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活字活版印刷文化における文学の視覚性と身体性 -萩原恭次郎と岡田龍夫を中心に-

萩原恭次郎と岡田龍夫が「印刷術による総合運動」と名づけた詩集『死刑宣告』(1925)について、その生成過程を調査し、それが当時の活版印刷文化の歴史的文脈の中でどのような意味を持っていたのかを考察した。また、シンポジウムを開催して1920年代のプロレタリア芸術の諸相を再検討した。特に、美術・映画・漫画などの視覚芸術を中心に、ジャンルの境界領域において、多様な実験的活動が行われていたことを明らかにした。本年度は、萩原恭次郎の詩集『死刑宣告』にかかわる文献資料の調査・収集をおこなうと同時に、研究論文および口頭発表において成果を公表した。年度末にシンポジウムを開催した。資料調査では、群馬県立土屋文明記念文学館において萩原恭次郎の自筆ノート・原稿類を閲覧した。ここには全集未収録の草稿・ノートを含め、萩原恭次郎の思考や詩の推敲過程をうかがうに十分な一次資料が保存されていることが判明した。ただし本格的な調査のためには、同館と協力して別途手立てを講じる必要があると認められる。研究成果の第一は、1920年代の前衛芸術運動やアナキズムの動向をふまえながら、特にプロレタリア詩人中野重治との関係性を具体的にあきらかにしたことである。従来両者は思想的に対立関係にあるとみられていたが、長年にわたっての影響関係があきらかになり、特に中野の初期の詩論からは『死刑宣告』にたいする強い関心をあとづけることが可能である。研究成果の2つ目は、日本の活字活版印刷の歴史のなかで、『死刑宣告』のタイポグラフィを検証したことである。とくに、視覚メディアが現在ほど発達せず、もっぱら印刷物をとおして情報伝達がおこなわれていた明治から大正期にかけての伏せ字の歴史に注目し、そのメタ・クリティークとして『死刑宣告』が成立している点をあきらかにした。2010年3月1日2日には、シンポジウム「プロレタリア芸術とアヴァンギャルド」を立命館大学で開催した。本シンポジウムには、木股知史、滝沢恭司、波潟剛、野本聡、足立元、佐藤洋、牧野守、アンドレ・ヘイグ、楠井清文、雨宮幸明、村田裕和が参加した。上記2点目の研究はここでの口頭発表である。シンポジウムの開催によって研究フィールドの境界を越えてのネットワークを構築することができた。また、プロレタリア芸術研究というほとんど未開拓のテーマの広がりを見定めることができた。本年度は、文献資料の調査・収集をおこなうと同時に、前年度末に開催したシンポジウム『プロレタリア芸術とアヴァンギャルド』の研究成果論文を取りまとめ、『立命館言語文化研究』22巻3号に論文計8本の特集企画として刊行した。また関連するテーマでの著書を上梓し、上映会を開催した。資料調査では、国立国会図書館、日本近代文学館、徳島県立文学書道館において、萩原恭次郎と同時代にプロレタリア文学運動における雑誌メディアの発展に寄与した貴司山治の文献調査および自筆日記の撮影などをおこなった。その成果は2011年1月刊行の『貴司山治全日記DVD版』およびその別冊『貴司山治研究』(不二出版)の一部に反映されている。この研究テーマは、戦前・戦後の新聞小説配信事業や、関西地方における雑誌メディアの系譜、装釘家柳瀬正夢の仕事などと接続しており、さらなる進展のためには、グループで分担をおこなうプロジェクト研究へと発展させる必要がある。なお現在、科研費基盤研究(C)を申請中である。『立命館言語文化研究』22巻3号所収の論文「首のない体/字面のない活字-印刷術総合運動『死刑宣告』の身体性-」では、活字活版印刷の歴史のなかで、『死刑宣告』のタイポグラフィがいかなる意味を生成したのかを論じた。印刷技術が公的な思想伝達メディアとして絶大な影響力を持った明治大正時代において、伏せ字はどのようにして発生し、経験されたのか。『死刑宣告』はそうした、印刷技術と身体の葛藤のメタ・クリティークとして成立しているとするのが本論の骨子である。本年度は、他に本研究課題の前時代を対象とする著書『近代思想社と大正期ナショナリズムの時代』を刊行し、また上映会・ワークショップ「能勢克男全作品」を開催した(立命館大学・2010年12月5日)。
深部と超解像イメージングに向けた次世代色収差補正

本研究は、新しい高精度の色収差補正技術の開発を行う。生物学者に最も必要な分解能は空間分解能に加えて、色収差補正の精度であるが、観察する試料ごとに色収差は様々であり、事前にその量を正確に知ることは不可能である。深部化、高分解能化する近未来の顕微鏡観察では、上述の位置ずれ量は無視できない。この問題を解決するため、申請者の開発した観察試料自身の色収差を計測できる画像取得法と収差補正ソフトウェアの精度を高めることが、本研究の目的である。本年度は、画像相関を応用し、画像の領域ごとに色収差を補正できる計算方法を開発し、顕微鏡画像に適用した。その結果、これまで3次元で15nm程度だった補正能力を10nmにまで向上することに成功した。したがって、高精度の色収差補正には、試料や顕微鏡自身の小さな歪みを補正することが必須であることが示された。一方、3次元の補正能力のうち、光軸方向の補正能力が最も低く、10nm程度にとどまっている。この原因は、点像分布関数(PSF)の形状にある。光の波長ごとに屈折率が異なるため、同一条件で観察すると、PSFの深さ(Z)方向の非対称性が波長ごとに異なってしまう。試料の球面収差を波長毎に補正すれば、異なる色のPSFの位置と形状を修正し、全ての波長でZ方向に対象なPSFを得ることができる。これを実現するため、波面センサーと可変形鏡からなる補償光学顕微鏡を作成し、PSF形状の改善による色収差補正能力の向上の実証に着手した。当初の予定通り、画像相関を応用した方法を発展させることにより、色収差補正の精度を大きく向上することに成功した。本研究のように蛍光ビーズを必要とせず、どのような生物画像でも領域ごとに色収差を補正できる方法はこれまでに例がなく、この分野において大きな進歩である。さらに、PSFの形状を補正するために、チャネルごとの球面収差をも補正する試みは、この分野では初めてである。本研究では、実際に波面補正系を立ち上げ、実験の準備を進めている。一方、初年度の実績ではこの顕微鏡に多色観察の機能が無く、一色の観察に限られていたために、現状では本研究の目的を達成できていない。したがって、全体的には極めて順調に進展しているが、今後、顕微鏡の多色化の開発を行う必要がある事を考慮して、「おおむね順調に進展している」とした。今年度は、上記の研究をさらに進めるとともに、蛍光フィルターの持つ波長の幅の内部の色収差にも対応できるように、10nmの分解能の分光による色収差を計測し、得られた結果から、その補正方法を検討する。また、色収差補正ができれば、異なる色で標識された観察対象の位置関係を、顕微鏡の分解能を超えて計測できると予想される。これを実証するため、核膜孔複合体の核膜内膜側と外膜側にあるタンパク質の局在の判定を行う。以上の研究から、色収差補正の精度の向上と、その応用実証を行う。

今年度は、上記の研究をさらに進めるとともに、蛍光フィルターの持つ波長の幅の内部の色収差にも対応できるように、10nmの分解能の分光による色収差を計測し、得られた結果から、その補正方法を検討する。また、色収差補正ができれば、異なる色で標識された観察対象の位置関係を、顕微鏡の分解能を超えて計測できると予想される。これを実証するため、核膜孔複合体の核膜内膜側と外膜側にあるタンパク質の局在の判定を行う。以上の研究から、色収差補正の精度の向上と、その応用実証を行う。
旋回せん断隙間流れによる弾性ディスクの不安定振動励振メカニズムの解明に関する研究

本研は回転弾性ディスクとケーシング容器内流体の旋回流れとが連成して発生する流体関連の不安定振動に関して、その安定性と励振メカニズムを解析計算により明らかにしたものである。構造系の回転弾性ディスクの方程式はKirchhoff-Loveの薄板の理論より基礎方程式を導出した。また、流体系の間隙旋回流れの方程式は、Navire-Stokes方程式より、隙間流れ近似を用いることにより基礎方程式を導出した。そして、これらの方程式より回転弾性ディスクの面外振動と間隙旋回流れが連成した物理モデルを表す微分方程式を導出した。そして、ディスク平衡位置周りでディスクが微小振動変位で振動していると仮定して線形化を行い、ガラーキン法と動的安定判別法を用いて平衡位置周りの各回転数における回転弾性ディスクの安定解析を行った。そして、解析と平行して行った振動特性実験の実験結果と比較検討して不安定振動の励振メカニズムを明らかにした。
太陽熱で駆動できる水素吸蔵合金利用の熱交換器及び小型冷凍システムに関する研究

今年、新たにMH-1合金層とMH-2合金層に炭素繊維を0、3、7、10wt%混入した条件で有効熱伝導率測定を行い、その実験結果を昨年報告した熱駆動MH冷凍システムの性能予測計算プログラムに組み込んだ。また、上記の各炭素繊維混入条件での合金層の空隙率と体積割合も測定し、計算プログラムに用いた。以上のような改良を施した数値計算とモデル機による実験で熱駆動型MH冷凍システムの冷凍性能評価を行った結果、炭素繊維有無に関わらず、熱損失を除いたモデル機の冷凍性能実験値を数値計算で精度よく予測することができたので、その他のパラメータが冷凍性能に与える影響を計算のみで予測してみた。まず、死容積は全体内部容積の60%以上になると急激に冷凍性能が低下すると予測されたので、死容積が70%強であるモデル機は配管等の改良で更なる性能向上が可能であると判断した.顕熱回収率、0100%の条件でCOPを計算した結果、顕熱回収運転により、COPが最大2倍まで改善できると予測された。また、熱容量が比較的少ない反応容器を開発するために、熱交換器となる反応容器の形状や材料がCOPにあたえる影響も予測計算した。その結果、合金内管充填型の2重管式熱交換器と合金チューブ充填型のシェルアンドチューブ式熱交換器は外側の容器に耐圧性が必要なく、低熱容量の材料を使用できるのでCOPも向上すると予測された。従って、これらの熱交換器の本システムへの利用を提言した。地球環境に対する負荷が小さく,次世代のエネルギー源として期待されている水素を媒体とすると同時に,自己の体積の約1000倍もの水素を吸収,放出する能力を持つMH合金は,水素ガスとの水素化反応をエネルギー変換の機構として用いることができるため,自然エネルギーや低温排熱を利用したヒートポンプ,冷凍等の熱利用システムに応用できる.平成12年までは,高温用合金(MH-1合金)の反応速度の定量化,熱物性値と有効熱伝導率の測定,および炭素繊維混入による伝熱促進実験などを行ってきたが,本年度からは,新たに低温用合金(MH-2合金)層の反応速度定量化、熱物性値および炭素繊維混入による伝熱促進実験を行った後,冷凍システム実験装置の製作を行うと同じに,冷凍システム性能予測プログラムを製作した.MH合金層の熱物性値測定にはJISによって定められている土粒子の密度試験法をMH合金粒子密度測定に使用し,示差走査熱量測定機(DSC)をMH合金の比熱を測定に使用した.これらの方法を使うことで,活性化・安定化処理により,数μm直径の微粒子になったMH合金層の物性測定が可能になった.また,MH-2合金層の有効熱伝導率測定を行ってから,炭素繊維混入による伝熱促進を図り,2wt%の炭素繊維を混入した場合、最大で3倍まで伝熱促進されることが確認できた.MH冷凍システム性能評価のためには,MH-1とMH-2合金が各750gずつ充填できる熱駆動型冷凍システム実験装置を製作してから,高温熱源温度,中間冷却温度および,システム初期水素圧条件が冷凍性能に与える影響は実験によって調べた.また,シミュレーションにより実験結果の検証も行った.最終的にはシミュレーションで炭素繊維混入がシステム冷凍性能に与える影響を予測し,特に冷凍負荷の増大に効果的であろうと予測された.今年、新たにMH-1合金層とMH-2合金層に炭素繊維を0、3、7、10wt%混入した条件で有効熱伝導率測定を行い、その実験結果を昨年報告した熱駆動MH冷凍システムの性能予測計算プログラムに組み込んだ。
グル―バルな規模で進む日本化を背景とした訪日外国人観光者の質的変容に関する研究

本研究ではグローバル化が進行する社会において増加する訪日観光客の質的変容とその社会・文化的背景ならびに国内観光地の変容について考察した。世界各地で観察される「日本化」に関する研究が英語圏において発表されているが、未だ海外の観光客送り出し国・地域の「日本化」と訪日観光の関係については探求されていない。そこで本研究では、訪日観光客の特性・志向とそれらが日本国内の観光産業・観光地に与える影響ついて「日本化」の視点より検討した。2014年度は、主に訪日外国人観光者のなかにある日本のイメージ形成のプロセスを分析するためのフレームワークの構築を行った。1.英語ならびに日本語の関連文献研究を通じて、訪日外国人のモデルの検討を行った。文献研究の結果、グローバル社会における観光者(global tourist )のモデルは再検討が必要なことが確認され、特に、tourists as the co-producerとして役割を指摘した。すなわち、既存の観光地のイメージ形成には、マスメディアや国や地方自治体の観光関連組織が影響力をもっていたが、グローバル社会における観光地イメージ形成では、観光者個人も強力なイメージ生産者となる可能性を指摘した。2.1.と同様に、日本のイメージ形成を理解するフレームワーク構築を目的として、訪日外国人が感じる国内の観光地の魅力を実証的に明らかにした。筆者らはグローバルな規模で「日本化」が進む社会において訪日外国人が考える「日本」とは、従来日本の伝統文化や自然景勝地といった観光アトラクションだけではなく、日本人の生活文化や日常的な利用・購入される商品・サービスも含まれていると仮説を立てていた。そのため、日本人にとって「日常的な空間」が訪日外国人にとっては「非日常空間=観光空間」になっている場所(「渋谷交差点」)を事例として取り上げ、日本人(観光者)と訪日観光者によるその場所に対する解釈の共通点と差異を、風景を解釈する美的感性の概念を使い、分析した。平成26年度の研究成果に基づき、平成27年度は訪日外国人が既存の日本の観光地のイメージ形成に与える影響について追加の実証分析を行った。本研究の目的は、「日本化」が進行する社会を背景とした訪日外国人の特性把握を観光空間の生産・消費の観点から行うものである。平成26年度は観光者モデルの再検討を行い、グローバル社会における観光者のtourist as the co-producerとしての役割を指摘した。さらに、平成26年度は訪日外国人の観光地イメージ形成のプロセスにおけるtourist as the co-producerの役割を実証する上で「美的感性」の概念の適用可能性を検討した。平成27年度の研究では、それらの成果に基づき、訪日観光者による観光地イメージ形成への関与を多面的かつより実証的に分析するために、東京都渋谷区の「渋谷交差点」の追加分析を実施した。具体的には日本語と英語のメディア(観光ガイドブック)における対象地の解説を比較分析した。さらに旅行ポータルサイトに記載された対象地に対する日本語と英語のレビューコメントを比較分析することによって、既存の空間が訪日観光者の旅行実践によっても新たな意味が付与されることが明らかになった。また、グローバル化した社会の観光においては、1つのサイトに対して複数の異なる価値・意味が同時に存在しうる可能性を提示した。また、訪日外国人の母国の「日本化」の状況把握のため、短期の海外調査(タイ・バンコク、イギリス・ロンドン)を行った。本研究では、訪日観光者の出身国・地域を「国際観光振興国タイプ」と「観光消費成熟国タイプ」の2つに分類し(タイは前者、イギリスは後者)、この2地域での「日本化」の観察ならびに資料収集を行った。これらの作業ならびに補足的文献研究と同時並行で「日本化」が進む社会での訪日観光(者)の分析フレームワークを構築した。平成27年度は、平成26年度に引き続き、「日本化」が進む社会での訪日観光の分析フレームワーク構築ならびに訪日外国人の特性把握を進めた。当初の予定より遅れはしたが日本の訪日外国人を対象とした観光地の事例分析を国際学会で発表を行うことができた。また、「国際観光振興国タイプ」と「観光消費成熟国タイプ」の2つの地域の「日本化」の観察調査・資料収集を行うことができた。一方で、当初平成27年度に予定されていた訪日外国人へのインタビュー調査等ならびに訪日外国人の母国での日本に関連する文化イベントへの参加は、研究代表者と分担者の海外出張の日程調整がつかなかった点、研究代表者の所属機関内業務としての海外出張が急遽発生した点、研究分担者の役職の変更、さらには分析フレームワークの構築が進み、実証データ収集の調査計画の修正が見込まれたため、平成28年度以降に繰り越されることになった。本研究課題の目的は「日本化」の進行を背景とする訪日外国人の質的変容を探ることである。平成28年度は、2点の成果があげられた。1訪日外国人の質的変容を探る研究フレームワークの精緻化の一部として、訪日外国人の日常空間である彼らの母国に存在する大規模商業施設(ショッピングモール/ショッピングセンター)の理論的検討を行った。海外で進む「日本化」(日本系企業によるモノ・サービスである「日本文化商品」の消費を通じて、現地の人々の行動様式や商品を購入する際の基準などが変化すること、すなわち消費の文化的現象と仮定する)を理解するためには、日本国外における日本文化商品の消費の実態を探る必要がある。そこで、本研究課題では「日本化」を理解するための空間として大規模商業施設に着目し、タイ・バンコクのショッピングモールを事例としてショッピングモール空間の理論的検討を行った。この研究成果は平成28年度に学会にて発表を行っている。

2同様に海外での「日本化」の進行状況を把握するため、日本文化を紹介するイベント(例:「日本秋祭りin香港」)等が開催され、訪日客も多い香港にて、前述したイベントの主催者である在香港日本国総領事館に香港における日本文化商品の普及等に関してインタビュー調査を実施した。また、香港九龍地区ならびに香港島地区において大型商業施設(若者向け大型商業施設や高所得者層向け大型商業施設)にて観察調査を行った。インタビュー調査と観察調査の結果を踏まえると、香港ではタイ・バンコクやマレーシア・クアラルンプールよりも日本文化商品の消費が早くから進行していたことが明らかになり、同時に日本系外食業商品の高価格化が進行していることが認められた。本研究課題の目的は「日本化」の進行を背景とする訪日外国人の質的変容を探ることである。平成28年度は海外で進行する「日本化」の概念把握を進展させることができたが、本研究課題は、研究代表者による所属機関での業務多忙(海外出張の発生)ならびに所属組織の異動、研究代表者の病気治療による作業の遅延、研究分担者の役職変更による業務多忙などの理由のため、研究の遂行が当初の予定よりも遅れている。平成28年度に補助事業期間の延長申請を行い、補助事業期間を延長することが承認された。より具体的な研究計画の遅れの理由は、1欧米の日本文化を紹介するイベント等を調査する予定であったが、研究代表者・分担者の出張の都合がつきにくいため、アジア地域で開催されるイベントに着眼点を移すこととした(平成28年度に主催者側にインタビューを実施済みである)2また、当初は平成28年度に訪日外国人にインタビュー調査を実施し、訪日前後の日本へのイメージのギャップ等を把握する予定であったが研究フレームワークの精緻化を進めた結果、インタビュー対象を再検討する必要性が発生したため、実施を見送った。再検討の結果、平成29年度に訪日観光者を積極的に受け入れている国内観光地・施設において、施設運営者と訪日観光者に対してインタビュー調査等を行うことを計画している。平成29年度は急増する訪日観光者を受け入れる日本の観光関連施設、特にゲストハウス・ホステルなどの廉価な宿泊施設のサービス変容ならびに空間の機能変化について検討を行った。1訪日観光者の受け入れを目的として改装された旅館(湯河原温泉郷)を対象に、これまでの既存の温泉旅館や温泉街の景観とは異なる観光地の景観が創出されていることを指摘した。国内の観光地が、既存の歴史的・文化的文脈や固有性から切り離され、グローバルな観光者の「まなざし」を意識した観光空間(「脱文脈化した風景」)に変容しつつあることを指摘した。2東京都台東区浅草の2015年に訪日観光者向けに開業したホステルを事例に、宿泊施設のパブリックスペースの交流機能を検討し、既存ホステルにはみられない宿泊者と地域住民の交流が発生する付帯施設(例:居酒屋)の登場を指摘した。3今後の研究の方向性として以下の点が提示された。
北アフリカに自生する薬用植物の生理活性物質

古くから民間薬として伝承されてきた各種の植物からその有効成分を検索・解明することは,副作用の少ない医薬品の開発のみならず,食物による予防医学の観点からも重要である。本研究は,日本とは地理的また気候的にも異なる地域,特に古代文明が開け薬用植物の知識を蓄積してきているエジプトおよびその周辺地域(北アフリカおよび地中海沿岸地域)の動植物を対象としてその生理活性成分を検索することを目的とした。本年度は,EuphorbiaおよびFerula属植物を対象として,活性物質(特にテルペノイド類)の検索,単離,構造決定を計った。その結果,Ferula sinaicaから,弱い抗アレルギー活性を示す2種類の新規化合物を単離した。各種の機器分析を用いた構造解析の結果,これらの化合物は特異な開環骨格構造を持つセスキテルペンクマリンであることがわかった。本年度は,アルジェリアにおいて民間薬として使用されている有毒植物,Euphorbia guyonianaを対象として,活性物質(特にテルペノイドおよびその配糖体類)の検索,単離,構造決定を計った。その結果,グラム陽性菌(Bacillus cereus, Staphylococcus aureusなど)に対して抗菌活性を示す2種類の新規化合物(Guyonianin AおよびBと命名)を単離した。各種の機器分析を用いた構造解析の結果,これらの化合物は特異な大環状構造を持つ二環性ジテルペンであることがわかった。
動的培養と二層構造型足場材による人工軟骨-骨組織の創製

本研究では,コラーゲンを基材とし,二重凍結による界面層を考慮した多層足場材の作製方法を確立し,生体内環境に近づけるため力学刺激下で幹細胞培養を行った.コラーゲン足場材とコラーゲン/β-TCP足場材において,気孔径は,細胞増殖に有用な100μm以上であり,細胞だけでなく,組織侵入にも十分であると考えられる.細胞培養実験に関しては,静置培養と比較した結果,力学刺激を付与した群が細胞増殖能に優れており,特に骨芽細胞に関してはALP活性値が高く,力学刺激が骨芽細胞分化を活性化することを確認した.現在,軟骨・骨再生には足場材と幹細胞による人工組織を移植する再生療法が臨床応用されているが,軟骨-骨などの多層にわたる再生は未だ発展途上である.軟骨と骨は機械的強度が異なり,これらを複合組織として構築するには,軟骨,骨組織の仲立ちとなる界面組織の検討が重要であるが,その点を考慮した材料設計が未だ行われていない.また,軟骨・骨は絶えず運動を支えている器官であり,生体外での組織構築においても力学刺激を与えることが重要である.そこで本申請課題では,上記問題を解決するためにI型コラーゲンを基材とし,二重凍結による界面層を考慮した多層足場材の作製方法を確立し,生体内環境に近づけるため圧縮(引張)刺激下で培養を行い,生体外で早期の多層組織構築を目的とする.本研究課題では,凍結乾燥を2回行うことで,軟骨層と骨層の二層からなる足場材の構築及び,その足場材と幹細胞からなる系に力学刺激を与えることによる組織構築を目的としている.当該年度では,足場材の構築手法について重点的に着手した.当初予定していた二重凍結による手法では,界面での結合力が十分得られなかったため,一度骨組織用足場材を凍結乾燥した後,その上部に軟骨組織用足場材を作製することで二層構造型足場材の作製に成功した.当初では,当該年度において,圧縮刺激による培養を開始している予定であったが,力学刺激との比較対象として,静置培養による実験の必要性があると考え,現在実施している.二層構造型足場材の作製は計画通り遂行できたが,当初予定していた圧縮刺激下での培養と引張刺激下の培養に加え,静置培養を実験群として採用する必要性が生じたため,今後は,静置培養を行いつつ,2種類の力学刺激による培養を行っていきたい.現在,軟骨および骨再生には足場材と幹細胞による人工組織を移植する再生療法が臨床応用されているが,軟骨一骨などの多層にわたる再生は未だ発展途上である.軟骨と骨は機械的強度が異なり,これらを複合組織として構築するには,軟骨,骨組織の仲立ちとなる界面組織の検討が重要であるが,その点を考慮した材料設計が未だ行われていない.また,軟骨・骨は絶えず運動を支えている器官であり,生体外での組織構築においても力学刺激を与えることが重要である.そこで本申請課題では,上記問題を解決するためにI型コラーゲンを基材とし,二重凍結による界面層を考慮した多層足場材の作製方法を確立し,生体内環境に近づけるため力学刺激下で培養を行った.使用した細胞は,ラット骨髄由来間葉系幹細胞である.作製した多層足場材は,コラーゲン層とコラーゲン/β-TCP層およびそれらの中間層を再現していた.気孔径も,細胞増殖に有用な100μm以上であり,細胞だけでなく,組織侵入にも十分であると考えられる.細胞培養実験に関しては,静置培養と比較した結果,力学刺激を付与した群が細胞増殖能に優れており,特に骨芽細胞に関してはALP活性値が高く,力学刺激が骨芽細胞分化を活性化することを確認した.今後は,本研究課題で実施した力学条件を踏まえて,さらに複数の力学条件で同様の実験を行っていき,骨ー軟骨組織がともに効率よく構築できる条件を選定していく予定である.本研究では,コラーゲンを基材とし,二重凍結による界面層を考慮した多層足場材の作製方法を確立し,生体内環境に近づけるため力学刺激下で幹細胞培養を行った.コラーゲン足場材とコラーゲン/β-TCP足場材において,気孔径は,細胞増殖に有用な100μm以上であり,細胞だけでなく,組織侵入にも十分であると考えられる.細胞培養実験に関しては,静置培養と比較した結果,力学刺激を付与した群が細胞増殖能に優れており,特に骨芽細胞に関してはALP活性値が高く,力学刺激が骨芽細胞分化を活性化することを確認した.今後は,構築した足場材と幹細胞による系に圧縮刺激と引張刺激を付与させることによって,力学刺激が構築組織に及ぼす影響を検討する.また,新たに実験群として静置培養群を設定し,力学刺激の有無についてどのような違いが生じるかについても検討を行う.さらに,人工骨ー軟骨組織としての比較の他に,骨層,軟骨層それぞれに関しても,力学刺激の有無や刺激の種類によってどのような違いが生じるかについて検討を行う.生体工学今年度は,力学刺激培養の前に必要だと判断した静置培養による実験を行ったため,力学刺激培養に必要な消耗品などの購入を次年度に行うため.次年度使用額については,力学刺激培養の際に足場材を固定するチャンバーの費用に充てる.それ以外の次年度請求助成金については,計画通り使用する.
バンブーボーラー休眠幼虫から見いだされた油貯蔵をする新器官の機能探索

熱帯域に生息するOmphisa fuscidentalis(和名タケノメイガ)はその生活環に幼虫休眠期を有する。タイ北部山岳地帯では、幼虫は9月に老熟し休眠に入り、翌年5月に蛹化するという長い休眠期間を幼虫のままで過ごす。幼虫の休眠場所は竹の節間であり、そこにタンパク性分泌物で節をまたぐように隔壁をつくる。隔壁の外側はカビなどが繁殖するものの、幼虫が存在する内側にカビなどが生えることはない。幼虫の休眠生理を研究している時、幼虫体内に新規組織を見いだした。これは一層の細胞層からなるかなり太めの管構造をしており、中には液状の脂肪酸エステルが蓄積していた。休眠環境に進入しうる現地から見いだされるカビ5種類に対する抗カビ活性を測定した結果、T.harrium他4種類に対しては、弱い抗カビ活性を示したのに対した。一方、竹の節間から採取したカビに対しては強い効果を示した。これは、幼虫が蓄積している油状物質が生息環境を防衛する上で一定の役割を果たしていることを示唆する。現在の所このカビの同定には至ってはいない。今後、現地で栽培植物上で繁殖するカビに焦点を当て、さらに種々のカビに対する抗カビ活性を測定しこの油状物質の種特異性をスクリーニングする事により、応用面での可能性を探る予定である。タイの北部に生息する鱗翅目Omphisa fuscidentalis(通称タケノメイガ)の幼虫は、9月に老熟幼虫となり、竹の節間内で次の年の6月まで、9ヵ月の幼虫休眠をする。この幼虫体内に、これまで記載されていない管状組織を見出した。この組織は大顎付近に始まり、体長のほぼ7割くらいの長さまではかなり太い管(直径が絹糸腺の1.5倍くらい)を構成し、それ以後は急激に細くなって盲管となって終わり、全長は体長の2倍に及ぶ。本組織は一層の細胞層からなり、中に液状油脂を蓄積しているため、これを仮に油腺(oil gland)とよぶ。油腺の内容物の組成を化学分析した結果、側鎖のある脂肪酸エステルであった。数種の類似エステルからなり、これらは全て新規天然化合物であった。本種幼虫は竹の節間内で9ヵ月の幼虫休眠をする。内部は通常カビ等の侵されていないが、採取し竹を開くとまもなくカビが生えてくることが観察できた。そのため内容物の機能を調べるため、現地のカビ数種類に対する抗カビ活性を調べたが、顕著な抗カビ活性は認められなかった。しかし、1種類のカビの広がる速度は鈍った。このカビを指標として、実験系を検討し、より広範なカビ或いは細菌に対する活性を調査する予定である。一方、油腺につてい組織学的検討をした結果、不定六角形の細胞からなり、核は枝状に広がり、蛹化後に予定細胞死を起こした。細胞形態や細胞死などから、この腺は絹糸腺と非常に近い組織であると考えられた。これまで動物界で液状の油脂を蓄える組織が報告されている例は極僅かである。タケノメイガの油腺はこの点から見てもとてもユニークな研究対象であり、その機能解析はとても興味深い課題である。
日本企業におけるBSC実践の類型化に関する研究

本研究は、BSC(Balanced Scorecard)を中心に、日本企業における事業戦略のマネジメント実践を理論的/実証的に研究したものである。まずは、BSCの導入/運用プロセスに基づいたフレームワークのもと、雑多とも言えるBSCに関する先行研究の包括的なレビューを行い、研究の系譜を示すとともに、今後の研究課題を整理した。また、インターラクティブ・コントロール概念の操作化やテンション・マネジメントの概念モデルについても別途検討を行った。さらに、製品開発活動に着目した調査を通じて、インターラクションやインセンティブ・システムとの連動の重要性を確認した。これらの知見に基づき、東証一部二部上場企業(製造業、建設業、鉱業、水産・農林業)を対象とした質問票調査を実施し、BSC実践パターンの類型化とパフォーマンスとの関係の検証を試みた。その結果、BSC実践が5つのパターンに類型化できること、戦略マネジメント・システムとしてのBSCのパフォーマンスが有意に高いことを明らかにした。本研究の主たる目的は、文献レビューと質問票調査・インタビュー調査を通じて、日本企業によるBSC実践の多様性を抽出し、その有用性を検証することにある。そのために、平成21年度はBSCを中心とした業績管理システムによる戦略マネジメントについて言及した文献のレビューを行った。具体的には、AOS、MAR、TAR、CAR、JAL、EAR、JMARなどの海外主要ジャーナルや国内の紀要や学術誌を対象とした網羅的な文献サーベイを行った。文献レビューによって、BSC研究自体にも多様性があること、依然として多くの未解決課題が存在することが確認できた。これらの研究結果は、平成22年度中に公表予定である。レビューの主目的であるBSC実践分類基準としては、BSC関連手法の有無、スコアカードのフォーマット、運用プロセス、報酬との連動などの項目を有用な基準として選別した。さらに、かねてよりマネジメント・コントロール研究にて論じられてきた項目(コントロール・タイプの組み合わせ、タイトネス、システムコスト、環境/戦略/組織との適合性)も分類基準として組み合わせる必要があることを示した。また、日本では特に、BSCに限定せずに戦略マネジメントとして広範に調査対象を設定することが、今後のBSC研究を進展させるうえでも重要であることが明らかとなった。そのため、次年度の大量質問票郵送調査では、広範に戦略マネジメント実践を抽出し、BSC研究にその知見を生かしたい。また、いくつかの企業へのインタビュー調査も行った。個別の内容は守秘義務があるため公開できないが、できる限り抽象度をあげて今後の質問票設計に生かしたいと考えている。本研究の主たる目的は、文献レビュー・質問票調査・インタビュー調査を通じて、日本企業によるBSC実践の多様性を抽出し、その有用性を検証することにある。平成22年度は平成21年度に行っていた「BSCを中心とした業績管理システムによる戦略マネジメントについて言及した文献のレビュー」が若干不十分であったために、より網羅的にフォローしBSC研究の全体的方向性を示すことができるように修正を行った。その結果、BSC研究の全体的進展度を明確にし、BSCの導入/運用プロセスに基づいたフレームワークのもと、「業績評価」、「報酬とのリンケージ」、「因果関係」、「コントロールとしての利用方法」、「導入研究」、「成果」の六つの領域ごとに、先行研究の検討を行い、今後の研究課題を導出した。これらの文献レビューによって得られた知見は、本研究の主たる目的であるBSC実践のための分類基準のみならず、パッケージとしてBSCによるマネジメントを捉える際の包含要因をも明確にするうえで有用であった。これらの研究成果は、『専修大学研究所報』の第25号にて、「バランスト・スコアカード研究の系譜と展望」として公表した。また、BSCの基本は業績評価システムにあるという認識のもと、製品開発活動における業績評価に着目した質問票調査とインタビュー調査(平成21年度実施)の結果を、大阪府立大学『経済研究』の第56巻第3号にて、「原価企画活動の展開と課題」として公表した。BSCは多面的な活動を評価対象とするので、製品開発活動のみに着目するだけでは不十分である。しかしながら、営業部門などの他部門の業績評価システムに比べ、製品開発活動の業績評価は先行研究ではあまり着目されておらず、研究蓄積が不十分であるため、BSCに関する調査を展開するうえで、こうした領域の知見は必須であると考えた。調査の結果、インセンティブ・システムとの関連性も含めた評価システムに関する多様な実態が明確になった。本研究の目的は、1.先行研究のレビューから日本企業によるBSC実践を分類する基準を抽出し、2.抽出された分類基準を用いて実態調査から日本企業のBSC実践パターンを類型化し、3.類型化されたパターンとパフォーマンスとの関係を実証的に検証することにある。

本年度は、研究目的2・3を達成するために、東証一部二部上場企業(製造業、建設業、鉱業、水産・農林業)を対象とした質問票郵送調査を実施した、ただし、BSCの設計・運用内容に直接的な焦点を当てるというよりも、多様なコントロール実践を捉えられるように質問票を設計した。質問票の設計にあたっては、さまざまなコントロール概念の理論的根拠や測定方法などについても検討を加えた。特に、BSCの利用方法を捉える中心的概念であるインターラクティブ・コントロールについては、先行研究の問題点を指摘し、その測定方法の改善を試みた。質問票調査の内容は多岐にわたるが、研究目的2・3の観点から重要な学術的貢献として、下記の3点が得られたと考える。(1)会議体や提供される情報の側面において、予算管理、方針管理、プロジェクト・マネジメント・システムなどの他の管理システムと比較とした場合、BSCは最も重要なシステムであるとは限らない。(2)BSCの実践パターンは、PDCAサイクル、トップの関与、インターラクション、戦略の策定プロセス、重要視される目標といった観点から整理することができる。ただし、BSCは他の管理システムやコントロールと密接な関わりを有しており、それらも含めて包括的に捉えた方が、戦略マネジメントの実態やパフォーマンスとの関係を効果的に説明できる。(3)業績や行動的影響は、戦略マネジメントの成果であると同時に、その在り方を規定する要因でもある。
造形による知的営みとしての「造形知」の多角的研究、美学的、芸術的、心理学的、社会学的、歴史的、情報的、工学的観点から

本研究においては、言語による知的営みや数理による知的営みに対して、造形による知的営みをとりあげ、「造形知」と仮称し、その特性・意義などについて考察した。この「造形知」は、感覚器官に直接関わるものであり、したがって、きわめて身体性に富む。そこで、私たちは、その営みにおいて身体性が重要な契機をなす日常生活における「造形知」の諸相の検討から着手した。日常生活に向けられた眼差しは、日常生活の場としての地域社会へも連なっていくが、地域社会において、「造形知」は、地域文化の形成において重要な役割を果たしていることが明らかになった(今井論文・小林論文・大原論文参照)。また、地域文化の形成の局面における「造形知」のありようと、地域文化の蓄積としての歴史的景観の局面における「造形知」のありようについて研究した。地域のなかで伝承されてきた「かたち」の蓄積は、宇宙観の表明ともなる。それゆえ、地域文化の蓄積としての歴史的景観の局面における「造形知」は、宗教活動とも連なっていくことが明らかになった(大野論文参照)。さらに、こうした研究成果にもとづき、美学・芸術学・教育学・心理学・社会学・歴史学・情報学・工学などの観点から、個別の研究が進められた。日本手話における造形性(島先論文)、心理療法における造形性(山論文)、造形の知覚における歴史性(千速論文)、デジタル・メディアにおける造形性(千速論文)などについて、新知見が得られた。造形による知的営みとしての「造形知」は、感覚器官に直接関わるものであり、したがって、きわめて身体性に富む。そこで、私たちは、その営みにおいて身体性が重要な契機をなす日常生活における「造形知」の諸相の検討から着手することとした。さらに、日常生活に向けられた眼差しは、日常生活の場としての地域社会へも連なっていく。地域社会においては、「造形知」は、地域文化の形成において重要な役割を果たしていることだろう。それゆえ、今年度は、「造形知」が地域文化の形成において重要な契機になったと考えられる「佐渡版画村運動」の現地調査(1999年9月7日より10日まで)およびその検討を中心課題とした。新潟県佐渡郡における「佐渡版画村運動」は、1976年前後から在住の版画家、高橋信一氏の主導により始められた版画教室である。当初は佐渡島在住の人々による余暇活動として出発したが、新潟県展覧会(県展)をはじめとして多くの公募展に入選者を輩出するようになり、1984年には会員の作品を常設展示するための美術館「佐渡版画村」が開設されるに至っている。今回の現地調査では、9人の会員作家にインタビューをおこない、また「佐渡版画村運動」の場となった佐渡島の風土をヴィデオとカメラで撮影した。また、新潟県立図書館などで関連文献を収集した。その後、成安造形大学内で、4回にわたって研究会を重ね、地域文化の形成における「造形知」の関わりについて検討した。その結果、通常、日常生活においては「ことば」によってコミュニケーションがおこなわれ、その結果として地域の人間関係が形成されていくが、「佐渡版画村運動」により、地域の人々が、「かたち」によるコミュニケーションの可能性に気づかされ、これまでとは異なる豊なインゲン関係を地域の中につくりだしえたことが明らかになった。また、「研究発表」に記載したとおり、個別研究も着実におこなわれた。造形による知的営みとしての「造形知」は感覚器官に直接に関わるものであり、きわめて身体性に富む。そこで、私たちは、昨年度、その営みにおいて身体性が重要な契機をなす日常生活における「造形知」の諸相の検討から着手した。今年度は、その展開として、地域文化の形成の局面における「造形知」のありようと、さらに地域文化の蓄積としての歴史的景観の局面における「造形知」のありようについて研究した。地域文化の形成の局面においては、滋賀県大津市にある西教寺真盛園で生活している高齢者たちと成安造形大学の若い学生たちとに共通の造形上の課題として壁画制作を提供し、「かたち」を通じてコミュニケーションする方法を探究した。作業は、2000年10月より12月にかけておこなわれ、「かたち」によるコミュニケーションについてばかりでなく、「かたち」と記憶との関係についても大いに示唆が得られた。地域文化の蓄積としての歴史的景観の局面においては、2000年9月、京都市において個展を開催するために来日中であったネパールの曼陀羅画家、ロク・チトラカール氏を成安造形大学に招き、砂絵による曼陀羅を制作する共同研究をおこなった。ネパールにおける砂絵曼陀羅は、地域のなかで伝承されてきた「かたち」の蓄積であり、また宇宙観の表明でもある。今回の共同研究においては、加えて「かたち」と宗教との関連についても大いに示唆が得られた。

地域のなかで伝承されてきた「かたち」の蓄積は、宇宙観の表明ともなる。それゆえ、地域文化の蓄積としての歴史的景観の局面における「造形知」は、宗教活動とも連なっていくことが明らかになった(大野論文参照)。さらに、こうした研究成果にもとづき、美学・芸術学・教育学・心理学・社会学・歴史学・情報学・工学などの観点から、個別の研究が進められた。日本手話における造形性(島先論文)、心理療法における造形性(山論文)、造形の知覚における歴史性(千速論文)、デジタル・メディアにおける造形性(千速論文)などについて、新知見が得られた。
半導体2次元電子系における強相関効果と量子相転移

平成19年度は、強磁場中の半導体2次元電子が強い電子相関のために示す多彩な量子相転移の解明・探究を行った。2次元電子は垂直に強磁場を印加されると、ランダウ準位と呼ばれる量子化したエネルギー準位を有するため、強相関効果を調べる上で格好の舞台である。さらに、異なるランダウ準位を交差させることで、2次元電子にどちらの準位を占有するかという擬スピン自由度を与えることができる。異なる擬スピン状態間の量子相転移は近年大変注目されてきた。本研究では世界最高レベルの移動度を誇るシリコン2次元電子を試料とし、低温・強磁場中にて準位交差時の磁気抵抗を系統的に測定した。ランダウ準位が整数本だけ占有された状況では、十分低温において、強い面内異方性を持つ鋭い縦抵抗率ピークを観測した。同様の現象は新奇電子状態の可能性から注目されてきたものの、観測報告は1例のみであった。本研究で新たにヒステリシスを観測し、イジング型の擬スピン強磁性のために異なる擬スピン状態間の1次相転移が生じ、異方的形状を持つ擬スピンドメイン構造が強い面内異方性を誘起していることを示した。一方、擬スピンが常磁性を示すと考えられるような十分高温においては、磁気抵抗にダブルピーク構造という新奇な特徴を観測した。これは、擬スピン磁性と電気伝導の関係について新たな知見を与えることが期待できる発見である。ランダウ準位の占有率が非整数の状況については、従来ランダウ準位交差の研究は少なかったが、本研究においては新奇電子状態の実現を期待して詳細に調べた。その結果、十分低温において、縦抵抗率ピークが減少し、同時にホール抵抗が特定の量子化値に大きく近づくという新たな現象を観測した。同現象は擬スピンが非偏極の新しい基底状態に起因することが期待できる。異なる擬スピンの電子がペアを組み、ペアの電荷密度波や超伝導が生じている可能性を検討中である。平成18年度は、半導体表面・界面の強相関2次元電子がもたらす多彩な量子相の探求・解明に向けて、強相関かつクリ「ンな2次元電子が実現するシリコン・シリコンゲルマニウムヘテロ構造に着目し、試料作成方法を確立、予備実験において重要な現象の観測まで至っている。まず、強相関の効果を探求するに当たり第一に重要なのは、同効果をかきけす可能性がある不純物や界面粗さなどの不規則性を低減することである。そこで世界トップレベルの半導体結晶成長技術を持つ武蔵工業大学シリコンナノ科学研究センターから良質なシリコン・シリコンゲルマニウムヘテロ構造のウェハを入手した。シリコンウェハの微細加工プロセスを新たに確立し、極低温・強磁場において電気伝導測定を行うことのできる試料を作成した。次に、入手したウェハの極低温における移動度・磁気抵抗などを評価し、狙い通り不規則性の少ない2次元電子の実現する試料が得られたことを確認した。特に、シリコンとしての世界最高移動度を実現する試料も得られたが、これは新奇量子相の発見を大いに期待させるものである。現在は、移動度の最も高い試料を中心に、様々な予備実験に取り組んでいる。ウィグナー結晶の実現を確認するためのサイクロトロン共鳴実験を行い、従来以上の強相関の領域でも共鳴信号を検出し、同結晶の確認にさらに一歩近づいた。また強磁場中でアップ・ダウン両スピンのランダウ準位が交差する状況において、電気抵抗が磁場に平行な方向と直交する方向とで2ケタ以上異なる現象を観測した。強相関誘起のスピン密度波の可能性から大変注目されてきた現象だが、これまで実験報告は1例のみであった。今後同現象の詳細な研究を推進することでその起源を明らかにできると考えている。
高機能マイクロ人体モデルの開発

小腸から吸収された化学物質は,肝臓で代謝をされつつ,筋組織・脂肪組織に分布しながら流れていき,標的部位に作用し,そして腎臓において排泄されながら体内を循環する.これら薬物動態に関わる主要臓器・組織および生活習慣病に関連するバイオアッセイに必要な標的組織のマイクロチップ化を試みた.その結果,腸管吸収モデルと腎排泄モデルを構築することに成功した.前年度までは扱いやすさとコストの面から各種モデル細胞株を用いてきたが,これらの細胞は増殖が速い反面,分化状態に問題があり,正しい生体応答を得ることができないことが多かった.そこで,本年度はある程度マイクロシステムができあがった段階で,分化能に優れたヒト由来の初代細胞を用いて各マイクロモデルの最適化を試み,血管内皮細胞,平滑筋細胞,線維芽細胞等の培養を実現した.創薬,食品中の機能性成分,化学物質の毒性などのリスク評価に利用するためのモデル開発としては,従来頻用されてきたモデル系を複数選定し,これらに用いられる代表的初代細胞のマイクロチップ内での培養を試みた.具体的には脂肪組織形成や血管内皮細胞等に関する生理活性物質のアッセイなど,様々な疾病,特に需要の大きい生活習慣病に関連するバイオアッセイ系に注目してチップ化に取り組んだ.これらモデルの開発と評価の段階においては,単にバイオアッセイの結果を見るだけではなく,系がうまく動いているのかを確認する必要があるため,各部位において試験薬剤がどれだけ蓄積あるいは代謝されているかを正確に調べる必要がある.そのため,超微量の試料から分離定量が可能なマイクロHPLCを用いて分析を行い,システムの最適化を進めた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。バイオアッセイのための人体モデルの構築に必要な薬物動態に関わる臓器・組織のチップ化を試みた。マイクロチップはPCソフトウェアを用いて設計し、ソフトリソグラフィー法によりシリコーンゴムPDMSとスライドガラス、各種メンブレンフィルターなどから自作した。本年度は胃、十二指腸、小腸、腎小体、尿細管、筋組織のマイクロモデル構築を実現し、これらをつなぐ循環流路と培地を循環させるマイクロポンプの組込みを実現した。さらに、創薬、食品中の機能性成分、化学物質の毒性などのリスク評価に頻用されるモデル系を選定し、これらに用いられる代表的モデル細胞株のマイクロチップ内での培養を試みた。具体的にはがん細胞、脂肪細胞に分化する細胞、血管内皮細胞のマイクロデバイス内ので培養を実現した。腫瘍(がん)とそれを取り巻く新生血管の相互作用を解析し、血中薬剤の腫瘍組織への移行性をバイオアッセイするための、病的血管新生モデルの開発を試みた。チップ内部には血管内皮細胞と腫瘍細胞を培養する領域をそれぞれ設ける必要がある。各領域を限定する手法としてマイクロ流路の壁で物理的に仕切る方法を検討し、一定の間隔で壁に開放部を設け、血管内皮細胞が自由に腫瘍側へと伸展できるように設計した。開放部の大きさや壁の厚みなどは複数種類設計し、最適化を試みた結果、作製したチップ内部のマイクロ培養槽で2種類の細胞の共培養を実現した。また、システム開発と評価の段階において、系がうまく動いているのかを確認する必要があるため、各部位において試験薬剤がどれだけ蓄積あるいは代謝されているかを正確に調べる必要がある。そのため、マイクロデバイスから超微量の試料をサンプリングし、マイクロHPLCを用いて分析することにより、システムの最適化を行った。一部、ヒト初代細胞を用いた培養分化実験に遅れが見られるものの、複数の臓器モデルおよび標的組織モデル、血管新生モデルの開発に成功し、おおむね順調に研究を進めている。バイオアッセイのための人体モデルの構築に必要な臓器・組織のチップ化を試みた。昨年度から本年度にかけて腸上皮および肝臓、腎臓のプロトタイプの構築と最適化を行った。また、筋組織と脂肪組織について、モデル細胞株を選定し培養および分化の条件検討を試みた。培養に用いる各種マイクロチップはPCソフトウェアを用いて設計し、ソフトリソグラフィー法によりPDMSとスライドガラス、各種メンブレンフィルターなどから自作した。腫瘍とそれを取り巻く新生血管の相互作用を解析するための、血管新生モデルを開発するための基礎検討を行った。チップ内部には血管内皮細胞と腫瘍細胞を培養する領域を別々に設けるため、マイクロ流路の壁で物理的に仕切る方法を検討した。一定の間隔で壁に開放部を設け、血管内皮細胞が自由に腫瘍側へと伸展できるように設計した。開放部の大きさや壁の厚みなどは複数種類設計し、チップ内部のマイクロ培養槽で2種類の細胞の共培養を試み、各細胞が正しく増殖、分化するために最適なチップの構造と必要な培養法について検討を行った。各マイクロモデル開発の初期には扱いやすさとコストの面からモデル細胞株を用いてきたが、これらの細胞は正しい生体応答を得ることができないことが多い。そこで本年度は、分化能に優れたヒト由来の初代細胞を用いて各マイクロモデルの最適化を試みた。システム開発と評価の段階において、系がうまく動いているのかを確認する必要があるため、各部位において試験薬剤がどれだけ蓄積あるいは代謝されているかを正確に調べる必要がある。そのため、超微量の試料から分離定量が可能なマイクロHPLCを用いて分析を行ったところ、チップ素材であるPDMS表面への薬剤の吸着が無視できないことが判明した。そのため、この解決を次年度以降の課題とすることとした。創薬のためのマイクロ人体モデル開発に必要な各種臓器モデルはいずれもほぼ計画通り開発しつつあり、おおむね順調と考えられる。

バイオアッセイのための人体モデルの構築に必要な臓器・組織のチップ化を試みた.小腸から吸収された化学物質は,肝臓で代謝をされつつ,筋組織・脂肪組織に分布しながら流れていき,標的部位に作用し,そして腎臓において排泄されながら体内を循環する.本研究開始より本年度にかけて腸上皮および肝臓,腎臓のプロトタイプの構築と最適化を行った.また,筋組織と脂肪組織について,モデル細胞株を選定し培養および分化の条件検討を試みた.さらに,腫瘍とそれを取り巻く新生血管の相互作用を解析するための,血管新生モデルを開発するための基礎検討を行った.培養に用いる各種マイクロチップはPCソフトウェアを用いて設計し,ソフトリソグラフィー法によりPDMSとスライドガラス,各種メンブレンフィルターなどから自作し,各細胞が正しく増殖,分化するために最適なチップの構造と必要な培養法について検討を行った.各マイクロモデル開発の初期には扱いやすさとコストの面からモデル細胞株を用いてきたが,これらの細胞は正しい生体応答を得ることができないことが多い.そこで本年度は,血管内皮細胞,平滑筋細胞,線維芽細胞など,分化能に優れたヒト由来の初代細胞を複数種類用いて各マイクロモデルの最適化を試みた.システム開発と評価の段階において,系がうまく動いているのかを確認する必要があるため,各部位において試験薬剤がどれだけ蓄積あるいは代謝されているかを正確に調べる必要がある.そのため,超微量の試料から分離定量が可能なマイクロHPLCを用いて分析を行ったところ,チップ素材であるPDMS表面への薬剤の吸着が無視できないことが判明した.これを解決するため,PDMSチップの流路に各種高分子の溶液を導入することによりコーティングを施し,そのコーティングによる吸着抑制効果と耐久性について実験を行った.各種臓器モデルの構築について,臓器ごとに進展具合には差があるものの,概ね順調に研究は進んでいる.また,デバイス表面への薬剤等の吸着の問題についても,大幅に低減できそうな方法を開発しつつあり,研究の推進に大きな問題はないものと思われる.小腸から吸収された化学物質は,肝臓で代謝をされつつ,筋組織・脂肪組織に分布しながら流れていき,標的部位に作用し,そして腎臓において排泄されながら体内を循環する.これら薬物動態に関わる主要臓器・組織および生活習慣病に関連するバイオアッセイに必要な標的組織のマイクロチップ化を試みた.その結果,腸管吸収モデルと腎排泄モデルを構築することに成功した.前年度までは扱いやすさとコストの面から各種モデル細胞株を用いてきたが,これらの細胞は増殖が速い反面,分化状態に問題があり,正しい生体応答を得ることができないことが多かった.