hate to sayX構文を取り上げ、その意味と機能を実証的に考察した。具体的には、I hate to sayX構文のX位置に現れる指示表現itやthisは、言うのが憚られる内容を発話に先立って話し手が心中で受け止めていたことを聞き手に積極的に合図することから、聞き手に対する配慮意識が表現されることを主張した。次年度は本年度の知見をさらに深化、発展させながら、得られた研究成果を国内外に向けて積極的に発信してゆく。研究初年度の本年度は基礎的資料を収集、観察、分析した。本年度実績として、大竹芳夫(2013)(「S+turn+out(+to+be+that)節構文の主語要素の選択と出没に関する意味論的研究」『言語の普遍性と個別性』第4号, pp.1-25.新潟大学大学院現代社会文化研究科.)を挙げることができる。S+turn+out(+to+be+that)節構文は談話で頻用されているにもかかわらず十分にその意味特性は解明されてはいない。本学術論文は、本構文の主語要素の出没と選択に関して意味論的視点から次の点を実証的に明らかにした。第一に、本構文の基本的意味は、先行文脈や話題中のことがらの実情や結末といった容易には知りがたい情報が調査や研究などの経緯を経て明らかになることを表現することであることを確認した。第二に、主語要素にはitのみならず、実情や結末を表す語彙名詞句、関係代名詞which、指示代名詞thatも生ずること、さらには主語要素が表出されない現象が広く確認できることを論じた。第三に、主節要素“S + turn + out"部が格下げを受けて文頭、文中、文末に独立して生起し、実情や結末の判明の伝達を合図する談話標識として機能する用法が観察されることを指摘した。第四に、主語要素Sの省略現象について意味論的視点から検証し、実情や結末を伝える表現や談話標識が本構文を導くなどして、先行文脈や話題中のことがらとのつながりが保証されるような場合には、先行情報を指し示す主語要素Sの存在理由が意味的に希薄になり、結果的に主語要素Sが表面に現れない現象が生ずることを明らかにした。本年度は当初目標を概ね達成できた。次年度以降も研究成果を国内外に発信してゆく。

研究最終年度の本年度は、2012-2013年度に得られた成果を検証すると同時に、従来は個別的又は部分的に論ぜられてきたIt is that節構文とIt turnsoutthat節構文の意味特性、発話条件、談話機能を統一的視座で比較対照することで、聞き手には容易には知りがたい情報が言語化され、談話に切り出されるメカニズムを明らかにした。話し手は聞き手と情報を円滑に交換するためにさまざまな工夫を施す。たとえば、事の真相や内情を伝えたり、新事実の判明を披瀝する場合、話し手は聞き手の解釈や持ち合わせている知識を想定しながら情報を言語化する。英語の談話で頻用されるIt is that節構文とIt turnsoutthat節構文は、そのような聞き手には容易には知りがたい情報をthat節内に表現する構文である。本研究では、It is that節構文とIt turnsoutthat節構文の異同を統一的視座で観察しながら、前者は話し手の知識と関連付けて先行情報の論理的解釈や事の実情・真相を同定するが、後者は調査などの検証を経て事の内実や新事実が判明したことを披瀝するという意味特性を有することを確認した。併せて、両構文のthat節内において聞き手には容易には知りがたい情報が言語化されるプロセスの異同、主節部の談話標識機能などを明らかにした。なお、2015-2018年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号15K02592「日英語の文連結現象において指示表現と名詞節化形式が果たす役割に関する総合的研究」の新規交付が内定しており、本研究で見出された基本的知見と着想を、次年度以降の研究でさらに深化、発展させながら、成果を国内外に積極的に発信する予定である。英語学本年度は、研究初年度の研究成果を踏まえながら、日英語の指示表現と名詞節化形式の選択や出没がどのように理論的枠組みに位置づけられるかについて検討した。また、談話や発話場面を分析し、指示表現の選択が語用論的要請によって動機付けられている諸現象を検証した。具体的には、英語の指示表現を伴うIt turnsoutthat節構文、That is構文、I hate to sayit構文を中心に分析した。本年度の研究成果として、大竹芳夫(2013)「主節部に単純現在形が現れるIt turnsoutthat節構文に関する記述的研究」,『新潟大学言語文化研究』第18号, pp.13-26.、大竹芳夫(2014a)「指示表現と換言:That is構文がつなぐ情報」,『新潟大学経済論集』第96号, pp.171-183.、大竹芳夫(2014b)「文をつなぐ指示表現の出没と選択に関する意味論的・語用論的研究:I hate to sayX構文が指示表現Xでつなぐもの」,『言語の普遍性と個別性』第5号, pp.15-32.を挙げることができる。研究最終年度の次年度は、本年度の知見をさらに深化させて、指示表現と名詞節化形式の選択・出没という言語事象を通し英語と日本語の個別性、普遍性の両面を体系的・原理的に明らかにする。
癌近傍リンパ節由来ヒトモノクローナル抗体ライブラリーの開発と機能解析

癌の進行に伴い癌患者の血清中では、しばしば自己抗体が増加する。これらの抗体の中には、潜在的に癌の診断や治療用抗体の開発に役立つ抗体の存在が期待される。そこで本研究では、われわれが開発した、抗体産生単一細胞からの完全ヒトモノクローナル抗体迅速単離システムを用いて、癌患者由来の抗体産生細胞一個一個から抗体遺伝子を単離し培養細胞で発現させることによって得られた、多数の完全ヒトモノクローナル抗体をライブラリー化し、それぞれの抗体の結合特性や機能を調べることによって、癌細胞との結合能を示す抗体の単離を目指した。得られた癌患者由来のヒトモノクローナル抗体を、癌組織標本に対して免疫組織化学染色を行うことで、癌細胞との結合能を示す抗体のスクリーニングを行った。その結果、得られた抗体の中には、癌細胞に対して高い親和性を示すクローンが確かに存在することを見いだした。癌患者の血清中では、癌の進行に伴い自己抗体が増加することが知られている。これらの抗体の中には潜在的に癌の診断や抗体療法に役立つ抗体の存在が期待される。そこで本研究では、われわれが独自に開発した抗体産生単一細胞からの完全ヒトモノクローナル抗体迅速単離システムを用いて、癌患者由来の抗体産生細胞一個一個から抗体遺伝子を単離し、培養細胞で発現させることによって得られた多数の完全ヒトモノクローナル抗体をライブラリー化し、個々の抗体の結合特性や機能を調べることによって、有用な癌の診断法ならびに抗体療法の開発を目指した。本年度は癌患者由来の抗体産生細胞を元に単離されたヒトモノクローナル抗体を、癌組織標本に対して免疫組織化学染色を行うことで、癌細胞と選択的に結合する抗体のスクリーニングを行った。その結果、得られた抗体の中には、ヒト由来の癌細胞と高い親和性を示すクローンが確かに存在することを見いだした。そこで現在、その特性についてより詳細な解析を進めている。癌患者の血清中には自己抗体がしばしば検出され、これらの抗体の中には潜在的に癌の診断や抗体療法に役立つ抗体の存在が期待される。本研究では、われわれが独自に開発した抗体産生単一細胞からの完全ヒトモノクローナル抗体迅速単離システムを用いて、癌患者の手術時に摘出された癌組織あるいはその周辺リンパ節に含まれる抗体産生細胞一個一個から抗体遺伝子を単離し、培養細胞で発現させ、得られた完全ヒトモノクローナル抗体をライブラリー化し、個々の抗体の結合特性や機能を調べることによって、有用な癌の診断法ならびに抗体療法の開発を目指している。本年度は癌組織あるいはその周辺リンパ節から抗体産生細胞を単離し、セルソーターを用いて形質細胞の表面マーカ等を指標に、シングルセルソーティングによって単一細胞の分取を行った。その後、独自に開発した懸垂液滴磁気ビーズ反応(MAGrahd)法ならびに、自動化のためのロボットアームを用いて、それぞれの単一形質細胞からcDNAを合成した後、それらを鋳型にして抗体重鎖ならびに軽鎖可変領域のPCR増幅を行った。増幅されたヒト抗体cDNAを、独自開発した標的選択的連結PCR法で発現ユニットに組み込むことで、抗体遺伝子を培養細胞で発現できる形態に変化させ、抗体遺伝子のライブラリー化を行った。次年度はこれら抗体遺伝子発現ユニットをそれぞれヒト由来の293FT細胞に導入し、数日間培養することでヒト抗体を培養上清中に分泌させ、それぞれの抗体の特異性について解析を行う予定である。本年度は研究計画に従って、主としてヒトの癌組織近傍リンパ節の収集とそこからの形質細胞の単離、抗体遺伝子の単離を行い、抗体遺伝子のライブラリー化を進めた。これまでのところ、順調にライブラリー化が達成された。次年度は、本年度作製した抗体ライブラリーに含まれる個々の抗体の結合特異性について新規手法の開発も視野に入れつつ、一般的な手法も組み合わせ解析を進める。次年度は等電点電気泳動装置等を導入し、等電点の差違を利用して抗体の性質を解析する。さらに抗体の結合特異性を調べるために癌細胞を用いた多数の免疫組織学的解析に研究費を使用する計画である。
パーキンソン病モデルラットにおける口腔領域の疼痛感覚

左側内側前脳束に6-OHDAを投与し作製した片側パーキンソン病モデルラットを用い、上口唇でホルマリンテストを行った場合の疼痛関連行動(PRB)と三叉神経脊髄路核尾側亜核でのc-Fos、およびERK陽性細胞数を検討した。その結果、右側の上口唇にホルマリンを注射した場合、PRBの第1相が減少したが、その時のERK陽性細胞数に有意な変化は認められなかった。一方、左側に注射した場合は、PRBの第2相が増加し、c-Fos陽性細胞数も増加した。したがって、片側パーキンソン病モデルラットの口腔顔面領域は痛覚過敏状態にあるが、痛みに対する反応行動は鈍くなっている可能性が示唆された。1.パーキンソン病(PD)モデルラットの確立:SDラットの線条体に6-OHDAを投与することにより、ドーパミン神経の細胞死を誘発し、PDモデルラットを作製した。PDモデルラットの評価は、行動学的変化と組織学的変化で確認した。行動学的変化は手術後の誘起回転運動で評価し、アポモルフィン投与後の回転運動を観察した。PDの状態であればアポモルフィン投与により、ラットは左回転し、1分間に7回以上左回転した個体をPDの発症とした。また、脳の凍結切片を作製した後、ドーパミン産生ニューロンの抗体染色を行い、組織学的変化を確認した。2.三叉神経体性感覚誘発電位(TSEP)を用いた検討:PDモデルラットをウレタン麻酔下で脳定位固定装置に固定した。ラット上顎切歯歯髄内に双極性電極を挿入し、導出電極は反対側の側頭骨骨膜を露出させ、三叉神経支配領域の第一次体性感覚野(SI)上の骨面に固定した。TSEPはニューロパックμ(日本光電)を用い、歯髄に持続時間0.1msec、1-6mAの電気刺激を1Hzで20回加算し、記録した。PDモデルラットから得られた反応波形についてNlP3の各潜時および振幅を測定した。3.結果:線条体への6-OHDA投与により、PDモデルラットが作製できたことが、行動学的変化および組織学的検査で確認された。現在、このモデルラットを用いてTSEPを測定し、正常ラットにおけるTSEPとの違いを比較検討している。4.結果の意義・重要性:正常ラットにおけるTSEPのNlP3の各潜時および振幅とPDモデルラットにおけるそれらを比較することにより、PDモデルラットにおける三叉神経伝導路障害の有無が明らかとなる。1.ホルマリンテストによる炎症性疼痛に対する行動学的反応の検討:内側前脳束に6-hydroxydopamine(6-OHDA)を投与し、片側のドーパミン神経細胞を破壊したパーキンソン病(PD)モデルラットの上口唇にホルマリン溶液を注射し、炎症性疼痛に対する疼痛関連行動(顔面こすり運動)の観察を行った。4%ホルマリン溶液50μlを上口唇に皮下注射し、5分ごとに90分間、疼痛関連行動の回数を測定した。2.炎症性疼痛に対する免疫組織学的反応の検討:PDモデルラットの上口唇へのホルマリン注射2時間後に灌流固定を行った。その後脳を取り出し、凍結切片を作製し、c-Fosに対する免疫染色を行った。切片の三叉神経脊髄路核尾側亜核(Vc)内に認められるc-Fos陽性細胞数を計測した。3.結果:ドーパミン神経細胞破壊側とは反対側にホルマリンを注射した場合、内側前脳束に生食を投与したコントロールラットと比較して、最初の5分間の疼痛関連行動の減少が認められた。ドーパミン神経細胞破壊側と同側に注射した場合は、コントロールラットと比較して有意な差は認められなかった。Vc内のc-Fos陽性細胞数は、ドーパミン神経細胞破壊側と同側にホルマリンを注射した場合に増加が認められた。ドーパミン神経細胞破壊側とは反対側にホルマリンを注射した場合はコントロールラットと比較してc-Fos陽性細胞数に有意な変化はなかった。4.結果の意義・重要性:片側性PDモデルラットに対する上口唇へのホルマリン注射による疼痛関連行動および免疫組織学的染色によるc-Fos陽性細胞数と正常ラットにおけるそれらを比較することにより、PDモデルラットの口腔領域の疼痛感覚の変化が明らかとなる。1.ホルマリンテストによる炎症性疼痛に対する行動学的反応の検討:内側前脳束に6-hydroxydopamine (6-OHDA)を投与し、、片側のドーパミン神経細胞を破壊したパーキンソン病(PD)モデルラットの上口唇にホルマリン溶液を注射し、炎症性疼痛に対する痔痛関連行動(顔面こすり運動)の観察を行った。

2.炎症性疼痛に対する免疫組織学的反応の検討:PDモデルラットの上口唇へのホルマリン注射2時間後に灌流固定を行った。その後脳を取り出し、凍結切片を作製し、c-Fosに対する免疫組織学的染色を行った。切片の三叉神経脊髄路核尾側亜核(Vc)内に認められるc-Fos陽性細胞数を顕微鏡にて計測した。またホルマリン注射5分後に灌流固定を行い、ERKに対する免疫組織学的染色を行い、切片内の陽性細胞数を計測した。3.結果:ドーパミン神経細胞破壊側とは反対側にホルマリンを注射した場合、内側前脳束に生食を投与したコントロールラットと比較して、最初の5分間の痔痛関連行動の減少が認められた。ドーパミン神経細胞破壊側と同側に注射した場合は、コントロールラットと比較して有意差は認められなかったが、増加傾向は認められた。Vc内のc-Fos陽性細胞数は、ドーパミン神経細胞破壊側と同側にホルマリンを注射した場合に増加が認められた。ドーパミン神経細胞破壊側とは反対側にホルマリンを注射した場合はコントロールラットと比較してc-Fos陽性細胞数に有意な変化は認められなかった。またドーパミン神経細胞破壊側と同側におけるVc内のERK陽性細胞数は、コントロールラットと比較して有意な変化は認められなかった。
子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能の維持と地域ESDの構築

本研究では、子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能の維持と地域ESDの構築を目的に、伝統的な地縁組織やコミュニティ活動が現在も維持されている歴史都市(京都、フエ)と、伝統的な地域コミュニティ活動がほとんど失われており、ほぼ地域コミュニティ活動がない現代都市(西宮、ダナン)において調査を進め、1地域環境における子供の安心・安全環境阻害要因の整理、2子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能の解明、3子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能を持続する地域ESDプログラムの構築、を行った。そして、4地域の地域特性による地域ESDプログラムの相違点の解明し、他地域への適用方法を構築した。本研究は、伝統的な地縁組織やコミュニティ活動が現在も維持されている歴史都市の京都市とベトナム国のフエ市、そして伝統的な地域コミュニティ活動がほとんど失われている都市である現代的都市の西宮とベトナム国のダナン市において、現地の行政と大学、NPOと連携して研究を行っている。研究1年目(平成25年度)には、地域環境における子供の安心・安全環境の阻害要因を整理するために、関連する先行文献や統計調査を通して、子供の安心・安全環境阻害要因(各地の子供が巻き込まれた犯罪、事故、自然災害被害などの被害状況を把握し、危険度とその要因)を明らかにした。そして、京都、西宮、フエ、ダナンの調査地域にて、地域住民、学校、行政等が参加したワークショップを開催し、地域環境の課題や危険を議論し、地域環境における子供の安心・安全環境阻害要因を明らかにした。次に子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能の解明を行うために、地縁組織(自治会/町内会など)によるコミュニティ活動、祭礼、自主防災活動など、調査地区のコミュニティ活動を調査し、各地のコミュニティ内の交流関係、相互扶助関係を調査し、地域の安全性に寄与するコミュニティ機能の状況を明らかにした。またこの調査結果から明らかになった地域の危険性とコミュニティ機能の関係性を分析し、子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能を有効にする要因を明らかにした。これらの調査・分析結果から、西宮のESDプログラムを再構築し、子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能を持続するESDプログラムの構築を行い、パイロット事業を行った。本研究は、伝統的な地縁組織やコミュニティ活動が現在も維持されている歴史都市(京都、フエ)と、伝統的な地域コミュニティ活動がほとんど失われている現代都市(西宮、ダナン)において「子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能の維持と地域ESD(Education for Sustainable Development: ESD)の構築」を目的として実施している。研究2年目(平成26年度)には、研究1年目で実施した1地域環境における子供の安心・安全環境阻害要因と、2子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能の調査結果を踏まえ、西宮で実施されているESDプログラムを再構築し、子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能を持続する地域ESDプログラムの素案を構築してパイロット事業を行い、その結果を分析した。パイロット事業に参加した参加者や実施者に対してアンケート調査を行った結果、参加者の全員から高い満足度が得られ、本プログラムの必要性が認めらた。現在このパイロット事業は、本事業として継続して実施されている。西宮で実施したESDプログラム実施結果や、歴史都市である京都で実施されてきた伝統的なコミュニティ活動をさらに分析し、その結果を基に子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能を持続する地域ESDプログラムの素案を構築した。この構築したESDプログラムを、ベトナムのフエ市とダナン市でパイロット事業として実施するために、各地の行政、学校、地域住民、研究者とワークショップを行い、それぞれのESDプログラムを構築し、パイロット事業を実施している。本研究は、伝統的な地縁組織やコミュニティ活動が現在も維持されている歴史都市の京都市とベトナム国のフエ市、そして伝統的な地域コミュニティ活動がほとんど失われている都市である現代的都市の西宮とベトナム国のダナン市において、現地の行政と大学、NPOと連携して研究を行った。研究2年目(平成26年度)には、子供の安心・安全環境に資するコミュニティ機能の解明を行うために、地縁組織(自治会/町内会など)によるコミュニティ活動、祭礼、自主防災活動など、調査地区のコミュニティ活動を調査し、各地のコミュニティ内の交流関係、相互扶助関係を調査し、地域の安全性に寄与するコミュニティ機能の状況を明らかにした。研究3年目(平成27年度)には、調査結果から、ベトナム版のESDプログラムをフエ市とダナン市でそれぞれ構築し、パイロット事業を行った。その実施結果を踏まえ、地域特性によるESDプログラムとその評価枠組みを整理した。