hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋生態系における従属栄養性渦鞭毛虫の動態と機能に関する研究

室内実験および現場調査に基き、従属栄養性渦鞭毛虫の内湾生態系における役割を3年間にわたって研究した。その成果は以下のように3項目に大別できる:(1)瀬戸内海や東京湾で最も代表的な従属栄養性渦鞭毛虫であるGyrodinium dominansの培養を確立した.そして、本種がどんな餌を好むのかを7網18種の植物プランクトンおよびバクテリア,原生動物を材料として解析した.その結果、G.dominansはバクテリアフロックのようなアモルファスな餌の他に5-20μmの植物プランクトンを好む事を示した.更に5μmと20μm位の植物プランクトンの各々を餌とした場合の摂餌速度の餌沈度依存性を解析した.その結果、Gdominansは5μmの餌に比べ20μmの餌をはるかに効率よくとり込む事ができた.しかも20μm程度の植物プランクトンが赤潮を形成した際にG.dominansが赤潮を消滅させうる可能性が示された.(2)夏季瀬戸内海のおいて、1ヶ月にわたる連続調査および現場実験をおこない、植物プランクトンと従属栄養性渦鞭毛虫の消長をモニターした.期間中Gymnodinium mikimbtoi(【similar or equal】20μm)による赤潮が発生した.その直後、従属栄養性渦鞭毛虫G.yrodinium dominansの個体数が急激に増加した.またG.dominansの現場増殖速度も赤潮発生とともに増大した.赤潮は発生後1週間を急速に消滅したが、(1)の結果を併せ考える事で、赤潮の消滅にGdominansの摂食が重要な役割を果している事が示された。そして植物プランクトン捕食者としての従属栄養性渦鞭毛虫の重要性が示された。(3)1995年夏、瀬戸内海にて現場調査・現場実験をおこない、従属栄養性渦鞭毛虫をはじめとする微小動物プランクトンが、かいあし類によってどれだけの速さで捕食されているのかを解析した。その結果、かいあし類の微小動物プランクトンに対する濾水速度は植物プランクトンに対する値の3倍程度の値が得られた.こうして、植物→従属栄養性渦鞭毛虫→かいあし類とつながる直鎖経路の重要性が室内実験および現場調査に基き、従属栄養性渦鞭毛虫の内湾生態系における役割を3年間にわたって研究した。その結果、かいあし類の微小動物プランクトンに対する濾水速度は植物プランクトンに対する値の3倍程度の値が得られた.こうして、植物→従属栄養性渦鞭毛虫→かいあし類とつながる直鎖経路の重要性が93年夏、瀬戸内海家島諸島において1ケ月にわたる環境調査を行い、従属栄養性渦鞭毛虫(HDF)およびHDFと競合関係にある繊毛虫の動態をモニターした。また、HDFの餌と考えられるナノサイズのプランクトンの変動も追跡した。期間中は4回の台風に襲われ、海域の〓乱が大きく、HDFとナノサイズのプランクトンの変動には明らかな関係が認められなかった。しかしながら、HDFと繊毛虫の現存量は期間を通じて同程度であり、HDFはMicrobial Loopの構成者として重要な役割を果たしていることが推察された。一方、培養実験においては、家島諸島および東京湾からHDFの一種であるGyrodiniumdominansを単離し、クローン培養を確立した。この2株を用いて、これらがどんな餌をこのんで増殖するのかを検討した。結果の概略を以下に示す。

家島株ではナノサイズの植物プランクトン(ANF)のみを餌としては速やかな増殖を行えないが、ANFのほかにナノサイズの動物プランクトン(HNF)とバクテリアを混ぜると、増殖速度は一気に増大し、1.3d^<-1>(1日に3.5倍)に達する。一方、東京株では、ANFを餌として速やかな増殖が達成される。現在、これら2株の餌摂取速度と増殖速度の餌濃度依存性を解析中であり、この結果を元に、現場でのHDFとANF,HNFの関係を明らかにする予定である。(1)従属栄養性渦鞭毛虫(HDF)の一種であるGyrodinium dominansの培養を確立し、本種の餌嗜好性,摂食および増殖の動力学を明らかにした:ii)小型(28μm)のナノプランクトンに対する摂食速度は小さく、HDFは小型のナノプランクトン群集の消長を支配する要因となりにくい.(2)瀬戸内海で夏、1カ月間の連続調査をおこない、HFD群集、HDFと競合関係にある繊毛虫,およびこれらの餌となるナノプランクトン群集の消長を調べた.またHDF(とくにG.dominans)の現場増殖速度を調べた:i)調査期間中Gymnodinium mikimotoiによる赤潮が発生した.これに伴い、HFDは一気に個体群を拡大し、しかも赤潮の消滅に重要な役割を果していることが明らかとなった.ii)繊毛虫は、赤潮の発生によっても個体群を拡大せず、小型のナノプランクトンの消長に追随して変動した.iii)これらの結果から、HDFと繊毛虫は異る餌を食べ、現場において競合関係にはないことが示唆された。平成5-6年度の研究によって、従属栄養性渦鞭毛虫は植物プランクトン捕食者として、内海で重要な役割を果たしていることが明らかとなった。この点を踏まえた上で、平成7年度は、従属栄養性渦鞭毛虫および繊毛虫よりなる微小動物プランクトン群衆が『かいあし類』によって、どれだけの速度で食べられているのかを、現場実験に基づき解析した。この点を明らかにすることで、植物プランクトン-微小動物プランクトン(従属栄養性渦鞭毛虫)-『かいあし類』とつながる、低次栄養段階での物質循環を明らかにすることができる。具体的には7月15日から8月9日にかけて、瀬戸内海、家島諸島で海洋調査と、『かいあし類』Paracalanusを材料とした、微小動物プランクトン捕食実験を行った。その結果、Paracalanusの従属栄養性渦鞭毛虫と繊毛虫に対する濾水速度は植物プランクトンに対するより3倍程度大きい事が判明した。そして、海域におけるこれら微小動物プランクトンの現存量を考え合わせると、『かいあし類』は微小動物プランクトンのみを餌としても群衆を維持できる事が強く示唆された。なお、調査期間中、微小動物プランクトンが卓越した直後、2um以上のプランクトンは、植物、動物ともほとんど見当たらなくなった。そして、ピコプランクトン(<2um)のみが大量に存在していた。これらピコプランクトンは、1mm前後のオタマボヤ(原索動物)によって捕食されて、現存量を著しく減少した。ピコプランクトンの卓越は、微小動物プランクトンによって引き起こされたと考えられるので、結果的には、微小動物プランクトンの卓越が、Microbial Loopにおいて、ピコプランクトンの有機物生産を高次捕食者につなげる役割を果たしたと考えられた。
単一心筋細胞のNa-Ca交換電流の性質について

【.encircled1.】Na-Ca交換電流については、昨年度に引続いて、細胞外Mgイオンの外向き交換電流に対する抑制効果を調べた。細胞外Mgイオンは、細胞外Caイオンに対して非競合的拮抗をし、その結合定数は約21mMであることを確かめた。更に、非競合的拮抗のうち、混合型でなく、純粋な非競合的拮抗型であることが示唆された。この結果は、昨年8月英国のグラスゴウで開かれた国際生理学会で発表した。この結果を更に発展させて、細胞外Mgイオンが、内向き交換電流に対しても抑制効果を示すかどうかを今、調べている所である。【.encircled2.】交換電流とは別に、alpha1受容体刺激薬、フェニレフリン(PHE)の、ラット心室筋の一過性外向きK電流(i_<TO>)と内向き整流性K電流(i_<K1>)に対する抑制作用は、alpha1受容体のサブタイプ、alpha1A、alpha1B、alpha1Cのうちのどれを介して起こるかを調べた。alpha1Bの特異的阻害薬であるクロルエチルクロニジン(CEC)25muMを30分作用させた後、洗い流し、PHE30muMを作用させると、2つのK電流に対する抑制作用は、完全に阻害された。従って、PHEの作用は、alpha1Bサブタイプを介する可能性が高い。さらに、それを支持する結果として、オキシメタゾリン(OXM)10muMは、同濃度のPHEより強いK電流抑制作用を示した。OXMは、alpha1B受容体のみでPHEより親和性が高い。従ってK電流抑制作用は、alpha1B受容体サブタイプを介して起こると結論した。これらの結果の一部は、弘前の薬理学会北部会で発表し、残りは京都の薬理学会総会で発表する。
脂肪細胞による不飽和脂肪酸の選択的取り込みと食品成分の影響

前年度に引き続き、脱脂血清中で生育可能な脂肪細胞分化形成能を有する3T3Ll・CHO1/2(B2Cl)の2種類の細胞について検肘した。これまでに単離した細胞には脱分化等の影響もあり、脂肪細胞分化抑制物質の検索に用いるには、脂肪細胞への分化率の低下が見られ、特に3T3Llは通常の分化率を示しにくく、さらに高率に細胞分化する細胞のスクリーニングが必要である結果であった。また、これら細胞による不飽和脂肪酸の選択的取り込みでは、アスタキサンチン等の脂肪族物質の存在下で細胞リン脂質へは、エイコサペンタエン酸やドコサヘキサエン酸などの多価不飽和脂肪酸の取り込みにおいて、リノール酸やアラキドン酸などと比較して、選択的な取り込みを示唆する結果が得られた.この点については、さらにリン脂質の分子種分析により、検討しなければならないが、フォスホエタノールアミンへは、長鎖でかつ多価不飽和の脂肪酸ほどその取り込みが行われやすい結果が示された.また、脂肪細胞分化抑制物質の検索ではキノコ類について特に検索したところ、マイタケ・シイタケからの非熱処理で抽出した画分から、タンパク性の脂肪細胞への分化を抑制する物質をほぼ単離できたが、高濃度の添加では細胞の生育を阻害した。その構造については解析中である。これらの脂肪分化抑制を示す物質の細胞への添加時期は誘導培地と同時に添加した場合の結果で、細胞分化への誘導阻害についての機構は不明である。脱脂血清培地中で生育可能な腹肪細胞分化能を有する細胞について、本年度はその分離を主目的に研究を行った。使用細胞は3T3L1、CHO1/2(B2Cl)の2種類を用いた結果、それぞれの細胞で脱脂血清中での良好な生育細胞は完全に単離までは至っていないが、この点は生育因子の血清の脱脂過程における減少によるものと考えられる。今後は成長因子の補給により、次年度の研究過程で十分なクローン化が出来る目途が得られた。また、生育の速度が遅いながらも脱脂血清培地でも生育可能な細胞は得られており、これにより食品成分の共存下における脂肪酸の取り込みについて、エイコサペンタエン酸デキサオクタペンタエン酸等の共存下における脂溶性成分のアスタキサンチン等の影響を調べた結果、脂肪細胞への誘導割合が増え、細胞リン脂質への長鎖脂肪酸の選択的取り込みの傾向を示す知見を得た。また、キノコなどの健康食品由来の成分を共存させた実験では脂肪細胞分化を抑制する知見が得られた。これらの新たな知見についてはともに分化誘導処理(インスリン等を含む誘導培地中での培養)、時に共存させた結果であり、培地への食品成分(分化抑制物質)を除去した後の新たに分化誘発を行うなどの細胞の挙動については未だ研究に至っておらず次年度以降は、脂肪酸取り込みについて、研究計画中である.本年度の研究実績として脱脂血清培地中での細胞の分離培養の問題は、ほぼ解決でき、平行して、各種食品成分共存下での脂肪細胞分化の抑制・促進について上記知見を得て、食品成分を培地に添加する時期と細胞培養時期(分化誘導等)との関係などの検討を現在、進めている。
ロシアの企業と国家：資源産業における企業活動に対する政府の影響力

現代ロシアにおける政府企業間関係について、産業・エネルギー政策に関する意思決定過程や、企業経営や企業統治における政府の関与や大企業に対する政府の影響力に注目した検討をおこない、国家と企業の関係のあり方を総合的に考察した。1990年代の自由化に伴う企業による「国家捕獲」、2000年代の国家統制の強化による「企業収奪」といった一時的傾向に基づいた見解を超え、国家と大企業の「互酬」関係を重視した視座による分析の有効性が明らかになった。本研究は、現代ロシアにおける政府ー企業間関係について、石油・ガスなどの資源産業を中心に分析することにある。ロシア政府による資源産業への関与政策は、日本をはじめ国際社会にとっては、資源大国ロシアの石油・天然ガス輸出体制を把握するうえで重要な問題であろう。そこで本研究では、ロシアの産業・エネルギー政策に関する意思決定過程、および企業経営やコーポレート・ガバナンスにおける政府の関与に注目した検討を行い、資源産業における大手企業の活動に対する政府の影響力を中心に、ロシアにおける国家と企業の関係のあり方を総合的に考察することを意図としたものである。平成24年においては、平成23年度に得られたロシアの産業政策・エネルギー政策に関する政策決定過程の検討結果をふまえ、企業に対する国家の影響力について、資源産業における大企業とロシア政府との関係を中心に研究をすすめた。具体的には、天然ガスの生産・供給において世界最大の企業であるガスプロムと、国営石油最大手のロスネフチに焦点をあて、国家による資源管理・コントロールの観点から、企業のガバナンス体制の実態も含め、検討した。現地調査と文献調査とを総合的に組み合わせることによって調査をすすめた。聞き取り調査・資料収集をモスクワで行い、中間的報告として、米国で開催される世界規模の旧ソ連・中東欧研究の学会であるASEEES (Association for Slavic, East European, and Eurasian Studies)で発表を行った。当該年度は、ロシアにおける政府とビジネスとの関係、国営企業の台頭、資源産業の動向をふまえ、プーチン大統領第2期時代の企業活動および政府の役割を中心に現状と課題を明らかにすることができた。本研究の目的は、現代ロシアにおける政府企業間関係について、石油・天然ガスなど資源産業を中心に分析することにある。ロシア政府による石油・天然ガス部門への関与政策は、日本をはじめ国際社会にとって、ロシアの資源にかんする生産および輸出体制を把握するうえで、重要な問題であろう。そこで本研究では、ロシアの産業・エネルギー政策に対する意思決定過程、および企業経営やコーポレート・ガバナンスにおける政府の関与に着目した検討を行った。資源産業におけるロシアの大手企業の活動に対する政府の影響力を中心に、ロシアにおける政府と企業との関係のあり方を総合的に考察した。ロシアの政府企業間関係は、2008年5月にメドベージェフ大統領とプーチン首相(前大統領)による双頭制と呼ばれる新たな指導体制が発足した後も、連邦政府が産業界への支配力を高める方向で推移してきた。2008年4月、ロシアの主要産業政策の一環として、資源産業など国家によって指定された戦略分野への外資参入を制限する「戦略産業法」の制定や、地下資源を保有する国家と地下資源を利用する企業との関係を規定する「地下資源法」の改正が行われた。資源産業における政府企業間関係を規定する新たな制度であるこれら二法は,相互に密接な関連を持っている。これら法施行の背景にある制度改革過程の分析や新制度運用状況の分析は、現下のロシアにおける国家企業間関係の深い理解に資すると考え、本研究では,上記二法によって示された政府企業間関係のあり方について,以下の三点(1)政府による資源産業への関与の種類と度合、(2)ロシアにおける産業・エネルギー政策に関する意思決定および政策形成過程、(3)新政策・新制度がもたらした政治経済的効果、に特に注目した検討を行った。本研究は、現代ロシアにおける政府-企業間関係について、石油・ガスなどの資源産業を中心に分析することにある。平成23年度においては、産業・エネルギー政策に関する政策形成過程を中心に研究をすすめた。具体的には、「戦略産業法」とよばれる、資源産業など国家によって指定された戦略分野への外資参入を制限する法の動向について資料収集・分析を重点的に行った。現地調査と文献調査とを総合的に組み合わせることによって調査を進めた。さらに、資源をはじめ戦略分野における企業・国家間関係のあり方について、ロシアの大手企業の活動を中心にモスクワとロシア極東のウラジオストクにて現地調査・聞き取り調査をおこなった。戦略産業法については、同法制定過程や改正過程で生じた様々な課題が明らかになったとともに、資源産業における政府系企業のガバナンスをはじめ投資環境全般においてロシアが直面する問題などもさらに深く理解することができた。

理由:平成24年度の研究実施計画での主要課題は、企業に対する国家の影響について、政府系企業の企業活動への政府の影響力と、政府系企業の政策形成への影響力について、ガスプロムとロスネフチに焦点を当てて検討することであった。その際、企業のガバナンス体制や国有企業の戦略と国の政策との整合性、経営陣と政権の関係をふまえて、考察することであった。この点に関してはおおむね順調に進展している。引き続き、詳細な検討と分析を重ねていきたい。平成23年度の研究実施計画での主要課題は、ロシアにおける産業・エネルギー政策に関する政策決定過程を中心に検討を行うことであった。この点に関しては、おおむね順調に進展している。特に、「戦略産業法」に関し、地下資源開発や冶金分野・原子力産業などの42分野が「戦略的分野」として指定された背景や、法案成立までに意見対立のあったイシューについて資料を収集し、分析をすることができた。また、エネルギー省、経済発展省、天然資源環境省などの関係省庁や企業の情報なども収集し、分析することができた。今回、新たに法律の改正の動きが複雑に展開していることもわかったので、引き続き検討と分析を重ねていきたい。平成23年度および24年度に得られた検討結果をふまえ、今後の研究の推進方針としては、ロシアにおける資源企業の活動を規制する「地下資源法」および「戦略産業法」等によって示されたロシアにおける政府ー企業間関係のあり方について、政府による資源産業への関与の種類と程度や、ロシアの産業・エネルギー政策に関する政策決定過程についての検討にくわえ、新政策・新制度がもたらした政治経済的効果を分析しながら、本研究の総合的評価を行うことが主要な課題となる。政策の効果について、上記二法を中心とした資源開発における企業活動を規定する規則の施行や運用について分析し、徹底したケーススタディを通じ、ロシアにおける政府ー企業間関係の展開と変容を対局的に捉える研究を行う。平成23年度に得られた産業・エネルギー政策決定過程の検討結果をふまえ、今後の研究の推進方策としては、企業に対する国家の影響について、政府系企業の企業活動への政府の影響力と、政府系企業の政策形成への影響力について、特に天然ガスの生産・供給において世界最大の企業であるガスプロムと、国営石油最大手のロスネフチに焦点を当てて検討する。そこで、企業のガバナンス体制の分析、経営戦略の組み立て方や有効性、国有企業の戦略と国の政策との整合性、経営陣と政権との関係や、政府の企業統制における公式的介入および非公式的介入メカニズムに関する検討を行う。平成25年度は、理論分析も含めた総合的な検討をするため、ロシアの企業情報・法律・ロシア語の主要新聞雑誌を集約したデータベースを購読する。これの有無によって次年度の研究効率がかなり左右されると考えている。また、海外調査(インタビュー調査・資料収集を中心に)を行う。
同位体選別水銀を用いた水銀セシウムクラスターによる伝導電子の超殻構造の観測

同位体選別水銀を用いることにより、質量スペクトルにあらわれるピーク高の減少を押さえ伝導電子の超殻構造を観測することが本科研費での研究目的である。磁場型二重収束質量分析計では、観測できる質量範囲を広げるためには、イオンの加速電圧を下げる必要がある。同位体選別をおこなっていない通常の水銀を用い、加速電圧を低下させ実験をおこなったところ以下のような事がわかった。平成5年度の科研費(奨励研究A 05740204)で製作したイオン源(粒子衝撃型イオン源)で生成した水銀セシウムクラスターは、気相反応でイオンとなる割合が多く、イオン源内の電場分布を反映する運動エネルギーを持っていた。その内容は、94年度質量分析連合討論会(大阪府大2-p-11)で発表した。二重収束質量分析計は、質量分解能を高めるため、ある範囲の運動エネルギーを持ったイオンのみを通過させる電場を用いている。その範囲外のイオンを除外することにより高い分解能を得ている。通常の水銀試料を用いた予備実験の結果、我々の生成した水銀セシウムクラスターは、運動エネルギーの分布が大きいため作られたイオンのうち電場を同通過できるイオンの割合が少ないことが判明した。同位体選別をした貴重な水銀試料を用いた実験をおこなうには、現状のイオン源の性能が不十分であると判断した(同位体選別水銀は購入済み)。そこで、イオン源を含めた質量分析装置の性能を検討するため、クラスターの構造と安定性が理論的によく説明されている銀クラスターで、生成クラスターの運動エネルギーの分布に注目して、実験をおこなった。クラスターサイズによるイオンの運動エネルギーを測定した結果、質量分析計を通過するビームの形状を制御するQレンズを調整することにより、質量スペクトルにあらわれる銀クラスターの伝導電子の殻構造の証拠を明確に確認することができた。以前のスペクトルでは、殻構造になることが予想されているクラスターサイズn=93,139付近においてなだらかに強度の特異な減少が確認される程度であった。今回の実験では,n=93,139で階段状の強度変化を観測することができた。この結果は、95年度質量分析連合討論会(都立大1-p-28)で発表予定である。同位体選別水銀を用いた実験は、イオン源を改良後実施する予定である。
継続点付き非中断型スレッドによる汎用高性能プロセッサ向けOS構成法

抄録なし抄録なし本研究は高性能な多重並行処理環境を,慣習的なマルチスレッド実行方式とは異なる以下のような特徴を持つマルチスレッド実行方式にもとづいて構築しようとするものである;プログラムは半順序関係を持つスレッドから構成されスレッドは実行開始後には終了まで実行が中断されない命令列として構成される.この場合プログラムは,逐次実行列であるスレッドをノードとし,スレッド間の継続関係をエッジとするようなデータフローグラフとなり,本質的に多重並行処理に適合しやすいものとなる.また,スレッド内の命令は中断せずに実行されスレッド実行中は動的な環境管理は不要である.そのため逐次処理部と並行処理制御を系統立てて扱うことでシステム構成の単純化や性能の向上が期待できる.18年度は主に以下のような点を中心に研究を行った:●非同期に大量のイベントが発生するようなシステムに対する効率の良い実行時環境を提供する枠組みにっいて,外部イベントを割り込みで処理する既存方式にかわるような継続を用いた方式の検討を行った,この点にっいて汎用プロセッサ上での実現方式のための予備評価として,専用プロセッサ上での効果を確認し,国際会議等で発表を行った.●本方式では,高性能汎用プロセッサの内部動作を考慮し,ユーザプログラムとオペレーティングシステムを連携させるようなスレッド分割のために,プロセッサでの命令列実行において干渉となるような内部イベントの地点でもスプリットフェーズ方式を使う.今年度は,システムコールにおいて,ユーザプログラムからの要求発行と,ユーザプログラムの結果受け取り,カーネル内のシステムコール本体を別スレッドとしてオーバヘッド削減を目指す一括システムコールについて,最新の汎用プロセッサでの効果を調べ,国際会議等で発表を行った.本研究は高性能な多重並行処理環境を、慣習的なマルチスレッド実行方式とは異なる以下のような特徴を持つマルチスレッド実行方式にもとついて構築しようとするものである;プログラムは半順序関係を持つスレッドから構成され、スレッドは実行開始後には終了まで実行が中断されない命令列として構成される、この場合プログラムは、逐次実行列であるスレッドをノードとし、スレッド間の継続関係をエッジとするようなデータフローグラフとなり、本質的に多重並行処理に適合しやすいものとなる.また、スレッド内の命令は中断せずに実行されスレッド実行中は動的な環境管理は不要である。そのため逐次処理部と並行処理制御を系統立てて扱うことでシステム構成の単純化や性能の向上が期待できる。19年度は主に以下のような点を中心に研究を行った:●多重に発生する外部イベントを処理するような場合に、外部イベントを割り込みで処理するのではなく、本研究が対象とする方式である継続点を用いた細粒度スレッド方式で処理する場合の予備評価を行った。この点についてカスタマイズされたアーキテクチャ上での効果を確認し、国際会議等で発表を行った。●本研究では、高性能汎用プロセッサを対象として考慮する。そのようなプロセッサは、参照り局所性を活用して性能向上を達成するために多層のメモリ階層を持っている。スレッドのスケジューリング時に参照の局所性を考慮して高性能プロセッサのメモリ階層の活用を可能とする方式の評価を行いワークショップなどで発表を行った。本研究では,高性能かつ柔軟な多重並行処理環境を,新しいマルチスレッド実行方式にもとづいて構築しようとする構想で行った.取り組んだマルチスレッド実行方式がもとにするモデルは次のような特徴を持つ;プログラムは半順序関係を持つスレッドから構成され,スレッドは実行開始後には終了まで実行が中断されない命令列として構成される.この場合プログラムは,逐次実行列であるスレッドをノードとし,スレッド間の内継続関係をエッジとするようなデータフローグラフとなり,本質的に多重並行処理に適合しやすいものとなる.また,スレッド内の命令は中断せずに実行されスレッド実行中は動的な環境管理は不要である.このようなモデルにもとづくオペレーティングシステムを,まずモデルに近い実行方式を持つアーキテクチャ上に構築し,その知見をもとに汎用プラットフォーム上での効率的な多重並行処理環境の構築することを試みた.新しいマルチスレッド方式に近い実行モデルをサポートする機能を持つアーキテクチャ上で,従来方式では困難であった,入出力に関するスケーラビリティーに関して有望な結果を得ていたが,ある負荷の集中時にボトルネックとなる部分があった.この問題を解決する方法について一定の成果を上げ,対外発表を行った。また,汎用プロセッサにおけるマルチコア化の流れを受け,マルチコア汎用プラットフオームでのスレッドスケジューリングに関しての研究も行った.オークションサイトなどで見られる負荷のペンチマークに対して評価を行い対外発表を行った。
シスプラチン誘発急性腎不全における細胞周期調節因子p21の役割について

シスプラチン(CDDP)による障害を受けた尿細管細胞は細胞周期調節をG1もしくはG2期に停止させた上でDNAの修復、もしくはアポトーシスへ進行させると考えられる。本研究ではラットのCDDP誘発急性腎不全で、1)細胞周期調節因子やDNAの修復に関与する因子の発現が変化しているか、2)急性腎不全を軽減させた場合にこれらの因子の発現が変化するか、またその変化は急性腎不全の程度と相関するか、を検討した。結果)CDDP投与により5日目をピークとする腎機能の低下と尿細管障害が出現した。p21、p27、サイクリンD_1、PCNAの有意な発現増強を3日目に認めた。CDDP投与3日後のPCNAの発現増強はBrdUの取り込みの増加を伴わず、DNA修復の亢進を表現していると考えられた。急性腎不全の回復期にCDDPを再び投与したところ2回目の投与後の腎機能の低下、腎組織障害度は1回目に比し軽度であり、p21とPCNAの発現は1回目に比し早く起きた。この際、p21mRNAの発現BrdUの取り込みは増加していなかった。CDDP投与前に砒素を投与するとCDDP投与5日目の腎機能の低下、組織障害が軽減された。この際p21の有意な変化は来たさなかったが、p27の発現増強、サイクリンD_1の発現低下、PCNAの発現増強を認めた。また、CDDP投与の1日前よりIGF-1を投与した場合には3日目の腎内p21の発現増強、サイクリンD_1の発現低下、PCNAのの発現増強を認め、5日目の腎機能の低下、組織障害とアポトーシスの程度が軽減した。結論)以上の結果は、CDDP誘発急性腎不全の程度とp21、p27、サイクリンD_1、PCNAなどの発現変化とが相関して認められることを示しており、こうした細胞周期調節やDNA修復に関与する因子が急性腎不全の発症に関与していることが示唆された。急性腎不全時の尿細管障害における細胞周期調節の役割を検討するため、シスプラチン誘発急性腎不全モデルにおいてアポトーシス(TUNEL陽性細胞)、DNA修復(PCNA陽性細胞)、細胞増殖(BrdU陽性細胞)の指標と細胞周期調節関連物質としてのp21,p53の発現を検討した。急性腎不全はラットにシスプラチン5mg/kgを投与して惹起した。さらに腎機能がほぼ正常に回復した14日目に再度同量のシスプラチンを投与した。これにより血清クレアチニン値と組織障害の程度、TUNEL陽性細胞数が5日後にピークを迎える急性腎不全モデルが作成された。2回目のシスプラチン投与後の腎障害の程度は2回目に比し有意に軽度であった(シスプラチンに対する抵抗性獲得)。p21は3日目と9日目に2峰性に、p53は1日目に単独のピークを持って発現した。また、PCNA陽性細胞は3日目と12日目に、BrdU陽性細胞は7日目にピークを持って発現した。シスプラチン再投与後のp21、p53、PCNA陽性細胞の増加は1回目に比し早期に(2日目)ピークとなった。この際BrdU陽性細胞の増加は伴わなかった。

シスプラチン投与後早期に見られたp21の増加が、p53とPCNA、TUNEL陽性細胞との増加の時期と一致し、BrdU陽性細胞数の増加の時期と一致しなかったことは、シスプラチンに暴露された尿細管細胞がG1/S期に細胞周期を停止させDNA修復を行おうとすること、修復不可能な細胞をアポトーシスに誘導することを示唆している。また、回復過程にp53の増加を伴わずに出現したp21の増加は回復過程にある尿細管細胞の増殖に関係することを示唆している。シスプラチンに対する抵抗性獲得がp21、p53及びPCNA陽性細胞の早期の増加を伴ったことは、シスプラチンに対する抵抗性獲得機序の一部が細胞修復の促進によると考えられる。以上の結果は、「シスプラチン誘発急性腎不全では細胞周期調節が腎機能障害の程度を決定する上で重要な役割を果たしている」ことを示唆している。昨年度の研究にてシスプラチン(CDDP)誘発急性腎不全の腎では、1)p21の発現増強が誘導されるとともに、2)DNA修復因子としてのPCNA発現が増強しDNA修復、細胞修復の反応がおきること、3)それらが急性腎不全の軽減に働いている可能性があることを示した。今年度は砒素またはIGF-1を用いて急性腎不全を軽減さた場合に、p21、p27、サイクリンD_1などの細胞周期調節インチとPCNAの発現がどのように変動するかを検討した。CDDP投与の1日前に砒素を経静脈的に投与するとCDDP投与5日目の血清クレアチニン値の上昇、組織障害、アポトーシスの程度が軽減された。この際、p21の有意な変化は来たさなかったが、p27の発現増強、サイクリンD_1の発現低下、PCNAの発現増強を認めた。また、CDDP投与の1日前よりIGF-1を連日腹腔内投与することにより、3日目では、IGF-1投与により腎内p21の発現増強、サイクリンD1の発現低下、PCNAの発現増強を認めた。同時にCDDP投与5日目の血清クレアチニン、尿素窒素値の上昇、組織障害とアポトーシスの程度が改善した。また、p21の作用をより直接に見る目的で、p21のantisense oligodeoxynucleotideおよびrandom control ODNをそれぞれ2mg/Kg、CDDP投与前1日及び、投与後0.5、2、3.5日目に経静脈的に投与した。その結果、未だ予備的段階であるが、CDDPによる血清クレアチニン値の増加が増強される結果を得た。以上の結果は、CDDP誘発急性腎不全の程度とp21、p27、サイクリンD_1、PCNAなどの発現変化とが相関することを示しており、こうした細胞周期調節因子やDNA修復に関与する因子が急性腎不全の発症に重要な役割を果たしていることを示唆している。
生成文法の極小理論に基づいた形式部門の統合的研究

阿部潤:本研究では、以下の課題に取り組んだ。(1)「日本語のような自由語順を許す言語において、この特性を意味解釈に何ら影響を与えないスクランブリングという移動規則で捉えた場合、このような移動規則は極小理論の中でどう位置づけられるべきか」(2)「日本語の代名詞省略の現象をいかに捉えるべきか」。(1)については、従来、スクランブリングの適用が自由であると言われてきたものが、実際には、操作詞などの意味的作用或を表す移動規則との間に優先順位が働いていると考える可能性があることがわかってきた。内容の詳細については、平成16年度発行の研究報告書に記載してある。また、(2)についてはイタリア語やスペイン語などの屈折言語に見られる代名詞省略現象とは異なった特性を有していることがわかってきた。内容の詳細については、平成17年度発行の研究報告書に記載してある。那須川訓也、バックレイ・フィリップ:上記の研究期間中、研究計画書に従い、極小理論に基づく統語理論の諸相を音韻部門に導入することを試みた。特に、音韻部門で従来用いられてきた(1)範疇の種類と(2)分節内構造表示の再検討をおこなった。(1)については、分節内表示に余剰性を与えることなく、音の含意的普遍性を的確に表現できるモデルの構築を、エレメント理論の立場からおこなった。(2)に関しては、同様の枠組みで、素性間の依存関係にたいして、派生の観点から非常に厳しい制約を課したモデルの構築にあたった。以上の研究成果は、国内外の研究機関との情報や意見交換をおこなった上で、国内外の諸学会において発表された。平成16年度研究計画・方法に従い、次のように課題の遂行にあたった。阿部潤:今年度は、「研究実施計画」で述べた、「従来移動規則で捉えられてきた言語特性を極小理論においてどう捉え直すべきか」という問題に特に焦点を当て、関連する論文の収集及び内容の吟味を行った。また、国内外から4人の統語論の専門家を招き、講演会を行って頂くとともに、意見交換を行い、有意義な成果を得ることができた。これらの研究活動を基に、日本語の自由語順を捉えるためのスクランブリングという移動規則を研究テーマとして取り組んだ結果、従来、スクランブリングの適用が自由であると言われてきたものが、実際には、操作詞などの意味的作用或を表す移動規則との間に優先順位が働いていると考える可能性があることがわかってきた。内容の詳細については、今年度発行の研究報告書に記載してある。現在、これを基に、学術雑誌への投稿を検討中である。那須川訓也:今年度は、「研究実施計画」に従い、極小理論関連の図書の収集と内容の検討を行った上で、極小理論で扱われている諸相を音韻部門に導入することを試みた。研究課題のひとつである構造表示については、音韻部門で従来用いられてきた範疇の種類の再検討をし、構造表示の際、過剰な表現能力を与えないモデルの構築を認可・統率音韻論とエレメント理論の立場からおこなった。現在は、今年度考案したモデルを検討・発展させ、いかなる派生中間レベルももたない「極小主義的」派生モデルの開発を試みている。バックレイ、フィリップ:今年度は、那須川訓也とともに、音韻部門における極小化の検討をおこなった。特に、分節内表示に余剰性を与えることなく、音の含意的普遍性を的確に表現できるモデルの構築を、エレメント理論の立場からおこなった。研究遂行にあたり、国内外の研究機関との情報や意見の交換をおこない、その研究成果は、平成16年12月にオランダ・ライデン大学で開催された学会において、"Consonantal representations in Element Theory : markedness and complexity"というタイトルのもとで発表された。

その内容を発展させたものはLeiden Papers in Linguistics 2.2と今年度発行の研究報告書に掲載されている。平成17年度研究計画・方法に従い、次のように課題の遂行にあたった。阿部潤:今年度は、「研究実施計画」で述べた「日本語のような自由語順を許す言語において、この特性を意味解釈に何ら影響を与えないスクランブリングという移動規則で捉えた場合、このような移動規則は極小理論の中でどう位置づけられるべきか」という問題に特に焦点を当て、関連する論文の収集及び内容の吟味を行った。また、日本手話者から直接データ収集を行い、日本手話の語順に関して興味深い観察結果を得ることができた。現在そのデータ分析を行っているが、日本語と対照して考察すると、日本語の自由語順現象には、スクランブリングという移動規則が関わっているのに対して、日本手話に見られる語順の随意性は、より制限的であり、別の説明が必要であることが明らかになりつつある。現在、この問題について、論文を執筆中である。那須川訓也:今年度は、「研究実施計画」に従い、前年度に得られた研究成果を踏まえて、極小理論の立場から従来の音韻部門で用いられてきた分節内構造表示を見直した。その際、他の部門との整合性を追及するために、関連の文献で扱われている諸相を音韻部門に導入することを試みた。具体的には、前年度に考案した(エレメント理論に基づいた)素性モデルの枠組みで、そこで導入した素性間の依存関係にたいして、派生の観点から非常に厳しい制約を課した。現在は、この考案したモデルについて、論文を執筆中である。バックレイ、フィリップ:前年度に考案した分節内表示内における下位グループ内の構造モデルを考案した。このモデルは、類型論に基づいているだけでなく、静的音分布や動的交替現象を考慮しながら、極小理論に基づいたものとなっている。昨年度同様、今年度も、那須川訓也とともに、上記の研究遂行にあたり、国内外の研究機関との情報や意見の交換をおこなった。その研究成果は、平成17年6月に英国・スコットランドのエジンバラ大学で開催されたFirst International Conference on the Linguistics of Contemporary Englishにおいて、"Laryngeal-sourcecategories inEnglish : a typological view"というタイトルのもとで発表された。平成18年度研究計画・方法に従い、次のように課題の遂行にあたった。阿部潤:今年度は「研究実施計画」で述べた「日本語の代名詞省略の現象をいかに捉えるべきか」という問題に特に焦点を当て、関連する論文の収集及び内容の吟味を行った。また、国内外から8人の統語論及び意味論の専門家を招き、講演会を行ってもらうとともに、意見交換を行い、有意義な成果を得ることができた。これらの研究活動を基に、日本語の代名詞省略現象を研究テーマとして取り組んだ結果、イタリア語やスペイン語などの屈折言語に見られる代名詞省略現象とは異なった特性を有していることがわかってきた。この研究成果は、10,月10日12日に秋田大学で開催された国際学術交流シンポジウム『言語・精神・脳』において、"Identification of Null Arguments in Japanese"のタイトルの下、発表を行った。
ATP加水分解自由エネルギーの分割

ATP加水分解における水和の寄与を明らかにするために,ATP加水分解過程を(1)ATPの水相から非水相への移動,(2)非水相でのATP加水分解,(3)非水相から水相へのADPとPiの移動,の3つに分割するモデルを仮定し,それぞれの熱力学量を測定することを目的とした.〈水相-有機溶媒相間移動の自由エネルギー変化〉まず,各種の有機溶媒をスクリーニングして,ATP,ADP,Piをよく溶かす(有機相/水分配係数2以上)有機溶媒系(高級アルコール+脂肪酸アミン)を見出だした.次に,上記の有機溶媒系を用いてATP,ADPとPiの水と種々の有機溶媒系間での分配係数の評価を行った.分配係数から,この有機溶媒系は,ATPに対しては水よりも高い溶解度を示すが,ADPとPiに対しては,水のほうが高い溶解度を示した,得られた分配係数より算出した過程(1)及(3)にあたるΔG^oはいずれも負の値になり,ATP加水分解エネルギーに対して,水和エネルギーが寄与していることと矛盾しない結果が得られた、また,特筆するべきこととして,脂肪酸アミン含有アルコールは,ATPを比較的取り込みやすいが,ADPとPiはむしろ水に放出する傾向があり,ATP分解酵素の機能を擬態するような性質をもつ溶媒系であるといえる.さらに,上記の溶媒に酢酸を添加することで,Mg^<2+>をキレートしているATP,ADPも取り込むことに成功した.〈有機溶媒相でのATP加水分解自由エネルギー変化〉上記(2)の過程を評価するためには,上記の有機溶媒系(少量の水が含有している)でのATP加水分解を測定し,反応系/生成系間の平衡定数を求める必要があるが,ATP加水分解が進行する条件を発見するには至らなかった.生体内ATPaseのエネルギー変換に対する水和の重要性が示すため,水溶液中のATP加水分解エネルギーを,ATP, ADP, P_iの水和・脱水和によるエネルギーと,リン酸エステル結合の分解によるエネルギーに分割する必要がある.本研究では,ATP加水分解過程を(1) ATPの水相から有機溶媒相への移動,(2)有機溶媒相でのATP加水分解,(3) ADPとP_iの有機溶媒相から水相への移動の3つの過程から構成される系とみなし,それぞれの熱力学量を測定し,ATP加水分解における水和の重要性をエネルギー論的に示すことを目的としている.当該年度では,(1) ATPの水相から有機溶媒相への移動と(3) ADPとP_iの有機溶媒相から水相への移動に関して,ATP, ADP, P_iの有機溶媒/水分配係数の測定を実施した.その結果,ATP, ADP, P_iは,いずれも有機溶媒相よりも水相に分配される傾向が強く,水と強く相互作用していることが示唆された.さらに,ATPは,ADP, P_iに比べて,より有機相に移行しやすいことが分かった.有機溶媒相/水相の分配比は,有機相に脂肪酸アミンを添加すると逆転し,ATP, ADP, P_iのほとんどが有機相に移行するようになった.ATPがADP, P_iに比べて,より有機相に移行しやすい傾向は保たれていた.この有機相に電荷をもつ官能基(アミン)がある状態が,タンパク質内部と類似していると考えると,これは,ATPは結合しやすく,ADPとP_iは解離しやすいATPaseタンパク質の機能と良く類似した現象であり,興味深い.また,この実験系は,ATP等を高濃度に有機相に溶かすことができるので,(2)に挙げている有機相でのATP加水分解を測定する上で大変有用であると考えられる.ATP加水分解における水和の寄与を明らかにするために,ATP加水分解過程を(1)ATPの水相から非水相への移動,(2)非水相でのATP加水分解,(3)非水相から水相へのADPとPiの移動,の3つに分割するモデルを仮定し,それぞれの熱力学量を測定することを目的とした.〈水相-有機溶媒相間移動の自由エネルギー変化〉まず,各種の有機溶媒をスクリーニングして,ATP,ADP,Piをよく溶かす(有機相/水分配係数2以上)有機溶媒系(高級アルコール+脂肪酸アミン)を見出だした.次に,上記の有機溶媒系を用いてATP,ADPとPiの水と種々の有機溶媒系間での分配係数の評価を行った.分配係数から,この有機溶媒系は,ATPに対しては水よりも高い溶解度を示すが,ADPとPiに対しては,水のほうが高い溶解度を示した,得られた分配係数より算出した過程(1)及(3)にあたるΔG^oはいずれも負の値になり,ATP加水分解エネルギーに対して,水和エネルギーが寄与していることと矛盾しない結果が得られた、また,特筆するべきこととして,脂肪酸アミン含有アルコールは,ATPを比較的取り込みやすいが,ADPとPiはむしろ水に放出する傾向があり,ATP分解酵素の機能を擬態するような性質をもつ溶媒系であるといえる.さらに,上記の溶媒に酢酸を添加することで,Mg^<2+>をキレートしているATP,ADPも取り込むことに成功した.〈有機溶媒相でのATP加水分解自由エネルギー変化〉上記(2)の過程を評価するためには,上記の有機溶媒系(少量の水が含有している)でのATP加水分解を測定し,反応系/生成系間の平衡定数を求める必要があるが,ATP加水分解が進行する条件を発見するには至らなかった.
ICCペースメーカ活動におけるシグナル連携・統合の研究

(1)分子基盤の研究のため、c-KIT蛍光抗体をマーカーとしてフローサイトメトリーを用いてマウスICCを濃縮採取する技術を確立した。採取したICCには、Ca活性化Clチャネル(Ano1)や細胞内CaストアーでのCaセンサーとして働くSTIM等が発現することをRT-PCRにより確認した。(2)次に低インピーダンス仕様の微小電極アレイを用いることにより、1mm2の微小な空間でICCネットワークのペースメーカ電位伝搬の特性を調べることに成功した。また、セロトニン(5-HT)がICCの電気活動を増強し、さらにその基礎メカニズムであるCaオシレーションも活性化することも明らかにした。(3)さらに、動物個体での実験では、野生型マウスに比較し、5-HT輸送体欠損マウスでは、5-HT関連薬物の経口投与により、行動パターンが長期間大きく影響されることも見出した。超高齢化と高ストレスは日本を悩ませる重大な社会問題である。消化管はこの両者へ対処するユニークな作用点を提供する。筋層間神経叢をネットワーク状に取り囲むCajalの間質細胞(Interstitial cells of Cajal: ICC)に存在するいくつものチャネル・受容体分子とそのシグナルが一連のサイクルとして統合される事により、消化管ペースメーカ活動は発生する。また消化管活動は、組織全体が連動して働くことにより、はじめてその機能を発揮する。本研究では、この近年見つかった消化管ペースメーカICCが機能するための、細胞内・細胞間の連携・統合メカニズムを分子基盤と共に解明する。この中には脳と腸を相関させると予想されるメカニズムも含まれる。また、本研究成果は全身に分布するICC類似細胞のモデルとなるので、高齢者のQOL (Quality of Life)に重要な臓器・組織の治療に貢献することも期待される。本20年度には、ICCとICC類似の間質細胞を消化管などの組織から酵素処理で分離した後、c-Kit抗体で染色し、磁気ビーズカラムなどを利用して分離を行った。さらにReal time RT-PCR装置を購入して、発現するmRNAの検査を行うための予備的な実験を行った。一方、消化管ICCの電気的な活動の時間・空間的な解析として、微小電極アレイ装置を用いることにより、約1mm四方の微小なエリアでの活動電位伝搬様式の解析研究を行った。正常動物消化管(胃・回腸)では、神経活動を抑制した状態でも、ICCの発生するペースメーカ活動電位の伝搬が見られた。このペースメーカ電位の伝搬の方向は、かなりの時間一定方向に保たれるが、時間とともに逆転する現象も観察された。また、ICCネットワークが障害されるW/W^vマウスや、炎症性腸疾患モデルであるIL-10ノックアウトマウスでは、正常と異なるペースメーカ電位の伝搬パターンが観察された。筋層間神経叢をネットワーク状に取り囲むCajalの間質細胞(Interstitial cells of Cajal : ICC)に存在するいくつものチャネル・受容体分子とそのシグナルが一連のサイクルとして統合される事により、消化管ペースメーカ活動は発生する。また、本研究成果は全身に分布するICC類似細胞のモデルとなるので、高齢者のQOL(Quacity of Life)に重要な臓器・組織の治療に貢献することも期待される。本21年度には、ICCネットワークの機能解明を行うため、8×8微小電極アレイ(Microelectrode array : MEA)の研究を中心として行った。ICCネットワークが障害されるW/W^vマウスの消化管(胃及び小腸)において取得された64チャネルのデータを統合し、電位マッピングビデオを作製した。この画像解析は、ICCネットワークの障害によってわずか1mm四方の微小なエリアでも、ペースメーカ電位の連動が不十分となることを明確に示した。この結果の一部は、パワースペクトル解析と共に論文としてすでに発表した(Nakayama et al. 2009,次ページ参照)。現在、位相差マッピングによる新しい画像解析の論文も準備中である。セロトニン(5-HT)の消化管ペースメーカ細胞ICCへの活性化作用は、これまで培養した細胞小塊標本を使用し観察してきた。最近、摘出直後の消化管筋層組織標本でも類似の活性化作用を安定して記録することに成功しており、以前のデータと共に論文作成中である。さらに、日本人モデルと考えられるセロトニン

輸送体ノックアウトマウスを使用し研究を拡充している。超高齢化と高ストレスは日本を悩ませる重大な社会問題である。消化管はこの両者へ対処するユニークな作用点を提供する。筋層間神経叢をネットワーク状に取り囲むCajalの間質細胞(Interstitial cells of Cajal:ICC)に存在するいくつものチャネル・受容体分子とそのシグナルが一連のサイクルとして統合される事により、消化管ペースメーカ活動は発生する。また消化管活動は、組織全体が連動して働くことにより、はじめてその機能を発揮する。本研究では、この近年見つかった消化管ペースメーカICCが機能するための、細胞内・細胞間の連携・統合メカニズムを分子基盤と共に解明する。この中には脳と腸を相関させると予想されるメカニズムも含まれる。また、本研究成果は全身に分布するICC類似細胞のモデルとなるので、高齢者のQOLに重要な臓器・組織の治療に貢献することも期待される。22年度と震災の影響のため期間延長した23年度には、ペースメーカ細胞ICCを含む消化管筋層標本の発生する自発性電位活動を、8x8微小電極アレイ(Microelectrode array:MEA)で記録し、そのデータをスペクトルパワー、相互相関関数の位相差や強度を用いてマッピングした。この方法では、ICCネットワークの空間的な連携特性を各標本で視覚的に評価できる。ネットワークが障害されている標本(W/W^vマウス消化管)や消化間神経伝達物質(5-HT等)で、ICCペースメーカ活動の連絡様式が変化することを確認した。興味深いことに、炎症性腸疾患モデルマウスでは、ICCのペースメーカ活動周波数が増大することも見出した。また、フローサイトメトリーを用いてc-KITをマーカとしてICCを濃縮採取し、Caオシレーションによって周期的に活性化されると考えられるC1チャネル(Ano1)の発現も確認した。動物個体での実験では、野生型マウスに比較し、セロトニン輸送体欠損マウスでは、5-HT関連薬物の経口投与によって、行動パターンが長期間大きく影響されることが分かった。
授業技術支援システムとそのプログラム・パッケ-ジの開発研究

1.授業技術支援システムの設計と開発研究において、ランダムアクセスが容易なビデオディスクを購入し、マイクロコンピュ-タならびに周辺機器、制御用インタ-フェイス等のディバイスを開発し、システムの基本設計をおこない現在稼動中である。2.これまでに開発してきた授業シミュレ-ション言語のソフトウェア体系をふまえ、堀口が開発したフレ-ム型CAIシステムの言語体系にランダムアクセス機能を附加した授業技術のシミュレ-ション、すなわち授業技術支援システムの基本設計をおこなった。3.ハ-ドウェアとソフトウェアの開発設計に基づき、授業技術のプログラム・パッケ-ジに必要な授業録画を150時間行ない、a,授業の構造の解明と理解、b,教師の意思決定構造の解明、等を中心として、基本的な教授スキル(1.発問の仕方、2.強化、3.刺激の変化、4.発問と強化の組合せ、5.説明と例の利用、6.学習への構えづくり、7.情報提示、8.診断・処方、9.いくつかのスキルの組合せ)および高次の授業スキル、教科固有の教授スキルの枠組みを作成した。さらに典型的な授業場面を抽出し、パッケ-ジ化する作業をおこなった。4.前年度の3つのプログラム、斎藤喜博の横口授業「山の子ども」、無着成恭の国語授業「兄弟」、芦田教式授業「一つの花」に加えてPC98CDーROMのハイパ-メディア機能を利用して小学校国語「あとかくしの雪」の授業を通して、授業技術(とくに指示・提示・説明・発問)を訓練するプログラムを開発した。5.授業技術のデ-タベ-ス化を目指して授業技術の全般にわたって冊子(約180ペ-ジ)としてまとめた。また、これらをあわせて研究報告を取りまとめ、関係研究者・機関に配布した。1、授業技術支援システムの設計と開発研究において、ランダムアクセスが容易なビデオディスクを導入し、マイクロコンピュ-タならびに周辺機器、制御用インタ-フェイス等のディバイスを開発し、システムの基本設計をおこなった。2、これまでに開発してきた授業シミュレ-ション言語のソフトウェア体系をふまえ、堀口が開発したフレ-ム型CAIシステムの言語体系にランダムアクセス機能を附加した授業技術のシミュレ-ション、すなわち授業技術支援システムの基本設計について検討した。3、ハ-ドウェアとソフトウェアの開発設計にもとづき、授業技術のプログラム・パッケ-ジに必要な授業録画を200時間おこない、(a)授業構造の解明と理解、(b)教師の意思決定の構造の解明、等を中心として、基本的な教授スキル(1発問の仕方、2強化、3刺激の変化、4発問と強化の組合せ、5説明と例の利用、6学習への構えづくり、7情報提示、8診断・処方、9いくつかのスキルの組合せ)の枠組について検討し、典型的な授業場面を抽出する作業をおこなった。4、熟練教師の授業、3つを取り上げ、手動で利用できるコ-スウェアと、そのテキストを作成した。(1)斎藤喜博の解説授業(小学校国語)(2)斎藤喜博の介入授業(小学校国語)(3)向山洋一の立ち合い授業(小学校社会)5、14の開発・試行にふまえ、技術的問題点とプログラム・パッケ-ジの設計・開発について検討してきた。1.授業技術支援システムの設計と開発研究において、ランダムアクセスが容易なビデオディスクを導入し、マイクロコンピュ-タならびに周辺機器、制御用インタ-フェイス等のディバイスを開発し、システムの基本設計をおこない、現在稼動中である。2.これまでに開発してきた授業シミュレ-ション言語のシミュレ-ション言語のソフトウェア体系をふまえ、堀口が開発したフレ-ム型CAIシステムの言語体系にランダムアクセス機能を附加した授業技術シミュレ-ション、すなわち授業技術支援システムの基本設計をおこなった。