hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
histone mRNA/microRNA経路を標的とした癌治療法の開発

先行研究にて、histone mRNAをmicroRNAが制御するという新しい代謝経路を見い出し、この制御機構の異常すなわち(histone mRNA上昇/ microRNA 760の低下)が胃癌の浸潤・転移に関与する可能性を示した。これらの異常は癌細胞のみでなく宿主側細胞でもおきていることが予想された。平成26年度は、miR-760と同様に構造上多数のhistone mRNAを制御することが予測されるmiR-1276, miR4766-5pについても発現を確認しし、また骨髄由来線維芽細胞における発現や、共培養時における変化を中心に解析した。興味深い現象として、1)NUGC3細胞におけるPremiR-760導入によるmiR-760の過剰発現では、miR-1276, miR 4766-5pの低下を認め、これら複数のmicroRNAでfeedback機構が存在する可能性が示唆された。2)骨髄由来線維芽細胞UE6E7T-12と胃癌細胞の共培養実験では、胃癌細胞のうち浮遊細胞であるKATOIIIと線維芽細胞を共培養すると、浮遊細胞のほとんどが24h以内に線維芽細胞に接着していくことがわかった。この現象は生体内での癌の転移や播種などのしくみと類似した機構が存在すると考えられる。現在、癌細胞、線維芽細胞、あるいは両者におけるhistone制御microRNAの過剰発現、knockdownが接着・遊離に変化を与えるかを解析中である。接着細胞と浮遊細胞におけるmicroRNAの導入効率が異なり、現在条件検討を行っている。histone mRNA/ microRNA 760による胃癌の浸潤・転移の制御機構について、1)癌関連線維芽細胞に代表される非腫瘍性宿主細胞への影響2)複数のmicroRNAによるhistone制御機構3)histone mRNAの特徴的な構造とmicroRNA導入効果4)胃癌以外の他癌腫も含めた検討に焦点をあて研究を進行中である。胃癌細胞・線維芽細胞の共培養実験において、浮遊癌細胞(KATOIII)を線維芽細胞と共培養すると、癌細胞の浮遊性が低下し線維芽細胞上に凝集・接着することを明らかにした。この現象は癌転移を考える上で興味深く、histone mRNA/microRNA発現との関連を検証中である。胃癌以外の癌腫として食道扁平上皮癌の検討では、食道癌症例のRNA seqによる網羅的遺伝子発現解析から、食道癌においても多数のhistone mRNAの発現低下が生じていること、これらのhistone mRNAはmiR 760との結合が予測されることをin silico解析から明らかにした。これらの消化器癌以外にも、miR 760が乳癌細胞の増殖・浸潤・遊走能を低下させることや乳癌抗癌剤抵抗性を上昇させることが報告されており、幅広い癌腫でmiR 760の発現制御が悪性度に関連することが示唆される。胃癌細胞・骨髄線維芽細胞におけるmiR 760を含むmiR760の強制発現・knockdown実験では、予測した通りのhistone mRNAの変化や細胞機能の変化を確認できていない。これには多数のhistone mRNAと複数のmicroRNAが複雑に関連していることが原因となっている可能性がある。効率的に複数のmicroRNAを抑制する機構の一つとして、histone mRNAの環状RNA (circular RNA)形成についても検討を加えている。宿主細胞との関連について、骨髄由来繊維が細胞(UE6E7T-12)と胃癌細胞の共培養実験では、miR 760の強制発現/knockdownによる胃癌細胞・線維芽細胞におけるhistone mRNAの発現変化は確認できなかった。しかし、浮遊癌細胞(KATOIII)を線維芽細胞と共培養すると、癌細胞の浮遊性が低下し線維芽細胞上に凝集・接着することを明らかにした。胃癌患者骨髄中で発現上昇する複数のhistone mRNAにおけるmicroRNA結合予測アルゴリズムではmiR 760の他にmiR-1276, miR4766-5p, miR-1291, miR-4521の結合も予測された。胃癌患者骨髄のmicroRNAマイクロアレイではこれらのmicroRNA発現も低下が見られた。先行研究でのmiR 760強制導入によるHistone mRNAの発現低下は短時間に限られ、またknockdownによる発現変化は確認できなかったため、単独のmicroRNAによるhistone mRNAの発現調節機能は他のmicroRNAにより代償されることが予測された。そこで胃癌細胞・骨髄由来線維芽細胞におけるmiR 760とmiR-1276, miR4766-5pの同時導入・同時抑制実験を施行したが、やはりhistone mRNAの発現変化は確認できなかった。胃癌以外の癌腫として食道扁平上皮癌の検討を行った。食道癌におけるRNA-seqによる網羅的遺伝子発現解析では、食道癌組織では正常粘膜に比較すると胃癌と同様多数のhistone mRNAの発現が低下していることが確認された。これらのhistone mRNAに対するmicroRNA結合予測アルゴリズムによる解析では、miR 760の結合が予測された。Histone mRNA/microRNAの異常は胃癌に限らず多くの癌腫で共通した異常であることが予測された。進行胃癌ではその原発巣、骨髄、末梢血中でhistone mRNAの発現上昇とmiR-760の発現低下がみられることを示したが、乳癌症例および乳癌培養細胞における検討では、化学療法に感受性のある乳癌に比較して化学療法抵抗性乳癌ではmiR 760発現が有意に低下していることが報告されている(Lv J et

al, Biomed Pharmacother. 2015)。また、miR760発現は乳癌細胞の増殖と浸潤・遊走能を低下させるとともに乳癌幹細胞数を減少させることが示されている(Han ML, Biomed Pharmacother, 2016)。miR 760発現の低下は消化器癌に限らず、多くの癌腫の悪性度に関連することが考えられ、histone mRNA/ microRNA 760による消化器癌の浸潤・転移の制御機構について検討した。1)癌関連線維芽細胞に代表される非腫瘍性宿主細胞への影響についての検討では、胃癌細胞・線維芽細胞の共培養実験において、浮遊癌細胞(KATOIII)を線維芽細胞と共培養すると、癌細胞の浮遊性が低下し線維芽細胞上に凝集・接着することを明らかにした。この現象は癌転移を考える上で興味深いが、癌細胞・繊維芽細胞いずれにおいてもhistone mRNA/microRNA発現との関連は見られなかった。2)胃癌以外の他癌腫も含めた検討として食道扁平上皮癌について検討を行った。食道癌症例のRNA seqによる網羅的遺伝子発現解析から、食道癌においても多数のhistone mRNAの発現低下が生じていること、これらのhistone mRNAはmiR 760との結合が予測されることをin silico解析から明らかにした。3)効率的に複数のmicroRNAを抑制する機構の一つとして、histone mRNAの環状RNA (circular RNA)形成が複数のmicroRNAを制御している可能性が示唆された。4)histone mRNA, miR-760が進行癌患者の骨髄中、血液中で変動していることからバイオマーカーとしての可能性を検討中である。血漿サンプルの採取に関しBCT採血管(Streck社)を用いた効率的な手法を見出した。胃癌培養細胞におけるmiR-760によるhistone mRNA/タンパクの制御は、20-30%程度で持続時間は短かったことから、他のmicroRNAによる代償機構の存在が示唆されている。平成26年度は、miR-760以外のhistone制御が予測されるmicroRNAとの併用効果について検討した。microRNA結合予測アルゴリズムを用いた解析では、多くのhistone mRNAに結合が予測されるmicroRNAには,miR-760以外にmiR-1276, miR4766-5p, miR-1291, miR-4521などが候補にあげられた。これらのうち、構造上結合が高く予測されるmiR-1276, miR4766-5pの発現および、miR-760を含めた3つのmicroRMAをそれぞれあるいは併用して導入、knockdownした時の各microRNAおよびhistone mRNAの発現変化、細胞形態の変化について検討した。
小学校外国語活動における学習意欲方略

2018年度は、2017年度に実施した小学校教員課程学生を対象に実施した質問紙質問と内容が異ならないように配慮し、小学生向けに質問を作成し、パイロットテストを繰り返した後、小学校教員によるアドバイスをうけ、質問用紙を完成させた。小学生を対象とした学習動機付け質問紙を用い公立小学校、国立付属小学校合計6校においてデータ収集を行った。2017年度に実施した小学校教員課程履修学生を対象に実施した英語動機付け方略に関する研究を「小学校英語教育学会全国大会」で発表した。2018年度は母の介護、死去に伴い研究に時間を割くことが難しかった為予定より遅れてしまった。2019年度は2018年度に実施した小学生対象にした学習動機付け質問紙調査を継続して実施する。また、インタビューを用いた質的データ収集も実施する。量的データ分析は基本統計量を算出後、因子分析、相関関係等を実施する。小学校教員免許課程履修学生15名に英語学習意欲を高めると考えられるストラテジーに関してインタビューを実施した。小学校外国語活動において教員は学習者に英語学習動機意欲を高める為にどのような動機付けストラテジーを重要視し、教員になった際実際の授業に取り入れようと考えているのかデータ収集を行なった。インタビューは録音され、その後テープ起こしを行い文字化した。小学校3校(秋田県大曲市東大曲小学校、熊本大学付属小学校、東京都葛飾区立水元小学校)において外国語活動クラスの授業参観を行ない、現場の教員がどのように学習意欲を高めるストラテジーを意識的に、無意識的に用い授業を行なったいるのか観察を行なった。また児童の反応も観察した。上記の学校3校担当教員に授業後インタビューを実施し授業に置いてどのような動機付けストラテジーをどのような理由で用いているのか、またそれに対しての児童の反応はどうかなど聞き取り調査を行なった。小学校英語教育学会、および大学英語教育学会に置いて来年度実施する質問紙調査協力小学校教員、および教育学部教員に調査協力依頼を行い概ね必要な参加校を確保した。28年度は小学校外国語活動を参観、授業担当教員のインタビュー、小学校教員免許課程履修学生にインタビューを実施し、29年度に実施する質問用紙を作成する為に必要な情報を収集する、という目標は達成できている。本課題の目的を踏まえて(教員養成履修学生はどのような動機付け方略が有効と考えているのか、質問用紙、インタビューで明らかにする)教育学部(公立大学6校、私立大学6校)に在籍する小学校教員課程履修学生1,259名(有効回答1,151)に対して質問用紙調査を実施した。データはExcelに取り込み、SPSSを用い記述統計を算出後、コミュニケーション能力レベル、海外経験を変数に学生の英語学習動機付けの相関関係を算出した。コミュニケーション能力レベル高低においては正の相関が見出せた。しかし、海外経験と英語学習動機付けに関しては相関関係は見出せなかった。学習動機付け方略に関する質問は、英語コミュニケーション能力レベル高低を変数にU検定を実施した。分布の代表値として中央値を用い有意差があるか検討した。有意差が認められた動機付け方略として、英語学習への熱意、英語がどのように自分の生活に役に立っているか、実例を挙げて話す、教員(ALT含む)と親しく話が出来る環境を作る、家庭と連絡を定期的に取り、家庭学習の援助を求める、間違えを恐れずに英語を使う事を勧める、ユーモアを取り入れた授業を行う、グループ活動を取り入れ、生徒が上手くとけ込めるようにする、クラス全体で取り組む課題を成功させたり、グループ対抗などの活動を行う、楽しくリラックスした雰囲気のクラスを作る、生徒が楽しみそうな英語学習を行い、英語との出会いを肯定的なものにする、英語使用者や英語文化との触れあいを多くするなどであった。29年度教員養成履修学生はどのような動機付け方略が有効と考えているのか、質問用紙、インタビューで明らかにし、順調にデータ収集及びデータ分析(量的、質的インタビュー)も実施した。28年度に収集した情報を基に小学校教員養成履修学生用、及び小学生用アンケート用紙を作成、完成させる。7月小学校英語教育学会、8月大学英語教育学会に参加し研究協力教員に最終依頼を行い、8月9月に質問用紙を発送する。12月1月質問用紙を受け取り2月3月データ入力、統計処理を実施する。30年度は、学習者は、教員のどのような働き掛けで学習意欲が上がるのか、参与観察、質問用紙、インタビューで明らかにする。小学校5、6年生に質問用紙調査を実施する。小学校への依頼も順調に進んでおり79月頃までにはデータ収集が実施できる予定である。28、29年のデータと30年のデータを用い教員が用いている動機付け方略、および学生が考える動機付け方略は、学習者が重要としているものと一致するのか、を量的、質的に分析を行う。

量的データ分析は基本統計量を算出後、因子分析、相関関係等を実施する。28年度参加学会に置いて授業観察、インタビューに事前打ち合わせを行なったため、当初計画していた事前打ち合わせ出張を行わなかった為に経費を削減できた。次年度使用額が生じた理由:インタビュー文字起こしの支出が予定より少なかった為。30年度の使用計画:小学校児童対象に質問紙調査実施する為の費用として出張費、質問紙作成、発送費用、データ処理、分析補助費用、謝金2018年度は母の介護、死去に伴い研究が予定通り進まなかった為予算の使用も少なかった。2019年度は小学生対象授業見学を各地で実施する為数回出張を行う予定である。また、2017年度に実施した大学生対象研究データと合わせ量的検証を行うにあたり、昨年度の予算を使用する予定である。研究の纏め冊子を作成する予定である。28年度に授業参観、インタビューを実施した地域以外で継続授業参観、インタビューを29年度の質問紙調査に加えて実施する。
粘膜投与型新規結核ブースターワクチンに用いるアジュバントの有効性とその作用機構

CpGモチーフを含むオリゴDNA(CpG-ODN)であるG9.1の作用機序として、形質細胞様樹状細胞(pDC)が産生するインターフェロン(IFN)-αが重要な因子であることを報告してきた。pDCに対する抗体、IFN-α受容体抗体およびIFN-α受容体ノックアウト(KO)によって、in vitroでの骨髄細胞からのIFN-α産生の低下が認められたが、マウスへのIFN-α受容体抗体投与は、抗原との同時経鼻投与での抗体産生に対して効果がほとんど認められなかった。また、同じA型のCpG-ODNであるOligo Bをアジュバントとして用いた場合、G9.1と同様に高い抗体産生および毒素中和活性の増強が認められたが、マウス骨髄細胞に対する作用を比較すると、Oligo BによるIFN-α産生は、G9.1と比べ1/5程度以下であった。これらのことから、pDCによるIFN-α産生とは異なる機序の存在も考えられた。そこでまず、ODNの配列と刺激される細胞の違いによって同じI型IFNであるIFN-βの産生もあるという報告から、その粘膜アジュバント作用をIFN-αと比較したところ、IFN-βは、単独では抗原特異的抗体価を有意に増強せず、多糖類を加えるなど剤型に工夫を加えることによって有意な増強が認められるようになった。G9.1の活性を考慮すると、粘膜投与では、IFN-βが主な機序である可能性は低いと考えられた。ブースターワクチンの結核菌感染による有効性評価系では、弱い免疫活性を示すBCGを用いた評価系が確立した。マウスではプライミングであるBCGに対する感受性が異なり、系統などに工夫が必要であることが分かったが、モルモットやカニクイザルにおいて有用性が高く、組換え結核菌抗原とG9.1からなるワクチンの有効性を示すことが出来た。CpG-DNAであるG9.1のアジュバントとしての作用を明らかにするために、基礎的な成績を集積した。まず、マウス骨髄細胞についてサイトカイン・遺伝子発現を解析した。また、ワクチン抗原等をG9.1と共にマウスに経鼻投与し、免疫応答を検討した。さらにG9.1の有用性を評価するシステムを確立するため、結核ブースターワクチンの開発を念頭に、乳幼児期に接種したBCGの効果が低下したことを示すモデルを確立すべく、BCGの免疫条件を検討した。マウス骨髄細胞をG9.1と24時間共培養したところ、IFNα、IFNγの産生が強く誘導され、IL-12、IL-5も検出された。また、IgA産生に重要な役割を果たすBAFFの産生が有意に増強した。さらにTh1細胞の特異的な転写因子であるT-betが強く発現した。G9.1と共にジフテリアトキソイド(DT)を、C57BL/6、TLR9ノックアウト(KO)、及びMyD88 KOマウスのそれぞれに経鼻投与したところ、KOマウスでは抗体産生が著しく低下した。一方C57BL/6マウスでは、DT特異的なIgG2c産生(Th1免疫の指標)が増強した。この増強は、形質細胞様樹状細胞(pDC)に対する抗体を投与してpDCを除くと抑制された。結核菌抗原を投与したマウスにおいてもG9.1との同時投与で結核菌抗原に特異的なIgG2c産生が増強した。以上よりG9.1は、pDCのTLR9を介してTh1免疫を増強するアジュバントであることが示された。種々のBCG株を様々な条件でモルモットに皮内接種したところ、日本株BCGのサブポピュレーションが低用量でBCG元株と比べて弱い遅延型過敏反応(DTH)を誘導することが示された。このサブポプレーションを低用量接種したモルモットのDTHを、ワクチン候補及びアジュバントの有効性を評価するシステムとすることを決定した。CpGモチーフを含むオリゴDNAであるG9.1を粘膜アジュバントとして用いた場合、ジフテリアトキソイド(DT)との経鼻投与で抗体産生増強作用が認められた。この反応は、形質細胞様樹状細胞(pDC)に対する抗体によって抑制され、その関与が認められた。しかしながら、pDCの活性化以降抗体産生に至る経路は解明されていない。pDCは主にIFNαを産生するが、まず手始めにIFNαを粘膜アジュバントとして用いた場合に抗体産生が増強されるかどうか確認した。BALB/cおよびC57BL/6の2系統のマウスを用いて、DTとIFNαを同時経鼻投与したところ、抗原特異的血清IgG抗体産生およびジフテリア毒素に対する毒素中和抗体産生の増強が認められ、G9.1と比較しても同等以上の高値を示した。さらにサブクラスIgG2a及び2c抗体産生の増強作用も認められ、この抗体産生は、細胞性免疫に関与するといわれており、G9.1による遅延型過敏反応(DTH)増強作用にもIFNαが関与している可能性が示された。以上のことから、マウスにおいては、G9.1による粘膜アジュバント作用は、粘膜近傍のpDC等により産生されるIFNαが重要な因子である可能性が示された。今後IFNαの作用を阻害した場合の免疫反応および細胞性免疫への関与を検討する予定である。一方、昨年度までにブースターワクチン候補のDTHでの有効性評価系をモルモットで構築したが、同様の系をマウスで構築した。

BCGによる基礎免疫を行ったところ、強弱の明確なDTH(足蹠反応)のためには10倍以上の用量が必要であり、BCGに対する感受性がモルモットと異なっていた。また、分泌タンパク質等数種の結核菌抗原を用い、ブースターワクチン候補単独での反応を解析するためにマウスおよびモルモットに基礎免疫をせずに投与したところ抗原特異的な抗体産生およびDTHが認められた。これまでにブースターワクチン候補の遅延型過敏反応(DTH)での有効性評価系をモルモットの皮膚反応およびマウスの足蹠反応で構築した。マウスにBCGによる基礎免疫を行ったところ、BCGに対する感受性がモルモットと異なり、BCGワクチン株のサブポピュレーションをモルモットの100倍量接種した場合でも弱いDTHしか示さなかった。したがってその用量の投与の基礎免疫でヒト成人での減弱した抗結核免疫を示すモデル系としてブースターワクチン候補を投与した。G9.1添加または無添加の結核菌抗原を投与したとき、精製ツベルクリン接種でのDTHがG9.1添加結核菌抗原免疫群でBCG基礎免疫群より顕著に増強した。一方、結核菌に対する防御効果については、無処置群と比べ感染菌数が1/10程度となる結果は得られたが、さらに有効性を高めるために免疫条件の検討が必要であることが分かった。また、モルモットを用いた系で、分泌タンパク質等数種の結核菌抗原を用いたが、いくつかの抗原においてG9.1の添加で抗原単独投与に比べDTHの低下が認められた。これは、短期間の免疫スケジュールの影響と推定できる場合もあったが、抗体産生ではそのような現象は認められなかったので、その機構の解明はより有効な結核ワクチンの開発に資すると考えられる。これまでマウスにおけるG9.1(CpG-ODN)による粘膜アジュバント作用は、粘膜近傍のpDC等により産生されるIFNαが重要な因子であることを示してきた。このマウスについて、脾臓細胞を採取し、in vitroで抗原刺激したところ、インターフェロンγ(IFNγ)産生の増強が認められた。一方、インターロイキン(IL-)4は明確でなかったが、IL-5については産生が認められた。IFNγおよびIL-5は、粘膜IgA産生に関与するので、これらがIFNαによる抗体産生に関与している可能性がある。本年度に関しては、動物を用いた有効性の評価法構築に関する基礎的な検討が中心であったため、今後は、学術的観点からG9.1の作用機構を細胞・遺伝子・分子レベルの反応について検討し研究を進めてゆく必要がある。CpGモチーフを含むオリゴDNAであるG9.1のアジュバント作用機構は、インターフェロン(IFN)αが重要な因子である可能性が示された。マウス骨髄細胞にG9.1を作用させてIFNαを産生させたところ、形質細胞様樹状細胞(pDC)に対する抗体またはIFNα受容体抗体の存在下で、明確な産生阻害が認められた。IFNαは、pDCが主たる産生細胞であり、IFNαのオートクリン作用による産生増強機構を阻害したと考えられる。しかしながら、G9.1とジフテリアトキソイド(DT)とを同時経鼻投与した場合、事前に抗IFNα受容体抗体を経鼻投与したが、明確な阻害反応は認められなかった。さらに静脈内に投与した場合にも阻害傾向はあったものの明確な差は認められなかった。一般的に多くの細胞にIFNα/β受容体が存在するため、in vitroでの効果と比べ、in vivoではその効果が出にくいものと考えられる。また、IFNα受容体に対するRNA干渉によるノックダウンのため、遺伝子導入した細胞株を作成したが、pDC細胞株については、これが著しくその生存率に影響を与えることが分かった。
国民性および企業特性がIFRSの会計情報に及ぼす影響に関する国際比較研究

本研究の目的は、各国の会計制度とそれらの国々の企業(集団)の特性を評価して、世界の資本市場への参加者が国際財務報告基準(IFRS)の適用企業の財務情報を用いて経済的意思決定を行う分析モデルを構築、検証して、提言することにある。研究は、世界の主要証券市場への上場企業に焦点を当てて、計量的分析方法と非計量的分析方法を用いて検討する。本研究では、IFRSの適用企業の財務情報を用いて経済的意思決定を行う際には、国家の特性(国民性)、経済及び法律といった制度的環境、企業の特性等を考慮する必要があることが明らかになる。
加賀藩蔵宿・鍋屋文書による金沢商人の学芸・生活文化の基礎的研究

本研究では金沢の蔵宿、鍋屋高畠家文書のうち未整理となっている学芸・生活文化関連文書の整理・調査を通じて、近世金沢商人の豊かな生活文化の実態を解明することを目的とした。当初目的通り、未整理となっている鍋屋文書の学芸・生活文化関連史料の調査・整理について、加賀藩研究の各分野の研究者や金沢大学日本史学研究室所属の院生・学生の協力を得て、史料調査を進めた。しかし、史料調査については、当初、2000点程度と予想していたよりも未調査の史料点数が多いことが調査を進めていくうちに判明した。さらに、所蔵者より近代・現代文書を1000点程度保存しているという情報を得た。研究協力者とも相談の結果、貴重な金沢の商家文書でもあり散逸を防ぐ必要があると判断されたため、今年度の研究にそれらの文書の整理・調査を加えることとした。その結果、史料調査・整理の点数が大幅に増えたこともあり、当初計画に掲げた史料調査・整理の完了及び目録の発行まで行うことはできなかった。しかし、金沢市内では珍しい商家文書であり、かつ近世後期から戦後に至る一体的な文書群でもあるので、今後も調査を継続して、金沢商人の実態解明につなげていきたい。(既に研究協力者の上田長生氏による継続的な調査が開始されている。)生活文化関連文書では、当主や家族の冠婚葬祭についての式次第を記載した史料が数多く残されており、解読を進めているところである。現段階では、冠婚葬祭には金沢の富裕な町人が名を連ねており、儀礼や献立の詳細を把握することできた。また、茶会記等も残されており、歴代当主が茶道をはじめとする諸芸能にいそしんだことが明らかとなった。とりわけ、8代伊兵衛が和歌・国学にはげんで残した膨大な詠草の全貌が判明しつつあり、加賀藩領内外の歌人・国学者と交流を持ったことが分かる。さらに、明治初年には国学研究をかわれて、小坂神社をはじめとする金沢とその近郊の神職を務め、明治維新期の神道説教で石川県域を奔走した姿がうかがわれた。今後、残る史料の整理を進めて、目録を刊行し、鍋屋高畠家の生活文化の本格的な分析を進めていきたい。
難治癌に対する新戦略:腫瘍血流遮断による固形腫瘍の治療研究

コンブレタスタチンA-4(African bush willowからの抽出物)の新規誘導体AC7700に強力な腫瘍血流遮断作用と抗腫瘍効果があることを報告してきたが、本研究では、この作用が固形腫瘍に普遍的かどうか、また、いかなるメカニズムで腫瘍血流が遮断されるのかを検討し、以下の新知見を得た。1.AC7700による腫瘍血流遮断は、皮下移植腫瘍のみならず、発癌剤で誘発した原発腫瘍、また、臓器内で増殖する腫瘍、リンパ節転移巣、微小増殖巣でも認められた。血流遮断の結果、従来の抗癌剤のほとんどに抵抗性を示す吉田腹水肝癌AH109A、ヒト食道癌ET8にも広範囲の壊死を誘導した。血行性転移モデルに対する治療では、生じたすべての転移巣の増殖を著しく抑制した。2.腫瘍血管にAC7700を直接滴下しても腫瘍血流量は変化しないが、静脈内投与では同じ部位の血流が完全に遮断された。また、AC7700の腫瘍血流遮断効果は、動注よりも静注の方が強かった。これらの結果は、血流遮断はAC7700が腫瘍血管に直接作用することにより開始するのではないことを強く示唆している。現在、オ-トラジオグラフィーで作用点をより明確に示すために、AC7700の活性本体であるAC7739の標識化を行っている。3.AC7700を静脈内投与すると、細動脈の血管抵抗が上がり、約30分で腫瘍血流支配血管の血流が完全に途絶えた。それにより、腫瘍血管の多くで、内腔が狭窄および消失する所見が認められた。また、血流遮断後、腫瘍血流を排出する側の血管に多数の赤血球が停留し、2-3時間後に、その赤血球が溶血するのが観察された。細動脈、腫瘍血流支配血管の収縮が腫瘍血流遮断に寄与しており、二次的に引き起こされる腫瘍血答内腔の狭窄、消失、およびドレナージにおける溶血が、腫瘍血流の再開を不可能にすることが明らかとなった。腫瘍血流遮断による抗腫瘍効果は、癌細胞の個性、増殖部位に依存せず、難治癌に対する効果が期待できる。我々の基礎研究をもとに、2001年後半から、AC7700は欧米で臨床試験に入った。しかし、まだ分子レベルの解析が不十分であり、作用機序の解明を急がなければならない。
染色体機能装置のダイナミクスとアルゴリズム

最終年度のまとめをかねて、班員全員で公開シンポジウム「生命を育むプラットフォーム染色体」を開催した(10月24日、東京ガーデンパレス)。来聴者数は約150人を超え、質疑応答も非常に活発に行われたところから、ある程度のこの分野の啓蒙に寄与することが出来た。以下に簡単なプログラムを付す。染色体と老化(座長:白髭克彦)石川冬木テロメア維持の仕組みと細胞寿命についての研究成果松浦彰テロメア維持の仕組みと細胞寿命についての研究成果菊池韶彦トポイソメラーゼやSgs1などの研究成果染色体の複製・分配(座長:松浦彰)白髭克彦複製因子などのChIP chipなどの研究成果奥村克純複製部位やヘテロクロマチンの視覚化についての研究成果染色体の変化クロマチン・核構造のダイナミクス(座長:菊池韶彦)筒井研核マトリクス・トポイソメラーゼについての研究成果土屋英子クロマチン再編成因子についての研究成果染色体と生命の伝承減数分裂と組換え(座長:土屋英子)平岡泰減数分裂における染色体のダイナミックな挙動などについての研究成果太田邦史減数分裂期組換えの仕組みとその応用また、班員全員の業績をまとめた業績集を編集し、5年間のまとめとした。研究領域の発足に伴い、1-2年間は各研究代表者の独自性を重んじて、研究を推進し、徐々に染色体という全体像を捉えていこうという方針が領域代表者から呈示され、研究は4グループにまとまって開始された(セントロメアーテロメアのダイナミクス、染色体複製装置、染色体の安定化と組換え装置、染色体機能の調節装置とそのアルゴリズム)。しかし、本領域の設定に伴い、各代表者が各自の研究を他の代表者の研究と有機的に結びつけようという動きが積極的に起こった。その結果として、グループ内外の研究代表者の交流、材料・情報の交換、方法の共有など様々な形での研究の連携が盛んになった。今後は、出来る限りこのような研究代表者の共同研究を総括班から援助しながら推進していきたい。本研究領域総括班は領域代表者の下に、領域の大枠の設定、各研究への助言、指導、評価、あるいは研究資材の設置、提供等を行うために設けられ、初年度は以下のような活動を行った。(1)99年8月30,31の両日にわたり、第1回の研究班会議と研究代表者会議を開催した。各代表者より研究計画の発表と討議を行った結果、特に研究の連携と、研究班員の共同利用を目的として、奈良先端大にマイクロアレイ検出装置、名古屋大学にスキャニングサイトメーターとジェネティックアナライザーを総括班経費により設置することが決まった。これらの装置は研究代表者の太田、桝本、土屋、松浦、白髭等の報告に見るように、有効に利用され研究の連携に大きく役立っている。(2)同年12月8日に第1回総括班会議を開催し、領域代表者から研究領域開設の経緯についての説明があった後、各グループの代表者から研究開始状況の報告があった。また、第18回「染色体の構築」ワークショップ(2000年1月)を後援する事、2000年度の日本生化学会年会、日本分子生物学会年会等において積極的にシンポジュームを企画するよう申し合わせた。(3)上記の第18回「染色体の構築」ワークショップは総括班員:平岡泰により2000年1月26-28日に90の発表演題と120名の参加者を得て神戸で開催された。多数の本領域メンバーが参加、各自の研究を報告し、情報の交換を行った。(4)総括班の事業として一般市民向けの公開シンポジュームの開催が提案された。(5)当研究領域の研究代表者間の交流、さらには他との交流を図ることを目的としてホームページを設置した(http://chromosome.riken.go.jp)。各研究代表者の研究内容の公開をはじめとして意見交換、情報発信も出来るよう掲示板も設置した。1.学会外活動今年度、総括班としては1)2000年8月における班会議、2)2000年11月の広島での国際ワークショップ、3)2001年2月の名古屋における総括班会議、を運営した。昨年8月の班会議は班員および、各班員とともに実験を進めている若手の研究者達の発表を促す事で、より生に近いデータを提示し、評価し合う場として運営した。総括班員にも積極的に発表してもらい、各班員間の研究交流を学生も含んだ形で促進できた。広島におけるワークショップでは関連分野の外国人6名を招聘し、国内外合わせての総参加人数90名という規模で行われた。若手研究者を中心に構成した会という事もあり、非常に活発な議論が随所で見られ、班員にとり有意義な会であった。その後の外国人研究者との研究交流もより親密な形で続けられており、本研究班の研究運営に果たした役割は大きい。本年2月の総括班会議は、来年度に予定されているヒヤリングに備え、総括班員に現状を示す事で批判を頂き、各班員の研究運営の参考にする事を想定して行った。発表時間20分、質疑応答5分という比較的余裕のある時間を与えられ、各班員とも、それぞれの研究の問題点、改善点まで十分に厳しく議論できた会となった。

2.班員間の研究交流本研究班で昨年度購入したマイクロアレイ装置を用いて太田、菊池、土屋らはそれぞれの作出した変異株の転写解析を、白髭は蛋白の結合領域をゲノムレベルで同定する新しい方法論を確立した。当初、アレイデータ解析に各班員とも苦労したようであるが、その成果の一部を論文に発表すると共に本研究班のホームページでも公開することが出来た。今年度、奥村らが購入した細胞内遺伝子たんぱく蛍光検出装置は、今後、酵母細胞にもその技術を応用していき、班全体で使用していくつもりである。実験の詳細につては各班員の報告書を参照されたい。本研究体制が発足し、3年間が経過した。現在まで、各研究代表者の手によりそれぞれのテーマである単位機能装置ついて研究を進める一方、総括班では1)マイクロアレイによるDNA-蛋白相互作用解析のための技術確立、2)蛍光顕微鏡を用いた、複製方向進行モニターシステムの確立、3)ゲノム的データの多変量解析法の開発、の三点を中心に推進した。これらの方法は今後の染色体研究の展開にとって不可欠の技術であり、少なくとも、本研究班では新しい切り口で染色体研究を展開するに足る技術としてこれらを確立出来た。個々の機能装置についての研究の進捗状況は各班員からの報告書を参照されたい。班全体の運営については、外部委員7人を含めた総括班を設け、3回の研究班会議と2回の総括班会議を開き各代表者の研究および領域全体に対する評価、意見交換を図ってきた。また、いつでも、各人の研究内容にアクセス可能な共通のプラットホームをインターネット上に用意し、迅速かつ緻密な班員間の意見交換が出来る環境づくりを目指した。このプラットホームは研究班のマイクロアレイデータを公開することにも使用されており、外部からのアクセスも接続者のe-mailアドレスを入力することにより可能となっている。これらの結果、各代表者は単位装置の構築原理を明らかにする一方で、他の単位装置との連携、特に各装置の複合体としての挙動、さらに複合体間での共通因子についてより積極的に解析を進める事が可能となった。以上のように、予想外の苦労もあったが、染色体制御の全体像を捉えるという領域全体としての目標にアプローチするための下地は充分整い、当初の狙い通り、各班員が新しい視点を得ることによって連携研究が活発化した。事実、総括班の支援によって確立出来た新しい技術により、停滞していたそれぞれの研究にブレイクスルーが見いだされてきており、総括班としては、最後の二年間は成果を結実させることを第一の目標として研究体制をサポートしていく。今年度は、4月に班会議を開き、班員それぞれが最終2年間の計画について発表した後、班全体としての連携、方向性を再確認した。9月に再度班会議を実施し、進捗状況を報告し合った。論文での研究成果の報告も順調に始まり、幾つかの国際的評価の高い雑誌への掲載、投稿も進められている。最終年度にむけて着実に業績が蓄積されてきている。個々の研究についてはそれぞれの報告書を参照されたい。初年度に総括班予算により導入した、マイクロアレイ装置を用いた網羅的DNA-蛋白相互作用の研究成果が評価できるデータとして蓄積され、この系を用いた新しい発見がなされている。
インターフェロンγによるエオタキシン産生抑制-新しい好酸球性炎症の抑制機構

エオタキシンは好酸球に特異的に発現するCCR3の特異的リガンドであり、アレルギー性炎症の特徴である選択的好酸球集積をよく説明するケモカインである。我々はエオタキシンに対するモノクローナル抗体を樹立し、高感度のELISAを樹立し、以下を明らかにした。気道上皮細胞株によるエオタキシン産生は、Th2サイトカインであるにIL-4により増強されINF-γにより抑制されるが、RANTESに関しては、INF-γにより増強される。Th2優位反応であるアレルギー疾患では好酸球走化性ケモカインとしては、RANTESよりエオタキシンが重要であることを示した(Fujisawa et al.J.Allergy Clin.Immunol.105:126-33,2000)。マウス皮膚線維芽細胞の検討でも、エオタキシン産生は、Th2サイトカインであるIL-4により増強され、INF-γにより増強され、INF-γにより抑制されるというヒトと同様の結果を認めた。共同研究を通じて、ヒト肺線維芽細胞(Teran et al.Am.J.Respir.Cell Moll.Biol.20:777-86,1999)、鼻ポリープ(Terada et al.Clin.Exp.Allergy in press.)において同様の結果を認めている。我々はエオタキシンに対するモノクローナル抗体を樹立し、高感度のELISAを樹立している。以上の結果から、エオタキシンはアレルギー性炎症の治療標的分子であることが明らかになった。IFN-γの抑制の分子機構の解明がアレルギー疾患の新しい治療戦略に直結する可能性が示唆された。
長期間の運動継続が高齢者の筋質および筋内脂肪に及ぼす影響

本ランダム化比較試験では、長期的な運動継続が高齢者の筋質および筋内脂肪に及ぼす影響を検討した。教室終了から1年後にも筋力運動2セット/週以上、3.5 METs以上のウォーキング150分/週以上を継続していたのは、郵送支援群(78名)で46.2%、非郵送支援群(78名)で6.4%であった(P < 0.001)。教室終了から1・2年後の両群の筋内脂肪と筋質(単位面積あたりの筋力)において群×時間の有意な交互作用はみられなかったが、皮下脂肪面積(P < 0.01)に有意な交互作用がみられた。本研究課題は、介護予防教室の終了後、運動日誌を用いたセルフモニタリングや支援者からのメッセージ等、運動継続を促す郵送支援法により、その後2年間の長期的な運動継続が高齢者の筋質および筋内脂肪に及ぼす影響を長期ランダム化比較試験により検討することを目的としている。平成27年度には、本研究課題を遂行するため下記の活動をおこなった。(1)運動教室の運営:参加者全員が1回90分,週1回,12回の運動教室に参加した。教室での運動プログラムは、準備運動、レクリエーション、主運動(筋力運動とウォーキング)、整理運動で構成した。主運動は、参加者の体力レベルに応じて漸増的に負荷を高めた。また、自宅での運動の習慣化を目指すために、1年分の運動日誌を参加者に配布している。自宅での運動プログラムは、運動教室で実践した運動(筋力運動、ウォーキング)とし、その他に主体的に実践した運動を記録するよう促した。(2)ランダム割付:3ヵ月間の運動教室終了後に自己管理群、運動継続支援群の2群にランダムに割り付けた。今後は、運動継続支援群に12ヵ月間の郵送法による運動継続支援をする。(3)運動継続群:運動継続の郵送支援期1年と自己管理期1年、総計2年間の運動継続率を調査する。平成27年度は運動継続の郵送支援期であり、歩数計と運動日誌を配布し、参加者は運動実践状況を記録した運動日誌を毎月郵送し、支援者は簡単なフィードバックメッセージを記入して郵送した。教室終了直後には参加者が運動継続に対する不安を経験するため、運動新聞を同封し、不安の解消や自主的な運動継続への動機づけを図っていた。(4)自己管理群:自己管理期に入り、各自で2年間運動継続をする。平成27年度の1年目には,3ヵ月目、6ヵ月目、9ヵ月目にあいさつと健康情報(睡眠、食事、メンタルヘルス)のみを掲載した健康新聞を自己管理群に郵送した。27年度計画していた運動教室の運営と教室終了後の1年間の郵送支援を研究計画通り、運動継続群に運動実践状況を記録してもらい、簡単なフィードバックメッセージを記入し、不安の解消や自主的な運動継続への動機づけとして毎月郵送支援を実践したため。本研究課題は予定通り終了させ、推奨運動量の運動継続率と筋質および筋内脂肪を分析した。推奨運動量の実践率は運動継続群(46.2%)が自己管理群(6.4%)に比較して有意に高値を示した(P < 0.001)。推奨運動量の未実践者のうち、速歩のみ実践者は運動継続群が7.1%、自己管理群が1.4%であり(P < 0.001)、筋力運動のみ実践者は運動継続群が76.2%、自己管理群が9.6%であった(P = 0.104)。MP群とNMP群の筋質および筋内脂肪を教室終了後、1年後、2年後で比較した結果、大腿四頭筋の総面積(P < 0.001)、皮下脂肪面積(P < 0.001)、筋間脂肪面積(P < 0.001)、筋面積(P < 0.001)、筋質(P < 0.001)の全ての項目が両群で有意に変化した。教室終了後時から1年後、2年後のMP群とNMP群の大腿四頭筋面積について皮下脂肪面積(P < 0.001)と筋面積(P < 0.005)に有意な交互作用(群×時間)がみられた。本研究の郵送支援の研究方法についてはprotocol論文(英文)として日本健康支援学会誌に原著論文として採択されている。その他、学会発表、卒業論文など多数の研究実績を出している。現在、原著論文として投稿を進めている。(1)運動継続

群:運動継続の郵送支援期1年と自己管理期1年、総計2年間の運動継続率を調査する。平成28年度は自己管理期であり、歩数計と運動日誌を利用し、各自で運動継続をするよう伝えるが、支援者からのフィードバックや運動新聞の郵送はおこなわない。自発的な自主グループの結成やスポーツクラブに加入を妨げないが、そのことは日誌に記録してもらう。(2)自己管理群:平成27年度と同じで、各自で1年間運動継続をする。健康新聞の郵送はおこなわない。(3)各検討課題の遂行:1課題1「長期間の運動継続が高齢者の筋質および筋内脂肪に及ぼす効果の検討」ー65歳以上の地域在住高齢者を対象に、2年間の追跡による長期ランダム化比較試験により、自己管理群および運動継続支援群の筋機能および筋活動への持続効果を検証する。2課題2「高齢者の筋質および筋内脂肪の改善に向けた運動量の検討」ー「長期間の運動継続が高齢者の筋質および筋内脂肪に及ぼす効果の検討」より収集された結果をもとに、筋質および筋内脂肪を効果的に改善させるための運動時間(分/週)、運動量(METs/週)、継続期間(年)の有用性を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。応用健康科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
逆スピンホール効果の微視的理論と応用

スピントロニクスの重要な課題であるスピン流の生成と電流への変換メカニズムについて、スピンポンピング効果と逆スピンホール効果を対象に理論解析を行った。その結果、生成されたスピン流からの電流生成現象は、スピンの感じる実効的電磁気学の枠組みで見通しよく理解できることを明らかにした。さらにこの実効電磁場には新種のモノポール(スピンダンピングモノポール)が存在するという著しい特徴を見出し、このモノポールがスピン流と電流を結びつける上で本質的な役割を演じていることを示した。近年、スピン偏極電流による磁化反転が非常に興味を持たれ精力的に研究されている。それにより電流が磁化配置に与えるトルクや力について理論理解は急速に進んでいる。本研究では磁化構造ダイナミクスから生じるスピン流と電流の理論的評価を行う。具体的な課題としては、強磁性接合において磁化から生じるスピン流と電流、磁壁ダイナミクスから生じるスピン流と電流、磁壁ダイナミクスから生じるスピン流と電流の2つである。接合については、2つの強磁性体(薄膜)の間に薄い常磁性金属薄膜をはさんだ構造を考え、その際に生じるスピン流を何らかの形で電流に変換する可能性を探る。これにはスピン軌道相互作用を導入して、スピンホール効果の逆作用である逆スピンホール効果を用いれば可能である。磁壁ダイナミクスによる効果については微視的理解を目標とする。大容量不揮発メモリは,コンピュータの常識とIT技術を革新的に変えるものと期待されている。本研究ではナノサイズの磁石を用いた省電力不揮発性の新型高集積磁気抵抗メモリ(MRAM)の開発に向けた基礎研究を行う。書き込みはナノの世界に特有な磁石と電気の強い相互作用を利用し電流で行い,読み出しはナノ接合の著しい信号増幅効果を用いるという新しいメカニズムを提案し,革新的なメモリの開発を目指す。スピン緩和によるトルクの導出と関連して,スピン緩和などから生じるbeta項と外的なピン止め力を考慮した磁壁の運動を,rigid wallの際の運動方程式に基づき解析した。その結果,磁壁移動に必要な臨界電流値が外的ピン止めによって決まっている領域と,それによらない内的ピン止め領域があることを明らかにした。特にスピン軌道相互作用の効果を詳細に解析した。最近の実験結果でも臨界電流が外的ピン止めに対してほとんど変化しないケースと,強く依存するケースが報告されており,我々の解析によりこれらの理解をするとともに臨界電流を下げる方策がみいだされると期待される。なお,一連の磁壁の理論の総まとあとなるレビュー論文がJ.Phys.Soc.Jpn.(掲載済み)とPhys.Rep,に掲載される。電流が磁化た与えるトルクの微視的定式化を行ったことで,完全た量子論的にトルクを計算し,現実的な磁化反転の効率を評価するための基盤を作った。第一原理計算と組み合わせ,f電子系などの重い元素も取り入れることで,今後は効率の高い物質探索を行う。スピン軌道相互作用を用いれば、電流を流すことでスピンの流れ(スピン流)を発生し、結果として磁化を発生することが可能である(スピンホール効果)。一方、交換相互作用は磁化からスピン流や電流という電子の流れを生じるはたらきがある)。これらを組み合わせると磁化から発生したスピン流をスピン軌道相互作用を用いて電流に変換するという逆スピンホール効果が可能である。これにより磁場をかけるだけで電圧を全くかけずに電流が取り出せることになる。この効果を半導体のRashbaスピン軌道相互作用の場合及び金属系のスピン軌道相互作用の場合に解析した。解析はゲージ不変性を保った形で進め、従来の理論では欠けていた電荷保存を満たし形の物理的に正しい結果を導いた。その結果、確かに磁化ダイナミクスからスピン流生成、及び電流生成が起ることが示された。交換相互作用とスピン軌道相互作用は、共に電気伝導と磁化との問の相互変換であるため、スピン軌道相互作用を用いれば、電流を流すことでスピンの流れ(スピン流)を発生し、結果として磁化を発生することが可能である(スピンホール効果)。これらを組み合わせると磁化から発生したスピン流をスピン軌道相互作用を用いて電流に変換することが期待される。これが逆スピンホール効果で、磁気エネルギーを電気的エネルギーに変換する新しいメカニズムである。本研究ではこの効果を金属中の不純物によるスピン軌道相互作用の場合を考え解析を行った。電子の拡散によるvertex補正をGreen関数を用いて正しく考慮し、電流の保存則を満たした計算である。その結果、確かに磁化ダイナミクスから生じる電流があることがわかり、一部は局所的な寄与、つまり有効電場からの寄与で、残りは不均一電荷分布の誘起に伴う拡散的な電流と解釈されることがわかった。

また、スピンポンピングによって生じるスピン流が、有効場により駆動されているのかどうかに関しても微視的解析を進め、その結果通常の状況では有効場の寄与は小さく、むしろ電子の拡散運動でスピン密度が伝搬することで生じるスピン流が主であることが明らかになった。すると強磁性体非磁性体の接合において大きなスピン流を得るためには、界面でのスピン密度を効率よく制御すればよいことになる。スピン流制御においてこの点は非常に重要である。スピントロニクスの重要な課題はスピン流の制御である。本研究において我々は、スピン流生成現象に関して、スピン蓄積を用いたスピン注入、磁化ダイナミクスを用いたスピンポンピング効果、温度勾配を用いたスピン流生成の現象に関して、微視的な解析を進めた。結果として、スピンポンピング効果は、磁化ダイナミクスがある一定の普遍性に基づきスピン流を生成するという現象ではなく、スピン軌道相互作用の詳細に依存するような現象であることも明らかになった。そうした点で、スピントロニクス現象をスピンの輸送としてみたばあい、電磁気学の普遍的法則にしたがっておきている電荷の輸送現象とは、物理現象としての意味が全く異なっている。このことはスピントロニクス現象の、スピン流による解釈の限界も示している。スピン流の測定に関しては、電気的な検出を用いる逆スピンホール効果の解析を行った。その結果、逆スピンホール効果はスピン流を電流に変換しているという従来の描像は、近似的、現象論的なもので、物理的には正当性がないものであることがわかった。本年度はそれらの研究成果を統合し考察することで、スピン電荷変換メカニズムにモノポールが本質的であるという新しいシナリオを見出した。この解釈によれば、スピンポンピングと逆スピンホール効果を組み合わせた現象は、磁化の運動がスピン流を生成しそれが電流に変化されているという見方よりは、むしろそれはモノポールを生成し、そのモノポールがアンペール則により電流を発生しているとみると、非常にすっきりした理解ができる。しかもこの場合の理論は、電磁気学の体系とスピン輸送現象が既存の理論の枠内でうまく融合した体系となっている。スピン流に基づいた解釈では、その非保存性が物理的な解釈を混みいったものにしていることはよく知られているが、この新しいシナリオではそうした不確定性は存在しない。この研究成果により、スピン輸送現象の新たな可能性が見出されたことになる。
圧縮強度の推定精度の向上を目的とした反発度法に及ぼす影響要因の定量化に関する研究

水セメント比および材齢をパラメータとして,厚みの異なる供試体によって反発度に及ぼす影響範囲について検討した結果,特に若材齢時においては,反発度法の精度向上のためには,測定対象部の物性とその厚みを同時に考慮した検討が必要であることが明らかとなった。本年度は,コンクリートの圧縮強度を簡易に推定する非破壊試験方法の一つである反発度法の精度向上を目的として,主にテストハンマーの弾性エネルギーが試験体に及ぼすおもに深さ方向に関する影響範囲について検討を実施した。既往の研究によれば,表層からおよそ5cm程度と言われる,反発度に及ぼす深さ方向の影響範囲について,水セメント比および材齢をパラメータとして,2cm6cmまでの厚みの異なる供試体を準備し,反発度に及ぼす影響について検討した。予備実験の結果,厚さの薄い供試体では,テストハンマーの衝撃力,また,供試体と供試体背面の物体との衝突によって,供試体が破壊されることが確認されたため,裏側に荷重分散効果を見込むことのできる粘弾性高分子シートを貼付けての検討も実施した。実験結果より,特に若材齢時において,従来は充分に厚みのあるとされてきた供試体についても,背面に粘弾性高分子シートを貼付けることによって反発度が減少する事例が確認された。これは,テストハンマーによる打撃の厚み方向の影響範囲が,対象測定物表面近傍の強度あるいは硬度によって変化する可能性を示唆するもので,反発度法の精度向上のため反発度への影響要因の定量化のためには,測定対象部の物性とその厚みを同時に考慮した検討が必要であることが明らかとなった。また,当初計画中の,テストハンマー打撃時に生じる表面の変形量とエネルギー吸収量の関連づけについては,測定方法の検討や予備実験に予想以上に時間を要したため,充分な資料を得ることができず,定量化には至っていないものの,本検討については,骨材の影響を含めて,次年度にも引き続き実施する予定であるため,その中で明らかにする。本年度は,昨年度に引き続き,コンクリートの圧縮強度を簡易に推定する非破壊試験方法の一つである反発度法の精度向上を目的として,主にテストハンマーの弾性エネルギーが試験体に及ぼす深さ方向の影響範囲の検討を実施した。また,従来リバウンドハンマーの測定点間距離は25-50mm程度にすることになっているが,その面方向の影響範囲と供試体の厚みとの関係についての検討も試みたものの充分な資料を得ることができず,その傾向について新たな知見を得る事はできなかった。また,供試体の含水状態が異なる場合,反発量が変化することは,多くの研究によって指摘されている。本研究では,含水率の増加に伴って,リバウンドハンマーによる打撃エネルギーが,より多く消費される要因を明らかにすることを目的として,厚み,含水率,内部含水状態をパラメータとした供試体を用いて,供試体中の含水量が反発度を含むリバウンドハンマーの持つエネルギー収支に及ぼす影響についての検討を準備していたものの,測定方法の検討や予備実験に予想以上に時間を要したため充分な資料を得ることができなかった。本研究を継続するための準備は整っているため,今後も検討を継続する予定である。その中で上記についても明らかにする。