hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尿中SAAフラグメント測定による反応性アミロイドーシスの診断と治療効果の判定

関節リウマチ(RA)に合併するAAアミロイドーシスは腎臓に沈着し進行すると腎不全、血液透析にいたる。腎のアミロイドの沈着は通常腎生検で証明されるが、RA症例においては生検が困難な場合が多い。非侵襲的な診断法として尿を用いたアミロイドーシスの診断法を開発した。アミロイドーシス症例の尿沈渣を可溶化しイムノブロットで重合能を持つアミロイド前駆蛋白(AA76)を60%の症例で検出した。アミロイドのない症例では検出されなかった。さらに尿沈渣のCongo-red染色と腎組織の表面マーカーの二重染色によって糸球体、尿細管、集合管などの腎組織とアミロイド蛋白の共存が確認され、沈着領域の質的診断も可能であった。本研究の目的は、尿検査による腎アミロイドの診断の可能性を検討し、腎生検標本の解析により腎臓内のアミロイドの動態を明らかにすることである。また、尿中に存在する血清アミロイドA(SAA)蛋白やアミロイド蛋白の動態を明らかにすることにより腎不全への進展をを予防する事を目的とする。対象と方法は反応性アミロイドーシスを合併した関節リウマチ患者の尿を遠心し沈渣と上清に分け、可溶化した沈渣と濃縮した上清に対して抗SAAモノクロナル抗体(N末端側に反応)によるイムノブロットを行い、SAA分解産物の有無と分子サイズを検討する。更に腎生検標本を検討することにより腎臓内のアミロイド蛋白の動態を検討する。更に分離された尿沈渣を検討することにより尿中のアミロイド蛋白の動態を検討する。関節リウマチ(RA)において胃十二指腸粘膜生検でアミロイドを検出した症例の尿沈渣を可溶化して抗血清アミロイドA(SAA)抗体(Common(76残基)サイズのアミロイドA(AA76)に反応)によるイムノブロットを行い、SAA分解産物の有無と分子サイズを検討した。検討では16例中9例(56.3%)で重合しアミロイドタンパクとなるAA76サイズのアミロイド蛋白が含まれていた。AA76が検出されなかった症例のうち2症例はRAの治療として生物学的製剤が使用されていた。またRAで胃十二指腸粘膜生検でアミロイドを検出されなかった5症例では全例AA76は検出されなかった(0%)。これらの症例の尿沈渣のサイトスポットを作成し光学顕微鏡で検討した。尿沈渣のイムノブロット陽性者において、尿沈渣のサイトスポット中にCongo-red染色が陽性の粒子が観察され偏光顕微鏡で観察すると、複屈折によりアップルグリーンを呈しアミロイドが確認された。Western blotでAA76が検出された症例で二重染色で抗SAA抗体陽性の粒子と腎組織の表面マーカー(ポドカリキシン、メガリン、アクアポリン1、アクアポリン2、TAL)との関係を検討した。症例によって抗SAA抗体陽性の粒子と検出される表面マーカーは違うがアッセイ系は安定しているため更なる症例の集積により非侵襲による質的診断が可能となる。反応性AAアミロイドーシスは関節リウマチ(RA)をはじめとする慢性炎症性疾患において引き起こされる合併症であり炎症で生成される前駆蛋白の血清アミロイドA蛋白(SAA)が長期間、高濃度で存在し重合し組織に沈着後、臓器障害を引き起こし死亡する予後不良の疾患である。申請者らは、尿沈渣、尿上清を用いたAAアミロイドーシスによる腎障害のスクリーニング法と腎臓に沈着したアミロイドを非侵襲的に診断する検討を行ってきた。まずアミロイドの診断に関して、申請者と研究分担者は低侵襲の診断法として腹壁脂肪生検も併せて検討している。76番目のSerと77番目のLeuの間で切断されたSAAポリペプチド鎖のN末端側を認識する新たな抗体を用い胃十二指腸粘膜生検をスタンダーダードとして腹壁脂肪生検組織を従来の腹壁脂肪生検よりも感度を上げた方法で検討し,従来の方法よりも特異度の高い方法を確立した(Sato J, Okuda Y, Kuroda T, et al. Ann Clin Lab Sci. 2016;46(2):147-53)。また、RA関連のアミロイド症例の治療に関しては、申請者らは生物学的製剤による生命予後の延長効果を報告してきたが、透析導入後の症例では生命予後の延長効果は認められず感染症による死亡が多かった。これらの結果を踏まえて今後の生物学的製剤の使用法についての提案を行った(Kuroda T, et al. Internal Med (in Press))。現在までの尿沈渣、尿上清の検討はアミロイドの検出率はは上清より沈渣が高い。更に一部の症例では、尿沈渣をアミロイドと特異抗体で二重染色することにより腎組織へのアミロイド沈着の部位を推定することが可能である(The XIVth International Symposium of Amyloidosis)。関節リウマチ(RA)の治療法の進歩により病勢のコントロールが困難な症例に対して生物学的製剤が使用されるようになってきた。その結果アミロイドーシスの研究班の推定では従来RAの約10%がアミロイドーシスと診断されていたが、近年約5%に減少したと考えられている。以上より検討する対象症例の減少が一つの原因である。

また、尿沈渣と尿上清のイムノブロットによる検討では非侵襲的方法ではあるが、胃十二指腸粘膜生検をスタンダーダードとした検出率は約60%とやや低いため、イムノブロットの増感法などを始めとして検出率を向上するための検討を行っているためである。関節リウマチに合併するAAアミロイドーシスによる腎障害とALアミロイドーシスの腎障害の臨床的特徴と組織学的特徴を統合し治療に繋がる基礎的検討を行った。RA合併AAアミロイドーシス58例およびALアミロイドーシス61症を対象として腎生検組織のアミロイドの沈着量を画像解析で計測した後、性、年齢、使用薬剤、アミロイドーシス以外の腎組織の病理所見などの背景因子、沈着面積を調整し両アミロイドーシスの特徴を明らかした。その結果、AAとALアミロイドーシスにおいてアミロイドの沈着量が腎障害の程度に相関することを確認した。AAアミロイドーシスで収縮期血圧が高く、赤血球、ヘマトクリットは低下していた。またクレアチニンクリアランス(Ccr),eGFRは有意に低下していたが尿蛋白はALで有意に増加していた。その後アミロイドの沈着に関係した腎組織学的所見を比較した。AAは結節状の沈着が糸球体基部に多く認められ、ALは係蹄壁に沿って沈着が認められるため、AAでは糸球体血流が障害され、その結果としてCcrやeGFRは低下するものの基底膜の機能は比較的保たれるため蛋白尿は少なく、ALでは基部への結節状の沈着は少ないため血流は保たれるが、係蹄癖の沈着で蛋白尿が高度に出現すると考えられた。アミロイドの沈着量に組織学的な検討を加えることにより、2つのアミロイドーシスの腎症害の多様性の理由が明らかとなった。この結果は2016年の国際アミロイドシンポジウム(スウェーデン)で発表しSupplementとしてAmyloid紙に掲載されたが投稿論文として現在投稿中である。またこの内容は2017年4月21日に日本リウマチ学会で報告した。関節リウマチ(RA)に合併するAAアミロイドーシスは腎臓に沈着し進行すると腎不全、血液透析にいたる。腎のアミロイドの沈着は通常腎生検で証明されるが、RA症例においては生検が困難な場合が多い。非侵襲的な診断法として尿を用いたアミロイドーシスの診断法を開発した。アミロイドーシス症例の尿沈渣を可溶化しイムノブロットで重合能を持つアミロイド前駆蛋白(AA76)を60%の症例で検出した。アミロイドのない症例では検出されなかった。さらに尿沈渣のCongo-red染色と腎組織の表面マーカーの二重染色によって糸球体、尿細管、集合管などの腎組織とアミロイド蛋白の共存が確認され、沈着領域の質的診断も可能であった。イムノブロット、尿沈渣のCongo-red染色、サイトスポットを作成後の抗血清アミロイドA抗体と腎組織の表面マーカー(ポドカリキシン、メガリン、アクアポリン1、アクアポリン2、TAL)との二重染色などのアッセイ系は安定して行われている。症例の集積が近年の関節リウマチ治療の進歩により若干遅れているが、概ね順調に進展している。進捗状況の遅れの原因は対象症例の減少と検出率が予想よりも低かった2点である。対象症例の減少に関しては関節リウマチ(RA)の病診連携を行っている関連施設に協力していただき症例を増やす事を行っている。検出率の向上に関しては、イムノブロットの増感法を検討しているが、これに加えて少量サンプルでも解析可能な液体クロマトグラフィー質量分析法(LC/MS/MS)による解析を検討する。現在、関連研究機関でLC/MS/MSの協力を得られるめどがついたため、今後検討を行う。
生体内におけるカロテノイドとペルオキシナイトライトの反応機構の解明研究

スーパーオキシドと一酸化窒素で生成するペルオキシナイトライトは生体内の強力な酸化剤であり、DNAの開裂、タンパク質のニトロ化や水酸化、脂質の過酸化を起こす。本研究では、ルテイン、カプサンチンおよびフコキサンチンとペルオキシナイトライトの反応をin vitroで行った。その結果、それぞれのカロテノイドがニトロ化され、その構造がカロテノイドによって異なることを明らかにした。さらに、タンパク質のモデルのチロシンを用いた実験で、これらのカロテノイドがニトロ化を阻害することも明らかにした。生体内で発生する活性酸素、特に生体内で発生する一酸化窒素とスーパーオキシドアニオンから生成し、発ガンに関係しているペルオキシナイトライトが注目されている。その消去に優れているカロテノイドの機構の解明が遅れている。われわれは、アスタキサンチンおよびβ-カロテンがペルオキシナイトライトと反応しニトロ化することを世界で初めて明らかにした。ところが、リコピンの場合ニトロ化の生成物が得られないことから、カロテノイドのニトロ化の機構にどのような構造が関係しているかの解明研究を行った。リコピンに酸素が付加したエポキシ体、1,2-エポキシリコピンとカロテノイドが左右対称の構造でないルテインとペルオキシナイトライトの反応を行った。その結果、酸素官能基を付けた1,2-エポキシリコピンの反応では、ニトロ体が得られなかったのに対して、ルテインではニトロ化体が得られた。ルテインの場合興味あることに左右の環構造に関係なくニトロ化が起こったことである。以上の結果を、沖縄で開催された第15回国際カロテノイド学会および博多で開催された日本農芸化学会で報告し、現在論文発表の準備をしている。今年度の結果を考察すると、カロテノイドとペルオキシナイトライトの反応におけるニトロ化が起こるかは、鎖状の共役二重結合の数が重要であることが分かった。つまり、9個のカロテノイド、アスタキサンチン、β-カロテンおよびルテインではニトロ化が起こったのに対して、11個のカロテノイド、リコピンおよび1,2-エポキシリコピンでは生成しなかったことである。このことを更に明らかにするため、次年度は、さらに構造とニトロ化の関係を明らかにするためゼアキサンチン、フコキサンチンなどの反応を行う予定である。生体内で発生する活性酵素、特にペルオキシナイトライトが発ガンに関係していることから注目されている。その消去が優れているカロテノイドの役割の解明が遅れている。われわれは、アスタキサンチンおよびβ-カロテンがニトロ化することでペルオキシナイトライトを消去していることを世界で初めて明らかにし論文発表を行った。この反応機構は、すべてのカロテノイドに当てはまるのかを検証するため、非対称の構造を有するルテインで行い、ニトロ化を確認すると同時に、新しい骨格のオキサジンを得て、論文発表を行った。さらに、今年度は非対称なカロテノイドであるカプサンチンとフコキサンチンについて、ペルオキシナイトライトとの反応を行い、生成物をそれぞれ単離し、各種スペクトルデータを測定し、生成物の構造を推定した。その結果、カプサンチンでもフコキサンチンでもニトロ化が起こり、ニトロ基の位置は、今まで行ったカロテノイドと同じ11位および15位であることを明らかにできた。現在、立体化学を含めて構造を確定することを進めている。現在までの結果から、今後は、反応生成物を単離することなく、生成物が予想できるだけの情報が集まったため、次年度は、HPLC(フォトダイオード検出器)と質量分析計を連結した機器によって他のカロテノイドに適用できるのか、ニトロ化が起こるのかを明らかにして、さらに、分子軌道法を用いた安定ラジカル計算などと共に構造とニトロ化の関係を明らかにした。その結果は、生体内でのカロテノイドの役割の解明に大きく貢献するものと考えられる。生体内で発生する活性窒素種、特にペルオキシナイトライトが発ガンに関係することは分かっているが、その消去に優れているカロテノイドの消去機構の解明が遅れている。アスタキサンチンおよびβ-カロテンがペルオキシナイトライトと反応しニトロ化することで、活性窒素種を消去していることを世界で初めて明らかにした。その後、ルテイン、カプサンチンおよびフコキサンチンとペルオキシナイトライトの反応を行い、それらもニトロ化が起こっていることを解明した。特に、ルテインではオキサジンカロテノイドの生成を明らかにした。カプサンチンの場合は、12位がニトロ化された12-ニトロカプサンチンが生成し、フコキサンチンでは、11-シス-11-ニトロフコキサンチンおよび14,9'-ジシス-15-ニトロフコキサンチンが生成し、カロテノイドの構造によってニトロ化する位置が異なることが分かった。その理由を明らかにするため、分子軌道法を用いた安定ラジカルの計算とニトロ化生成物の安定性と生成物比の関係を調べたところ、関連性があることが分かり、他のカロテノイドとペルオキシナイトライトの反応におけるニトロ化の構造中の位置の予測が可能であることも分かった。

以上の結果は、生体内で発生する活性窒素種、ペルオキシナイトライトの消去にカロテノイドがどのような役割を果しているかの情報を与えることが出来、今後の細胞レベルでの研究の発展に寄与するとともに、カロテノイドの摂取の意義が分かり、サプリメントなどへの利用の可能性の途を開くものと期待される。
障害のある人の運動習慣を形成するために必要な要素の解明

本研究は、障害のある人の運動習慣を形成するための要素を明らかにするために、1)障害や障害者スポーツに対する周囲の理解の深まりと2)障害当事者の運動実施の阻害要因の解明の2点からアプローチをした。その結果、障害当事者家族を含む健常者と障害者が一緒にスポーツ場面を楽しむことができる環境を設定することが重要であると考えられた。また、障害に起因する問題だけでなく、複数の面から介入することで、スポーツ実施予備軍を運動に誘うことができると考えられた。本研究は、障害の有無別に運動実施の促進要因と阻害要因を明らかにすることで、障害のある人の運動習慣を形成するために必要な要素を解明することを目的としており、将来的には、障害のある人への運動実施プログラムとして社会に還元することをゴールとしているものである。今年度は、本研究のフレームワークを構築するための情報収集に多く時間を費やした。まず、「障害者のスポーツ・運動実施」「運動スキル発達」「余暇」「QOLの向上」などのテーマを中心とした学会やシンポジウムに参加して、研究動向を確認するとともに、情報収集を行った。そして、これまでの研究から一般的な運動実施の阻害要因や運動習慣形成に向けたプログラム報告についての情報収集をした。これらの成果から、障害のある人が運動を日常的に実施するためには、「社会の中での受け入れ」が重要であることを再確認した。そこで、当初の研究計画には無かったが、障害のある人とのスポーツ交流を通した障害理解について、大学生を対象とした事前調査を実施した。その結果、(1)障害のある人との関わりの経験度によって、障害のある人や、障害のある人がスポーツを行うことに対する意識や認識が異なり、(2)関わりの経験を積むことで差別や偏見意識が改善されることが示された。さらには、スポーツ交流の経験を通して、(3)障害のある人との関わり方について、学生のコミュニケーションの有能感が高まることも分かった。そして、これらの変化には、(4)障害の有無を超えて、スポーツを一緒に楽しむ中で得られるスポーツの価値への気づきや、障害のある人との関わりの成功体験等に支えられていることが分かった。この結果をもとに、今後の研究の新たなキーワードとして、スポーツの価値、関わり経験、障害理解、有能感等が追加された。当初の今年度計画では、本研究の中核となるアンケート調査及び第一段階のデータ分析を実施している予定であった。しかし、調査に向けた情報収集をする中で、「障害のある人も運動を実施しているという状況が社会の中で理解されているかどうか」が一つの鍵であると考えられた。そこで、計画段階には無かった、スポーツを通した障害理解についての調査を実施し、今後の研究資料を得ることとした。そのため、アンケート実施の時期が遅れてしまったが、調査の指標となる重要な成果を得ることができ、これらの内容を踏まえたアンケートの実施に向けて準備を進めている。本研究の目的は、障害のある人の運動実施の促進要因と阻害要因を明らかにし、障害のある人が日常生活に運動を取り入れるための支援策を得ることである。本年は、障害のない人を対象に、障害者スポーツ体験を通した障害や障害者スポーツへの理解関心調査(調査1)、障害のある人を対象に、スポーツイベントを通したスポーツへの興味関心調査(調査2)を行った。調査1では、障害者スポーツ体験前後による障害や障害者スポーツへの認識の変化調査と、体験で得られた気づきを共有することによる効果の検証を行った。その結果、障害者スポーツの体験による理解促進場面では、I)障害者スポーツの肯定的な面を促す課題設定、II)理解度が低い対象には、障害者の「できる」という側面に焦点を当てた課題設定、III)理解度が高い対象には、障害によって引き起こされる様々な困難さを踏まえた実践的な関わりができる課題設定が必要であり、IV)他者と体験を通した新たな気づきを共有することで、自身の認識が修正され変化する可能性があることが示唆された。調査2では、障害者スポーツイベントをきっかけにして、当事者の運動行動がどのように変化するかについて調査をした。具体的には、スポーツイベントの実施前、実施中、実施後の3回に分けてスポーツ施設利用者数を定点観察した。また、大会前後での障害のある人の運動施設利用状況の変化について、施設職員に聞き取り調査を行った。その結果、大会をきっかけに興味関心は高まるものの、限られた期間である可能性が示唆され、効果を持続させる仕組みが必要であると考えられた。また、海外の事例としてFirst Myanmar Autism Games(12/6-9)を視察した。平成27年度の成果をもとに、研究方法を変更し研究を進めてきた。本研究に関連して、障害のある人と障害のない人をスポーツで繋ぐために、小学校教育課程研究協議会での話題提供(2016.10.4)、地域の障がい者スポーツ体験教室のコーディネート(2016.10.30)、ながの銀嶺国体での障害のある生徒によるアルペンスキー競技前走コーディネート(2016.2.14-15)等を行い、成果報告も実施している。最終年度は、障害のある人を対象に運動実施状況及び運動実施に関連する要因を含むアンケート調査を実施した。その結果、リハビリの一環としてや、健康の維持増進を目的に運動やスポーツを実施する人が多い一方で、体力に自信がなく、運動やスポーツを行いたいと思っているができないと捉えている人が少なくないことがわかった。

また、地域の運動・スポーツ教室やイベントに参加するよりも、自宅周辺での体操やウォーキング、調査圏特有のマレットゴルフなどが好まれており、運動の気軽さも重要であると考えられた。さらに、山・高原・川・湖など自然の中で四季を通して運動やスポーツを楽しみたいと考えている人が半数以上おり、その中には、専門機材や野外活動の専門家が支援をすればバリアフリー環境でなくとも構わないと考えている人が多いこともわかった。一方で、阻害要因として、障害があることで難しいと感じている、楽しみたいがどうすればいいかわからないといった、心理的・情報的バリアがあることが明らかとなった。これらのことから、障害があっても、また体力に自信がなくとも実施できる種目や支援体制が整っていれば運動やアウトドアスポーツを楽しみたいと考えているスポーツ実施予備軍の存在が認められた。本研究3カ年の成果は、専門学会だけでなく、障害者スポーツ推進会議や、ユニバーサルツーリズム関連セミナー等で報告をし、障害のある人への発信はもちろんのこと、障害のない人を含めた関係各所にも広く発信することができた。また、研究結果を踏まえて実施したユニバーサルフェス(長野県等との共同実施)は、専門機材やアウトドアスポーツの専門家、理解ある支援者を動員することにより、障害のある人とその家族や仲間を自然の中での運動スポーツ活動へと誘うことができた、実践的な成果である。なお、運動の継続性に関する効果検証及び最終年度の成果論文の作成は今後の課題である。本研究は、障害のある人の運動習慣を形成するための要素を明らかにするために、1)障害や障害者スポーツに対する周囲の理解の深まりと2)障害当事者の運動実施の阻害要因の解明の2点からアプローチをした。その結果、障害当事者家族を含む健常者と障害者が一緒にスポーツ場面を楽しむことができる環境を設定することが重要であると考えられた。また、障害に起因する問題だけでなく、複数の面から介入することで、スポーツ実施予備軍を運動に誘うことができると考えられた。今後は、本研究の目的を達成するために、当初の実施計画に戻り、運動の価値観や阻害要因、促進要因に関するアンケートの実施と障害の有無別の分析を行う。また、アンケートでの情報が得にくい場合や、さらに具体的な要因を探る場合には、研究の進捗に応じてインタビュー調査を実施する計画である。本研究はアンケート調査を実施し、視点をいくつか変えて分析を行う中で、障害のある人特有の運動実施阻害要因と促進要因を明らかにするものである。そのため、アンケート実施が遅れたものの、分析及び評価を平行して行うことで、最終年までに成果を出せるものと考えている。研究開始当初の計画では、運動実施に関連するアンケート調査を障害の有無に分析することで、障害のある人特有の運動実施の促進要因と阻害要因を抽出することを目標としていた。しかし、研究準備を進める中で、当初の想定を超えた範囲でのアンケート配布と回収が見込めたため、アンケート調査に関しては、対象を障害のある人に絞って進めることとした。今後は、対象変更によるアンケート項目の再編成の上、アンケート調査を実施し、障害種別、居住地域別、運動実施群ー非実施群別の運動実施阻害要因と促進要因の分析を行うことで障害のある人の運動実施の日常化に向けた支援指標を示していく。
扁桃体モデルを核とする脳情報処理模倣型自律行動モデル開発とその応用

外部からの刺激情報に基づき,怒り,悲しみ,喜び等の情動反応を作り出す,ヒトの扁桃体に似た機能を備えることで,ヒトの感情に基づく行動に似た行動を可能とするロボットの自律行動モデルの開発に関する研究を実施し,次の成果を得た.(1)高精度な匂い識別モデルを開発した.(2)複数のカオスニューラルネットワークを利用した,これまでにない時系列画像データの記憶・想起方式を実現した.(3)扁桃体を利用した複雑なシステム構成と扁桃体を利用しないシンプルなシステム構成の2ケースについて,ヒトの感情による行動に似たロボットの行動を可能とする情動制御及び環境識別モデルを利用したロボットの自律行動モデルを実現した.本研究の目的は,ロボット等の行動モデルの構築において,匂い刺激,視覚刺激等の外部情報をベースとし,情動を考慮しかつ過去の経験を生かして行動選択を行うための,扁桃体モデルを中心とした脳情報処理模倣型自律行動モデルの提案である。本年度は下記を行った。(1)異なる感覚刺激処理に対応可能な,扁桃体を核とする統合化情動反応モデルの開発:匂い刺激,視覚刺激、両者個別の情動発生機能モデルをそれぞれ構成した。匂い刺激については、新規購入した匂いセンサーによる実データを用いたKIIIモデルによる匂い認識システム構成し、視覚刺激について画像の色彩特徴から情動を構成するモデルを考案した。両者の統合情動モデルは次年度の課題とする。(2)情動反応対応型学習機能モデルの開発:情動反応を考慮した学習機能については,申請者らが既に開発している,情動遷移モデルを組込んだ行動選択モデルにおいて、情動遷移モデルへの経験に基づく外部刺激データによる追加学習という形でオンライン機能を実現した。(3)その他扁桃体モデルによらない数理的情動モデルと目的地への経路決定モデルを融合した情動利用型経路決定法を提案した。こちらは、生体の情動モデルではなく、工学的・数理的に情動を実現したモデルで扁桃体を利用した情動モデルより、情動をより正確に行動へ反映可能なモデルとなっている。また、嗅覚、視覚と異なる視点から情動の脳波からの情報取り込みを目指し、かつ、脳波データに対する汎用性的な認識システム実現を目的として、自己組織化マップを利用した脳波パターン認識システムを提案した。情動モデルへの統合は今後、検討したい。本研究の目的は,ロボット等の行動モデルの構築において,匂い刺激,視覚刺激等の外部情報をベースとし,情動を考慮しかつ過去の経験を生かして行動選択を行うための,扁桃体モデルを中心とした脳情報処理模倣型自律行動モデルの提案である。(1)異なる感覚刺激処理に対応可能な,扁桃体を核とする統合化情動反応モデルの開発:本年度は匂い刺激については、実データを用いたKIIIモデルによる匂い認識システム構成時、時系列データの特徴抽出としてケプストラム分析を導入し、識別能力を改善した。また、視覚刺激について実画像の色彩の印象を特徴として抽出し情動を構成するモデルを考案した。(以上はH27年度に成果発表予定)(2)各モデルの統合による扁桃体を核とする脳情報処理モデル模倣型自律行動モデルの開発:申請者らがこれまで開発した,情動遷移モデルを組込んだ行動選択モデルにおいて、簡略化した情動遷移モデル及び人間の感覚に合った情動行動モデルへと改善を行った。(H27年度に成果発表予定)(3)その他扁桃体モデルによらない数理的情動モデルと目的地への経路決定モデルを融合した情動利用型経路決定法を提案した。また、脳波データに対する、人の違い、同一人でも体調の違いを吸収した汎用性的な認識システム実現を目的として、自己組織化マップ及びSVMを利用した階層型パターン認識システムを提案した。情動モデルへの統合への検討はH27年度に行いたい。本研究の目的は,ロボット等の行動モデルの構築において,匂い刺激,視覚刺激等の外部本研究の目的は,情動を考慮した扁桃体モデルを中心とする脳情報処理模倣型自律行動モデルを提案することである.本年度は下記を実施・成果を得た.1.RGB画像情報の色の表現が容易なHSV情報への変換とその扁桃体への入力のためのファジィ変換モデルを開発し,それを入力とする視覚刺激を利用した扁桃体モデルによる情動モデルを開発した.

このモデルを利用して,情動を考慮した情動・行動探索のための強化学習拡張モデルを提案・構成することで,視覚刺激情報を追加とする実画像を利用した迷路探索環境モデルによる計算機シミュレーションを行い,従来法では不可能な経路探索問題を解決し,その有効性を示した(NCTA2015).2.行動学習機能、過去の環境・行動対の記憶・想起機能、及びガウシャン混合モデルによる複数環境における現環境の識別機能,を持つロボットのインテリジェント機能の向上を目指した,自律移動インテリジェントロボットのソフトウェアを開発し,計算機シミュレーションによりその有効性を検証した(ICONIP2015).3.昨年度までに開発した感覚刺激による情動に基づく意志決定モデルの応用例,即ち,強化学習と情動学習を差別化し,情動行動は強化学習を効率化するための学習戦略とする情動の実際的応用方法を示した(ISIROB2016).4.関連研究として,科研費による本研究目的の副次的な効果として,ロボットのインテリジェント化による高齢者社会への対応があるが、その一環として、脳波識別のための時空間フィルターバンクの最適化に関する研究提案を行い,障害者・高齢者によるロボットへの命令を容易に行うための命令識別率の向上を図り、シミュレーションによりその有効性を示した(ICAROB2016).5.その他,関連研究成果として雑誌論文にて示す.感覚情報を具体的に情動に結びつける変換モデルを構成し,シンプルではあるが,扁桃体を核とする脳型情報処理模倣モデルを提案できた.またその応用例も示すことができた.本研究の目的は、ロボット等の行動モデルの構築において、匂い刺激、視覚刺激等の外部情報をベースとし、情動を考慮し、かつ過去の経験を生かして行動選択を行うための、扁桃体モデルを中心とした脳情報処理模倣型自律行動モデルを開発することである。視覚情報を扱うモデルは、既に、広く一般に普及しており、本研究では、特に匂い及び視覚情報を刺激として扱い、これらを扁桃体機能を利用した情動モデルを開発してきた。本年度の主な成果として、下記を挙げる。1.匂い刺激情報の識別精度の向上:これまでの匂い識別方法は、Freemanらの開発した嗅覚モデル(K IIIモデル)内の内部状態の時間的変化の標準偏差の違いで識別していた。しかしながら、本識別手法には識別精度向上の余地があった。そこで、音声情報の識別手法としてよく知られたケプストラ解析手法を利用した匂い識別手法を開発し、匂い識別精度向上を実現した。本成果はJournal of Image and Graphics, Vol. 4, No. 2, December 2016へ掲載された。2.視覚画像情報による情動情報表現とその行動選択方式の開発:人間がイメージした色を作りやすいH(色相)、S(彩度)、VIV(明度)で構成する色空間で画像情報を表現し、ファジィ情報処理と扁桃体の機能モデルを利用した情動(感情)を構成することで、行動選択の柔軟性を実現した。本成果はStudies in Computational IntelligenceVolume 669, November 2016, Springerへ掲載された。3.その他、いくつかの成果を後述の研究発表にて示す。外部からの刺激情報に基づき,怒り,悲しみ,喜び等の情動反応を作り出す,ヒトの扁桃体に似た機能を備えることで,ヒトの感情に基づく行動に似た行動を可能とするロボットの自律行動モデルの開発に関する研究を実施し,次の成果を得た.(1)高精度な匂い識別モデルを開発した.(2)複数のカオスニューラルネットワークを利用した,これまでにない時系列画像データの記憶・想起方式を実現した.(3)扁桃体を利用した複雑なシステム構成と扁桃体を利用しないシンプルなシステム構成の2ケースについて,ヒトの感情による行動に似たロボットの行動を可能とする情動制御及び環境識別モデルを利用したロボットの自律行動モデルを実現した.昨年度、匂い、視覚刺激の個別の情動モデルは構成済みとしたが、両者とも、精度的に改善が必要として、そちらを優先したため、両者を同時に取り扱う実データ対応の統合情動モデルが未達である。次年度は,本申請研究の最終年度でもあるため,提案モデルの改変を行いながら,提案モデルの応用例を示していく.
自家軟骨細胞を用いた喉頭の軟骨欠損部の再生

ポリプロピレンの骨格に足場となるコラーゲンスポンジを付加した組織再生誘導型人工気管に肋軟骨から採取し培養した、軟骨細胞を導入し新規人工気管を作製した。ウサギの輪状軟骨欠損部に自家移植を行い組織学的評価を行った。コントロールモデルでは輪状軟骨欠損部には軟骨組織の再生は認めなかった。新規人工気管モデルでは輪状軟骨欠損部に軟骨様組織の再生を認めた。再生した軟骨様組織は喉頭の枠組みとしての機能が期待できる。平成23年度は自家移植の細胞源として肋軟骨を採取し、軟骨細胞を分離培養する方法を確立した。平成24年度は培養軟骨細胞を自己組織再生型人工気管に導入し,ウサギの喉頭欠損部に移植する実験を行った。〔軟骨細胞の採取と培養〕日本白色系ウサギのオスを用いた。全身麻酔下にウサギの肋軟骨を採取。軟骨膜を取り除いた後にコラゲナーゼ処理し浮遊する軟骨細胞を濾過、採取した。10%FBS含有D-MEMをもちいて軟骨細胞の継代培養を行った。軟骨細胞の増殖状態を確認しながら2から3代の継代培養を行った。〔軟骨細胞含有人工気管の作製〕I型コラーゲン溶液に再構成用緩衝液及び培養軟骨細胞を混合し軟骨細胞含有コラーゲン溶液を作製した。ウサギ用に作製した自己組織生成型人工気管を足場材料とし、軟骨細胞含有コラーゲン溶液を足場材料に浸透させ、37°Cインキュベーター内でゲル化させた。〔喉頭欠損モデルの作製〕先に肋軟骨を摘出し、軟骨を採取したウサギを用い全身麻酔下に喉頭・頸部気管を露出させ、輪状軟骨を開窓した。喉頭欠損の大きさは約5×12mmとした。〔喉頭再建〕培養喉頭が喉頭欠損部を覆うよう留置し6-0ナイロン糸で喉頭と縫合した。〔標本採取〕移植後14日の後にネンブタール過剰投与により安楽死させた後、喉頭を摘出し、HE染色、アルシアンブルー染色にて組織学的評価を行った。喉頭軟骨欠損部の一部に軟骨組織の再生が確認できた。我々はポリプロピレンの骨格に足場となるコラーゲンスポンジを付加した組織再生誘導型人工気管を開発・臨床応用を行い概ね良好な結果を得ている。しかし骨格として用いられているポリプロピレンが非吸収性であり成長にあわせて大きくなることが無いため、小児は適応外としている。軟骨細胞で骨格を形成することができれば小児への応用が期待できる。これまでにウサギの肋軟骨から採取した自家軟骨細胞を培養、人工気管に播種し気管軟骨欠損部に移植する研究を行い、軟骨様組織の再生を確認した。今回は自家軟骨細胞を用い喉頭の軟骨の再生をめざし研究を行った。日本白色ウサギのオスを用いた。肋軟骨を全身麻酔下に摘出し、軟骨膜を除去した後酵素処理を行い軟骨細胞を濾過・回収した。回収した軟骨細胞は10%FBS含有DMEMにて継代培養を行った。軟骨細胞の増殖状態を確認しながら2から3代の継代培養を行い、移植に十分量の軟骨細胞を得た。I型コラーゲン溶液に再構成用緩衝液および培養軟骨細胞を混合し軟骨細胞含有コラーゲン溶液を作製した。ウサギ用に作成した組織再生誘導型人工気管を足場材料とし、軟骨細胞含有コラーゲン溶液を足場材料に浸透させ、37度インキュベーター内でゲル化させた。先に肋軟骨を摘出し、軟骨を採取したウサギを用い、全身麻酔下に喉頭・頸部気管を露出させ、輪状軟骨を開窓した。喉頭欠損の大きさは5×12mmとした。軟骨細胞付加人工気管をウサギの喉頭欠損部を覆うように留置し、6-0ナイロン糸で喉頭と縫合した。移植後喉頭を摘出し、組織学的評価を行った。HE染色、アルシアンブルー染色で確認すると軟骨欠損部の一部に軟骨組織の再生が確認できた。今回の研究で、喉頭軟骨欠損部における軟骨組織の再生が確認できた。今回の研究では自家軟骨細胞を用い喉頭の軟骨の再生をめざす。平成23年度はIn vitroでの軟骨細胞を有する培養喉頭軟骨の作製を中心に実験を行った。〔細胞の採取〕軟骨細胞の採取:全身麻酔下に、ウサギの肋軟骨・耳介軟骨を採取し、軟骨膜を取り除いた後コラゲナーゼ処理し浮遊する軟骨細胞を濾過、採取した。〔培養〕10%FBSを含んだF-12細胞培養液等を用いて回収された細胞の継代培養を行った。〔培養喉頭の作製〕I型コラーゲン溶液に再構成用緩衝液及び培養軟骨細胞を混合し軟骨細胞含有コラーゲン溶液を作製した。コラーゲン溶液は37°Cでゲル化するものを用いた。

ウサギ用に作製した自己組織再生型人工気管を足場材料とし、軟骨細胞含有コラーゲン溶液を足場材料に浸透させゲル化させ、培養した。〔標本作製・評価〕培養組織片の凍結切片及びパラフィン切片標本を作製した。H-E染色やアルシアンブルー染色にて軟骨組織の構造を評価した。2週間後、4週間後、6週間後で標本を作製し軟骨細胞の数を比較した。両者の細胞数に大きな差はなかった。また、2週間後と比べ6週間後でも軟骨細胞の著名な増殖はなかった。以上より耳介軟骨細胞と肋軟骨細胞の増殖の程度は大きな差がなく、気管軟骨の再生の細胞源としては気管軟骨と同じ硝子軟骨である肋軟骨が適当であると考えられた。また、足場となるコラーゲンに細胞を注入後培養しても、細胞の著名な増殖は認めなかったため、注入後の培養は効果的ではないことが示唆された。(1)軟骨組織の採取を行い移植に必要な量の軟骨細胞を得ることができた。今回は自家移植を行うため、軟骨組織を採取後もウサギが生存している必要があったが、全身麻酔下での肋軟骨採取後に問題の起こったウサギはいなかった。また、軟骨細胞の継代培養にて移植に必要な軟骨細胞数を安定して得ることが可能であった。(2)ウサギの喉頭欠損モデルを作製し、軟骨細胞を導入した人工気管を移植することができた。ウサギの輪状軟骨を開窓し、その部位に軟骨細胞を導入した人工気管を移植する方法を確立できた。移植後に気道狭窄がおこったウサギはいなかった。(1)軟骨組織の採取方法が確立ができた。全身麻酔科にウサギから肋軟骨と耳介軟骨を採取する方法を確立した。全身麻酔下に肋軟骨・耳介軟骨を採取した後に問題の起こったウサギはおらず、前例生存した。自家移植の細胞源として肋軟骨・耳介軟骨を採取する手技を確立できた。(2)軟骨細胞の培養方法を確立することができた。耳介軟骨細胞、肋軟骨細胞を10%FBS含有D-MEMを用いて継代培養する方法を確立した。軟骨細胞は2回の経代で十分量培養することが可能であった。(3)新規培養喉頭の作成:培養軟骨細胞を含有したコラーゲン溶液は37°Cでゲル化するため、移植に適当な新規培養気管を作製することができた。培養組織片の凍結切片及びパラフィン切片標本を作製した。H-E染色やアルシアンブルー染色にて軟骨組織の構造を評価し軟骨細胞が増殖していることが確認できた。平成24年度の研究にて軟骨細胞の採取・培養とウサギ喉頭欠損モデルへの自家移植の手技を確立することができた。平成25年度は移植実験をさらに進めて長期モデルでの評価も行う。〔細胞の蛍光標識〕移植細胞を宿主細胞と区別・同定できるように、レンチウイルス等をベクターとした遺伝子導入技術を用いて、培養軟骨細胞と培養線維芽細胞に蛍光蛋白(GFP、YFP等)や発光蛋白(ヒカリコメツキムシ由来ルシフェラーゼなど)の遺伝子を導入する。〔バイオルミネッセンスイメージングによる評価〕移植後7日、14日、30日、60日を目安に全身麻酔下にルシフェリンを投与し、高感度カメラにてルシフェラーゼとの反応による蛍光を観察し、軟骨組織の経時的変化を同一個体で評価する。〔標本採取〕観察期間(移植後7日、14日、30日、60日)の後にネンブタール過剰投与により安楽死させた後、喉頭を摘出する。
ウイグルマッチング法による木製文化財の高精度年代推定のための必要条件の検討

ウイグルマッチングによる木材の伐採年代等の推定では,木材の年輪をできるだけ多く14C年代測定する方が良い.しかし,誤差の大小は,マッチングを行う暦年代区間に大きく依存する.マッチング相手となるIntCal04較正データが平坦な区間では正確なマッチングは困難である.逆N型の凸凹を示す区間では,マッチングの可能性が2区間に分割される.較正データが単調かつ急激な変化を示す区間では,たった2つの14C年代でもマッチングの誤差は小さい.ウイグルマッチングによる木材の伐採年代等の推定では,木材の年輪をできるだけ多く14C年代測定する方が良い.しかし,誤差の大小は,マッチングを行う暦年代区間に大きく依存する.マッチング相手となるIntCal04較正データが平坦な区間では正確なマッチングは困難である.逆N型の凸凹を示す区間では,マッチングの可能性が2区間に分割される.較正データが単調かつ急激な変化を示す区間では,たった2つの14C年代でもマッチングの誤差は小さい.14C年代と暦年代との関係を示す世界標準データセットとされるIntCa104に対して,日本産樹木の検定を行うために,既に年輪年代が明らかとなった屋久杉の年輪試料を1年輪に分割して14C年代測定を行った.その結果,AD1340-1425の年代範囲で,IntCa104データに比べて屋久杉年輪の14C年代が古く得られる傾向が見られた.この傾向は,Nakamura et al(2007)が報告したAD881-1092の区間の傾向と同様である.日本の樹木年輪が,ある年代範囲で14C年代がIntCa104データに比べて古く得られる点については,その原因を詳細に探る必要が指摘される.石川県の真脇遺跡では,縄文晩期に構築された構造物とされる環状木柱列が発見されている.木柱の位置に基づき6個の環から構成されること,更にそれらの発掘状況から新旧の区分がされている.新旧の環を構成する木柱の年代から,構造物が構築された時期とその存続期間が明らかになる.木柱はすべてクリ材であるため,現時点では年輪年代法を適用することはできない.そこでクリ材年輪の14C年代を測定することにより,ウイグルマッチングを行った.4本の木柱の現存最外年輪の推定暦年代は,801+17/-14,780+8/-8,708+31/-32,685+33/-11 calBCと得られた.後者の2本の木柱については,年輪の年代測定数を増やして,誤差を小さくする必要がある,ウイグルマッチングの有効性を吟味しながら追加測定する年輪を選別する必要がある.真脇遺跡出土の木柱の一部は,IntCa104データで,暦年代の変化に対して14C年代値の変化が少ない領域に位置するため,ウイグルマッチングが有効に使えない.従って,上記のように,若い年代を示す2本の木材ではマッチングの誤差が大きくなる.この場合には,年輪数が少ないことも問題点の一つである.研究計画2年次目として,暦年代がほぼ決まっている樹木年輪試料について,14Cウイグルマッチングの適用研究を進めた.真脇遺跡環状木柱列は,BC3千年紀前半に形成されたもので,6個の環から構成されている.古い環に属する木柱2点の現存最外年輪年代はウイグルマッチングにより800-780calBCとよく一致した.もっとも新しい環に属する木柱では,較正曲線IntCa104の14C年代変動幅が小さい区間に属することもあり,ウイグルマッチングでも最外年輪年代を決めるのが難しい.68%の信頼区間をとると,710-680calBCとなり,環状木柱列文化の存続期間はほぼ100年であることを推論した.次に,白頭山火山の10世紀の巨大噴火(B-Tm)に関連する炭化木片のウイグルマッチングによる噴火年代の高精度推定については,Nakamura et al(2007)でcalAD935+8/-5と公表したが,今回更に3本の炭化樹木(樹皮付き)を用いて追従実験を行ったところ,calAD935-962の間に推定年代が広がることが認められた.ウイグルマッチングを用いても,この程度の誤差幅は致し方ないのかもしれない.今後,複数回の噴火の可能性も考慮して解析を進める必要がある.木材の保存にもちいられるPEG保存処理がすでに実施された樹木試料の14C年代測定の可能性を調べるために,10年前頃にPEG処理が施された,年代が既知の試料について14C年代測定を進めた.試料の洗浄処理に時間がかかり,14C測定はまだである.まもなく,14C年代を得て,正確な年代測定の可否を述べることができよう.14Cウイグルマッチング法による木材の最外年輪年代の推定において,14C年代を測定する年輪数と推定の精度との関係は,必ずしも直線的にはならない.むしろ較正曲線のどの位置に当たるかで,ほぼ精度が決まる.実際,真脇遺跡や青田遺跡発掘の環状木柱列を構成する木材の年代は,較正曲線が平坦になる箇所に当たるため,測定する年輪数を増やしても最外年輪の年代推定の精度を良くすることはできない.また,山梨県の木製仏像ではV字型の箇所に相当し2箇所で高精度の一致があるが,そのどちらかを選別することはできない.一方,14C年代と暦年代が直線的に変化する箇所では,50年程度離れた2個の年輪を用いて最外年輪の年代を精度良く推定できることが示された.

このように,ウイグルマッチング法による高精度年代推定の必要条件は,年輪数や年輪選別など年代測定の実施方法よりもむしろ,木材の暦年代がどこに当たるかで決まることが明らかとなった.もちろん,較正曲線のデコボコは通常数百年のサイクルであるため,年輪数が200個以上ある場合にはこの問題はない.但し,暦年代で750400calBCの区間は較正曲線が平坦な箇所であり,年輪数は300個以上必要である.実資料に適用すると,例えば,遺跡発掘木材に比べて火山性堆積物中の埋没樹木などは,ウイグルマッチング法で推定した年代と噴火年代による予想値などと一致が良くないことがある.資料採取する堆積層序や試料調製法の検討など今後の課題とされる.一般的な14C年代の較正の精度と同様に,14Cウイグルマッチング法による年代推定精度も較正曲線の正確度・信頼度に依存する.日本産樹木について,国際的に用いられている較正曲線では不適当である暦年代箇所があることが明らかにされている.14Cウイグルマッチング法による高精度年代推定のためには,日本版の較正曲線を整備することが不可欠である.
代数型面間の解析写像

本年度の研究実施計画に基づき、代数型面間の解析写像について、次のような研究を行なった。1.リーマン面または代数型面間の解析写像に関するこれまでに得られた結果を総合報告的にまとめた。まず、ultrahyperelliptic surface間の解析写像についての結果をまとめて、中華人民共和国で開催されたシンポジウムで発表し、それが、World Science社発行の本にまとめられて公表された。2.P(R)=3をみたすultrahyperelliptic surfaceの特徴づける問題を研究する。R:Y^2=g(Z)がP(R)=3をみたすとき、本年度の研究実施計画に基づき、代数型面間の解析写像について、次のような研究を行なった。R:Y^2=g(Z)がP(R)=3をみたすとき、
ウシ胎盤における新規プロラクチン様蛋白質遺伝子群の発現と生理的意義に関する研究

本研究により新規なプロラクチン様蛋白質のcDNAクロ-ンを4種発見し,塩基配列およびコ-ドされるタンパク質の一次構造を解明することが出来た。当教室ではこれらのウシ胎盤から発現するプロラクチン様ホルモンをbPLPーI,II,IIIおよびIVと名付けた。bPLPーI,II,III,IVはアミノ酸配列がウシプロラクチンに相似しそれぞれ50,48,43,48%の相同性を示した。塩基配列レベルでは夫々71,66,68,68%の相同性であった。またウシ成長ホルモンに対してはアミノ酸配列が夫々23,23,22,22%の相同性を示すに留まり,塩基配列レベルでもそれぞれ46,47,43,49%の相同性であった。PLPーIは一方でウシ胎盤性ラクトゲンに極めて類似し,成熟タンパク質のN末端がアラニンからバリンに変っているのみであった。従ってbPLPーIはバリン型ウシ胎盤性ラクトゲン,bPL(Val),と呼ぶことができる。4種の新規ホルモンは胎盤性ラクトゲン(Ala)に対してアミノ酸配列が夫々99.6,39,38,40%の相同性であり,塩基配列が99.9,62,64,63%の相同性であった。bPLPーI,II,III,IVは相互間ではアミノ酸で38から62%の相同性を示し合い,塩基配列では62から80%の相同性を示した。このように新しく発見された4種のクロ-ンは,成長ホルモン/プロラクチン遺伝子ファミリ-に属し,どちらかと云えば成長ホルモンよりプロラクチンにより相同性が強く,妊娠時の胎仔と母体の成育・栄養に重要な役割を果すものと考えられる。予想される成熟型タンパク質はbPLPーI,II,III,IVは夫々201,202,203,201個のアミノ酸で構成されていた。これら4種のホルモンのウシ胎盤における遺伝子発現をノ-ザンブロット法で解析すると,4種とも妊娠時期に特異的に発現してそれぞれ妊娠末期において増大することが判明した。平成元年度において本研究を著しく進展させることが出来た。ウシ胎盤にて発現している遺伝子を解析するため、メッセンジャ-RNA群に対するcDNA(相補鎖DNA)のライブラリ-を先ず作製した。このcDNAライブラリ-に対して成長ホルモン/プロラクチン遺伝子ファミリ-のうちウシ成長ホルモンcDNAをプロ-ブにしてスクリ-ニングをするとハイブリダイズするクロ-ンは存在しなかったが、ウシプロラクチンcDNAをプロ-ブにしたところ数十個のコロニ-がハイブリダイズして陽性となった。これらの陽性コロニ-を制限酵素地図解析したことろ、3種類のcDNAクロ-ンに分類された。そこでこの3種のクロ-ンをそれぞれウシプロラクチン様蛋白質(bovine prolactinーlike protein,bPLP)ーI、bPLPーII、bPLPーIIIと名付け、さらに解析をすすめた。bPLPーIはアミノ酸236個からなる蛋白質をコ-ドすることが判明し、そのN末端側にはロイシンなどの疎水性アミノ酸を多く含むアミノ酸36個からなるシグナルペプチド部分が見出された。bPLPーIIは同様なアミノ酸36個のシグナルペプチドを含むアミノ酸239個からなる蛋白質をコ-ドし、bPLPーIIIも類似したシグナルペプチドを含むアミノ酸239個からなる蛋白質をコ-ドしていることが判明した。

bPLPーI、bPLPーII、bPLPーIII蛋白質の構造を解析したところ、3者は成長ホルモンよりもプロラクチン及び胎盤性ラクトゲンに類似していたが、そのどれとも異なる新規なホルモン蛋白質であることが判明した。bPLPーIは、ウシ胎盤性ラクトゲン(bPL)、ウシプロラクチン、ウシ成長ホルモンと夫々99%、50%、23%のアミノ酸配列の相同性を示し、bPLPーIIはそれぞれ39%、45%、24%の、bPLPーIIIは夫々37%、43%、22%の相同性を示す遺伝子ファミリ-のメンバ-であることが判明した。ウシ胎盤において発現しているプロラクチン様タンパク質のcDNAクロ-ンについて、前年度までにbPLPーI(bPLーAla)、bPLPーIIおよびbPLPーIIIの塩基配列の解読を行ったが、平成2年度には新たなクロ-ンbPLPーIVの塩基配列解析を行った。bPLPーIVーはホルスタイン系ウシの胎盤から作成したcDNAライブラリ-に含まれ、ウシプロラクチンに類似の構造を示すとこからウシプロラクチン様ホルモンIVと命名されたものである。bPLPーIVのcDNAは1つの大きなオ-プンリ-ディングフレ-ムを持ち、全長237アミノ酸残基からなるタンパク質をコ-ドしていた。そのN末端側の36アミノ酸は疎水性に富むシグナルペプチドであると思われ、残りの201残基が成熟ホルモン分子を形成していると推定される。bPLPーIVのアミノ酸配列を調べると、他のウシプロラクチン様ホルモンとは52%以上の相同性を示し、ウシプロラクチンと48%、ウシ胎盤性ラクトゲンと40%、ウシ胎盤から発現するプロラクチン/成長ホルモン/胎盤性ラクトゲン遺伝子ファミリ-の一員であることが確認されたが、他のメンバ-とは異った特徴も見出された。すなわち、bPLPーIVは遺伝子ファミリ-全般に保存されているC末端側の2つのシステイン残基を欠いていた。このC末端部のジスルフィド結合による小ル-プ構造を欠くファミリ-メンバ-が見出されたのは今回の研究結果が世界で初めてのことである。bPLPーIVのウシ胎盤内における遺伝子発現について妊娠時期との関連を調べたところ、初期の2ケ月では殆んど発現せず、3ヵ月から発現が見られ、分娩時にかけて発現が増大していた。一方、児及び母体への特有な生理作用の存在が示唆された。
外国人駐在員家族の生活圏における心理的バリアに関する「ガラスの衝立」理論

1.調査経緯は,平成15年度に引続き、東京都港区・渋谷区在住の外国人駐在員家族にたいし、生活圏に関するWEB調査(6月),生活圏/日本人家族との交流に関する面接調査を実施した(7月)。また,東京都港区・渋谷区在住の日本人家族にたいし、生活圏に関するアンケート調査(5月),生活圏/外国人家族との交流に関する面接調査(6月)を実施した。2.調査結果として,(1)生活圏調査で,外国人駐在員家族と日本人家族の生活圏の重なりは確認されたが,(2)日本人家族の人間関係圏が近距離・同心状であったのに対し,外国人のそれは遠距離・点在型であり,両圏が交わることはなく,(3)両者はほぼ毎日同じ時間に同じ場所で遭遇しながらも,両者間に交流が生じていないことが定点観察によって確認され,(3)面接調査からは,両者の交流は,目的型・単発型交流(例:パーティなど)に限定され,日常的レベルでの精神交流は無に等しいことが判明した。4.ここまでの調査により,仮説として唱えた「ガラスの衝立」の存在が確認された。つまり,駐在員家族と日本人家族の交流は,生活圏を共有し,「知り合いたい」という気持ちはあっても,実際にはそれを阻害する「目に見えない精神的な壁」によってさえぎられていることがわかった。1.東京都在住の駐在員家族の生活圏フィールド調査を実施した。食料品店・公園・社交クラブ等を訪問し、駐在員家族らの利用頻度を調べ、地図記入した。2.上記駐在員家族に対し、生活圏に関する聴き取り調査を実施した(予備調査)。さらに、聴き取り調査の中で駐在員家族が用いる駐在員独特のボキャブラリーに着目、収集し、本調査の質問票作成に役立てた。3.本調査の質問票を紙版とWEB版の2種作成した。質問票は以下から成る。生活圏把握質問、生活圏地図記入、心理尺度(文化適応、対人関係、対物関係)、経済状況、フェイス項目。4.本調査の紙版質問票は、東京都港区有栖川記念公園および周辺で、駐在員配偶者103名に1対1で対面配布、回収した。5.本調査のWeb版質問票は、下記7のWebサイト上で配布した。Web版質問票の配布は次年度も継続する。6.駐在員家族に対するホスト文化圏からのソーシャルサポートをいかに提供するかを討議した。その結果、Webサイト上でのソーシャルサポートを考案し、具体的なフレームワークを作成した。7.駐在員家族参加型Webサイトを構築した。当サイトの存在を駐在員家族に広く伝えるために英語情報誌に広告を出した。当サイトを、駐在員家族用バーチャルタウンとして見立て、1.地域限定の生活情報を提供、2.駐在員家族の意見交換の場(掲示板)を提供、3.ホスト文化圏側からのソーシャルサポート(相談、翻訳など)を提供した。次年度も当サイトは継続し、ソーシャルサポートに関する調査に用いる。8.現在は、紙版質問票の数値データ、自由記述データ、および生活圏地図データを処理中である。