hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床病態を考慮した肺がん併発型COPDに対する根治を目指した分化誘導療法の開発

慢性閉塞性肺疾患(COPD:chronic obstructive pulmonary disease)は世界の死亡原因の第3位であるが、破壊された肺胞を修復する有効な根治的治療法は未だ存在していない。申請者らは、レチノイン酸誘導体Am80が肺胞上皮前駆細胞の分化を促し、新規肺胞再生治療薬の候補薬物となりうることを見出している。一方で、COPD患者は肺がんを併発していることが比較的多くみられており、このAm80が肺胞再生治療薬となるためには、肺がんを悪化させないことが必要条件である。本研究では、申請者らが開発した非侵襲的な自己吸入経肺投与方法により同所性の肺がんを肺気腫モデルマウスに作製することでCOPDおよび肺がんの併発モデルを作製し、肺胞再生の治療効果に加えて分化誘導剤Am80の肺がんに対する効果を調べることを目的に、本年度は以下の検討を行った。種々の肺がん細胞株をマウスへ投与し、肺への生着と腫瘍の成長過程を検討した結果、検討に適した細胞株とマウス種類、投与方法が決定できた。次に、同所性の肺がんに対しAm80の経肺投与がどのような影響を与えるかを、肺気腫を併発していない病態モデルで評価することが重要である。この目的を達成するために、決定した細胞株、マウス種類、投与方法にて同所性の肺がんモデルを作製し検討を行った。Am80を同所性肺がんモデルマウスに経肺投与し、Am80の抗腫瘍効果について評価した。その結果、Am80の経肺投与は、同所性の肺がんにおいても一定期間で抗腫瘍効果を示し、併発モデルにおいても同時期に治療できる可能性を見出すことができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。
唾液腺腫瘍におけるアポトーシス関連蛋白の解析

【結果】TUNEL、BM-1では、BM-1がTUNELより広範囲に陽性像を呈していたが、両者はtubularやglandular patternがsolid patternより強く反応する傾向を示した。また、腫瘍に隣接する正常または萎縮した唾液腺もBM-1によく反応していた。bc1-2ではsolid patternによく反応し、腫瘍辺縁部の増殖部と考えられるtubular、trabecular patternでも陽性を呈する症例が多かった。さらに、間質に浸潤しているリンパ球にも陽性のものが認められた。HSP70は、tubular、glandular patternがsolid patternよりよく反応していた。また、腫瘍周辺の唾液腺にも陽性がみられた。【考察】以上の結果は、ACCにおいて、概して、悪性の強い組織亜型であるsolid patternより悪性度が軽度なtubular、glandular patternでapoptosisが高頻度に起こっており、腫瘍の生物学的性格に関連していることを示している。しかしながら、腫瘍辺縁の増殖部のtubular、trabecular patternでbc1-2の発現があり、この部位ではapoptosisは抑制されていることが考えられる。また、HSP70はapoptosisが起こっている部位に一致して発現しており、HSP70がapoptosisに関連していることが示唆された。腫瘍に隣接した正常組織・炎症性浸潤細胞でのapoptosisの発現や抑制がみられたため、apoptosisを腫瘍自体の性質としてだけでなく、宿主との相互作用や腫瘍免疫の観点からも検討していかなければならない。これらを解明するためには超微形態の観察も必要である。なお、他の唾液腺腫瘍についても同様の手法で現在検討中である。
労働市場の新自由主義的再編と労働市場の仲介者に関する地理学的研究

本研究の目的は、日本の代表的な「労働市場の仲介者」たる業務請負業に焦点を当て、日本の基幹産業における下請労働市場の社会・空間的変容を明らかにするとともに、労働市場の仲介者と新自由主義的な労働市場再編との関係性を解明することである。今年度は、1970年代以降多くの日系人労働力を必要とした地方都市が、国土開発のなかでどのように位置づけられてきたのかを明らかにするために文献調査を行った。第二に、現代の日本の製造業の下請労働市場の中でも重要な位置を占めている日系ブラジル人を対象に、ライフヒストリーの聞き取り調査を行った。第三に、英語圏およびポルトガル語圏の都市研究を中心とする地理学書籍を収集し、最新の議論を取り入れることにつとめた。本研究の特徴は、下請け労働市場を国土開発の中で生み出される「空間的周辺」、労働市場再編で生み出される「労働市場における周辺」という二つの側面からアプローチを行う点である。さらに、現在日本で下請工として就労する労働者のみならず、ブラジルへ帰国した日系ブラジル人労働者を対象に加え、ローカル・グローバルなスケールで下請労働市場の動態を捉えようとする点も、本研究の独自性の一つである。日系ブラジル人のライフヒストリーからは、ブラジル・日本の双方で新自由主義的な労働市場の再編を経験し、都市から都市へ、不安定な仕事から不安定な仕事へと移動を続ける現代の労働者の姿が明らかになった。上記の研究成果は、大阪大学で開催された「関西社会学会」および筑波大学で開催された「日本地理学会」において発表した。隣接分野の研究者らと議論を交わし情報交換を行うことで、労働市場研究・移民研究における地理学的研究の役割について、重要な示唆を得た。また、地理学会ではさらに、ブラジルでの調査の際には、サンパウロ人文科学研究所において、ブラジルの研究者および日系移民を対象にした報告も行っている。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は主として、戦前、重工業を中心に都市化/工業化した兵庫県神戸市を対象に、造船業・港湾運送業史に関連する文献や資料、および前述の産業跡地の再開発事業に関する文献や資料収集を行った。これらの資料から得られた知見をもとに、神戸における労働市場と都市空間の変容を検討した。その際、工場や労働者の住居の立地など物質的な側面のみならず、産業・労働の表象の側面に注目した点は、本研究の独自性のひとつである。研究成果の一部は、The 11th International Symposium for Seaport Cities Studies、および2015年日本地理学会秋季学術大会において発表し、『海港都市研究』上で論文を公表した。上記の活動と平行して、1970年代以降軽工業を中心に工業化/都市化した岐阜県美濃加茂市を対象に、電機工業(ほか製紙業史)と移民に関わる文献を収集し、業務請負業の経営者・日系移民を中心とする請負労働者に対する聞き取り調査を継続している。また、英語圏の労働の地理学を中心に文献を収集し、自主研究会等を通じて翻訳しつつ、新自由主義・労働市場の仲介者に関わる地理学理論の吸収に努めてきた。神戸での調査については、おおむね順調に研究をすすめることができた。国内のみならず国外で研究成果報告の機会を得られたこと、それによって海外の研究者とも情報交換を行えたことは、本研究を進展させるうえで意義があったと言える。ただし、当初計画していた海外での調査は、調査対象者との日程調整の結果、来年度に延期するものとした。

また、地理学会ではさらに、ブラジルでの調査の際には、サンパウロ人文科学研究所において、ブラジルの研究者および日系移民を対象にした報告も行っている。今後は、岐阜県美濃加茂市を対象にした調査を継続するとともに、経済危機以降ブラジルに帰国した元業務請負業経営者や請負労働者らに対する聞き取り調査を実施する予定である。今年度は、調査から得られた知見を国内の社会学会および地理学会で報告することで、地理学にとどまらない分野の研究者と意見を交わしつつ研究を進めていく。さらに、神戸および岐阜における調査研究で得られた知見を比較検討することで、1970年代以前・以後の基幹産業における下請労働市場の社会・空間的特性を明らかにし、その歴史的断絶・連続性を検討したい。そのうえで、これらの実証研究を最新の地理学の議論へと接続することを目指す。最終的には、本研究の研究成果を博士論文として提出する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
非線型分散型及び双曲型方程式に対する漸近解析

本研究課題では,長距離型非線型消散項を伴うシュレディンガー方程式の解の長時間挙動(時間減衰評価や漸近形),ゲージ不変でない非線型項を伴うシュレディンガー方程式の散乱理論,4階シュレディンガー型方程式の解の長時間挙動(終値問題),シュレディンガー改良ブシネスク方程式系の散乱理論の研究を行い,研究成果を得た。得られた研究成果は,学術雑誌(査読付)に公表した。非線型分散型偏微分方程式の解の長時間挙動(時刻無限大での漸近挙動)に関して研究した.主に非線型シュレディンガー方程式やそれに類似の非線型偏微分方程式を取り扱った.平成18年度に得られた研究成果の概要は以下の通りである.ゲージ不変かつ長距離型で消散性の非線型項を持つシュレディンガー方程式について,小さい初期値に対して初期値問題の解の長時間挙動を調べ(時刻無限大での解の漸近形を求め),その解は自由解(斉次線型シュレディンガー方程式)より速く時間減衰する事を証明した.これは,十分時間が経過しても非線型項の消散性の効果が無視出来ない事に起因する.この種の研究はこれまでに行われていなかった様に思われ,本研究が初めての成果と思われる.又,2階の非線型シュレディンガー方程式と比べてより複雑な4階非線型シュレディンガー型方程式について,非線型項がゲージ不変かつ長距離型で消散性を持つ時に,与えられた散乱データに対して適当な解の漸近形を構成し,それに近づく非線型方程式の解を構成した.(これは瀬片純市氏との共同研究である.)非線型項に消散性がない場合は小さい散乱データに対する同種の結果が知られているが,本研究では散乱データの大きさに制限を設けずに証明した.ゲージ条件を満たさず時刻無限大での影響が比較的強いと考えられる非線型項として,空間2次元で|u|^2という非線型項を持つシュレディンガー方程式の長時間挙動について研究した.(これは堤誉志雄氏との共同研究である.)具体的には,この非線型シュレディンガー方程式に対して通常の波動作用素が定義出来ない(即ち漸近自由解が存在しない)事を証明した.非線型シュレディンガー方程式を中心とした非線型分散型偏微分方程式や関連する非線型偏微分方程式系の解の時間減衰や長時間挙動に関して研究した。平成19年度に得られた研究成果の概要は以下の通りである。1.シュレディンガー方程式と改良ブシネスク方程式の非線型連立系であるシュレディンガー_改良ブシネスク方程式系について,与えられた散乱データのシュレディンガー成分が適当に小さい場合に,シュレディンガー_改良ブシネスク方程式系の漸近自由解の存在と一意性を証明した。2.空間1次元から3次元の場合に,1+2/nより小さい冪の非線型消散項を持つシュレディンガー方程式について,小さい初期データに対して,初期値問題の解の時間減衰と時刻無限大での解の漸近形を求めた。ここで,nは空間次元である。(この研究は,北直泰氏との共同研究である。)3.ゲージ条件を満たさない非線型項を含む4階シュレディンガー型方程式の解の長時間挙動についても研究し,成果が得られた。(この研究は瀬片純市氏との共同研究である。)平成20年度は,非線型分散型偏微分方程式の解の長時間挙動について研究した.長距離型の非線型消散項を伴うシュレディンガー方程式の初期値問題の解の長時間挙動について,昨年度以前に小さい初期データに対する解の時間減衰とその漸近形について成果(一部は北直泰氏との共同研究)を得て.論文として学術雑誌(査読付)に公表してきた.今年度は,北直泰氏との共同研究により;空間1次元の場合に「消散性がより強い」という或る条件の下では,初期テータの小ささを仮定せずに,同趣旨の結論を得て.その成果を学術雑誌、(査読付)に公表した.又,昨年度以前から研究してきた空間2次元に於けるシュレディンガー-改良ブシネスク系の散乱理論(波動作用素の存在)について纏めた.昨年度以前に自分が得た結果とこの方程式系の最近の進展(時間大域的な性質に関わるもの)を取り入れて総合報告(レビュー)を書き,学術雑誌(査読付)より公表した.漸近データのシュレディンガー成分が十分小さい時のこの方程式系の波動作用素の存在に関する総合報告である.
口腔癌分泌エクソソームを用いた分子標的抗癌剤感受性試験の開発

当該研究の目的は、口腔癌が分泌するエクソソームによるセツキシマブ動態への影響を明らかにし、エクソソームを利用した簡便かつ低侵襲性の体液診断型分子標的抗癌剤セツキシマブ感受性予測法を開発することである。当該研究は、以下の学術的な独自性と創造性が挙げられる。1.口腔癌エクソソームによる、抗癌剤の細胞外排泄機構を解明する点、2.口腔癌の血中エクソソームを指標としたセツキシマブ感受性予測法を確立する点、3.エクソソームは容易に体液から回収でき、簡便かつ低侵襲性な体液診断法である点、において、世界初の試みとして学術的な独自性と創造性がある。
カニクイザルのDNA多型とその標識としての有効性についての研究

本研究は,野性由来カニクイザル集団のDNA多型を解析し,その多型部位が標識として,個体の遺伝的管理や疾病の遺伝要因の解析などに有効に用いることができるかどうかを検討するものである.本研究では,国立予防衛生研究所筑波医学実験用霊長類センターにて,繁殖用として飼育されている,野性由来のカニクイザル512頭を対象とした.カニクイザルの個体の原産地は,フィリピン,インドネシア,マレーシアであり,各個体より血液試料を採取した.血液中の有核細胞をプロテナーゼKにより,タンパク分解処理後,フェノール処理によりDNAを抽出した.DNAの変異については,まず肝型糖輸送担体GLUT2遺伝子のイントロン部分のジヌクレオチド反復数の差について,PCR-ポリアクリルアミドゲル電気泳動法により,解析した.PCR法により得られたDNA断片とは,ヒトについての実験とほぼ同じ大きさで,180200塩基対であり,ヒトの場合と同様に高度の多型性がみられた.対立遺伝子の数は,各地域集団で1020であり,ヒトの集団より少ない傾向にあるが,それでもホモ接合の割合は低く,同じ遺伝子型の組み合わせの個体を持つ複数個体の例もまれであり,個体識別や繁殖上の遺伝管理の上で実用的なDNA標識であることが確かめられた.また,ヒトの反復配列の多型であるMCT118部位についても高度の多型性が確認されている.さらに集団の地域性についても,現在検討中である.抽出したDNAは,本研究における解析以外にも,カニクイザル野性由来個体のDNA変異を解析する用途に利用することができ,野性個体を輸入しにくくなっている今日,これをいわばDNAバンクとして将来的に保持・管理することの意義も大きい.本研究は,野性由来カニクイザル集団のDNA多型を解析し,その多型部位が標識として,個体の遺伝的管理や疾病の遺伝要因の解析などに有効に用いることができるかどうかを検討するものである.本研究では,国立予防衛生研究所筑波医学実験用霊長類センターにて,繁殖用として飼育されている,野性由来のカニクイザル512頭を対象とした.カニクイザルの個体の原産地は,フィリピン,インドネシア,マレーシアであり,各個体より血液試料を採取した.血液中の有核細胞をプロテナーゼKにより,タンパク分解処理後,フェノール処理によりDNAを抽出した.DNAの変異については,まず肝型糖輸送担体GLUT2遺伝子のイントロン部分のジヌクレオチド反復数の差について,PCR-ポリアクリルアミドゲル電気泳動法により,解析した.PCR法により得られたDNA断片とは,ヒトについての実験とほぼ同じ大きさで,180200塩基対であり,ヒトの場合と同様に高度の多型性がみられた.対立遺伝子の数は,各地域集団で1020であり,ヒトの集団より少ない傾向にあるが,それでもホモ接合の割合は低く,同じ遺伝子型の組み合わせの個体を持つ複数個体の例もまれであり,個体識別や繁殖上の遺伝管理の上で実用的なDNA標識であることが確かめられた.また,ヒトの反復配列の多型であるMCT118部位についても高度の多型性が確認されている.さらに集団の地域性についても,現在検討中である.抽出したDNAは,本研究における解析以外にも,カニクイザル野性由来個体のDNA変異を解析する用途に利用することができ,野性個体を輸入しにくくなっている今日,これをいわばDNAバンクとして将来的に保持・管理することの意義も大きい.
UARS(上層大気観測衛星)データにもとづく成層圏物質循環の観測的研究

まず,SAGEオゾン鉛直プロファイルデータを用いて赤道域オゾンの長周期変動について調べた.クライマトロジカルな年変動成分を引き去ると20km以上でオゾンの準2年周期変動(QBO)が,20km以下でエルニーニョ・南方振動(ENSO)と関連した約4年周期の変動が見られる.オゾンQBOは帯状一様性が強く,力学的なQBOと密接に関連している.いっぼう,ENSOと関連した変動は大規模な東西変動と帯状一様性の強い変動の組合せからなることがわかった.次に,CLAESの温度場データを用いた解析をおこない,これまで定点ラジオゾンデ観測から断片的にしか知られていなかった下部成層圏赤道ケルビン波の検出に衛星データを用いて初めて成功した.解析結果によれば東西波数1,鉛直波長約10km,周期約15日で東進する温度偏差が下部成層圏ではっきりと観測される.また,ケルピン波と考えられる温度偏差は成層圏下端付近の西太平洋域において局在して存在してた.この特徴はその励起のメカニズムを考える上で非常に重要な示唆を与えるものである.まず,SAGEオゾン鉛直プロファイルデータを用いて赤道域オゾンの長周期変動について調べた.クライマトロジカルな年変動成分を引き去ると20km以上でオゾンの準2年周期変動(QBO)が,20km以下でエルニーニョ・南方振動(ENSO)と関連した約4年周期の変動が見られる.オゾンQBOは帯状一様性が強く,力学的なQBOと密接に関連している.いっぼう,ENSOと関連した変動は大規模な東西変動と帯状一様性の強い変動の組合せからなることがわかった.次に,CLAESの温度場データを用いた解析をおこない,これまで定点ラジオゾンデ観測から断片的にしか知られていなかった下部成層圏赤道ケルビン波の検出に衛星データを用いて初めて成功した.解析結果によれば東西波数1,鉛直波長約10km,周期約15日で東進する温度偏差が下部成層圏ではっきりと観測される.また,ケルピン波と考えられる温度偏差は成層圏下端付近の西太平洋域において局在して存在してた.この特徴はその励起のメカニズムを考える上で非常に重要な示唆を与えるものである.
複数音源波の個別分離抽出法と複数話者対応型音声認識装置の開発

BSS(blind source separation)は複数の信号源から伝播してセンサのところで混合された観測信号に基づき,元の信号源で放出されている信号を個別に分離抽出する方法であり,現在盛んに研究されている.しかしBSS法は各音源波が独立であることを前提としており,相関のある場合には機能しない.本研究では各音源波に相関があっても,個別に分離抽出できる手法の開発を主目的とした.まず,最急降下法を基本とした方法について検討を行い,音源の位置に関しての初期推定値が10%程度であれば,最適解へ収束することを明らかとした.ここでは最適化を評価する評価基準について,新しい評価基準を導入し,ローカルミニマムに陥りにくいものであることを実験的に示した.ここでは反射波の混入はないという仮定が必要である.一般的な状況に適用できる方法にするためには,初期推定値を前記の精度にするための手法の開発と,反射波の存在する場合の対応策を開発しなければならない.前者に関しては遺伝的アルゴリズムをベースに,音源位置に関しての情報が皆無な状態で,最急降下法により収束する範囲の音源位置推定法を開発した.遺伝的アルゴリズムから最急降下法への切り替えのタイミングを検知する方法も求め,反射波のない状態での音源波復元法が統一的に開発できた.反射波の問題に関しては,反射波が一般的には無視しえないことから,実用化には避けてとおれない重要な課題である.まず直接波の遅れ時間がわかっている場合について検討し,その場合には音源波の分離が高精度に行える手法を開発した.次に問題になるのが直接波がわからないときである.この問題に関しては,反射波の成分が30%以下であれば問題なく推定できる手法を開発し,反射波を含む一般的環境への適応可能な手法に近づけることができた.本手法は音源波に相関があっても分離抽出できることが特徴であり,システムの完成を早急に行う予定である.BSS(blind source separation)は複数の信号源から伝播してセンサのところで混合された観測信号に基づき,元の信号源で放出されている信号を個別に分離抽出する方法であり,現在盛んに研究されている.しかしBSS法は各音源波が独立であることを前提としており,相関のある場合には機能しない.本研究では各音源波に相関があっても,個別に分離抽出できる手法の開発を主目的とした.まず,最急降下法を基本とした方法について検討を行い,音源の位置に関しての初期推定値が10%程度であれば,最適解へ収束することを明らかとした.ここでは最適化を評価する評価基準について,新しい評価基準を導入し,ローカルミニマムに陥りにくいものであることを実験的に示した.ここでは反射波の混入はないという仮定が必要である.一般的な状況に適用できる方法にするためには,初期推定値を前記の精度にするための手法の開発と,反射波の存在する場合の対応策を開発しなければならない.前者に関しては遺伝的アルゴリズムをベースに,音源位置に関しての情報が皆無な状態で,最急降下法により収束する範囲の音源位置推定法を開発した.遺伝的アルゴリズムから最急降下法への切り替えのタイミングを検知する方法も求め,反射波のない状態での音源波復元法が統一的に開発できた.反射波の問題に関しては,反射波が一般的には無視しえないことから,実用化には避けてとおれない重要な課題である.まず直接波の遅れ時間がわかっている場合について検討し,その場合には音源波の分離が高精度に行える手法を開発した.次に問題になるのが直接波がわからないときである.この問題に関しては,反射波の成分が30%以下であれば問題なく推定できる手法を開発し,反射波を含む一般的環境への適応可能な手法に近づけることができた.本手法は音源波に相関があっても分離抽出できることが特徴であり,システムの完成を早急に行う予定である.本研究では複数の音源から放射される信号を複数のマイクロホンで受波し、その受波信号を処理することにより、各音源波を分離抽出すること、その応用として、複数話者の音声を同時に認識するシステムの開発を目的としている。本年度はその基礎として、複数のマイクロホンで受波した信号を処理することにより、各音源波を分離抽出するための基本アルゴリズムについて検討を進めた。最小二乗法を基本とし、実際の受信波とモデル波との誤差を最小にするような逐次修正のアルゴリズムについて検討を行った。その結果、以下の2つの改良により、最適解への収束が可能となった。一つは観測波とモデル波との相互相関関数を組み込んだ新しい評価関数を開発したことである。また、各音源までの距離推定値に共通バイアスに相当する誤差が含まれる場合、あたかも最適解に到達したかのように振る舞うことを明らかにした。これを解消するために、焦点補正のアルゴリズムを開発し、推定距離に共通に含まれるバイアス誤差を排除した。これにより最適解への収束性を飛躍的に改善することができた。本年度に開発したアルゴリズムによれば、初期の音源までの距離推定値が約10%の誤差の範囲であれば、最適解に収束可能であることが確かめられた。ただし、収束速度が遅いため、その高速化が今後の課題である。また、初期推定値に依存しないアルゴリズムの実現を目的に、遺伝的アルゴリズムを用いた新しい手法の開発にも着手しており、一般性を高めたアルゴリズムへと改良を図りつつある。前年度は基本的なアルゴリズムの確認にとどまったが、本年度は実際の音響場への適用を前提に、(1)計算時間の大幅短縮、(2)音源の移動や発生・消滅への対応、(3)反射波への対応についての検討を行った。

(1)に関しては、非周期性音源を前提にしたアルゴリズムの改良により、周期性判定部分を削除可能となり、一桁以上の時間短縮が可能となった。(2)に関しては遺伝的アルゴリズムをベースにした方法により、音源の新たな発生や、音波発生を中断している間の音源移動にも対応可能となるような新しい手法について検討を進め、その実現の見通しを得た。(3)については計算機シミュレーションにより、再生音の劣化が激しくなることを確認し、反射音対策を別途考慮する必要があることを確認した。これまでの研究により,音源の位置に関しての初期推定値が10%程度であれば,最適解へ収束することが明らかとなっていた.本年度は初期推定値を前記の精度にするための手法の開発と,これまで反射波の混入はないという仮定の下でのシステム開発を進めてきたが,反射波の存在する場合の考察を行うこととした.前者に関しては遺伝的アルゴリズムにより,音源位置に関しての情報が皆無な状態で,最急降下法により収束する範囲の音源位置推定法について検討した.具体的には音源位置に関する3次元空間座標を遺伝子としてコード化するもので,その淘汰,交配,突然変異などに関しての検討を行った.実験的に検証した結果,約10cmの誤差の範囲にまで収束するときの評価関数の値の変化を調べた.それに基づいて遺伝的アルゴリズムから最急降下法への切り替えのタイミングを検知することができることが示され,反射波のない状態での音源波復元法が統一的に記述できた.後者に関しては,反射波が一般的には無視しえないことから,実用化には避けてとおれない重要な課題である.まず直接波の遅れ時間がわかっている場合について検討し,その場合には伝達特性が精度良く求まり,音源波の分離が高精度に行える手法を開発した.次に問題になるのが直接波がわからないときである.この問題に関しては,反射波の成分が30%以下であれば問題なく推定できる手法を開発し,反射波を含む一般的環境への適応可能な手法に近づけることができた.本手法がいわゆるブラインドセパレーションとは異なり,音源波に相関があっても分離抽出できることが特徴であり,システムの完成を早急に行う予定である.
船舶甲板上の艤装品に負荷される波浪衝撃力計測システムの開発

本研究は船舶の甲板上に設置された機器,構造物に作用する波浪衝撃力を測定・記録するための計測システムを開発することを目的とし,特に計測用センサには波浪衝撃荷重と変形の両方を計測可能とする圧電材料を用いた複合センサを開発することを特長とする.初年度は複合センサの基本構成の確立と性能検証実験を実施することを予定していた.まず,研究目的に適したセンサの構成素材の選定,及びセンサの基本構造の確立することを目的に,計測感度性能,耐久性が期待される金属素材,高分子素材など,複数種類の素材を用いた荷重センサを試作した.さらに,水面衝突による衝撃荷重を計測可能な実験装置を作成し,試作センサの測定性能を検証した.当初の予定では,耐食性があり,高強度のステンレス薄板を使用する構成を有力視していたが,前述の装置を用いた試験の結果,水面衝突時の衝撃荷重は当初の見込みよりも小さかったため,ステンレス製のセンサでは測定感度が低く,さらに,水面衝突時の温度変化影響を受けやすいことが明らかとなった.そこで,シリコンゴム素材を用いたシート状の荷重センサを作成した.本構成により,水面衝突時に適切な出力信号を検出できることが明らかになった.また,次年度以降の研究を進める上での解決すべき課題を得ることができた.次に,センサ開発に加えて計測システムで利用する電源について,試験的な研究を行った.太陽光発電を有力な電源として予定しているが,船舶の航行に伴い船上では太陽光モジュールの方位が変化することが予測され,さらに発電モジュールに陰影が生じることも考えられる.そこで本年度は太陽光発電パネルを複数用いた実験装置を作成し,部分陰影が生じたときの発電特性について実験による検証を行った.研究開始時の予定では,耐食性があり,高強度のステンレス薄板を使用するセンサ構成を有力視していたが,初年度の研究の結果,測定性能の不足と耐環境性に難点があることが明らかとなった.これに伴いセンサに使用する材料を柔軟なシリコンゴムに変更したことにより,予定よりもセンサ厚さが増加し,複合センサとしての構成方法を再検討する必要が生じたため,本研究課題の一項目についての進捗が予定よりもやや遅れている.一方,次年度以降に予定していた計測システムの開発を前倒しして実施しており,計測システムの主要な構成要素である電源についての研究を並行して実施した.本研究課題の実施計画に基づき,複合センサの改良と耐久性検証を行いつつ,センサ用の信号処理回路の設計,試作と動作検証等,計測システムに関する研究を本格的に開始する.初年度から継続して太陽電池を用いた電源システムの開発を行い,マストなどの垂直曲面に適用して計測装置の動作に十分な電力確保を可能とするための発電システム設計・試作と検証のための実船試験を行う.一方,初年度の課題であった複合センサ開発については,初年度に追加したシリコンゴム素材を用いた衝撃力センサの測定性能をシミュレーション解析と模型実験から明らかにするとともに,これに適した複合センサの構成方法を開発する.本研究は船舶の甲板上に設置された機器,構造物に作用する波浪衝撃力を測定・記録するための計測システムを開発することを目的とし,特に計測用センサには波浪衝撃荷重と変形の両方を計測可能とする圧電材料を用いた複合センサを開発することを特長とする.初年度は複合センサの基本構成の確立と性能検証実験を実施することを予定していた.まず,研究目的に適したセンサの構成素材の選定,及びセンサの基本構造の確立することを目的に,計測感度性能,耐久性が期待される金属素材,高分子素材など,複数種類の素材を用いた荷重センサを試作した.さらに,水面衝突による衝撃荷重を計測可能な実験装置を作成し,試作センサの測定性能を検証した.当初の予定では,耐食性があり,高強度のステンレス薄板を使用する構成を有力視していたが,前述の装置を用いた試験の結果,水面衝突時の衝撃荷重は当初の見込みよりも小さかったため,ステンレス製のセンサでは測定感度が低く,さらに,水面衝突時の温度変化影響を受けやすいことが明らかとなった.そこで,シリコンゴム素材を用いたシート状の荷重センサを作成した.本構成により,水面衝突時に適切な出力信号を検出できることが明らかになった.また,次年度以降の研究を進める上での解決すべき課題を得ることができた.次に,センサ開発に加えて計測システムで利用する電源について,試験的な研究を行った.太陽光発電を有力な電源として予定しているが,船舶の航行に伴い船上では太陽光モジュールの方位が変化することが予測され,さらに発電モジュールに陰影が生じることも考えられる.そこで本年度は太陽光発電パネルを複数用いた実験装置を作成し,部分陰影が生じたときの発電特性について実験による検証を行った.研究開始時の予定では,耐食性があり,高強度のステンレス薄板を使用するセンサ構成を有力視していたが,初年度の研究の結果,測定性能の不足と耐環境性に難点があることが明らかとなった.これに伴いセンサに使用する材料を柔軟なシリコンゴムに変更したことにより,予定よりもセンサ厚さが増加し,複合センサとしての構成方法を再検討する必要が生じたため,本研究課題の一項目についての進捗が予定よりもやや遅れている.

一方,次年度以降に予定していた計測システムの開発を前倒しして実施しており,計測システムの主要な構成要素である電源についての研究を並行して実施した.本研究課題の実施計画に基づき,複合センサの改良と耐久性検証を行いつつ,センサ用の信号処理回路の設計,試作と動作検証等,計測システムに関する研究を本格的に開始する.初年度から継続して太陽電池を用いた電源システムの開発を行い,マストなどの垂直曲面に適用して計測装置の動作に十分な電力確保を可能とするための発電システム設計・試作と検証のための実船試験を行う.一方,初年度の課題であった複合センサ開発については,初年度に追加したシリコンゴム素材を用いた衝撃力センサの測定性能をシミュレーション解析と模型実験から明らかにするとともに,これに適した複合センサの構成方法を開発する.
導電性高分子を用いた電気・化学信号変換素子に関する研究

神経伝達物質を溶液中で伝達することを試みた。装置としてクロス電位法を用いた。神経伝達物質を含む導電性高分子を1次側電極(神経伝達物質放出電極)とし、対向電極としてPtあるいはNi板を用いた。対向電極との中間に神経伝達物質受理用の脱ドープ導電性高分子を設置し、これを2次側回路の素子として伝達の様子を調べた。L-グラタミン酸、グルシン、タウリン、L-アスパラギン酸を伝達物質として実験を行った。用いる薬品によってはドリフトを維持するための補助電極も用いた。L-アスパラギン酸以外では2次側導電性高分子の電流値が上昇する変化がみられ、こらは放出-伝達-注入を反映した変化となっていた。注入の確認は電流変化だけでなく吸光度の変化、蛍光X線分析装置(XRF)を用いた定性分析などでも行なった。神経電圧物質の放出-注入過程を調べるためにサイクリックボルタンメトリー法で作用電極を印加電圧の極性に応じて切り替え、計測を行い、この過程の分析を行った。導電性高分子を電極として用いた場合の挙動についてはさらに交流インピーダンス法を用いて等価回路的に分析した。ドープしたイオンの種類や使用した使用した電極によりナイキスト線図が異なることが分かり、さらなる解析が必要なことが分かった。入力がしきい値を超えたときのパルス出力(発火作用)のためのコンデンサー開発を行った。PETフィルム上に導電性高分子を重合し、これをコンデンサー電極とするものである。重合により作製することは出来たが、イオンを受理したときの2次側導電性高分子の導電率変化が小さかったことと時間応答が遅いため、イオン注入をトリガーとしたパルス形成は確認出来なかった。クロス電位法を用いて1次側導電性高分子から2次側導電性高分子へのイオン伝達・注入を試みた。伝達に用いたものは神経伝達物質の1つであるL-グルタミン酸で溶液のpH値を制御して負イオンとした。また、導電性高分子(ポリピロール)の合成にもL-グルタミン酸を用いた。2次側導電性高分子へのイオン注入の確認として、2次側導電性高分子を含む回路の電流変化を調べた。1次側供給導電性高分子にパルス電圧を印加して、イオン放出を行った。これまでは一次側電極には直流電圧印加であったが、放出するイオン量を制御するためにはパルス電圧を用い、パルス回数等によって放出量の定量化を行うことが必要になる。特に入力が2つ以上になる論理素子等を考えた場合、放出量の定量化は重要である。しかし、従来のクロス電位法で2次側導電性高分子への注入は十分になされなかった。クロス電位法は、本来、イオン伝達は拡散だけでなくドリフトも加味されることと2次側導電性高分子への注入でも電位勾配によりイオン注入が効率よくなされる。しかし、イオン放出に用いた電圧がパルス電圧であったため、パルス印加時のみにクロス電位が形成され、他の時間では拡散のみが作用したため、クロス電位法が確立されていなかったためであることが分かった。これを改善するためメッシュ電極を補助電極として用い、常時クロス電圧が印加されるようにした。これによりイオン注入が確認され、効率よく神経伝達物質の放出・注入ができることが分かった。サイクリックボルタンメトリーの手法を用いた神経伝達物質の移動に関する実験も行い、伝達が可能なことを確かめた。クロス電位法による2次側導電性高分子へのイオン注入につては補助電極としてメッシュ電極を用いることで達成できた。また、サイクリックボルタンメトリーの手法を改良したものでの伝達方法も確認した。非線形効果の導入と論理素子としての基本特性に関する実験を行った。これは従来のクロス電位法を用いたもので、注入に上記したクロス電位法にメッシュ電極を補助電極として用いるという改良方法で、さらなる注入が期待されるので、セルの見直しに着手した。1次側からの電気信号入力に対して導電性高分子からイオンを放出しそれを化学信号として次の導電性高分子に伝達するために、クロス電位法を用いて総合的に伝達システムを構築することを試みている。クロス電位法はイオンの放出、ドリフトと2次側導電性高分子へのイオン注入に利用される。入力信号に応じてイオンは放出されるが、この方法では一定のドリフトを維持することが難しいことが分かった。そのためにメッシュ状の補助電極を用いてドリフトを維持させることができることを見いだした。従来のクロス電位法では2次側導電性高分子から注入されたイオンが放出されることが判明した。これの対処法として非対称電位勾配の導入とクロス電位法で利用する電位をある値以下で利用する必要があることが分かった。注入するイオンについてはエネルギー分散型X線分光法(EDX),FT-IR,吸収スペクトルを用いて定量的に評価した。イオンとして神経伝達物質を用いた場合は従来のイオンと比べて明確なスペクトルを得ることは難しかった。これは神経伝達物質の構成元素の種類とイオン注入量が少ないことに起因すると考えられるが現在のところ不明である。実験では溶液中のイオン濃度が上昇するので,これを制御あるいは初期化するために新たな導電性高分子を設定し,溶液中のイオンを取り込む実験を行い、パルス波高値などを調べその有効性を検討した。しかしパルス伝搬に関して現在のところ電解質中でのイオン伝搬が非常に遅いことが分かり実験装置全体の大きさを小さくして対応する必要があることが分かった。(1)神経伝達物質を1つの導電性高分子から放出しすること、(2)神経伝達物質を含む

電解溶液中から導電性高分子に神経伝達物質を注入することができた。この2つを同時に行うためのクロス電位法を行った。注入の制御が必要となり、この方法を改良することにより制御可能となった。神経伝達物質を溶液中で伝達することを試みた。装置としてクロス電位法を用いた。神経伝達物質を含む導電性高分子を1次側電極(神経伝達物質放出電極)とし、対向電極としてPtあるいはNi板を用いた。対向電極との中間に神経伝達物質受理用の脱ドープ導電性高分子を設置し、これを2次側回路の素子として伝達の様子を調べた。L-グラタミン酸、グルシン、タウリン、L-アスパラギン酸を伝達物質として実験を行った。用いる薬品によってはドリフトを維持するための補助電極も用いた。L-アスパラギン酸以外では2次側導電性高分子の電流値が上昇する変化がみられ、こらは放出-伝達-注入を反映した変化となっていた。注入の確認は電流変化だけでなく吸光度の変化、蛍光X線分析装置(XRF)を用いた定性分析などでも行なった。神経電圧物質の放出-注入過程を調べるためにサイクリックボルタンメトリー法で作用電極を印加電圧の極性に応じて切り替え、計測を行い、この過程の分析を行った。導電性高分子を電極として用いた場合の挙動についてはさらに交流インピーダンス法を用いて等価回路的に分析した。ドープしたイオンの種類や使用した使用した電極によりナイキスト線図が異なることが分かり、さらなる解析が必要なことが分かった。入力がしきい値を超えたときのパルス出力(発火作用)のためのコンデンサー開発を行った。PETフィルム上に導電性高分子を重合し、これをコンデンサー電極とするものである。重合により作製することは出来たが、イオンを受理したときの2次側導電性高分子の導電率変化が小さかったことと時間応答が遅いため、イオン注入をトリガーとしたパルス形成は確認出来なかった。改良したクロス電位法による2次側導電性高分子へのイオン注入を他の導電性高分子を用いて行う。またサイクリックボルタンメトリーの手法について各電極配置について考察する。2次側導電性高分子を電解液中で使用するにあたって、回路中での電圧降下が導電性高分子の導電率に影響があることが分かったので、導電性高分子を電極に用いる時の電気的性質の変化について詳細に調べる。伝達素子、論理素子としての可能性について考察する。神経伝達物質の伝達をシステムとして評価するために、装置全体を1つのシステム(素子)として扱い信号の遅れ等を評価する。長時間の伝達では2次側の導電性高分子から注入された神経伝達物資が排泄される現象が起きているので、電位勾配等を制御してこの問題を解決していく予定である。導電性高分子を合成するための真空ライン関係の納入が遅れ、年度内に納入されなかったために次年度使用額が生じた。本年度購入したオートマティックポラリゼイションの制御用ソフトが今後の研究を進めて行く上で必要であることが判明し、購入を検討し、見積もりを請求したが間に合わなかったため。真空ラインとその組み立てに使用する。これにより神経伝達物質の伝達に有用な2次側用導電性高分子を合成し、イオン注入の制御を行う。
カーボンナノチューブ構造の精密制御に関する研究

結晶基板上カーボンナノチューブ(CNT)成長の研究では、フェリチン類をサイズ制御触媒として用い、サファイア基板上での配向成長機構を追究した。同一基板内に結晶性表面領域とアモルファス表面領域を形成した場合や異なる面方位の結晶性表面を形成した場合の成長様式の解析から、配向成長が先端成長機構で進行することを明らかにした。この結果は走査電子顕微鏡を用いた成長過程その場観察での配向成長の挙動でも裏付けられた。カイラリティ評価法に関連して、ラマン分光法によるCNTのCVD成長過程その場測定を実施した。CNTのカイラリティに敏感なRBM信号強度の成長時間依存性から成長カイネティクスの詳細な解析に成功した。結晶基板上成長のその場観察を試みたが、装置上の制約から測定可能な成長条件に到達できなかった。現在、制約を解消する装置改造を進めている。清浄真空雰囲気でのCNT成長の検討では、ガスソースMBE装置を用いた低圧力(110^<-2>Torr)条件下での真空一貫プロセスによるCNT成長とCNT成長表面でのその場X線光電子分光測定を推し進めた。CNTが成長した表面でのその場X線光電子分光の結果からCo触媒は成長条件において金属性を保っていること、Fe触媒は高温成長条件では酸化物となっていることなど成長制御につながる触媒の化学状態解析に成功した。成長触媒制御関連では、合成直後では3-5nm程度の径のフェリチン微粒子から蒸発法を用いてより小さな径のナノ微粒子形成方法を確立し、CNT径と触媒サイズの相関を解析した。1nm径以下の触媒微粒子による径制御実現の可能性を示した。従来成長触媒として不活性とされてきた金・銀・銅などの貴金属ナノ粒子やSi、Ge、SiCなどの半導体ナノ微粒子を触媒として単層CNTを成長することに成功した。この結果を基に、カイラリティ制御に結びつく新たな成長機構の提案を行った。結晶基板上カーボンナノチューブ(CNT)成長の研究では、フェリチン類をサイズ制御された触媒として用いて、サファイア基板上での配向成長現象を確認し、配向成長機構の追究を進めた。基板の特定位置のみに触媒を配置した場合の成長様式を解析することにより、配向成長は先端成長機構で進行する可能性を示した。このような配向成長での挙動は、走査電子顕微鏡を用いた成長過程の実空間その場観察でも確認した。今後、より直接的な結果に基づき成長機構を確定すると共に、基板一触媒粒子の相互作用について検証する。カイラリティの評価法に関連して、ラマン分光法によるCNTのCVD成長過程その場測定を実施した。CNTのカイラリティに敏感なRBM信号の検出に成功し、成長の進行と共にカイラリティ分布が拡大する現象を初めて見出した。本評価技術の結晶基板上成長への展開を進めている。清浄真空雰囲気でのCNT成長の検討では、ガスソースMBE装置を用いて、触媒の蒸着からCNT成長までを真空一貫プロセスで行うことに成功した。Si酸化膜基板から結晶性基板への展開を図る。さらに、低圧力(110^<-2>Torr)条件下でのナノチューブ成長実験を推し進め、CNTが成長した表面でのその場X線光電子分光測定に成功した。ナノ微粒子金属触媒の化学状態が成長前後で変化がなく金属状態を保つ現象やガス吸着による電子構造変化を明瞭に捉えた。成長触媒制御関連では、合成直後では3-5nm程度の径のフェリチン微粒子から蒸発法を用いてより小さな径のナノ微粒子形成方法を確立し、CNT径と触媒サイズの相関解析を進めた。1nm径以下の触媒微粒子を用いることによる径制御実現の可能性を示した。

これまでCNT成長触媒としての活性がないとされてきた金・銀・銅などの貴金属類ナノ微粒子に活性化処理を施すことにより単層CNTの成長触媒として有効であることを初めて見出した。結晶基板上カーボンナノチューブ(CNT)成長の研究では、フェリチン類をサイズ制御された触媒として用いて、サファイア基板上での配向成長機構の追究を進めた。同一基板内に結晶性表面領域とアモルファス表面領域を形成した場合や異なる面方位の結晶性表面を形成した場合の成長様式を解析することにより、配向成長は先端成長機構で進行することを明らかにした。この結果は、2次電子放出効率の商い金を触媒として配向成長したCNTの走査電子顕微鏡観察でも裏忖けられた。今後、基板一触媒粒子の相互作用と成長CNT構造との相関を検証する。カイラリティの評価法に関連して、昨年度に引き続きラマン分光法によるCNTのCVD成長過程その場測定を実施した。CNTのカイラリティに敏感なRBM信号強度の成長時間依存性から成長カイネティクスの詳細な解析に成功した。本手法の結晶基板上成長への適用を試みたが、装置上の制約から測定可能な成長条件に到達できなかった。現在、制約を解消するために装置の改造を進めている。清浄真空雰囲気でのCNT成長の検討では、ガスソースMBE装置を用いた低圧力(110^<-2>Torr)条件下でのナノチューブ成長実験とCNTが成長した表面でのその場X線光電子分光測定を推し進めた。CNTが成長した表面でのその場X線光電子分光の結果からCo触媒は成長条件において金属性を保っていること、Fe触媒は高温成長条件では酸化物となっていることなど成長制御につながる触媒の化学状態解析に成功した。成長触媒制御関連では、昨年度行った金銀銅などの貴金属類と同様の手法により、単結晶半導体基板上で形成したSi、Ge、SiCなどの半導体ナノ微粒子を触媒として単層CNTを成長することに成功した。この結果を基に、カイラリティ制御に結びつく新たな成長機構の提案を行った。
色彩領域分割・光学フロー・距離マップを統合した実時間視覚による移動ロボットの制御

現在、安全性の面から人間とロボットはその活動空間が分離されている。しかし将来、ロボットを人間の日常生活支援に用いるためには、ロボットを人間の活動空間内で安全に行動させるための感覚や知能の研究が必要になる。本研究では、局所相関法に基づくカラー画像の色領域分割、オプティカルフローに基づく動き領域検出、両眼相関法による距離マップ生成、視覚追跡、などの視覚情報を実時間で処理し、それらを統合処理することによりロバストに多数の立体領域を認識し得るロボット視覚システムを構築し、それを用いて、人混みの中でも安全に移動ロボットを自律走行させる手法を確立することを目的として下記の項目について研究を行った。1.相関法に基づく色彩領域分割2.オプティカルフローを利用した分割領域の境界認識3.ステレオ視による視差からの距離情報の獲得4.ロボット用高速3軸両眼カメラヘッドの開発5.時間的かつ空間的に変化する領域の時空間ラベリング6.実時間視覚システムを実装した自立型移動ロボットの開発7.総合実験これにより人間の生活環境で、静止した障害物、ランドマーク、活動する人間を検出することを目的に色彩領域分割、光学フロー、距離画像生成の三種類の画像処理手法の統合法に行った。また開発した移動ロボットを用いて人間が歩行している場所で、人間の動作を妨げないように動的に空スペースを見つけながら行動する手法について研究を行った。最後にこれらを統合し、動的に行動するロボットを開発し、アプリケーションを通して実時間で実験を行うことにより、開発してきた手法の評価と改良を行った。本研究では、局所相関法に基づくカラー画像の色領域分割、オプティカルフローに基づく動き領域検出、両眼相関法による距離マップ生成、視覚追跡、などの視覚情報を実時間で処理し、それらを統合処理することによりロバストに多数の立体領域を認識し得るロボット視覚システムを構築し、それを用いて、人混みの中でも安全に移動ロボットを自律走行させる手法を確立することを目的としている。平成10年度は下記の4項目について研究を行った。1.相関法に基づくカラー領域分割:局所相関法によるカラー画像の色領域抽出法を提案し、領域抽出の手法の研究を行った。この方法は局所相関法の計算の過程で得られる画像領域間の相関値配列に基づくもので、相関演算ハードウエアを用いることにより、実時間でカラー領域情報が抽出する手法として実装技術まで確立した。2.オプティカルフローを利用した分割領域の境界認識:局所相関ハードウエアを利用したオプティカルフローの結果から分割領域の境界の検出と、分割領域内の動き情報の抽出の研究を行った。3.ステレオ視による視差からの距離情報の獲得:ステレオカメラの信号をインターレースし混合することによりステレオ画像を得る方法により、局所相関ハードウエアから部分領域の距離計測を行う手法を開発した。4.ロボット用高速3軸両眼カメラヘッドの開発:移動ロボットのために必要なカメラヘッドの条件について考察し、ロボット用高速3軸両眼カメラヘッドの設計および試作を行った。平成11年度は下記の3項目について研究を行った。1.時間的かつ空間的に変化する領域の時空間ラベリング前年度に行った色彩領域分割、光学フロー生成、距離画像生成の研究では単一画像から各特徴量の検出を行うのみであり、ロボットが複雑な実環境で行動するための手法には十分とはいえない。

ここでは高速画像処理ハードウエアを用いることにより可能となった三種類の実時間画像領域分割手法をもとに、知能ロボットに必要な時間的かつ空間的に変化する領域を、時系列情報を用いた時空間ラベリングにより実時間で認識する手法について研究を行った。2.実時間視覚システムを実装した自立型移動ロボットの開発車輪型移動ロボットに前年度に開発した高速3軸ヘッドによるステレオシステムと、前述の三種類の画像処理および時空間ラベリングが可能なハードウエア機能を搭載し、これらをPC/AT互換機から制御し、無線LANでネットワークに接続された自立型システムを開発した。3.総合実験開発したシステムを用いて人間の生活環境で、静止した障害物、ランドマーク、活動する人間を検出することを目的に前述の三種類の画像処理手法の統合法に行うとともに、開発した移動ロボットを用いて動的に空スペースを見つけながら行動する手法について研究を行った。最後にこれらを統合し、動的に行動するロボットを開発し、アプリケーションを通して実時間で実験を行うことにより、開発してきた手法の評価と改良を行った。
在宅療養に携わる男性介護者の介護力に関する基礎的研究

在宅介護に男性の参加が必然的に期待され、家族介護の力量形成への援助が望まれる。本調査研究では、女性介護者と異なる男性家族介護者の介護意識と介護行動の特徴及び介護参加を規定する要因について明らかにした。(要介護者252名、調査分析介護者数401名)1.男性介護者の介護参加状況の特徴:(1)男性の家族介護参加状況は、全体で24.9%であり、主介護者では19.2%、副介護者では34.3%であった。(2)身辺介護行動では、主介護者に性差はなく、男性も直接ケア行動に参加していた。副男性介護者では参加が低い。(3)家事介護行動への男性介護者の参加は低いが、主介護者の男性はどれにも50%以上参加していた。(4)介護行動に対する困難感では、主介護者では相対的に男性が低い傾向にあった。負担感についても同様の結果を示した。(5)主介護者には、介護中断に関する意識及び中断の決定権の主導に関しても男女差はなく、80%近くが主導権をとると考えていた。副介護者は男性がとると考える者が多い。2.男性介護者の介護参加を規定する要因:(1)要介護者要因では、要介護者の身体機能の自立度、問題行動の有無及び経済状態との関連が認められ、男性が介護しているのは、介護度が低い、経済的なゆとりのある人が多かった。(2)介護者要因については、主介護男性の特徴は、比較的高齢で、無職、要介護者と同居割合が高く、主観的健康感良好が多い。副介護男性は、有職で要介護者と同居、健康状態良好な者が多かった。また男性介護者は、女性よりも家事経験、身辺介護・家事介護経験が少ないのに介護役割を担い、動機でもあたりまえで義務を考え、かつ困難、負担感の低い状態であることがわかった。(3)家族要因:要介護者との人間関係は介護の前後とも良好であった。主男性介護者は、妻もしくは母親の介護をしていた。(4)社会資源要因:社会資源の活用は全体的に低率であるが、主男性介護者はヘルパーの利用経験が女性より多かった。男性家族介護者の介護意識、介護行動の特性とそれを規定する要因を明らかにすることを目的に「地域における高齢者を介護する介護者の意識と行動の実態調査」を実施した。介護者の意識としてはその動機・介護中断意識・介護行動にともなう困難感および負担感について、介護行動に関しては身辺介護および家事援助レベルについて調査項目・内容等を検討し9月に調査票の作成を終了した。調査票は、A(要介護者用)・B(介護者用)の2種類を作成した。設問は、A(要介護者用)12項目、B(介護者用)13項目である。予備調査および調査票の修正、調査マニュアルの作成等を行い11月から訪問面接聞き取り調査を開始した。調査対象である家族介護者の抽出については2段階で行った。第一段階:平成6年10月1日現在、厚別および北保健所の高齢健康障害者名簿に登録されている高齢者から、保健婦が画把握している65歳以上の厚生省「障害老人の日常生活自立度判定基準」A,B,Cレベルの障害のある者(要介護者)を選択した。

第二段階:家族介護者の抽出については、要介護者を訪問し、その在宅介護にあたっている主介護者および副介護者で20歳以上の男女を同居別居を問わず全員とした。(調査対象者)調査の進行状況について:要介護者の総数277名のうち、2月末現在の訪問数は192名で、調査対象者の調査実施数は287名である。要介護者訪問数に対する調査実施介護者数の割合は1.5倍で、家族介護者が予想以上に少ない実態である。なお、今年度の計画である札幌市厚別区および北区保健所管内の調査は3月末に終了する予定である。在宅介護に男性の参加が必然的に期待され、家族介護の力量形成への援助が望まれる。本研究調査では、女性介護者と異なる男性家族介護者の介護意識と介護行動の特徴及び介護参加を規定する要因について明らかにした。(要介護者252名、調査分析介護者数401名)1.家族の介護構造:(1)家族介護者数の平均1.8人、主介護者1人が53.2%であった。(2)男性の家族介護参加状況は、全体で24.9%であり、主介護者では19.2%、副介護者では34.4%であった。(3)主介護者の続柄は、妻40.1%、夫15.1%、息子4.4%、娘27.4%、嫁11.5%、その他1.6%であり、配偶者が半数以上であった。副介護者では娘、息子の順であった。2.男性介護者の介護参加状況の特徴:(1)主男性介護者の動機の特徴は情緒的関係、時間的余裕であった。(2)介護行動では、主男性介護者は、身近介護の直接ケア行動に女性同様に参加していた。副男性介護者の参加は少ない。家事介護行動への参加では、主副介護者とも女性に比較し低いが、主男性介護者はどの家事介護行動にも50%以上参加していた。(3)介護行動に対する困難感では、主介護者では相対的に男性が低い傾向にあった。負担感においても主介護者では男性が女性よりも負担感が低かった。副介護者では負担感・困難感とも性差がみられなかった。(4)主介護者には、介護中断に関する意識及び中断の決定権の主導に関しても性差はなく、男女とも80%近くがイニシャチブをとると考えているが、副介護者では男性が主導権をとると考えているものが多かった。3.男性介護者の介護参加を規定する要因:要介護者要因、介護者要因、家族要因、社会資源要因別に分析した。