hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
mTOR阻害薬による薬剤性肺障害の病態解明と疾患関連蛋白のバイオマーカーの検索

【背景】mTOR阻害薬(mTOR-i)は高頻度で薬剤性肺障害や脂質代謝異常を合併することが知られている。脂質代謝異常が肺線維症に関与する報告もあり、脂質ストレス関連因子を介したmTOR-i肺障害の病態について解析した。【方法】ヒトmTOR-i肺障害2症例を臨床病理学的に検討した。脂質関連分子であるPPAR-γに着目してマウスと培養細胞を用いてmTOR-i肺障害モデルを作製して病理および生化学的解析を行った。C57/BL6マウスを用いTemsirolimusを4週間投与したモデルと、正常対照群としてVehicle投与モデルを、障害対照群としてBLM投与モデルを作製して比較した。培養細胞(マウス肺胞上皮株)においてはTemsirolimusを投与し24時間まで解析した。Pioglitazone投与下で同様にTemsirolimusを投与し影響の解析を行った。【結果】mTOR-i肺障害2症例においては脂質異常症と泡沫化した肺胞上皮の増生が確認された。mTOR-i投与マウスでは血清中T-choと遊離脂肪酸値が上昇し、血清とBAL中のSP-Dも高値を示していた。Temsirolimus投与によりモデルマウスで肺胞上皮の増生とその細胞質内の脂肪滴貯留が認められ、培養細胞においても脂肪滴貯留の所見が認められた。Temsirolimus投与によりマウス肺と培養細胞においていずれもPPAR-γ発現の抑制がみられた。PPAR-γagonist前投与にてTemsirolimus投与で生じたcleaved caspase-3の発現が抑制された。【結語】mTOR-iは、全身性および肺胞上皮における脂質代謝ストレスを介して上皮傷害を惹起していると考えられた。mTOR pathwayの下流に位置するPPAR-γの発現変化がmTOR-iによる肺胞上皮傷害に関与する可能性が示唆された。mTOR阻害薬による薬剤性肺障害は高い発症頻度と低い死亡率を認め、従来の薬剤性肺障害とは発症メカニズムが大きく異なっていると考えられている。近年、mTOR阻害薬による肺障害モデルマウスの研究が報告され、肺胞上皮障害とマクロファージの欠乏によって肺の炎症が惹起されているという報告がなされたが(Am J Physiol;2014),関連するタンパクやpathway解析は施行されておらず病態は不明である。一方でタンパク質解析の著しい進歩により気管支肺胞洗浄液(BALF)を用いた解析が進み、間質性肺炎に対しても多くのプロテオーム解析が行われている(Proteomics.2006, J Chro B Ana Tech Bio Life Sci.2002)。今回我々は薬剤肺障害におけるBALFの質量分析によるタンパク解析がその発症メカニズムに重要な情報を与えうると考え、mTOR肺障害モデルマウス・BLM肺障害モデルマウスとコントロールマウスのBALFを用いて質量分析を行い、Gelsolinや脂質関連のApolipoprotein Aに注目してpathway解析を行っている。一方でTOR阻害薬投与モデルマウスの病理組織所見においては、ヒトと同様の所見を得ると共に、間質性肺炎のバイオマーカーであるSP-Dの血清・BALF中の上昇も確認している。また肺胞腔内に脂質が集積するという既報告に基づき、電子顕微鏡を使用して組織球やII型肺胞上皮の超微形態に着目しており、mTOR阻害薬による肺障害モデルにおいては組織球とII型肺胞上皮内に多数のLipidの集積が起こるという結果も得られている。今後は更にそのメカニズムに迫るべくvitroの実験も追加していく。mTOR阻害薬による肺障害モデルマウス作成には成功している。モデルマウスの病理所見では、肺胞腔内の組織球の集簇や巨細胞の出現、II型肺胞上皮の増生といったヒトに類似した所見が得られており、脂質の貯留も確認している。また血清・気管支肺胞洗浄液を用いた解析ではSP-Dの上昇を示している。質量分析ではheat mapを作成した結果、脂質関連のApolipoproteinに着目してpathway解析を施行している。また電子顕微鏡による検討では、組織球とII型肺胞上皮細胞においても脂質の貯留が認められることを示しており、既報告の組織球の傷害とは異なったメカニズムでの脂質貯留の可能性を考えている。また得られた肺組織においてmTORに関わるpathwayの免疫染色(p-mTOR,4E-BP1,p70S6K)を行うとともに病態に関与すると考えられる脂質関連タンパクをWestern Blottingを用いて解析を施行している。【背景】mTOR阻害薬(mTOR-i)は種々の悪性疾患に対して抗腫瘍効果を有する薬剤であるが、高頻度でリンパ球性胞隔炎等などの薬剤性肺障害を発症することが知られている。【結果】mTOR-i肺障害2症例においては泡沫化した肺胞上皮の増生が認められた。mTOR-i投与マウスでは血清中T-choと遊離脂肪酸値が上昇し、血清とBAL中のSP-Dも高値を示した。Temsirolimus投与によりモデルマウスで肺胞上皮の増生とその細胞質内の脂肪滴貯留が認められ、MLE12においても脂肪滴貯留の所見が認められた。Temsirolimus投与により、マウス肺では脂質関連転写因子であるSREBP1と脂肪酸合成酵素の発現が亢進しPPAR-γ発現の抑制がみられた。MLE12においても脂質関連分子の動態は同様であった。mTOR pathwayの下流に位置するSREBP

1とPPAR-γの発現変化がmTOR-iによる肺胞上皮傷害に関与する可能性が示唆された。まずはヒトmTOR-i肺障害2症例の肺病変を病理学的に検討し、II型肺胞上皮内に脂質貯留が認められることを確認している。その結果を踏まえてマウスとマウス肺胞上皮株(MLE12)を用いてmTOR-iを投与して病理および生化学的解析を施行した。その結果、mTOR-i投与マウスでは血清中T-choと遊離脂肪酸値が上昇し、血清とBAL中のSP-Dも高値を示していた。病理的にもII型肺胞上皮の増生とその細胞質内の脂肪滴貯留所見が得られた。これらの結果はヒトにおける所見と類似しており、mTOR-i肺障害モデルマウスの作製に成功したと考えられた。またMLE12においてもmTOR-i投与にて細胞質の脂肪滴貯留の所見が得られている。次にmTOR-i投与による脂質関連因子の動態に着目した。するとマウス肺では脂質関連転写因子であるSREBP1と脂肪酸合成酵素の発現が亢進し、PPAR-γ発現の抑制がなされていることがWB法により確認された。更にMLE12においても同様の脂質関連分子の動態が得られている。これらの結果により、mTOR-iは全身性および肺胞上皮における脂質代謝ストレスを介して上皮傷害を惹起していることが明らかになっている。(背景)mTOR阻害薬(mTOR-i)は種々の悪性疾患に対して抗腫瘍効果を有する薬剤であるが、高頻度でリンパ球性胞隔炎等などの薬剤性肺障害を発症することが知られている。同薬剤は脂質代謝異常の副作用も引き起こすが、肺障害のメカニズムは未解明であるため検討した。(方法)ヒトmTOR-i肺障害2症例の肺病変を病理学的に検討した。またmTOR pathwayと脂質関連分子に着目してマウスと培養細胞(マウス肺胞上皮株MLE12)を用いてmTOR-i肺障害モデルを作製し病理および生化学的解析を行った。C57/BL6Jマウスを用いてTemsirolimus (10mg/kg/day)を3回/週で計4週間投与したモデルと、Control群としてVehicleとBLM投与モデルを作製した。MLE12ではTemsirolimusを0-20microMの濃度で投与し24時間まで観察するモデルを作製し解析した。(結果)mTOR-i肺障害2症例においては泡沫化した肺胞上皮の増生が認められた。mTOR-i投与マウスでは血清中T-choと遊離脂肪酸値が上昇し、血清とBAL中のSP-Dも高値を示した。Temsirolimus投与によりモデルマウスで肺胞上皮の増生とその細胞質内の脂肪滴貯留が認められ、MLE12においても脂肪滴貯留の所見が認められた。Temsirolimus投与により、マウス肺やMLE-12ではPPAR-γの発現が低下していた。(結語)mTOR-iは、全身性および肺胞上皮における脂質代謝ストレスを介して上皮傷害を惹起していると考えられた。mTOR pathwayの下流に位置するPPAR-γの発現変化がmTOR-iによる肺胞上皮傷害に関与する可能性が示唆された。
スペース・コラボレーション・システムを利用した教育教材提供システムに関する研究

本研究は、通信衛星を用いた教育交流ネットワーク「スペース・コラボレーション・システム」(SCS)に関して運用形態の発展を図るため、メディア教育開発センターに蓄積された教育教材などを提供するためのデータ伝送システムの開発を目的とした。インターネットで汎用的に用いられているコネクション型プロトコルTCP/IPでは、通信の信頼性を保証する送達確認を行うため、これをそのまま衛星系に移植しても伝送遅延が大きく効率が悪い。そこで、送達確認を行わないコネクションレス型UDPを利用することにより、高信頼高効率データ伝送を実現するマルチキャスト・ファイル転送プログラムを開発した。また、開発したプログラムをSCSのVSAT局に実装し、性能を評価した。SCSの拡張には、構内遠隔利用が不可欠である。教材を提供するデータ伝送システムは、構内ネットワークを通して任意の教室から利用できるように設計された。SCSをSCS設置教室外から利用するため、LANを用いて遠隔制御する必要がある。そこで、回線制御装置を遠隔で操作するシステムを開発した。SCSは平成12年現在VSATが140局を越え、私立大学も参入した。今後も、局数の増加が予想され、SCSは高等教育における遠隔交流の有効かつ重要なネットワークになっている。SCSの有効利用を促進することを通して、高等教育における遠隔交流を一層支援したい。通信衛星を利用した教育交流ネットワーク「スペース-コラポレーションシステム」(SCS)を利用して教材などを配信するため、データ伝送システムを開発する。ネットワーク構成は、サービス品質や通信プロトコルに依存する。まず。簡単な実験で衛星系ネットワークの性能と品質を計測して、プログラム設計の指針を得ることとした。インターネットで汎用的に用いられているコネクション型プロトコルTCP/IPは送達確認を行うため、衛星系ネットワークでは伝送遅延が大きく性能が出ない。SCSの伝送速度1.5Mbpsに対して、FTPを利用したファイル転送では120kbps程度であった。そこで、送達確認を行わないコネクションレス型プロトコルUDPを利用して、ファイル転送プログラムを試作した。プログラムには簡単なFECを施し、三度の送信でエラーが発生した場合のみ入れ替えを行うアルゴリズムとした。予備的な接続実験として、SCSの二つのVSAT局間で衛星回線を交差接続することにより双方向通信を行った。衛星モデムに直接ルータ、ハブ及びコンピュータを接続し、最高伝送速度やそのファイル容量依存性について調べた。その結果、サイズが1Mbit以上のファイルの伝送では、平均伝送速度はヘッダ・ファイルを含んでも約1.3Mbpsまで向上した。衛星回線帯域幅を有効に利用できていることがわかる。また、ルータ内バッファが飽和しないようにデータ送出速度を調整する必要があった。今後、セッション中の使用教材の伝送、夜間の大容量データ伝送、双方向コンピュータ通信等のサービスを視野に入れた実験を行う予定である。衛星ネットワークにおいて、様々なマルチキャスト・プロトコルを用いた場合の伝送速度及び回線品質との関係を評価するため、SCSのVSAT局間でIP接続を行うと共に衛星回線品質を測定した。(1)SCSのVSAT局間のIP接続実験UDP/IPを利用したファイル転送プログラムを開発し、ユーザ・インタフェイスも用意した。そして、実験的にVSATに実装した結果、実行伝送速度1.3Mbpsを得た。送出速度を厳密に調整すれば、ルータにおけるデータ誤りや欠損をほぼ除去できることがわかった。(2)運用状態での衛星回線品質マルチキャスト通信の特性は、回線品質に依存すると考えられる。そこで、実運用状態での衛星回線品質をビット誤り率を指標にして測定した。その結果、ビット誤り率は晴天時8時間の測定で10の-11乗を得、測定時のおける誤りは一つも観測されなかった。つまり、晴天時の回線状態が良い状況では、戻り回線が必要ないことを意味している。本研究は、通信衛星を用いた教育交流ネットワーク「スペース・コラボレーション・システム」(SCS)に関して運用形態の発展を図るため、メディア教育開発センターに蓄積された教育教材などを提供するためのデータ伝送システムの開発を目的とする。インターネットで汎用的に用いられているコネクション型プロトコルTCP/IPでは、通信の信頼性を保証する送達確認を行うため、これをそのまま衛星系に移行しても伝送遅延が大きく効率が悪い。

開発したマルチキャスト・ファイル転送プログラムをスペース・コラボレーション・システムに実装し、伝送性能を測定しや回線品質との関係を評価した。その結果、実行伝送速度約900kbpsを得、オーバヘッドを含めて回線速度帯域を有効に利用していることを示した。この他、ユーザ・インタフェースの機能についても検討し、データ伝送システムに組み込まれた各機能について動作を確認した。
新規ヒト環状1本鎖DNAウイルス(TTV)の増殖機構および転写様式の解明

TTウイルス(TTV)は、1997年に研究代表者らが発見したヒト環状1本鎖DNAウイルスであるが、その増殖機構は不明であった。そこで、感染個体内での増殖部位の特定を試み、複製中間体としての2本鎖TTV DNAおよびTTV mRNAの存在状況について検討した。その結果、肝臓のみならず、その程度の差はあっても、肺、骨髄、脾臓、甲状腺、膵臓などの体内の多くの臓器でTTVは増殖していることが分かった。また、末梢血中でもTTVが好中球を含む広く種々の血液細胞内に分布していることが明らかになった。種々の細胞株を用い、細胞培養系の確立を試みたが、残念ながら現時点で成功していない。そこで、完全長TTV DNA(3,853塩基長)のtandem dimerを挿入した組換えplasmid DNAを作製し、HepG2細胞、Huh7細胞にtransfectした。その結果、TTV DNAのtandem dimerをtransfectした場合のみ、細胞株がHepG2とHuh7のどちらであつてもTTVに特異的な3.0kb、1.2kbおよび1.0kbからなる3種類のmRNAの産生を確認することができた。そこで、それら3種類のmRNAの塩基配列を決定し、5'末端および3'末端の部位を特定するとともに、splicingの位置を確定した。また、TATA-boxやその上流の約120塩基長からなるGC-rich stem and loop配列、およびその上流の領域での転写調節機能を解析した結果、enhancer活性およびpromoter活性の存在を明らかにすることができた。しかし、培養上清中へのウイルス粒子の産生を認めることはできず、更なる検討を続行している。TTウイルス(TTV)は、1997年に研究代表者らがわが国の原因不明の輸血後肝炎患者から世界ではじめて分離した環状1本鎖DNAウイルスであり、その増殖機構はほとんど未解明のままである。そこで、今年度は感染個体内での増殖部位の特定を試み、複製中間体およびTTV mRNAの存在状況について検討した。1)各種剖検組織を用いたTTVDNA量、複製中間体およびTTV mRNAの検出結果アルコール性肝硬変に伴う肝不全により死亡した3名の男性患者から、家族の同意に基づいて得られたそれぞれ9種類の剖検組織(肺、骨髄、肝臓、脾臓、甲状腺、膵臓、腎臓、筋肉、リンパ節)および血清について、TTV DNA量、複製中間体の有無、およびTTV mRNAの有無を調べることにより以下のことが判明した。すなわち、TTVは肺、骨髄、肝臓および膵臓でのウイルス量が相対的に多いが、全ての臓器で検出され、しかも複製中間体としての2本鎖TTV DNAやTTV特異的mRNAの存在も確認されたことから、その程度の差はあっても、検索しえた全ての臓器でTTVは増殖していることが分かった。2)各種組織内でのTTV遺伝子型分布血清および各種臓器からTTV DNAクローンをそれぞれ30個ずつ分離し、その塩基配列およびRFLP(restriction fragment length polymorphism)パターンを解析した結果、各種組織内で増殖しているTTVの遺伝子型は1種類から5種類と様々であり、またそれぞれの遺伝子型の頻度も臓器ごとに大きく異なっていることが分かった。したがって、以上のことから、遺伝子型の異なる多種類のTTVが同一個体内に重複感染しており、臓器や組織によってその分布や頻度が異なり、顕著な多様性を認められること、そしてTTVは肝臓のみならず、多種類の臓器内、組織内で増殖していることが判明した。そして、その分布様式は感染個体によって異なり、TTV増殖の主たる臓器および主たる遺伝子型は個体によって多様であることが示唆された。

TTウイルス(TTV)は、1997年に研究代表者らがわが国の原因不明の輸血後肝炎患者から世界ではじめて分離した環状1本鎖DNAウイルスであり、その増殖機構はほとんど未解明のままである。前年度の研究により、TTVは肝臓のみならず、感染個体の肺、骨髄、脾臓、甲状腺、膵臓、腎臓、筋肉、リンパ節などの種々の臓器や組織で増殖していることを実証できた。今年度はさらに末梢血中でもTTVが広く種々の血液細胞内に分布し、その濃度が血液細胞のsubpopulationによって異なっていること、さらに興味深いことに好中球ではBリンパ球やTリンパ球よりも100倍から1000倍TTVDNA titerが高いことを明らかにすることができた。TTVの増殖機構を明らかにする目的で、種々の細胞株を用い、細胞培養系の確立を試みたが、残念ながら現時点で成功していない。そこで、もう一つのアプローチとして、研究代表者らがB型肝炎ウイルスの培養系での研究を進めてきたように(Okamoto et al.,J Virol 61:3030-3034,1987;J Gen Virol 71:959-963,1990;J Gen Virol 74:407-414,1993)、完全長TTV DNA(3,853塩基長)のtandem dimerを挿入した組換えplasmid DNAを作製し、HepG2細胞、Huh7細胞にtransfectした。コントロールとしてmonomerの完全長TTV DNAを挿入したplasmid DNAを用いた。その結果、TTV DNAのtandem dimerをtransfectした場合のみ、細胞株がHepG2とHuh7のどちらであってもTTVに特異的な3.0kb、1.2kbおよび1.0kbからなる3種類のmRNAの産生を確認することができた。複製中間体としての2本鎖DNAおよびウイルス粒子の産生の有無については現在、解析中である。TTウイルス(TTV)は、1997年に研究代表者らがわが国の原因不明の輸血後肝炎患者から世界ではじめて分離した環状1本鎖(マイナス鎖)DNAウイルスであり、その増殖機構はほとんど未解明のままである。前年度までの研究において、完全長TTV DNA(3,853塩基長)のtandem dimerあるいはコントロールとしてのmonomerを挿入した組み換えplasmid DNAを作製し、それぞれHepG2細胞、Huh7細胞などの培養細胞にtransfectした結果、TTV DNAのtandem dimerをtransfectした場合のみ、TTVに特異的な3.0kb,1.2kbおよび1.0kbからなる3種類のmRNAが産生されうることを分かった。そこで、今年度はそれら3種類のmRNAの塩基配列を決定し、5'末端および3'末端の部位を特定するとともに、splicingの位置を確定した。また、luciferase systemを用いたHepG2細胞でのin vitro発現実験により、TTVゲノムのTATA-boxやその上流の約120塩基長からなるGC-rich stem and loop配列、およびその上流の領域での転写調節機能を解析した。その結果、GC-rich領域の5'側を含む350塩基長の領域にenhancer活性が存在し、GC-rich領域の3'側を含む80塩基長の配列にpromoter活性が存在することを明らかにすることができた。
中小企業経営のための知識表現モデルとその構造分析手法に関する研究

本研究は、経営工学的知見を集約した情報構造化手法を開発すると共に、様々な経営学、経営工学上の諸問題を対象として、手法の有効性を実証的に示すことを目的としている。まず、"経営学的な視点"を組み込んだ情報構造化に基づき、テキスト形式のデータから知識構造を構築する方法論を提案した。さらに、様々な応用例において、得られた知識構造を用いたテキストデータの分析を通じ、提案する方法の有効性を実証的に示した。具体的には、マーケティング情報として活用が望まれるWeb上の大量のユーザレビューを分析し、ユーザの意見を構造的に集約すると共に、様々な視点から分析する方法を提案した。実際のユーザレビューの分析を通じて、有用な知見が得られることを示し、提案手法の有効性を示した。また、企業経営の諸問題でしばしば必要とされる比較分析、特徴分析といった目的に対し、"経営学的な視点"を組み込んだ情報構造化によるデータベース化の方法を提案した。この研究では、成功した中小企業の記事について、経営学的知見を加味し、企業戦略事例の特徴の構造化を行い、200以上の事例について分析を行った。その結果、SWOT分析やファイブフォース等の戦略論の枠組みを反映した形で、戦略事例のアナロジー構造図を構築し、これを用いて類似性を定義する方法を提案することができた。実際の事例の分析を通じ、成功した中小企業の特徴について論じると共に、本研究で提案した方法論の有効性を示した。以上の研究成果を通じ、中小企業経営のための知識表現モデルとして、構造化技法を用いた方法論の有効性を示し、一定の成果が得られた。本研究の成果については、その一部をすでに国内外の学会で発表済みであるが、引き続き、学術論文の形で成果発表を行う予定である。本研究では、中小企業経営のための知識表現モデルとその構造分析手法について研究を進めている。平成18年度は特に以下の点で成果を得た。1)UMLというオブジェクト指向に基礎を置くモデリング手法を改良した方法によって描かれた知識の構造図を数量化し、多変量解析や情報検索手法を援用した方法により分析する手法を提案した。これにより、知識の全体的な構造を把握し、企業経営の意思決定に有用な情報を抽出する方法が示せた。現場の複雑な知識を体系的に捉えると共に、全体像を数量的に把握して意思決定に結びつけることが可能な方法論が整備されるものと考えられる。2)現在提案されている数多くの経営手法やビジネスモデル、企業経営に有効となるキーコンセプトやキーワードを体系化し、構造化された知識体系として再構築した。平成18年度はとくに、過去の事例についてSWOT分析などの経営手法をベースとした枠組みで分析を行い、数量化を行った。これにより、経営戦略・事例の構造化マップとして提案し、企業経営者にとって効率的に情報を探索・活用するための基礎となるデータ構造が与えられた。3)実際に中小企業との共同研究により、中小企業の経営に関わる知財管理、品質管理、生産管理、プロモーションの問題について、そのモデルと現実問題に対する分析を行った。これにより、中小企業においても取り組みが可能な方法論を提示することができ、実証的にその有効性を示すことができた。4)近年増加している自由記述のコメントデータから、有用な情報を抽出し、企業経営に役立つ情報を構造的に提示する方法を提案した。とくに、ネット上での消費者の自由コメントを分析し、顧客ロイヤルティとその要因の関係性を構造化することができた。具体事例を通じて、提案する分析手法の有効性を検証している。
海洋の炭酸系物質の準リアルタイムな時空間高解像度マッピングの展開に関する研究

迅速で高精度高確度な炭酸系物質測定方法を開発した。これらのデータと北太平洋高緯度海域における15万採水層に及ぶ高精度・高頻度水理データ群も用い炭酸系物質のパラメタリゼーションを行い、同海域における確度と精度ともに0.1%以内で炭酸系物質を復元出来る定式化を可能とした。併せて、人為起源CO2と人間活動起源由来の海水pHを推定する方法の開発にも成功した。海洋自動観測ロボットデータに適用し、同海域の時空間的に詳細な準リアルタイムの炭酸系物質の動態を把握する観測システムの構築に成功した。その結果、人為起源由来の海洋酸性化はここ数十年にわたり一年に0.002づつ全球的に進んでいることを明らかとした。H27年度は、以下の項目を実施した。●研究項目(1):簡便で高精度・高確度な海洋炭酸系物質測定法の実現:迅速処理可能でAlk・DICの高精度高確度で同時測定が期待できるクローズドセル法の装置を導入し、さらに、この装置の酸滴定ビュレットの改良と海水サンプル分取法の改良により、迅速で高精度高確度な炭酸系物質測定を行い、測定時間20分以内、pH精度で0.15%の測定法の実現した。●研究項目(2):炭酸系物質(pH, Alk, DIC)のパラメタリゼーションの基本原理の評価:本石狩湾・小樽沖1km沖に観測定点において、10月から2週間毎・計4回にわたり、鉛直採水を行い、T・S・DOと炭酸系物質を測定し、T・S・DOによる海水中の炭酸系物質のパラメタリゼーションを行うことで、確度と精度ともに0.1%であることを明らかとした。●研究項目(3):北太平洋高緯度海域における炭酸系物質のパラメタリゼーション: 15万採水層に及ぶ高精度・高頻度なT・S・DO・炭酸系物質データ群を用い、炭酸系物質のパラメタリゼーションを行い、確度と精度ともに0.1%で定式化を可能とした。さらに、独立のデータ群にこれらのパラメタリゼーションを適用し、実データと比較し、ばらつきとして0.1%であることを明らかとした。また、おしょろ丸と白鳳丸航海において炭酸系サンプル約2000サンプルを採取し、上記で開発した「簡便で高精度・高確度な海洋炭酸系物質測定法」により測定を実施した。●研究項目(4):北太平洋高緯度海域における準リアルタイムな炭酸系物質のマッピング:北太平洋で展開されている海洋自動観測ロボットデータ群(約3万鉛直分布)に対して、品質管理も含め必要なパラメータについてデータフォーマットを整備した。H27年度に実施予定をしていた研究項目については概ね進んでおり、順調に結果が出ているため。●研究項目(3):北太平洋高緯度海域における炭酸系物質のパラメタリゼーション:15万採水層に及ぶ高精度・高頻度な水温(T)・塩分(S)・溶存酸素(DO)・炭酸系物質(溶存無機炭素(DIC),アルカリ度(Alk), pH)データ群に加えて圧力(P)も用い、水深0m-2000mにおける炭酸系物質のパラメタリゼーションを行った。その結果、昨年見積もった水深0-400mのものと同等に、同海域において確度と精度ともに0.1%で炭酸系物質を復元出来る定式化を可能とした。さらに、これらを基盤に海水中の人為起源二酸化炭素量ならびに人間活動起源由来のpHを推定する方法の開発も行い、充分な精度でこれらを見積もれることを明らかとした。●研究項目(4):北太平洋高緯度海域における準リアルタイムな炭酸系物質のマッピング:北太平洋高緯度海域に展開されている海洋自動観測ロボット(中層プロファイリングフロート)のT, S, DO, Pデータに、上記で得られたパラメタリゼーションを適用し、同海域の水深0-2000mのpHの詳細な変動を捕らえることがどうかの検討を実施した。その結果、0.02pH以上の季節変動を十分に捕らえることが可能であることがわかった。本年度予定していた研究項目については概ね計画どおり進んでおり、順調に結果が出ているため。研究項目(4):北太平洋高緯度海域における準リアルタイムな炭酸系物質のマッピング研究項目(3):「北太平洋高緯度海域における炭酸系物質のパラメタリゼーション」で得られた0.1%の精確さで復元可能な炭酸系物質(全炭酸:DIC,アルカリ度:Alk, pH)のパラメタリゼーション(経験的数式)を、北太平洋高緯度海域に現在展開している海洋自動観測ロボット(中層プロファイリングフロート)のデータに適用した。同時に、その周辺で同時期に得られる離散的な炭酸系物質と比較し、海洋自動観測ロボットによって得られる炭酸系物質の精度評価を実施した。これらによって、海洋自動観測ロボットデータ群を用いた北太平洋高緯度海域の時空間的に詳細な準リアルタイムの炭酸系物質の動態を把握する観測システムの構築を行い、同海域において、十分な精確さで炭酸系物質の動態把握が可能であることを明らかにした。研究項目(5):北太平洋高緯度海域におけるpHの時間変動の把握北太平洋高緯度海域に展開する海洋自動観測ロポットデータに適用して得られたpHデータ群、ならびに定点観測点の時系列高精度のデータ群より得られたpHを統合し、同海域全域における等密度面上毎のpHデータの詳細なpHの時系列変動の解明を試みた。

その結果、自然起源由来と人間起源由来のpHの変動を区別する技術を用いて、人為起源由来の海洋酸性化はここ数十年にわたり一年に0.002づつ全球的に進んでいることを明らかとした。迅速で高精度高確度な炭酸系物質測定方法を開発した。これらのデータと北太平洋高緯度海域における15万採水層に及ぶ高精度・高頻度水理データ群も用い炭酸系物質のパラメタリゼーションを行い、同海域における確度と精度ともに0.1%以内で炭酸系物質を復元出来る定式化を可能とした。併せて、人為起源CO2と人間活動起源由来の海水pHを推定する方法の開発にも成功した。海洋自動観測ロボットデータに適用し、同海域の時空間的に詳細な準リアルタイムの炭酸系物質の動態を把握する観測システムの構築に成功した。その結果、人為起源由来の海洋酸性化はここ数十年にわたり一年に0.002づつ全球的に進んでいることを明らかとした。当初の研究計画どおり、H28年度以降は以下の項目を実施し、本研究の目的を達成する予定である。●研究項目(3):北太平洋高緯度海域における炭酸系物質のパラメタリゼーション(3ーii):高精度・高確度な海洋炭酸系物質測定データ群による炭酸系パラメタリゼーションの展開:H27年度に引き続き、H28年度とH29年度も、研究観測船により炭酸系サンプル約3000サンプル/年を取得し、北太平洋高緯度海域のパラメタリゼーションの高精度高確度化の改善を図る。●研究項目(4):北太平洋高緯度海域における準リアルタイムな炭酸系物質のマッピング:研究項目(3)で得られた炭酸系物質のパラメタリゼーションを、北太平洋高緯度海域に現在展開している海洋自動観測ロボット(中層プロファイリングフロート、水中グライダー)のデータに適用する。同時に、その周辺で同時期に得られる離散的な炭酸系物質と比較し、海洋自動観測ロボットによって得られる炭酸系物質の精度評価を実施する。これらによって、海洋自動観測ロボットデータ群を用いた北太平洋高緯度海域の時空間的に詳細な準リアルタイムの炭酸系物質の動態を把握する観測システムの構築を目指す。●研究項目(5):北太平洋高緯度海域におけるpHの時間変動の把握:同海域に展開する海洋自動観測ロポットデータに適用して得られたpHデータ群、ならびに定点観測点の時系列高精度のデータ群より得られたpHを統合し、同海域全域にわたり緯度経度10度格子・水深1000mまで100m毎のpHの時系列変動解析を行う。これにより、同海域における詳細なpHの時系列変動を明らかにすることを目指す。当初の研究計画どおり、H29年度は以下の項目を実施し、本研究の目的を達成する予定である。●研究項目(4):北太平洋高緯度海域における準リアルタイムな炭酸系物質のマッピング:研究項目(3)で得られた炭酸系物質(DIC, Alk, pH)のパラメタリゼーションを、北太平洋高緯度海域に展開している海洋自動観測ロボット(中層プロファイリングフロート、水中グライダー)のデータに広く適用する。同時に、その周辺で同時期に得られる離散的な炭酸系物質と比較し、海洋自動観測ロボットによって得られる炭酸系物質の高確度な精度評価を実施する。●研究項目(5):北太平洋高緯度海域におけるpHの時間変動の把握:同海域に展開する海洋自動観測ロポットデータに適用して得られたpHデータ群、ならびに定点観測点の時系列高精度のデータ群より得られたpHを統合し、同海域全域にわたり緯度経度10度格子・水深2000mまで100m毎のpHの時系列変動解析を行う。
硬膜外ブロックにおける分離神経遮断の解明

われわれは前年度までの研究で、末梢神経機能測定装置Neurometer CPTを利用して、硬膜外ブロックによる神経分離遮断を神経選択的定量的に観察することに成功した。平成11年度では、使用する局所麻酔薬の濃度による硬膜外プロックの神経遮断の変化を、神経線維の太さに分けて調べることにした。局所麻酔薬には、硬膜外ブロックに一般的に臨床使用されているリドカインを用い、2種類の濃度の異なる溶液による神経分離遮断を検討した。対象はASA I度の硬膜外麻酔が適応となる婦人科手術予定患者20名とし、以下のプロトコールで研究を施行した。(2)手術当日、前投薬なしで手術室内の静かな部屋に入室後、通常のモニター装着した。患者を左側側臥位とし、L1/2より硬膜外穿刺を行い、頭側に向けて硬膜外カテーテルを硬膜外腔に5cm挿入して固定した。(3)患者を安静仰臥位に戻し、薬液注入前のbaseline値の測定を行った。(5)薬液投与後は5分毎に60分まで測定を行った。(6)測定項目は、Neurometer CPTによる2,000、250、5Hzの3種類の周波数電気刺激に対する最小閾値と触、痛、冷覚消失域その他であった。結果は、触、痛、冷覚消失域は2つの溶液で差がなかったが、Neurometer CPTでみると、2%lidocaine溶液が1%のものに比べてどの周波数でもより強い神経遮断を生ずることがわかった。すなわち、投与量が同じでも使用する溶液の濃度が異なれば、硬膜外ブロックによる神経遮断は神経線維の太さに関わらず異なることが示唆された。平成10年度の研究テーマは、末梢神経機能測定装置Neurometer CPTを利用して,硬膜外ブロックによる神経分離遮断を神経選択的定量的に観察し,次の2つの項目を重点的に検討することであった。1)硬膜外ブロックに使用する局所麻酔薬の投与量の違いによる神経分離遮断の検討。2)硬膜外ブロックに使用する局所麻酔薬の濃度の違いによる神経分離遮断の検討。われわれは、それぞれの研究に20名ずつの同意の得られた婦人科手術予定患者を使用し、手術前に第1腰椎間に挿入した硬膜外カテーテルから、1)の研究では1%lidocaine 10mLまたは2%lidocaine 10mLを投与、2)の研究では投与量を同じにして1%lidocaine 20mLまたは2%lidocaine 10mLを投与した.そしてその後、Neurometer CPTによる2,000,250,5Hzの3種類の周波数電気刺激に対する最小閾値と触,痛,冷覚消失域,さらに血圧,脈拍数を一定間隔で測定した。その結果、1)の研究からは、硬膜外ブロックを施行すると分離神経遮断がおこることが観察され、神経遮断の程度は薬液の投与量によって変わることが確認された。また2)の研究からは、同じ投与量でも薬液の濃度が異なれば神経遮断の程度に差が生じることがわかった。以上の結果は近く国際誌上にて発表予定である。
小型自律ヘリコプタの飛行制御システム開発

無人航空機(UAV)は科学観測、災害探知、交通監視などの民生利用目的から軍事利用に至るまでさまざまな利用が想定されており、利用目的に応じた研究開発が世界中の多くの機関で行われている。本研究は、小型無人ヘリコプタの飛行制御システムを研究開発する一つの基礎的研究として、ヘリコプタの縦運動に対する自律飛行制御系設計を検討したものである。本研究では、まずヘリコプタの姿勢安定化のための制御系設計をMatlab/Simulinkを用いて設計・評価した。そこでは主に縦の運動に対して姿勢の安定化を可能とするゲインスケジューリング制御器を提案して、その有効性を数値モデルを用いて示した。ついで、ラジコン・ヘリをベースとした自動操縦システムについて検討した。パソコンによるラジコン・ヘリの操縦を可能とするように無線送信機を改造するとともに、小型カメラを用いた機体姿勢情報の取得システムを構築した。近年、無人航空機(UAV)の研究開発が世界中のさまざまな機関で行われている。UAVは科学観測、災害探知、交通監視などの民生利用目的から軍事利用に至るまでさまざまな利用が想定されている。ヘリコプターは元来不安定であり、本研究で設定した飛行ミッションにおいてはトリム値が大きく変化する非線形性の強い特性を示す。そこで、複数の動作点を線形補間近似するポリトープモデルを構成して、それに基づいて安定化制御器をゲインスケジューリング化して制御系を設計した。この制御システムをMatlab/Simulink上で構成してその有効性を評価した結果、以下の結論を得た。(1)線形補間型ポリトープモデルは動作点を適切に設定する(動作点の個数及びその値)ことにより、ヘリコプターの縦運動を適切に近似したモデルとなりうる。(2)安定化制御器をゲインスケジューリング化することにより、固定ゲイン制御も優れた制御性能を示すことができる。(3)本研究で用いた2重ループ制御系は飛行速度に基づいた飛行ミッションの追値制御に有効である。今後は、本飛行制御システムの実機への実装を踏まえた修正及び簡単化、ディジタル化などを検討していく予定である。無人航空機(Unmanned Aerial Vehicle: UAV)は科学観測、災害探知、交通監視などの民生利用目的から軍事利用に至るまでさまざまな利用が想定されており、世界中の多くの機関で研究開発が行われている。ついで、ラジコン・ヘリをべースとした自動操縦システムとして、パソコンによるラジコン・ヘリの操縦を可能とするように無線送信機を改造するとともに、小型カメラを用いた機体姿勢情報の取得システムを構築した。
加齢黄斑変性の発症の分化メカニズムの解明

加齢黄斑変性(AMD)は先進諸国における中高年の失明原因の首位であり、高齢化社会の進行に伴い今後益々罹患人口が増加すると危惧される。AMDでは高度の視力障害を惹起する滲出型AMDが問題であり、滲出型AMDの病態は網膜色素上皮(RPE)の変性に伴う脈絡膜新生血管(CNV)である。CNVの発生には、ブルッフ膜のelastic layerの破綻が不可欠であることが証明されている。しかし、CNV形成過程にelastic layerが破綻する機序は不明である。そこで我々は、AMDの前駆病変であるドルーゼン中のアミロイドβ(Aβ)に着目し、Aβ蓄積に伴うブルッフ膜のelastic layerの破綻を惹起する機序を解明した。具体的には、1)Aβ刺激により、マウスとヒトRPE細胞におけるhigh temperature requirement A1(HTRA1)の発現が有意に上昇した。2)AβがHTRA1と結合し、HTRA1のelastinを分解する活性を亢進させた。3)Aβを過剰に蓄積する二重変異マウス(APP Tg X NEP-/-マウス)において、RPE細胞におけるHTRA1の発現が有意に上昇した。4)APPTgXNEP-/-マウスにおいて、野生型マウスと比較し、ブルッフ膜のelastic layerが分解され、elastic layerの厚みとintegrityが著明に低下していた。4)APP Tg XNEP-/-マウスでは、CNVが自然的に発生しなかった。以上の研究により、AβはRPE細胞におけるHTRA1の発現お及び活性を両方とも亢進させることによって、ブルッフ膜のelastic layerを分解し破綻させ、CNVの発症を促進する可能性を明らかにした。Aβ蓄積からCNV発生に至る重要なプロセスである、ブルッフ膜のelastic layerの破綻に関する主たる分子機構が解明し予防治療に結びつけようとするものである。ARを過剰に蓄積する二重変異マウス(APP Tg X NEP-/-マウス)において、CNV発生の前提であるブルッフ膜のelastic layerの破綻を電顕的かつ光顕的に証明できたとともに、AMD発症の最も危険因子である加齢と高コレステロールにより、Aβが特異的に網膜下に蓄積することもin vitroとin vivoで明らかにしたブルッフ膜のelastic layerが破綻しているAPP Tg X NEP-/-マウスでは、CNVが自然的発生していなかった。これからは、APP Tg X NEP-/-マウスを用い、血管新生促進因子(VEGF)を過発現させることにより、CNVが自然的発生するかを調べる予定である。CNV中には骨髄由来の血管内皮前駆細胞(EPC)の存在が見られることから、CNV形成におけるEPCの重要性が示唆されている。しかしCNV形成過程において、EPCが網膜下の局所に動員されるメカニズムは解明されていない。そこで我々は、AMDの前駆病変であるドルーゼン中のアミロイドβ(Aβ)に着目し、Aβ蓄積によりEPCが網膜下に動員される分子メカニズムを解明した。具体的には、1)単核細胞の遊走に関与するケモカインfractalkineとその受容体CX3CR1は、EPCの遊走を惹起する能を有し、boyden chamber法においてfractalkineはEPCの遊走を惹起することが証明された。2)EPCにおけるCX3CR1の発現はHUVECよりほぼ50倍高かったことから、EPCは成熟内皮細胞より非常に高い遊走能を持つ可能性を示した。3)AβはRPEにおけるfractalkineの発現とEPCにおけるCX3CR1の発現を上昇させたとともに、fractalkine/CX3CR1を介するEPCの遊走を促進した。4)fractalkineはCX3CR1欠損EPCの遊走を惹起できず、Aβもその遊走を促進できなかった。5)CX3CR1欠損マウスにおけるレーザー誘導CNVのサイズは野生型マウスと比較し、非常に小さかった。以上の研究により、fractalkine/CX3CR1を介するEPCの遊走はCNVの発症に重要し、AβはfractalkineとCX3CR1の発現を上昇させ、EPCの遊走を更に促進することが分かった。Aβ蓄積からCNV発生に至る重要なプロセスである、骨髄からのEPCの網膜下への動員に関する主たる分子機構が解明し予防治療に結びつけようとするものである。先進諸国における中高年の失明原因の首位である加齢黄斑変性(AMD)の中でも、滲出型AMDがより重篤な視覚障害を生じ、その原因は本来無血管である視細胞を含む網膜外層に脈絡膜血管新生が生じること(CNV)である。我々のグループはアミロイド(β)Aβを過剰蓄積するNEP-/-マウスでは早期AMDの病態は再現できたが、CNVは発生しなかった。その原因として、Aβ蓄積に加え、網膜と脈絡膜とを境界するバリアであるBruch膜の破綻が、CNV発生には不可欠でないかと考えた。HTRA1が滲出型AMDの発症に関与することがscience誌に発表されたことから、今年我々はAβがHTRA1の発現及び活性への影響を調べた。

その結果、Aβが網膜色素上皮(RPE)におけるHTRA1の発現を有意に上げた。また、AβがHTRA1への結合能が有し、結合後にHTRA1のelastinを分解する活性を促進したとこが分かった。NEP-/-マウスにおいては、RPE細胞におけるHTRA1の発現が有意に上昇した。Bruch膜のelastic層が野生型マウスと比較し、著明に破綻していることを明らかにした。Elastinは、Bruch膜のelastic層の主要な成分で、Bruch膜のintegrityの維持とCNVの制御に不可欠であることから、NEP-/-マウスにおいてBruch膜のelastic層が著明に破綻している結果はAMDのCNVの発症メカニズムの解明、またCNVマウスモデルの確立に意味深いと考えられる。加齢黄斑変性(AMD)は先進諸国における中高年の失明原因の首位であり、高齢化社会の進行に伴い今後益々罹患人口が増加すると危惧される。AMDでは高度の視力障害を惹起する滲出型AMDが問題であり、滲出型AMDの病態は網膜色素上皮(RPE)の変性に伴う脈絡膜新生血管(CNV)である。CNVの発生には、ブルッフ膜のelastic layerの破綻が不可欠であることが証明されている。しかし、CNV形成過程にelastic layerが破綻する機序は不明である。そこで我々は、AMDの前駆病変であるドルーゼン中のアミロイドβ(Aβ)に着目し、Aβ蓄積に伴うブルッフ膜のelastic layerの破綻を惹起する機序を解明した。具体的には、1)Aβ刺激により、マウスとヒトRPE細胞におけるhigh temperature requirement A1(HTRA1)の発現が有意に上昇した。2)AβがHTRA1と結合し、HTRA1のelastinを分解する活性を亢進させた。3)Aβを過剰に蓄積する二重変異マウス(APP Tg X NEP-/-マウス)において、RPE細胞におけるHTRA1の発現が有意に上昇した。4)APPTgXNEP-/-マウスにおいて、野生型マウスと比較し、ブルッフ膜のelastic layerが分解され、elastic layerの厚みとintegrityが著明に低下していた。4)APP Tg XNEP-/-マウスでは、CNVが自然的に発生しなかった。以上の研究により、AβはRPE細胞におけるHTRA1の発現お及び活性を両方とも亢進させることによって、ブルッフ膜のelastic layerを分解し破綻させ、CNVの発症を促進する可能性を明らかにした。Aβ蓄積からCNV発生に至る重要なプロセスである、ブルッフ膜のelastic layerの破綻に関する主たる分子機構が解明し予防治療に結びつけようとするものである。CNVマウスモデルの確立には、Bruch膜のelasic層破綻を惹起するのは大きな難題である。我々はAβがAMDの発症の原因物質と考えてきたが、Aβの過剰に蓄積マウスではCNVは発生しなかった。その原因、Bruch膜の破綻が惹起されていないと考えられる。今年の実験結果は、この難題の解決及びCNVマウスモデルの確立にはもの凄く意味深いと考える。
高温高圧下における水－メタン系物質の安定性の解明と天王星・海王星の内部構造理解

本研究課題の目的は,天王星や海王星などの氷惑星内部を想定した条件下で主成分である水-メタン系の高温高圧実験を行い,メタンの融点や分子解離条件を決定し,メタン分子の分子解離により生じると考えられるダイヤモンドの生成条件を実験的に明らかにすることである。氷惑星内部条件での水-メタン系の高温高圧挙動を明らかにし,氷惑星のマントル構造を検討することは,氷惑星の内部構造モデルの構築のみならず,天王星と海王星がもつ非双極的かつ非軸対称という特異な内部磁場の発現原因を推定する上でも重要である。本研究では,昨年度から今年度においてC-O-H系におけるメタン分子の分子解離条件,及びメタン分子の分子解離によるダイヤモンドの生成条件を解明するため,炭酸ガスレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセルと抵抗加熱ダイヤモンドアンビルセルを用いた高温高圧実験を精力的に行った。試料の評価は,主に放射光X線回折(高エネルギー加速器研究機構)と高温高圧その場ラマン分光により行い,回収試料の微細組織観察には高分解能電子顕微鏡を用いた。これらの手法により,本研究は10-90 GPaという広い圧力領域において,C-O-H系でのダイヤモンドの生成条件がメタン単成分で報告されている条件よりも有意に低温側へシフトすることが明らかにした。これら結果より,氷惑星のマントルでは,その最上部においてもメタン分子の分子解離によるダイヤモンドの生成が起こり得ることが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的は,海王星や天王星などの氷惑星内部を想定した条件下で主成分である水-メタン系の高温高圧実験を行い,メタンの融点や分子解離条件を決定し,解離によって生じると考えられるダイヤモンドの存在を実験的に検証することである.氷惑星内部条件での水-メタン系の高温高圧挙動を明らかにし,氷惑星のマントル構造を検討することは,非双極的かつ非軸対称である特異な内部磁場の発現原因を推定する上でも重要である.本年度は,まずメタンの融解や分子解離への水の影響を調べるため,熱電対による高精度な温度測定が可能な抵抗加熱ダイヤモンドアンビルセルの技術開発を行った.現在までに,本システムを用いた予備的な高温高圧実験により最高1200 Kまでの高温発生に成功している.今後,ヒーターの形状や断熱材の厚み,加熱時の昇温速度を最適化することで,さらなる高温高圧発生も十分に可能であると考えられる.さらに,本年度は炭酸ガスレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセルを用い,水とメタン混合試料の加熱実験も行った.混合試料を試料室へ封入し,加圧後に炭酸ガスレーザーで直接加熱を行なった.その後,試料を室温へ急冷し,急冷した試料を放射光を用いたX線回折,及びラマン分光により観察し,未加熱部と加熱部の比較を行なった.また,脱圧回収後に高分解能電子顕微鏡により回収試料の観察も行なった.これらの実験により,水-メタン系でのダイヤモンドの生成条件がメタン単成分で報告されている条件よりも有意に低温側へシフトすることを明らかにするとともに,氷惑星のマントル最上部においてもダイヤモンドの生成が起こりうる可能性を示した.本年度は,氷惑星内部を想定した条件下でのメタンの融点や分子解離条件の解明に必要な抵抗加熱ダイヤモンドアンビルセルを用いた高温高圧実験システムの立ち上げを進める計画であった.現在までに本システムを用いた高温高圧実験により,当初の目標温度に近い1200 Kまでの高温発生に成功している.さらに,炭酸ガスレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセルを用い,水とメタン混合試料の予備的な加熱実験を行い,水-メタン系でのダイヤモンドの生成条件がメタン単成分で報告されている条件よりも有意に低温側へシフトすることを明らかにした.上述の通り本年度は,抵抗加熱ダイヤモンドアンビルセルを用いた実験システムの立ち上げに加えて,炭酸ガスレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセルを用いた予備的な実験によりダイヤモンドの生成条件が水の影響により大きく変化する可能性を示したため,おおむね順調に進展していると評価できる.本研究課題の目的は,天王星や海王星などの氷惑星内部を想定した条件下で主成分である水-メタン系の高温高圧実験を行い,メタンの融点や分子解離条件を決定し,メタン分子の分子解離により生じると考えられるダイヤモンドの生成条件を実験的に明らかにすることである。

初年度に実験に必要なシステムの立ち上げの大部分が完了できたため,今後は抵抗加熱ダイヤモンドアンビルセルのヒーターの形状や断熱材の厚み,加熱時の昇温速度を最適化することで,さらなる高温高圧発生を実現し,本システムを用いて水-メタン系の高温高圧実験を行い,メタンの融点や分子解離条件を決定する.さらに,炭酸ガスレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセルを用い,メタンの分子解離によって生じると考えられるダイヤモンドの生成条件を実験的に検証する.そして,これら一連の結果を基に氷惑星の内部構造のモデル化を行い,天王星と海王星の特異的な内部磁場の発現の原因を検討する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
19〜20世紀ジャワ商業史の研究

本研究では、植民地期後期ジャワの商業流通の分析を課題とした。オランダ植民地政庁にはジャワ内の物流に関する体系的な政策は皆無に近かった。物流は基本的に近隣地域間で展開され、その連鎖によりジャワ全体の流通システムが成り立っていたが、稲米、煙草、家畜、バティック製品など、主として華人商人の手で広域に流通する産物もあり、北海岸では外領とも密接な商業関係が見られた。このうち主要食糧である稲米の流通は、生産力の高い地域から低い地域へ流れるだけではなく、農業条件には恵まれているが多数の輸出向け農企業が存在する地帯へも向かい、19世紀後半から本格化した鉄道建設により、遠距離流通とともに精米業が発展し、華人の稲米流通支配が一層進んだが、なお在来の流通も生き残ったという特徴を持っていた。鉄道開通が地域の流通に与えた影響については、ジャワ北海岸地方中部でのスマラン・チェリボン蒸気軌道線の事例から以下の点が明らかになった。軌道は在来輸送手段プラウとの激しい競争の中で地域の物流増加の原動力となり、瓦、現地市場向け砂糖、石鹸、セメント、肥料、落花生、鉄・鉄製品、塊砂糖などの輸送はプラウの優位が続いたが、全体としては軌道が輸送シェアを拡大していった。この結果、在来輸送手段は大きな影響を受け、陸上輸送では蒸気軌道線に平行する長距離輸送、特に荷車輸送が衰退したが、軌道駅と地域を結ぶ補助的輸送手段として新たな発展が見られた。プラウの場合も、軌道路線外の地方との間の輸送へと転換することで生き残りを計った。物流増加は、在来住民産業にも影響を与えた。例えば石油輸送の拡大はそれまで照明用油製造の原料に使われてきたジャラック栽培を顕著に減少させ、ヨーロッパ製綿布の流通増は軌道沿線各地で木綿栽培と織物業を衰退させた。しかし、逆に軌道開通による販路拡大は、プカロンガン理事州のバティック染めや帯製造業が大発展する原因にもなった。本年度は、(1)オランダ植民地政庁の商業政策、(2)ジャワにおける商業流通の実態解明を目標にした。(1)については、19世紀初頭以来の植民地支配が地域社会の把握を次第に強めていく中で、オランダは商業流通を基本的には現地社会の趨勢に委ね、第1次大戦末のように品不足が深刻化した危機の時期のみ規制を加えたこと、その結果、19世紀初頭以降、一般的には華人の内地流通支配が進んだが、それには彼らのネットワークの強さが大きな役割を果たしたことが明らかになった。(2)については、ジャワ内の生産の地域的偏りを検討した結果、(1)生産地に偏りがあるがジャワ全域で一般に消費されるため、産地から理事州の枠を越えて流通する広域流通品(例えば内地産米、クレテック煙草)、(2)ジャワ全域で消費される輸入生活必需品で、港湾都市(スラバヤ、バタヴィア、スマラン)から内陸農村へもたらされる広域流通品(例えば綿製品、輸入米など)、(3)輸出向け住民生産品で農村部から港湾都市へ流れるもの(例えば東端地方の煙草、西ジャワのゴム、編み製品など)、(4)域内でのみ流通する必需品(例えば家禽類、果物など)などの区別があることが明らかになった。(1)は生産者からジャワ人・華人小商人により買い上げられ、華人大商人の手で他地域に運ばれ、華人小商人を経て直接、あるいは市場(passar)を通じて消費者へ販売される。ただし、マドゥラなど一部地域では現地人大商人が域外流通に参与している。