hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Cathepsin Kの癌骨転移と腫瘍進展における役割

平成26年度までにmicro-CTにて形態を計測し解析する必要があったが、CTが頻回に故障し、修理に長期間を必要とした。腫瘍内にどの程度のマクロファージが遊走され、前駆破骨細胞がどのように存在し、また腫瘍関連マクロファージ(TAM)や腫瘍関連線維芽細胞(TAF)が存在し病態に関与しているかの調査を、今後速やかに進めていきたい。整形外科学今後、乳癌細胞を同様にマウスに注射して2つの癌腫を用いて研究を進めながら、結果を報告していく予定である。更にマウスの数を増やし、M-CSF,マクロファージ表面受容体(CD68・CD163・CD206), TAM marker (F4/80・CD34), TAF marker(FAP・FSP・SMA・Tn-C・Tsp-1・desmin・SL-1などのマーカーを染色できるように調整している。Ctsk-/-マウスにて骨転移モデルを作製し、転移巣について観察した。CTK阻害剤による骨転移巣制御効果あるいは抗腫瘍効果の有無を今後調べる予定である。CTK阻害剤は骨破壊抑制効果ばかりか、骨腫瘍組織量が減少したという報告や、更に、CTK阻害剤は骨転移巣内で腫瘍成長因子を減少させる報告もされている。in vitroにおいてCTK阻害剤が癌細胞のinvasionを抑制したことが報告されている。今後in vivoを中心としてCTK阻害剤投与が骨転移や他の転移巣を抑制するかを調べていく予定である。平成25年度は肺癌と乳癌細胞を使用して骨転移マウスモデルを作製し、破骨細胞や腫瘍細胞から産生されるCtskの役割を明らかにすることでした。810週齢の雌のCtsk欠損マウスと野生型マウスを供給することが、比較的困難な時期がありました。脛骨内に注射し骨転移モデルを作りましたが、肺癌細胞の成長が早く、ある程度骨破壊が進行した最適な時期を特定することや、免疫染色に様々な抗体を使用するため、たくさんの検体を必要としたことなどが、遅れている原因と考えています。平成25年度までにmicro-CTにて形態を計測し解析することや、腫瘍内にどの程度のマクロファージが遊走され、前駆破骨細胞がどのように存在し、また、腫瘍関連マクロファージ(TAM)や腫瘍関連線維芽細胞(TAF)が存在し病態に関与しているか調べることを目標としておりましたので、今後速やかに進めていく必要があります。・故障によりμCTを十分に使用できなかったため、未使用額が生じた。骨転移や他の部位の転移巣において、腫瘍微小環境で腫瘍伸展に関与するマクロファージがどの程度関与するかを調べていく必要があります。これらと破骨細胞との関係も調べる必要があります。これらは腫瘍関連マクロファージ(TAM)や腫瘍関連線維芽細胞(TAF)といわれ、これらのマーカーで転移巣の標本を免疫染色して関連性を解明していきます。また、CTK阻害剤による骨転移巣制御効果あるいは抗腫瘍効果の有無を今後調べる予定です。CTK阻害剤は骨破壊抑制効果ばかりか、骨腫瘍組織量が減少したという報告や、更に、CTK阻害剤は骨転移巣内で腫瘍成長因子を減少させる報告もされています。in vitroにおいてCTK阻害剤が癌細胞のinvasionを抑制したことが報告されています。今後in vivoを中心としてCTK阻害剤投与が骨転移や他の転移巣を抑制するかを調べていく予定です。・mRNAを解析するためのプライマーやreal time PCRの試薬およびWesternblootのための試薬の購入、μCTを使用して骨病変の変化を調べるために研究費を使用予定である。
高分子薄膜太陽電池におけるフラーレン誘導体の両極輸送機構の解明

共役高分子であるpoly(ρ-phenylenevinylene)誘導体(MDMO-PPV)とフラーレン誘導体(PCBM)を用いたブレンド膜のマイクロ秒領域における過渡吸収測定を行った。その結果、フラーレン濃度が高い系では、電荷種として従来考えられてきた共役高分子正孔ポーラロン、フラーレンアニオンに加えて、さらにフラーレンカチオンも生成していることを見出した。すなわち、これまで電子輸送のみを担うと考えられてきたフラーレンが電子のみならず正孔をも輸送していることを分光的に初めて明らかにした。これは有機薄膜太陽電池におけるフラーレンの両極輸送性を実証した初めての例である。さらに上述のフラーレンカチオンの生成機構を解明するため、イオン化ポテンシャルの異なる種々の共役高分子を用いて、ナノ秒からミリ秒にわたる広時間帯域の過渡吸収分光法により電荷種の生成過程と分率の測定を行った。その結果、フラーレンカチオンは共役高分子からフラーレンへの正孔注入によって生成していることを明らかにした。また、フラーレンカチオンの平衡分率は用いる共役高分子のイオン化ポテンシャルの大きさによって決定されることから、正孔注入はフラーレンHOMO準位の広いバンド幅と大きな縮退度によって起きていることを明らかにした。この研究では、高分子薄膜太陽電池の光電変換機能において重要な役割を果たしている共役高分子/フラーレン接合界面での電荷の輸送機構を、過渡吸収分光法を駆使して解明してきた。このことは有機薄膜太陽電池では界面の物性が重要な役割を担っていることを示しており、有機トランジスタなどバルク物性が重要な役割を果たす他の有機電子デバイスとは異なる有機薄膜太陽電池のならではの特徴を示すことができた。この研究は高分子薄膜太陽電池の動作素過程に新たな物理的描像を与え、理解を深めるという学術上の成果のみならず、高分子薄膜太陽電池の設計指針を提示するという応用上寄与するところも少なくない。当初計画では全時間領域をカバーできる過渡吸収分光装置の構築と、これまでとは異なるイオン化ポテンシャルを持つ共役高分子を用いてフラーレン誘導体の両極輸送性を検討する予定でった。これに対し、本年度は早期に過渡吸収分光装置の構築が終了し、狭バンドギャップ高分子PCPDTBTとフルオレン系共役高分子N-P7の2つの系についてフラーレン誘導体の両極輸送性を検討することができた。また、それに留まらず、理論計算を用いた検討の結果、この両極輸送性が高分子からフラーレンへのホール注入によって起きているという現象論のみならず、ホール注入過程の機構という本質的な議論が構築できた。さらに、この議論は共役高分子-フラーレン型太陽電池だけでなく、有機薄膜太陽電池一般に適用できるものであるため。本研究課題は本年度が最終年度である。有機薄膜太陽電池の研究において、その動作機構を理解することは設計指針の確立のために重要である。そこで、高分子薄膜太陽電池におけるフラーレン誘導体の両極輸送機構の解明を目指して研究を行った。本年度は、近赤外光を吸収できる狭バンドギャップ高分子PCPDTBTとフラーレン誘導体PCBMとのブレンド膜における電荷生成および再結合の過程を高感度過渡吸収分光法によって研究した。この系に生成した電荷キャリアをナノ秒およびマイクロ秒時間領域で測定した。その結果、ナノ秒時間領域においてはいずれの系においてもPCPDTBTカチオンとPCBMアニオンのみがみられた。このことは、この時間領域においては、フラーレン誘導体が電子のみを輸送していることを示している。ところが、マイクロ秒時間領域においては電荷組成が異なっていた。すなわち、膜中のPCBM分率の低い系では引き続きPCPDTBTカチオンとPCBMアニオンのみがみられた一方、PCBM分率の高い系では両者に加えてPCBMアニオンも観測された。そして、正電荷キャリア全体に占めるPCBMカチオンの割合は時間の経過とともに増大することが分かった。このことは、マイクロ秒時間領域において、PCBMが電子のみならずホールをも輸送していることを示している。これらのことから、この系におけるPCBMカチオンはPCPDTBTドメインからPCBMへのホール注入によって生成していると結論づけた。この成果はこれまで不明だったフラーレンカチオンの生成機構を明らかにした初めての例である。このことは有機薄膜太陽電池の動作機構の解明、および新機軸の太陽電池の設計指針構築において重要な情報であると考えられる。本年度も引き続き、近赤外光を吸収できる狭バンドギャップ高分子PCPDTBTとフラーレン誘導体PCBMとのブレンド膜における電荷生成および再結合の過程を高感度過渡吸収分光法によって研究した。特に本年度はこれまで測定が行えなかったナノ秒時間域における過渡吸収測定を試みた。この目的のために新規システムを構築し、測定を行った。その結果、可視から近赤外領域にかけて幅広い波長域にわたったナノ秒過渡吸収測定が行えるようになり、いままで得られなかったこの時間領域での過渡吸収スペクトルを得ることに成功した。この結果を用いて解析を行った結果、この系におけるPCBMカチオンはPCPDTBTドメインからPCBMへのホール注入によって生成していると結論づけた。また、PCPDTBTだけではなく、これまでにPCBMカチオンの生成が確認できたMDMO-PPVブレンドについても統一的な理解を得るために光電子分光法を用いた検討を行った。それぞれの材料のHOMO準位のエネルギーおよびバンド幅を光電子分光の一種である光量子収率分光を用いて測定した。

その結果、平衡状態でのPCBMカチオン分率と用いる共役高分子のHOMO準位との間に相関があることがわかった。このことを合理的に説明するために、ホール輸送の計算機シミュレーションを行った。その結果、実験的に得られた平衡PCBM分率のHOMO準位依存性をホール注入過程によって合理的に説明することができた。以上の通り、本年度は高分子薄膜太陽電池におけるフラーレン誘導体の両極輸送機構について、現象論的のみならず、物理的描像に基づいた解明を行った。この結果、特定の系のみならず、共役高分子-フラーレンブレンド太陽電池一般に適用できる知見が得られたことは非常に意義があるものと考えられる。共役高分子であるpoly(ρ-phenylenevinylene)誘導体(MDMO-PPV)とフラーレン誘導体(PCBM)を用いたブレンド膜のマイクロ秒領域における過渡吸収測定を行った。その結果、フラーレン濃度が高い系では、電荷種として従来考えられてきた共役高分子正孔ポーラロン、フラーレンアニオンに加えて、さらにフラーレンカチオンも生成していることを見出した。すなわち、これまで電子輸送のみを担うと考えられてきたフラーレンが電子のみならず正孔をも輸送していることを分光的に初めて明らかにした。これは有機薄膜太陽電池におけるフラーレンの両極輸送性を実証した初めての例である。さらに上述のフラーレンカチオンの生成機構を解明するため、イオン化ポテンシャルの異なる種々の共役高分子を用いて、ナノ秒からミリ秒にわたる広時間帯域の過渡吸収分光法により電荷種の生成過程と分率の測定を行った。その結果、フラーレンカチオンは共役高分子からフラーレンへの正孔注入によって生成していることを明らかにした。また、フラーレンカチオンの平衡分率は用いる共役高分子のイオン化ポテンシャルの大きさによって決定されることから、正孔注入はフラーレンHOMO準位の広いバンド幅と大きな縮退度によって起きていることを明らかにした。この研究では、高分子薄膜太陽電池の光電変換機能において重要な役割を果たしている共役高分子/フラーレン接合界面での電荷の輸送機構を、過渡吸収分光法を駆使して解明してきた。このことは有機薄膜太陽電池では界面の物性が重要な役割を担っていることを示しており、有機トランジスタなどバルク物性が重要な役割を果たす他の有機電子デバイスとは異なる有機薄膜太陽電池のならではの特徴を示すことができた。この研究は高分子薄膜太陽電池の動作素過程に新たな物理的描像を与え、理解を深めるという学術上の成果のみならず、高分子薄膜太陽電池の設計指針を提示するという応用上寄与するところも少なくない。当初計画では全時間領域をカバーできる過渡吸収分光装置の構築と、これまでとは異なるイオン化ポテンシャルを持つ共役高分子を用いてフラーレン誘導体の両極輸送性を検討する予定でった。
遺伝子操作による病原糸状菌の生成する植物細胞壁分解酵素の制御

カンキツbrown spot病は、欧米、中近東、オセアニア諸国を中心に発病し、我が国では現在まで本病の発病は報告されていないが、本病原菌の主要病原性因子である宿主特異的毒素を用いた感受性試験により、国内にも感受性を示す品種(イヨカン、ポンカン等)が多く栽培されていることが明らかとなった。そこで本病が国内で発病した際に迅速に対応し、また早期防除を行うために、本病害の感染機構における病原菌と宿主植物間の相互作用についての基礎研究を進めている。本年度に進展させた研究項目をあげたい。1)標的遺伝子破壊法によendoPG欠損株の作製およびその解析本研究室で単離したendoPG、およびその遺伝子をもとに相同組換えを介した標的遺伝子破壊を行った。破壊株は、標的としたendoPG遺伝子の発現、endoPGの生成ともに欠落していた。この変異株と野生株の病原性には差が見られず、本酵素の単一欠損は病原性に影響を与えないことが明らかとなった。これらの結果は他のいくつかの直接貫入型の病原糸状菌の例と一致した。2)カンキツポリガラクツロナーゼ阻害蛋白遺伝子(PGIP)のクローニングと全塩基配列の決定、および発現系の構築PGIP遺伝子は植物の細胞壁構成蛋白であり、endoPGと反応して宿主の抵抗反応を誘導することが知られる。カンキツにおいてbrown spot病菌の生成するendoPGとどのような関係にあるかを知るため、6品種から11のPGIP遺伝子の配列を決定し、DDBJを通じてデータバンクに登録した。また、これらの遺伝子の発現系の構築のためにpET発現ベクターを用い、PGIP活性を保持する発現産物を得た。またこの発現産物を用いた抗体の作製にも成功し、この抗体はカンキツ葉のPGIPを認識した。カンキツbrown spot病は、欧米、中近東、オセアニア諸国を中心に発病し、近年重要病害の一つとして各国で大きな被害を与えている。我が国では現在まで本病の発病は報告されていないが、本病原菌の主要病原性因子である宿主特異的毒素を用いた感受性試験により、国内にも感受性を示す品種(イヨカン、ポンカン等)が多く栽培されていることが明らかとなった。本研究においては既に、1)brown spot病菌と生成するエンド型ポリガラクツロナーゼ(endo PG)の単離、2)単離酵素のN末端配列とendoPGモチーフプライマーを用いたPCRによるendoPG遺伝子の部分増幅に成功した。本年度は、1)単離したendoPG遺伝子を用いた標的遺伝子破壊法によるendoPG欠損株の作製およびその解析、2)カンキツポリガラクツロナーゼ阻害蛋白質遺伝子(PGIP)のクローニングと全塩基配列の決定、3)カンキツ抵抗性遺伝子の一つであるリポキシゲナーゼ(LOX)遺伝子のクローニングに成功した。endoPG欠損株の作製については、単離した約800bpのendoPG遺伝子を形質変換ベクターに組み込み、brown spot病菌のプロトプラストを用いて形質転換を行った。この際、プラスミド中のendoPG遺伝子が菌ゲノム中のendoPG遺伝子と相同組換えを起こし(標的遺伝子破壊法)、形質転換体数の約10%の割合でendoPG欠損株が得られた。この変異体の一つについて組み換え様式を解析した結果、ゲノムのendoPG遺伝子領域に2コピーのプラスミド(endoPG遺伝子プラス形質転換ベクター)が挿入され変異を起こしたことが明らかとなった。現在、その変異体の酵素生成能の欠損を確認している。PGIP遺伝子は植物の細胞壁構成蛋白であり、endoPGと反応して宿主の抵抗反応をを誘導することが知られ、カンキツにおいてbrown spot病菌の生成するendoPGとどのような関係にあるかを知るため、PGIP遺伝子のクローニングを試みた。他植物からとられた既存のPGIP遺伝子のモチーフ部分をプローブにしたPCRの応用によりカンキツ品種ラフレモン、温州、イヨカンから開始、終始コドンを含む全域のゲノム配列(988bp)を決定した。また、RT-PCRを用いてラフレモンからLOX遺伝子を増幅し、その部分配列も決定した。2)カンキツポリガラクツロナーゼ阻害蛋白遺伝子(PGIP)のクローニングと全塩基配列の決定、および発現系の構築PGIP

遺伝子は植物の細胞壁構成蛋白であり、endoPGと反応して宿主の抵抗反応を誘導することが知られる。カンキツにおいてbrown spot病菌の生成するendoPGとどのような関係にあるかを知るため、6品種から11のPGIP遺伝子の配列を決定し、DDBJを通じてデータバンクに登録した。また、これらの遺伝子の発現系の構築のためにpET発現ベクターを用い、PGIP活性を保持する発現産物を得た。またこの発現産物を用いた抗体の作製にも成功し、この抗体はカンキツ葉のPGIPを認識した。
Tomosynthesisを応用した口外法による齲蝕診断法の確立に関する研究

歯のう蝕の診断には従来口の中にフィルムを入れてX線撮影を行う口内法が使われてきた。この方法は異和感が強い。この研究では口の外に検出器を置きX線検査する方法(TACT法およびVT法)を考案し、その診断能力について検討した。その結果VT法、TACT法ともに従来のX線検査法と同等の診断の能力があり、かつ被曝は従来歯科で汎用されているパノラマ撮影法の2倍程度であることが示された。これよりこのう蝕診断法は臨床に有用なことが示された。Tomosynthesisといわれる原理を応用したtuned aperture computed tomography(TACT,VT)はX線発隼装置と、被写体を透過後のX線をとらえるセンサーを用い、これを一対として被写体に対して角度を変えた複数の画像を撮影し、それらの画像をコンピュータ上で重ね合わせるロとで任意の断面の画像を作成するシステムである。解像度が高く、しかもCTでみられる歯冠修復物などのメタルアーチファクトが生じないとされている。本研究ではこのTACTを口腔外から応用(口外法TACT)し隣接面う蝕を診断するシステムを検討することを目的としている。昨年まで基礎的な検討を行ってきたが、本年度は新しいX線センサー一式を購入しその感度と撮影条件とについて検討してきた。撮影条件の検討項目としては、投影画像の投影枚数、投影角度、被写体の位置付け、各投影を撮影するときのX線の照射条件について抜去歯をモデルとして検討した。投影枚数は最大の11枚で、投影角度が40。の時が良好な画像が得られた。被写体の位置づけは、反対側と検査側が平行になるとその障害陰影のため画質が低下しており、少し被写体を傾けた方が良好な画像が得られた。その角度は約10°程度であった。X線照射条件は、被写体が抜去歯のためそのまま患者には対応しないが、60kV、2mAで十分と考えられた。一方投影画像から断層画像を再構成する際のアルゴリズムは、新しいStatistical inversion法(Bayesian inversion法)を用いてみたが、従来の方法と比べ明らかに良くなっているとは断定できなかった。来年度かけて、その理由を解析し、また実際の被曝線量についても検討していく予定である。本研究ではTomosynthesisといわれる原理を応用したtuned aperture computed tomography (TACT)を用いて口腔外撮影法(口外法)でのう蝕の画像診断を検討するとこを当初の目的としていた。しかし、研究開始後VT法というTACT法に近似の新たな断層画像作製・診断法が提唱された。そこで抜去小臼歯を試料として隣接面齲蝕の診断能についてVT法とTACT法との比較をまずおこなった。反対側の歯列がない理想的な状態ではTACT法とVT法ではほとんど差がなかった。一方反対側がある実際の臨床に近い状態では、VT法がTACT法より良好な診断能を示した。さらに、VT法は撮影が半自動化されており、完全にマニュアルであるTACT法より臨床応用の可能性が高い。よってVT法を用いた場合の検討を更に進めることとした。検討項目としては、撮影時の投影枚数の診断能におよぼす影響、画像処理のおよぼす影響、被曝線量を主な点とした。診断能についてはROC曲線下面積(Az)を指標とした。結果をまとめると、VT法単独、とVT法に専用の画像処理を追加した場合(VT+Sharp)で、明らかな有意差は出なかったもののVT+Sharpが良好な結果となった。VT+Sharpで投影数を5,7,9,11枚と増やしていくとAzの値は0.77、0.60、0.69、0.66と変化した。いずれも明らかな有意差は認めなかったが、投影数が多い9か11が良好な結果を示した。一方通常の口内法撮影によるフィルム読影のAz値は0.66であった。被曝線量は撮影部位により変動するが、11枚投影でパノラマX線撮影の12枚の線量であった。以上より、VT+Sharp法を応用すると、診断能を落とすことなくかつ被曝線量もそれほど大きくない状態で、隣接面齲蝕の診断が口外法でできることが示された。
膜糖蛋白抗原に対する放射性同位元素(RI)標識抗体を用いた新しいがん治療法の開発

放射性同位元素(RI)標識モノクローナル抗体を用いる腫瘍特異的な癌治療法の基礎的検討を、放射線感受性の高い(1)悪性リンパ腫、(2)卵巣癌をモデルとして、行った。(1)悪性リンパ腫Bリンパ球細胞表面抗原CD20に対するモノクロナール抗体を放射性ヨードで標識。悪性リンパ腫細胞との結合を検討したところ、80%以上のヨード標識抗体が悪性リンパ腫細胞に特異的に結合すること、血中にはCD20抗原が検出されないことが確かめられた。本研究で使用したCD20抗原に対する抗体はRI標識抗体による安静リンパ腫の治療に適していると考えられた。(2)卵巣癌卵巣癌の腫瘍マーカーCA125抗原に対するモノクローナル抗体を放射性ヨード、テクネシウム(^<99m>Tc)で標識。本学倫理委員会の許可を得て卵巣癌患者に投与したところ、RI標識抗CA125抗体が卵巣癌腫瘍に集積すること、その分布はMRIによる腫瘍成分とよく一致することが明かとなった。そこで遺伝子工学の手法で抗体の大部分をヒト型化したキメラ抗体および抗体のうち抗原と反応するアミノ酸のみより成るsingle chain抗体を作製したところ、CA125抗原との結合性が保たれていることが確かめられた。キメラ抗体やsingle chain抗体はくり返し投与が可能であり、RI標識抗体の臨床応用に有力な手技になると期待される。
2010年代における外国人留学生のメディア利用と異文化適応についての研究

2010年代に入り、世界的なモバイルメディアの普及とメディア環境の変化により、多くの人々の社会性が変化を受けている。とりわけ、外国人留学生のSocial Activityは、モバイルメディアの影響が強く、彼(女)らの友人関係、異文化適応、ニュース視聴は大きく様変わりしている。本研究では、上記の3点(友人関係、異文化適応、ニュース視聴)に着目して、彼(女)らの社会生活の実態を理解することを目標とする。留学生の留学満足度は、学業成功もさることながら、ホスト国の友人作りの成否によるところが大きく、彼らのホスト国での社会生活を如何に有意義なものにするかが、受け入れ国側の課題となっている。CMCやSNSの発展は,外国人留学生の社会生活を豊かにするという観点に立つ研究が多い一方で,逆の指摘を行う研究も多く,その評価は定まらない.留学生のモバイルメディアの利用実態を理解することは必要があると考える。本研究では,外国人留学生のSNS利用において,ニュース視聴に焦点をあてたアンケート調査を行い,ホスト国/留学生/母国の友人との人間関係との相関,Socio-Cultural Adaptationとの相関を分析し,さらに,ニュース視聴のスタートページのデフォルト言語との関連について議論を行う.また、ホスト国/母国のニュース視聴の理由についても、分析を行った。調査の結果、ホスト国/母国のニュース視聴と対応する友人との人間関係には,強い因果関係があることが推測され,ホスト国ニュースを視聴することがホスト国での社会関係に強く影響する要因となっていることが示唆される.また,ニュース視聴のスタートページの言語選択は,滞在期間,留学生活で感じる困難さ,母国配信のニュース視聴の影響下にあると考えられる.さらに、ニュース視聴の理由については、国際的に広い視野を持ってニュース視聴を行う者の方がホスト国の友人との交流の頻度が高いことが示された。本研究の目標は、外国人留学生のメディア利用の実態と彼(女)らの異文化適応についての相関を明らかにする事である。アンケート調査を用いて、留学生の文化社会的な実態を明らかにしつつ、メディア利用に起因する問題の所在を解き明かすことが肝要なプロセスとなる。その準備的な段階として、勤務校(新潟大学)に所属する中国人留学生を中心に、予備アンケートを行った結果、彼(女)らのパーソナルなメディア利用やニュース視聴の傾向と異文化適応との間に相関が見られた。さらに、若干名へインタビューを行った結果、パーソナルなメディア利用とニュース視聴の間にも、相応の関連があることが示唆された。このことは、留学生がメディア利用のあり方によって、異文化適応の度合いに較差を生じさせ、さらにその較差を拡大してゆく傾向にあることを推察させるものである。2017年春より、異文化適応に関する先行研究の検討を行いつつ、外国人留学生に対するアンケート調査の文言の作成を開始した。文言の翻訳においては、ダブルチェックを繰り返しつつ、文言の平易さと汎用性を目指して、予備調査を繰り返し、メディア利用に関する設問案を作成した。異文化適応に関する指標として、Berry&Kim(1988)のacculturation理論を応用したLi et al.(2013)の34個の設問を活用し、また、Ward &Kennedy (1999)のSocio-cultural adaptationの40個の設問を活用して、外国人留学生の日本文化への適応の度合いを測ることにした。これらを用いて、新潟大学に所属する120人以上の中国人留学生にアンケート調査の参加を依頼し、その中の107名から回答を得ることが出来た。被験者からのアンケートの文言に対する反応は、概ね良好であり、今後は被験者の範囲を拡大し、他大学の留学生への参加協力依頼を進めていくことは可能であると推測される。得られている調査結果は、概ね予想に近いものが得られているものの、ネット、メディアを取り巻く環境やサービスの変化は著しく早いため、時代の状況に合わせた文言の修整を適宜行う必要があり、依然、緊張感を持って取り組んでいく必要がある。29年度は、アンケート調査の集計と研究発表を行った。新潟大学の留学生、並びに28年度中に協力依頼を行った2つの大学(九州大学留学生センター郭俊海先生、埼玉大学国際企画室中本進一先生)から得たアンケート結果を基に分析を行い、その中間的成果の発表を行った。代表者と分担者の勤務校である新潟大学の留学生センターはもちろんのこと、他大学の両先生、ならびに留学生対応の事務方の人々に大変お世話になり、アンケート用紙の配布から、回答、回収までをスムーズに行うことが可能となった。感謝申し上げる次第である。2017年社会情報学会(SSI)学会大会(2017年9月16-17日、駒澤大学)において、研究発表(「2010年代の外国人留学生のSNS利用、ニュース視聴、異文化適応」)を行い、活発な議論を行った。統計の取り方や、日本と他のアジア諸国の人々のSNSの利用実態の差、留学生が置かれているメディア環境と日常的慣行の違いなどが議題となり、留学生のメディア利用と彼(女)らの適応状態に関する総合的な理解が深化する場となった。3大学においてアンケート結果については、立案時の当初予測通りの部分もあったが、一方で、予想を覆す結果が多分に含まれていたため、分析方法を見直す必要性に迫られており、現在もその方法論を検討中である。当初の留学生の適応モデルに即して立案した予測が、不備にいたった原因をつきとめるべく、現在、留学生に対するインタビューをさらに綿密に行っている段階である。

上記で述べたように、当初予想を覆すような調査結果を一部含むため、論文作成、投稿には至らず、再びインタビューを通じて、留学生の考え方の理解を深め、新たな分析方法、あるいは、新たな調査方法を立案している段階にある。これまで行ってきた調査プロセスそのものは、正しい手順を踏んでいるため、元になった適応モデルの理解、あるいはモデルそのものに不備があることも考えられ、現在、その原因の究明に努めている。見かけ上は停滞しているものの、現在行っている検討は、世界的な留学生の適応モデルに、一定の考察を投げかけるきっかけになる可能性を含んでおり、考究をさらに続けていく必要があると考えている。2010年代に入り、世界的なモバイルメディアの普及とメディア環境の変化により、多くの人々の社会性が変化を受けている。とりわけ、外国人留学生のSocial Activityは、モバイルメディアの影響が強く、彼(女)らの友人関係、異文化適応、ニュース視聴は大きく様変わりしている。本研究では、上記の3点(友人関係、異文化適応、ニュース視聴)に着目して、彼(女)らの社会生活の実態を理解することを目標とする。留学生の留学満足度は、学業成功もさることながら、ホスト国の友人作りの成否によるところが大きく、彼らのホスト国での社会生活を如何に有意義なものにするかが、受け入れ国側の課題となっている。CMCやSNSの発展は,外国人留学生の社会生活を豊かにするという観点に立つ研究が多い一方で,逆の指摘を行う研究も多く,その評価は定まらない.留学生のモバイルメディアの利用実態を理解することは必要があると考える。本研究では,外国人留学生のSNS利用において,ニュース視聴に焦点をあてたアンケート調査を行い,ホスト国/留学生/母国の友人との人間関係との相関,Socio-Cultural Adaptationとの相関を分析し,さらに,ニュース視聴のスタートページのデフォルト言語との関連について議論を行う.また、ホスト国/母国のニュース視聴の理由についても、分析を行った。調査の結果、ホスト国/母国のニュース視聴と対応する友人との人間関係には,強い因果関係があることが推測され,ホスト国ニュースを視聴することがホスト国での社会関係に強く影響する要因となっていることが示唆される.また,ニュース視聴のスタートページの言語選択は,滞在期間,留学生活で感じる困難さ,母国配信のニュース視聴の影響下にあると考えられる.さらに、ニュース視聴の理由については、国際的に広い視野を持ってニュース視聴を行う者の方がホスト国の友人との交流の頻度が高いことが示された。先述のように、勤務校における予備調査の実施経過と得られた結果の両方が良好な状態であるため、今後は、他大学の留学生センターに協力を募り、他大学の留学生にも協力を依頼することで、被験者数の大きな調査として、より説得力のあるデータ作成に注力する予定である。既に、埼玉大学(留学生センターの中本教授)や九州大学(郭教授)などに協力依頼済みであり、アンケート結果の到着を待っている状態である。データが得られたならば、さらにそれらの大学の留学生の一部にインタビュー調査を依頼し、ネット利用やニュース視聴の傾向とその動機の聴取ができるかどうかの可能性を探りたいと考えている。現在、新しい留学生の適応モデルの構築に向けて、調査方法と項目の洗い出しを行っている。
地方自治体との連携による歴史的建築データベースの活用に関する研究

国・都道府県・市区町村による指定・登録文化財及び未指定・未登録の歴史的建造物39456件の基礎データを作成した。更に位置情報及び画像情報システムを構築し、東北6県における当該建物の情報を入力した。2008年7月24日の岩手県沿岸北部を震源とする地震の災害調査によって、本データベースの有用性を確認することができた。2011年3月11日に発生した東日本大震災による歴史的建造物の被害調査では、本データベースが基本台帳として活用されている。調査は、日本建築学会建築歴史・意匠委員会、文化庁、地方公共団体、建築関連諸団体が連携して進めている。平成20年度は以下の諸点について研究・調査活動を行った。1.歴史的建築の把握過去に行われた各種調査報告書(民家及び近世社寺緊急調査報告書は一次リストから全て、近代和風及び近代化遺産調査報告書は二次リスト以上)で未入力のものを追加し、国指定・登録、道県・市区町村指定・登録の確認と更新作業を行った。また、市町村合併による地名の変更を進めた。2.対象建築の個別基礎データの収集町屋8件、民家1件、寺院1件、近代建築1件の実測調査を実施した。また、栗原市に所在する歴史的建築で、各種報告書に掲載されていないもののデータを新たに収集し、入力した。3.歴史的建築の耐震性能評価町屋9件、寺院1件、近代建築1件について常時微動観測調査を実施し、各建物の振動特性を解析した。4.データベースシステムの活用2008年6月14日の岩手・宮城内陸地震及び2008年7月24日の岩手県沿岸北部を震源とする地震の災害調査において本データベースを活用した。短期間の内に、合わせて412件の歴史的建築の被害状況を確認することができ、本データベースの有用性を改めて確認することができた。5.データベースシステムの可能性についての検討宮城・秋田両県下の自治体、NPOへデータベースの利用を働きかけると共に利活用方法について協議し,各団体との連携に向けてデータベースのシステム及び仕様を使い易いように変更した。また、2008年11月にシンポジウムを2回開催し、本データベースの必要性・有用性を示すと同時に各方面から様々な意見を収集した。平成21年度は以下の諸点について研究・調査活動を行った。2.対象建築の個別基礎データの収集寺院建築2件、神社2件、近代建築5件の実測調査を実施した。また、栗原市に所在する歴史的建築の所在確認調査を市教育委員会との共催で実施した。3.歴史的建築の耐震性能評価三重塔3基、近代建築4棟について常時微動観測調査を実施し、各建物の振動特性を解析した。4.シンポジウムの開催日本建築学会大会において「歴史的建築リストの可能性学会・行政・市民との連携に向けて」と題する研究協議会を開催し、DBを利活用、一般公開する上で求められるもの(画像情報、位置情報など)や人的繋がりについて検討し、今後の課題や新たな可能性について協議した。また、日本建築学会東北支部歴史・意匠部会において、「歴史的建造物の固有振動について」と題する研究会を開催した。5.データベースシステムの設計変更画像情報や位置情報を取り込めるようにするため、また行政・市民との連携や一般公開に備えてシステムの設計変更を進めた。平成22年度は以下の諸点について研究・調査活動を行った。1)歴史的建築の把握北海道及び東北6県において過去に行われた各種調査の報告書等に記載された歴史的建築で未入力のものをデータベースに追加した。また、宮城県栗原市で現地調査を実施し、未だ学術的な調査がされていない歴史的建築の存在を確認した。2)対象建築の個別基礎データの収集想定される宮城県沖地震の震源域に比較的近い栗原市において、文化財に指定・登録されていない建物で地域の景観形成上または建築史上重要なものを選定して実測調査を実施し、平面図、断面図などの基礎データを収集した。また、位置情報システム及び画像情報システムを構築し、東北6県の建物の位置情報及び画像情報を入力した。3)データベース・データベースシステムの活用平成23年3月11日に発生した東日本大震災による歴史的建築の被害調査を行うにあたり、本データベースが基本台帳として活用されている。調査は、日本建築学会建築歴史・意匠委員会や建築関連諸団体と連携して進められている。
遺伝子組換え樹木:野外試験の海外調査

キシログルカナーゼ遺伝子を発現する組換えユーカリをイスラエルの圃場で野外試験した。キシログルカナーゼ遺伝子を発現する組換えマンギウムはインドネシアの圃場で野外試験する予定である。仏国、スペイン、米国、カナダにおける組換え樹木野外試験の状況と比較するとともに解析した。海外の隔離圃場で植栽されている組換え樹木に関する調査を行う。インドネシア科学院では、セルラーゼ発現するファルカータの作出に成功した。キシログルカナーゼを発現するアカシアも作出中。現在はまだ栽培試験中であるが、これら遺伝子組換え樹木はP1レベルの特定網室の中で栽培試験に入った。イスラエルCBDテクノロジーは、ヘブライ大学と共同でキシログルえいカナーゼを発現するユーカリの作出に成功した。もう既にP1レベルの特定網室の中で環境評価試験が十分に行われており、成長が早いことやセルロース含量が高いことはポプラの場合と同じである。遺伝子組換えユーカリの野外試験申請書は既にイスラエル政府に提出されており、2007年よりRehovotの近くで野外試験される予定。南米コロンビアにある国際熱帯国際熱帯農業研究所(CIAT)では、乾燥耐性イネの隔離圃場実験とそれに関わるバイオセイフティーに関するプロジェクトを進めており、今後の遺伝子組換え作物に強い警戒心をもっており、それが基礎研究の発展を脅かしている。我が国では野外試験実施までには宿主の情報や家主と組み換え体の違いなど多くの情ううsh報を収集し、それらをもとに生物多様性栄養評価を行う必要がある。また、野外試験を実施する施設、作業要領、モニタリングについては、申請時に作成する第一種使用規定により規定されている。1)インドネシア科学院では、ポプラセルラーゼとキシログルカナーゼを発現するアカシア及びファルカータの作出を行っている。昨年、ポプラセルラーゼを発現するファルカータの作出に成功した。現在、インドネシアでは、組換え樹木の野外試験は認められていないため、多くの植林会社がその推移を見守っている。昨年、林業省が組換え樹木の調査を行い、そのひとつとしてインドネシア科学院の組換えファルカータが認証された。現在はまだ栽培試験中であるが、この組換え樹木はP1レベルの特定網室の中で環境評価試験されつつある。現在、キシログルカナーゼ(AaXEG)、キシラナーゼ(HvXyl)及びポリガラクチュロナーゼ(PaGalA)を構成発現するファルカータが作出されつつある。2)遺伝子流動を制御するには、ランドスケープレベルでの組換え林分の管理が有効と考えられるが、どのような場所で、どの程度の面積を、そのように配置するのかといった点を明らかにするには、今後の研究を待たなければならない。また、どの様な場所における、どの程度の変化なら社会的に受け入れられるのかについては、多くのデータを示して、コンセンサスを得ることが不可欠であり、集中的な研究が望まれる。組換え樹木の野外展開においては、その特有の生態系機能などから、組換え農作物の場合とは異なった観点からのリスク評価が求められる。海外の隔離圃場で植栽され組換えポプラ、ユーカリ、シダレカンバ、そして網室レベルのファルカータとアカシアを対象とした。海外における遺伝子組換え樹木の野外試験と実用化検証さらに安全・安心の再検証等を調査した。細胞壁構造を理解するために、様々な糖鎖分解酵素を発現する組換えポプラが作出されてきている。これは、除草剤耐性や対虫性の付与といった従来型の組換え植物ではなく、細胞壁構造の改良を目標とした樹木の育種を目指すものである。再造林(reforestation)や裸地造林(afforestation)による森林の再生、それに連動したバイオマス産業促進による経済の活性化が、先進国においても発展途上国においても、地球レベルで望まれていた。「自然・ヒト・地球共生型社会」をベースにした循環型社会の構築のために、樹木の育種が重要視されていた。遺伝子組換え技術は、より早く、より確実に樹木を改良できる手法として最も有力なものである。ただし、遺伝子の拡散や一斉植林による生態系の撹乱など、新たな環境問題を起こさないよう、生物多様性等の試験は検討していた。世界に発信できる有効な技術・政策を考動しながら植林を進める必要があると確認した。

キシログルカナーゼ遺伝子を発現する組換えマンギウムはインドネシアの圃場で野外試験する予定である。仏国、スペイン、米国、カナダにおける組換え樹木野外試験の状況と比較するとともに解析した。東南アジア産業林で用いられている樹木の主な樹種は、アカシアマンギウム、ファルカータ、ユーカリ、そしてチークなどがある。ファルカータは、世界で一番成長の早い樹木である。インドネシア科学院では、ポプラセルラーゼを発現するファルカータの作出に成功した。続いてキシログルカナーゼを発現するマンギウムの作出にも成功した。現在、インドネシアでは、組換え樹木の野外試験は認められていないため、多くの植林会社がその推移を見守っている。昨年、林業省が組換え樹木の調査を行い、そのひとつとしてインドネシア科学院の組換えマンギウムが認証された。遺伝子組換え樹木の野外試験は、カルタヘナ条約の理念を踏襲しつつ、法的手続き上は大きな違いがあった。特にわが国では、組換え植物のラインごとに申請書を作成しなければならない上に、それぞれ組換え植物のサザンプロットによるDNA解析と生物多様性試験の結果を添付しなければならないことになっている。それに対して、海外では宿主が同じであれば、導入する遺伝子が多種あっても、ラインがいくつあろうとも、申請書が一つで受け付けてもらえる。加えて、それぞれ組換え植物のサザンプロットによるDNA解析や生物多様性試験の結果も必要としない。なぜこのような違いが生じたのか検討していくうちに、わが国の組換え植物の審査が縦割り行政のもとに、文科省、農水省、環境省、経済産業省が、個別に執り行うことが一つの原因であることが分かった。海外では、組換え植物の審査の窓口は各国それぞれ一つしかないため、極めて単純化されている。遺伝組換え樹木の海外調査を行ううちに、わが国の行政上の問題点が明らかとなった。
肺高血圧症におけるカリウムチャネル制御の解明と治療応用

我々は、Intermediate-conductance Ca2+-activated K+ channel (IKca channel)が正常肺血管に存在する収縮型フェノタイプの平滑筋細胞には発現が少なく、増殖型フェノタイプへと形質転換が認められた後に多く発現すること、細胞内カルシウム濃度の制御を通じて平滑筋細胞の脱分化、形質転換、遊走・増殖に深く関わっていることを明らかにした。IKcachannelの活性は臨床的、組織病理学的に肺高血圧、肺血管のリモデリングの増悪に強く関与していることが示唆された。血管平滑筋細胞の形質転換や遊走および増殖を制御する因子のひとつとして、さまざまなイオンチャネルの働きの重要性が明らかになってきた。血管平滑筋細胞に存在する多種類めカリウムチャネルは血管の収縮・弛緩や分化、増殖および形質転換に深く関わっている。カルシウム活性化カリウムチャネルの1種であるintermediate-conductance Ca^<2+-> activated K^+channel (IKca channel)は、正常血管に存在する収縮型フェノタイプの血管平滑筋細胞では発現が少なく、増殖型フェノタイプへと形質転換が認められた後、多く発現するようになる。そして、IKca channelは、細胞内カルシウム濃度を制御するなどの作用を有し、平滑筋細胞の脱分化、形質転換、遊走・増殖に深く関わっていると報告されている。我々は、Patch-clamp法を用いて、細胞膜進展刺激による培養血管平滑筋細胞のIKca channelの活性化を観察した。細胞膜進展刺激は、ピペット内を陰圧にする方法、低浸透圧液による方法などを用いた。これらの細胞膜進展刺激方法によって、IKca channelは活性化された。しかし、細胞外液中のカルシウムを除いた場合や、PKC阻害剤で前処置した場合には、活性化が抑制されることが明らかになった。また、Cytochalasill Dは、IKca chamelの活性化を阻害したため、F-actinが細胞内シグナル伝達に関与している可能性が示唆された。我々の研究から、肺血管病変においても、IKca channelの活性は、血管平滑筋細胞の遊走・増殖を通じて、臨床的、組織病理学的に、肺高血圧、肺血管のリモデリングの増悪に強く関与していることが推測される。動脈硬化や高血圧を呈する疾患においては、血管平滑筋細胞の形質転換や遊走および増殖が病的なレベルで認められる。これらの異常を制御する因子のひとつとして、近年多くのイオンチャネルの働きの重要性が明らかになってきた。血管平滑筋細胞に存在する多種類のカリウムチャネルは血管の収縮・弛緩や分化、増殖および形質転換に深く関わっており、肺動脈においても同様な作用を有していると考えられるが、詳細に関しては報告がすくない。我々は、これまでの研究の中で、intermediate-conductance Ca2+-activated K+ channel (IKca channel)が、(1)正常血管に存在する収縮型フェノタイプの血管平滑筋細胞では発現が少なく、増殖型フェノタイプへと形質転換が認められた後、多く発現するようになること、(2)細胞内カルシウム濃度を制御するなどの作用を有し、(3)平滑筋細胞の脱分化、形質転換、遊走・増殖に深く関わっていることをPatch-clamp法などを用いて明らかにした。また、高血圧や血流による血管壁伸展の影響を検討するため、細胞膜進展刺激による培養血管平滑筋細胞のIKca channelの活性化を明らかにした。IKca channelの活性化は細胞外液中のカルシウムや、PKC、F-actinが、細胞内シグナル伝達に関与していると考えられた。研究結果を通じて、IKca channelの活性は、血管平滑筋細胞の遊走・増殖を通じて、臨床的、組織病理学的に、肺高血圧、肺血管のリモデリングの増悪に強く関与していることが示唆された。肺動脈性肺高血圧は非常に予後の悪い疾患として難病指定されている。先天性心疾患に合併する肺高血圧は肺動脈血流増加や圧負荷が、肺血管・平滑筋の伸展刺激を惹起し、血管リモデリングを促している。組織学的には血管内膜の肥厚線維化・中膜の平滑筋層肥大・叢状病変と呼ばれる複雑な像を呈する病変への進行が認められ、心疾患患児の予後に大きく影響を与えている。近年、血管平滑筋細胞の形質転換や遊走および増殖を制御する因子のひとつとして、さまざまなイオンチャネルの働きの重要性が明らかになってきた。本研究では、このような血管への伸展刺激によるintermediate-conductance Ca2+-activated K+ channel (IKca channel)への作用と、IKca channelを介する血管リモデリングへの影響を明らかにして、IKca channel阻害剤を用いた新しい治療法を開発することを目的とした。Patch-clamp法を用いて、培養肺動脈平滑筋細胞のIKca channelへの伸展刺激の影響を検討する。Pipette陰圧や低浸透圧溶液による細胞膜伸展刺激は、IKca channelを活性化した。

Caを含まない細胞外溶液やガドリニウム、GF109203Xで前処置した場合にはIKca channelの活性化が減弱しており、細胞内へのカルシウム流入やCation channel, PKCが、この活性化に関与していることがわかった。さらに、cytochalasin Dで前処置した場合にもIKca channelの活性化を抑制することから細胞内シグナル伝達にF-actinが関与していることが判明した。研究の達成度としては、上記にごとく順調にすすんでいると考えている。肺高血圧症の影響を明らかにするための実験方法のひとつとして、血管平滑筋細胞に伸展刺激を加えて得られるカリウムイオン電流の性質と細胞内シグナルを検討した。これらの結果は既に、Heart and Vessels誌に、Cell membrane stretchactivates intermediate-conductance Ca(2+)-activated K (+)channels in arterial smooth muscle cells.とのタイトルで論文を投稿し、2011年に受理されている。今後はさらにこの実験系をすすめ、肺高血圧ラットから得られた肺動脈平滑筋細胞を使用した実験を行うように考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。我々は本研究の初期段階として、肺高血圧症の影響を明らかにするために、血管平滑筋細胞に伸展刺激を加えて得られるカリウムイオシ電流の測定を行い、intermediate-conductance Ca(2+)-activated K (+) channel (IKca channel)が同状況下で活性化されることを明らかにした。今後は、同実験系を使用して、正常および肺高血圧ラットから得られた肺動脈平滑筋細胞におけるカリウムチャネルの発現量と制御の相違に関して検討する予定としている。この相違が明白になれば、IKca channelを介しての肺高血圧症の増悪の軽減および症状悪化の抑制に非常に有用であると考えている。
新規の線維化・強皮症モデルマウスを用いた炎症-自己免疫-線維化相互関連の解明

線維化におけるNFκBのメカニズムを解明するため、我々はその活性化に必須のキナーゼであるIKKβを筋線維芽細胞において欠失させたマウスを作成したところ、雌に多く皮膚および全身の臓器に著明な線維化と、血清中に自己抗体を観察した。このことから、当マウスを新規の線維化・強皮症モデル動物として国際特許出願・各国移行を行った。またそのメカニズムを探求したところ、キナーゼ活性非依存的なIKKβの役割の喪失が上記の表現型の原因となっていることを見出し、IKKβの結合蛋白としてAMAP1を同定した。我々は筋線維芽細胞特異的IKKβノックアウトマウスを作製したところ、皮膚を始めとする様々な臓器の著明な線維化と自己抗体産生を認め、このマウスが新たな線維化・強皮症のモデルマウスとして有用であることを見出した。このマウスを用いて、多くの疾患の病態的基盤である線維化を炎症と自己免疫との相互連関の視点から解明することを目的として研究を行ったが、本年度は以下のような実績をあげた。【PCT国際特許出願】本マウスは線維化・強皮症モデルマウスとして京都大学が知的財産権利を承継し、2012年11月1日米国特許出願を行っているが、さらなる技術移転・産官学連携の発展のため国際特許出願を行うべく科学技術振興機構・知的財産戦略センターによる外国特許出願支援制度に申請したところ、これに採択された。これをうけて、2013年11月に京都大学によりPCT国際出願が行われた。【本マウスにおける線維化分子メカニズムの解明】本研究申請時においてはPDGFやMMP9の関与が主体かと思われていたが、その後の検討によりβcateninの関わりが大きいことが判明しつつある。βcateninはこれまでの様々な研究によって線維化と深い関わりがあることが分かっているが、それがIKKβのノックアウトにより活性化すること、逆にIKKβの活性化によって不活化することが判明した。このことは本マウスの線維化メカニズムを説明する上で非常に大きな発見と考えられる。また、βcateninがWntシグナルの主役として癌などの形成に大きく関与していることはよく知られているが、本マウスにおいても長期観察において癌によると思われる死亡率の上昇が確認されており、IKKβ-βcateninと癌との関わりも大変興味深いと思われる。線維化におけるNFkBのメカニズムを解明するため、我々はIKKβ(NFkB活性化に必須のキナーゼ)を筋線維芽細胞において欠失させたマウス(IKKβΔMF)を作成したところ、皮膚を始めとする様々な臓器の線維化と自己抗体産生を認め、このマウスが新たな線維化・強皮症のモデルマウスとして有用であることを見出した。このマウスを用いて、多くの疾患の病態的基盤である線維化を炎症と自己免疫との相互連関の視点から解明することを目的として研究を行ったが、本年度は以下のような実績を上げた。【PCT国際出願されていた特許の各国移行】本マウスは線維化・強皮症モデルマウスとして京都大学が知的財産権を継承し、2012.11.1米国特許仮出願、2103.11には科学技術振興機構・知的財産戦略センターによる外国特許出願支援制度を受けてPCT国際出願を行っていたが、2015年3月には上記センターにより日本に加えて欧米4か国(アメリカ・イギリス・ドイツ・フランス)各国移行の支援も決定した。【本マウスにおける線維化分子メカニズムの解明】メカニズムを解明するため、我々は筋線維芽細胞においてIKKβのkinase-deadが過剰発現したマウスを作成したところ、IKKβノックアウトマウスにおいて認められた線維化及び自己抗体の表現型がrescueされることを見出した。このことは本ノックアウトマウスの表現型がIKKβのkinase活性依存的役割の喪失によるものではなく非依存的役割の喪失によるものであることを示しており、IKKβのkinase活性非依存的役割の線維化における働きが重要であることが明らかとなった。線維化におけるNFκBのメカニズムを解明するため、我々はIKKβ(NFκB活性化に必須のキナーゼ)を筋線維芽細胞において欠失させたマウス(IKKβΔMF)を作成したところ、皮膚および各種内臓に著明な線維化を認め、また血清中に核や細胞質に対する自己抗体を認めた。このマウスについて、本年度は以下のような実績を上げた。【PCT国際出願されていた特許の各国移行】本マウスは線維化・強皮症モデルマウスとして京都大学が知的財産権を継承し、2012.11.1米国特許仮出願、2013.11には科学技術振興機構・知的財産戦略センターによる外国特許出願支援制度を受けてPCT国際出願を行っていたが、本年度には同センターの追加支援に採択され、日本に加えて欧米4か国(アメリカ・イギリス・ドイツ・フランス)において各国移行を行った。【本マウスにおける線維化分子メカニズムの解明】メカニズムを解明するため、昨年度我々は筋線維芽細胞においてIKKβのkinase-deadが過剰発現したマウスを作成したところ、IKKβノックアウトマウスにおいて認められた線維化及び自己抗体の表現型がrescueされることを見出した。