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機能性身体症候群における精神生理学的評価と心理的評価を用いた病態の検討

機能性身体症候群において、生理機能のストレスに対する反応にいくつかの逸脱パターンがみられた。心理面では、ストレス負荷時に客観的生理指標とそれに対応する主観的感覚との間に乖離がみられ、不安、抑うつなどの気分の逸脱、身体感覚増幅、アレキシサイミア傾向がみられた。また、緊張、不安、抑うつと関連して唾液アミラーゼが高く、交感神経機能亢進が示唆され、それに対して自律訓練法の有用性が考えられた。機能性身体症候群では、生理機能と心理面の両者の関係性に着目した評価が重要であり、それに基づいたアプローチを検討する必要がある。昨今の医療現場ではいずれの診療科においても、ストレス関連疾患、心身症、機能性疾患などの割合が増加し、その対応が問題となっている。身体疾患を呈するがその主観的訴えと客観的評価の間に乖離が大きい一連の疾患群はFunctional somatic syndrome (FSS;機能性身体症候群)と呼ばれている。FSSでは通常の医学的検査で異常が認められず、医学的アプローチが奏功しにくく、医療現場の混乱を招き、医療経済的損失も大きいため、病態の解明と対応方法についての検討が求められている。本研究では、FSSの病態のうち、ストレスに対する自律神経系機能に関連する指標の反応をみる「精神生理学的ストレス・プロファイル」のFSSにおける特徴を検討し、心理テストを用いた心理的評価と併せた病態仮説の構築と、それを基にしたFSSへのアプローチについての提唱を行うことを目的としている。平成22年度は、研究計画に基づき、FSS患者群と健常対照群を対象に、精神生理学的指標のストレス負荷前後のデータ測定と心理テストの記録を行った。患者群については50例、健常群については30例のデータ測定を実施した。そのデータの整理、解析準備を行うとともに、現在も測定を継続中である。また、心理テストでは捉えきれない非言語的レベルの心理的病態を評価するため、半構造化面接を用いた、患者像や身体症状についての面接の検討を行った。その結果、身体症状インタビューの枠組みを作成した。今後はこれに基づき、上記の定量データと併せて、質的評価を試みる予定である。身体疾患を呈するが、その主観的訴えと客観的評価の間に乖離が大きい一連の疾患群は、Functional somatic syndrome(FSS;機能性身体症候群)と呼ばれ、心身両面にわたるさまざまな問題から、その病態と対応方法の検討が求められている。本研究では、ストレスに対する自律神経系機能に関連する指標の反応をみる「精神生理学的ストレスプロファイル」のFSSにおける特徴を検討し、心理テストを用いた心理的評価と併せた病態仮説の構築と、それを基にしたアプローチの提唱を目的としている。前年度に引き続き、研究計画に基づいて、FSS患者群と健常対照群を対象に、ストレスプロファイルの測定、心理テスト及び主観的感覚についての評点、半構造化面接を行った。本年度の症例数は、患者群42例、健常対照群16例であった。また、今年度は生理指標のみでは安定性に問題が生じることも考慮し、自律神経機能に関連する生化学的指標であり、かつ、生理指標に近い比較的即時的な応答が見込まれる指標として、唾液アミラーゼの測定も行った。FSS患者群25例、健常対照群20例について測定し、心理指標との関連性も検討した。以上をこれまでのデータと合わせて解析を行い、本年度に明らかになったことは以下の通りである。(1)FSSにおける精神生理学的指標のメンタルワークストレスに対する反応には、少なくとも3つのクラスターが存在し、それぞれに特徴がみられる。(2)客観的生理指標と主観的感覚との関係では、FSS群では健常対照群に比べて乖離が大きく、乖離の内容は(1)のクラスターによって異なる。このような乖離はアレキシソミア(失体感症)との関連も示唆される。(3)FSS群では唾液アミラーゼ値が健常群に比べて高く、アレキシサイミア(失感情症)傾向とも関連している。このうち、(2)(3)については論文作成を行い、現在投稿中である。(1)については学会発表を行った。その内容につき来年度に論文作成の予定である。身体症状を呈するが、その主観的な訴えと医学的・器質的評価との間に乖離が大きい一連の疾患群は、Functional somatic syndrome (FSS;機能性身体症候群)と呼ばれ、心身両面にわたる問題から、その病態と対応方法の検討が求められている。本研究では、ストレスに対する自律神経系機能に関連する指標の反応をみる「精神生理学的ストレスプロファイル」のFSSにおける特徴を検討し、心理テストを用いた心理的評価と併せた病態仮説の構築と、それに基づいたアプローチの提唱を目的とした。前年度に引き続き、FSS患者を対象に、ストレスプロファイルの測定、心理テスト及び主観的感覚についての評点、半構造化面接を行った。本年度は患者群31例であった。また、自律神経機能に関連する生化学的指標で、比較的即時的な応答が見込まれる指標として、昨年度から唾液アミラーゼの測定を行ってきた。

本年度は介入への反応から病態評価を行うため、本疾患群への適応が想定される自律訓練法との関連を検討した。以上から、本年度に明らかになったことは以下の通りである。(1)FSSにおける精神生理学的指標のメンタルワークストレスに対する反応には少なくとも3つのクラスターが存在し、それぞれに特徴がみられる。ストレス低反応群では気分の異常が示唆され、循環器系反応の高い群では不安の関与が示唆された。(2)唾液アミラーゼは自律訓練法によって低下の傾向がみられ、特に交感神経反応の高い患者群においては、自律訓練法が有効な可能性がある。このうち(1)については論文作成を行い現在印刷中である。(2)については結果の詳細を解析中で、来年度に論文作成の予定である。FSSの病態には自律神経機能、心理評価などいつくかの軸に基づいた多軸評価が有用であり、従来の疾患分類によらない評価に基づいたアプローチの検討も重要と考えられた。データ測定、解析とも、ほぼ予定通り進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、研究目的、研究計画に基づいてデータ解析を続けるとともに、解析結果の論文作成を進める。現在は線形的解析を行っているが、それだけで十分な結果が得られない場合は、非線形的解析も検討する。
補足運動野・運動前野・一次運動野間を流れる運動指令座標系の解析

手首運動課題を実行中のサルの一次運動野及び腹側運動前野より、課題実行に関係するニューロン活動を記録した。サルに行わせた運動課題は手首運動に関係する3つの座標系すなわち、筋肉座標系、関節座標系および空問座標系を区別できるように工夫されたもので、類例の実験系は存在しない。この実験系でM1およびPMvに大きく分けて3つの機能的に異なるグループのニューロンが存在することが明らかになった。第一のタイプは「外部座標系」ニューロンで、このグループのニューロンは、筋肉活動や関節の動きとは無関係に、空間内における運動の方向をコートしていると考えられた。第二のタイプは「姿勢によるゲイン変化付き外部座標系」で、「外部座標系」ニューロンと同様に最適方向の回転は見られなかったが、姿勢に依存したケイン変化が認められた第三のタイプは「筋肉座標系」ニューロンで、このタイプのニューロンは筋肉の活動と同じ最適方向の回転様式を示した。PMvにおいては、大部分(48/59.81%)のニューロンが「外部座標系」に分類され、小数のニューロン(7/59,12%)が「ゲイン変化付き外部座標系」に分類された。一方M1では、3つのタイプのニューロンがおおよそ均等な割合で記録された。今回我々の得た研究結果は、M1とPMvの間における情報交換が、外部座標系から内部座標系への感覚運動変換に貢献している可能性を示唆しているものと考えられた。そこで、今回の実験で得られた結果を基にしたシミュレーションを行い、そのような可能性が計算論的にも妥当なモデルであることが確認された。本研究では、申請者が開発した実験系(Kakei et al. Science,285,1999)を用いて、運動指令生成に際してサル運動領野間を結ぶ皮質-皮質投射ニューロンがコードする運動パラメータ(位置、速度、加速度、力及びこれらの線形和)とその座標系(空間座標系、関節座標系、筋肉座標系)を同定し、運動指令が生成される連関協調過程のダイナミクスを解明するのが目的である。以前の実験では手首運動に関連する3つの座標系を分離できる課題の開発に成功したが、その座標系上での運動パラメータの分離・例えば運動のキネマティクスとダイナミクスの分離は困難であった。これは、本の内容に例えれば、ジャンルは分かるが中の文字が読めないので肝心なところが理解できないのと似た状況である。そこで本研究では運動のキネマティクスとダイナミクスを分離できるようにマニピュランダムを改良することが必須の要件となった。本年度前半は、この要請を受けて新型マニピュランダムの開発並びにそのマニピュランダムを用いた動物のトレーニングに全勢力を傾けた。その結果、運動のキネマティクスとダイナミクスを分離できる新型のマニピュランダムが完成し、同マニピュランダムを用いた手首運動課題を一頭のサルに習得させることができた。本年度後半においては、新しい手首運動課題を習得したサルの前腕の全ての筋肉から筋電図を記録し、筋肉座標系のより完全な記述を行った。その結果、筋肉座標系が運動のキネマティクスとダイナミクスに共通していることが明らかになった。これは、運動のキネマティクスすなわち位置の制御と力の制御が同じ座標系の上で制御されているという全く新しい運動制御の可能性を示唆しており、今後の検討が必要である。本研究では、申請者が開発した実験系(Kakei et al. Science,285,1999)を用いて、運動指令生成に際してサル運動領野間を結ぶ皮質-皮質投射ニューロンがコードする運動パラメータ(位置・速度・加速度・力及びこれらの線形和)とその座標系(空間座標系、関節座標系、筋肉座標系)を同定し、運動指令が生成される連関協調過程のダイナミクスを解明するのが目的である。

以前の実験では手首運動に関連する3つの座標系を分離できる課題の開発に成功したが、その座標系上での運動パラメータの分離、例えば運動のキネマティクスとダイナミクスの分離は困難であった。これは、本の内容に例えれば、ジャンルは分かるが中の文字が読めないので肝心なところが理解できないのと似た状況である。そこで本研究では運動のキネマティクスとダイナミクスを分離できるようにマニピュランダムを改良することが必須の要件となった。初年度は、新型マニピュランダムを開発し、同マニピュランダムを用いた手首運動課題を一頭のサルに習得させ、筋電図を記録し、筋肉座標系のより完全な記述を行った。その結果、筋肉座標系が運動のキネマティクスとダイナミクスに共通していることが明らかになった。これは、運動のキネマティクスすなわち位置の制御と力の制御が同じ座標系の上で制御されているという全く新しい運動制御の可能性を示唆した。一方、平成15年度は一次運動野及び腹側運動前野からニューロン記録を行った。その結果、腹側運動前野における空間的な運動指令の表現が、一次運動野において筋肉座標系の運動指令に変換されることが初めて明らかになり、そのモデルを提案した。
モバイル端末向けのユーザーセントリックなクラウド型学習支援システムの構築

本研究では、既存のeラーニングシステムと「ユーザー中心性」を本質的に統合したユーザーセントリックなモバイル型学習空間(UCMLS)のプロトタイプの開発を目指し、いつでもどこでも情報ネットワークにアクセスできるiPhoneアプリ(MyLTSpace)を構築した。数々の実験を通して、融合した学習経験の提供に成功し、学習管理システム(LMS)開発におけるラーニングコモンズの中心的要素として、系統化されたマルチモーダル・データ統合システムの必要性を立証することができた。この研究の成果は、国内外の学会にて発表を行った。eラーニング
19世紀ハンガリーにおけるタニャ制度の研究

1.研究実施計画にしたがって、19世紀ハンガリーの土地制度およびタニャ関係の文献、新聞マイクロフィルムを入手した。2.1988年夏に、ハンガリーを訪れたさい、ハンガリー、部、南部のタニャ地方を実際に見学し、視地の専門家から説明を受けることができた。3.1989年2月には日本の富山県礪波地方の散居村の視察と文献調査を行い、タニャとの相異点を確認することができた。4.タニャの形成史が、ハンガリーの学界でもまだ定説はないようであるが、中世以来の形成物であり、オスマントルコ支配下にも存続し、オスマントルコの撤退ののち18世紀に再拡大し、19世紀に急速な発展をみせた。同時に19世紀はタニャの分化の時代でもあった。その後、戦間期にはタニャの農村化の動きもあったが、タニャは存続し、第二次世界大戦後には土地改革に伴ってタニャの短い最盛期がやってきた。しかし、ソ連型社会主義の導入によって、タニャは衰退した。ところが、1970年代からこのタニャがまたもや再評価されて活性化されてきている。5.現在のハンガリーにおけるタニャの世界は、(1)ドナウ=ティサ川間の砂地地方(ケチケメートが中心)、(2)南部の「嵐のコーナー」とよばれる黒土地方(ベーケーシュチャバが中心)、(3)北西部の「白樺地方」といわれる砂地地方(ニーレジハーザが中心)に大別できる。(1)(3)は果宝・野菜、放畜によって繁栄しているが、穀物地帯の(2)は衰退している。また(2)(3)には、それぞれすいらフキア人の列状タニャと円形タニャが見られて興味深い。6.タニャのあるハンガリー大平原の農業とそれのないトランスダニーブの農業のちがいは、とくに(1)を考えると、大きなものがあり、(1)の農業の多角性が利用される。
霊長類脳梗塞モデルによる慢性期リハビリテーション及び薬物効果の研究

本研究は、脳梗塞片麻庫モデルを霊長類で安定的に作成し、その回復過程を長期に観察することによって、これまで基礎的研究が困難であった慢性期の脳梗塞に対するリハビリテーション等の効果を検証、推進するものである。慢性脳梗塞モデルとして約5年間飼育したマーモセット脳梗塞モデルと、比較対象として同期間飼育を行った非介入個体を使用し、食餌の配置による麻痺側(健常マーモセットにおいては非利き手)の強制使用の小規模介入実験を行った。結果として、非介入マーモセットにおいては、非麻痺側の強制使用、使用動作の習熟を認められた。一方、脳梗塞マーモセットにおいては、餌配置による誘導では麻庫側上肢の使川を認めず、慢性期脳梗塞モデルとして、自然回復していない片麻痺の状態が観察された。また、術前、及び脳梗塞作成術5年後、同期間観察のコントロールについて、一分間の移動距離、最大移動速度を5回計測しその平均を比較した。脳梗塞モデルについて、術前と5年後を比較して、少なくとも低下はしていない様子が示された。コントロールにおいて、5年前と比較して運動量はやや低下していたが、最大速度は有意差は認めなかった。以上より、光感受性色素を用いた脳梗塞慢性期モデルが、長期観察が可能であることが確認できた。介入による動作の習熟も認めたが、麻痺側上肢への介入訓練としては、別に工夫が必要である。これらの研究結果について第55回日本リハビリテーション医学会学術集会にて学会発表を行った。MRI撮影等も予定していたが、学外施設であり、使用手続きに時間が必要であった、また、MRI施設の故障もあり、実施できなかった。MRI撮像にて、非侵襲的に脳梗塞の状態を観察する予定である。また、実験結果について学術論文としての投稿を予定している。脳梗塞治療に関する介入研究において、急性期については基礎研究も比較的多く行われ、臨床的な治療方法が確立しつつあるが、回復期や慢性期においては未だ研究の余地が大きい。脳梗塞に対する介入研究に関して構造的、あるいは病理学的な変化、有効性についてはラットを用いた動物実験によって、ある程度解明可能と思われるが、機能的な変化や有効性の検証については、よりヒトに近い脳の構造、機能を有する霊長類を用いた基礎研究によってさらに発展させる必要がある。本研究は、脳梗塞“片麻痺モデル"を霊長類で安定的に作成し、その回復過程を長期に観察することによって、これまで基礎的研究が困難であった慢性期の脳梗塞に対するリハビリテーションや薬物などの効果を検証、推進するものである。平成28年度は、計測機器、解析機器の32bitOSから64bitOSへの更新に伴う動作解析ソフトの更新を行った。ソフトの更新に伴い、可能な限り計測、指標追尾の自動化を目指したが、これは残念ながら現状果たせていない。また、研究室移動に伴う頭部固定装置、高輝度光源照射装置の再購入等の準備を行った。慢性期脳梗塞モデルとして約5年間飼育したマーモセット脳梗塞モデルと、比較対象として同期間長期飼育を行った非介入個体を用意し、食餌の配置による麻痺側(健常マーモセットにおいては非利き手)の強制使用の小規模介入実験を行った。一方、脳梗塞マーモセットにおいては、餌配置による誘導では麻痺側上肢の使用を認めず、慢性期脳梗塞モデルとして、自然回復していない片麻痺の状態が観察された。研究室の移動、および、計測機器の老朽化に伴う更新にやや時間と費用を要した。また、麻痺側上肢の強制使用課題では、慢性期の片麻痺の存在は確認できたが、訓練モデルとしてはさらなる調整が必要と思われた。H29年度は、慢性脳梗塞モデルとして約5年間飼育したマーモセット脳梗塞モデルと、比較対象として同期間飼育を行った非介入個体を使用し、食餌の配置による麻痺側(健常マーモセットにおいては非利き手)の強制使用の小規模介入実験を行った。脳梗塞モデルについて、術前の移動距離は平均1590mmであり、作成後5年時点で、平均移動距離は3009mmであった。(P=0.04)最大運動速度は術前で606mm/sであり、術後は571mm/sであった。(P=0.49)術前と5年後を比較して、少なくとも低下はしていない様子が示された。コントロールにおいて、観察開始時の平均移動距離は7566mmであり、5年後の移動距離は2300mmであった。(P=0.006)観察開始時の最大移動速度は1074mm/sであり5年後の最大移動速度は439mm/sであった。(P=0.12)5年前と比較して運動量はやや低下していたが、最大速度は有意差は認めなかった。

以上より、光感受性色素を用いた脳梗塞慢性期モデルが、長期観察が可能であることが確認できた。介入による動作の習熟も認めたが、麻痺側上肢への介入訓練としては、別に工夫が必要である。光感受性色素を用いた霊長類脳梗塞片麻痺モデルが、長期観察が可能であることを確認できた。本研究は、脳梗塞片麻庫モデルを霊長類で安定的に作成し、その回復過程を長期に観察することによって、これまで基礎的研究が困難であった慢性期の脳梗塞に対するリハビリテーション等の効果を検証、推進するものである。慢性脳梗塞モデルとして約5年間飼育したマーモセット脳梗塞モデルと、比較対象として同期間飼育を行った非介入個体を使用し、食餌の配置による麻痺側(健常マーモセットにおいては非利き手)の強制使用の小規模介入実験を行った。結果として、非介入マーモセットにおいては、非麻痺側の強制使用、使用動作の習熟を認められた。一方、脳梗塞マーモセットにおいては、餌配置による誘導では麻庫側上肢の使川を認めず、慢性期脳梗塞モデルとして、自然回復していない片麻痺の状態が観察された。また、術前、及び脳梗塞作成術5年後、同期間観察のコントロールについて、一分間の移動距離、最大移動速度を5回計測しその平均を比較した。脳梗塞モデルについて、術前と5年後を比較して、少なくとも低下はしていない様子が示された。コントロールにおいて、5年前と比較して運動量はやや低下していたが、最大速度は有意差は認めなかった。これらの研究結果について第55回日本リハビリテーション医学会学術集会にて学会発表を行った。MRI撮影等も予定していたが、学外施設であり、使用手続きに時間が必要であった、また、MRI施設の故障もあり、実施できなかった。コモンマーモセットの脳梗塞片麻痺モデルの作成と、一か月以上の長期観察を行う。最適な麻痺側上肢訓練課題を調整のうえ、慢性期脳梗塞モデルとしての評価を行う予定である。訓練介入においては、麻痺側上肢の使用を強制できなかったため、別の手段を検討している。MRI撮像にて、非侵襲的に脳梗塞の状態を観察する予定である。また、実験結果について学術論文としての投稿を予定している。計測機器の更新が必要だが、選定にやや時間がかかっている。マーモセット飼育、購入の共同費用の会計処理の必要上、次年度への繰り越し処理が必要となっている。MRI撮像計画予定に延期が生じ、それに伴い必要機材の調達、新たな実験動物の購入等に遅れが生じている。2019年度はこれらを実施する予定である。実験動物の購入費および、計測機器の段階的更新、MRI撮影等の機材使用、協力に伴う費用が見込まれる。
細胞間接着分子ネクチンを介した細胞の極性形成の分子機構の解明

がん細胞の浸潤・転移と細胞間接着および細胞極性の制御機構の破綻は密接に関連しており、生理的な細胞極性の制御機構を明らかにすることは、がんの浸潤・転移の分子メカニズムを理解する上で極めて重要である。特に、上皮細胞の細胞間接着部位で細胞間接着装置タイトジャンクション(TJ)がアドヘレンスジャンクション(AJ)よりも頭頂側に配置される分子機構については全く解明されていない。私の研究目標は、細胞間接着分子ネクチンと細胞-基質間接着分子インテグリンα_vβ_3やアクチン結合タンパク質との相互作用といった全く新しい観点から、細胞間接着部位でAJの頭頂側にTJが形成される分子機構を明らかにすることである。これまでに、細胞極性因子Par-3、Par-6、aPKCから成る三者複合体がAJ、TJの形成において必要であること、さらにネクチンとネクチンの細胞内領域に結合する分子アファディンがこの複合体の形成に必要であることが明らかになっている。また、私は最近、アファディンが細胞運動において運動の方向性を制御していることを明らかにした(J Cell Sci,2009)。そこで、アファディンが細胞間接着部位での細胞間接着分子の配置決定も制御しているのではないかと考え検討した。アファディンコンディショナルノックアウトマウスのプライマリカルチャーを用いて、海馬CA3領域でのシナプス形成におけるアファディンの役割を調べた。その結果、アファディンをノックダウンすると、軸索と樹状突起の伸長速度そのものには影響しないものの、AJに類似したシナプス間の接着装置であるPAJが不完全に形成され、シナプスの形状に変化が起こることが明らかになった。がんは、現在死亡原因の第一位となっており、アンメットメディカルニーズの高い領域の一つである。そのため、がんの全体像解明に向けた研究が求められている。これまでに、がん細胞の多くが上皮細胞由来であること、また、がん化した上皮細胞では極性が失われていることが明らかになっている。細胞の極性とは、細胞がその細胞膜や細胞内のたんぱく質、mRNAなどを不均等に分布した状態をいい、細胞が各々の極性を持つことが、それぞれの機能発現に重要である。従って、上皮細胞の極性が形成される分子メカニズムを明らかにすることは、上皮細胞のがん化のメカニズム解明に極めて重要である。そこで、上皮細胞の極性機構の中でも、特に、その機構のほとんどが明らかになっていない、細胞間接着部位における極性、つまり、細胞の接着を担う2つの主要な接着装置、アドヘレンスジャンクション(AJ)とタイトジャンクション(TJ)が、頭頂側からTJ、AJの順に形成される分子メカニズムについて研究を進めている。細胞の極性を制御するシグナル伝達の起点を細胞間接着の形成と考え、細胞間接着が形成される過程について検討した。その結果、細胞間接着が形成される過程において、細胞間接着分子ネクチンと細胞-基質間接着分子インテグリンavb3のクロストークが重要な働きをしていることを明らかにした。さらに、インテグリンavb3の活性化が細胞間接着の形成だけでなく、細胞極性の形成にも重要であるのではないかと考え、検討中である。その解析に必要なインテグリンavb3の活性化体あるいは不活性化体を安定的に発現する細胞株を作成した。
我が国の動物学の効果的推進に関する総合的研究

(1)1998年5月23日に米子(動物・植物・生態三学会中四国支部大会)で、「第2回科研費フォーラム」を開催した。「科学研究助成費の日米比較」をテーマとして、林正男氏(お茶の水女子大学理学部助教授)と宮嶌和男氏(文部省学術国際局研究助成課助成企画室長)に講演していただいた。(2)4月27日「日本の動物学の推進のために」という提言を動物学会理事会に提出した。学生・ボスドク・教職会員への啓蒙活動を行うこと、動物学会大会の活性化に向けて本大会の課題と改革すべき点があること、学会内外での充分な広報活動を可能にするために、広報委員会を設置すること、留学生や在日研究者の研究活動を支援し、アジアの動物学を振興すること、などの提言を行った。(3)7月23日に高知で、広報委員会の具体的形態と、科研費の審査体制と評価体制、について議論した。また、広島本大会で開催する予定の第3回科研費フォーラムについて話し合った.(4)9月26日広島の動物学会本大会時に科研費フォーラムを開き、谷口直之氏(大阪大学医学部教授、日本生化学会副会長)、遠藤啓氏(日本学術振興会総務部長、前研究助成課課長)、増本健氏(東北大学名誉教授、電気磁気材料研究所所長、日本学術会議会員)の3氏をパネリストとして招待し、「審査員の人数」、「プロジェクトの規模」、「審査結果の開示」のテーマに絞って会場との討論を行った。(5)1999年1月2223日に京都で委員会を開き、第3期将来計画委員会の総括を行い、第4期に引き継ぐ問題点について議論した。科研費問題については、文部省に対する提言をまとめるべく議論した。1.1996年7月11日東京大学教養学部で第1回班会議を開き、今後討議すべき問題を整理し、問題ごとに検討グループを組織した。(1)動物学会のホームページ(神崎、上村);(2)生物学連合(七田、片倉、安部);(3)科研費(上村、川村、浅見、安部);(4)アジアの動物学振興(窪川、片倉、玉手);(5)支部活動と理科教育問題(後藤、窪川、浅見);(6)動物学会大会の活性化(川村、岡、玉手);(7)動物学会のPR(岡、七田、後藤)。2.丸山会長よりの要請に従い、「博士取得者の積極的採用を!」という経済団体に対するアピールをまとめ、1996年8月23日答申した。1996年9月19-20日、札幌での動物学会大会において、第2回班会議を開き、問題を討議した。その後、各支部長に対し、「理科教育問題」に関する各支部の現在までの活動についてのアンケートを実施した。4.1997年1月9-10日、熊本において第3回の班会議と宿泊学習会を開き、種々の問題を討議した。「ホームページ」については、本委員会の下部組織として「ホームページ委員会」を組織して活動を開始し、公開の運びとなった。アドレスは、http://wwwsoc.nacsis.ac.jp/zsj/index-j.html。「科研費問題」については、1997年3月中に動物学会員を対象に現在の制度についてのアンケートを実施することとなった。「生物系学会の連合について」と「理科教育問題」についての提言をまとめ、1997年3月5日動物学会会長に送付した。(1)1997年45月に「科学研究費の審査システムについてのアンケート調査」を実施した。動物学会員約2000名に配布し、回収率は19%であった。(2)7月1012日に北海道で委員会を開き、アンケート調査の結果を分析した。

10月奈良で開く予定の科研費フォーラムについて打ち合わせを行った。その後、アンケートの分析結果をホームページで公開した。また、審査システムについて不明な点を委員が調査し、アンケート結果と合わせて生物科学ニュース9月号に掲載した。(3)10月4日奈良の動物学会本大会時に科研費フォーラムを開き、前文部省学術国際局調査官である甲斐知恵子東大助教授と前文部省学術国際局研究助成課課長の遠藤啓氏に科研費システムについて講演をしていただいた。また、前述のアンケート結果や科研費システムについての調査結果を掲載した参考資料を1000部作成し、会場で配布した。(4)1998年1月1011日に東京で委員会を開き、5月に米子で行われる動物・植物・生態三学会中四国支部大会で開催予定の「2回目の科研費フォーラム」について話し合った。「アメリカと日本の科研費システムの比較」をテーマとすることになった。動物学会大会の活性化、実験動物・実験システムの紹介方法、会員増加策、動物学会のPR問題、アジアの動物学振興などについて議論した。(1)1998年5月23日に米子(動物・植物・生態三学会中四国支部大会)で、「第2回科研費フォーラム」を開催した。「科学研究助成費の日米比較」をテーマとして、林正男氏(お茶の水女子大学理学部助教授)と宮嶌和男氏(文部省学術国際局研究助成課助成企画室長)に講演していただいた。(2)4月27日「日本の動物学の推進のために」という提言を動物学会理事会に提出した。学生・ポスドク・教職会員への啓蒙活動を行うこと、動物学会大会の活性化に向けて本大会の課題と改革すべき点があること、学会内外での充分な広報活動を可能にするために、広報委員会を設置すること、留学生や在日研究者の研究活動を支援し、アジアの動物学を振興すること、などの提言を行った。(3)7月23日に高知で、広報委員会の具体的形態と、科研費の審査体制と評価体制、について議論した。また、広島本大会で開催する予定の第3回科研費フォーラムについて話し合った。(4)9月26日広島の動物学会本大会時に科研費フォーラムを開き、谷口直之氏(大阪大学医学部教授、日本生化学会副会長)、遠藤啓氏(日本学術振興会総務部長、前研究助成課課長)、増本健氏(東北大学名誉教授、電気磁気材料研究所所長、日本学術会議会員)の3氏をパネリストとして招待し、「審査員の人数」、「プロジェクトの規模」、「審査結果の開示」のテーマに絞って会場との討論を行った。(5)1999年1月2223日に京都で委員会を開き、第3期将来計画委員会の総括を行い、第4期に引き継ぐ問題点について議論した。科研費問題については、文部省に対する提言をまとめるべく議論した。
介護保険下におけるサービスの選択と利用者の人権尊重の現状と課題

本研究は、介護保険利用者が住み慣れた自分の家で生活することを自己決定し、サービス業者を選択して利用し、その人らしい人権が尊重された生活が出来ているかを検証するものであり、(1)H市の居宅介護サービス利用者34名の家庭訪問調査、(2)H市156名およびC市42名の居宅介護サービス利用者への質問紙調査、(3)H市の18名のケアマネジャーへの訪問調査からなる。その結果、自分の住む場所を自分の意思で決定したものは80%で、20%は家族が決定していた。サービス利用の決定は、サービスの利用目的によって決定者が異なり、家族の便宜が優先されるなど本人不在の意思決定がされており、本人と家族の意思決定が未分化な状態にあった。サービス業者の選択については、複数の選択肢から選択したものはなく、ケアマネジャーや主治医に勧められて利用していた。また高齢者には「お任せする」意識が強く、選択する意思は定着していない。サービス利用によって、基本的日常生活行動は約58%のものは保持されていたが、他者との交流などの社会性は33%。趣味の継続や金銭管理などの生活の継続性は35%、選挙権の行使は25%が保持されていたのみだった。この状態でも90%のものは介護保険によって生活が成り立つことを満足していたが、基本的生活が保持されれば満足するという低いレベルで満足しているため、サービスへの苦情があっても利用をやめる・黙っているなどの消極的対処がされており、苦情処理制度があり制度としては利用者の権利を尊重しているが,サービス利用者の権利意識はまだ定着していないといえる。ケアマネジャーは利用者に選択肢を羅列して提示するのみで、情報内容を提示し、選択できるような支援を行っていないものが多かった。本研究では、わが国と同様に介護を社会保険で保障している先進国オランダの在宅ケアを2年間にわたって視察した。オランダでは要介護認定制度はなく、すべての利用希望者に詳細なフォーマットに従ったニーズ査定が行われ、十分話しあって個々のニーズにそったサービスが提供されていた。また、自己決定の前提条件として、年金・住宅保障制度が整備され、苦情対応制度が整っていた。ケア提供者の質は「ケアの質法」や教育制度が整備され、ケア従事者はすべて専門の教育が受けていた。平成12年に介護保険法が施行された。これは従来の杜会保障制度の基礎構造改革に一環として行われたもので、措置から契約への転換を図った点、介護サービスに市場原理が導入された点など画期的な制度である。しかし、サービス提供システムや、住民への制度の周知など準備が十分なされないままの実施であったため、利用者はサービス利用を自己決定し、サービスを選択して利用するには至っていないと推測される。また市場原理が導入されたことにより、必ずしも利用者に好ましいサービスが提供されているとは言いがたい現状が推測される。そこで、在宅サービス利用者に焦点を当てて、利用者が介護保険によるサービスを選択して、その人らしい生活を営むことが出来ているのかを事例研究することとした。

羽島市内に在住する37名の在宅サービス利用者の家庭を訪問し、療養状況を実際に見ると共に、半構成的質問紙による面接調査を行った。現在分析中であるが、多くの人は自分でサービスを自分で選択せず、市からの紹介によって利用していた。生活は多くの人が介護保険制度を利用することによって、生活が成り立つと喜んでいたが、利用料負担を軽減するため、虐待にも似た現状があることが明らかにされた。今後の介護保険下におけるサービス選択と人権尊重のあり方の検討に示唆を得るため、介護保険先進国であるオランダの在宅ケア事情を視察すべく、アムステルダム市・ホールン市を訪問した。アムステルダム市ではアムステルダムホームケア協会、在宅ケア従事者養成校、老人ホーム「デ・クリンケル」を訪問し、担当者からヒヤリングを行った。さらに利用者団体代表者から組織の活動内容を伺う、得がたい機会をもった。ホールン市では市役所、介護サービス窓口、判定組織、サービス提供組織デ・オムリング、ナーシングホーム「デ・ホーフホフ」を訪問、ヒヤリングを行った。その結果以下のことを学んだ。1.介護サービス申請、サービスの内容と量の決定、実際のケアにおいて何よりも利用者の希望が優先されていること。2.ケアにおいて利用者の生活の継続性が尊重されおり、可能な限り自宅での生活が保障されていること3.利用者の発言権・不服申し立てが明確にされており、意見を表明するための具体的な手続きが整えられていること4.サービスの選択・判定、サービスの内容、利用者負担が利用者の生活実態に即していることである。これらの背景には平等の原則、所得保障と住宅保障の充実があることがわかった。(尚現在視察内容を「オランダの在宅ケアと利用者のサービス選択の現状」として、月刊誌・インターナショナルナーシングレビューに発表準備中である。)介護保険利用者は自分の生活の場やサービス利用を自己決定しているか、またサービス利用によって人権が尊重された生活が成り立っているかを明らかにする目的で、H市における居宅介護サービス利用者34人および18人の介護支援専門員への訪問調査とサービス利用者156人に質問紙調査を行った。同時に介護を社会保険で保障している先進国であるオランダの在宅ケアの実状を視察した。H市の居宅介護サービス利用者は自分の住む場所は80%の人が本人の意思が尊重されていたが、20%は家族によって決められていた。サービス利用の決定は利用目的により決定者が異なり、家族の便宜が優先されて本人不在の意思決定があるなど本人と家族の意思決定が身分化であること、複数の選択肢からの選択は無く、業者はケアマネージャーや主治医にすすめられた利用が多かった。まだ選択する意思が育っていない上、本人の選択を支援する態勢が不備であることが背景にある。サービス利用により人として尊重された生活の実現状況は、基本的日常生活行動は約58%のものが保持されていたが、社会性は約33%、生活の継続性は35%、選挙権の行使は約26%のものが保持されていた。サービスへの苦情や問題に積極的対処したものもいたが、利用を辞める、黙っている等の消極的対応がされ、住民の権利意識はまだ育っていない。オランダでは要介護度によらず、利用者の希望を尊重した話し合いでサービスが提供されていた。また自己決定の前提条件として、年金・住宅保障制度が整備されていた。苦情対応制度が整い、ケア提供者の質はケアの質法や従事者の教育制度で保障されていた。
オボアルブミンの生理機能とオボアルブミン欠如で生じる神経管欠損症の発生機構の解明

(背景)鳥類の発生において卵白タンパク質はアミノ酸供給源として重要な役割を果たす以外、外的微生物からの侵入を防御する働きを持っている。卵白の主要タンパク質・オボアルブミンは構造的にはセルピンファミリーに属しているが、プロテアーゼ阻害作用は有していないためその生理機能は不明である。本研究ではオボアルブミンの機能の解明を目的に、ニワトリ胚培養系を使って、オボアルブミンの胚への供給をブロックすることで形態形成に及ぼす影響を調べた。(方法)ステージ7胚をペーパーリング法を用いて1%寒天培地上で24時間培養した。遺伝子発現はISH、WISH、リアルタイムPCR、マイクロアレイで解析した。(結果)神経管閉鎖前胚ではオボアルブミンブロックにより、神経管閉鎖が阻害され、神経管欠損(NTD)胚となった。体節形成などにも異常が生じたことからオボアルブミンが形態形成に重要な働きを有することが考えられた。オボアルブミンブロック胚では神経管では細胞増殖の阻害とアポトーシス細胞の減少が見られ、一方、神経上皮細胞は過剰に増殖しており、表皮上皮組織の形成が促進していた。ブロック胚では形態形成因子であるfgf8およびslugの発現が低下しており、Pax3およびBMP4が上昇していた。マイクロアレイ解析の結果、正常胚とオボアルブミンブロック胚では約1,100種の遺伝子に発現変化が観察され、細胞コミュニケーションおよび接着のシグナル伝達系の発現低下が顕著に見られ、その他、いくつかの形態形成に関わる遺伝子のシグナル伝達系にも異常な発現が観察された。(結論)これまで不明であったオボアルブミンの生理機能について神経管閉鎖などの形態形成に重要な働きを有することが明らかになった。オボアルブミンはfgf8のような中枢神経形成に関わる因子と協調してBMPの作用を抑制することによって上皮組織細胞の増殖を抑え、神経細胞への分化を促進すると考えられる。よってオボアルブミンの供給を抑制すると神経細胞への分化が阻害され、神経細胞と上皮細胞のバランスが崩れ、NTDになると推定された。(展望)ヒトで見られるNTD症は葉酸やイノシトールである程度防止することが出来る。しかし、その原因は不明であり、どのような遺伝子によるものかも特定されていない。ヒトにもオボアルブミンに似たセルピン系のタンパク質の存在も知られており、この遺伝子の変異あるいはタンパク質の機能不全により発生する可能がある。今後、オボアルブミンと形態形成因子との相互作用およびヒトホモログオボアルブミンの同定と機能解明を進め、NTDの発症メカニズムを明らかに出来る。卵白の主要タンパク質であるオボアルブミンはセルピンファミリーに帰するが、その生理機能はよく分かっていない。オボアルブミンを抗体で胚への吸収をブロックした場合、神経管欠損症(NTD)となり、脳形成が阻害される。オボアルブミン欠損がNTDを引き起こす原因を解明するため、遺伝子発現、特に神経管閉鎖に関わる形態形成因子について調べた。

最も、影響を受けた遺伝子はFGF8であり、正常胚の20%程度しか発現していなかった。Sonic hedgehog、BMPなどは正常であった。このことから神経細胞への分化を誘導するFGF8の分泌が低下することによってBMPの機能を抑制できず、BMPの上皮組織細胞への分化を促進するため、神経管細胞の分化が阻害されると結論した。また、FGF8シグナルの下流にあるRAS-ERKシグナルについても検討した。FGF8はBMP活性をブロックするが、WntはFGF8をブロックすることから、Wntおよびその下流因子であるβ-cateninの発現を調べた結果、Wntおよびβ-cateninはNTD胚ではやや亢進していた。また、whole mount in situ hybridizationを使った実験では、FGF8は後脳前部、中脳/小脳狭部および尾部に発現しているが、NTD胚では後脳前部と狭部での発現が極端に低下していた。狭部オーガナイザーであるFGF8の発現低下がNTDの発生を引き起こし、オボアルブミンはFGF8に直接あるいは間接的に作用し、神経管形成に関与する胚の必須因子である。胚のアミノ酸源としてしか位置付けられなかったオボアルブミンが形態形成に関与する必須因子であることを明らかにした。ニワトリの発生には卵白の役割が重要であるが、その詳細は未解決である。卵白の主要タンパク質であるオボアルブミンはセルピンファミリーに属しているが、その生理機能は不明である。オボアルブミンを抗体で胚への吸収をブロックした場合、神経管欠損(NTD)胚となり、中枢神経系などの脳形成が阻害される。オボアルブミン欠損がNTDを引き起こす原因を解明するため、オボアルブミンと神経管閉鎖に関わる形態形成因子の関係について調べた。このことから神経細胞への分化を誘導するFGF8の分泌低下が大きな要因と考えられ、FGF8によってその機能が抑制されているBMPの機能が亢進し、BMPによる上皮組織細胞への分化が促進され、神経細胞への分化が阻害されることにより神経管の形成がうまく行かず閉鎖しないと考えられた。オボアルブミンは神経管全体に局在しておりその大部分は細胞の核に観察される。胚ではオボアルブミンの合成は行われないことから、そのオリジンはオボアルブミンは卵白から移行するもので初期発生では直接、血管系の形成後は血管を通して、消化系の形成後は腸管より胚に吸収されることから、神経管形成期は特異的なレセプターを介して取り込まれると推定される。オボアルブミンは分解されることなく多くの胚組織でその機能を果たしており、他の成分と相互作用をすることで胚発生に関与している。より明確な機能の解明が期待された。卵白タンパク質のオボアルブミンはセリンプロテアーゼファミリーに属しているが、その生理機能は不明であることから発生卵を使った解明が必要である。
C 型慢性肝炎に対する IFN 治療における IL28B 多型とコア領域変異の影響

ヒト肝細胞キメラマウスを用いて,C型肝炎ウイルスのCore70および91のアミノ酸変異はウイルスの感染,増殖,インターフェロン(IFN)感受性には影響が無いのに対し,IFN感受性決定領域(ISDR)変異は感染および増殖能を低下させることを見出した.さらにIL28B遺伝子型(rs8099917)がTTの症例では,TG/GGの症例に比べ,IFN投与前の肝臓内IFN誘導遺伝子(ISGs)の発現量が低く,IFN投与後,これらの発現が強く誘導されるため,IFN治療効果が高い可能性を見出した.ヒト肝細胞キメラマウスを用いて,C型肝炎ウイルスのCore70および91のアミノ酸変異はウイルスの感染,増殖,インターフェロン(IFN)感受性には影響が無いのに対し,IFN感受性決定領域(ISDR)変異は感染および増殖能を低下させることを見出した.さらにIL28B遺伝子型(rs8099917)がTTの症例では,TG/GGの症例に比べ,IFN投与前の肝臓内IFN誘導遺伝子(ISGs)の発現量が低く,IFN投与後,これらの発現が強く誘導されるため,IFN治療効果が高い可能性を見出した.Genotype 1型および2型のC型肝炎患者においてIL28B遺伝子多型がペグインターフェロン/リバビリン併用療法の治療効果に関与していた.IL28B遺伝子多型とHCVのCore70番目のアミン酸変異の有無を組み合わせることにより,より詳細な治療効果の予測が可能でなった.また,ヒト肝細胞キメラマウスを用いて,HCVのCoreおよびISDR変異あるいは宿主のIL28B遺伝子多型が,ウイルスの感染,増殖およびIFN感受性に及ぼす影響を検討した.Core領域の70および91番が野生型(Core-Wild),変異型(Core-Mutant)あるいはISDRに変異を0,4,9カ所挿入したHCV全長クローンを作製し,ヒト肝細胞キメラマウスの肝臓内に投与した.Core変異の有無は,感染成立率,血中HCV RNA量,IFN投与による血中HCV RNAの低下量に影響はなかったが,ISDRの変異は感染成立率,血中HCV RNA量を明らかに低下させた.またIL28B遺伝子(rs8099917)がTTの肝細胞を移植したマウスとTGの肝細胞を移植マウスでは,感染の成立率は同程度であったが,前者のマウスでは後者のマウスに比べ,血中HCV RNA量が有意に高値であり,IFN-α投与による肝臓内ISGs発現量が有意に高く,血中HCV RAN低下量も有意に高かった.これらの結果から,HCVのCoreの変異はウイルスの感染,増殖,IFN感受性には影響が無いのに対し,ISDR変異は感染および増殖能を低下させるものと考えられ,またrs8099917 TTの症例は,IFN投与による肝臓内ISGs発現量が高く,IFN治療効果が高いことが示唆された.Genotype 1型のC型肝炎患者においてIL28B遺伝子多型がTG/GGのマイナーアレルの症例はペグインターフェロン/リバビリン併用(PR)療法の治療効果が低いが,これらの症例の中でも治療によって一度でも血中ウイルスの陰性化が得られる症例(VR, virological response)と一度も陰性化が得られない症例(NVR, non-virological response)がある.多変量解析の結果,IL28B遺伝子多型がTG/GGのマイナーアレルの症例のうち,PR療法に対するNVRに寄与する因子として,高齢,ウイルス量高値,Core70変異型が挙げられた.これらの症例は今後,テラプレビルを用いた3剤併用療法に対しても抵抗性となる可能性がある.1型HCV感染患者の肝生検サンプルを用いた解析では,PR療法によってVRとなった症例はNVRとなった症例に比べ,肝臓内のPKR,OAS,MxAなどのインターフェロン誘導遺伝子(ISGs)発現量が有意に低かった.さらにIL28B多型別に検討するとTTの症例ではTG/GGの症例に比べ,これらの発現は有意に低かった.前年度のヒト肝細胞キメラマウスの結果と併せると,IL28B TTの症例は,TG/GGの症例に比べ肝臓内ISGs発現量が低く,IFN投与によりその発現がより強く誘導されるため,治療効果が高いことが示唆された.平成22年はおもにマウスサンプル,23年はおもにヒト肝生検サンプルを用いて研究を行った.IL28B遺伝子(rs8099917)がTTあるいはTGの肝細胞を移植したマウスにC型肝炎ウイルス(HCV)を感染させ,IFNーαを投与したところ,TTの肝細胞を移植したマウスではTGの肝細胞を移植したマウスに比べ,IFN-α投与4時間後の肝臓内ISGs発現量が高く,2週後の血中のHCV RNAもより低下した. HCV感染患者の肝生検サンプルを用いた解析では,PR療法によってVRとなった症例はNVRとなった症例に比べ,肝臓内のPKR,OAS,MxAなどのインターフェロン誘導遺伝子(ISGs)発現量が有意に低かった.さらにIL28B多型別に検討するとTTの症例ではTG/GGの症例に比べ,これらの発現は有意に低かった.これら2年間の結果からIL28

B TTの症例は,TG/GGの症例に比べ肝臓内ISGs発現量が低く,IFN投与によりその発現がより強く誘導されるため,治療効果が高いことが見出され,本年度はこれらの内容を学会にて発表した.平成22年度に目標としてあげたC型肝炎患者の肝臓サンプルを用いたIFN投与前のISGs発現量とIL28B遺伝子多型の関連の検討,および平成23年度の目標にあげたヒト肝細胞キメラマウスを用いたIFN投与後のISGs発現量とIL28B遺伝子多型の検討は遂行されている.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の目標としてあげているヒト肝細胞キメラマウスを用いたIL28B遺伝子多型とCore変異の関連に関する計画を行っていく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
言語・文化調査に基づくタイ文化圏の少数民族の歴史の解明

大陸部東南アジアの歴史は、従来中国やビルマなどの中央集権的な権力組織を作り上げた「国家」を中心に語られるばかりで、これとは違った構造を持つ社会はほとんど無視されてきた。現在ではビルマ、タイ、ラオス、中国の四か国にまたがる山間盆地地帯(タイ文化圏)では、13世紀から20世紀にかけて盆地部分を支配するタイ系民族が周辺の山地民をその社会に組み込む形で数多くの「小王国」を形成していた。このような「小王国」が近代国民国家形成の流れの中でなぜ消滅してしまったのか、という疑問を本研究計画で解決できた。また、本研究計画により数多くの未知の言語が発見・記録され、歴史言語学に数多くの新たな知見をもたらした。本計画の最も重要な目的は、タイ文化圏(タイ、ミャンマー、中国雲南省、ラオスが国境を接する一帯)でその言語・文化に関するデータを積極的なフィールドワークによって収集し、世界で最も優れたデータベースを作り上げ、歴史研究の中で埋もれてしまっている少数民族の歴史的役割を探求することである。そのために初年度の本年度は、研究代表者の新谷は27年11月にミャンマーでナガ語の調査を行い、27年12月から28年1月にかけては北タイでラワ語を中心としたモン・クメール系少数民族の言語・文化調査を行った。さらに28年3月には再度ミャンマーへ行き、これまで外国人の立ち入りが難しかったカヤー州で調査を行い、カレン系言語の中でも実態がよくわかっていなかったカヤン系言語の調査をすることができた。一方、研究分担者の山田は27年7月にタイ国チェンマイ県で北方モン・クメール系言語、特にパラウク系言語の調査を行った。また、27年9月には北タイ各県において少数民族の言語・文化調査、特にプラン系言語の調査を行った。次に、27年12月から28年1月にかけては、代表者の新谷とともに、ラワ系言語の調査を行った。さらに、28年2月にはタイ国チェンマイ県において北方モン・クメール系民族に関する言語・文化調査を行った。本年度の調査で大きな収穫は、次の3点に要約される。(1)ナガ語の中でこれまでまともなデータのなかったソムラ語、ライノン語の基礎データの収集ができたこと。(2)カヤン系言語の実態が少しずつ明らかになり、今後の調査で大きな成果が見込める足掛かりが得られたこと。(3)北方モン・クメール系言語の広がりと、その中に占めるパラウク語やラワ語の位置が明らかになりつつあること。次の2点で非常に大きな成果が上がっていると考える。(1)これまでにデータのなかった言語や未知の言語(ナガ系言語及びカヤン系言語)のデータ収集で大きな成果が上がっている。特に、これまで現地での調査が極めて難しかったミャンマーのカヤー州で調査できたことは極めて大きな成果である。(2)北方モン・クメール系言語の広がりが明らかになりつつあると共に、その中でのラワ語の位置について考察できる資料の収集ができた。政治的・地理的な理由から、これまでほとんど調査されることがなかったタイ文化圏の少数民族について、積極的な現地調査によって、その言語文化資料を広範に収集し、世界で最も優れたデータベースを作り上げるとともに、そうして収集されたデータを使ってタイ文化圏の少数民族の歴史を解明することが本研究計画の究極の目的である。その目的のために、本年度は代表者の新谷がタイおよびミャンマーにおいて、カレン系民族の中でも特に資料の乏しいカヤン系民族を中心に、その言語文化資料の収集に努めた。この調査による成果は極めて大きく、実態のよく分かっていなかったカヤー州の言語状況が少しずつ分かってきた。ソンカン語、パンカン語、カドゥ語、ソンドゥ語の4つの新言語を発見し、その言語データを収集した。こうした調査の中で、カレン系言語の中にそり舌音が存在することが世界で初めて分かった。また、これまでの調査で口蓋垂音の存在も世界で初めて明らかにしてきたが、今回の調査でその地理的な分布状況がわかってきた。カレン系言語の中にそり舌音や口蓋垂音が存在することはこれまで世界で全く知られていなかったことであり、これだけでも本研究課題による調査の成果は極めて大きなものがある。一方、分担者の山田は、タイ北部および中国雲南省でモン・クメール系を中心に、周辺のチベット・ビルマ系民族も含めて、その言語文化資料の収集に努めた。この調査によって、タイ文化圏の中でのモン・クメール系民族の国境を越えた分布状況、およびその変遷が少しずつ明らかになってきた。また、モン・クメール系民族とチベット・ビルマ系民族の間の接触関係についても多くの資料を収集することができた。この調査による成果も踏まえ、チェンマイで開催された国際オーストロアジア語学会のワークショップでワ語の統語法についての研究発表を行った。(1)カレン系言語中のでこれまでほとんどまともなデータがなかったカヤン系言語の調査が予想以上に進展し、多くの新言語が発見されている。(2)カレン系言語の中にそり舌音の存在することを世界で初めて発見するとともに、口蓋垂音の分布範囲についてかなりわかってきた。(3)カレン系言語のデータ収集では、その質・量とも世界を圧倒しており、世界各地の研究者・研究機関からの問い合わせがたくさんある。(4)モン・クメール系言語のワ語の文法研究が大きく進展している。