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性暴力被害者への司法看護ケアにおける技術能力向上のための教育に関する研究

性暴力被害者支援を目的とした司法看護ケア看護教育プログラム構築のため,米国および国内の関連文献のシステマチィックレビューを行った.証拠採取や法廷で証言を行う米国のSANE(性暴力被害者支援看護師)を司法看護ケアモデルの基本概念とした.そして,福岡県内の産婦人科医師・小児科医師を対象として,診療経験や司法看護ケアへの期待等に関する質問紙調査を実施した.その結果,被害者診療経験は比較的少なく,看護職の司法看護ケア(証拠採取,記録など)へ期待する医師の割合が少なかった.司法看護ケアの必要性の周知,および被害者のチーム医療モデルの構築が求められる.2012年度の研究内容は、1)看護職者を対象とした性暴力被害者への司法看護ケアに関する教育プログラム検討(スクリーニング、身体的ケア、司法的ケア、レファランス)、2)司法看護ケアのラボ準備、である。研究の意義・重要性としては、1)性暴力被害者が身体的心理社会的な看護ケアだけでなく、司法につながるケアを受けることで個人が持つレジリアンスがより促進され回復力が高まると推測される。2)司法看護ケアのラボは、単なるシミュレーションルームではなく、看護者が交流し意見交換が行われケアの「創発」がなされるコミュニティ機能が期待できる。成果発表としては、タイ国において実施したアクションリサーチ(本研究の先行調査:看護職を対象とした暴力被害者に対する包括看護ケア構築および実践評価)の結果を「International Journal of Caring Science 6(2);243ー251:2013」において報告した。そこで行った看護職対象の暴力被害女性に対するケア教育プログラムを再検討し、本研究のプログラムに部分的に採用した。これらの経緯については、聖マリア学院大学紀要第4巻(2013年3月発刊)において「性暴力被害者への司法看護ケアにおける技術能力向上のための教育に関する研究」と題し本研究の進捗状況とあわせて報告した。【1】医療機関における児童虐待・DV・性暴力被害者に対する看護ケアの実態調査ー主に産婦人科、小児科の診療を行う医師に対する調査ー」質問紙調査の実施した。研究目的は、子ども・女性に対する性虐待・性暴力の治療ケア経験を持つ小児科医師および産婦人科医師を対象として看護師による暴力被害者ケアに関する経験の内容、看護者による被害者ケアについての考え方、要望等を明らかにすることである。方法は福岡県内において小児科・産婦人科を標榜する病院・クリニックに勤務している医師対象とした質問紙調査。倫理的配慮として、倫理審査受審後、研究説明書(研究目的、自由参加であること、無記名および統計解析による匿名性の確保の説明)・調査票を郵送し、回答をもって同意を得たものとした。結果は、回答数172(回答率17%)。「助産師は内診して膣内帯下や子宮頸管粘液中の精子の有無が判定できるほうが望ましい」、「性暴力対応はチームで行うべき」、「病院をあげて教育を行うべき」などの意見がある一方で「」医療職は深入りしない方がいい」という意見もあった。【2】「性暴力司法看護に必要とされる性暴力被害者支援コンピテンシーについてー刑事裁判プロセスにおける専門家としての証言能力に焦点を当ててーの論文発表:国内外の文献レビューを行い論文にまとめた。看護専門職として証拠能力のある証言を行うためには、裁判制度について理解し公判準備を十分に行うこと、事実について答えること、専門用語と定義に精通し説明できること、信頼感を得られる態度で臨むこと、などが必要であることが明らかになった。【3】DV・児童虐待、性暴力被害者に対する司法看護技術向上のための看護者教育モデル構築(基盤C、研究課題番号:24593422)の共同研究者と連携し「子どもと女性の虐待看護学研究会」の立ち上げ及び「子どもと女性の虐待看護学研究」第1巻(2014.4)を発刊した。性暴力被害者支援を目的とした司法看護ケア看護教育プログラム構築のため,米国および国内の関連文献のシステマチィックレビューを行った.証拠採取や法廷で証言を行う米国のSANE(性暴力被害者支援看護師)を司法看護ケアモデルの基本概念とした.そして,福岡県内の産婦人科医師・小児科医師を対象として,診療経験や司法看護ケアへの期待等に関する質問紙調査を実施した.その結果,被害者診療経験は比較的少なく,看護職の司法看護ケア(証拠採取,記録など)へ期待する医師の割合が少なかった.司法看護ケアの必要性の周知,および被害者のチーム医療モデルの構築が求められる.平成23年度の研究計画では福岡県及び近隣の病院設で、看護者の性暴力被害者に対する司法看護ケアに関する知識・技術・態度等の予備調査を実施するための準備を行った。司法システムの異なる先進国であるアメリカの各州では、性暴力被害者支援のエキスパートとしてSANE(Sexual Assult Nurse Examiner)が活躍しており、特に司法に関するケア、起訴し裁判に勝つための証拠採取・保管、記録、法廷での証言等を行っている。日本での司法看護ケアの在り方を方向づけるため、SANEの司法看護における役割について、研究者間で詳細に検討を行った。その際、司法システムの異なる本邦での実践可能な司法看護ケアに関して、特に司法看護の特徴である加害者を起訴するための証拠採取について詳細に検討した。検討の結果、まず、性暴力被害者への司法看護ケアを担い、医療と司法の橋渡しをする役割を遂行するために、(1)性暴力被害者のおかれた状況、(2)性暴力被害者が抱える身体的・心理社会的問題、(3)司法的証拠採取に伴う問題、などの理解が基盤知識として不可欠であることがわかった。

つぎに、司法看護ケアのケアモデルとしてWomend-centered Care(McGregor,2009)、および性暴力被害直後の急性期の医療ケア(Psychological First Aid:PFA)の有効性が認められ、これらの概念をケアの1つの柱として取り入れることになった。さらに、司法看護的証拠採取を行うことが被害者が治癒していく過程における1つのケアにつながることなどの示唆を得ることができた。研究代表者の所属大学において、2013年4月専攻科助産学専攻が開設の運びとなった。研究代表者は教務主任としてリーダーシップを取ることとなり、専攻科開設準備(文科省申請や福岡県申請を含む)および入試関連業務・施設改築に関わった。その間、想定以上の時間や労力を取られたため、研究の進捗がやや遅れる結果となった。主任研修者および分担研究者の関連する施設への研究協力依頼や承諾の進捗が予定より遅れているために、予備調査の開始が遅くなっている。また、米国におけるSANE(Sexual Assault Nurse Examiner:性暴力被害者支援看護師)が本邦の司法看護のモデルとして有効であると認められたため、研究者間で詳細な検討を行ったこともスケジュールに影響を及ぼしたと考える。その他、特に大きな問題はない。【2013年度の研究計画】産婦人科領域で勤務している助産師・看護師を対象としたフォーカス・グループ・インタビュー等を実施する予定である。司法看護ケアを臨床において日常的に臨床実践するため、臨床における課題、問題を抽出し質的に分析する。また、2012年度に検討した司法看護ケアに関する教育プログラムを再度検討した後、実施する。その前後に質問紙調査を行い、結果解析およびプログラム評価を行う。研究成果を総括し報告書にまとめ、成果を発表する。予備調査の結果をもとに、司法看護における証拠採取スキルおよび急性期ケアスキルを向上させる司法看護ケアスキルを向上させるプログラムを作成する。看護職を対象としてプログラムを実施し、プログラム前後の知識・技術・態度の比較検討を行う。結果を修正し、所属機関をスキルラボ拠点として運用する。・質問紙調査・フォーカスグループインタビュー謝金・データ入力、解析・研究成果のまとめ・報告・発表【平成24年度の研究計画】1)予備調査(質問紙調査等)の実施:質問紙調査実施、集計、分析2)司法看護ケアスキル向上プログラムの構築:司法看護にフォーカスした技術教育プログラムを作成し、研究協力を得られた看護職に部分的な運用の準備をする3)スキルラボ設置の準備:司法看護技術の演習用スペース設置の準備をする4)研究結果の進捗状況をまとめる(紀要等に投稿)
高等学校物理の指導目標の変遷と教材の扱い方に関する基礎研究

1.研究目的:教師が物理授業を行う際に重きを置いている目的・目標は何かを明らかにするため,(i)教師の考えや指導法に影響を与えていると考えられる学習指導要領の指導目標の変遷をまとめ, (ii)学習指導要領改訂毎の教師が抱いていた物理教育の目的・目標観を文献よりデータ抽出し時代毎の分析を試みた。2.研究方法:研究目的(i)は,学習指導要領及び同解説などから共通用語を抜き出すとともに,文科省の視学官や教科調査官などの書籍をもとにそれらの用語の意味や意義の不変や変動の検証を試みた。研究目的(ii)は,日本物理教育学会の機関誌「物理教育」よりデータを抽出して,時代毎の教師の考えや意見などをもとに教師が抱く物理教育の目的,目標観を分析した。○研究成果:(i)の学習指導要領の分析では,どの時代にも「科学的な自然観」,「探究」,「科学的な考え方」,「基本的な概念,原理,法則」と「科学の方法」の目標が掲げられていた。しかし用語の意味は時代毎で必ずしも同じではなく異なるものもみられ,例えば自然観は「自然を観る」から「自然を考える」といった静的から動的な意味合いへと変容がみられた。一方,教師の教育観の分析では,教師が最も重きを置いた目標は「目の前の生徒に物理を理解させる」ことにあった。そして「物理を理解させる」の「物理を」に当たる部分である,目標や内容が昭和40年代と50年代では異なり,「物理の知識(概念)を知る」から「物理を通して思考や価値などを形成する」へと変化がみられた。その主たる要因は物理履修者としての生徒そのものにあり,学習指導要領改訂毎の履修制度の違いが影響を与えているものと考えられる。本研究は学会誌に投稿した教師の考えや意見をもとに分析している点で注視すべきだが,教師が授業を行う際に抱く物理の目的や目標の1つの傾向が明らかになったものと考える。
コンピューターを利用した排尿時尿流動態検査による膀胱(排尿筋)機能の解析

・前立腺肥大症による下部尿路閉塞である前立腺性閉塞を有する高齢男子を対象に排尿圧尿流率同時測定(Pressure-flow study)を施行し、結果をコンピュータ解析した。・対象は臨床的前立腺肥大症の46例で高圧排尿の指標として特に排尿開始圧(Pves. open)に注目し、Pves. openと治療前の排尿筋の活動性をはじめ自他覚所見との関係及び前立腺切除術後の所見の特徴につき検討した。・結果的にPves. openをはじめとする下部尿路の閉塞のパラメータが高値であるほど膀胱の収縮力(work factor)は増大しており、これらは膀胱内肉柱形成所見とも相関していた。また、これらは膀胱の無抑制収縮の陽性率とも相関していることがわかった。・これらの因子はいずれも患者の自覚症状のつよさとは相関を示さなかった。また、閉塞の程度の違いによる最大尿流率や残尿量の差を認めなかった。・前立腺切除術により閉塞を解除した症例群では、全例術後明らかに尿流や自覚症状の改善をみたが、高圧排尿の程度の強かった症例群では術後も若干高圧傾向にあった。・術前Pves. openが高値で閉塞のつよかった症例では、短期的に排尿筋の過活動性が残存するために、一時的に尿失禁など刺激症状の出現・増悪を呈した。・これら排尿筋の過活動性は長期的に徐々に減弱し、術前にみられた閉塞の程度によるwork factorの差も次第に認められなかった。・代償性の排尿筋過活動や収縮力増大が前立腺性閉塞のある患者の排尿効率を改善させており、それが閉塞の解除とともに徐々に正常化することが推察された。
ナノスケール・メゾスコピックピンニング制御による酸化物超伝導材料の高磁場特性向

本研究では、超電導結晶内にナノメートルサイズのラメラ構造や粒子を析出させることで、超電導の基本特性である臨界電流密度および臨界磁場の向上させる手法の検討を実施した。(i)原子間力顕微鏡(AFM)、走査型トンネル顕微鏡(STM)およびSEM-EBSD解析を用いて、ラメラ構造(ナノストライプ)の構造解析および方位決定を行った。これらより、このナノストライプ構造が双晶を起源ととしており、また、軽希土類元素LRE相がナノクラスタから形成されていることが分った。また、(Nd_0.33Eu_0.38Gd_0.28)Ba_2Cu_30_x試料のナノストライプは、a-b面内では40-60nmの周期、c軸方向には300-500nmの周期で現れることが分かった。これらより、電流をナノストライプに平行に流した際に、強い磁束ピン止め力が生じて磁束の動きが抑制されることで、高い臨界電流密度が得られたものと言える。(ii)MoおよびNbを含むナノ粒子を溶融法で作製したNEG-123結晶に添加することで、磁束ピン止め力を向上させることに成功した。ここで、ナノメートルサイズに粉砕したMo0_3あるいはNb0_3を添加することで、結晶成長時に10nm以下の(Nd, Eu, Gd)_2BaCuX0_5粒子(×=Mo, Nb)が生成する。高分解透過型電子顕微鏡(TEM)により観察により、このナノ粒子は試料全体に分散していることが分った。また、ナノ粒子の添加により、臨界電流値は低温から液体酸素温度(90K)の高温まで広範囲において上昇し、65Kでは4.5Tにピーク磁場を示す、REI23系バルクでは最高となるJc=925kA/cm2を達成した。
アトピー性皮膚炎における新規ThサブセットTh17及びTh22の役割の解明

マウスアトピー性皮膚炎モデルにIL-17欠損マウスを用いて、アトピー性皮膚炎におけるTh17細胞の関与を検討した。IL-17欠損マウスは皮膚炎の減弱及び抗原特異的IgEの低下を認めた。病変部皮膚のフローサイトメトリー解析では、IL-17産生細胞はTh17細胞だけではなく、ガンマデルタ型T細胞からの産生も認められた。以上より、IL-17はアトピー性皮膚炎病態形成に重要な役割を果たしているが、そこにはTh17及びガンマデルタ型T細胞が関与していることが示唆された。本研究は、近年種々の病態で重要な役割が示唆されている新規T細胞サブセット、Th17細胞及びTh22細胞の、アトピー性皮膚炎における役割の解明を目指したものである。従来アトピー性皮膚炎はTh2細胞による疾患と捉えられ、Th17/22細胞がどのような役割をはたしているかについての解析はほとんど行われていない。アトピー性皮膚炎患者皮膚、末梢血中にTh17細胞の増加が認められるとの報告から、主にTh17細胞に焦点をしぼり、その役割の解析を試みた。方法として、IL-17欠損マウスを、マウスアトピー性皮膚炎モデルに適応してその表現系を解析することを計画した。研究初年度は、まず安定したマウスアトピー性皮膚炎モデル系を構築するため、複数のアトピー性皮膚炎モデルの立ち上げを行った。マウス体幹部の体毛を除去後、卵白アルブミンであるovalbumin(OVA)を剃毛部皮膚に3日間貼付、4日間解放、を繰り返すことでアトピー性皮膚炎に類似した皮膚組織変化、IL-4、IL-13などTh2型サイトカイン上昇、IgEの上昇が報告されていることから、まず同モデルの立ち上げを試みた。一方、ハプテンであるDNFBやオキサゾロンなどを皮膚に反復塗布することでも、アトピー性皮膚炎に類似した組織所見やIgE、サイトカイン上昇も認められるとの報告から、複数のハプテンを用いて同モデルの立ち上げも試みた。いずれのモデルの立ち上げにも成功し、IL-17欠損マウスを同モデルに適応した。その結果、IL-17欠損マウスでは皮膚の炎症所見、IgE量が野生型マウスと比べ低く抑えられていることが判明し、IL-17がアトピー性皮膚炎において重要な役割を持つことが示唆された。アトピー性皮膚炎患者皮膚、末梢血中にTh17細胞の増加が認められるとの報告から、前年度はTh17細胞に焦点をしぼり、その役割の解析を試みた。マウスアトピー性皮膚炎の安定したモデル系を複数の方法で樹立し、そこにIL-17欠損マウスを適応し、IL-17欠損マウスにおいて皮膚炎症所見、血中抗原特異的lgE値が低く抑えられていることを見出し、IL-17がアトピー性皮膚炎病態において重要な役割を果たしていることが示唆された。今年度はさらにその詳細なメカニズムを探るため、抗原感作後のリンパ節でのIL-17産生細胞の同定を試みた。フローサイトメトリーや定量PCRにおける解析では、感作後リンパ節でのIL-17産生細胞数の増加が認められた。そのうち約50%はalpha beta TCR陽性のT細胞であったが、約半数はgamma delta TCR陽性のT細胞であった。Gamma delta TCR陽性T細胞は表皮に存在するタイプと真皮に存在するタイプに分かれるが、そのうち真皮におけるgamma delta T細胞が主なIL-17産生細胞であることを同定した。すなわち、アトピー性皮膚炎においてIL-17は病態進展に重要な役割を果たすが、そこにはTh17細胞だけではなくgamma delta型T細胞も深く関与していることが示唆された。
酸化物ウィスカのガスセンサ機能

本研究では成長形態の異なる3種のSn【O_2】ウィスカを調製し、300700°Cの温度範囲での【H_2】およびC【H_4】に対するガス感度と結晶面との関係を検討した。まず、検討した3種のウィスカの成長形態は次の通りであった。(1)成長方向が〔101〕のウィスカは断面が長方形のリボン状で、露出面は2つの発達した(101)面と2つの狭い(010)面であった。(101)面は滑らかであったが(010)面は比較的荒れていた。(2)成長方向が〔010〕のウィスカは結晶学的に等価な4つの{101}面が露出していた。しかし、平行四辺形状の断面はウィスカ軸に沿って均一ではなく、断面が変化する領域に多数のステップが存在していた。(3)成長方向が〔110〕のウィスカは断面が六角形または菱形の柱状ウィスカであり、露出面は4つの等価な{112}であった。これらに加えて2つの狭い{110}面が存在する場合もあった。また、表面には多数のステップが存在し、かなり荒れていた。次に、3種のウィスカのガス感度は次の様になった。〔101〕ウィスカは一般に400°C以上で【H_2】やC【H_4】に応答したが、その感度は2,3の例を除き他の〔010〕,〔110〕ウィスカより低かった。また、ウィスカの厚みとガス感度との間には明確な相関関係はなかった。〔101〕ウィスカと本質的に同じ露出面をもつ〔010〕ウィスカは高いガス感度を示した。また、これらと異なる露出面を有する〔110〕ウィスカも〔010〕ウィスカと同様に高いガス感度を示した。以上のように、Sn【O_2】ウィスカの結晶学的表面構造とガス感度との間には明確な相関関係はなく、むしろ、〔010〕および〔110〕ウィスカについて観察されたように、乱れた面あるいはステップをもつ面が存在する場合にガス感度が高くなることが判った。したがって、Sn【O_2】ウィスカのより高感度化のためには、表面の乱れを経時安定的に導入する表面処理法の探索が必要であると考えられる。
『三国志演義』版本の研究～二十四巻系諸本の系譜～

『三国志演義』の版本は現在三十余種存在し、その相互関係は極めて複雑である。とりわけ二十四巻系諸本は、そのテキスト進化の中間段階に位置し、『演義』が大きな変貌を遂げた時期にあたり、特に重要なグループであると考えられる。二十四巻諸本の相互関係は、『演義』テキストの成立・進化の過程をめぐる研究の重要な一環であり、それを解明することは、『演義』人物像の変遷から、中国近世の出版事情、知識人や一般庶民の思想観念に至る諸問題の研究にあたっても、重要な意味をもつ。
日本人学習者に対する言語(英語)学習方略の教材開発と教授可能性

本研究の目的は、日本人学習者を対象とし、教授すべき学習方略を選択し、教材開発を行うことと、日本人高校生に対して、英語学習において学習方略教授の効果を明らかにすることである。昨年度の2000年には学習方略のうち、筆者による先行研究の結果から教授することが可能であると期待される、語彙学習方略とメタ認知方略を選択し、教材を開発した。この教材はリーフレット形式であるが、これを基に、2001年1月から3月までの1学期間、東京都の公立高校1年生119名を対象とし、実験を行った。実験に際し、統制群(41名)の他、実験群を2群準備した。実験群1(38名)には語彙学習方略のみを教授し、実験群2(40名)には語彙学習方略とメタ認知方略を同時に教授した。学習方略の効果は語彙テストにより測定し、メタ認語彙学習方略の変容は、事前、事後アンケートにより測定した。データは分散分析を用いて分析した。分析の結果、以下の3点が明らかになった。まず第一に、語彙学習方略のみを教授するより、メタ認知方略を併用して教授する方が語彙力が向上した。第二に、語彙力の低い学習者にとっては、語彙学習方略とメタ認知方略を組み合わせて教授すると語彙力が向上するばかりでなく、語彙学習方略のみでも語彙力の向上がみられた。第三に、性別の差による学習方略教授の違いはみられなかった。以上の結果から、本研究で取り上げた語彙学習方略は効果があることと、その教授可能性は確認されたといえる。平成12年度は、筆者がこれまでに実施してきた研究結果に基づき、英語力の高い学習者が用いている学習方略を整理し、現実的に教授可能であると判断される学習方略として、語彙学習方略とメタ認知方略を選択した。以上の方略については今回の研究に先立って予備的に高校生、中学生に教授を行っているので、その中から効果が期待されるものをしぼり、実験協力者である東京都の公立高校、中学校の英語教諭各1名からその資料について助言を得て、最終的に教授資料を準備した。高校生については語彙学習方略17項目、メタ認知方略11項目の計28項目を作成し、中学生に対しては語彙学習方略15項目、メタ認知方略11項目の計26項目を作成した。この他に、学習方略教授の効果を調べるため事前、事後英単語テスト、事前、事後アンケートも作成した。教授する学習方略は高校、中学別にそれぞれ小冊子の形にした。平成12年度3学期に学習方略を1学期間高校生、中学生にそれぞれ教授した。まず事前アンケート、事前テストを実施して実験群、統制群が等質であることを確認し、その後生徒に学習方略に関するプリントを配付して、実験協力校の各教諭が授業時間内に約510分をかけて直接生徒に教授した。その間、英語教科書の1課分が終わるごとに、授業時間内に改めて学習方略を簡潔に説明した。3学期が終わった時点で、事後アンケート、事後英単語テストを実施した。高校生について既に実験データは入手済みであり、中学生についても平成12年度3月末までに実験のデータはすべて入手する予定である。日本人高校生に対して、英語学習において学習方略を教授することが可能であるかどうかを調べる前段階として、昨年度の2000年に学習方略のうち、筆者による選考研究の結果から教授することが可能であると期待される、語彙学習方略17項目とメタ認知方略11項目を選択し、学習者に説明するためのリーフレットを作成した。このリーフレットを基に、2001年1月から3月までの1学期間、東京都の公立高校1年生119名を対象とし、実験を行った。実験群1(38名)には語彙学習方略17項目のみを教授し、実験群2(40名)には語彙学習

方略17項目とメタ認知方略11項目を同時に教授した。学習方略の効果は語彙テストにより測定し、メタ認語彙学習方略の変容は、事前、事後アンケートにより測定した。データは分散分析を用いて分析した。分析の結果、以下の3点が明らかになった。まず第一に、語彙学習方略のみを教授するより、メタ認知方略を併用して教授する方が語彙力が向上した。第二に、語彙力の低い学習者にとっては、語彙学習方略とメタ認知方略を組み合わせて教授すると語彙力が向上するばかりでなく、語彙学習方略のみでも語彙力の向上がみられた。第三に、性別の差による学習方略教授の違いはみられなかった。以上の結果から、本研究で取り上げた語彙学習方略は効果があることと、その教授可能性は確認されたといえる。
情報に基づいた多期間資産負債管理に関する研究

本研究では,まず企業の負債の評価を行うため社債の価格評価について分析を行った.社債の価格は信用リスクのない国債の価格に,主に信用リスクによって決定されるスプレッドが加えられ決定される.近年では信用リスク評価に信用格付けを用いることが一般的になっている.通常,信用リスクは複数の格付け機関から公表されており,格付け推移行列を用いることによって,多期間にわたる格付けの推移を考慮することができる.本研究では,企業のファンダメンタルを用いて,複数格付け機関が発表する格付けの整合性を検討した.企業のファンダメンタルズとして財務指標を用い,最尤法によって順序プロビットモデルのパラメータの推定を行った.まず,得られた評価値の整合性を確認するため,複数の格付け機関から格付けを得ている企業をサンプルとして順序プロビットモデルから得られる信用力の整合性を検討した.しかしながら,得られた信用力は推定値であるため誤差を含んでいる.関数関係の問題として知られるように,誤差を有するデータ同士に関する線形性の検定を行うことは一般には困難である.しかし,この問題では誤差分散の同一性を仮定できることから,線形性に関する検討を行うことが可能である.さらにブートストラップ法を用いて信用力の線形性を検定した結果,格付けに関する無矛盾性が棄却された.このことは,格付けの総合化などの必要性を意味しているとも考えられる.以上の結果から,複数格付け機関からの格付けを,あるいは格付け推移を用いた負債の評価を行う必要性が示され,これを用いて多期間での資産負債管理に関する基礎的な結果が得られた.今年度は、企業の信用リスクに応じた負債の評価を行うための社債の評価について研究を行った。社債の評価においては、債務不履行が発生した場合、債券の回収率を推定する方法を提案し、実証研究を行った。社債価格は、額面と、債務不履行時の回収率を、債務不履行の発生に関するマルチンゲール確率で期待値をとったものとして評価される。この確率の推定については、いくつかのモデルが提案されているが、本研究では、Jarrow, Lando and Turnbull(1997)をベースとした。研究対象とした回収率は、米国では過去の債務不履行の事例から得られた平均値が報告されているものの、本邦ではこのような統計値が存在しない。そこで、社債の市場価格から統計量を推定する方法を提案した。モデルの構造上、回収率は常に債務不履行の発生確率と積の形式で現れる。そのため、従来は債務不履行の,発生確率を推定するため、回収率を所与の定数として取り扱ってきた。本研究では、Jarrow et al.のモデルでは利用されていない、社債のフォワード価格の情報をモデルに取り込むことによって、回収率を推定する方法を提案した。実証研究の結果、本邦では、米国の平均回収率に比して高い回収率が推定された。また、社債の評価においては、しばしば発行体の信用力を表すために、格付けの情報が利用される。格付けは複数の格付け機関から発表されるが、Ederington(1986)が指摘するように、格付け機関によって格付け結果が異なるSplit Ratingが生じる。そこで、社債価格から、格付けの無矛盾性が成立しているかについて検証を行った。本研究では,まず企業の負債の評価を行うため社債の価格評価について分析を行った.社債の価格は信用リスクのない国債の価格に,主に信用リスクによって決定されるスプレッドが加えられ決定される.近年では信用リスク評価に信用格付けを用いることが一般的になっている.通常,信用リスクは複数の格付け機関から公表されており,格付け推移行列を用いることによって,多期間にわたる格付けの推移を考慮することができる.本研究では,企業のファンダメンタルを用いて,複数格付け機関が発表する格付けの整合性を検討した.企業のファンダメンタルズとして財務指標を用い,最尤法によって順序プロビットモデルのパラメータの推定を行った.まず,得られた評価値の整合性を確認するため,複数の格付け機関から格付けを得ている企業をサンプルとして順序プロビットモデルから得られる信用力の整合性を検討した.しかしながら,得られた信用力は推定値であるため誤差を含んでいる.関数関係の問題として知られるように,誤差を有するデータ同士に関する線形性の検定を行うことは一般には困難である.しかし,この問題では誤差分散の同一性を仮定できることから,線形性に関する検討を行うことが可能である.さらにブートストラップ法を用いて信用力の線形性を検定した結果,格付けに関する無矛盾性が棄却された.このことは,格付けの総合化などの必要性を意味しているとも考えられる.以上の結果から,複数格付け機関からの格付けを,あるいは格付け推移を用いた負債の評価を行う必要性が示され,これを用いて多期間での資産負債管理に関する基礎的な結果が得られた.
乳癌の微小転移予測とその治療に関する研究-血管新生からのアプローチ-

【目的】乳癌において血管新生阻害剤が,1.転移を抑制するか否か.2.生存期間を延長させるか否かを検討する.【方法】ヌードマウスの両側mammary fat padsおよび腹腔内にエストロゲンレセプター陰性ヒト乳癌細胞MDA-MB-231(2×10^6個)を注入し(day0),day1およびday7-10から血管新生阻害剤TNP-470の投与を開始した(40mg,60mg/kg週2回皮下注)投与開始後,経時的な腫瘍径および体重の測定,生存率の算出,死亡例の腹腔内転移状況の観察を行い,また,摘出した腫瘍の新生血管を染色同定し,TNP-470非投与群と比較検討した.【結果】血管新生阻害剤TNP-470は,1.局所における乳癌の増殖を血管新生を阻害することで有意に抑制した.2.腹腔内転移を抑制せず,生存期間を延長させなかった.3.副作用として軽度の体重増加抑制を示した.【考察】血管新生阻害剤は固形癌の新しい治療薬として脚光を浴びており,海外では数種の治療薬で臨床試験が行われている.その中の一つTNP-470は血管内皮細胞の増殖を特異的に阻害する抗生物質で,臨床試験で著効を示した報告もある.今回の我々の実験結果では,TNP-470は乳癌の腹腔内転移を抑制せず,生存期間も延長させなかった.よって乳癌の腹腔内転移には血管新生があまり関与しておらず,腹腔内転移を有する患者へのTNP-470の有効性は乏しいと結論せざるを得ない.しかし,TNP-470は血管新生を明らかに阻害し,局所での乳癌細胞の増殖を用量依存性に抑制した.さらに,副作用も体重増加抑制のみという軽微なものであり,今後も臨床面での有用性が期待できると考えられた.乳癌では,リンパ節転移,腫瘍径,エストロゲンレセプターなどが,micrometastasis予測およびその後の治療方針決定の重要な因子とされ,特にリンパ節転移は最も有用な指標である.我々はより正確なmicrometastasis予測のため,これら因子以外に,腫瘍内血管新生および接着因子発現が重要であると考えている.腫瘍内微小血管密度と接着因子の一つであるFibronectinの発現が互いに負の相関を示し,それぞれmicrometastasis予測に重要であることをすでに報告した.今回,腫瘍内微小血管密度および増殖因子であるPlatelet derived endothelial cell growthfactor(PDECGF)およびVascular endothelial growthfactor(VEGH)の発現を,原発巣およびリンパ節転移巣で検討し,micrometastasis予測因子としての意義を検討した.PDECGFの原発巣およびリンパ節転移巣での発現はほぼ正の相関を示し,VEGFの発現も同様な傾向を示した.両増殖因子は,原発巣および転移リンパ節巣において,それぞれ微小血管密度と正の相関を示した.転移リンパ節巣での腫瘍内微小血管密度および両増殖因子発現は,原発巣におけるこれらの因子の発現に比べ,予後因子としてより重要であった.つまり,リンパ節転移陽性例では,転移リンパ節巣での血管新生およびその増殖因子を評価することが,micrometastasis予測により重要であると考えられた.本研究結果より,乳癌患者におけるmicrometastasis予測については,従来からの指標に加え,まず,原発巣こおける血管新生,関連増殖因子および接着因子の発現を検討し,リンパ節転移陽性症例では,転移リンパ節でのこれら因子の解析によって,より正確な予測が可能であると考えられる.【目的】乳癌において血管新生阻害剤が,1.転移を抑制するか否か.2.生存期間を延長させるか否かを検討する.【方法】ヌードマウスの両側mammary fat padsおよび腹腔内にエストロゲンレセプター陰性ヒト乳癌細胞MDA-MB-231(2×10^6個)を注入し(day0),day1およびday7-10から血管新生阻害剤TNP-470の投与を開始した(40mg,60mg/kg週2回皮下注)投与開始後,経時的な腫瘍径および体重の測定,生存率の算出,死亡例の腹腔内転移状況の観察を行い,また,摘出した腫瘍の新生血管を染色同定し,TNP-470非投与群と比較検討した.【結果】血管新生阻害剤TNP-470は,1.局所における乳癌の増殖を血管新生を阻害することで有意に抑制した.2.腹腔内転移を抑制せず,生存期間を延長させなかった.3.副作用として軽度の体重増加抑制を示した.【考察】血管新生阻害剤は固形癌の新しい治療薬として脚光を浴びており,海外では数種の治療薬で臨床試験が行われている.その中の一つTNP-470は血管内皮細胞の増殖を特異的に阻害する抗生物質で,臨床試験で著効を示した報告もある.今回の我々の実験結果では,TNP-470は乳癌の腹腔内転移を抑制せず,生存期間も延長させなかった.よって乳癌の腹腔内転移には血管新生があまり関与しておらず,腹腔内転移を有する患者へのTNP-470の有効性は乏しいと結論せざるを得ない.しかし,TNP-470は血管新生を明らかに阻害し,局所での乳癌細胞の増殖を用量依存性に抑制した.さらに,副作用も体重増加抑制のみという軽微なものであり,今後も臨床面での有用性が期待できると考えられた.
化合物半導体超微結晶の調製と量子サイズ効果に基づく光機能開発

化合物半導体は超微粒子化による量子サイズ効果に基づく新規な光機能の発現という点で注目されている。なかでも化合物半導体超微結晶の光学非線形特性の発現において最適な超微結晶の粒径が存在することが近年種々の化合物半導体について報告され、超微結晶調製の際の粒径制御の重要性についての認識が高まっている。われわれは硫化カドミウム超微結晶の調製の際、界面活性剤を用いた水ノヘプタン逆ミセル系において、ビス(トリメチルシリル)スルフィドを硫黄源とし、トリメチルシリル化チオフェノ-ルを表面修飾剤として用いることによって、数nmの硫化カドミウム超微結晶を安定な状態で単離し精製することが可能であり、またこれらの硫黄源と表面修飾剤の仕込比を変化させることによって、超微結晶の粒径制御がある程度可能であることも確かめた。またこれらのフェニル基で表面修飾を施した硫化カドミウム超微結晶(以下φーcds)はピリジン、DMF等の有機溶媒に可溶であり、ポリメタクリル酸メチル(PMMA)/φーcds/ピリジン混合溶液のキャストにより黄色透明のフィルム試料を作成したところ、これが高い3次非線形光学特性を示すことを確認した。これらの3次の非線形感受率X^<(3)>の値は分散しているφーcdsの粒径の増大とともに増加しており、一般に超微粒子の減少と共に増大する量子サイズ効果とは相反する結果が得られた。このことから硫化カドミウム超微結晶においてもその非線形光学特性の発現に量子サイズ効果以外の因子、すなわち最適な粒径が存在する可能性が示唆された。
地震波速度不連続面トモグラフィーによる日本列島下の３次元地震波速度構造研究

本研究では、レシーバ関数で得られたPs変換波走時や地震波干渉で得られる反射波走時データを直達波走時データに加え、地震波不連続面を含む3次元速度構造を求める、地震波速度不連続面トモグラフィー法の開発を行った。しかしながら、観測点密度の不均質からくるPs変換波や干渉法による反射波位相の走時同定精度の問題、および逆解析手法の更なる改良が必要である。また、推定される構造から期待される非平面形状を考慮した、新たな地震サイクルシミュレーション手法を開発し、海溝などの地表面形状や、沈み込む海山や海嶺に起因する非平面プレート形状が地震サイクルに及ぼす影響を評価した。本研究では、直達波に加え、レシーバ関数および地震波干渉法によって得られる反射波といった多様な地震波フェイズを用いた、新たな地震波不連続面トモグラフィー法により、日本列島下の地殻・上部マントルの3次元地震波速度構造を明らかにし、地震発生サイクルシミュレーションの基礎的データとすることを目的としている。このため、まずレシーバ関数波形のP波とモホ面およびプレート境界でのPs変換波の時間差を、自動的に数値データ化するアルゴルズムの検討を行なった。具体的には、不均質媒質中で変換面をもつモデルを構築し、ガウシアンビーム法を用い合成波形を計算し、アルゴリズムの開発に挑んだ。データのノイズ次第という面はあるが、P波部分の波形とPs変換波部分の波形相関を取り、最大値をとる値をP-Ps時間差とすることでデータを作成する目処がついた。ただ、プレート境界面と海洋性モホ面のPs変換波のように時間差が小さいフェイズの同定が課題として残されている。ただこの場合は位相が反転するので相関が負になることを使うことは可能と思える。相関を取る波群のタイムウィンドウの設定をうまく工夫することにより解決されると期待される。これらのデータを直達波走時に加えて変換波走時をデータとするFMTOMOのデータとなる。更に、データ解析用WSおよびデータ蓄積用大容量Raidハードディスクシステムを購入し、研究基盤が整った。また、九州地方のレシーバ関数解析を実行し、従来法であるが改良した方法によりレシーバ関数を時間軸から深さ軸に変換し、九州地方下に沈み込むフィリピン海プレートの形状ならびに脱水された水の行方と火山活動に関する論文をJournal of Geophysical Research誌に投稿した。現在査読中である。滑らかな速度構造を仮定している、地震波走時トモグラフィーは、日本列島下に沈み込むスラブが作り出す複雑な3次元構造を鮮やかに描き出してきた。ところが、地殻・上部マントルには、モホ面や沈み込むスラブといった地震波速度不連続面が存在し、地震発生や火山活動に大きな影響を与える流体の存在に関連して最近注目され、地震発生シミュレーションにおいても重要な役割を果たしている。本研究では、従来の走時トモグラフィー法では解明できなかった地震波速度不連続面の形状および境界面での速度コントラストに焦点を当て、直達波に加え、レシーバ関数および地震波干渉法によって得られる反射波といった多様な地震波フェイズを用いた、新たな地震波不連続面トモグラフィー法により、日本列島下の地殻・上部マントルの3次元地震波速度構造を明らかにし、地震発生サイクルシミュレーションの基礎的データとすることを目的としている。以上の目的のため、本年度は、昨年から継続してF-net,Hi-net,J-array観測点から得られる遠地地震波形を収集し、レシーバ関数を作成した。また、P波レシーバ関数からPS変換時間を自動的に読み取る手法開発ならびにコード開発を行なった。更に、雑微動の自己および相互相関関数解析では、近畿・四国地方のF-net・Hi-netデータでの検討を行なった。地震発生サイクルシミュレーションモデル構築では、海底地形等の任意形状を有する地表面を持つ均質弾性体中での地震サイクル計算コードを開発した。また、八重山スロースリップ領域での地震サイクルモデルの構築を行なった。地震波走時トモグラフィーは、日本列島下に3次元的に沈み込むスラブおよびそれにより作り出された複雑な3次元構造を明らかにしてきた。しかしながら、従来の地震波走時トモグラフィーは滑らかな構造を仮定しているため、モホ面や沈み込むスラブといった地震波速度不連続面の構造を描ききれていないのが実情である。これらの地震波不連続面は火山活動に大きな影響を与える流体の存在に関連して最近注目されており、また、地震発生サイクルシミュレーションにおいても重要な役割を果たし、地震波不連続面構造の解明が急がれる。本研究では、従来の直達P波およびS波走時に加え、レシーバ関数により得られる地震波不連続面でのPs変換波および地震波干渉法により得られる反射波といった後続波の走時を加えた、新たな地震波不連続面トモグラフィー法を開発し、日本列島下の地殻・上部マントルの地震波不連続面を含む3次元地震波速度構造を明らかにし、地震発生サイクルシミュレーションの基礎的データとすることを目的としている。以上の目的のために、F-net, Hi-net, J-arrayから得られる遠地地震波形データを収集し、レシーバ関数の作成を継続して行った。本年は主としてレシーバ関数からPs変換波を読み取る手法の開発に取り組んでおり、アルゴリズムおよび計算機コードは完成しているが、実データによる大量のデータを自動に読み取るのはまだ課題があることが分かった。

また、海溝のような地表面形状を含む場合や、地震波変換面データから得られたデータを参考に、非平面形状を持つプレート境界面での、法線応力変化を考慮した、地震サイクルシミュレーションコードを作成した。レシーバ関数の波線に沿って3次元セルごとに振幅をスタックして、レシーバ関数の振幅の大きいところ、すなわち地震波不連続面での変換面を描く手法をまず適用し、各レシーバ関数波形に戻り、その大きな振幅を持つフェイズの時刻に戻し、Ps変換波の走時を自動で読み取るといったアルゴリズムを開発し、模擬データを作成し、うまく読み取れるといったシステムの開発は終了している。しかし、実際に九州地方の観測点で得られた大量のレシーバ関数データに適用したところ、ノイズや波線の偏りのため、誤りや見逃しがあり完全に自動で読み取れていないことが判明した。ある程度目で見る必要があり、そのためデータ作成が遅れている地震波走時トモグラフィーは、地球表層から深部に至る、3次元地震波速度構造を明らかにしてきた。特に沈み込み帯である日本列島下には、沈みこむスラブが作り出す、複雑な3次元構造が存在しており、地震波走時トモグラフィーは、地震の発生や火山活動の理解の上でも大きな役割を果たしている。従来の地震波走時トモグラフィーは、滑らかな構造を仮定している。しかしながら、実際にはモホ面や沈み込むスラブといった地震波速度不連続面が存在している。そこで、本研究では、レシーバ関数に見られるPs変換波や地震波干渉法により得られる反射波といった多様な地震波フェイズの走時を、直達P波やS波走時データに加えることにより、新たな地震波速度不連続面トモグラフィー法を開発し、日本列島下の地殻・上部マントルの3次元速度構造を明らかにし、地震発生サイクルシミュレーションの基礎的データとすることを目的としている。以上の目的のため、作成されたレシーバ関数からPs変換波の走時を自動で読み取る手法をこれまで開発してきたが、九州地方の観測点でのレシーバ関数でそのパフォーマンスを見たところ、地震波線の偏りやノイズの影響で、うまく抽出できない場合もあった。しかし、モホ面および急な傾斜角で沈み込むフィリピン海プレートの上面でのPs変換波走時をデータとし、変換波走時をデータとして扱える、FMTOMOコードによりトモグラフィー計算を実行し、九州下の速度不連続面を含む3次元構造を試算した。しかしながら、FMTOMOはある層内でP波とS波速度のうちの一つしか未知パラメータとして扱えないなどの不具合があり、まだ結果が得られていないため、更なる改良を要する。また、地震サイクルシミュレーション研究では、地表面形状を含む地震サイクルシミュレーションを論文化し、不連続面形状を参考にした非平面プレート境界面における地震サイクルシミュレーションを行った。本研究では、レシーバ関数で得られたPs変換波走時や地震波干渉で得られる反射波走時データを直達波走時データに加え、地震波不連続面を含む3次元速度構造を求める、地震波速度不連続面トモグラフィー法の開発を行った。しかしながら、観測点密度の不均質からくるPs変換波や干渉法による反射波位相の走時同定精度の問題、および逆解析手法の更なる改良が必要である。
トリプルネガティブ乳癌における上皮間葉転換関連因子の網羅的解析

本研究課題において我々は通常培養条件下でEMT/METを起こして常に上皮様・間葉様の細胞集団が存在するHCC38乳癌細胞株のEMT関連因子の探索を行った。まず効率的な上皮・間葉細胞の分離のため、E-cadherin, Vimentinプロモーター下でmKO2もしくはEGFPが誘導されるレンチウイルスベクターを感染させ、HCC38-KV細胞を作成した。mKO2陽性、およびEGFP陽性細胞をFACSにより分取して上皮・間葉マーカーの発現を解析した結果、この細胞は染色の必要なく上皮・間葉細胞を分離可能であることが示された。次に、CRISPR/Cas9法を用いて特定遺伝子を欠損させることでEMTの阻害やMETの促進を誘導出来ることに着目し、Cas9遺伝子と共に約2万遺伝子に対する12万ガイドRNA(gRNA)からなるgRNAライブラリをレンチウイルスベクターを用いて感染させ、3週間後に上皮画分と間葉画分をFACSにより分離して次世代シーケンサーによるgRNA存在比の比較を行った。既知のEMT促進因子であるZEB1やSNAI2に対するgRNAの存在量が間葉様細胞の画分で減少していることを確認し、同様に変化した約3000遺伝子に対するgRNAからなる2ndスクリーニング用ライブラリを作成した。同様に間葉様細胞の画分で存在量が増加したgRNAについても2ndスクリーニング用ライブラリを作成した。更に、上皮様・間葉様細胞で発現量に変化がある遺伝子についてもEMT/METへの関与が推測されるためこれらに対するgRNAライブラリも作成し、合計4種類の2ndスクリーニング用のgRNAライブラリを準備した。全遺伝子を対象とした1stスクリーニングが終了し、スクリーニング法の確立と遺伝子の絞り込みに成功した。注目した遺伝子に対するgRNAを比較的均一に持ったオリジナルなgRNAライブラリの作成に成功した。また、上皮様細胞で発現が高い遺伝子群、および間葉系細胞で発現が高い遺伝子群に対するgRNAのライブラリもそれぞれ作成し、均一性の確認を行った。更に、上皮間葉転換への関与が報告されている複数のmiRNAについてHCC38細胞の自発的EMTへの影響を調べた。その結果、一部のクラスターを形成するmiRNAにおいてCRISPR/Cas9法でmiRNA配列を破壊した際に間葉系画分の増加が見られた。これらの結果から、HCC38細胞における自発激EMTはmRNAの転写、および翻訳調節など様々な因子が関与していることが分かった。以上の結果から研究が順調に伸展していると考えている。今後は作成した4種類のgRNAライブラリ(1全遺伝子スクリーニングでEMTへの関与が見られたgRNAライブラリ、2全遺伝子スクリーニングでMETへの関与が見られたgRNAライブラリ、3上皮様細胞で発現の高い遺伝子に対するgRNAライブラリ、4間葉様細胞で発現の高い遺伝子に対するgRNAライブラリ)を用いた2ndスクリーニングを行い、その結果から乳癌のEMTに関する新規の分子やシグナル伝達の同定を試みる予定である。EMTやMETへの関与が明らかとなった因子についてはHCC38以外の乳癌細胞株(例えば自発的EMTが見られるHCC1143細胞など)を用いて乳癌一般における影響を検討する。更には担癌マウスモデルや乳癌発癌マウスを用いて癌悪性化に与える機構の解明を進めたい。

その結果、一部のクラスターを形成するmiRNAにおいてCRISPR/Cas9法でmiRNA配列を破壊した際に間葉系画分の増加が見られた。これらの結果から、HCC38細胞における自発激EMTはmRNAの転写、および翻訳調節など様々な因子が関与していることが分かった。以上の結果から研究が順調に伸展していると考えている。今後は作成した4種類のgRNAライブラリ(1全遺伝子スクリーニングでEMTへの関与が見られたgRNAライブラリ、2全遺伝子スクリーニングでMETへの関与が見られたgRNAライブラリ、3上皮様細胞で発現の高い遺伝子に対するgRNAライブラリ、4間葉様細胞で発現の高い遺伝子に対するgRNAライブラリ)を用いた2ndスクリーニングを行い、その結果から乳癌のEMTに関する新規の分子やシグナル伝達の同定を試みる予定である。EMTやMETへの関与が明らかとなった因子についてはHCC38以外の乳癌細胞株(例えば自発的EMTが見られるHCC1143細胞など)を用いて乳癌一般における影響を検討する。更には担癌マウスモデルや乳癌発癌マウスを用いて癌悪性化に与える機構の解明を進めたい。
外的環境変化に対する脳における脂溶性シグナル分子受溶体の挙動と組織構築連関

本研究課題では、母子間相互作用やストレス応答、さらに子宮内での性ホルモン環境などの内分泌系の変容が、その後の脳におけるホルモン受容体の分子動態や神経回路構築にどのような影響を与えるのか明らかにすることを目的とした。3年間の研究期間において、受容体の細胞内での動態解析にはFRAPやFRET解析を中心に、受容体の分子イメージングを行った。グルココルチコイド受容体GR、エストロゲン受容体ER、アンドロゲン受容体AR、プロゲステロン受容体にGFP(green fluoreswcent protein)およびその色調変異体キメラコンストラクトを培養したCOS細胞や神経細胞に強制発現させ、リガンド添加による受容体の動態をリアルタイムで観察した。その結果、受容体のダイマー形成は核内で行われること、細胞質・核輸送にはインポーティンとRanGTPの関与によって、受容体タンパクドメインの中の核移行シグナルが中心的な役割を担うこと、リガンド結合した受容体はその細胞内動態において分子運動に低下がみられたこと、核内での動態に核マトリックスやATPが関与していることなどが明らかとなった。また、in vivoの実験から、胎児の母体における子宮での配列がその後の脳の神経核の大きさに有意に影響し、胎内テストステロンおよび、その芳香化酵素によって変換されたエストジオールが大きく、生後の脳の性差形成に関与していることが解明された。本研究は、GFP蛍光先端的技術をin vivoとin vitroの両系に用いることで分子-細胞-組織-系の連関解析を行い、神経発達に対する環境因子作用の観点からこれらの課題の解明を目指したが、本研究によって、ステロイドホルモン受容体のリガンドに対する制御機構の分子動態が解明され、転写制御に対するステロイドホルモンの生細胞への役割が明らかとなった。中枢神経系の特定の神経細胞は脂溶性シグナル分子(ステロイドホルモン)受容体を有しており、副腎皮質ホルモンや性ホルモンによってその機能形態が調節されている。本研究においては、これらの受容体の細胞内動態をGFPを用いてin vitro系で検索する一方、海馬神経細胞のホルモン変動に対応する形態変化をin vivoで観察した。脂溶性シグナル分子受容体はリガンドが存在しない状態では細胞質に分布するものと、核に局在するものに分かれた。前者はグルココルチコイド、ミネラルコルチコイド、アンドロゲン受容体であり、後者はエストロゲン、プロゲステロン受容体である。これらはリガンド存在下では最終的に核の中で不均一な分布様相から斑点状様態へと変化した。核内での斑点状構造はRNApol IIの分布とは一致せず、クロマチンのリモデリングに関るBrg-1などの分布とよく一致した。FRAPやFRET法を用いて、2種類の異なるホルモン受容体の相互作用と細胞内でのターンオーバーの速さを解析した。とくにグルココルチコイドとミネラルコルチコイド受容体はヘテロダイマーを作ることが明かとなった。また細胞質-核移行にはインポーティン分子が関わっていることが示された。性腺や副腎を摘出すると海馬神経細胞の樹状突起の形態に顕著な変化が現れ、ステロイドホルモン投与によってこれらの変化が正常状態と同じ様相になることを、細胞内色素注入法によって確認した。また、エストロゲン受容体プロモーターの下流域にGFPの発現がみられるようなトランスジェニックマウスを作成し、GFP蛍光を有する細胞の特異性と形態学的特徴を明らかにした。本研究では、胎生期や新生児期における環境変化、とくに母子に対するストレスや性ホルモン変動などの内分泌環境の変容がその後の脳におけるホルモン受容体の分子動態や、神経回路構築にどのような影響を与えるのか明らかにし、環境による脳のホルモン分子機能と構造形成メカニズムの解明を目的とした。核内での受容体の動態解析についてFRAPやFRET解析を行った。GR-GFPを培養した海馬神経細胞に強制発現させるとリガンド(コルチコステロン)がない状態では細胞質および突起に認められたが、リガンド投与によって時間経過とともに核の方へ集積していった。

細胞質から核への移行についてimportinαとβについて培養細胞での解析を行った。コルチコステロン投与によってGR/MRは細胞質から核へ移行し、これに同調するようにimportinαも核へ移行した。しかしながらimportinβは細胞の核膜周辺に分布し、GR/MRの核移行とは同調せず、同一領域に局在していた。これらから、GR/MRの核移行はimportinαによってドライブされ、importinβは関与しないことが明らかとなった。さらに、GR/MRの核移行シグナル(NLS)を不活化したミュータントを作成し、同様の実験を行ったところ、これらのNLS不活化ミュータントはリガンド投与によっても核移行を示さなかった。以上から、リガンドとレセプターが結合することで、NLSが露出し、それをimportinαが認識することで細胞質から核への移行が行われることが、一連の本研究で証明された。またGRとMRの両者の関係について検索したところ、リガンド添加によって核内でFRETが起こった。つまりGR/MRのヘテロダイマーの形成が確認された。またFRAPによって細胞質内でのGR/MRの動きは極めて速く、リガンドと結合して核に入るとその動きが制限されることを明らかにした。グルココルチコイド受容体GR、エストロゲン受容体ER、アンドロゲン受容体ARにGFP(green fluorescent protein)およびその色調変異体キメラコンストラクトを培養したCOS細胞や海馬神経細胞に強制発現させた。リガンド(コルチコステロン、エストロゲン、アンドロゲン)がない状態では細胞質に認められたが、リガンド投与によって時間経過とともに核の方へ集積していった。FRAP解析によって、細胞質や核でのこれらホルモン受容体はリガンドがない状態ではきわめて速い分子動態を示し、リガンドが結合するとその動態速度の低下が認められた。またこれらの受容体の細胞質一核移行にはインポーティンが関与していることがFRETによって確かめられた。これらの移行には受容体の核移行シグナルが重要な役割を果たしていること、またRanGTPの細胞質-核間での濃度勾配がその制御に当たっていることが明らかとなった。さらに、核内での動態にはATPのエネルギーも必要とされ、核マトリックスの関与も強く示唆された。これらから、ステロイドホルモン受容体のリガンドに対する制御機構の分子動態が解明され、転写制御に対するステロイドホルモンの生細胞への役割が明らかとなった。