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アルコールを用いるアミンの脱水的不斉N-アルキル化反応の開拓

金属錯体触媒を用いるカルボン酸の触媒的水素化法の例はこれまでほぼ皆無問いってよい.不均一系金属触媒を用いる方法が一般的だが,高温・高H_2圧を必要とし副反応を伴う. Re^0/Mo^0などの異核金属クラスター触媒を用いる方法では,芳香環も水素化されてしまうため官能基選択性に乏しい.カルボン酸の水素化が難しいのは,カルボン酸自身が酸であることが一因としてあげられる。一般的にアミドやエステルなど,不活性カルボニル化合物の水素化は「塩基性」条件下で行われた場合に効果的である場合が多い.カルボン酸自体が提供する「酸性」条件下での水素化の一般的な指導原理が実質的にはないためであると考えられる.今回新しい考え方として塩基性条件での反応にならないよう,ルイス酸性をもつ「高原子価」遷移金属錯体の利用を考えた。そこで様々な高原子価Re(レニウム)錯体(IReO_2(PPh_3)_2, Cl_3Re(MeCN)(PPh_3)_2など)を触媒前駆体として検討した.これらRe錯体とアルカリ金属塩基以外の添加物(塩基性が非常に低い,イオン性の高いアルカリ金属塩)と様々な多座リン系,多座アミン系配位子を組み合わせて反応を行った.高原子価の遷移金属を,よりカチオン性にすれば,より酸性の反応条件を提供できる,と予測した.その結果,ある種の多座リン系配位子とその配位子の誘導体群が、多価Re錯体を用いるカルボン酸の水素化に有効であることを発見した.ある反応条件下(水素圧p^<H2>=1-8MPa,反応温度T=120180°C程度)で,Re錯体前駆体(1-2mol%程度)とアルカリ金属塩添加物(10mol%程度)を用いることにより,より活性の高い分子触媒の形成に基づくカルボン酸の触媒的水素化に成功した。本成果も含めて最終的にはH24年度1件, H25年度2件,計3件の特許出願にっながった.アルコールを用いるアミンの不斉N-アルキル化に先立ち,分子触媒の基盤を確立しただけではなく,アルコールをカルボン酸の水素化によって効率よく取得する方法を見いだしたため,バイオマス由来資源に豊富に存在するカルボン酸類の水素化のための分子触媒の基盤を,世界で初めて提供できたことになる.ようやく分子触媒とアルコール提供の基盤が整い(3件の特許出願済),アルコールを用いる不斉N-アルキル化へと発展させるところまできたが,その直前に外国人特別研究員は, 2年間の研究期間を待たずして平成26年1月をもって母国インドに帰国し教育研究機関で職を得た.研究期間が1年2ヶ月ほどで終了したため,該当なし.出発物質のH-H,C-H,O-H,もしくはN-H結合を切り,切り取ったHを生成物に貼付ける水素移動反応は原理的に塩廃棄物を出さない.このため,環境負荷低減が要請される昨今,非常に魅力的な有機合成法である.本研究では,このような概念に基づき,光学活性な遷移金属触媒を使って,アミンと2級アルコールから光学活性アミンを得る方法(不斉N-アルキル化)を探索する.アルコールを原料として使う理由は,バイオマス由来資源として将来,大量供給することが可能になると大いに見込まれているからである.今年度は,Rh,Co,Ptを中心金属とし,四座配位子で化学修飾されたアキラルな遷移金属錯体の合成に成功した.基本的な配位子の構造としては2つのアミン(ビピリジン,もしくは1,2-ジアミンNH型)部位と2つのフォスフィン若しくは,2つのNHC(N-ヘテロサイクリックカルベン)から構成されている.これらの金属錯体は頑健な構造を有し,熱的にも安定である.これらの構造に基づき現在,光学活性な四座配位子を設計のうえ合成の準備にとりかかっている.また現在,配位子の2つのアミン部位をピリジンなどの3級のN(sp2)とするか,2級のN(sp3)Hとするかを考察している.後者をとれば光学活性部位をジアミンに導入することが可能となる.これまでの検討の結果,触媒誘導段階で2級のN(Sp3)H部位が誘導されている可能性が高いことが分かっている.フォスフィンあるいは,フォスフィンの代わりとなりうるNHC(N-ヘテロサイクリックカルベン)にキラル部位を導入する場合は、その配位子の合成に,より多段階を要するためその方法を今後とるかどうか,議論を重ねている.金属錯体触媒を用いるカルボン酸の触媒的水素化法の例はこれまでほぼ皆無問いってよい.不均一系金属触媒を用いる方法が一般的だが,高温・高H_2圧を必要とし副反応を伴う. Re^0/Mo^0などの異核金属クラスター触媒を用いる方法では,芳香環も水素化されてしまうため官能基選択性に乏しい.カルボン酸の水素化が難しいのは,カルボン酸自身が酸であることが一因としてあげられる。

そこで様々な高原子価Re(レニウム)錯体(IReO_2(PPh_3)_2, Cl_3Re(MeCN)(PPh_3)_2など)を触媒前駆体として検討した.これらRe錯体とアルカリ金属塩基以外の添加物(塩基性が非常に低い,イオン性の高いアルカリ金属塩)と様々な多座リン系,多座アミン系配位子を組み合わせて反応を行った.高原子価の遷移金属を,よりカチオン性にすれば,より酸性の反応条件を提供できる,と予測した.その結果,ある種の多座リン系配位子とその配位子の誘導体群が、多価Re錯体を用いるカルボン酸の水素化に有効であることを発見した.ある反応条件下(水素圧p^<H2>=1-8MPa,反応温度T=120180°C程度)で,Re錯体前駆体(1-2mol%程度)とアルカリ金属塩添加物(10mol%程度)を用いることにより,より活性の高い分子触媒の形成に基づくカルボン酸の触媒的水素化に成功した。本成果も含めて最終的にはH24年度1件, H25年度2件,計3件の特許出願にっながった.博士研究員Agrawal氏はH24年11月終盤で来日した.その後,みるみるうちに本国に慣れ親しみ,まだ4ヶ月ほどの滞在と研究期間を過ぎた段階だがすでに今後の不斉N-アルキル化のための遷移金属触媒の基盤骨格をなす四座配置型Rh,Co,およびPt錯体の合性に成功している.これら錯体に関わる物質特許の国内出願の発明者の一人としても名を連ねている.アルコールを用いるアミンの不斉N-アルキル化に先立ち,分子触媒の基盤を確立しただけではなく,アルコールをカルボン酸の水素化によって効率よく取得する方法を見いだしたため,バイオマス由来資源に豊富に存在するカルボン酸類の水素化のための分子触媒の基盤を,世界で初めて提供できたことになる.前年度までに得られた知見に基づき今後はもう少し遷移金属殻の種類の幅を広げ、アルコールを用いるアミンのN-アルキル化において高活性を提供する最適な金属殻を探り当てる。その後、光学活性な配位子で化学修飾し、それを触媒前駆体として用いる.光学活性な金属配位子としては同様に四座配位子を用いる.まず2級アルコールからの脱水素を進行させる.その結果,光学活性な金属水素錯体とケトンが形成されるが、このケトンをアミンと同一反応容器内で反応させ,ケイミンを脱水的に形成させた後,先ほど生成した光学活性な金属水素錯体がこのケチミンを不斉還元すれば,光学活性なアミンが生成する.このような一連の遷移金属錯体を多数デザインし合成した後に本不斉水素移動反応に適用し,最も有効なものを見つけ出す作業が今後の主な実験の流れとなる。ようやく分子触媒とアルコール提供の基盤が整い(3件の特許出願済),アルコールを用いる不斉N-アルキル化へと発展させるところまできたが,その直前に外国人特別研究員は, 2年間の研究期間を待たずして平成26年1月をもって母国インドに帰国し教育研究機関で職を得た.研究期間が1年2ヶ月ほどで終了したため,該当なし.
生活習慣病に繋がるエピゲノム変化が胎生期低栄養により形成される機序の解明

生活習慣病の環境要因として初期の胎内環境の関与も重要である。本研究は、胎生期の中でも前期に着目し、その環境変化が老齢化する前の若い成体に与える影響についてマウスを用いて解析した。胎生前期低栄養による代謝や遺伝子発現の変化は自由摂食時には特に認められなかったが、絶食後に検出された。低栄養群では血漿遊離脂肪酸レベルがコントロール群に比べ有意に低かった。さらに低栄養群では肝臓のHsp90-Hsp70分子シャペロン経路遺伝子群の発現誘導が障害されていた。従来提唱されてきたクロマチン修飾の永続的変化とは別の機構、すなわちHsp90による調節機構もDOHaD現象に寄与する可能性を新たに示した。胎生期の環境は生涯に続く健康状態に影響を及ぼす。既報の疫学研究によると、胎生初期に低栄養などの悪環境に曝露された場合、胎生後期の曝露に比べて肥満、糖脂質代謝異常や心血管系疾患のリスクが高くなる。またコモンディジーズとしての異常が顕在化するのは中年以降であるが、病気と診断される以前から血中代謝物濃度の変化が開始している。本実験では、従来明確に問われていなかった曝露期間の重要性と意味、すなわち妊娠初期の曝露の効果を明らかにするために、実験群には妊娠前期のみに限定して母マウス(F0)に低タンパク質食を与えた。F1成体(雄)の白色脂肪組織及び肝臓を8-9週齢で採取し、DNAマイクロアレイを用いて遺伝子発現差を網羅的に解析した。その際、自由摂食、24時間絶食、24時間絶食後24時間再摂食状態の3群にわけて調査した。老齢化していない8-9週齢の時点で絶食の負荷をかけることによって、妊娠前期の低栄養による遺伝子発現の変化を検出した。24時間絶食後肝臓におけるコントロール群と実験群の遺伝子発現の差をSAM (Significance Analysis Microarrays)法で解析した。FDR < 10, p < 0.05, Fold change > 1.5の条件で絞ると実験群で発現が低下した遺伝子数は約70、上昇した遺伝子数は約140であった。発現低下した遺伝子の中ではシャペロンに属する分子が統計学的に有意に多かった(Enrichment score = 3.6, Bonferroni corrected p-value = 0.004)。実験群で発現に差がみられた遺伝子の約7割は、コントロール群でみられる絶食に応答した発現上昇あるいは低下が損なわれている可能性があった。胎生初期低栄養によって、絶食に対する生体応答が弱められている可能性が示唆された。胎生期乳幼児期の環境の良し悪しは、生涯にわたる健康状態、特に生活習慣病の発症リスクを左右することが多くの疫学研究及び動物実験によって示されて来た。特にオランダ飢饉に関する疫学研究は、生活習慣病のリスクは低栄養に曝された時期に依存し、経胎盤栄養供給が本格化する前の妊娠初期曝露が最もリスクが高いことを示した。しかし動物モデルでは妊娠全期間あるいは授乳期に至るまでの長期間に母動物に低タンパク質食を与えて仔動物に肥満や糖・脂質代謝異常を誘導する系が一般に用いられている。本研究では妊娠前期のみに限定して低タンパク質食を母マウス(F0)に与え、F1マウスに及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。胎内低栄養によって引き起こされる変化の最初のイベントを明らかにするために胎仔形成の各段階におけるDNAメチル化状態変化を解析した。F1の全胚(E3.5, E6.75, E10.5 (ts17), E13.5)、胚(E13.5)組織、羊膜(E16.5)、MEF(E16.5)をサンプリングし、Lepプロモーター領域のDNAメチル化状態を解析した。その結果、コントロール群、低栄養群共にE3.5ではDNAメチル化修飾が消失しているが、E10.5にかけて新生DNAメチル化が進行し、両者とも約72%にメチル化レベルが上昇した。しかしE13.5にコントロール群と低栄養群との間に差が生じ、コントロール群(71%)に比べ低栄養群(64%)のメチル化レベルが低下した(p < 0.00035, Fisher's exact test)。この傾向はE16.5のMEF(p < 0.0037)、羊膜(p < 0.0001)、成体の白色脂肪組織(p < 0.0002)でも見られた。このことから、胎内低栄養によって引き起こされるエピゲノム状態の変化が新生DNAメチル化過程終了後に起こり、維持されることが明らかになった。

昨年に引続き、妊娠前期に限定して母マウス(F0)に低タンパク質食を与え、F1成体(雄)の白色脂肪組織の遺伝子発現に及ぼす影響についてDNAマイクロアレイを用いて網羅的に解析した。老齢化していない8ー9週齢の時点における遺伝子発現の差は、肝臓組織の場合と同様、成体への絶食負荷時に検出された。コントロール群と実験群の遺伝子発現の差の検出にはSAM(Significance Analysis of Microarrays)法を用いた。FDR < 10 %, p < 0.05, Fold change > 1.5の条件では、実験群で発現が上昇した遺伝子数は3、低下した遺伝子数は29と肝臓に比べて少なかった。WebGestaltによりパスウェイ解析を行った結果、実験群では、Ccl5などのケモカイン遺伝子の発現が有意に低かった(ratio of enrichment = 15.33, BH adjusted p = 3.48 x 10-5)が、該当するケモカイン遺伝子は絶食時にのみ発現レベルが上昇するため、絶食時に白色脂肪組織内に存在する免疫系細胞の比率の違いを反映しているのではないかと考えられた。絶食時のアポトーシスや脂肪代謝に関連した遺伝子の発現には両群の間に統計学的な有意差は認められなかった。また、平成24年度にLepプロモーターのDNAメチル化レベルがコントロール群と実験群で異なることを示したが、自由摂食時においてLepの遺伝子発現には差がみられなかった。結果として、成体の代謝臓器の絶食応答における妊娠前期の低栄養の影響は、主に肝臓に現れた。特に肝臓の絶食応答には通常たんぱく質恒常性を制御する分子シャペロンの誘導もみられるが、その反応は妊娠前期の低栄養に感受性があることがわかった。なお白色脂肪組織には絶食に対する分子シャペロンの応答経路は存在しないことも今回わかった。エピゲノム成体組織における胎生初期の低栄養による遺伝子発現の変化を、絶食負荷の条件を加えて解析する目的を達成することができた。本研究の研究目的のうち、1ー胎生初期のみに限定して胎内低栄養状態を設定し、胎児発生の各段階におけるDNAメチル化状態変化を調べ、胎内低栄養によって引き起こされる変化の最初のイベントを明らかにする、2ーまた、胎児に現れたDNAメチル化状態の変化が同様に羊膜にも現れるかどうかを明らかにする、の2点については、候補遺伝子領域であるLepプロモーター領域について解析を終了し、新生DNAメチル化過程終了後の脱メチル化制御が胎内低栄養により影響を受けることを明らかにできたことから、順調に進展していると判断した。遺伝子発現変化のメカニズムを解明することが課題である。この点について、本解析で得られた結果において発現に差が見られた遺伝子の多くが発生期に発現する遺伝子であることから、胎生初期の栄養状態の撹乱によってそれらの遺伝子発現制御が影響を受けエピゲノム状態を変化させている可能性があると推測される。いわば過去の発現調節の歴史が痕跡的にクロマチン構造に残ることが、成体における発現状態の多様性を生み出している可能性がある。オープンソースの着床前胚や嚢胚期周辺胚、及びMGIの遺伝子発現データを参照し、本実験で発現に差の見られた遺伝子の、胚正常発生における発現時期のパターンを解析することも有用ではないかと考えている。また、妊娠初期の低栄養が代謝物(メタボライト)の濃度に及ぼす影響を解析し、遺伝子発現との関連性を考察する。当初の予定通り、妊娠初期に低タンパク質食を与えた母から生まれた仔マウスF1成体の代謝組織(脂肪組織、肝臓など)のマイクロアレイによる遺伝子発現プロファイルの解析は既に進行中であるが、それをさらに進める。
非線形可積分系の離散化とその応用

本年度においては,非線形可積分系における離散系に対する研究を進めていき、また、超離散系に対する基礎的Max-Plus代数などに対する研究・理解を深めていった。1.可積分な非線形方程式は微分・差分構造を持った行列式、パフィアンなどの代数的恒等式から構成されるとの観点に立ち、連続変数、差分変数を一体として考える事により、可積分性を保存した離散化に対する基礎的理論の構成が可能となった。2.可積分性を保存した離散化に対する基礎的理論を基にし,いくつかの離散方程式を構成した。その中には、ModifiedHungry Lotka-Volterra方程式なども含まれ、それら方程式の分子解、不等間隔差分化などの議論にも成功している。これらの方程式は、アルゴリズム論や直交多項式の理論などとも関係があることが予想されており、今後の研究につながるものである。3.離散可積分系の超離散極限を考える際、Discrete KdV方程式などにおいて、“マイナス"の取り扱いに困難が生じる事が知られている。これらの可積分な差分方程式は、正定値な厳密解を持つことが知られており、厳密解の超離散化は非常に容易である。その際に、見かけ上の負の値を覆い隠すように適当な従属変数を導入することにより、Modified-KdV方程式やSawada-Kotera方程式の等の例においてその困難を排除することに成功した。本年度においては,非線形可積分系における離散化を中心に研究を進めていき,離散系に対する理解を深めていった。1.連続系における可積分系の重要な概念,例えば無限個の保存量の存在などを,双線形化法を用いることにより,離散系の上で再構築することが可能となった。2.可積分な非線形方程式は微分・差分構造を持った行列式,パフィアンなどの代数的恒等式から構成されるとの観点に立ち,連続変数,差分変数を一体として考える事により,可積分性を保存した離散化に対する基礎的理論を従来の概念を包含する形として構築することができた。3.可積分性を保存した離散化に対する基礎的理論を基にし,様々な離散方程式を具体的に構成した。4.高橋等によって発見された超離散化の基本的関係式はlim_<ε→0>εlog(e^<x/ε>+e^<y/ε>)=max(x,y)で与えられるが,変量の差に対してlim_<ε→0>εlog(e^<x/ε>+e^<y/ε>)が不明となるため、超差分分化が困難になる。双線形化法を一般化してこの困難を克服する事を研究目的とし、幾つかの例において成功している。来年度においては,本年度に得られた結果を基に,数理工学や数物理学など他の分野への応用を図っていく.本年度においては,非線形可積分系における離散系に対する研究を進めていき、また、超離散系に対する基礎的Max-Plus代数などに対する研究・理解を深めていった。
ビデオ画像からの自動背景推定に基づく注目物体の領域分割技術の開発

ビデオ画像から背景パノラマ画像を作成するために、ビデオ画像上の特徴点を追跡して、追跡誤りを検出する手法を提案した.これは特徴点履歴に対してアフィン空間をロバストに当てはめ、その空間から外れたものを追跡誤りとして検出する我々の既存手法を改良して、ビデオ中に複数の運動物体が存在しても追跡誤りを正しく検出できるようにした手法である.また、上記の手法で得た特徴点の追跡データをもとにパノラマ画像を作成して背景色を推定するために、EMアルゴリズムを用いた学習手法によるクラスタリングを行う手法を提案した.更に、上記の技術により抽出した前景領域を初期値として輪郭の曖昧な領域を推定する手法を開発した。平成24年度は、前景領域の抽出の高速化と精度向上を目的として、前年度までに提案した手法に奥行きセンサーから得られる情報を加えた新しい手法の検討を行った。まず、複数の奥行きセンサーから得られる奥行き情報を統一した座標系で表現するためのセンサーの校正手法の検討および実験を行った。これは、複数の奥行きセンサーから得られる共通物体の3次元形状が一致するようなセンサー間の相対運動を2段階の位置合わせ手法によって求めるものである。初めに手動で選択した共通領域の重心を合わせて3次元データの特異値分解により大まかな初期位置合わせをする。次にICPアルゴリズムによってより詳細な位置合わせを行い、複数センサーの校正を実現する。実験結果より、位置合わせに使用する共通領域の選択の精度によりセンサーの校正の精度が大きく影響することがわかった。まず、ビデオ画像から背景パノラマ画像を作成を作成するために、ビデオ画像上の特徴点を追跡して、追跡誤りを検出する手法を提案した。これは特徴点の追跡履歴に対してアフィン空間をロバストに当てはめ、その空間から外れたものを追跡誤りとして検出する我々の既存手法を改良して、ビデオ中に複数の運動物体が存在しても追跡誤りを正しく検出できるようにした手法である。また、上記の手法で得た特徴点の追跡データをもとにパノラマ画像を作成して背景色を推定すために、EMアルゴリズムを用いた学習手法によるクラスタリングを行う手法を提案した。これにより、従来のヒストグラムを用いた手法と比べて前景色と背景色が類似していた場合でも精度よく背景色を推定することが可能になった。これらの研究成果により、特殊な設定を仮定しない動的に変化するシーンに対しても、前景領域を抽出することが可能となった。更に、上記の技術により抽出した前景領域を初期値として輪郭の曖昧な領域を推定するトリマップを作成する手法を開発した。まず単独のフレームから初期の前景領域をもとにトリマップ作成する手法を開発し、この技術をもとに射影変換を用いて同一平面シーンを撮影した画像から自動的にトリマップを作成する手法を発展的に開発した。また、動画シーンに対する技術として、隣接したフレームの情報を用いることで注目したシーンの前景の初期推定および、トリマップ作成を行う手法を開発した。現時点ではアルゴリズムの複雑さからビデオレートですべてを実現するまでには至っていないが、新しいバーチャルスタジオシステムを実現するための道筋を立てることができた。平成23年度は、ビデオ画像からの特徴点追跡に基づく運動物体の分離手法を利用した前景領域およびトリマップ推定手法の開発に取組む計画であった。まずビデオ画像からの特徴点追跡については既存手法を用いて特徴点の追跡を行い、追跡結果に含まれる誤追跡を研究代表者が以前に提案した手法により除去した。さらに追跡した特徴点の中から背景上の点のみを選別し、ビデオ画像の各フレーム間の対応から射影変換行列を計算することによって前景を除去した背景パノラマ画像を作成した。その際の背景色の選別について、同一点の色の分布からそれらをEMアルゴリズムによって統計的に最適に分類する手法を提案した。従来の背景色の選別では、色分布のヒストグラムが前景と背景の二つのグループに分かれることを前提としてヒストグラムを二つのグループに分けて背景色を選別していた。しかし、前景と背景の色が非常に似ている場合、二つのグループが重なりを多く含むようなヒストグラムとなり、背景色の選別が困難であるという問題があった。しかし、提案手法のように各点をRGBの情報を持つ3次元空間の点として扱い、それらをEMアルゴリズムで最適に二つのクラスタに分類することによって従来手法の問題点を解決した。このようにして作成した背景パノラマ画像とビデオ画像の各フレームとの差からまず前景領域を荒く抽出し、それを入力としてグラフカット手法を領域分割に応用したグラブカットを適用することによって、前景領域の精度を向上させた。さらにそれをもとにしてトリマップを自動生成した。提案手法を実際のビデオ画像に適用してユーザーによる手作業による入力なしに自動的に前景領域を抽出可能なことを確認した。平成24年度は、前景領域の抽出の高速化と精度向上を目的とした。高速化と精度の向上を同時に実現するために、奥行きセンサーから得られる情報を加えた新しい手法を検討し、まず複数の奥行きセンサー奥行き情報を統一した座標系で表現するためのセンサーの校正を行った。

提案手法により奥行きセンサーの校正が行えることを確認したが、(1)センサー校正に使用する共通な物体点列の選択により校正結果が不安定になる、(2)使用するデータ量が多く、計算時間がかかる、という問題点がわかり、その解決方法をしている。そのため、今年度の達成度としては、当初計画の75%程度と判断した。平成23年度は、ビデオ画像からの特徴点追跡に基づく運動物体の分離手法を利用した前景領域およびトリマップ推定手法の開発を計画した。具体的には、1.過去の研究成果を改良した背景パノラマ画像の生成。2.背景パノラマ画像と入力画像との差分からの注目領域推定とトリマップ作成。3.提案手法の有効性を実ビデオ画像を用いた検証。を計画として立案した。1.については過去の手法を用いるだけではなく、新たにEMアルゴリズムを用いたクラスタリング手法を提案することで、従来手法では問題となった前景と背景の色が似ている場合でも精度を向上させることができた。2.については1.によって生成した背景パノラマ画像と各フレームとの差分から初期抽出を行い、それをグラブカットと呼ばれるグラフカット技術を画像の領域分割に応用した手法を用いて更に洗練することによって抽出精度を向上させ、それを入力として自動的にトリマップを生成することを可能とした。そして、実際のビデオ画像に提案手法を適用して精度を確認し、提案手法が有効であることを確認した。従って、平成23年度の計画として挙げた三つの項目に対して100%以上の成果をあげることができた。まず、昨年度進めた奥行きセンサーの校正手法の修正を行う。問題点への解決策として、カラー画像上で対応付けの容易な物体を使用し、その少数の対応データを用いて校正を行う。これにより、校正に使用する共通データの選択の問題と計算時間の問題を同時に解決する。第1四半期までに奥行きセンサーの校正を実現し、奥行きセンサーから得られる情報をもとに、昨年度までに提案したセグメンテーション手法にさらにシーンの奥行き情報を加えることで、セグメンテーション精度を向上させるとともに、計算時間を削減してリアルタイムで動作可能な手法を提案する。第2四半期までに提案手法の骨子を確立し、その後、実験システムを作成して提案手法の検証および、問題点の改善を行っていく。昨年度の成果は当初計画した内容を十分に(さらに発展させた成果も)達成しており、問題なく進行している。今年度以降の計画についても特に変更する必要はなく、当初の研究計画にそって更なる発展を達成できるように取り組む予定である。具体的には、更なる精度向上に関する研究に関して、「隣接するフレームの特徴点対応によるトリマップ作成手法」と「隣接するフレームの領域対応によるトリマップ作成手法」を検討する。また、処理速度を向上させる研究についても並行して進めていく予定である。提案手法の有効性確認のためのシステム作成に必要なセンサーを購入する予定である。
水素結合クラスターの電子構造

本研究では、比較的大きなサイズの分子クラスター、特に水素結合クラスターを生成させ、その構造変化と電子状態について研究する事を目的としている。金属クラスターなどでは、電子状態がクラスターサイズに敏感である事から、大きなクラスターの研究がなされているが、分子クラスターでは異性体によって電子スペクトルが複雑化するため、大きなクラスターの研究は例が少ない。分子クラスターでも、サイズの大きな極限では規則性のある結晶構造を取るはずで、水素結合性分子の場合には、水素結合による、3次元的網面構造、又はラセン構造によって、小さなクラスターでも規則性を持つようになると期待される。本研究では、大きな分子クラスターを生成させるために、液体ビーム法と、クラスター陰イオン生成とを試みた。(1)液体ビーム:20-30ミクロンのノズルから液体を真空中に噴出させる。液体ビームに色素レーザーを照射し、質量選択した共鳴多光子イオン化法によって、特定サイズのクラスターの電子スペクトルを測定する。ベンゼンなどの揮発性液体ではビームの境界領域に大きなクラスターが存在し、しかも極低温である事が確認された。しかし、イオン化時のfragmentation過程のために、特定のクラスターサイズを質量選別できず、より大きなクラスターが混在する事が結論された。フェノールなどの不揮発性分子は、液体ビーム中にレーザー照射しイオン化し、クーロン反発によって気相にとびだす事が結論された。霧吹き型のノズルによって不揮発分子の大きなクラスターを生成させる事を試みている。(2)負イオンクラスターを電子付着によって生成させたところ、いままで観測できなかった大きな分子クラスターが検出された。負イオンクラスターの光電子分光を行いつつあるが、今後負イオンを出発してその電子を脱離し、中性化してスペクトル測定する事を計画している。本研究では、水素結合性分子クラスターを、特殊なノズルを試作して、生成させ、質量選択した多光子イオン化分光法(MPI法)によって、その電子状態、分子配列を解明しようとするものである。第一段階は、クラスター生成・電子スペクトル観測用の真空装置作成で、平成4年に設計・据え付けが終了し、さまざまな調整をしつつ実験を行っている。真空装置は2室から成る。第一室はノズルから試料を噴出、ジェットとして極低温のクラスターを得るもので、ノズルを定常動作の霧吹き型を作動し、真空度を10^<-5>Torr程度に保持するために、液体窒素トラップ付きの14インチ油拡散ポンプを用いている。第二室はリフレクトロン型飛行時間型質量分析計で、現在分解能700程度で、フェノール(C_6H_5OH)分子10個程度で水素原子1個の質量差が分離できる段階で、らせん型の大きなクラスターの分析にはより高い分解能が望ましく調整を行っている。霧吹き型ノズル製作にやや時間がかかっている間に、装置の性能を試験するために、トルエン(メチルベンゼン)のS_1-S_0電子遷移を、高分解能色素レーザー(0.06cm^<-1>)を用いてMPI法によって測定した。0-0バンド付近のメチール基の内部回転によるバンドの回転エンベロープから次のような興味ある結果が得られ、現在さらに進展しつつある。(1)0-0バンドはベンゼン置換体固有の主軸に垂直の面内の遷移モーメントを持ち、基底・励起状態の分子構造はさして変化しない。(2)基底状態のメチル基の内部回転準位k=1、2はK=0とは異なった核スピン状態に属するもので、両者は別の分子であり、内部温度もかなり相違がある。(3)k=1、2からの遷移モーメントの方向はメチール基とベンゼン環を結ぶ方向で、内部回転と電子との相互作用によって生じる。

昨年度は、水素結合クラスター生成、検出用の液体ビーム、分子線装置を試作したが、いくつかの問題点があり、大きなクラスターを得るには至らなかった。本年度の当初は、この装置を用いて、シアノベンゼン、ジシアノベンゼンの、2・3量体、および水との錯体の質量選別した多光子イオン化スペクトルの測定を試みた。上記の分子は、電子受容体として重要であるが、いずれもイオン化エネルギーが大きく、その錯体の同定に質量分析法を適用するには困難があった。本研究では、波長の異なった励起用とイオン化用レーザーの2つを用いた多光子イオン化分光法によって、上記2つの分子の会合体と水との錯体の電子スペクトル測定に成功した。また、液体ビームノズルを試作し、真空中に放出させつつ、質量選別多光子イオン化法でスペクトル測定を行った。まず揮発性のメチルベンゼン、ベンゼンの液体ビームでは、ビームの近傍にレーザー光を照射して単量体、多量体のスペクトルが得られた。メチルベンゼンで見積るとその温度(回転温度)は数十ケルビンであり、室温の液体からその周囲に断熱膨張が起こっている事が確かめられた。液体ビーム自体を励起して得られたスペクトルはブロードでしかもレーザー光を強力に入射したはじめて得られるもので、液体中に高密度で発生した分子イオンがクーロン力によって液体外に飛び出したものを観測している事が結論された。現在この液体を霧状にする部分を試作している。もう一つの試みとして、分子をパルスノズルから断熱膨張的に噴出し、そこに低速電子線を照射して陰イオンを検出したところ、いままで正イオンでは検出できなかった7-アザインドールの多量体(会合数3以上)、フェノール・水の錯体(フェノールの会合数5以上)が容易に生成する事がわかった。現在光電子分光法によってこれらのクラスターの電子スペクトルを観測する事を試みている。
適正手続理念と両立する被害者保護制度の探求

平成30年度は、予定していた聞き取り調査のうち、国内分については、相手方との調整が不調で実施することができなかった。外国調査については、予定していた韓国、台湾ともに実施することができ、弁護士からの聞き取り調査だけでなく、裁判所の被害者支援の体制や被害者保護団体と弁護士が協力して行っていることなど、貴重な情報を得ることができた。また、平成29年度に実施した国内調査によって浮かび上がった被害者側の代理人弁護士と刑事弁護人との対立状況は、すくなくとも両国で仄聞した限りでは、うかがえなかった。日本の状況と両国の差がなぜ生じているのかについても分析する必要があることが分かった。国内調査未実施により生じた予算分については、被害者保護に関連する基本的な文献の購入に充てることとしたので、研究の取りまとめに向けた資料の充実ができた。平成30年度においては、当初予定していた国内調査について十分に行うことができなかったものの、外国調査については、期待以上の成果を得ることができ、また外国調査によって得た知見が、研究の取りまとめに向けて重要な意味を持つと考えられるため。平成31年度が研究の最終年度に当たるため、平成29年度、平成30年度に実施した調査研究をさらに補充する調査研究を行い、研究の取りまとめ(論文執筆等)に取り組むこととしたい。平成29年度は、研究期間の初年度であるため、年度前半を中心に、関連する文献の収集と分析、及び本研究の中心的活動である弁護士からの聞き取り調査の項目設定などを行った。年度後半に実際に実施し得た聞き取り調査は、法テラスのスタッフ弁護士経験のある弁護士1人(現在は通常の共同事務所において稼働)と、現在法テラスのスタッフ弁護士を務める弁護士4人について実施した。法テラスのスタッフ弁護士は、刑事弁護と被害者支援の活動の両方を行っているため、本研究の「被害者支援と適正手続の両立」という基本的な視座について理解を得ることができ、彼らの扱ったケースについて貴重な情報を入手することができた。とくに、犯罪被害者等給付金支給制度について、手続についての情報提供が不足している、給付金の額の減額等について合理的説明がないなどの問題点があることが分かった。また、被疑者・被告人が犯罪事実を争っている場合の被害者の手続参加については、被害者支援のみを受任している弁護士の中には、問題のある対応があることを知ることができた。被害者側、被疑者・被告人側双方から受任することがある法テラスのスタッフ弁護士及びその経験者から、無罪推定原則との関係で慎重な対応が必要であるとの回答が得られたことは、調査の成果の一つである。計画していた海外調査のうち、韓国については日程等が折り合わず、実施できなかったが、台湾については予備調査を実施し、裁判官、検察官から制度の概要を聞くことができた。本研究の成果として発表した論文等はまだないが、次年度以降に研究成果の発信に努めることとする。予定していた海外調査(予備調査)のうち、韓国については未実施であるが、協力者の手配は終えており、平成30年度において実施の見込みが立っている。さらに国内調査についても、すでに複数の調査対象の弁護士の選定を終えており、30年度中に予定通りの研究活動を実施できる見込みである。国内調査については、引き続き実施する。30年度は、弁護士会の被害者委員会を対象とする聞き取り調査も加える予定である。海外調査については、韓国と台湾について実施予定であり、いずれについても調査協力者と連絡を取り、日程等を調整することとしている。旅費及び謝金の支出が予定を下回った理由は、国内調査の対象の選定に手間取ったことと、予定していた韓国における調査が実施できなかったことによる。この分を平成30年度に繰り越して、韓国調査、台湾調査、国内調査の3つの活動を行う予定であり、30年度中には、ほぼ予定通りの支出額となる見込みである。次年度使用額が生じた理由の大半は、国内調査の相手方との調整不足である。31年度には30年度に実施予定であった数件に加え、新たに聞き取り調査の調査対象を選定して実施する予定である。外国調査については、すでに韓国、台湾ともに調査協力者への依頼を済ませており、これを着実に実施することとしたい。また、平成31年度は研究計画の最終年度であるので、研究成果の発表に向けて、必要な資料の補充に努める。
血液細胞の免疫反応および造血器腫瘍における核酸センサー分子DHX29の役割

DExD/Hヘリカーゼ・ファミリー分子に属するDHX29やDDX41は、mRNAの翻訳や腫瘍細胞の生存・増殖、細胞質内のウィルス・核酸センサーとして働いている。DDX41は単球系細胞での免疫応答や急性骨髄性白血病の病態発生に関与していることが報告されているが、DHX29も上皮系など細胞の自然免疫応答に寄与し、eIF4E/eIF4Fと協調して癌細胞で働いていることが報告されている。しかしながらDHX29の血液細胞での役割は未解明であった。そこで本研究ではヒト血液細胞ならびに造血器腫瘍におけるDHX29の役割を解明する事を試みた。DHX29は新鮮な末梢血由来各血球分画では発現がほとんど認められなかったが、分化した単球や活性化したB細胞、T細胞、NK細胞では発現上昇がみられた。造血器腫瘍細胞株については検証した10株全てにDHX29の発現亢進が認められ、造血器腫瘍患者由来検体では6例中4例と高率に発現亢進を認めた。DHX29のノックダウンは細胞増殖や免疫応答に明らかな影響を示さなかったが、DHX29と協調して働くeIF4E/eIF4Fに対する阻害剤4EGI-1は細胞株の増殖を有意に抑制し、がん遺伝子c-MYCの発現を抑制した。以上からDHX29は他の翻訳関連因子と協調して腫瘍細胞の増殖優位性をもたらし、造血器腫瘍の発生に寄与すると示唆される。この研究成果から、DHX29および転写の協調因子eIF4E/eIF4Fは造血器腫瘍の病態にも関与していると考えられ、今後造血器悪性疾患の新たな治療標的となると見込まれる。本研究では、ヒト血液細胞の自然免疫反応ならびに造血器腫瘍におけるDHX29分子の役割を明らかにすることを目的としている。平成27年度は、先ずは正常血液細胞や造血器腫瘍におけるDHX29分子の発現を、リアルタイムqPCRやウェスタン・ブロット法によって調べた。前者につては、健常者末梢血から、単球やB細胞、CD4+T細胞・CD8+T細胞、NK細胞を単離し、それぞれに応じた分化や刺激の培養も行い試料を準備した。その結果、分化させた単球に発現を認めたが、その他では発現は乏しかった。また単球由来細胞に対するLPS刺激は、特に変化が見られなかった。このことから、DHX29は、単球由来の分化細胞では機能している可能性が示唆された。他方、造血器腫瘍細胞株を幅広く10種類以上収集して発現を解析したところ、THP-1細胞とその分化させた状態を始め、多くの細胞株について強い発現が認められた。合わせて考えると、正常細胞では、限られた細胞でしか発現していないのに対し、多くの造血器腫瘍株で発現していることから、DHX29は造腫瘍性に強く関係していることが示唆された。なお、試みにTHP-1細胞においてDHX29のノックダウンを施行したところ、ノックダウンに伴い細胞数の減少が認められた。また、昨年には他の複数のグループより、同じDExD/Hヘリカーゼ・ファミリー分子であるDDX41の変異が、家族性および散発性の骨髄異形成症候群/急性白血病に多く見られることが報告された。その中の一報ではDHX29の変異も2例報告されていた。これらのことからも、DHX29が造血器腫瘍において重要な役割を果たしていることが強く示唆される。H27年度においては、血液細胞や造血器腫瘍におけるDHX29分子の発現を調べるため、正常末梢血由来の血液細胞、造血器腫瘍細胞株に加え、組織由来の血液・免疫細胞および造血器腫瘍の臨床献体などの多種多様な試料についてウェスタン・ブロットおよびリアルタイム定量PCRを実施予定であった。正常末梢血由来の血液細胞については、単球(単離直後、マクロファージおよび樹状細胞に分化後、さらにLPS刺激後)やB細胞(単離直後および抗CD40リガンド/IL-2刺激後)、CD4+T細胞・CD8+T細胞(単離食後および抗CD3/抗CD28/IL-2刺激後)、NK細胞(単離直後およびIL-2刺激後)を単離し、各細胞特性に応じた分化や活性化の培養を経て試料を準備して、DHX29の発現を調べられた。造血器腫瘍細胞株については、THP-1やK562, U937, HEL, Jurkat, MOLT4, Ramos, KIS1, U266,P716など、骨髄性およびリンパ性の約10種類の各種造血器細胞株について発現の解析が可能であった。そのほかにも約20種類の細胞株が必要に応じて準備可能となっている。組織由来の血液・免疫細胞および造血器腫瘍の臨床献体については、予想以上に検体の収集が困難であったこと、研究代表者の異動があったことから、進行が一時期遅滞し、十分な試料収集にいたらずデータ解析には至っていない。他方、H28年度予定のDHX29のノックダウンについては、必要なプラスミドなどが入手できており、いつでもプラスミドやshRNAウィルスの作成が可能な状況となっている。実際、予備実験を始めており、次年度に向けた準備が順調に進んでいる状況となっている。

平成27年度からの結果に加え、平成27年度でも、引き続き正常血液細胞におけるDHX29分子の発現を調べた結果、末梢血由来の単球やB細胞、CD4+T細胞・CD8+T細胞、NK細胞では、新鮮単離状態では発現が低かったものの、分化させた単球、活性化させたB細胞およびT細胞に発現上昇を認めたが、興味深いことにNK細胞では見られなかった。このことから、DHX29は、分化や活性化した細胞では一般的に機能している可能性が示唆されたが、NK細胞については更に検証が必要である。他方、造血器腫瘍細胞株では、THP-1細胞とその分化させた状態を始め、多くの細胞株について強い発現が認められた。そこで、DHX29に対するノックダウンを、shRNAの系を用いて検討した。準備したshRNAの5クローンのうち、2-3クローンは複数の細胞株において良好なノックダウン効果を示した。機能的には、いくつかの細胞株で増殖が低下して来ることが観察された。合わせて考えると、DHX29は、血液系細胞において分化・増殖に重要な役割を果たす分子であることが示唆される。正常細胞でのノックダウンも進行中で、臨床検体の解析の準備も進んでおり、DHX29が腫瘍により強く影響を及ぼすのかどうかは、重要な知見が得られると期待される。また、昨年には他の複数のグループより、同じDExD/Hヘリカーゼ・ファミリー分子であるDDX41の変異が、家族性および散発性の骨髄異形成症候群/急性白血病に多く見られることが報告されており、DDX41とDHX29のそれぞれの機能を同一の細胞で比較することもすすめており、その協調性、相補性の有無などの検討が可能となる。H28年度においては、H27年度に得られた発現パターンのさらなる充実に加え、血液細胞や造血器腫瘍におけるDHX29分子の機能を調べることを主眼とした。その結果、末梢血の細胞分画の新鮮単離状態および分化後や活性化後のサンプルも網羅された。昨日解析においては、shRNAシステムを立ち上げて、薬剤誘導性にノックダウンすることに成功した。その結果、機能解析のデータとして増殖および免疫反応に関するデータが蓄積されつつある。組織由来の血液・免疫細胞および造血器腫瘍の臨床検体については、研究代表者の異動があったことから遅れていたが、同意説明書の準備やサンプル入手ルートが整備されつつある。本研究では、ヒト血液細胞の自然免疫反応ならびに造血器腫瘍におけるDHX29分子の役割を明らかにすることを目的としている。前年度までの解析によって、DHX29分子の発現は、末梢血由来の各血球において新鮮単離状態では低く、分化させた単球、活性化させたB細胞およびT細胞において顕著な発現上昇を、NK細胞では軽度の発現上昇がみられた。従ってDHX29は、分化や活性化した細胞では普遍的に機能している事が示唆されたが、NK細胞については検証の余地が残った。造血器腫瘍細胞株では、多くの株について強い発現が認められ、H29年度には香川大学医学部の倫理委員会により承認が得られたことにより、造血器疾患の臨床サンプルも用いて発現を解析し、一部の造血器悪性腫瘍では発現が顕著に増加していることを認めた。また、同じDExD/Hヘリカーゼ・ファミリー分子であり、骨髄異形成症候群/急性白血病に変異が見られることが報告されているDDX41についても発現解析を行なったが、概ね発現パターンは同じであった。次にDHX29およびDDX41に対するノックダウンの効果を、shRNAの系を用いて検討した。良好なノックダウンを得られたものの、意外なことにDHX29およびDDX41ともに有意に増殖に差は見られず、THP1細胞からの複数のサイトカイン産生にも差はみられなかった。
先天性赤芽球癆の原因遺伝子によるオートファジー活性化の解析

リボソームタンパク質S19などが先天性赤芽球癆の原因遺伝子として明らかにされたが、発症メカニズムの詳細はまだ不明である。本研究では先天性赤芽球癆の原因遺伝子と細胞内物質の代謝機構の1つであるオートファジーとの関わりについて解析した。その結果、原因遺伝子の発現抑制によってオーファジーによる細胞内物質の分解が促進している可能性をin vitro培養細胞の実験系等を用いて見いだした。先天性赤芽球癆(Diamond-Blackfan anemia(DBA))は、近年その原因としてリボソームタンパク質遺伝子の変異が発見され、リボソームストレスが貧血の根幹にあることが明らかになった。申請者はこれまで原因遺伝子の1つのRPS19を発現抑制するin vitro培養モデルを構築し、赤芽球前駆細胞で細胞周期が停止することを発見してきた(2008)。また、最近ではRPS19の発現抑制でオートファジーが誘導される知見を得た。本研究では、DBAにおけるリボソームストレスに伴うオートファジーの活性化およびオートファジー誘導と赤芽球分化の関係について詳細に解析することを目的とした。U2OS細胞やK562細胞でRPS19を発現抑制するとLC3陽性小胞数の増加、II型LC3の発現増加が認められた。またU2OS細胞で電子顕微鏡レベルにおいてもオートファゴソームを調べたところ、オートファゴソームの発達が認められた。さらにPrimary骨髄造血幹細胞においてもRPS19の発現抑制によりLC3陽性小胞数が増加することが明らかにし、RPS19の発現抑制は、細胞にオートファジーを活性化することを示した。このことから、リボソームストレスとオートファジーが密接に関わり、赤芽球分化異常へ関与する可能性が考えられた。すなわち先天性赤芽球癆の原因の一つとしてリボソーム異常がオートファジーを活性化し、赤芽球前駆細胞の分子の均衡に異常を来し、分化機能を喪失させると考えられる。平成23年度末までの成果として、DBAの原因遺伝子であるRPS19の返伝子発現が細胞に与える影響の1つとしてオートファジーの誘導を観察した。(1)U2OS細胞やK562細胞でRPS19を発現抑制するとLC3陽性小胞数の増加、II型LC3の発現増加が認められること、(2)U2OS細胞で電子顕微鏡レベルにおいてもオートファゴソームを調べたところRPS19の抑制によってオートファゴソームの発達が認められたこと、さらに(3)Primary骨髄造血幹細胞においてもRPS19の発現抑制によりLC3陽性小胞数が増加することを明らかにした。これらのことからRPS19の発現抑制は、細胞にオートファジーを活性化することを示した。つまり、リボソームストレスとオートファジーが密接に関わり、赤芽球分化異常へ関与する可能性が考えられた。先天性赤芽球瘍の原因の一つとしてリボソーム異常がオートファジーを活性化し、赤芽球前駆細胞の分化メカニズムに異常を来し、赤血球造血機能を喪失させると考えられる。特に平成23年度は、in vitroで観察された現象が実際にDBA患者細胞で起こっているか確認するため、患者検体を用いた研究実施環境を整備した。DBAは100万人出生あたり4-7人の頻度であり稀少疾患であることから患者検体の入手が極めて困難な疾患であったが、DBAの遺伝子欠失同定システムを構築し、効果的診断技術を充実させた(Kuramitsuetal.Blood2012)。このことから患者検体の収集状況が著しく改善し、患者検体の入手が比較的容易になった。患者由来造血細胞を用いたオートファジー誘導のメカニズム解析を開始できた。DBAのin vitro培養細胞モデルでは、shRNAでの原因遺伝子RPS19の発現抑制によりオートファジーの活性化を引き起こす可能性がこれまでの本研究により示唆されていたが、shRNAでRPS19を抑制したU2OS細胞で電子顕微鏡写真を撮ったところ、脂質2重膜構造を持ったオートファゴソームの過剰な形成が多数確認でき、電子顕微鏡観察においてもオートファジーの活性化を確認した。Primary細胞でも同様の現象が認められるか確かめるために骨髄CD34+細胞(市販品)にRPS19のshRNAを導入し、フローサイトメーターでCD71赤芽球表面マーカーで赤芽球前駆細胞を分収し、Primary赤芽球前駆細胞におけるオートファジーマーカーLC3の発現を免疫染色にて確認した。その結果、CD71強陽性の分画でLC3小胞の数が有意に増加し、赤芽球前駆細胞でオートファジーが活性化されていることが明らかとなった。また、患者検体を用いてDBA疾患細胞内でのオートファジーの活性化について検討を試みたが、DBAは極めて稀な先天性貧血であることから患者の血液の入手は困難を極め、実験に十分な量の血液を入手することは出来なかった。そこで、これまでDBAの遺伝子解析研究等で構築したDBAの担当医師や研究者とのネットワークを活用し、DBA由来疾患iPS細胞を研究に利用できるようにする目的で、DBA疾患iPS細胞の樹立の準備に取りかかった。

現在6症例のDBA患者からiPS細胞作製の同意にまで至っており、順次樹立する計画を整えた。DBAの原因遺伝子の発現低下がオートファジーを誘導することをin vitro培養系で確認した。さらに非常に困難であると思われた患者由来細胞を用いたオートファジー誘導の確認についても、遺伝子診断技術を向上させることに成功したことから、検体入手状況が改善し研究の進展が期待された。24年度が最終年度であるため、記入しない。in vitroで観察された現象は細胞生物学的には非常に興味深い甚象であると考えられる一方で、赤芽球分化抑制とどのように関わるかという点については明確な答えは得られていない。患者で同様の現象が認められるかについて、患者検体を用いた確認が最も重要であると考えられるため、今後は患者由来細胞での確認に重点を置く必要がある。ただし、稀少疾患であるため検体入手は困難であると考えられるが、研究に必要な検体数の確保は出来ると考えられる。
「形象」と「美意識」の考察

「形」formeという言葉はプラトンの「エイドス」からはじまり、「見る」ということを基本とした思想史上でも核をなす概念である。これについては野家啓一氏が科学哲学の立場から、西田幾太郎の晩年の科学への考察を検討し、そこに「絶対矛盾の自己同一の」概念が近代科学の「形」としての物質の変化とその関係に生かされるという指摘がなされた。又、松尾大氏は「形式」という意味での形を重視し、「形式と内容」がどのように弁別されるか。具体的な文章によってその実態をさぐっている。又、松本宣郎氏が古代ローマにおけるキリスト教の形成が「形」という視点から、信仰の形が「教会」「布教」などがどのように定まっていくかが検討された。このように「形」という概念から哲学、美学、歴史の中でどのような状況を把握できるか、一つの成果が生まれている。田中英道は「形象」がマルロ-、メルロ-・ポンティというフランスの文学者たちによって美術の解釈をめぐって注目すべき論争が行なわれていることを指摘し、そこに「美意識」が共通の前提として存在し、「形」が「美術」においては「美意識」によって支えられ、芸術として論じられることを述べている。メルロ-・ポンティはマルロ-の美術における「聖性」の観念性を指摘しているが、マルロ-はその観念性-神観念に通じる-が現代において喪失しているという認識によって、美術の「形」の中にそれを求めようとしているのである。常にmise en question、疑義を問うことによって、精神の連続性を保つことがマルロ-にとっては重要なことであった。メルロ-・ポンティは「形」の自立性はすでに「古典主義」時代(これはかなり曖昧な指摘)からすでに存在し、マルロ-の言うような現代だけではないと述べている。「遠近法」の問題といい、「個性」の表現といい、基本的には絵画が成立したときから一貫したものをもっているという指摘は卓見といえる。この研究成果は1997年11月における「マルロ-の美術哲学シンポジウム」で発表された。芸術作品を検討する上において対象を「形象」として認識し、それを鑑賞する側の「美意識」と結合することによって、個々人の対象理解と研究がどのように行われるべきかが、本年の研究ポイントであった。とくに、これまで対象の「形象」をどのように考察するかを、芸術作品の個々の例を研究してきたが、本年はさらに我々が持っている「美意識」について検討した。1995年11月21日に行われた「日本美術の美学」というシンポジウムにおいて、日本の芸術作品のさまざまな「形象」と同時に、我々の側の「美意識」について、それがちょうど合致する点がどのようなものであるか、議論を行った。また1996年2月28-9日の研究会において、それぞれの「美意識」について問題にし、自然美、芸術に関して討論を行った。(1)美術史における「形象」の問題と「美意識」について、田中と阿部はそれぞれレオナルド、日本彫刻とアングルについて検討を行った。(2)美学的見地から松尾はとくに現代の美学を中心にこの問題の考察を行っている。(3)古代の芸術観を検討しながら岩田はこの問題について検討し、現代の哲学的視野から野家は考察している。(4)「形象」の科学的認識から、芸術との通底する問題を、吉田はあつかい、ローマ時代の人々の「美意識」について、当時の文献から松本は検討を行った。

「形象」という広義の研究対象の中で、「芸術」を中心に検討を行ってきた。「芸術」を創造する「美意識」、それを解釈する「美意識」の問題を、享受者の立場において如何なる働きかけがなされるかを検討してきた。これらについては個々の論文において報告されるが、とくにメルロ-・ポンティーの述べる「身体」論は、これまでも二元論的(精神と肉体)な「形象」創造や鑑賞態度を、そこに「身体」概念を注入することによって、全体的な感受の仕方があること、単に論理的な理解だけでなく、感性的な受け入れ方を重視する方向で考察された。(1)美術史における「形象」の問題と「美意識」について、マルロ-の美術思想、メルロ-・ポンティーの批判について言及しながら検討がなされた。また、東西の美術史上の具体的検討がなされた。(2)バウムガルテンの美学思想を検討しながら、形象の問題を考察した。(3)現代の現象学的立場から「形象」と「美意識」を検討した。(4)「形象」の科学的認識から科学史との関わりの検討を行った。また西洋古代史の調査を通して、「美意識」がどのように成立していったかを当時の文献から検討した。