hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実験及び数値流体解析に基づく竜巻状旋回上昇流の制御方法に関する研究

近年の竜巻被害の発生数の増加傾向を鑑み、竜巻状旋回上昇流の流れ場の性状を検討するために開発した実験装置、マルチファン・マルチベーン式トルネードシミュレータを用い、3D-PIV法によって流れの性状を調べた。その結果、設定したスワール比に応じて竜巻状流れ場の性状が1セル型から2セル型に移行していることを確認した。また、LESによって生成された竜祖k分をも用いて平板上飛散物の運動を検討し、飛散物の挙動に立川数が強く影響していることを示した。一方で、LESによって生成された竜巻状流れ場を用いて、漏斗雲の生成を試み、漏斗雲や飛散物によって可視化された竜巻の特強さや規模の推定が可能であることを示した。本研究課題は,深刻な被害をもたらす竜巻への対策が急がれていることを鑑みて,開発に取り組んできた収束層への流入角および流入速度に分布を与えられるマルチファン・マルチベーン式竜巻シミュレータと数値流体解析を使って,1.非対称な流入境界条件において発生する竜巻状旋回上昇流の流れ場の変化を系統的に調べ,竜巻状旋回上昇流の特性を流入境界条件によって制御する技術を確立するとともに竜巻状旋回上昇流の流れ場に対する流入境界条件の影響を明らかにすること,2.実験的・数値流体的に求められた竜巻状旋回上昇流内での流速分布を元に,竜巻内の飛散物の挙動を明らかにすること,3.竜巻の発生の有無を左右するような流入境界条件とそれを左右する地形因子を抽出することを研究目的としている。本年度に得られた成果を以下に示す。昨年度の検討において明らかとなった、竜巻状旋回上昇流の発生場所の移動方向が、収束層外周における対面同士の流量の差に支配されているとの事実に基づいて、収束層外周における対面同士の流量差をパラメータとした制御則を竜巻風洞の制御プログラムに組み込み、任意の場所に渦を移動させることを可能とした。また、LESによって求められた対称場の流速分布を用いて竜巻状旋回上昇流中を飛行する平板状飛散物における力の釣り合いを検討した結果、竜巻状旋回上昇流中を飛行する平板状飛散物の飛行軌道は立川数の影響を大きく受け、特に竜巻状旋回上昇流の中心付近で巻き上げられた飛散物が落下してくる際には、立川数、フルード数、スワール数によって決定される半径に軌道が収束することを説明した。本研究課題は,深刻な被害をもたらす竜巻への対策が急がれていることを鑑みて,開発に取り組んできた収束層への流入角および流入速度に分布を与えられるマルチファン・マルチベーン式竜巻シミュレータと数値流体解析を使って,1非対称な流入境界条件において発生する竜巻状旋回上昇流の流れ場の変化を系統的に調べ,竜巻状旋回上昇流の特性を流入境界条件によって制御する技術を確立するとともに竜巻状旋回上昇流の流れ場に対する流入境界条件の影響を明らかにすること,2実験的・数値流体的に求められた竜巻状旋回上昇流内での流速分布を元に,竜巻内の飛散物の挙動を明らかにすること,3竜巻の発生の有無を左右するような流入境界条件とそれを左右する地形因子を抽出することを研究目的としている。非対称な流入境界条件を与えることによって,竜巻状旋回上昇流の発生場所を移動させることができ,その移動方向が収束層外周における対面同士の流量の差に支配されていることが明らかとなった。竜巻状旋回上昇流の制御技術確立に向けて,この流量分布に着目した流入境界条件の決定法を確立する必要がある。また,LESを用いた竜巻状旋回上昇流の再現計算が実施され,流入角を制御するベーンの大きさを従来の2倍にすることでベーンの影響を強めることを明らかにし,マルチファン・マルチベーン式竜巻シミュレータの改善を行った。一方で,LESによって求められた対称場の流速分布に高さおよび竜巻状旋回上昇流の中心からの距離毎のアンサンブル平均を施すことで求められた平均流速分布を使って,竜巻状旋回上昇流中における平板状飛散物の飛行解析技術を確立した。この結果,竜巻状旋回上昇流中における平板状飛散物の飛行軌道は,ある一定の半径に収束する性質を有していることが明らかになり,そのメカニズムについて検討する必要がある。本研究課題は,深刻な被害をもたらす竜巻への対策が急がれていることを鑑みて,竜巻における飛散物の飛行性状から竜巻状旋回上昇流の特性を読み取れる可能性を検討するために,1.飛散物が形成するデブリボールの形と竜巻状旋回上昇流の特性パラメータとの関係を明らかにすること,2,LESで生成された流れ場を用いて漏斗雲の再現を試み,竜巻状旋回上昇流の特性と漏斗雲の見え方について検討すること,を主なテーマとして取り組み,竜巻の強さを推定するための方法について検討した。

LESによって生成された1セル型,2セル型の竜巻状平均流れ場を使って,飛散物の飛行性状を検討したところ,竜巻状流れの最大接線風速と飛散物の質量,代表寸法によって定義される立川数の変化に応じて,飛散物の形成するデブリボールの形が大きく変化することを確認した。特に立川数が大きな飛散物の場合には,上昇し続ける一方で,立川数が小さくなってくると,竜巻中心から遠ざかりながら上昇・下降するデブリボールを形成する飛行性状を示し,立川数の減少に従ってデブリボールの規模は小さくなることが明らかとなった。また,立川数が大きい場合の飛散物の上昇運動の見え方によって1セル型,2セル型の区別ができる可能性が認められた。一方で,LESで生成された竜巻状平均流れ場を使って,漏斗雲の再現を試みたところ,竜巻状流れの強さすなわち最大接線風速の増加に比例して,漏斗雲の長さが伸び,湿度の増加に応じて漏斗雲の形成高度が低下することが明らかとなった。その一方で,流れ場の気温は漏斗雲の形成にはあまり影響しないことも示すことができた。これらの検討結果より,飛散物と漏斗雲によって可視化された竜巻の写真などから竜巻の強さや規模を推定することができる可能性があることが明らかとなった。工学上述の研究目的に対して、今年度に実施を予定していたテーマは、1.流入境界条件が竜巻状旋回上昇流の特性に及ぼす影響を検討すること、2.竜巻状旋回上昇流中の飛散物の飛行特性を検討すること、3.飛行時の姿勢に対する飛散物の重心位置の影響の検討、の3つである。1.のテーマについては、昨年度の結論を竜巻シミュレータの制御側に組み込むことで、任意の場所に竜巻状旋回上昇流を発生させることが可能となったほか、別途導入された3D-PIVによって生成された竜巻状旋回上昇流の3成分の流速分布を計測することに成功し、その結果として、設定するスワール比に応じて、1セル型と2セル型の2種類の流れ場が生じていることが確認でき、ほぼ1.の目標を達成することができた。2.のテーマについては、LESによって生成された流速分布と用いて、竜巻状旋回上昇流中を飛行する平板状飛散物に作用する重力、遠心力、空気力の力の釣り合い状態を検討した結果、水平方向には中心から外へ向かおうとする発散領域と中心に向かおうとする収束領域、鉛直方向には上昇領域と下降領域が立川数によって決定される境界線によって分かれることが明らかとなり、2.のテーマについても概ね目標は達成された。また、3.のテーマについても、重心位置が移動することで飛散物の回転が抑制され、空気力と重力のモーメントが釣り合うような姿勢角を中心に振動するような飛行挙動が確認され、3.のテーマについても目標は達成された。以上のように、当初の計画に従って、各テーマは成果が上がっており、ほぼ計画通りに研究が進んでいると判断した。上述の研究の目的に対して,今年度に実施を予定していたテーマは,1流入境界条件による竜巻状旋回上昇流の制御則の確立,2数値流体解析によるマルチファン・マルチベーン式竜巻シミュレータの再現計算,3非一様流場における三次元物体の六自由度飛散軌道解析手法の確立の3つである。1のテーマについては,収束層への流入量の分布が竜巻状旋回上昇流の発生位置を移動させる重要な因子となっていることが明らかとなり,竜巻旋回上昇流の発生位置を制御するためには収束層への流入流速分布を変化させればよいという方向性が示され,本テーマが目指した目標に概ね到達した。
銅電解精製のカソードへの粒子取込みとコブ状析出生成についての基礎研究

本研究にて開発した実験装置と条件にて、カソードへの粒子の取込みを再現できることを確認した。大きな凝集体の上にコブが生成することを明らかにした。流動を強くすると析出する銅の結晶粒が細かくなり平滑になった。Al2O3粒子に比べてAg粒子は取り込まれやすいこと、Ag凝集体が取り込まれると、それを起点として結晶粒は扇状に成長し、コブを生成しやすいことを明らかにした。凝集体の取込みの抑制には、十分な強さの流動が有効であることが示された。銅電解精製において電解液の流動により銅イオンの物質移動を促進させれば、不動態化の抑制、カソードの平滑化や純度向上が可能であるが、実操業には適用されていない。その主因は、アノードで生成するスライムのカソードへの取込みによる純度の低下および貴金属の回収率の低下、コブ状析出物の生成による電流効率の低下が危惧されるためと考えられる。そこで、本研究では、カソードへの粒子の取込みとそれに起因するコブ状析出物の生成について、模擬スライム粒子を用いた実験により各種因子の影響を明確化することで、問題の抑制指針を示すことを目的としている。今年度は、静止系と流動系の電解実験装置を試作し、析出基本実験を実施した。電解液組成は銅40g/L、遊離硫酸180g/Lとし、温度60°Cとした。電流密度を400と800A/m2とし、理論析出厚さが1.0mmとなる時間とした。模擬スライム粒子として、Cu(1.82.0mmと3060um)、Al2O3(4060um)、Cu(1.82.0mm)表面を絶縁被覆したものを用いた。流動の付与には、2枚撹拌翼(5mmx7mm)で300と600rpmとした。カソード面を上向きに配置した。静止系では、Cu粒子を配置するとその上の析出が生じ、特に小さい粒子の場合に突起状に成長している様子が見られた。Al2O3や被覆Cu粒子を配置した場合、穴が生成される傾向にあることが分かった。突起や穴の生成は高電流密度ほど顕著であった。静止系であっても濃度差密度対流が誘起されることも確認した。流動系では、粒子は淀み域に集中する傾向が見られた。粒子を添加しない場合には電極端でコブが顕著であった。粒子を添加するとAl2O3粒子では全体に平滑化し、Cu粒子ではコブの数が増えるが小さくなる様子が見られた。回転数の上昇に伴い、マクロ的な平滑性が向上することが確認された。銅電解精製において電解液の流動により銅イオンの物質移動を促進させれば、アノードの不動態化の抑制、カソードの平滑化や純度向上が可能であるが、実操業には適用されていない。その主因は、アノードで生成するスライムのカソードへの取込みによるカソード純度の低下と貴金属の回収率の低下、さらには、付着したスライムによってコブ状析出物が生成され電流効率の低下が危惧されるためと考えられる。そこで、本研究では、カソードへの粒子の取込みとそれに起因するコブ状析出物の生成について、模擬スライム粒子を用いた実験を実施し、各種因子の影響を学術的に明らかにすることで、これらの問題を抑制するための方法についての指針を示すことを目的としている。今年度は、静止系を含み強制流動の強さを調整できる電解実験装置を設計・制作し、実験を実施した。内径16.4mm、長さ110mmのガラス管の底部にカソードを設置した。電解液組成としては、銅40g/L、遊離硫酸180g/Lとし、液温度を60°Cとした。電流密度を400A/m2とし、理論析出厚さが0.5mmとなる通電電気量とした。強制流動の付与には、ガラス棒に撹拌翼(5mmx7mm)2枚を取り付けたものを用い、撹拌速度を0と300rpmの2条件とした。模擬スライム粒子としては、Ag(550um)とAl2O3(345um)とし、添加なしの場合も実施した。電解後のカソードの表面および断面を観察し、0rpmでは、添加なしでは端部の析出が厚かったが、粒子を添加することで平均化することが分かった。300rpmとすることで、局所的に粒子状の成長が観測され、それ以外の場所では平滑性が増す傾向となった。このとき、析出粒子の下部には添加粒子の凝集体が存在する傾向があり、特にカソード中心部において、Agでは凝集体の下部に、Al2O3では凝集体の上部に空隙が形成される傾向が見られた。本研究では、カソードへの粒子の取込みとそれに起因するコブ状析出物の生成について、模擬スライム粒子を用いた実験を実施し、各種因子の影響を学術的に明らかにすることで、これらの問題を抑制するための方法についての指針を示すことを目的としている。これまでに、研究の基礎となる電解実験装置を設計・制作し、それを用いた析出実験を実施した。電解時のカソード表面の観察と電位測定、また、電解後のカソード表面および断面の観察を実施した。強制流動の強さと粒子の添加の有無によって、カソードへの粒子の取込まれ方と析出物の形態が影響を受けることを明らかにした。

特に、大きな析出粒子の下部には添加粒子の凝集体が存在する傾向にあること、また、凝集体が大きな場合には空隙も形成されることが分かった。すなわち、基本的な研究手法としての妥当性を確認し、また、コブ状析出物の生成に関わる知見を取得した。一方で、粒子種については、Al2O3とAg(一部Cu)のみのデータを取得しただけであり、粒子の導電性の影響の傾向を掴むことはできたものの、粒子種の詳細な影響については検討できなかった。また、現象のモデル化についても、実験データと対比できるようなところまで進展させることができていない。また、共存元素、添加剤、温度、初期表面粗さといった因子の影響について、静止条件での知見を今年度に取得する予定であったが、実験手法の確立と基礎データの取得に予想以上の時間を要したため、これらの因子の影響については次年度に明らかにすることにした。以上の状況より、研究の進行が若干遅れているところはあるものの、着実に成果を上げつつあると判断している。今年度は、2種類の電解実験装置を用いて実験を行った。1つは昨年と同様に円筒電解槽の低部をカソードとして、その上部に撹拌子を設置したものである。ただし、上部に配置したアノードの溶解に伴ってCu粉が沈降することが分かったため、アノード室を別に設置し液を循環するように改良した。撹拌速度を0, 300, 600, 1200rpmの4条件とした。模擬スライム粒子としては、Ag(5-50um)とAl2O3(3-45um)とし、添加なしの場合も実施した。撹拌速度を上げていくほど析出する銅の結晶粒が細かくなっていき平滑になった。粒子の添加なし、Al2O3粒子添加の場合、結晶粒は初期カソード面に垂直に成長していた。Ag粒子添加の場合、Ag粒子の凝集体が取込まれると、それを起点として結晶粒が扇状に成長していた。電解初期にカソード表面上に大きな粒子や凝集体が存在している場所でコブが生成することを明らかにした。粒子がカソードに接触していても流れによって動いている条件においては、Al2O3粒子は取込まれず、Ag粒子は取込まれる傾向がみられた。もう1つの実験装置では矩形電解槽の側壁に電極を設置するもので、外部に粒子を懸濁させるための分散槽を設置し液を循環させた。断面平均流速を60と90mm/sとした。Ag粒子添加の場合には、デンドライト状の析出が見られた。しかしながら、実験後60ppm程度のAgが電解液に溶解しており、分散槽中で溶存酸素によって溶解し、カソードで一部析出する影響もあったものと思われる。Al2O3粒子添加の場合には、粒子の取込みが確認され、添加なしの場合と比較すると結晶粒が大きくなり緻密になった。コブ状析出の抑制には凝集体の取込みの抑制が重要であり、そのためには、十分な強さの流動を与えることが有効であることを示した。本研究にて開発した実験装置と条件にて、カソードへの粒子の取込みを再現できることを確認した。大きな凝集体の上にコブが生成することを明らかにした。流動を強くすると析出する銅の結晶粒が細かくなり平滑になった。Al2O3粒子に比べてAg粒子は取り込まれやすいこと、Ag凝集体が取り込まれると、それを起点として結晶粒は扇状に成長し、コブを生成しやすいことを明らかにした。凝集体の取込みの抑制には、十分な強さの流動が有効であることが示された。本研究では、カソードへの粒子の取込みとそれに起因するコブ状析出物の生成について、模擬スライム粒子を用いた実験を実施し、各種因子の影響を学術的に明らかにすることで、これらの問題を抑制するための方法についての指針を示すことを目的としている。本年度は、研究の基礎となる電解実験装置の試作とそれを用いた析出基本実験を実施した。
Bordetella壊死毒の骨芽細胞分化阻害作用機構の解明

Bordetella壊死毒による骨芽細胞分化阻害機構の解析の第一段階として、壊死毒を作用させたMC3T3-E1細胞のDNA合成量を測定した。その結果、壊死毒を作用させた細胞では毒素添加24-48時間後からDNAの合成が促進されることがわかった。しかし、壊死毒の作用により細胞の増殖が刺激あるいは促進されることはなかった。壊死毒のDNA合成促進効果はDNA複製阻害剤で阻害された。壊死毒存在下で培養した細胞では培養二日目から多核細胞が出現し、以後その割合が増加した。これらのことから壊死毒はMC3T3-E1細胞のDNA複製から核分裂までを誘導するが後に続く細胞質分裂は阻害することがわかった。DNA合成促進よりさらに早期にみられる細胞の変化を調べたところ毒素添加後から6-12時間後にタンパクの合成が促進されることがわかった。DNA合成量とタンパク合成量の増加は同程度の毒素濃度(10^<-10>-10^<-8>ng/ml)で認められ、この濃度域は以前に申請者が報告した、壊死毒がMC3T3-E1細胞の分化を阻害する濃度域と一致した。以上の結果からBordetella壊死毒はタンパク合成の促進、DNA合成の促進、さらに細胞分化の阻害という時間的な過程を経て感受性細胞であるMC3T3-E1細胞に影響を及ぼすと考えられた。これらの結果は壊死毒の分化阻害機構を解明する上で重要な手がかりを与えるものである。
砂浜沿岸域における小型甲殻類の生産構造の空間的変異

日本海沿岸の砂浜汀線域に優占するナミノリソコエビは、夏期の密度が砂浜間で異なる。この違いは、成長等の生活史変異ではなく幼体の加入成功率の違いが原因であった。夏期密度は、海底傾斜などの砂浜立地変数により説明可能であったが、安定同位体比分析による食物網構造や遺伝子組成では説明できなかった。従って、ナミノリソコエビの生産構造の空間変異は、環境要因が生活史初期に与える影響が大きいと考えられた。新潟市を中心に村上市から柏崎市までの砂浜54地点の汀線域において、ナミノリソコエビやヒメスナホリムシ等の小型甲殻類の生息状況を調査した。同時に、砂浜の傾斜や護岸等の環境データを測定した。調査地の緯度経度をGPSで記録し、GISデータの形式で格納した。ナミノリソコエビは38地点で、ヒメスナホリムシは21地点で生息が確認され、それらの密度は近隣の砂浜でも大きく異なった。調査地の傾斜は5.0度から17.4度の範囲で、傾斜のみではこれらの生物の分布は説明できなかった。これら小型甲殻類の個体群動態に影響を与えると思われる捕食者の探索中に、本州日本海側で初記録となるツノメガニが新潟県柏崎市の砂浜で採集された。これは近年注目されている南方系種の高緯度地域への分布拡大の一例だと考えられた。空中写真や地形図などから砂浜の長さや砂浜間の距離を、海図等から砂浜沿岸の海底の傾斜角度を求め、同様にGISデータとして格納した。これらのデータを多変量解析にかけると、砂浜は立地条件によって大きく4つのグループに類別できた。また、6ヵ所の砂浜におけるナミノリソコエビの季節的な密度変化をみると、新潟市周辺の3ヵ所の砂浜では二桁以上の変動が見られるが、佐渡の3ヵ所の砂浜では一桁程度と変動幅が少ないことが分った。これは冬期の北西季節風に伴う波浪の影響で底質が撹拌されやすい立地の砂浜ほど、小型甲殻類の密度変動が大きくなるためだと考察された。さらに、遺伝的集団構造解析のため、ミトコンドリアDNA16SrRNA前半領域を増幅するプライマーを設計し、PCRによる安定した増幅とダイレクトシーケンスによる塩基配列解析が可能であることを確認した。新潟市を中心に村上市から柏崎市までの砂浜54地点の汀線域において得られた小型甲殻類の生息状況データのうち、ナミノリソコエビの生息状況を5段階で評価した。調査地のある42の砂浜について生物の分布に影響を与えると思われる地形要因として、向き、人工護岸の有無、砂浜長、隣接する砂浜までの距離、河口の有無、河口までの距離、砂浜1kmバッファ内の水深帯面積比率(0-5m、5-10m、10-15m、15-30m)、同バッファ内の水深の平均・その標準偏差・海底傾斜を求めた。また、海況要因として水温(4季節と年間)およびクロロフィル量(4季節と年間)について衛星画像(Terra/MODIS)を用いて各砂浜から5kmバッファ内の値を抽出するとともに、生物調査時に測定した汀線域の傾斜・水温・塩分・溶存酸素を現場要因として解析に供した。これらのデータをもとにナミノリソコエビの生息状況を累積ロジットモデルで解析したところ、現場要因の貢献は無視することができ、地形要因と海況要因のなかから有効な変数を選択することができた。その結果、砂浜地先の水深帯が広く春夏期の水温が高い砂浜で良好な生息が推定され、河口近辺と孤立した砂浜ではあまり良くないという傾向が認められた。砂浜汀線域の生物について炭素と窒素の安定同位体比分析を行ったところ、ヒメスナホリムシはナミノリソコエビよりも栄養段階が高く、肉食傾向が強いことが判明し、これは河川水の影響の異なる立地を示す砂浜でも同様の傾向であった。また、ミトコンドリアDNAによる遺伝的集団構造解析のため、日本海沿岸各地の砂浜よりナミノリソコエビのサンプルを収集した。新潟周辺の小型甲殻類の生息状況に影響を与える環境要因を抽出するために、新潟県から山形県にかけて広がる61の砂浜の70地点において、汀線域の調査を計94回行い、小型甲殻類の生息状況と環境要因を記録した。生息密度の高い端脚目のナミノリソコエビは5段階に、等脚目のヒメスナホリムシとアミ目のコクボフクロアミは4段階に評価した。生物の分布に影響を与えると思われる要因として、人工護岸の有無、砂浜長、隣接する砂浜までの距離、河口の有無、河口までの距離、砂浜から1kmバッファ内の水深帯面積比率(0-5m、5-10m、10-15m、15-30m)、同バッファ内の海底傾斜、さらに、各砂浜から5kmバッファ内の表面水温およびクロロフィル量を衛星画像(MODIS)から、それぞれの砂浜についてGISを用いて求めた。

また、現場調査時に測定した汀線域の傾斜・水温・塩分・溶存酸素のデータも解析に供した。これらの環境要因を用いて、3種の小型甲殻類の生息状況を累積ロジットモデルにあてはめ、パラメータをベイズ推定により求めた。その結果、生息状況に有意に影響を与える変数として海底傾斜が3種のモデルに共通して抽出され、共に緩い傾斜で高密度になる傾向が認められたが、他の変数は種間で異なった。また、昨年度に引き続いて砂浜性生物の安定同位体比分析を追加したところ、スナガニがナミノリソコエビやヒメスナホリムシの捕食者である可能性が示唆されたものの、炭素同位体比がこれら2種よりも低いため陸起源の有機物も摂食していると考えられた。さらに、日本海沿岸各地のナミノリソコエビのmtDNAのCOI領域には地域的な変異が認められたが、個体群構造の砂浜間変異との対応関係は明らかにならなかった。従って、砂浜の小型甲殻類の生産構造の変異には、遺伝的な要因よりも環境要因の影響が大きいと考えられた。研究開始当初に想定していたように、日本海沿岸:の砂浜汀線域のナミノリソコエビを主とする小型甲殻類の生産構造は、新潟市近郊という比較的狭い地域内でも相当の変異を示すことが明らかとなった。生息状況の空間的変異に影響を与える地形と海況に関する要因を抽出することが可能となり、沿岸域の研究におけるGISの活用ノウハウを蓄積できた。これらのうち得られた成果の一部は論文としてまとめ、現在投稿中である。以上のように、研究は予定通り進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度となる本年度は、前年度までに得られた生物の分布やサイズ組成などの個体群構造と生産構造の解析を進め、GISにより抽出された砂浜の立地変数との関連を導きだすとともに、個体群を存続させるために必要な砂浜の立地条件を抽出する。そして、砂浜生態系の健全化に有効な管理方策と空間スケールの把握のための基礎情報をまとめる。
ヒト巨核球の増殖・分化・成熟機序に関する研究:巨核芽球細胞株による解析

我々は巨核芽球細胞株(MEGー01)の樹立(Blood66:1384,1985)を報告して以来,本細胞株におけるホルボルエステルによる分化誘導(Blood72:49,1988),分化誘導時のプロテインキナ-ゼCの細胞内局在の変化(J cell Biol107:929,1988),トロンボモジュリンの局在および産生(Thromb Haemostas64:297,1990),細胞内CーAMPによるトロンボモジュリンの発現増強(Thromb Res58:615,1990)など巨核球分化および機能に関する研究に取り組んできた。これらの研究成果に基づき,今年度は新たに以下の研究をまとめた。(Arch Biochem Biophy291:218,1991)。プロテインキナ-ゼC(PKC)は,細胞内カルシウム(Ca)やジアシルグリセロ-ル(DG)の濃度レベルに応じて,細胞膜へ移行し活性化することが知られており,また凝固因子の一つであるトロンビンは血小板のイノシト-ルリン脂質代謝を促進し,細胞内Ca濃度を上昇させることが報告されているので,この巨核球マ-カ-をもつMEGー01細胞において,トロンビン刺激時の細胞内CaとDGのレベルを測定し,PKCの細胞内移行による膜への局在性の変化を免疫化学的手法を用いて経時的に解析した。0.5u/mlのトロンビンで刺激後,15秒でPKCの細胞膜への局在化が認められ,90秒で最高に達した。細胞内でCa濃度も15秒内に急上昇し,60秒で最大となり,10分後もそのレベルで留まった。DGのレベルは二相性で,最初の上昇は15秒内に起こり,60秒後の低下の後,再び10分以上の上昇を維持した。しかしこれらの高値にもかかわらず,PKCの局在は10分後には細胞膜より解離し,細胞質内へ散在していた。PKCインヒビタ-であるH7存在下では,CaやDGの濃度パタ-ンを修飾することなく,PKCの膜への局在化が量的にも時間的にも増強されていた。これらの結果は,トロンビン刺激で細胞内CaやDGレベルが上昇し,PKCが細胞膜へ移行,PKCにより活性化されたシグナル伝達系により更に,PKCのダウンレギュレ-ションが起こることを示している。
プレイリーダーの常駐する冒険遊び場の成立要件に関する研究

都市化による自由で安全な遊びスペースの不足、少子化の進行による遊び集団の縮小、家族や子どもたちのライフスタイルの変化などによって、子どもの遊び内容や遊び環境の貧困化が進んでいる。70年代以降、このような状況に危機感を持った保護者や地域の人々によって、プレイリーダーのいる冒険遊び場がつくられてきた。近年、その数は、150箇所を超えるまでになっている。本研究は、これらの冒険遊び場がどのように利用されているのか、どのように評価されているのか、またどのような課題を抱えているかについて明らかにするとともに、冒険遊び場が成立するための要件について検討することを目的としている。調査研究の内容は、2つに大別される。一つ目は、専任のプレイリーダーが常駐する常設の冒険遊び場「てんばくプレーパーク」(名古屋市)における利用実態および観察調査で、自然要素を十分に取り込んで魅力的な遊び場を作り出している活動の状況や利用者の評価を具体的、詳細に明らかにした。二つ目は全国の冒険遊び場運営団体を対象にしたアンケート調査で、90団体から得た回答によって、活動内容、活動の課題などを明らかにした。これらの調査研究を通して、冒険遊び場の成立要件として以下の要素を見出した:遊び場にたいする子どもや保護者のニーズ、場所性(立地・周辺環境、自然の要素、諸施設)、プレイリーダー、運営(活動資金、運営者、近隣の理解)、行政支援。本研究の目的は,冒険遊び場を子どもたちの日常生活圏において発展させていくために整備すべき要件について明らかにすることを目的とするものである。本年度は,冒険遊び場4箇所(箕面市,伊丹市,神戸市,名古屋市)において活動観察調査,運営者にたいする聞き取り調査を実施した。さらにプレイリーダーが常駐する数少ない冒険遊び場である「てんぱくプレーパーク」(名古屋市天白区天白公園内)に来所する子どもの保護者に質問紙調査を実施した。その結果,以下の事柄について明らかになった。プレイリーダーは,遊び心を刺激し,遊びを発展させる,親や学校の先生以外の大人と触れ合う機会になる等,その役割に多くの保護者から賛同を得ており,「冒険遊び場」にとってなくてはならない存在であると認識されていた。子どもが犯罪に巻き込まれることの多い今日,子どもだけで遊ぶよりも大人が見守ることが防犯上も安心だと考える保護者も多くみられた。そのため,冒険遊び場の増設,常設化,及び専任プレイリーダーの常駐化を希望している保護者が多いものの,現実には資金および人材の面が大きな課題であった。この点で,行政支援は今後の大きな課題といえる。また,プレイリーダーが子どもの遊び,ひいては成長発達に大切な存在であるという社会の認知を得るために,プレイリーダーの養成,職能の確立もまた重要な課題である。【研究目的】本研究の目的は、冒険遊び場を子どもたちの日常生活圏において発展させていくために整備すべき要件について明らかにすることを目的とするものである。【方法】本年度は、昨年度に引き続き、プレイリーダーが常駐する数少ない冒険遊び場「てんぱくプレーパーク」(名古屋市天白区天白公園内)を対象に、観察調査および来所する小学生に対する聞き取り調査を実施した。調査は、2003年8月、10月、12月の3期にわたって実施した。【結果】プレーパークは来場小学生にとって日常的な遊び場となっていることが明らかになった。来場者は男子の割合が多く、1Km圏内にある小学校の児童が自転車で来ることが多い。小学校入学前から来所している子どもも多く、半数の子どもは初来場から3、4年が経過している。プレーパークでよくする遊びとしては、多い順に、ディアボロ、こま、スベリ台、木工、ぶらんこ、竹細工、冒険山基地作り、たき火等があげられ、自然とふれあう遊び、手作り遊具による遊び、モノ作りが人気を得ている。遊びには季節の変化がみられ、夏には池、ミニプールを活用した水遊び、気候の穏やかな秋には冒険山での基地づくり、などがあげられる。天白プレーパークは、2人のプレイリーダーの常駐を特色としている。

しかし前年度の2人の退職に伴い、調査時点では新任のプレイリーダーが1人、途中からさらに新任1人が加わっての体制となったが、調査研究を通してプレイリーダーの重要性を確認することができた。プレイリーダーの安定確保は、当該冒険遊び場の継続の課題となっている。【研究目的】本研究の目的は、冒険遊び場を子どもたちの日常生活圏において発展させていくために整備すべき要件について明らかにすることを目的とするものである。【方法】本年度は、全国の遊び場運営団体を対象にアンケート調査を実施し、冒険遊び場の運営実態および空間特性と遊び場運営との関わりを把握した。調査期間は、2004年11月24日12月30日で、郵送により配布・回収を行った。配布数174、回収数90で、回収率は51.2%であった。【結果】冒険遊び場運営団体の活動開始年を、「2000年以前」と「2001年以後」にわけて分析を行った。「2001年以後」では、以下の特徴を明らかにした。」(1)運営団体の分布に九州・中四国地方への拡がりがみられた。まだ活動期間が短いことが影響していると思われるが、運営主体者が保護者で、開催頻度の少ない団体が多い傾向にあった。(2)活動場所、活動場所の選定理由、活動場所の空間特性に著しい差異は見られなかったが、団体発足のきっかけとして、行政の関与がみてとれた。活動資金も、補助金・委託金が増えるとともに、行政との連携が強まってきている傾向がうかがわれた。今後の活動継続のためには行政による一層の支援拡大が求められる。(3)活動場所における火の使用や樹木の遊具の一部として使用することに対して、運営団体は一定の配慮を行っているが、地域住民の理解が得られていない部分もある。子どもが行きやすい場所での活動を考えた場合、地域理解を以下に得るのかが今後の課題である。
第一次世界大戦と現代世界の成立に関する超領域的研究:グローバル連関の視点から

計画が課題とするのは、第一次世界大戦をグローバル連関の視点から再検討し、この戦争が現代社会の枠組みの成立に対して与えたインパクトを明らかにすることである。第一次大戦には多様なアプローチが可能であるが、本計画では、それがヨーロッパ圏のみならずいわば「世界性」を帯びた戦争としてグローバルに影響を及ぼす出来事だったこと、政治・経済だけでなく、社会のあり方や人間の心性や感性までも根底から新たに規定し直す出来事だったこと、人類史上初の総力戦と呼ばれるべき出来事だったこと、そして、いわゆる大戦間期や第二次世界大戦との接続において理解されるべき出来事だったこと、という4つの切り口がとりわけ重視されるべきとの認識に達した。メンバーの研究成果が報告される定例の場となったのは、毎月二回の頻度で開催された京都大学人文科学研究所の研究会であり、その内容の多くは各々の論文や学会報告に具体化されている。また、2009年10月24日の日本音楽学会全国大会では、岡田・小関・久保によって「第一次世界大戦と音楽史」と題するシンポジウムが企画され、活発な討論を喚起する場となった。さらに、人文書院との間で、ブックレット・シリーズ「第一次世界大戦を考える(仮題)」の刊行が合意され、現在、第一回配本となる6冊(小関・山室・岡田・久保・藤原、および本計画の分担者でない者1人)の準備が進行中である。具体的なテーマとなっているのは、イギリスの徴兵制と兵役拒否運動、大戦後の日本社会、大戦期のドイツ音楽、大戦末期のドイツにおける飢餓問題、大戦後のフランス文学、等である。「非ヨーロッパ圏」と「現代社会の成立」を視野に収めて、第一次世界大戦の総合的研究を行うという目的に即して、平成20年度は、研究代表者・分担者を中心に組織されている、京都大学人文科学研究所の共同研究班「第一次世界大戦の総合的研究に向けて」で、計13回の研究会を開催し、必要に応じて外部からも研究者を招いて報告をいただいた。その際、扱われた地域は、日本、朝鮮、アメリカ合州国、ハンガリーをはじめ、オーストラリア・南アフリカ・インドなどのイギリス植民地まで、対象分野は、徴兵制・集産主義・捕虜収容所などの戦時体制論から、生前から戦後にかけての軍事思想、民族主義、経済網、文化・学問的諸潮流(音楽・絵画・文化財保護・精神医学)の転換までと広範にわたる。また研究会報告では、本年度の研究実施計画に即して、(1)第一次大戦と第二次大戦を「ひとつの戦争」ととらえる視点の確立、(2)「世界大戦」という概念の誕生とその表象内容の変化、(3)第一次世界大戦が同時代の人間の知覚体験に与えた衝撃の三点に焦点を当てた。以上の研究会での報告の概要は、備考欄に記した研究班のホームページで公開されている。今年度の研究成果としては、第一次世界大戦をひとつの終点として十九世紀イギリス社会史の分析を行った小関の単著『近代都市とアソシエーション』、および第一次世界大戦期のアイルランドをあつかった小関論文「チルダース、リンチ、第一次世界大戦」がある。また、山室は第一次世界大戦から第二次世界大戦にかけての連続性を念頭に、国民帝国・日本の拡大が学問編成に与えた影響を明らかにする、論文「国民帝国・日本の展開と学知」を発表した。藤原の論文「待機する共同体」は、ナチス政権下で組織された収穫感謝祭を、第一次世界大戦下ドイツでの食糧難の経験と総動員体制の成立に端を発する、農民の組織化と農民側からの反応という観点から分析するものである。
リン脂質ポリマーバイオマテリアルを用いたセンチネルリンパ節標的局所抗癌療法の開発

(目的)優れた生体および血液適合性を有する水溶性共重合体ポリマーであるPMB30Wを用いて組織刺激性の少なく、安全性が高くしかもリンパ指向性を有した抗がん剤を開発した。昨年度で、既にパクリタクセル内包MPCポリマーには組織刺激性が無く皮下や腸管にも局注可能で、従来品より多くのパクリタクセルを投与可能となることや、局所に注入してそのセンチネルリンパ節に高濃度にパクリタクセルをdeliveryできしかも盲腸局所に腫瘍を移植し、同時にパクリタクセル内包MPCポリマーを腫瘍組織周囲に局注すると同じ量のパクリタクセルを静脈注射するよりもその生存期間が有意に延長することを証明した。ところで、PMB30Wにエステル結合を導入したり、弱い電荷を持たせて遺伝子を結合させることなどができる。そこで、18年度は、リンパ指向性にくわえて分子標的能も付加したり、遺伝子を特異的に運び発現をさせた。(材料と方法)MPCポリマーにエステル結合によりHBs抗原を結合させ、GFPおよびFlt-1cDNAを組み込んだPlasmidをイオン的に吸着させたものを、ヒト肝細胞癌株であるHepG2とヒト大腸癌WiDrにin vitroおよびin vivoで投与して、それぞれ培養液や癌組織中および各種マウス臓器中のタンパクの発現をELISA法や蛍光顕微鏡を使用して検討した。IL-2を結合させて、パクリタクセルを内包化したMPCポリマーでは高親和性IL-2受容体を発現しているadlut T cellLeukemiaの癌細胞株であるMJおよびOKM2Tと対照株として高親和性IL-2受容体を発現していないMOLT-3の癌細胞株を培養し、IL-2結合パクリタクセル内包MPCポリマーを添加して、その殺細胞効果を検討した。(結果)HepG2の培養液中にはELISA法によりFlt-1タンパクの発現が認められたが、WiDrではまったく認められなかった。また、それぞれの細胞株に、GFPcDNAを組み込んだプラスミドを培養液中に添加するとHepG2でのみ緑色蛍光が認められた。それぞれの細胞株をヌードマウス皮下に移植したモデルに、各々のプラスミドを静注すると(目的)優れた生体および血液適合性を有する水溶性共重合体ポリマーであるPMB30Wを用いて組織刺激性の少なく、安全性が高くしかもリンパ指向性を有した抗がん剤を開発した。PMB30Wは親水基と疎水基の両方を有しており水溶性でかつ疎水性物質を安定的に内包させることや改変することにより遺伝子を結合させることなどができる。(材料と方法)1.パクリタクセル封入MPCポリマーを作製し、ラット皮下に局注しその変化を肉眼的および組織学的に検討するとともに生存率を比較した。2.同ポリマーをラット肝細胞癌を盲腸粘膜下に移植したモデルに腫瘍近傍に局注し、周囲リンパ節における濃度、リンパ節重量さらには生存率を比較検討した。(結果)(1)パクリタクセルを臨床で使用するようにクレモフォールに溶解しラット皮下や腸管粘膜下に局注すると局注した部分の組織は壊死を起こし潰瘍を形成するが、パクリタクセル封入PMB30をラット皮下や腸管粘膜下に局注してもラット皮膚や腸管にはなんら変化をきたさなかった。さらに、従来から用いられているパクリタクセル製剤では50mg/kg以上は投与できず200mg/kg投与すると数分以内に投与された個体は全例死亡したが、MPCポリマーに封入したものでは200mg/kg投与しても全例生存し、著明な抗腫瘍効果を示した。(2)さらに、腸管に腫瘍を注入し局所リンパ節に転移するラットモデルで腫瘍を注入した腸管にパクリタクセル封入MPCポリマーを局注すると近傍のリンパ節で最初に転移をおこすセンチネルリンパ節へ高濃度にパクリタクセルを移行させることが可能となりしかも同量のパクリタクセルを投与しても局注した群の方が生存率が有意に高率であった。(結論)パクリタクセル封入MPCポリマーは局所投与可能でしかもセンチネルリンパ節指向性を有することが示された。IL-2を結合させて、パクリタクセルを内包化したMPCポリマーでは高親和性IL-2受容体を発現しているadlut T cell

Leukemiaの癌細胞株であるMJおよびOKM2Tと対照株として高親和性IL-2受容体を発現していないMOLT-3の癌細胞株を培養し、IL-2結合パクリタクセル内包MPCポリマーを添加して、その殺細胞効果を検討した。(結果)HepG2の培養液中にはELISA法によりFlt-1タンパクの発現が認められたが、WiDrではまったく認められなかった。また、それぞれの細胞株に、GFPcDNAを組み込んだプラスミドを培養液中に添加するとHepG2でのみ緑色蛍光が認められた。それぞれの細胞株をヌードマウス皮下に移植したモデルに、各々のプラスミドを静注すると
戦略的コミュニケーションゲームにおける均衡選択: 理論と応用

本研究計画は戦略的コミュニケーションゲームの均衡選択理論を多角的に検討・開発するとともに、組織やマスメディアの文脈に応用することを目的としている。戦略的コミュニケーションゲームとは情報の非対称性下での人々のコミュニケーションを分析するための数理モデルである。当該理論の予測精度を向上させる上で均衡選択の理論は必要不可欠であり、本計画はその目的遂行のために実施する。
東アジアにおける地域貿易の進展が食料農業農村環境に与える影響の国際共同研究

本研究は、今後一層進展すると思われる東アジアにおける地域貿易の進展が、各国の食料、農業、農村、環境及び地域経済にどのような影響を与えるかを経済学的視点から研究したものである。研究の結果、地域貿易の進展に加えて安全性という食料の新たな品質側面が、各国の生産、流通、消費に影響を及ぼし、それが貿易構造にもフィードバックする可能性のあることが浮き彫りとなった。今後は、食料供給という観点から、東アジア圏における食料産業クラスターの形成を展望すべきである。本年度の主要な研究成果は、日本における農薬等のポジティブリスト制度の導入にともなう中国の食品企業の対応を解明したことである。得られた結論は以下の通りである。これまでの「会社+農家+農場」の管理システムが「会社+農場」に変わってきている。農家が自主的に土地を管理するのではなく、企業が直接農家を指導して土地の栽培管理をするようになっている。中国において、「会社+農場」の管理システムが着実に普及し、農産物の品質や安全に対する輸出企業の意識が明らかに向上している。大部分の農産物輸出企業は、自己の生産基地を所有して生産と品質の標準化を図っている。従って、輸出向け産地においては、新制度への対応ができない産地は淘汰されることとなる。また、輸出野菜産地においては、新制度への対応ができない産地は淘汰されるとともに、自社農場による生産コスト上昇を抑制するため、効率的な管理、農薬残留検査が可能となる「団地化された規模の大きな産地」の形成が推進されることが推測される。中国国内の企業は輸出量を確保するために、日本以外の輸出市場を積極的に開拓し、日本市場からのシフトを図る多角化戦略を積極的に展開することが予想される。新制度実施にともない輸出企業は検査設備を導入しなければならず、これによってコスト増となった中小業者は日本市場から撤退することが懸念されている。日本における食品の安全性のニーズが高まれば高まるほど、中国の食品企業は、その対応のための管理費用、検査費用、残留農薬検査機器の購入費用等の新たな費用を必要としたため、生産コストの上昇を招くことになった。そして、その費用負担に耐えられる食品企業のみの対日野菜輸出が可能になるであろう。そうではない食品企業は、付加価値を得やすい高次加工へ切り替えによる輸出の促進と食品市場拡大のための中国国内向けへの販売先の変更を行っている。本年度は貿易政策と食料に焦点をあてて、中国におけるポジティブリスト制度導入後の対日輸出企業の対応、韓国の対日輸出体制について主に以下を明らかにした。中国におけるポジティブリスト制度導入後の対日輸出企業は、自社農場を拡大し、原料調達先を以前の複数のトレースできない調達先からトレース可能な自社農場に転換し、安全な原料調達を行っている。品質管理についてみると、各工場はISO、HACCP、日本冷凍食品協会の認定を受け、残留農薬検査も自社内で行うシステムを作り、自社検査を行うことができない場合は、グループの本部あるいは専門の検査機関に依頼して検査している。しかし、日本の新制度への対応の結果、コストが増加し、高付加価値製品の開発が課題となっている。韓国の対日輸出体制は、韓国では環境に優しい新環境農業が展開されており、とくに輸出農家に対しては、安全性を担保するために国立農産物品質管理院が15日ごとに輸出機家を訪問し、監視を行い、残留農薬検査を行っている。また、韓国には1967年に設立された農産物流通公社があり、約580人のスタッフが(1)輸出促進、(2)需給調整による価格安定、(3)流通促進の3事業に取り組んでいる。日本を含め海外5カ所に8つの韓国農産物情報センターを設置し、韓国産農水産物の輸出の促進に努めている。韓国農林部は、韓国の優秀な輸出農産物に共同ブランドを採り入れることにし、優先的にパプリカ、梨、スプレー菊からそれを導入し、輸出する品目にWhimoriブランドを使用している。本年度は、分担ごとに研究課題の補完を行ない、なおかつ日本の輸出実態と輸出先国の食料流通・消費の特徴についても研究を深めた。得られた研究成果は、以下の通りである。1.2008年9月に発生したいわゆる「粉ミルク問題」を契機に、牛乳の安全性に疑問をもつ消費者の割合の増加、牛乳購入時の頻度・量の減少の傾向が見られた。また、食品安全法の整備など国を挙げた食品安全管理体制づくりが進みつつあることも確認された。「粉ミルク問題」は、今後の中国における食料の安全確保の転機となる可能性が示唆された。2.韓米FTAが韓国の牛肉市揚および豚肉市揚に与える影響について計量的に分析した結果、韓米FTAによる影響は,相対的に牛肉のほうが大きく,結果として牛肉生産者が大きな被害を受けることとなる.したがって,牛肉生産農家に対して優先的に支援対策を行う必要があることが明らかとなった.3.アジアにおける食料消費パターンと消費者のコメ

購入意識・行動との関連性を分析した結果、(1)食料消費パターンは台湾、日本の脂質多投・米低依存型とタイ、ベトナムの炭水化物多投・米依存型に分類できる。(2)脂質多投・米低依存型の国では消費者のコメ購入における節約的意識の低下と多様な価値観の形成、品種や香りを通じて美味しい米を志向する消費者層が識別された。4.長期的に見て日本の重要な輸出先となる中国・上海の流通システムの変化を分析し、(1)食品安全性を意識した「緑色卸売市揚」と「緑色小売市場」の基準を策定し、その再編過程として地方政府が「標準化卸売市場」と「標準化菜市揚」を設置している。(2)この再編において、食品入場検査と情報履歴の記録が共通点となっており、食品の情報履歴システムが構築され始めている。5.中国酪農の主産地である内モンゴルの生産構造と流通システムの分析から、(1)零細な酪農家は搾乳施設を持たず、牛を移動させて搾乳する「搾乳ステーション」が急速に普及している。(2)酪農家の生乳取引形態は5分類できるが、合作社乳牛養殖小区と大規模酪農団地は大規模乳牛メーカーと契約しており、全体の約半数を占める。(3)大規模乳業メーカーの寡占化が強まり、搾乳ステーションを設立してインテグレートするケースが増えているが、個人の搾乳ステーションも設立されており、今後も搾乳ステーションが生乳流通システム発展の重要なポイントとなると考えられる。
ライブラリースクリーニングを用いたCRPCに対する新規創薬標的分子の探索

前立腺癌はこの20年間に全悪性新生物で最も死亡数が増加した癌腫であり、その対策が重要である。進行症例に対しては、抗アンドロゲン療法が標準治療として施行され一定の治療奏功期間が得られるが、殆どの症例が同療法に治療抵抗性を示す去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)に移行する。CRPCは予後不良であり、同増殖機構の解明に基づいた新規薬剤の開発が急務となっている今回、アンドロゲン依存性LNCaP細胞を用いたshRNAライブラリースクリーニングを行いAR、及び、PSAの亢進を認め、実臨床のCRPCに近い細胞の樹立に成功した。今後、shRNA fragmentの解析を進め、CRPC増殖機構の解明を行う予定である。平成26年度にCellecta社のPooled Lentiviral shRNA LibrariesをLNCaP細胞にInfectionを行い、Puromycinでselectionを行った後にCSFBS下(アンドロゲン非存在下)での培養を開始した。平成27年度に、同条件下において増殖を来したクローン(shRNAの発現によりアンドロゲン非依存性増殖能を獲得した細胞)をpick upすることに成功し、genomic DNAを抽出、IntegrateされたshRNA配列をPCR法により回収した後にIn-Fusion法にてlibraryのbackbone plasmidに再導入を行った。回収されたplasmidをLNCaP細胞に再度Infectionを行い、CSFBS下での細胞増殖能の確認を行った(2次スクリーニング)ところ、複数のクローンにおいて、実験の再現性が確認された。これらのクローンに関して、ELSAによるPSAの産生、WBによるARの発現確認を行った。上記の結果より、アンドロゲン非存在下で増殖している細胞はIntegrateされたshRNAにより去勢抵抗性を獲得したクローンであることが期待される。複数個のクローンが得られていることから、shRNA libraryscreeningにおける1次スクリーニングが順調に経過していると考える。前立腺癌shRNAの発現によりアンドロゲン非依存性増殖能を獲得した上記のクローンをpick upし、in vitroにおいて増殖を行う。その後にgenomic DNAを抽出、IntegrateされたshRNA配列をPCR法により回収した後にIn-Fusion法にてlibraryのbackbone plasmidに再導入する。回収されたplasmidをLNCaP細胞に再度Infectionを行い、CSFBS下での細胞増殖能の再現性の確認を行う。2次スクリーニングを行った細胞の中で、アンドロゲン非依存性増殖能を示した細胞よりshRNA fragmentを回収、sequencingを行いblast searchにより標的mRNAの同定を行う。
市民の地震防災教育を兼ねた強震観測網の試作

1991年2月末現在,東京都練馬区と台東区内の2つの区立中学校,世田谷区の区民センタ-,東京理科大野田キャンパス,東京工業大学長津田キャンパス,新宿区と国立市の2つの私立中高校,日本工業大学(埼玉県)および調布市の私立中高校の9地点に11台のSMACーB2型強震計を設置しており,板橋区の私立高校にも近く設置が予定されている.これまでに1987年12月17日千葉県東方沖地震(M=6.7),1990年2月20日伊豆大島近海地震(M=6.5)をはじめ,いくつかの強震記録が得られている.観測された強震記録を効率よく数値化,解析するために,パ-ソナルコンピュ-タ-とイメ-ジスキャナを用いた半自動数値化・解析システムを新たに開発した.このシステムはアナグロ記録を数値化するル-チン,数値化されたデ-タを基線補正や円弧補正等の補正解析をするル-チン,RT変換や応答スペクトルの計算等の波形解析を行うル-チン,および解析結果を図形出力するル-チンからなっている.1つの強震記録の数値化・解析に要する時間は平均的に12時間程度であり,従来の数値化システムに比べて大幅な省力化が実現できた.上記のシステムによって数値化・解析された結果は,強震観測網を構成している各機関に簡単な解説を添付して機関紙として配布している.強震観測の他に,(1)中規模地震における校舎の被害や,負傷者の有無の状況の調査,(2)地震時における児童・生徒の避難誘導の指針作成,(3)中学校を対象とした常時微動観測による地盤振動特性と被害の相関についての検討,(4)都内の学校教論を対象とした講演会,等を行った.強震観測網の拡大充実とともに,(1),(3)の調査で得られた知見や,(2)を市民や学校にフィ-ドバックし,(4)を定期的に行えば,市民や児童・生徒の地震防災意識の向上ならびに地震被害の軽減に大いに寄与するものと思われる.1991年2月末現在,東京都練馬区と台東区内の2つの区立中学校,世田谷区の区民センタ-,東京理科大野田キャンパス,東京工業大学長津田キャンパス,新宿区と国立市の2つの私立中高校,日本工業大学(埼玉県)および調布市の私立中高校の9地点に11台のSMACーB2型強震計を設置しており,板橋区の私立高校にも近く設置が予定されている.これまでに1987年12月17日千葉県東方沖地震(M=6.7),1990年2月20日伊豆大島近海地震(M=6.5)をはじめ,いくつかの強震記録が得られている.観測された強震記録を効率よく数値化,解析するために,パ-ソナルコンピュ-タ-とイメ-ジスキャナを用いた半自動数値化・解析システムを新たに開発した.このシステムはアナグロ記録を数値化するル-チン,数値化されたデ-タを基線補正や円弧補正等の補正解析をするル-チン,RT変換や応答スペクトルの計算等の波形解析を行うル-チン,および解析結果を図形出力するル-チンからなっている.1つの強震記録の数値化・解析に要する時間は平均的に12時間程度であり,従来の数値化システムに比べて大幅な省力化が実現できた.上記のシステムによって数値化・解析された結果は,強震観測網を構成している各機関に簡単な解説を添付して機関紙として配布している.強震観測の他に,(1)中規模地震における校舎の被害や,負傷者の有無の状況の調査,(2)地震時における児童・生徒の避難誘導の指針作成,(3)中学校を対象とした常時微動観測による地盤振動特性と被害の相関についての検討,(4)都内の学校教論を対象とした講演会,等を行った.強震観測網の拡大充実とともに,(1),(3)の調査で得られた知見や,(2)を市民や学校にフィ-ドバックし,(4)を定期的に行えば,市民や児童・生徒の地震防災意識の向上ならびに地震被害の軽減に大いに寄与するものと思われる.東京都練馬区と台東区内の2つの区立中学校、世田谷区の区民センター、東京理科大野田キャンパスおよび東京工業大学長津田キャンパスの合計5地点に7台のSMAC型加速度強震計を設置した。これらの強震観測点では、これまでに、1988年8月12日の伊豆半島東方沖の地震をはじめ、数回の記録が得られている。また、多数の地震記録が入手できた場合、読み取り処理の迅速・効率化を計るため、イメージスキャナとパソコンを用いて1インチあたり200ドットの高分解能で数値化するソフトウェアを民間業者と共同で新たに開発した。記録された強震記録はマイラー紙マットベースに密着焼き付けされた後、数値化される。この数値化作業は1記録あたり30分程度であり、従来の強震記録の数値化処理に比べ、格段に少ない労力で行うことができる。数値化されたデータは波形データとしてフロッピイデスクに一定のフォーマットで書き込まれ、データベースとして貯えられる。これらのデータは必要であれば、レーザープリンター等によって波形が出力され、あるいはパソコン上に展開された波形処理システムによってスペクトル解析、波形の積分、座標変換等が速やかに行なわれる。また解析結果を、実際に記録が得られた諸機関にフィードバックすることにより、市民が地震に対する理解、関心、知識を深めるのに役立つ。