hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
浮腫と身体機能・精神的健康の改善のための下肢リンパ浮腫患者の運動プログラムの開発

本研究は、下肢リンパ浮腫患者を対象にした、リンパ浮腫および身体機能・精神的健康の改善に向けた運動プログラムの開発を行うことを目的としている。平成30年度は、前年度末から開始した運動プログラムの介入研究の参加登録を継続し、データ収集を行い、運動プログラムの効果を検証する予定であった。しかし、参加登録が滞り、効果の検証に至らず、現在も登録を継続中である。研究者が、本研究課題以外の業務のために、参加登録の手続きやデータ収集をほとんど実施できず、運動プログラムの効果を検証できなかったため。進行中の介入研究については、引き続き、参加者の登録を行い、データ収集を進めていく。また、研究協力者を確定し、参加者の登録やデータ収集をスムーズに行うための人的環境を整える。本研究は、下肢リンパ浮腫患者を対象にした、リンパ浮腫および身体機能・精神的健康の改善に向けた運動プログラムの開発を行うことを目的とする。平成27年度は、運動プログラムの開発に向け、リンパ浮腫および身体機能・精神的健康の改善に効果のある運動を明確にするために、文献レビューを行った。文献検索には、PubMed、医学中央雑誌を用い、キーワードは、それぞれ"lymphedema""exercise""exercise therapy"、「リンパ浮腫」「運動療法」「身体運動」「動作」を用いた。論文の包括基準は、1対象がリンパ浮腫患者である、2客観的指標(肢周囲径、インピーダンスなど)を用いてリンパ浮腫の評価を行っている、3システマティックレビューまたは前向き研究(ただし、医学中央雑誌の検索に限り、事例報告も含む)、4英語または日本語、52006年1月1日以降に出版されたものとした。検索の結果、PubMedでは検索式に該当した243件中23件、医学中央雑誌では109件中3件が包括基準を満たした。対象論文のほとんどが上肢リンパ浮腫患者を対象にしたものであった。文献レビューの結果、リンパ浮腫および身体機能・精神的健康の改善のために実施された運動はレジスタンス運動がほとんどで、その内容は、ダンベル運動、チェストプレス、筋の伸展・収縮に働きかけるようにバーなどを用いた運動、自動抵抗運動であった。レジスタンス運動の効果は様々で、肢周囲径や、リンパ浮腫による四肢の重さ・硬さなどの症状が改善したものもあれば、変化がなかったものもあったが、悪化したものはなかった。またQOLは、運動療法の前後で改善していた。下肢リンパ浮腫患者に対する運動の効果としては事例報告が1件あり、エルゴメーターと歩行を週に2-3回、約2ヶ月実施した結果、大腿・下腿・足背において、4.0-4.5%の浮腫の減退が認められた。平成28年度は、文献検討および下肢リンパ浮腫患者の運動療法への取り組みやその効果についての聞き取り調査をもとにリンパ浮腫の改善に効果のある運動プログラムを開発する予定であった。しかし、研究代表者が本研究に十分な時間を確保できず、聞き取り調査の機会を設定することができなかったため、文献検討によりリンパ浮腫や身体機能・精神的健康の改善に効果のある運動は明らかにできたが、運動プログラムの開発には至らなかった。平成28年度は、平成27年度に行った文献レビューの結果をもとに、リンパ浮腫の診療に関わる看護師、理学療法士とともに、運動プログラムの内容を検討した。文献レビューの結果、リンパ浮腫および身体機能・精神的健康の改善に効果を認めた運動の多くはレジスタンス運動で、その内容はダンベル運動、チェストプレス、水中運動であった。そこで、本研究で開発する運動プログラムも、レジスタンス運動を中心とした内容とし、先行研究で実施されていた運動と同程度の負荷をかけるため、運動によってはエクササイズチューブを用いることにした。また本研究では、継続して行える運動プログラムを目指し、自宅で実施でき、かつ20分程度で行える内容を検討した。さらに、自宅で実施してもらうため、対象者が一人で実施しても安全に行えるよう、座位や臥位で実施できる運動を中心に、運動プログラムを開発した。現在は、運動プログラムの内容がほぼ確定し、その効果の測定ツールを検討している段階である。また研究協力者に、開発した運動プログラムを実施してもらい、対象者に説明するときに、パンフレット上にポイントとして書いておくべき内容を検討した。その結果、姿勢や実施するスピードなどを明記した方がよいとの意見が得られ、その意見を踏まえてパンフレットを作成中である。平成29年度より、開発した運動プログラムの介入を行う予定であったが、介入の効果を評価するアウトカム指標および測定ツールの決定に時間を要し、平成28年度中に倫理審査に書類を提出することができなかった。しかし、アウトカム指標はほぼ確定し、現在は測定器具のデモ機を使用し、測定方法および測定者間の誤差などの確認、アウトカム指標としての使用可能性を検討している段階である。平成29年度は、平成28年度に開発した運動プログラムの修正と、そのプログラムの効果を検証するための介入研究を開始した。1.運動プログラムの修正平成29年度に研究協力者に運動プログラムを実施していただいた結果、課題として、1エクササイズチューブの当て方によって下肢の一部を圧迫する可能性、2エクササイズチューブの扱いが人によっては難しいことが明らかになった。

当初の運動プログラムでは、先行研究と同等の負荷をかけるために、運動の種類によってはエクササイズチューブを用いる内容にしていた。しかし、上記の課題が明らかになったため、理学療法士と共に、エクササイズチューブを使用する運動に関して内容の変更を検討した。その結果、エクササイズチューブを用いる運動は、用具を使用しない運動やボールを用いる運動に変更し、運動プログラムを完成した。負荷については、Borg Scaleを用いた評価では、変更前と後で変化はなかった。2.運動プログラムの効果を検証するための介入研究現在は、完成した運動プログラムの効果を検証するために、介入研究を開始したところである。参加者の様子から、運動プログラムは安全に、一人で実施でき、ほぼ毎日継続できる内容のようである。浮腫の軽減やQOLの変化については、継続的にデータを収集しているところである。倫理審査の申請に時間がかかったため、運動プログラムの効果を検証するための介入研究の開始時期が遅くなった。また、参加者の登録やデータ収集を行うための研究協力者の探索に予想外に時間を要し、参加登録の依頼が滞りぎみである。本研究は、下肢リンパ浮腫患者を対象にした、リンパ浮腫および身体機能・精神的健康の改善に向けた運動プログラムの開発を行うことを目的としている。平成30年度は、前年度末から開始した運動プログラムの介入研究の参加登録を継続し、データ収集を行い、運動プログラムの効果を検証する予定であった。しかし、参加登録が滞り、効果の検証に至らず、現在も登録を継続中である。研究者が、本研究課題以外の業務のために、参加登録の手続きやデータ収集をほとんど実施できず、運動プログラムの効果を検証できなかったため。下肢リンパ浮腫患者の運動療法への取り組みについての聞き取り調査を早急に実施するために、調査に協力していただくフィールドには、すでに了承を得た。よって、倫理審査の申請準備を早急に行い、平成28年度の前半には聞き取り調査を終了し、運動プログラムの開発を終了するよう努める。介入の効果を評価する測定器具の測定方法および測定者間の誤差などの確認、アウトカム指標としての使用可能性について、リンパ浮腫の診療に関わる看護師、理学療法士とともに早急に検討し、倫理審査への申請を行い、介入を開始する。研究協力者、フィールドは確保できているため、倫理審査の承認が得られれば、すぐに介入が開始できる状況である。進行中の介入研究については、引き続き、参加者の登録を行い、データ収集を進めていく。また、研究協力者を確定し、参加者の登録やデータ収集をスムーズに行うための人的環境を整える。課題として、開発した運動プログラムは、各運動について実施する時間やスピードなどをパンフレットに記載しており、参加者はストップウォッチを使用して時間を計測しながらプログラムを実施している状況である。参加者から時間を計測しながらの実施についての難しさなどの意見は聞かれないが、参加者が運動に集中できるよう、また確実に時間やスピードを守れるような方法の検討が課題である。
骨髄間質細胞による造血の調節に関する研究

1.骨髄間質細胞を構成する線維芽細胞,脂肪細胞,血管内皮細胞などが造血幹細胞の分化と増殖に対してどのような影響を与えているかについて検討した.対象は健康人10例,急性白血病10例,慢性骨髄性白血病6例,再生不良性貧血10例であり,骨髄より線維芽細胞と脂肪細胞を,臍帯静脈より血管内皮細胞を分離し,それぞれの培養上清をえた.2.線維芽細胞は細胞間相互作用と液性因子によって顆粒球造血の調節を行なっていると考えられた.急性白血病と再生不良性貧血においてはこの調節機能が障害されることにより顆粒球減少をきたし,慢性骨髄性白血病においては線維芽細胞由来の抑制因子の機能低下が顆粒球増多に関与しているものと考えられた.また脂肪細胞は顆粒球造血に影響を与えず,血管内皮細胞は顆粒球造血の刺激因子を分泌する重要な細胞であることが示された.3.赤血球造血に対しては,線維芽細胞は抑制的に作用し,線維芽細胞が脂肪細胞に変化することによりその抑制作用が解除されるという興味ある所見がえられた.また再生不良性貧血では線維芽細胞の赤血球造血に対する抑制作用は健康人のそれよりも高度であり,線維芽細胞が脂肪細胞化することにより,赤血球造血に対する抑制作用は健康人の場合よりも有意に高度に解除され,本症の貧血の発症とステロイドホルモンの有効性を裏付ける所見と考えられた.血管内皮細胞は赤血球造血に影響を与えなかった.4.巨核球コロニー形成細胞と混合コロニー形成細胞に対して,線維芽細胞は抑制的に作用したが,脂肪細胞と血管内皮細胞は影響を与えなかった.5.線維芽細胞の培養上清中に含まれる顆粒球コロニー抑制因子は耐熱性で,分子量が15万の物質であることが示された.6.これらの成績は骨髄において線維芽細胞を中心とする各種の間質細胞が造血を調節していることを示し,また白血病や再生不良性貧血の病態を理解するうえに有用な所見である.1.骨髄間質細胞を構成する線維芽細胞,脂肪細胞,血管内皮細胞などが造血幹細胞の分化と増殖に対してどのような影響を与えているかについて検討した.対象は健康人10例,急性白血病10例,慢性骨髄性白血病6例,再生不良性貧血10例であり,骨髄より線維芽細胞と脂肪細胞を,臍帯静脈より血管内皮細胞を分離し,それぞれの培養上清をえた.2.線維芽細胞は細胞間相互作用と液性因子によって顆粒球造血の調節を行なっていると考えられた.急性白血病と再生不良性貧血においてはこの調節機能が障害されることにより顆粒球減少をきたし,慢性骨髄性白血病においては線維芽細胞由来の抑制因子の機能低下が顆粒球増多に関与しているものと考えられた.また脂肪細胞は顆粒球造血に影響を与えず,血管内皮細胞は顆粒球造血の刺激因子を分泌する重要な細胞であることが示された.3.赤血球造血に対しては,線維芽細胞は抑制的に作用し,線維芽細胞が脂肪細胞に変化することによりその抑制作用が解除されるという興味ある所見がえられた.また再生不良性貧血では線維芽細胞の赤血球造血に対する抑制作用は健康人のそれよりも高度であり,線維芽細胞が脂肪細胞化することにより,赤血球造血に対する抑制作用は健康人の場合よりも有意に高度に解除され,本症の貧血の発症とステロイドホルモンの有効性を裏付ける所見と考えられた.血管内皮細胞は赤血球造血に影響を与えなかった.4.巨核球コロニー形成細胞と混合コロニー形成細胞に対して,線維芽細胞は抑制的に作用したが,脂肪細胞と血管内皮細胞は影響を与えなかった.5.線維芽細胞の培養上清中に含まれる顆粒球コロニー抑制因子は耐熱性で,分子量が15万の物質であることが示された.6.これらの成績は骨髄において線維芽細胞を中心とする各種の間質細胞が造血を調節していることを示し,また白血病や再生不良性貧血の病態を理解するうえに有用な所見である.1.健康人10例、急性白血病10例、慢性骨髄性白血病6例、再生不良性貧血10例から骨髄穿刺にて得られた有核細胞1×【10^6】/mlを25【cm^2】のフラスコに播種し、20%牛胎児血清を刺激因子として培養し、1週に1度培養液の半量交換を行ない、フラスコの底に附着した線維芽細胞をトリプシン処理して別のフラスコに移して継代培養し、3代目以後にてほゞ純化された線維芽細胞が得られた。この線維芽細胞にプレドニンを添加し、1週間培養することにより脂肪細胞を得た。血管内皮細胞は臍帶静脈よりコラゲナーゼ処理により分離作製した。2.これらの間質細胞をペトリ皿の下層にあらかじめ播種して附着させておき、上層に健康人の骨髄単核球を播種して、各種の造血幹細胞のコロニーを形成させ、下層におかれた間質細胞のコロニー形成に与える影響について検討した。健康人の場合、線維芽細胞はコロニー刺激因子非存在下において顆粒球のSpontaneousコロニーが多い時はこれを抑制し、少ない時はこれを増加させた。またコロニー刺激因子存在下ではこれを抑制した。これに対して急性白血病と再生不良性貧血の線維芽細胞は少ないspontaneousコロニーを増加させる能力がなく、その抑制作用は健康人より高度であった。慢性骨髄性白血病の場合は健康人とほゞ同様の作用を示した。健康人の線維芽細胞が脂肪細胞に変化することにより、前述の線維芽細胞の作用は解除された。

なお病的状態における脂肪細胞の作用については現在検討中である。健康人の線維芽細胞は赤芽球コロニー、巨核球コロニー、混合コロニーをいずれも抑制し、急性白血病、再生不良性貧血ではその抑制の程度はより高度であった。さらに血管内皮細胞は顆粒状コロニーのみを増加させた。これらの成績は骨髄造血において種々の間質細胞が相互に作用しあって造血を調節していること、また白血病、再生不良性貧血における病態を理解するうえに極めて興味ある所見である。
海産二枚貝におけるエストロゲンの生合成と産卵における生理機能に関する研究

平成7,8年度にわたり,性成熟に伴うエストロゲンの卵巣内での動態とその産生,さらに,卵膜セロトニン受容体に対するエストロゲンの機能解明を行った。1.エストロゲンの動態とその産生ホタテガイ,マガキの卵巣ではエストラジオール-17β(E_2)が主要なエストロゲンであり,卵形成に呼応するような動態を示した。また,ホタテガイでその生合成・代謝に関与する3β-HSD,P450アロマターゼ,17β-HSDが卵巣に存在することが明らかになり,特に,前二者とその最終産物であるE_2が局在する生殖細管周辺に分布する細胞の存在を見い出した。これらの事実は,卵巣内の特定の細胞で合成されるE_2は,その産生量を増加させることによって,卵形成を支配しているものと考えられる。2.卵形成に伴う卵膜の5-HT受容体形成[^3H]5-HT結合実験により,ホタテガイ,マガキの卵膜表面に5-HT特異結合の存在が明らかになり,ホタテガイの5-HT受容体サブタイプは5-HT_1/5-HT_2の両方の特性を持ち,マガキは比較的5-HT_1の特性を持ち多少異なっていた。また,E_2は5-HT受容体を明らかに卵膜に誘導し,その結果,産卵刺激としての5-HTへの感受性を卵形成過程で徐々に上げていく働きをしていることが明らかになった。以上の結果から,生殖細管周辺の細胞で合成されたエストラジオールが,卵形成過程で予想される卵黄形成とならんで,来るべき産卵刺激に対応する意味で,卵膜表面への5-HT受容体の形成にも深く関与し,成熟から産卵まで広く関わっていることが明らかになった。今後,卵黄形成の機構を明らかにし,卵形成の詳細について分析する予定である。平成7年度は海産二枚貝類のエストロゲンの産生、分泌様式の解明を中心に検討した。1.エストロゲンの動態と生合成能マガキ、ホタテガイ卵巣のエストロゲンとして、エストロン(E_1)、エストラジオール(E_2)、エストリオール(E_3)の存在が確認され、マガキ、ホタテガイともにE_2が雌に特異的で主要なエストロゲンとして検出された。成熟にともなうE_2の上昇が認められ、その動態は生殖周期と明らかに同調していた。また、卵巣ホモジネートでのエストロゲン間での変換が確認され、特に、E_1⇔E_2間の変換が同程度見られ、ホタテガイでは成熟初期の個体での変換が著しかった。しかし、アンドロゲンからエストロゲンへの変換は今回の実験では確認できなかった。2.エストロゲン産生細胞の検索エストロゲン産生細胞の特定を、固定凍結切片を用いて免疫組織化学的に検討した。マガキでは、抗P-450アロマターゼ、抗3β-ヒドロキシステロイド脱水素酵素、抗E_2抗体陽性細胞は検出されなかった。一方、ホタテガイ卵巣では、これらいずれの抗体に対しても陽性を示す細胞が生殖細管上皮に沿って観察され、電子顕微鏡観察から、その細胞はミトコンドリアと滑面小胞体を豊富に持つ、ステロイド産生細胞の特徴を備えていた。以上の結果から,生殖細胞管周辺の細胞で合成されたエストラジオールが,二枚貝の性成熟に大きな役割をはたしている可能性が示唆された。平成8年度は卵膜セロトニン受容体に対するエストロゲンの機能解明を中心に検討した。1.卵膜でのセロトニン(5-HT)結合能と受容体サブタイプの特定ホタテガイ,マガキ卵膜への5-HT特異結合を[^3H]

5-HT結合実験により求めスキャッチャード分析した結果、ホタテガイでは結合定数(Kd)2.64μM,最大結合結合容量(Bmax)152pmol/mg蛋白,マガキではKd値2.01mM,Bmax値529pmol/mg蛋白であった。また,各々の特異結合に対する種々の拮抗薬の影響を検討した結果,ホタテガイの5-HT受容体サブタイプは5-HT_1/5-HT_2の両方の特性を持ち,マガキは比較的5-HT_1の特性を持ち多少異なっていた。ただし,両方とも共通して5-HT_<1A>としての機能は認められなかった。2.ホタテガイ卵膜5-HT受容体の動態5-HTの産卵誘発作用に対するエストラジオールによる促進効果は明らかに蛋白質誘導に基づくことが明らかになり,マガキ卵に対する5-HTによる卵核胞崩壊誘起も同様の機構でエストラジオールによって促進されたことから,卵表面への5-HT受容体蛋白の誘導が推測された。予想通り,エストラジオール処理した卵への5-HT結合能の上昇が認められ,この上昇は卵形成にともなって起こっている現象であることも明らかになった。以上の結果から,生殖細管周辺の細胞で合成されたエストラジオールが,卵形成過程で予想される卵黄形成とならんで,来るべき産卵刺激に対応する意味で,卵膜表面への5-HT受容体の形成にも深く関与し,成熟から産卵まで広く関わっていることが明らかになった。今後,卵黄形成の機構を明らかにし,卵形成の詳細について分析する予定である。
高温超伝導伝送線路を用いた広帯域・低駆動電圧光変調器の開発

本研究では、LiNbO_3の電気光学効果を用いた光変調器の実用化のために必要な酸化物超伝導薄膜を用いた低温におけるマイクロ波特性、及び光変調器のマイクロ波動作特性を精密に評価することである。さらに、低駆動電圧化・広帯域化のための超伝導伝送線路の設計を行い、順次実証することによりマイクロ波・ミリ波のサブキャリア通信用光変調器を実現することを目的としている。光変調器の低電力化の評価として、超伝導コプレーナ電極を用いた電圧増幅回路を導入し、0.01GHz-20GHzのマイクロ波変調実験を行い低電力化の評価を行った。共振電極はMgO基板上に製膜した超伝導薄膜(YBCO)により作製した。電極作製には、九州大学VBL所有のEB露光装置を用いてガラスマスク上にパターンニングを行い、ウエットエッチングにより作製した。電極構造はコプレーナ構造とした。変調用電極は共振型とし、共振周波数は10GHz付近とした。また、貼り合わせによりLiNbO_3光導波路と共振電極を一体化した。変調実験には既有のスイープオシレータおよびネットワークアナライザを用いた。直流電極実験により、DC電圧に対して、出力光の周期的な変化が現れ、半波長電圧(Vπ)の測定が可能となった。また、10GHz付近における、3段の広帯域光変調器を設計し、極低温(28K)における、群遅延特性を観測した。平成12年度は以下の研究を行った。1)低温光計測技術の確立低温実験可能なLiNbO3基板端面と酸化物高温超伝導(YBCO)電極及び光ファイバの接続法を確立し、光変調器の液体窒素温度レベルでの動作特性を評価した。2)光変調器のマイクロ波特性(dc-26GHz)の測定既存のネットワークアナライザ及びモジュレーション・スペクトラム・アナライザを用いて0.01GHz26.5GHzにおいてマイクロ波変調特性を測定し、電極の低損失化による性能向上を実証した。3)広帯域光変調器の設計マイクロ波フィルタの原理を応用して、変調帯域及び変調度を自由にコントロールできる広帯域光変調器を既存の電磁界シミュレータ(HP-Momentum)を用いて設計した。平成13年度は以下の研究を行った。1)広帯域光変調器の開発(設計)マイクロ波フィルタの原理を応用して、変調帯域及び変調度を自由にコントロールできる広帯域光変調器を既存の電磁界シミュレータ(HP-Momentum)を用いて設計した。2)広帯域光変調器の試作高温超伝導電極及び、LiNbO_3基板を接合した、広帯域光変調器を試作した。なお、変調電極は小型化を考慮したコプレーナ構造を採用し、メアンダ線路を用いて共振器を作成したので、基板サイズとして、10mm角以内におさめることができた。3)光変調器のマイクロ波特性(10GHz)の評価衛星通信の帯域をターゲットとして、10GHz帯での高速変調動作特性の測定および評価を行い、超伝導電極導入による広帯域化・低電力化の特性について評価を行った。YBCO光変調電極の極低温での動作測定の結果、反射特性から得られる群遅延特性は、回路計算から算出したそれと比較して、同様な傾向をもつことを明らかにした。

本研究では、LiNbO_3の電気光学効果を用いた光変調器の実用化のために必要な酸化物超伝導薄膜を用いた低温におけるマイクロ波特性、及び光変調器のマイクロ波動作特性を精密に評価することである。さらに、低駆動電圧化・広帯域化のための超伝導伝送線路の設計を行い、順次実証することによりマイクロ波・ミリ波のサブキャリア通信用光変調器を実現することを目的としている。光変調器の低電力化の評価として、超伝導コプレーナ電極を用いた電圧増幅回路を導入し、0.01GHz-20GHzのマイクロ波変調実験を行い低電力化の評価を行った。共振電極はMgO基板上に製膜した超伝導薄膜(YBCO)により作製した。電極作製には、九州大学VBL所有のEB露光装置を用いてガラスマスク上にパターンニングを行い、ウエットエッチングにより作製した。電極構造はコプレーナ構造とした。変調用電極は共振型とし、共振周波数は10GHz付近とした。また、貼り合わせによりLiNbO_3光導波路と共振電極を一体化した。変調実験には既有のスイープオシレータおよびネットワークアナライザを用いた。直流電極実験により、DC電圧に対して、出力光の周期的な変化が現れ、半波長電圧(Vπ)の測定が可能となった。また、10GHz付近における、3段の広帯域光変調器を設計し、極低温(28K)における、群遅延特性を観測した。
細胞内寄生菌に対する遅延型細胞性免疫誘導型DNAワクチンの開発

本研究では、細胞内寄生細菌であるリステリア(Listeria monocytogenes)に対して効率よく遅延型細胞性免疫すなわち特異的ヘルパーT細胞(Th)を誘導できるDNAワクチンの開発を行い、その免疫誘導能を検討した。不変鎖分子は、生体内で分子シャペロンとしてMHCクラスII分子をエンドゾーム/リソゾーム系に移行させるとともに抗原ペプチドをMHCクラスII分子上に会合させる役割を果たしている。その分子内のMHCクラスII分子結合部位(CLIPと呼ばれる領域)とリステリア由来MHCクラスII結合ペプチドを置換させた置換不変鎖分子型DNAワクチンを作製した。リステリア由来MHCクラスII分子結合ペプチド(T細胞エピトープ)は既知のLLO215-226及びp60301-312を用いた。この置換不変鎖分子は、DNAワクチンが導入された抗原提示細胞内でMHCクラスII分子と会合したままエンドゾーム/リソゾーム系に移行し、そこで効率的に抗原提示が行われると予想した。これをマウスに遺伝子銃を用いて1週毎に4回導入した後、T細胞増殖実験、サイトカインELISAにて特異的T細胞の誘導を検討した。その結果、置換不変鎖分子型DNAワクチン免疫マウス脾細胞でT細胞増殖実験における[^3H]の取り込みが亢進していた。また免疫マウス脾細胞にて特異的インターフェロン-γ産生が有意に増加していることが確認された。すなわちこのDNAワクチンによって特異的Th細胞のみを誘導できることが確認された。さらにLLO215-226置換不変鎖DNAワクチンにより有意な感染抵抗性が誘導された。このことからLLO215-226単一Thエピトープに反応するT細胞が感染防御において重要であることが明らかとなった。本研究では、細胞内寄生細菌のモデルとしてリステリア(Listeria monocytogenes)に対して効率よく遅延型細胞性免疫、すなわち特異的ヘルパーT細胞(Th)を誘導できるDNAワクチンの開発を行った。その目的のため、DNAワクチンプラスミドを導入された細胞内で、効率よくリステリア特異的T細胞にリステリア抗原(ヘルバーT細胞エピトープ)が抗原提示されるような以下のような組換え不変鎖分子型プラスミドを構築した。不変鎖分子は、生体内で分子シャペロンとしてMHCクラスII分子をエンドゾーム/リソゾーム系に移行させるとともに抗原ペプチドを確実にMHCクラスII分子上に会合させる役割を果たしている。この分子に着目し、その分子内のMHCクラスII分子結合部位(CLIPと呼ばれる領域)とリステリア由来のMHCクラスII結合ペプチドを置換させた変異不変鎖分子発現プラスミドを作製しDNAワクチンとして使用した。リステリアのMHCクラスII分子結合ペプチド(T細胞エピトープ)としてはLL0215-226及びp60301-312を用いた。この変異不変鎖分子は、DNAワクチンプラスミドが導入された抗原提示細胞内でMHCクラスII分子と会合したままエンドゾーム/リソゾーム系に移行し、そこで効率的に抗原提示が行われることが期待された。これをマウスに遺伝子銃を用いて1週毎に3回ないし4回導入した後、T細胞増殖実験、サイトカインELISAにて特異的T細胞の誘導を検討した。その結果、上記組換え不変鎖分子の発現プラスミドで免疫したマウス脾細胞ではT細胞増殖実験における[3H]の取り込みが亢進していた。またサイトカインELISAで免疫マウス由来脾細胞にて特異的IFN-γ産生が有意に増加していることが確認された。すなわち組換え不変鎖分子を用いたDNAワクチンによって特異的Th細胞のみを誘導できることが確認された。

不変鎖分子は、生体内で分子シャペロンとしてMHCクラスII分子をエンドゾーム/リソゾーム系に移行させるとともに抗原ペプチドをMHCクラスII分子上に会合させる役割を果たしている。その分子内のMHCクラスII分子結合部位(CLIPと呼ばれる領域)とリステリア由来MHCクラスII結合ペプチドを置換させた置換不変鎖分子型DNAワクチンを作製した。リステリア由来MHCクラスII分子結合ペプチド(T細胞エピトープ)は既知のLLO215-226及びp60 301-312を用いた。この置換不変鎖分子は、DNAワクチンが導入された抗原提示細胞内でMHCクラスII分子と会合したままエンドゾーム/リソゾーム系に移行し、そこで効率的に抗原提示が行われると予想した。これをマウスに遺伝子銃を用いて1週毎に4回導入した後、T細胞増殖実験、サイトカインELISAにて特異的T細胞の誘導を検討した。その結果、置換不変鎖分子型DNAワクチン免疫マウス脾細胞でT細胞増殖実験における[^3H]の取り込みが亢進していた。また免疫マウス脾細胞にて特異的インターフェロン-γ産生が有意に増加していることが確認された。すなわちこのDNAワクチンによって特異的Th細胞のみを誘導できることが確認された。さらにLLO215-226置換不変鎖DNAワクチンにより有意な感染抵抗性が誘導された。このことからLLO215-226単一Thエピトープに反応するT細胞が感染防御において重要であることが明らかになった。
脳血管性うつ病の神経回路網の異常と抑うつ気分、アパシーとの関連

抑うつ症状とは脳幹、左側基底核、左側前頭葉皮質の病変が有意に関連していた。一方でアパシーとは脳幹および両側基底核の病変と有意に関連していた。脳幹と基底核の一部の病変は抑うつ症状およびアパシーの両者と関連していた。本研究の結果からは脳卒中後うつ病で頻繁に認められる症状である抑うつ気分と意欲低下に関連した神経回路網は一部共通部分があるものの、全体的には別の神経回路網によって制御されていることが明らかとなった。本研究で明らかとなった神経回路網の異常と抑うつ気分および意欲低下の症状の特徴からは抑うつ気分はセロトニン神経系の異常、意欲低下はドパミン神経系の異常が基盤にあることが推測された。認知機能および注意機能と脳血管障害の病変部位との関連を検討するために、上述の背景因子や機能的自立度を共変量としてStatistical Parametric Mapping (SPM)を用いて検討したところ、視覚的な注意機能の障害と右半球の病変、その他の注意機能の障害とは左半球の病変が有意に関連していた。また、皮質の病変は部位も多岐にわたり、注意機能の成績と相関も認められなかったが、優位半球の視床から基底核にかけての病変は本研究で施行した全ての注意機能の成績と相関していた。本研究の結果からは脳卒中後うつ病で頻繁に認められる症状である認知機能や注意機能の障害は優位半球の視床から基底核を中心とした回路によって制御を受けており、意欲低下に関連した神経回路網と一部共通していることが明らかとなった。抑うつ症状およびアパシーと脳血管障害の病変部位との関連を検討するために、上述の背景因子や機能的自立度を共変量としてStatistical Parametric Mapping (SPM)を用いて検討したところ、抑うつ症状とは脳幹、左側基底核、左側前頭葉皮質の病変が有意に関連していた。脳血管性うつ病で認められる抑うつ気分、アパシーなどの臨床症状と脳血管障害の病変部位との関連を詳細に検討し、抑うつ気分、アパシーを引き起こす神経回路網の異常を明らかにするとともに、抑うつ気分、アパシーそれぞれの神経学的基盤に基づいた治療法を開発することを目的として以下の検討をおこなった。抑うつ気分、アパシーなどの臨床症状、脳血管障害の病変部位とモノアミン神経系との関連:60名の脳卒中患者を対象として、年齢、性別、体重、血液生化学的検査、初発年齢、罹病期間、服薬薬剤などの背景因子、1日蓄尿によるモノアミンおよび代謝産物、ならびに抑うつ症状およびアパシーの重症度を自記式評価、脳血管障害の評価として頭部MRIを施行した。結果:モノアミンおよび代謝産物濃度と抑うつ気分、アパシーなどの臨床症状、脳血管障害の病変部位との間に有意な相関は認められなかった。考察:昨年度までの検討により脳卒中後うつ病で頻繁に認められる症状である抑うつ気分とアパシーに関連した神経回路網は一部共通部分があるものの、全体的には別の神経回路網によって制御されていることが明らかとなり、脳卒中後うつ病の臨床症状とモノアミン神経系の異常が基盤にあることが推測されたが、今年度の検討では神経回路網の異常とモノアミンとの関連は明らかにできなかった。この原因としては対象の人数の不足、蓄尿と中枢神経系のモノアミンとの関連性、脳幹など起始核と皮質など投射部位の区別が今回の検討ではなされていない事などが考えられる。今後は上記の問題点を解決して更なる検討をおこなうことを計画している。精神医学脳血管性うつ病患者を対象に脳血管障害の部位と抑うつ気分、アパシー、注意機能障害との関連を同定できているため脳血管性うつ病患者を対象に脳血管障害の部位と抑うつ気分、アパシーとの関連を同定できているため。上述の神経回路網の異常、抑うつ気分、アパシーの重症度、ADL、認知機能、注意機能障害、神経伝達物質の異常との関連を検討して脳血管性うつ病の病態および治療技法についての検討をおこなう上述の神経回路網の異常、抑うつ気分、アパシーの重症度とADL、認知機能、神経伝達物質との関連を検討して脳血管性うつ病の病態および、治療技法についての検討をおこなう。血液学的検査、消耗品などの単価の若干の変動があり、残額が生じた。

本年度の研究計画に沿って採血、消耗品などに使用する。昨年度までの検討を継続して症例数を増やすとともに、認知機能、神経伝達物質などの測定をおこなう。研究成果の報告、研究の進め方に関する議論や情報収集のために国内、国外の学会に参加する。
脳腫瘍摘出術における熟練医の手技と臨床知を可視化する手術工程同定・解析システム

脳腫瘍摘出術は特に熟練の知識と技術が必要とされており,熟練医の手技と暗黙知や判断プロセスを含む臨床知の解明や詳細な手術状況の可視化などによる治療の均一化が望まれている.このため,本研究では脳腫瘍摘出術における熟練医の手技と臨床知を可視化する手術工程同定・解析システムを開発する.提案システムは,臨床で得られた複数症例の術前・術中・術後の情報を一意な座標系に統合し,この統合した情報から手術工程を同定・解析し,熟練医の臨床知を可視化する.これにより,術中に詳細な手術状況や各手術工程の終了時刻の推定可能とする.脳腫瘍摘出術は特に熟練の知識と技術が必要とされており,熟練医の手技と暗黙知や判断プロセスを含む臨床知の解明や詳細な手術状況の可視化などによる治療の均一化が望まれている.このため,本研究では脳腫瘍摘出術における熟練医の手技と臨床知を可視化する手術工程同定・解析システムを開発する.提案システムは,臨床で得られた複数症例の術前・術中・術後の情報を一意な座標系に統合し,この統合した情報から手術工程を同定・解析し,熟練医の臨床知を可視化する.これにより,術中に詳細な手術状況や各手術工程の終了時刻の推定可能とする.
生体イメージング技術を用いた転移性脳腫瘍モデルの増殖・浸潤・転移評価

本研究の目的は、転移性脳腫瘍モデルにおいて、原発巣からの腫瘍細胞の転移を生体イメージング技術により非侵襲的に評価することである。乳がん腫瘍から転移性脳腫瘍モデルを作成し、原発巣および転移巣の増殖・遊走・浸潤・転移のそれぞれの段階で、11.7T-MRI、小動物用1.5T-MRI、Micro-CT、蛍光イメージングなどの複数の生体イメージング技術を用い、非侵襲的な評価を行なった。それに加え、腫瘍細胞の増殖や転移に関わる因子をPCR、Western blot、フローサイトメトリー、免疫組織染色などの分子生物学的側面から評価し、生体イメージングによる転移性脳腫瘍モデルの非侵襲的評価法を確立した。複数の乳がんおよびメラノーマ腫瘍から転移性脳腫瘍モデルを作成し、原発巣および転移巣の増殖・遊走・浸潤・転移のそれぞれの段階で、11.7T-MRI、小動物用1.5T-MRI、Micro-CT、PET、蛍光イメージングなどの複数の生体イメージング技術を用い、非侵襲的な評価をすることである。今年度は、転移モデルの作成を行った。転移能の異なる数種類の腫瘍細胞(MDA-MB231、MCF-7、B16 mouse melanoma等)を用いた。生体イメージングでは、転移性脳腫瘍モデルの化学交換飽和移動画像CEST、T1・T2定量値同時測定、拡散テンソル画像DTI撮影を行った。その他、1.5T-MRI、Micro-CTによる転移巣検出を行った。乳がんおよびメラノーマ腫瘍から転移性脳腫瘍モデルを作成し、原発巣および転移巣の増殖・遊走・浸潤・転移のそれぞれの段階で、11.7T-MRI、小動物用1.5T-MRI、Micro-CT、蛍光イメージングなどの複数の生体イメージング技術を用い、非侵襲的な評価を行った。具体的には、Mn造影剤が腫瘍細胞増殖をどのような条件で反映するか評価し、腫瘍の増殖能イメージングを確立すること、酸化鉄ナノ粒子・マンガン造影MRIを用いた腫瘍細胞の標識を行い、マトリゲルやラミニンなど細胞基底膜構成物質を用いたin-vitro実験および担がんモデルマウスを用いた腫瘍浸潤能・遊走MRイメージング技術を確立すること、転移性脳腫瘍モデルを作成し、超高磁場11.7T-MRIを用いた各種MRI撮影技術を用いた転移巣の微細構造の検出、高磁場MRIを中心に小動物用1.5T-MRI、蛍光イメージング、PET、Micro-CTを用いて、脳を含めた肺や全身の転移巣の検出を行った。本研究によりMRIを用いてMn造影剤の腫瘍への取り込みが腫瘍細胞増殖を反映することを明らかにした。また酸化鉄ナノ粒子・マンガン造影MRIを用いた腫瘍細胞の標識を行い、マトリゲルやラミニンなど細胞基底膜構成物質を用いたin-vitro実験により、細胞膜への浸潤過程を画像化することが可能となった。転移性脳腫瘍モデルでは、超高磁場11.7T-MRIを用いた撮影技術により100μm以下の分解能で転移巣の微細構造検出が可能となった。前臨床研究における転移性脳腫瘍モデルの転移を生体イメージング技術により非侵襲的に評価することが可能となった。転移能の異なる数種類の腫瘍細胞(MDA-MB231、MCF-7)を用いた。。現在までの研究の達成度はおおむね順調といえる。放射線技術学【1,転移モデルの作成】*乳がん脳転移モデル、メラノーマ脳転移モデルの作成を行う。【2, MRI撮影技術および複合生体イメージング技術の適用】*乳がん脳転移モデル・メラノーマ脳転移モデル、他臓器の転移評価も含め高磁場MRIを中心に、複合的なイメージング手法を用いて評価を行う。【3,分子生物学的観点の評価】*複数の腫瘍細胞において、増殖・浸潤・遊走・転移能などに関するRNAやたんぱく質の解析をリアルタイムPCR(Hes2、HERP2など)、Western blot(MMP、Integrinなど)、免疫組織染色(Ki-67、CD-31など)、フローサイトメトリー(Integrin、細胞周期など)での評価を行う。小額であるため、使いきりを行わなかった。物品の購入にあてる。
インタンジブルズの構築と組織設計に関する研究

本研究の目的は、組織設計とインタンジブルズ構築の関係を明らかにすることである。研究テーマを元に,当年度は2本の論文を執筆し,学会報告を1度行った。1本目の論文は,「エマージェント組織のインタンジブルズマネジメント」である。本論文では,研究開発型の組織であるA社が,顧客から開発を依頼された製品開発に迅速に取り組めるような仕組みと,このような組織を運営するためのインタンジブルズを明らかにすることが目的である。検討の結果,A社は迅速性,創発的,そして職能横断的な連携という3つの特徴を有する組織であると整理し,このような組織をエマージェント組織と定義した。これらの要素を備えるには,組織資産に属するインタンジブルズをマネジメントする必要があるとして,マネジメントの方法を検討した。PRACTICE OF DEVELOPING INTANGIBLES"である。本論文は,BSCを導入したある病院が,いかにしてインタンジブルズを構築しているのかを明らかにすることを目的としている。組織の1部門は,BSCの戦略目標をESの向上とした。ES向上の評価指標の1つが時間外勤務時間削減である。この指標を改善するために当該部門の組織構造をブースと呼ばれる仕事の役割ごとに区切り,どのブースで業務を行うスキルを有するかを看護師ごとに可視化し,足りないスキルを重点的に強化することで特定の看護師に業務が偏らないような仕組みを構築した。業務が平準化し,時間外勤務時間が削減されESが向上した。インタンジブルズのうち,人的資産に属するスキルを強化するために,組織構造を見直した事例である。当初の計画では,企業へのインタビューとともに,文献レビューを重点的に行うというものであった。この計画を実施する前に,以前のインタビュー調査,参与観察データをもとにして,2本の論文の執筆と1回の学会報告を優先的に行ったため,当初の計画に遅れが生じた。ただし,次年度には確実に実施する予定であり,研究計画の遂行に支障はないものと考えている。当初の計画の遅れを埋めるため,本年度は文献研究を中心に研究を進める。本年度に執筆した2本の論文の中で検討したインタンジブルズと組織資産の関係に関連する文献の収集を行う。収集した文献を元に論文を作成して投稿を行う予定である。計画していた物品費に属する備品等を購入せずに,海外で学会報告をする旅費に充てたことが差額が生じた主な理由である。
Developing rare-earth free metal-oxide plasmonic hybrid structures for wavelength conversion and near-infraed photoelectric transfer

本研究では酸化ゲルマニウムの欠陥準位励起による波長変換と、プラズモン媒介光電変換を実現するためのナノ材料開発、界面制御研究を推進した。プラズモニック金属(TiN / Au)と酸化物/窒化物(GeO2 / C3N4)の適切な組み合わせにより、実験により近赤外光誘起光電流発生と水分解を目指した光触媒化学反応を実証した。また、ゲルマニウムナノピラミッドと半導体量子ドットを光捕集アンテナとして用いたダウンコンバータ発光を見いだし、その発光増強メカニズムを解明した。
日本における性教育の史的研究

平成12年度においては、平成11年度から取り組んでいる「純潔教育」に関する資料収集と現地調査を継続して行った。特に、第1回「全国純潔教育研究集会」が開催された栃木県宇都宮市への調査では、当時の様子を知る人に会うことができ、貴重な話を聞くことができた。ただし、調査の日程が当初より遅れたため、その成果をまとめるにあたっての課題がまだ多く残されている。この第1回「全国純潔教育研究集会」については、現在のところ次の点が明らかになった。1.開催日は1965年10月22・23日で、栃木県宇都宮市内の小・中・高等学校を会場に開催された。参加人数は900人を超えたという。2.栃木県教育委員会、宇都宮市教育委員会、栃木県、宇都宮市が主催し、相当の予算が計上されたことによつてこの大会を開催することができた。3.大会開催の趣旨は「学校および家庭における純潔教育に関する当面の諸問題について研究協議し、心身ともに健康な国民の育成に寄与する」ことであり、標題として「人づくりとしての純潔教育に教師と親はどのように取り組んだらよいか」ということであった。4.公開授業は小・中すべての学年、家庭教育学級、特殊学級で23授業、学校行事、体育、道徳、特別活動、保健体育、学級活動などで行われた。5.次回の大会は大阪で開催する予定であったが、実際には2回目以降の大会は開催されなかった。この他、研究計画に従って、性教協「男性形成研究プロジェクト」の一環として、性教協夏期セミナーにおいて報告を行い、『日本の男はどうつくられたか』(十月舎、7月刊行予定)にその成果を論文として発表する。平成11年度においては、研究計画に従い、国会図書館を中心に文部省関係資料を収集し、また現地調査によって、純潔教育関係資科の収集と関係者への聞き書きを行った。現地調査では、高校での純潔教育の実践に関する資料や高校生の性意織調査など、純潔教育の実態を知る貴重な資料を入手することができた。これらの資料や聞き書きから、特に戦後改革期における純潔教育施策については以下のような知見を得ることかできた。1.文部省主導の純潔教育の目的は、基本的には「男女の正しい性道徳の確立」にあった。こうした目的を持つ純潔教育は、性道徳の二重規範や社会構造を問題にし得ないものであった。2.1946年から1955年にかけての純潔教育施策の動向は、純潔教育施策を担ったメンバーや性をめぐる社会状況の変化に伴い、その位置づけや内容に変化が見られるようになる。50年代以降には、政策側の意図と異なる審議会のメンバーの意図が純潔教育の内容に反映される余地が生み出されたといえる。3.十五年戦争期において純潔教育を展開してきた日本キリスト教婦人矯風会のメンバーは、個人の身体や性の国家管理に対して批判的な認識を持つことができず、売買春を女性の人権問題として展開し得なかったという限界を内包したまま、敗戦後の純潔教育施策を積極的に担っていった。4.占領下に設立されたR.A.A(特殊慰安施設)による「国家的事業」=「売買春の推進」と純潔教育施策は表裏一体のものであった。つまり純潔教育施策は「国体護持」と「伝統的国民道徳の昂揚」に寄与するものとして打ち出されたのであり、占領下の売買春政策を補完する役割を担わされていた。
産業史研究にもとづくイノベーションへの適応行動の解明

本研究の目的は,二度のメジャーな技術変化と大きな市場構造の変化を経験した画像半導体産業の歴史的調査研究から,これまであまり注目されてこなかった専業企業と多角化企業が混在するグローバルな産業構造変化プロセスに焦点を当て,事業多角化や社内他事業の状況と,各国で異なる創業含む労働市場・資本市場・取引慣行等の制度環境が,企業のイノベーションへの適応行動に及ぼす影響を明らかにすることにある.初年度の平成30年度には,まず近年までに発表された企業のイノベーションへの適応行動に関する既存研究を整理し,そのうち主に産業史研究から技術を中心とする環境変化とそれにともなう産業発展の一般的モデルおよび,そうした変化に対する既存企業と新興企業の対応,市場地位の交代の論理や概念枠組み,具体的な企業事例および実証研究の方法や結果等に関するレビューを行った.そこでは多くの場合,米国の産業企業しかも専業企業が主な観察対象とされており,新興企業群による環境変化の生成と既存企業の低迷や退出によって産業構造が変化してやがて成熟化する産業発展のサイクル(断続均衡モデル)が概ね想定されていた.既存企業が有する資産や経営層の認識枠組み等の影響に注目する視角があり,今後の研究枠組みの確立のために大いに参考になった.また,参加した国際学会・国内学会では,イノベーションと戦略に関するセッションやシンポジウムにおいて,参加者とイノベーション活動における新興企業と既存企業の役割について議論を行い,いくつかのフィードバックを得た.他方,画像半導体産業の歴史的展開に関して,主要な企業とその行動,成果について,技術面及び市場面からの資料収集と分析を外部刊行資料を中心として開始した.企業のイノベーションへの適応行動に関し,環境変化と産業発展の一般的モデルおよび既存企業の対応や市場地位の交代等に関するレビューやその整理は,当初の計画より時間がかかっているが,それは参加した諸学会で参加者から得たコメントや文献情報に基づき,追加的なレビューを行ってきたことによる.結果として,既存研究の整理がより充実し体系化されてきた.一方,画像半導体産業の発展に関する技術面及び市場面からの資料収集と分析については,計画していた調査機関からの資料収集について,交渉に時間を要しまた結果として適わないものがあった.これを補完するため同産業関連学会誌や関連企業による様々な報告書等について地道だが労働集約的で時間のかかる収集分析作業の遂行を開始した.その結果,新たな用途市場の開拓とともに基幹技術と関連企業の市場地位が変化をはじめる主に90年代頭までの状況について調査を進めることができた.今後の研究の推進について,まず産業発展と市場地位に関する既存研究の整理を引き続き進めるとともに,企業の多角化行動やリフォーカシングに関する実証研究の流れと,産業の新陳代謝の背後にある労働市場・資本市場・取引慣行等の各国・地域のイノベーション・システムに関する既存研究についてもその流れを追い,各研究分野の接合点から本研究の概念枠組みと基本的な仮説の構築を遂行していく.一方,画像半導体産業の発展に関する技術面及び市場面からの資料収集と分析については,二次資料を中心とした時間はかかるが地道な作業をさらに進めるとともに,昨年度適わなかった分の専門調査機関からの資料収集についてはその探索範囲を広げてみる.また国内外の学会等の機会も活用しながら,他研究機関研究者との意見交換および知見収集を行うとともに,当該産業での事業展開に関与してきた実務家から聞き取りを行う.さらに,昨年度及び今年度の産業史調査からの作業からの発見事実について,年代ごとまた地域ごとに部分的にまとめ歴史的な事例研究として論文化していくための作業を進める.本研究の目的は,二度のメジャーな技術変化と大きな市場構造の変化を経験した画像半導体産業の歴史的調査研究から,これまであまり注目されてこなかった専業企業と多角化企業が混在するグローバルな産業構造変化プロセスに焦点を当て,事業多角化や社内他事業の状況と,各国で異なる創業含む労働市場・資本市場・取引慣行等の制度環境が,企業のイノベーションへの適応行動に及ぼす影響を明らかにすることにある.初年度の平成30年度には,まず近年までに発表された企業のイノベーションへの適応行動に関する既存研究を整理し,そのうち主に産業史研究から技術を中心とする環境変化とそれにともなう産業発展の一般的モデルおよび,そうした変化に対する既存企業と新興企業の対応,市場地位の交代の論理や概念枠組み,具体的な企業事例および実証研究の方法や結果等に関するレビューを行った.そこでは多くの場合,米国の産業企業しかも専業企業が主な観察対象とされており,新興企業群による環境変化の生成と既存企業の低迷や退出によって産業構造が変化してやがて成熟化する産業発展のサイクル(断続均衡モデル)が概ね想定されていた.既存企業が有する資産や経営層の認識枠組み等の影響に注目する視角があり,今後の研究枠組みの確立のために大いに参考になった.また,参加した国際学会・国内学会では,イノベーションと戦略に関するセッションやシンポジウムにおいて,参加者とイノベーション活動における新興企業と既存企業の役割について議論を行い,いくつかのフィードバックを得た.他方,画像半導体産業の歴史的展開に関して,主要な企業とその行動,成果について,技術面及び市場面からの資料収集と分析を外部刊行資料を中心として開始した.企業のイノベーションへの適応行動に関し,環境変化と産業発展の一般的モデルおよび既存企業の対応や市場地位の交代等に関するレビューやその整理は,当初の計画より時間がかかっているが,それは参加した諸学会で参加者から得たコメントや文献情報に基づき,追加的なレビューを行ってきたことによる.結果として,既存研究の整理がより充実し体系化されてきた.一方,画像半導体産業の発展に関する技術面及び市場面からの資料収集と分析については,計画していた調査機関からの資料収集について,交渉に時間を要しまた結果として適わないものがあった.

これを補完するため同産業関連学会誌や関連企業による様々な報告書等について地道だが労働集約的で時間のかかる収集分析作業の遂行を開始した.その結果,新たな用途市場の開拓とともに基幹技術と関連企業の市場地位が変化をはじめる主に90年代頭までの状況について調査を進めることができた.今後の研究の推進について,まず産業発展と市場地位に関する既存研究の整理を引き続き進めるとともに,企業の多角化行動やリフォーカシングに関する実証研究の流れと,産業の新陳代謝の背後にある労働市場・資本市場・取引慣行等の各国・地域のイノベーション・システムに関する既存研究についてもその流れを追い,各研究分野の接合点から本研究の概念枠組みと基本的な仮説の構築を遂行していく.一方,画像半導体産業の発展に関する技術面及び市場面からの資料収集と分析については,二次資料を中心とした時間はかかるが地道な作業をさらに進めるとともに,昨年度適わなかった分の専門調査機関からの資料収集についてはその探索範囲を広げてみる.また国内外の学会等の機会も活用しながら,他研究機関研究者との意見交換および知見収集を行うとともに,当該産業での事業展開に関与してきた実務家から聞き取りを行う.さらに,昨年度及び今年度の産業史調査からの作業からの発見事実について,年代ごとまた地域ごとに部分的にまとめ歴史的な事例研究として論文化していくための作業を進める.信頼性が高いとされる調査機関からの資料収集・購入について計画していたものの,条件が折り合わず結果として適わないものがあった.当該約20万円は今年度,代替的な専門資料・データベースを探索,収集し整理するために有効活用する計画である.