hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪組織由来ホルモンによる自律神経作用における脳内メカニズムの解明

本研究では、日本人の約3分の2が原因で死亡する生活習慣病に関する研究を行う目的で、摂食行動と生体恒常性維持機能(ホメオスタシス)に関係する物質の作用機序の解析について動物の自律神経計測を基盤に行った。その結果、摂食を抑えるレプチンと摂食を増やすアディポネクチンによる自律神経作用の機序は別々の経路をもつことが分かり、内臓を支配する自律神経が生活習慣病に果たす役割を明らかにした。これらの成果は創薬研究への応用に期待される。本研究課題は、脂肪組織由来ホルモンのレプチンとアディポネクチンによる自律神経調節メカニズムについて、脳内分子と作用経路の解明に着目し、抗メタボリックシンドローム作用を持つ新規治療戦略への貢献を目指すものである。これまで研究代表者が確立した電気生理学手法により、麻酔下ラットの自律神経活動を計測する方法を主に使用した。本年度、ウレタン麻酔下の自律神経作用をもつペプチドとして、Neuropeptide-Y(NPY)やNeuromedin U(NMU)の効果を報告してきた(Tanida et al., 2009, Physiology & Behavior, Neuropeptide)。同様に、レプチンの脳室内投与は、交感神経腎臓枝、副腎枝、褐色脂肪枝、肝臓枝、脾臓枝、胃枝の興奮を引き起こし、副交感神経胃枝の活動を抑制した。さらに、これらの脳内分子メカニズムを検討する目的で、AMPキナーゼの役割を検討した。具体的には、AMPキナーゼinhibitorであるCompound-Cと促進薬であるAICARの投与効果を検討した。その結果、Compound-Cまたは、AICARの事前脳室内投与は、レプチンによる腎臓交感神経促進作用と胃副交感神経抑制作用を消失させた。現在、siRNAを用いて、AMPキナーゼノックダウンラットの作製を行っている。作製後に、レプチンによる自律神経及び摂食作用を検討する予定である。また現在、研究代表者は神経核への微量注入のための実験条件を検討している.この確立後に、レプチンまたはアディポネクチンによる自律神経作用の調節部位を検討する目的で、視床下部の神経核への微量注入法を用いて実験を行っていく予定である。本年度、自律神経作用性物質であるアンセリンやPACAPの中枢投与効果をウレタン麻酔下ラットで検討した結果、アンセリンでは中枢のヒスタミン神経を介して腎臓交感神経を調節する経路を発見し(Tanida et al., Physiological Research, 2010)、PACAPでは中枢のメラノコルチン系を介して交感神経を調節する経路を新たに見出した(Tanida et al., Regulatory peptides, 2010)。またレプチンの脳室内投与は、交感神経腎臓枝、副腎枝、褐色脂肪枝、肝臓枝、脾臓枝、胃枝の興奮を引き起こし、副交感神経胃枝の活動を抑制した。その結果、Compound-Cまたは、AICARの事前脳室内投与は、レプチンによる腎臓及び副腎交感神経促進作用を消失させた。現在、siRNA脳室内投与によるAMPキナーゼα2ノックダウンラットの作製に成功していることから、レプチン及びアディポネクチンによる自律神経及び摂食作用をこのノックダウンラットで検討している。また現在、研究代表者はマウスでの肝臓自律神経測定法を確立し、レプチン、アディポネクチン及びPACAPによる肝臓自律神経を調節する脳内分子メカニズムについて、阻害剤などを用いた検討している。本研究課題は、脂肪組織由来の摂食調節作用物質による自律神経調節メカニズムについて、脳内分子と作用経路の解明に着目し、抗メタボリックシンドローム作用を持つ新規治療戦略への貢献を目指すものである。本年度、摂食調節性の神経ペプチドであるPACAPとNesfatin-1の自律神経作用があるか否かについて麻酔下ラットを用いて検討した。PACAPとNesfatin-1の脳室内投与はいずれも、交感神経(腎臓枝、副腎枝、肝臓枝、褐色脂肪枝)を促進させ、熱産生と血圧を増大させる一方で、副交感神経(胃枝、肝臓枝)を抑制させた。さらに、この自律神経作用を解析する目的で、脳・視床下部のメラノコルチンシステムの関与があるか否かについて検討した結果、メラノコルチン受容体阻害剤を用いて自律神経計測すると、阻害剤投与ラットではPACAPとNesfatin-1による交感神経作用が現弱されることがわかった。これらの結果からPACAPとNesfatin-1による自律神経作用には視床下部のメラノコルチン系が関与し、摂食、血圧、血糖などのホメオスタシスに関与することが示された。

また、レプチンによる自律神経作用における視床下部内AMPキナーゼの役割を検討した。具体的には、AMPキナーゼのsiRNA脳室内投与によるAMPキナーゼα2ノックダウンラットを用いて交感神経活動を計測している。さらにその下流に存在するTSC(tuberous sclerosis)とCPT1(carnitine palmitoyl transferase-1)の各ノックダウンラットを作製して、自律神経活動の測定を行う予定である。また現在、無線計測装置を使用して覚醒下ラットの交感神経活動を数日間計測してレプチンやアディポネクチンの脳内投与効果を検討しているが、電極及び血圧カテーテルなどの諸計測条件の検討が必要で、今後更なる検討が必要になる。
正義論としての集合的意思決定論

2017年度、2018年度を通じて、研究代表者及び分担研究者全員が出席して4回の研究会を開催した他、研究代表者(野崎)は、本研究テーマの一環としての個人と公権力とはことなる共同体であるところの専門家集団を背景とする研究者の自律的意思決定が内包する集団的背景の意義と機能(リベラリズム法学を補完する役割)をめぐって、日本法哲学会2017年度年次大会統一テーマ「生命医学研究と法」シンポジウムで検討を行った(『法哲学年報2017』)。さらに本研究に参与する全研究者は、本研究の基盤となる発想としての「自由と協働」をテーマとして論文を執筆し、本研究の基本的考え方を提示した(『法の理論37』近刊)。また、川瀬と野崎は、国際学会においてもそれぞれ、自律的個人としての活動と規律を支える集団的背景をテーマに含む報告を行った(The 1st IVR Japan International Conference 2018)。2017年度、2018年度は全体の研究計画上基盤作りを行う期間として、情報の収集分析を各研究者が実施し、適宜意見交換を行う最中にある。全研究者が集まっての研究会の回数は2018年度は1回の開催に止まったが、分担研究者外の研究者にも参与頂き、意見交換をすることが出来た。現時点で取りまとめの実績を提示するには十分ではないが、本研究の基盤を為す発想としての「自由と協働」をテーマとする論文を、全分担研究者が執筆した(近刊)。これらの論文に対しては本研究分担者外の法哲学、法社会学の研究者からの書評が得られ、近く公刊される予定である。この間の各自の研究進捗状況は、上記「研究実績の概要」これにともなう研究実績内に具体的に示す通りである。各研究者の所在が各々に遠方であることから、研究回開催場所、開催時間、費用との負担が大きく研究計画上予定されていた研究会開催については必ずしも順調とはいえないものの、各自の研究進捗状況は概ね予定通りである。他方、研究計画上確定にまでは至っていなかったこととして、本研究に対して国外からの助言・意見交換を予定していたドイツTechnische Universitat Munchen所属のProf. Dr. ChristophLeutgeのもとへ研究代表者(野崎)は短期滞在をし、意見交換を行う事が出来た。このことは次年度以降予定している国内外における本研究の発信および検討に向け重要な活動となった。また分担研究者(川瀬)も同Prof. Dr. ChristophLeutgeが参与するミュンヘンにおける国際会議に参加・報告を行った。分担研究者(橋本)は、本研究参加の研究者以外の研究者とともに、本研究に資する経済思想状の理論枠組の構築に向け、国際学会での報告等を行った。2019年度は、これまでの個々の研究者等による研究の蓄積・進捗に基づき、対外的にこれを公表・公開し検討を進めることを基本方針とする。具体的には、『法の理論37』に特集として掲載された本研究の全研究者によって執筆された特集タイトルの各論文に対する書評論文への応答を行う(『法の理論38』に執筆・掲載予定)。2019年7月にルツェルン(スイス)で開催される「法哲学・社会哲学国際学会連合(IVR)」世界大会に採択されたSpecial Workshop(テーマ:Collective Decision Making in a Theory of Justice)では本研究に参与する全研究者及び、山田八千子教授(中央大学)にも参加頂き、議論・検討を行う。また、分担研究者である川瀬、嶋津らを含む法哲学研究者等は、2019年日本法哲学会学術大会においてワークショップ「ジョエル・ファインバーグの法哲学を描き出すー自由と権利の観点から」(開催責任者:川瀬貴之)を開催し、ここでも本研究の自由と権利という概念に内包される集団的概念の位置づけを含む問題の検討が為されることが予想される。この他に、全担当研究者による研究会の開催を2回程度実施する予定である。国内外における議論および論文上における議論、検討を踏まえ、最終年度には、本研究全体の成果公開として論文集の編纂に向け準備を進める。このことにより、本研究の目的、すなわち「わたし」の自己決定と「わたしたち」の自己統治の関係については、法理論的整理と解明がこれまで不十分であり本研究に於いては既存の法哲学周辺領域の先行研究を踏まえて正義論の一環としての理論問題と位置づけ、現代の難題である具体的な集合的意思決定問題の解決に向けた議論の前提となる理論の提供を行いたい、とするこの目的の達成に向け本研究を推進し、もってひろく学界における議論の対象としたい。初年度である2017年度は、共同研究者相互の本研究における方針の共有を図ること及び各担当領域における先行文献等の資料収集と検討を行うことを予定していた。本共同研究遂行のために「正義論としての集合的意思決定論研究会」を立ち上げ、各分担研究者を主たる構成員とし、同研究の先行研究および周縁の関連領域研究者との連携関係を構築する基盤とした。本年は研究会を1回開催し(2017年7月8日於/北海道大学)において、1.本研究会の方針と課題を共有する場とし、2.報告)野崎亜紀子「生命医学研究におけるプロフェッショナリズム・ガバナンス・法」を元に、集合的意思決定を行う際の整備されるべき環境条件としてのプロフェッショナリズムの醸成とその規律のあり方をめぐって検討を行った。第1回研究会での研究方針の確認の後、各自担当領域における先行研究等の動向などの活動を行った。

野崎は、集合的意思決定を行う際の環境条件としてのプロフェッショナリズムが有する特権性について検討し(日本法哲学会における大会統一テーマ内報告に、その一部が含まれる)、川瀬は、自動運転車の規律を巡るドイツ、ビジネス・エシックスの議論に接し(千葉大学法学論集内にその一部が含まれる)、橋本は、経済理論・思想をふり返る中で検討を進め(本年度公表の論文等の中にその一部が含まれる)、嶋津は、法哲学者ジョエル・ファインバーグの議論を詳細に再検討する(2018年度中にその成果は公表予定)等の取り組みを行った。構成メンバー全員が出席出来た研究会は1回の開催に止まったが、当初より初年度は研究体制の確認および方針共有と、各研究者等による検討を進めることを予定していたため、本研究全体としてはおおむね順調であると考えている。2017年度、2018年度を通じて、研究代表者及び分担研究者全員が出席して4回の研究会を開催した他、研究代表者(野崎)は、本研究テーマの一環としての個人と公権力とはことなる共同体であるところの専門家集団を背景とする研究者の自律的意思決定が内包する集団的背景の意義と機能(リベラリズム法学を補完する役割)をめぐって、日本法哲学会2017年度年次大会統一テーマ「生命医学研究と法」シンポジウムで検討を行った(『法哲学年報2017』)。さらに本研究に参与する全研究者は、本研究の基盤となる発想としての「自由と協働」をテーマとして論文を執筆し、本研究の基本的考え方を提示した(『法の理論37』近刊)。また、川瀬と野崎は、国際学会においてもそれぞれ、自律的個人としての活動と規律を支える集団的背景をテーマに含む報告を行った(The 1st IVR Japan International Conference 2018)。2017年度、2018年度は全体の研究計画上基盤作りを行う期間として、情報の収集分析を各研究者が実施し、適宜意見交換を行う最中にある。全研究者が集まっての研究会の回数は2018年度は1回の開催に止まったが、分担研究者外の研究者にも参与頂き、意見交換をすることが出来た。現時点で取りまとめの実績を提示するには十分ではないが、本研究の基盤を為す発想としての「自由と協働」をテーマとする論文を、全分担研究者が執筆した(近刊)。これらの論文に対しては本研究分担者外の法哲学、法社会学の研究者からの書評が得られ、近く公刊される予定である。この間の各自の研究進捗状況は、上記「研究実績の概要」これにともなう研究実績内に具体的に示す通りである。各研究者の所在が各々に遠方であることから、研究回開催場所、開催時間、費用との負担が大きく研究計画上予定されていた研究会開催については必ずしも順調とはいえないものの、各自の研究進捗状況は概ね予定通りである。他方、研究計画上確定にまでは至っていなかったこととして、本研究に対して国外からの助言・意見交換を予定していたドイツTechnische Universitat Munchen所属のProf. Dr. ChristophLeutgeのもとへ研究代表者(野崎)は短期滞在をし、意見交換を行う事が出来た。このことは次年度以降予定している国内外における本研究の発信および検討に向け重要な活動となった。また分担研究者(川瀬)も同Prof. Dr. Christoph
視床下部を介した新規老化抑制機構の解明ー健康寿命の延伸を目指してー

我が国は超高齢化社会を迎え、社会全体として老化と向き合う時代となっている。個体の老化は、摂食量の減少や基礎代謝能の低下など様々な視床下部機能と関連した身体的・行動的な変化を惹起するが、視床下部と個体の老化の関連性については未だ不明な点が多い。本研究では、抗老化遺伝子であるαKlothoとそのリガンドであるFGF23の視床下部における機能を解明し、視床下部を介した個体の老化メカニズムの解明を目指す。
超分子単分子膜作製と刺激応答素子への応用

本研究では動的に高感度に応答する分子ナノシステムの構築のために金属錯体や導電性高分子の自己組織化膜の形成とその物性評価を行った。まずルテニウム錯体分子多層膜の高い電子移動能を実験的に実証した。さらにルテニウム錯体分子を分散させた単分子膜の基板上に液晶を載せ電圧をかけることでルテニウム錯体の量に応じた系統的な対流パターン形成に成功した。また導電性高分子PEDOT:PSSの自己組織化膜に着眼し、その構造異方性により非常に高い80μV/Kというゼーベック係数を測定することにも成功した。従来の光電変換素子や液晶素子などもより高感度な刺激応答分子素子の新原理として表面状態や分子の配向が基板表面全体で変化する超分子自己組織化分子膜の系を無機基板上へ形成し、その分子膜を利用して確率共鳴現象等を応用した高感度な刺激応答性分子素子技術を確立する。より具体的に言えば酸化物透明導電体基板(おもにITO)を用いて、その上へのホスホン酸基を持つRu錯体超分子の分子膜作製と機能測定を通じて素子技術の確立を目指す。特に超分子膜の光応答、電界応答による機能創発に着眼する。本年度は、微弱な光などの刺激を大きく表面で増幅することが可能な高感度な刺激応答単分子膜形成を目指して原子的に平坦なアルミナとITO、さらにスパッタ法で作製した導電性酸化チタン表面に超分子単分子膜を形成する基礎実験を行った。まずスパッタ法で作製する酸化チタン薄膜の導電性について調べた。高周波マグネトロンスパッタ法で酸素分圧を1%として450°Cの低温で10^<-3>オームセンチ台の刺激応答素子の基板となる透明電極として利用できる酸化チタン膜が形成できた。またこれらの表面にフォスホン酸を有するRu錯体超分子やそのほかの色素などを吸着させ、表面をX線光電子分光法で定量した。フォスホン酸を有するRu錯体分子では酸化チタンやアルミナ上に1時間で高密度な単分子膜が形成できることがわかった。またその成長は単純なLangmuir型ではなかった。それは分子の脱離と多層化の影響のためである。またアルミナ上でRu錯体の多層膜を形成することにも成功した。またこれらのRu錯体の多層膜は従来に行ったシリコン酸化膜上の同じ分子による膜よりも高密度であった。またITO上のRu錯体分子膜での光電気化学測定によって光応答の予備実験を行った。21年度以降に酸化チタン表面でも同様な実験を行い表面の仕事関数や導電性が刺激の表面への伝播や逆転現象に与える影響を見積もる予定である。またアルミナ上にナノ電極を形成する検討を行い、次年度はこの素子を利用した横方向電流の測定に着手する。本年度は刺激応答型デバイスのための基礎実験として、昨年度に引き続きその基礎としてスパッタ法による平坦な透明酸化物(酸化チタン)基板の作製とその表面へのフォスホン酸基を有するRu錯体超分子の単分子膜の形成手法の確立を検討した。非常に高い導電性を持つ10^<-4>Ωcm台の酸化チタン薄膜の作製に成功した。またITO上にRu錯体超分子単分子膜を形成し、この上に動的挙動可能な液晶分子を導入し、確率共鳴のための予備実験として揺らぎレベルの微弱な信号を増幅できるかどうか、超分子膜の酸化還元電流による液晶の配向制御に成功した。これと平行し、原子的に平坦なアルミナ表面への電極を作製し超分子膜の光応答電流測定を試みたものの光応答電流は膜の抵抗が高かったためうまくいかなかった。しかしITO上に形成した膜の縦方向の光電流測定を電気化学環境で行い、Ru錯体超分子膜にC60誘導体を包摂することで分光感度を広げることに成功し、超分子膜の刺激応答性を高めることに成功した。また新規にRu錯体超分子膜において、水素結合を介した多層化が浸漬時に用いる溶液のpHを小さくすることで可能であることを見出した。また多層化によって光吸収が大きくなり、光電流が大きくなることを見出した。また多層膜上に導電性高分子電極を形成したサンドイッチセルを作製し、縦方向の導電性を測定し、0.019という低い減衰定数を確認した。この低い減衰定数は超分子膜が比較的高い電気伝導性を持つことを示している。成果として酸化チタン膜については論文を1報投稿中である。また水素結合を介した多層膜については1件の特許出願を行った。本年度は、錯体分子膜の電子移動能とそれを利用した液晶駆動、錯体分子膜への異種分子内包による機能創発について研究を行った。ITO基板上に形成したRu錯体分子膜の電子移動能を電気化学および固体セルで測定し、0.01Å^(-1)程度の極めて低い値を持つことを見出した。

このことはRu錯体分子膜が非常に高い電子移動能を持つことを示しており、シミュレーションと低温での導電性測定の結果、Ru金属の存在が電子の飛び石となる'飛び石機構'による電子移動機構を提案した。またこの分子膜から生じる大きな電気化学電流を利用して、刺激応答素子への展開として液晶を1-2Vの低い電圧で動かすことに成功した。またRu錯体分子を絶縁分子膜中に自己組織的にパターン化することで、錯体分子から流れる電気化学電流で対流を起こし、アバランシェ的なパターン形成に成功し、分子サイズを大きく超える創発機能を発現させることができた。これは高感度な刺激応答素子への第1歩となりえる。またRu錯体分子膜中にあるナノ空間にC60誘導体を取り込むことと、ITO表面の表面積を大きくすることで、光照射時の量子収率やアクションスペクトルの形状を増強することに成功した。特に犠牲剤を入れた場合に光電流増感効果がより大きくなった。電流値はC60内包で400nmの光照射時で15倍の大きさとなった。この手法は色素増感太陽電池などにも適用可能である。またITO以外の基盤としての酸化銅などの光電流測定も行った。次年度以降はITO以外の酸化物とC60内包錯体分子膜についての測定を進める予定である。本年度も、昨年に引き続き錯体分子膜の電子移動能とそれを利用した液晶駆動、錯体分子膜への異種分子内包による機能創発について研究を行った。前年度にITO基板上に形成したRu錯体分子膜の大きな電気化学電流を利用して、液晶を駆動する際にRu錯体分子を絶縁分子膜中に自己組織的にパターン化することでアバランシェ的なパターン形成に成功していたが、本年度はそのRu錯体分子と絶縁分子の比率がパターンサイズ制御に有効であることを見出した。錯体の比率を少なくすることでパターンサイズのみならず、形状まで変わることが分かった。このほか液晶動作の駆動電圧を下げるために液晶層への添加材についても検討を行い、ある程度電圧を下げることができた。次年度は理論計算の協力を得て液晶分子膜のパターン形成機構の解明を検討する予定である。また前年度までにRu錯体分子膜中にあるナノ空間にC60誘導体を取り込むことと、ITO表面の表面積を大きくすることで、光照射時の量子収率やアクションスペクトルの形状を増強することに成功していたが、今年度は5ミクロン厚の酸化チタン微粒子膜上でも混合分子膜を形成し、分光感度を広げる効果があることを明らかにした。この結果を踏まえ本格的に色素増感太陽電池への展開を行った。変換効率は最高0.1%程度でしかなかったものの通常の色素増感太陽電池に用いられるRu錯体とも性能を比較し、詳細に解析をした結果、酸化チタン微粒子のやや大きな粒子を使い、錯体分子が吸着しやすい微粒子膜を使うほうが光電流が大きくなる可能性があるという知見を得た。このほか錯体分子膜の電子移動能測定に関連し、導電性高分子と錯体分子膜や金基板上の自己組織化膜との新規接合法の開発にも着手した。本年度も、引き続き錯体分子膜の電子移動能とそれを利用した液晶駆動による機能創発について研究を行った。ITO基板上に形成したRu錯体分子膜の大きな電気化学電流を利用して、液晶を駆動する際にRu錯体分子を絶縁分子膜中に自己組織的にパターン化することでアバランシェ的なパターン形成に成功し、そのRu錯体分子と絶縁分子の比率の制御がパターンサイズ制御に有効であることを見出していた。本年度はこの原因を調べることを主に行った。
特異環境場を利用したナノドメイン形成機構の解明と制御

本研究の目的は、(Hf0.5Zr0.5)O2超薄膜を用いてドメイン構造の制御手法を確立することである。そこで、膜と基板の界面にバッファー層を導入することで歪制御を行う。これより、歪量がドメイン構造に与える効果を明らかにする。次に、種々の温度で結晶化した膜に対してマルチスケールでの評価を行うことで、ナノドメインの形成機構と、歪が形成過程に与える効果を明らかにする。最後に、キャパシタ構造(Pt/膜/下部電極/バッファー層)を作り、電界印加前後の膜に対して組織観察を行うことで、ドメイン構造の変化を調査し、ナノドメインのスイッチング機構と、歪がスイッチング現象に与える効果を明らかにする。
熱圧電材料の電極と母材間の界面き裂に関する破壊力学的研究

(1)圧電材料の解析法に関する研究「き裂表面の電気的、力学的、熱的条件が圧電材料の破壊挙動に及ぼす影響」、「界面き裂の開口が圧電材料の破壊挙動に及ほす影響」についての理論研究を行うためには、それぞれの問題に適する解法の研究をする必要がある。そのため、まず、任意形状の介在物を有する圧電無限体が面外負荷を受ける場合についての研究を行い、等角写像を用いた複素関数法による一般解法を提案した。その結果を用いて、楕円介在物、三角形介在物、四角形介在物について、具体的な解の式表示を与えた。(2)き裂表面の電気的、力学的、熱的条件が圧電材料の破壊挙動に及ばす影響圧電材料が熱負荷を受けたとき、表面透過率、き裂近傍のスイッチング現象、き裂表面でのクーロン力が電極と圧電材料の母材との間に発生した界面き裂に及ぼす影響について、理論解析及び数値計算を行うことを目的に研究を進めている。そのため、まず二つの半無限電磁材料を接合した無限体が熱負荷の作用により部分剥離した場合の界面き裂問題の解析を行った。ポテンシャル関数を用いて解析に成功し、応力拡大係数の式表示を導出した。特別な場合として、等質材料の場合の応力拡大係数も求め、過去の結果と一致することを確認した。次に、二つの半無限圧電材料にはさまれた電極が熱負荷により部分剥離した場合の界面き裂問題の解析を行った。複素関数を用いて解析に成功し、応力拡大係数の式表示を導出した。特別な場合として、等質材料の場合の応力拡大係数も求めた。
画像トラッキングシステムによる自然落下雪片の動的形状解析

雲の中で成長した雪結晶は自分の重みで落下が始まり,雲粒の中を落下していく途中で雲粒が雪結晶に付着して種々の形に成長するが,落下速度は遅いので,すぐに空間密度が高まり互いに接触する割合が高く,しかも枝の構造が機械的にからみやすいため,いくつもの結晶の合体した雪片となる.この雪片同士が衝突併合には,雪片輪郭線の複雑さや落下運動の不規則さが関与していることが報告されているが,実際に雪片同士が衝突した瞬間の映像は捉えられていない.また,雪片が複雑な運動を伴って落下する理由も十分には解明されていない.本研究では,できるだけ自然に近い状態で落下中の雪片の映像を録画するシステムを製作し,次にそれらの映像を画像処理技術を使って定量化し,降雪現象の物理的特性を定量的に解明するシステムを開発することを目的として以下の実験を行った.(I)降雪雪片撮影システムの開発できるだけ自然現象に近い状態で落下中の雪片を観測するために4m(縦)×5m(横)×13m(高さ)の観測塔内で,地面に対して水平方向に1台,および鉛直方向に4台のCCDカメラを設置し,降雪雪片の落下中の運動を2方向から同時に撮影するシステムを開発した.(I)降雪観測と解析実際に、降雪中の切片を5台のカメラで撮影した.撮影した画像から降雪雪片の形状と3次元的な落下運動軌跡を求めた.雲の中で成長した雪結晶は自分の重みで落下が始まり,雲粒の中を落下していく途中で雲粒が雪結晶に付着して種々の形に成長するが,落下速度は遅いので,すぐに空間密度が高まり互いに接触する割合が高く,しかも枝の構造が機械的にからみやすいため,いくつもの結晶の合体した雪片となる.この雪片同士の衝突併合には,雪片輪郭線の複雑さや落下運動の不規則さが関与していることが報告されているが,実際に雪片同士が衝突した瞬間の映像は捉えられていない.また,雪片が複雑な運動を伴って落下する理由も十分には解明されていない.本研究では,できるだけ自然に近い状態で落下中の雪片の映像を録画するシステムを製作し,次にそれらの映像を画像処理技術を使って定量化し,降雪現象の物理的特性を定量的に解明するシステムを開発することを目的として以下の実験を行った.(I)降雪雪片観測装置の製作できるだけ自然現象に近い状態で落下中の雪片を観測するために4m(縦)×5m(横)×13m(高さ)の観測塔を製作した.(II)雪片映像撮影システムの開発と観測1.地面に対して水平方向に2台,および鉛直方向に1台のCCDカメラを設置し,降雪雪片の落下中の運動を2方向から同時に撮影した.2.形状特徴量として,面積,伸長度および正規化慣性モーメントを求めた.落下運動の解析では,連続したフレームの粒子映像を用いて運動パターンを分類した.雲の中で成長した雪結晶は自分の重みで落下が始まり,雲粒の中を落下していく途中で雲粒が雪結晶に付着して種々の形に成長するが,落下速度は遅いので,すぐに空間密度が高まり互いに接触する割合が高く,しかも枝の構造が機械的にからみやすいため,いくつもの結晶の合体した雪片となる.この雪片同士が衝突併合には,雪片輪郭線の複雑さや落下運動の不規則さが関与していることが報告されているが,実際に雪片同士が衝突した瞬間の映像は捉えられていない.また,雪片が複雑な運動を伴って落下する理由も十分には解明されていない.本研究では,できるだけ自然に近い状態で落下中の雪片の映像を録画するシステムを製作し,次にそれらの映像を画像処理技術を使って定量化し,降雪現象の物理的特性を定量的に解明するシステムを開発することを目的として以下の実験を行った.(I)降雪雪片撮影システムの開発できるだけ自然現象に近い状態で落下中の雪片を観測するために4m(縦)×5m(横)×13m(高さ)の観測塔内で,地面に対して水平方向に1台,および鉛直方向に4台のCCDカメラを設置し,降雪雪片の落下中の運動を2方向から同時に撮影するシステムを開発した.(I)降雪観測と解析実際に、降雪中の切片を5台のカメラで撮影した.撮影した画像から降雪雪片の形状と3次元的な落下運動軌跡を求めた.
紫外線による遺伝子損傷の誘発と内在性メラニンによる防御の証明と定量化

黒人の皮膚がん発症率が白人の約100分の1であるという疫学的報告等から、メラニン色素の紫外線防御能が強く示唆されているにも関わらず、実験的には未だ充分には証明されていない。この驚くべく現状を打開するために、厳選された実験材料および世界で最も感度の高い損傷検出系を用いて、実験を行ってきた。その結果、メラニン量の異なる3種類のヒト由来メラノーマ細胞において、BおよびC紫外線による細胞内DNA損傷(シクロブタン型ダイマーと(6-4)型ダイマー)誘発量は細胞内メラニン量の増加に依存して減少し、同時に紫外線抵抗性が増加することがわかった。この結果は、細胞内メラニンがBおよびC紫外線による細胞内DNA損傷の誘発および細胞致死を濃度依存的に防御することを示唆している。さらに、メラニンの紫外線防護能はメラニン濃度の上昇に依存して増加するが、2μg/mm^3を越えると飽和傾向を示し、防護係数に最大値があることが明らかとなった。本実験では、これらの実験結果をさらに確実なものにするために、ヒト由来のメラニン高産性メラノーマ細胞(HM3KO)に不飽和脂肪酸DHAを処理することによりメラニン量の半減した細胞(5.3μg/mm^3から2.2μg/mm^3に減少)を作製し、紫外線防御能を比較検討した。その結果、メラニン量の半減に伴い、BおよびC紫外線による細胞内DNA損傷誘発量の増加および紫外線感受性の増加が見られた。興味あることには、メラニン半減細胞における紫外線防御係数は、メラニン量の異なる3種類のメラノーマ細胞で得られた防御係数-メラニン濃度曲線上にプロットされ、前述の仮説を支持するものとなった。なお本実験では、内在性のメラニンはヒト皮膚組織においても同様に紫外線防御能を示すことを、(6-4)型ダイマーを損傷特異抗体と共焦点レーザー顕微鏡で検出することにより確認した。
感情の解釈学的研究

伝統的な哲学は、感情とりわけ情動を理性に対立させて来た.すなわち、理性が真理や恒常性を明らかにするのに対して、情感的な現象は無秩序や無意味なものを表現するに過ぎない、というものである.しかし、現代の哲学者の中には、そのようにではなく、違った仕方で情感性を理解しようとする人々も存在している。シェーラーによれば、我々は情感性においてこそ、ものごとの価値を認識する。つまり、価値の認識は我々の感情の能力に存している、と言われるのである。さらに、ハイデッカーの「情態性」の概念は、我々の情感的な状態が、我々の世界内存在としての在り方を開示するという事実を意味している。そして、内在についての存在論を用いることによって、その開示の存在論的構造を説明するのが、アンリである。すなわち、情感性は、生きる力として、世界に対する根源的な関係を明らかにする。生は、それ自体を情感性において表現する。換言すれば、情動という形で現象化することは、生の存在の起源的な様態なのである。また、古典的な分析では、情動を描写するために、能動-受動(情念)という、上記とは別の二分法が用いられることが多い。この区分によれば、情動は受動であり、そのわけはそれが意志的ではないからである。しかし、デカルトが指摘したように、意志による行為(能動)は、それが意図されるためには認識されなければならず、そして何らかの認識が機能し得る唯一の様式が、情念である。先に述べたアンリの内在概念は、意志的行為や努力がいかにして感情や情動として経験されるかを描くことができる。最後に、情動についての優れた理論が、他者の存在に関する難問を解決するために貢献するという可能性は大きい。身体の知覚から出発する現象学は、他我に関して我々が有する経験を、うまく説明できなかった。情感性が、理性ないし表象といった知性と異なる、経験の様相をもつならば、そして情感性が生に直接近づくとすれば、我々が個々に成員として参与する、生の共同体を構想することができる。本年度は、当研究課題における研究実施の初年度に当たるため、研究実施計画に掲げられた通り、まずそれぞれの研究分担者が各々の分担領域に応じて個別に従来の感情論(気分の問題も含む)の再検討と、解釈学に対する方法論的反省と吟味を基礎作業として行うとともに、他方でいくつかのグループに別れてテーマ別に研究協力者にも参加を願って以下のような研究発表会および文献解読のための研究会を実施した。全体の研究発表会は1度開催され、生命哲学およびヘーゲル哲学それぞれの領域から感情(パトス)がそれぞれの思想領域において果たしている役割と意義について報告がなされた。また個別にグループに別れて3度研究発表会がもたれ、ハイデガ-哲学と西田哲学および三木清の哲学をテーマとして生ないし存在と感情の問題が比較思想的観点と手法とによって検討吟味された。それは西洋哲学と日本哲学との共通性と差異を明らかにする試みでもあったが、その結果、近代西洋哲学特有のロゴス主義の破綻を明らかにすることを通じて、感情の開く特有の地平を的確に捉そえの構造と特性とを明らかにすることの現代哲学にとっての必要性がより一層明確になってきたといえよう。その具体的な解明の作業は次年度以降の課題となる。

またこうした研究発表とは別に毎月1度、初期ハイデガ-の事実性の解釈学についてのいくつかのテクストを精密に分析かつ解釈し、そこにみられる解釈学の基本的な理念と構造、および感情(気分あるいは情態性)が事実的生(現実)の開示に果たす役割の解明が試みられてきたが未了であり、最終年度までには初期作品すべての検討を終え、解釈学、生、感情についての存在論的視点からの解明の結果をまとめたい。なお、身体と感情の関係の解明、コミュニケーションにおける感情の機能の解明、さらに現象学的方法による感情論の可能性の検討等が今後の検討課題として残された。本年度は、当研究課題における研究実施の第2年度にあたるために、研究実施計画にあげらたとおり、各分担者が個々の研究を進展させるかたわら、感情を巡る哲学的研究の方法論に重点を移して、年3回の全体会を行った。感情についての哲学の研究方法としては、解釈学、現象学、表情知覚に関する認知理論、精神分析などについて報告がなされたが、感情分析の方法の選択は、どのような関心から感情にアプローチするか(たとえば、人間の心の存在論という関心から、あるいは、心のケアという実践的関心から、あるいは、表情知覚の分析という認識論的関心から、など)ということ不可分に結びついており、今年度の課題であった方法論の統一ということは、さしあたりきわめて困難であり、とりあえずは、様々な方法論の相互批判と相互利用を推進するということに目標が再設定された。また個別グループに分かれた研究会が、各2,3回開かれ、ハイテガ-哲学と西田哲学と三木清の哲学をテーマとして、比較思想的観点からそれらの感情論が検討吟味された。また、心のケアという関心から、物語療法や精神分析における感情論や感情の分析方法、感情の物語負荷性などが、報告吟味された。また、近代哲学における情念論の歴史の概括のために、デカルト、スピノザ、ヒューム、カント、ヘーゲルの感情論についての報告検討が行われれた。今年度の反省としては、データベース化された文献を利用した、研究が思うように進捗しなかったことである。次年度に期したい。伝統的な哲学は、感情とりわけ情動を理性に対立されて来た。すなわち、理性が真理や恒常性を明らかにするのに対して、情感的な現象は無秩序や無意味なものを表現するに過ぎない、というものである。しかし、現代の哲学者の中には、そのようにではなく、違った仕方で情感性を理解しようとする人々も存在している。シェーラーによれば、我々は情感性においてこそ、ものごとの価値を認識する。つまり、価値の認識は我々の感情の能力に存している、と言われるのである。さらに、ハイデッカーの「情態性」の概念は、我々の情感的な状態が、我々の世界内存在としての在り方を開示するという事実を意味している。そして、内在についての存在論を用いることによって、その開示の存在論的構造を説明するのが、アンリである。すなわち、情感性は、生きる力として、世界に対する根源的な関係を明らかにする。生は、それ自体を情感性において表現する。換言すれば、情動という形で現象化することは、生の存在の起源的な様態なのである。また、古典的な分析では、情動を描写するために、能動-受動(情念)という、上記とは別の二分法が用いられていることが多い。この区分によれば、情動は受動であり、そのわけはそれが意志的ではないからである。しかし、デカルトが指摘したように、意志による行為(能動)は、それが意図されるためには認識されなければならず、そして何らかの認識が機能し得る唯一の様式が、情念である。
形状自由度を考えたハイブリッド含浸反応法による粒子分散金属基材料の設計指針の開発

反応時間300s,圧力:0.4MPa,溶湯温度973Kの製造条件下、微細な金属間加工物は母材内部に均一に分散されていた。金属間化合物の数は、反応時間が短いと金属間加工物の数は増えていた。しかし、平均面積は反応時間が短いと減る傾向になった。その理由としては反応時間が増えると金属間化合物は壮大化された。微細な金属間化合物が分散されている条件ビッカース硬さと曲げ強度は198Hv, 238 MPaであり、最も高い機械的特性を得られた。同条件での複合材料の熱伝導率は112.53W/mKであり、上の結果からすると、軽量化、高強度、高熱伝導率を有する複合材料の作製が可能になった。金属間化合物粒子分散複合材料を製造するには申請者の特許(特開2013-221181)を用い、金属を含浸及び反応させることで金属間化合物のサイズ制御、材料内部の欠陥制御を目指すための製造プロセスを構築した。その製造工程を簡単に述べる。[ステップI]、アルミニウム合金基複合材料の製造に先立ち、先ず、ニッケル多孔体からなる、比表面積が2800(m2/m3)以上の金属多孔体を用意する。金属多孔体を金型内部にセットする。[ステップII]、約680800°Cに加熱したアルミニウム金属溶湯を多孔体に低圧含浸させる。その際、溶湯金属には0.10.4MPa圧力を加えて含浸させる。アルミニウム合金溶湯を金属多孔体に含浸させる際に、加圧力が低いと(0.1MPa以下)、アルミニウム合金溶湯を金属多孔体の孔内に押し込む力が不足し、アルミニウム合金溶湯が孔に充填されず、空孔が多くなる一方、加圧力が高いと(0.1MPa0.4MPa)、アルミニウム合金溶湯中で金属多孔体が変形して、粒子分散が区々になるおそれがある。これは金属多孔体の気孔率は95%以上であり、圧縮応力に弱いため、圧力を制御することが重要になる。ニッケル多孔体とアルミニウム合金溶湯が反応して粒子状の金属間化合物を生成するように、所定時間(1min10min)まで保持する。[ステップIII]、反応性を利用することで材料内部では微細な金属間化合物が分散される。更に、凝固欠陥を防ぐためには冷却速度を炉冷、空冷、強制空冷などにより制御する。上の方法を用いて圧力、保持時間、冷却方法を制御することで、生成する金属間化合物の生成量、サイズ、分散率等を調べる。その結果に基づき金属間化合物の微細化に与える影響等を調べた。金属間化合物粒子分散複合材料を製造する際、溶湯アルミをニッケル多孔体に含浸及び反応させることで生成する金属間化合物のサイズ制御、材料内部の欠陥制御をするための製造プロセスを構築した。反応性を活性化させるには溶湯の温度は700°C、保持時間を10min、炉令であり、加圧力は多段階0.1MPa+0.2MPaを行うことで、金属間化合物の微細化、内部欠陥を抑えることが分かった。超微細なナノサイズの金属間化合物を生成させるため、金属多孔体のセル内部の比表面積の制御を行う。即ち、ナノサイズの金属粒子を利用し、新たな金属多孔体の開発を行った。製造プロセスは以下のように示す。[ステップI]、ポリウレタンフォームとナノサイズ粒子、凝集材を混合し、ポリウレタンフォーム骨格に粒子を付着させる。[ステップII]、ステップIのプリフォームを非酸化雰囲気下で炭化処理する。[ステップIII]、熱処理、金属粉末同士の固着及び脱炭処理を行い、セル内にナノサイズ粉末が付着した新たな多孔体を作製した。多孔体の比表面積を制御し作製された多孔体を用い、ハイブリッド含浸反応法の製造プロセスを行うことで、ナノサイズ粒子分散複合材料の製造を行った。作製された複合材料は光学顕微鏡及び電子顕微鏡等を用い、組織観察を行うことで材料内部に生成された金属間化合物のサイズ、形状、分散率、欠陥等を調べた。100%に近い密度と微細な金属間化合物強化複合材料を得ることを目指すためには溶湯温度、保持時間、冷却速度等を制御し、最適な製造プロセスを設計した。その材料作製条件は溶湯温度:973KK、溶湯多段階加圧力: 0.1+0.2MPa、保持時間5minの条件が微細な金属間化合物を析出されるには最適な条件であった。多孔体の比表面積を制御し作製された多孔体を用い、ハイブリッド含浸反応法の製造プロセスを行うことで、ナノサイズ粒子分散複合材料の製造を行う。ニッケル多孔体とアルミとの反応により金属間化合物を生成させ、アルミニウム中に金属間化合物を分散させた新たな製造プロセスを開発した。

ニッケル多孔体とアルミとの反応により生成される粒子状金属間化合物の分散率を制御及びニッケル多孔体の比表面積を変化させ、微細組織制御による最適プロセスの設計指針を提案及び開発された材料の特性評価を行った。5800m2/m3以上の多孔体を用いた場合含浸反応法(0.1MPa, 1023K, 5min)による作製した複合材料では、金属間合物の平均サイズは30ミクロンであり、面積率は約30%であった。しかし、材料内部には未含浸部による欠陥、凝固欠陥による生じる欠陥が観察された。未含浸部による欠陥は0.1MPa0.4MPaまで加圧力を変化させることで未含浸部による生成する欠陥を制御する実験を行った。なお、凝固欠陥を防ぐためには冷却速度を炉冷空冷、強制空冷など制御し、凝固欠陥による内部欠陥を抑える作製条件を構築した。軽量かつ高比強度、高耐摩耗性を有し、輸送機器の構造用部材(ディスクブレーキロータ、ディーゼルエンジンのピストンヘッドなど)として極めて有用な材料であるため、機械的及び熱評価を行う。機械的特性評価としては硬度試験(HRA)及び摩耗試験、Pin-on Disk試験を行った。ロックウェル硬さの値(45HRA)を得られ、母材と比較して約3倍の値になった。平均摩擦係数は0.44を得られた。更に、レーザフラッシュ法により熱伝導率の測定した結果、112.53W/mKであり、母材であるAC8A合金と比較すると同じ熱伝導率を有することが分かった。以上の結果から、新しいプロセスによる高熱電率、高硬度及び耐摩耗性を有する材料の開発ができたと考えられる。反応時間300s,圧力:0.4MPa,溶湯温度973Kの製造条件下、微細な金属間加工物は母材内部に均一に分散されていた。金属間化合物の数は、反応時間が短いと金属間加工物の数は増えていた。しかし、平均面積は反応時間が短いと減る傾向になった。その理由としては反応時間が増えると金属間化合物は壮大化された。微細な金属間化合物が分散されている条件ビッカース硬さと曲げ強度は198Hv, 238 MPaであり、最も高い機械的特性を得られた。同条件での複合材料の熱伝導率は112.53W/mKであり、上の結果からすると、軽量化、高強度、高熱伝導率を有する複合材料の作製が可能になった。超微細なナノサイズの金属間化合物を生成させるため、金属多孔体のセル内部の比表面積の制御を行う。即ち、ナノサイズの金属粒子を利用し、新たな金属多孔体の開発を行う。製造プロセスは以下のように示す。[ステップI]、ポリウレタンフォームとナノサイズ粒子、凝集材を混合し、ポリウレタンフォーム骨格に粒子を付着させる。[ステップII]、ステップIのプリフォームを非酸化雰囲気下で炭化処理する。[ステップIII]、熱処理、金属粉末同士の固着及び脱炭処理を行い、セル内にナノサイズ粉末が付着した新たな多孔体を作製する。多孔体の比表面積を制御し作製された多孔体を用い、ハイブリッド含浸反応法の製造プロセスを行うことで、ナノサイズ粒子分散複合材料の製造を行う。作製された複合材料は光学顕微鏡及び電子顕微鏡等を用い、組織観察を行うことで材料内部に生成された金属間化合物のサイズ、形状、分散率、欠陥等を調べる。材料内部に存在する欠陥(未含浸部による欠陥、凝固欠陥等)は強度の低下、摩耗量の増加などに悪影響を与える。未含浸部による欠陥は0.1MPa0.4MPaまで加圧力を変化させることで未含浸部による生成する欠陥を制御する実験を行う。
空調システムにおける微生物汚染の実態と対策に関する研究

1.研究の目的H15,H16年度の研究結果を踏まえて,今年度では,計画通り,空調システムにおける微生物汚染の対策方法に関する追加試験を行い,今までの成果をまとめた。2.実施状況と成果計画通り研究を実施し,当初期待の成果が得られた。以下に主な成果を示す。(1)追加試験前年度ではエアフィルタによる浮遊微生物の捕集性能を定量した。今年度では,エアフィルタによる浮遊微生物粒子捕集性能の経時変化の特性を把握するとともに,エアフィルタに捕集された真菌と細菌の生態について検討した。その結果,エアフィルタによる浮遊粒子の捕集性能が時間の経過とともに変動するものの,日本のオフィスビルで多く用いられている中性能フィルタによる浮遊細菌,浮遊真菌の捕集率が80%以上に維持されていることが分かった。また,エアフィルタに捕集された細菌は全て芽胞菌であり,球菌,桿菌がエアフィルタセクションでの気流に乾燥され生育できないことが分かった。(2)報告書の作成これまで3年間の検討を基に,空調システムにおける微生物汚染の実態と対策に関する研究成果をまとめた。本研究では,これまであまり組織的に取り込まれてこなかった空調システムにおける微生物汚染の実態と対策を各方面から検討し,所期の成果が得られた。本研究の成果は,これからこの分野の研究に示唆を与えたものである。1.研究の目的今年度では、立地条件・建築規模・空調設備の異なるオフィスビル10箇所における空調システム内微生物汚染の実態を調査し、次年度の研究、即ち汚染メカニズムの解明と対策を適正に行えるための基礎データを得ることを目的としている。2.実施状況と成果計画通り研究を実施し、当初期待の成果が得られた。(1)空調運転と管理実態:全国ビルメンテナンス協会所管の全国9つブロックを対象に、空調設備の維持管理現状に関するアンケート調査計280件を行った。有効回答の70%について行った統計解析の結果、(1)地域・建築規模による空調設備とその維持管理の差はない;(2)建築物衛生法の対象であるかどうかによって、中性能フィルタの設置やコイル・加湿器の清掃において有意な差が認められた。法対象外の全ては中性能フィルタを備えておらず、殆どはコイルと加湿器の清掃が行われていない、との実態を把握した。(2)空調システム内微生物汚染の実態:エアフィルタ・熱交換コイル・加湿器・ダクト内・吹出口の表面に多くの細菌と真菌が付着しており、室内空中の潜在的な汚染源になっていることを明らかにした。(3)空調システム内微生物汚染の評価方法:空調システム内微生物の生育環境をカビ指数による定量的な検討を行った結果、冷却コイル下流からダクト内までの間は微生物生育の好環境となっていることを明らかにした。また、相対湿度70%以上の出現時間を少なくすることは微生物汚染の対策になることがわかった。(4)空調システム内微生物汚染による室内への影響:空調システム内微生物による室内への影響を把握するために、フィールドでエアフィルタの捕集率について検証を行った。その結果、黄色ブドウ球菌、細菌、真菌に対するそれぞれの捕集率は1μm以上、2μm以上、5μm以上の浮遊粒子に対する捕集率とほぼ等しいことを見出し、エアフィルタによる微生物の除去率を定量化した。1.研究の目的昨年度の研究結果を踏まえて,今年度では,計画通り,空調システムにおける微生物汚染の対策方法を検討し,次年度の指針をまとめるための必要なデータを得ることを目的としている。(1)イオンクラスタ-による抗菌効果の検証:中国上海市内にある超高層商業ビルの給気ダクト内に設置されているイオン発生器を対象に,実運転条件下において,微生物,揮発性有機化合物などに対するその濃度低減効果について検証を行った。その結果,イオン発生器の作動により,室内のプラスイオンとマイナスイオンの濃度がそれぞれ2.3倍と1.9倍までに上昇したことを確認できたが,そのイオンによる微生物,揮発性有機化合物,アルデヒド類濃度の低減が認められなかった。

(2)酵素フィルタによる抗菌効果の検証:ある執務室を受け持つ空調機内に,研究対象のフィルタと比較用の一般フィルタを設置し長期間の検証試験を行っている。対象フィルタと一般フィルタを同じ条件で行った冬期の試験結果では,一般フィルタに付着している真菌と細菌数に比べ,対象フィルタの方がそれぞれ14%と2550%低かった。また,フィルタから多種類の揮発性有機化合物を放出し,室内空気汚染の一因となっていることが明らかとなった。(3)温湿度調整による微生物生育速度抑制効果の検証:昨年度の研究結果より,空調システム内の温湿度を調整することによって,微生物の生育を抑制できることが示唆された。今年度では,空調システム内の温湿度を所定の温湿度を設定できる実験を構築し,湿度の制御による微生物生育速度の抑制効果について検証を行っている最中である。1.研究の目的H15,H16年度の研究結果を踏まえて,今年度では,計画通り,空調システムにおける微生物汚染の対策方法に関する追加試験を行い,今までの成果をまとめた。2.実施状況と成果計画通り研究を実施し,当初期待の成果が得られた。以下に主な成果を示す。(1)追加試験前年度ではエアフィルタによる浮遊微生物の捕集性能を定量した。今年度では,エアフィルタによる浮遊微生物粒子捕集性能の持続特性を把握したとともに,エアフィルタに捕集された真菌と細菌の生態について検討した。その結果,エアフィルタによる浮遊粒子の捕集性能が時間の経過とともに変動するものの,日本のオフィスビルで多く用いられている中性能フィルタによる浮遊細菌,浮遊真菌の捕集率が80%以上に維持されていることが分かった。また,エアフィルタに捕集された細菌は全て芽胞菌であることが明かになった。(2)報告書の作成これまで3年間の検討を基に,空調システムにおける微生物汚染の実態と対策に関する研究成果をまとめた。本研究では,これまであまり組織的に取り込まれてこなかった空調システムにおける微生物汚染の実態と対策を各方面から検討した。本研究の成果は,これからこの分野でのこれからの研究に示唆を与えたものである。
ライムギにおけるB染色体上のアイソザイム遺伝子座の検索

韓国産栽培型ライムギ(Secale cereale)のB染色体上のアイソザイム遺伝子を検出するために、韓国産ライムギのB染色体のみをパンコムギ(Triticum aestivum)に添加した系統を用い、アコニターゼ(ACO)、酸性ホスフォターゼ(ACP)、グルコース-6ーリン酸脱水素酵素(G6PDH)、リンゴ酸脱水素酵素(MDH)、6-ホスホグルコムターゼ(PGM)、パーオキシターゼ(POD)、シキミ酸脱水素酵素(ShDH)、ホスホグルコン酸脱水素酵素(6PGD)の8種類の酵素についてアイソザイム分析を行った。播種後7日から14日後のパンコムギとB染色体添加パンコムギの実生をそれぞれ抽出緩衝液中でホモジネートし、その上澄をスラブ型ポリアクリルアミドゲルで電気泳動後、活性染色を行い、ザイモグラムを比較した。その結果、ACP、G6PDH、MDH、PGM、および6PGDでは、それぞれパンコムギとB染色体添加パンコムギのバンドパターンに違いは認められなかった。このことはライムギのB染色体上に、これらのアイソザイム遺伝子が座乗していないことを示す。また、ACOとShDHでは出現したアイザイムバンドはきわめて薄く、PODではテーリングにより、バンドの数と移動度が不明瞭な部分があり、B染色体の有無によるバンドパターンの違いを確認することはできなかった。これは、試料の抽出時の条件や染色液の組成などが原因であると考えられる。今後この点を検討し、これらの酵素に関して再び研究を続けていく。