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環ひずみ解消を駆動力とするフォトクロミズムの高速化

2年間で高い光反応性を保ちつつも、熱戻り反応を加速するための分子設計の構築を目的にしていた。置換基効果について、消色反応を加速する三重結合の効果を見出すことに成功した。また、計画通りに大環状分子の設計も完了し、予測どおり、熱消色反応が加速するこに成功している。現在、通常のフォトクロミック分子の熱消色反応から1000倍の加速に成功しているが、半減期にして3時間程度である。今後、光6π電子環状系における熱消色反応の学理を確立するとともに、分オーダーの加速に挑戦する。2-フェニルチアゾールが4ユニットで形成するフォトクロミックテトラチアゾールは一つ巻きのヘリカル構造を有する。このヘリカル構造の両端を共有結合で連結した大環状化合物の合成に成功した。大環状化合物は環状化前の化合物と同様、光照射に伴い着色反応を示すことを確認した。さらに、環状化前後でπ共役構造は変わらないものの、着色状態において吸収バンドの長波長シフトを示した。二環性化合物特有の立体ひずみが生じていることが予想される。一方、環状化により、光照射生成物が二環性となることで、熱消色反応が明らかに加速されることを見出した。一方、大環状化合物のキラル構造に着目して研究を進めた。ヘリカル構造をベースとしているので、環状化合物においても左右のねじれを伴うエナンチオマー形成が可能である。結晶構造においては、右ねじれ、左ねじれを有する環状化合物が共存するラセミ結晶の形成が確認された。一方、光照射により生成する二環性化合物は相互変換不可能なキラリティを有する。この二環性化合物がコレステロールを坦持した逆相HPLCカラムにより光学分割可能であることを見出した。分離した化合物を円二色性(CD)スペクトルにより評価したところ、それぞれのピークに対応した鏡像型のCDスペクトルが得られた。これにより、環状化合物は立体規則的な光反応により二環性化合物をエナンチオマーとして与えていることが明らかとなった。一方、分離したキラル二環性化合物の熱消色反応により生成される出発分子のCDスペクトル評価を行ったところ、CD活性が消失していることがわかった。熱消色反応も6π電子系の反応に従い、立体規則的に進行し、立体構造が制御された環状化合物を与える。しかし、環状化合物において右ねじれ、左ねじれの相互変換が室温で起こるため、ラセミ化を生じる。これは、ラセミ化を抑制するための分子設計のための有効な知見となった。大環状化分子の合成に成功している。さらに、環状化前後で、熱消色反応の加速を確認している。また、環状化合物のキラリティ制御について有効な知見を得ている。2-フェニルチアゾールがcis-cisoid立体配置で4つ連結したテトラ(2-フェニルチアゾール)はヘリカル構造の安定コンホメーションを与える。このヘリカルテトラチアゾールの両末端をオレフィンメタセシス反応により連結した大環状フォトクロミックテトラチアゾールの合成に成功した。この化合物は大環状化の前後で異なるフォトクロミック挙動を示し、特に、着色状態の構造において異なる電子構造を有することが分かった。特に、大環状化合物の着色状態は二環性の化合物であり、二環性化合物特有のひずみにより非環状化合物と比較して吸収バンドが80nm長波長シフトすることが分かった。
腫瘍随伴性天疱瘡におけるエンボプラキンとペリプラキンの関与の検討

エンボプラキンとペリプラキンは最近明らかとなった表皮角質細胞cornifiedenvelope構成蛋白で、デスモプラキン、BP230と類似の構造を持つプラキンファミリー蛋白に属している。デスモソーム部周辺に局在しているため、cornified envelopeとデスモソームを結びつける役割を果たしていることが想定されている。自己免疫性水疱症、天疱瘡の新しい型として、最近、腫瘍随伴性天疱瘡(paraneoplastic pemphigus:PNP)が同定され、この血清は250kDデスモプラキンI,230kD BP230、210kDデスモプラキンIIならびに未知の190kD,170kDの蛋白複合体と反応するとされていた。以前の検討で、私どもは以前210kD蛋白はデスモプラキンIIだけではない可能性を指摘した。今回の研究で、まず免疫沈降法の詳細な検討で210kD蛋白が2本の蛋白バンドよりなっていることを明らかとした。また、デスモプラキン、エンボプラキン、ペリプラキンに特異的な抗体を用いた免疫ブロット法で、210kD蛋白バンドは僅かに分子量の異なる2本のバンドよりなり、大きいものはデスモプラキンIIに、小さいものはエンボプラキンに一致することを見出し、さらに、190kD蛋白がペリプラキンと同様のバンドを示すことを証明した。その後、新しい、免疫沈降法・免疫ブロット法を組み合わせた検討で、これらの同一性を確認した。さらに、エンボプラキンとペリプラキンのC末端をコードするcDNAを用いてリコンビナント蛋白を作成し、PNP血清がこれらのリコンビナント蛋白と反応することを証明した。これらの結果から、現在知られているPNP抗原がすべてプラキンファミリーに属していることが判明した。今回、表皮抽出液と抗エンボプラキン抗体、抗ペリブラキン抗体を用いた実験結果から、エンボブラキン、ペリプラキンはそれぞれ210kD抗原と190kD抗原と同一であることがわかった。210kDデスモブラキン抗体を用いた210kDデスモプラキン2では、エンボプラキンとは異なった移動度を示していた。次に、免疫プロットと免疫沈降を組み合わせたコンビネーション法を用いて実験を行った。PNP血清より得られた蛋白を用いた免疫プロットで、エンボプラキン特異的抗体と反応させると、表皮抽出液を用いたプロットと同様にエンボプラキンと同様の移動度を示していた.またベリプラキン抗体を用いたプロットでも同様にペリブラキンが検出された。通常の免疫沈降法でも、210kDPNP抗原はエンボブラキンと、190kDPNP抗原はペリプラキンと同じ移動度を示すことがわかった。さらに、210kD蛋白はデスモプラキン2とエンボプラキンの2本のバンドよりなることが確認された。PNP血清を用いた免疫沈降法では、250kD,230kD,210kD,190kD,170kD蛋白が検出され、ヒト表皮抽出液を用いた免疫ブロットでは、210kD蛋白、190kD蛋白のみが検出された。この結果からは、実際にPNP血清と反応する蛋白は、210kD蛋白と190kD蛋白のみで、他の蛋白はcomplexを作るため免疫沈降されることが仮定される。しかし、デスモプラキンとBP230は免疫複合体を作らず、いくつかのPNP血清では、免疫プロット法でもエンボプラキンと同程度にデスモプラキンあるいはBP230が検出される.やはり、PNP患者血清ではいくつかのメカニズムと、デスモプラキンやBP230の構造に依存して、抗体産生が行われるのかもしれない。これまでの蛋白は、2次的な抗原の可能性が高いと考えられ、今後さらに検討が必要と考える。
植物液胞膜プロトンポンプのゲーティングメカニズムの構造生物学的解明

植物液胞膜のプロトン輸送性ピロリン酸分解酵素(H+-PPase)は膜タンパク質であり、ピロリン酸(PPi)を分解し、プロトン(H+)を能動輸送するプロトンポンプである。植物液胞膜H+-PPaseは、植物細胞内のPPiホメオスタシスと、物質の貯蔵庫である液胞の酸性化において重要な役割を果たすことが知られている。PPiは核酸やタンパク質生合成、脂質の代謝等で副産物として生じ、PPiの存在はこれらの反応を阻害することに繋がるので、その濃度調節は細胞にとって重要である。液胞の酸性化においては、H+-PPaseは液胞膜を介したH+勾配をV-ATPaseと協業で形成し、液胞の貯蔵機能で中心的な役割を果たす様々な二次輸送体にH+駆動力を供給するため重要である。本研究では、植物液胞膜H+-PPaseの未だ立体構造が明らかになっていない生理的状態の結晶構造を決定し、酵素反応サイクルモデルの構造基盤を確立することを目的としている。今年度は、これまでに立体構造が明らかになっていない2つの生理的状態のうちの1つについてX線結晶解析に取り組んだ。具体的には、結晶化条件の最適化を推し進め、X線結晶解析に適した結晶を作製し、膜タンパク質としては比較的高分解能で立体構造を決定することに成功した。研究計画で目標とした、これまでに立体構造が決定されていな生理的状態の結晶構造の決定に成功したため。その結果、これまでに決定された結晶構造と合わせ、イオンポンプの反応サイクルを一般的に構成することが知られる基本的な4状態のうちの3つの状態について立体構造が決定されるに至り、この酵素の反応サイクルモデルの構造基盤の確立にまた一歩近づくことができた。また、この酵素がどのようにしてPPiの分解とプロトン輸送を共役するか、その基本的なメカニズムをおおよそ理解できる段階に到達しつつある。これらの成果については、第13回トランスポーター研究会で発表した。植物液胞膜H+-PPaseにおいては、イオンポンプの反応サイクルを一般的に構成する基本的な4状態のうち、これまでに3つの状態について結晶構造が決定されている。そのため、この酵素がどのような反応サイクルを経て、PPi分解をプロトン輸送に共役するか、そのメカニズムをおおよそ理解できる段階にある。しかしながら、残された1状態については、その立体構造だけでなく生化学的実験による手掛かりも全く得られていない。この酵素の基本的な反応サイクルモデルを確立し、その構造基盤を完成するためには、残された1つの状態の立体構造の決定が必要不可欠である。研究計画では、残された1つの状態の立体構造の決定についても研究目標として提案しており、今後はその結晶構造の決定に注力することが重要となる。

研究計画では、残された1つの状態の立体構造の決定についても研究目標として提案しており、今後はその結晶構造の決定に注力することが重要となる。今年度は、植物液胞膜H+-PPaseの目標とした生理的状態の結晶化に成功し、結晶化条件の最適化も順調に進んだことから、X線回折データの収集まで行うことができた。そのため、他の生理的状態の結晶化を目指した実験を行うよりも、立体構造の決定を目指して解析を推し進める方が良いと判断し、予定していた実験の一部を次年度に持ち越すことにした。それに伴い、今年度の実験に使用する予定であった額の一部を、次年度に繰り越すことにした。同様な理由で、備品の購入についても、次年度に行う予定の実験により適したものを購入する方が良いと判断し、次年度に持ち越すことにした。その結果、今年度使用する予定であった額の大半を次年度に繰り越すことになった。
光学格子中に捕捉された極低温混合原子集団の数値解析

本研究では実験的にも実現されている、磁場による捕捉ポテンシャル中にボーズ粒子とスピン偏極したフェルミ粒子を共に閉じ込めた異核原子の混合系を対象に、理論的数値計算を行った。特に近年当該分野で注目を集めている、擬周期ポテンシャル中での局在現象の解明に集中的に取り組んだ。不規則格子中のボーズ粒子とフェルミ粒子では、それぞれ単一成分で存在するときには異なる相状態をとることが一般的に知られている。また昨年までの研究で、ボーズ・フェルミ間相互作用をコントロールすることで、それぞれの局在相と流動相に影響を与え、特定のパラメタ領域に新しい相が出現することが分かった。しかしその原因を解明するには至らなかった。当該年度では、運動量空間の分布や性質を調べることで、新しく現れるそれぞれの相を特徴づける物理量を決定することができた。そのことから具体的には、互いの原子が感じる有効的な格子ポテンシャルが変化し、互いの相に影響を及ぼしあっていることが原因であることが分かった。また、粒子数を固定したカノニカル計算を行うことで、ボーズ粒子数とフェルミ粒子数の比で現れる相が異なることも分かった。この結果は、これまで繰り込み群による解析的な結果では見ることができなかったもので、量子モンテカルロ法による精密な数値計算によって初めて明らかになったため、意義のある結果といえる。擬周期ポテンシャルは実験的にも作り易く、ここで得られた結果は実験的にも検証可能であることから、注目が集まることが期待される。2011年7月に所属を首都大から物性研に移し、また、2012年1月25日3月31日に、フランス・ニース非線形研究所のG.G.Batrouni氏の下で滞在したことで、これまで本研究に用いてきた手法よりも格段に精度と効率のよい数値的手法の技術を身に着けることができた。このことにより、これまで難しかったパラメタ領域での計算や物理量の測定が行えるようになった。この方法は本研究にも大いに役立てられ発展させることができた。本研究は擬周期ポテンシャル中での局在-非局在の問題を調べたが、同じことがランダム系でも見えると期待できる。今回の研究は実験を意識したものだったが、理論的な観点からみれば、ランダム系で計算しなおすことで、相転移の性質を調べたり、基底状態の相図を決定したりすることも可能であるため、今後はそれに取り組む所存である。また、自身が並行して研究・開発を行っている、量子モンテカルロ法のワームアルゴリズムの並列化のためのアルゴリズムが完成すれば、今回用いたアルゴリズムにも適用可能となるため、実験と定量的に合わせられるような大規模な計算が可能となる。また、大規模にすることで、擬周期性の精度も上がるため、同様な相図を得ることも可能となる。光学格子中に捕捉された極低温冷却ボーズ・フェルミ混合系の量子モンテカルロシミュレーションによる数値的研究を行った。主に以下の2つのテーマに取り組んだ。1)ボーズ-フェルミ間の引力相互作用が引き起こす非自明な現象の解明内容:3次元光学格子系でボーズ粒子間は斥力、ボーズ・フェルミ間が引力の場合の実験で、光学格子中のボーズ凝縮体に数パーセントのフェルミ粒子を混ぜることで、そのコヒーレンスが失われる結果が得られている。この現象はこれまで理論的に予測されてこなかった。本研究ではこの現象を解明すべくまず、元のハミルトニアン自身がホッピングパラメータを抑制する項を持っていることを示した。この項を有効的に取り入れるために、シミュレーションにおいて、ボーズ粒子とフェルミ粒子の数に依存して各粒子のホッピングと相互作用が変わるモデルを開拓した。ボーズ粒子の超流動密度の結果から、フェルミ粒子数に比例して超流動密度が低下し、絶縁体転移が誘発される結果を得ることができた。また、実験系を考慮した計算も行い、局所的な絶縁体相が形成され、コヒーレンスが失われていくメカニズムを確認することができた。2)擬周期ポテンシャル中でのボーズ・フェルミ混合系の局在現象内容:擬周期ポテンシャル中で起こるボーズ・フェルミ混合系の局在現象を調べた。ボーズ粒子とフェルミ粒子では、統計性の違いから不純物に対して異なる応答を示すため、相互作用する混合系では新しい現象が期待できる。ボーズ・フェルミ間相互作用を強い引力から強い斥力の広範囲に渡り変化させてシミュレーションした結果、擬周期ポテンシャルの格子の不規則性が強いとき、特定の領域で超流動性が増大し、それ以外では局存転移することが分かった。これは遍歴するフェルミオンによって引き起こされていることが予想できる。

また、粒子数を固定したカノニカル計算を行うことで、ボーズ粒子数とフェルミ粒子数の比で現れる相が異なることも分かった。この結果は、これまで繰り込み群による解析的な結果では見ることができなかったもので、量子モンテカルロ法による精密な数値計算によって初めて明らかになったため、意義のある結果といえる。擬周期ポテンシャルは実験的にも作り易く、ここで得られた結果は実験的にも検証可能であることから、注目が集まることが期待される。2011年7月に所属を首都大から物性研に移し、また、2012年1月25日3月31日に、フランス・ニース非線形研究所のG.G.Batrouni氏の下で滞在したことで、これまで本研究に用いてきた手法よりも格段に精度と効率のよい数値的手法の技術を身に着けることができた。このことにより、これまで難しかったパラメタ領域での計算や物理量の測定が行えるようになった。この方法は本研究にも大いに役立てられ発展させることができた。本研究は擬周期ポテンシャル中での局在-非局在の問題を調べたが、同じことがランダム系でも見えると期待できる。今回の研究は実験を意識したものだったが、理論的な観点からみれば、ランダム系で計算しなおすことで、相転移の性質を調べたり、基底状態の相図を決定したりすることも可能であるため、今後はそれに取り組む所存である。また、自身が並行して研究・開発を行っている、量子モンテカルロ法のワームアルゴリズムの並列化のためのアルゴリズムが完成すれば、今回用いたアルゴリズムにも適用可能となるため、実験と定量的に合わせられるような大規模な計算が可能となる。また、大規模にすることで、擬周期性の精度も上がるため、同様な相図を得ることも可能となる。
ナノ界面・組織構造制御によるクラスレート複合熱電変換材料の創製

省エネルギー・環境共生型社会への転換に向けて、膨大な量の未利用排熱を電気エネルギーに直接変換する熱電発電技術の実用化を加速させるため、高温領域の熱電素子材料として期待される半導体クラスレート材料のナノ界面・組織制御による革新的複合材料を創製し、熱電性能の飛躍的な向上を図る。その材料設計として、(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製:多元素置換による四員環導入によるホスト構造の変調、さらにゲスト原子の置換制御を行い、それらと熱電物性との相関を明らかにし、高い熱電性能を実現する構造を見出す。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製:ナノ界面・組織構造の制御によって飛躍的に熱電性能を向上させるフォノンとキャリア輸送への相乗効果を発現する構造を明らかにする。(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製においては、クラスレートにおける元素置換による構造と熱電特性への効果に関する基礎的な知見を得るために、クラスレートにおいて価電子数の異なる多元素置換によるホスト構造変調の熱電特性への効果について引き続き調査を実施した。新たな多元素置換系の合成に成功し、その新規化合物は中温度域で高いゼーベック係数をもつことを明らかにした。今後、この系における熱電特性の組成依存性やキャリア濃度依存性を調査し、熱電性能の最適化へ発展させる。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製においては、ナノ界面・組織構造制御のためのナノ化プロセスに関して前年度に得た知見を基に、硫化物系材料とクラスレートとの複合化の検討を行い候補材料に関する知見を得た。また、ナノ界面効果についての知見を得るために、Siクラスレートに組み込んだ異種材料界面による輸送特性への効果について非平衡グリーン関数法を活用したDFTシミュレーションを開始した。(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製において、価数の異なる多元素置換による新規化合物の合成に成功し、その系が高いゼーベック係数をもつことを明らかにするなど、新たな知見を得ることができた。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製では、クラスレートと複合化させるナノ粒子の検討から、候補となる材料に関して知見を得た。また、Siクラスレートに組み込んだ異種材料界面による輸送特性への効果について非平衡グリーン関数法を活用したDFTシミュレーションを開始し、ナノ界面を有する構造における輸送特性の調査が進展した。以上から、概ね順調に進展していると考えている。(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製:前年度に見出した新たな多元素置換系において系統的に組成を振った化合物を作製し、それらの結晶学的特性を詳細に調査すると共に、熱電特性の組成依存性やキャリア濃度依存性を明らかにし、熱電性能の最適化を図る。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製:初年度で得たクラスレートの微細化手法に基づいて、候補とするナノ粒子とのナノコンポジットの作製を本格的に進め、その結晶学的特性および熱電特性を明らかにする。さらに、エネルギーフィルタリング効果とフォノンブロッキング効果を相乗的に発現するクラスレートと異種材料とのナノ界面の構造設計について非平衡グリーン関数法を活用したDFTシミュレーションにより明らかにする。(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製においては、Si系クラスレートにおける元素置換による構造と熱電特性への効果に関する基礎的な知見を得るために、Si系クラスレートにおいて価電子数の異なる多元素置換によるホスト構造変調の熱電特性への効果を調査した。キャリア濃度が低減してゼーベック係数が増加、さらに格子熱伝導率が低減する効果に優れる置換元素を見出した。従来のSiクラスレートと比べて熱電性能の改善に効果のあることを明らかにした。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製においては、遊星ボールミル法を用いたSi系クラスレートの微細化プロセスの条件を見出し、その条件で調製した微細化粉末を出発原料として放電プラズマ焼結法を用いてバルク焼結体を作製し、その熱電特性を調査した。微細化プロセスを経た焼結体では低温域のゼーベック係数が増大し、さらに格子熱伝導率が減少する傾向のあることを見出した。(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製において、価数の異なる多元素置換による構造と熱電特性への効果に関する基礎的な知見を得つつあるが、新たに四員環を含む新規クラスレート相ならびに関連化合物を合成する点については当初より遅れている。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製では、ナノ界面・組織構造制御のためのナノ化プロセスを検討して有益な知見を得ている。また、クラスレートと複合化させるナノ粒子の検討に着手し、候補材料に関する知見を得ており、この点については順調である。

省エネルギー・環境共生型社会への転換に向けて、膨大な量の未利用排熱を電気エネルギーに直接変換する熱電発電技術の実用化を加速させるため、高温領域の熱電素子材料として期待される半導体クラスレート材料のナノ界面・組織制御による革新的複合材料を創製し、熱電性能の飛躍的な向上を図る。その材料設計として、(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製:多元素置換による四員環導入によるホスト構造の変調、さらにゲスト原子の置換制御を行い、それらと熱電物性との相関を明らかにし、高い熱電性能を実現する構造を見出す。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製:ナノ界面・組織構造の制御によって飛躍的に熱電性能を向上させるフォノンとキャリア輸送への相乗効果を発現する構造を明らかにする。(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製においては、クラスレートにおける元素置換による構造と熱電特性への効果に関する基礎的な知見を得るために、クラスレートにおいて価電子数の異なる多元素置換によるホスト構造変調の熱電特性への効果について引き続き調査を実施した。新たな多元素置換系の合成に成功し、その新規化合物は中温度域で高いゼーベック係数をもつことを明らかにした。今後、この系における熱電特性の組成依存性やキャリア濃度依存性を調査し、熱電性能の最適化へ発展させる。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製においては、ナノ界面・組織構造制御のためのナノ化プロセスに関して前年度に得た知見を基に、硫化物系材料とクラスレートとの複合化の検討を行い候補材料に関する知見を得た。また、ナノ界面効果についての知見を得るために、Siクラスレートに組み込んだ異種材料界面による輸送特性への効果について非平衡グリーン関数法を活用したDFTシミュレーションを開始した。(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製において、価数の異なる多元素置換による新規化合物の合成に成功し、その系が高いゼーベック係数をもつことを明らかにするなど、新たな知見を得ることができた。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製では、クラスレートと複合化させるナノ粒子の検討から、候補となる材料に関して知見を得た。また、Siクラスレートに組み込んだ異種材料界面による輸送特性への効果について非平衡グリーン関数法を活用したDFTシミュレーションを開始し、ナノ界面を有する構造における輸送特性の調査が進展した。以上から、概ね順調に進展していると考えている。(1)ホスト構造の変調を含む新規のクラスレートの創製:四員環を含む新規クラスレート相ならびに関連化合物の合成において、固相反応法や溶融法等の材料プロセスの検討に注力する。(2)ミスフィットを導入した新規クラスレート複合熱電材料の創製:初年度で得たクラスレートの微細化手法に基づいて、候補とするナノ粒子とのナノコンポジットのプロセスを本格的に展開していく。さらに、エネルギーフィルタリング効果とフォノンブロッキング効果を相乗的に発現する構造設計と物性評価を進め、材料設計の方向を明らかにする。
アジア地域における労働契約法の調和に向けた研究

本研究(アジア地域の労働契約法の調和に向けた研究)は、日本企業と係わりの深い、東アジアおよび東南アジアの諸国を対象に、第1に、各国の労働契約法の内容の比較検討を行うことにより、各国法の異同点を明らかにすると共に、日本の労働契約法の特徴を明らかにすること(比較労働契約法)、第2に、各国の労働契約法の相違から生ずる国際私法・国際民事手続法上の諸問題について、アジア地域で受け入れ可能な法規制の在り方を検討すること(国際労働契約法)、第3に、アジア地域における将来の労働契約法の調和に向けた立法論的な提言を行うこと(統一労働契約法)を目的としていた。研究を遂行する方法としては、第1に、アジアを含む諸国で国際的な事業活動を行っている企業関係者からのヒアリングを行い、実務上の論点整理を行うこと、第2に、アジア諸国の専門家からの情報提供を得て、各国の労働契約実務と法状況の実際を理解すること、第3に、アジア諸国の研究者との共同研究を通じて、アジア地域で受け入れ可能な統一労働契約法の策定を行うことを予定していた。研究を遂行した結果、アジアを含む諸国で国際的な事業活動を行っている企業関係者からのヒアリングに基づき、実務上の論点整理を行うことができた。それを基礎として、労働契約法の相違から生ずる国際私法・国際民事手続法上の諸問題について、アジア地域で受け入れ可能な法規制の在り方についても検討を行うことができた。しかし、研究を進めた結果、現状においては、アジア地域の諸国間での労働契約法の相違は小さなものではなく、アジア地域で受け入れ可能な統一労働契約法の策定が現時点では困難であることが判明した。従って、現状ではアジア地域における国際労働契約に関する諸問題に対しては、国際私法・国際民事手続法による処理が現実的であり、今後、この処理方法についての検討を一層進めることが必要である。本研究「アジア地域の労働契約法の調和に向けた研究」は、日本企業と係わりの深い、東アジアおよび東南アジアの諸国を対象に、[1]各国の労働契約法の内容の比較検討を行うことにより、各国法の異同点を明らかにすると共に、日本の労働契約法の特徴を明らかにする(比較労働契約法)こと、[2]各国の労働契約法の相違から生ずる国際私法・国際民事手続法上の諸問題について、アジア地域で受け入れ可能な法規制の在り方を検討する(国際労働契約法)こと、[3]アジア地域における将来の労働契約法の調和に向けた立法論的な提言を行う(統一労働契約法)ことを目的としている。平成28年度は、[1]世界的な事業活動を行っている日本企業および多国籍企業が直面している国際的な労働問題の理解と[2]アジア諸国の労働契約法の比較検討を研究の主目的とした。第1に、アジア諸国の労働法について、先行研究および代表者・分担者が保有する文献に基づく予備調査を行い、理論上の論点を抽出した。第2に、世界的な事業活動を行っている日本企業の関係者からのヒアリングを行い、これまで直面した実務上の国際労働問題についての教示を得た。また、多国籍企業の人事担当者からのヒアリングも行い、グローバルな観点からの企業内の労務政策についての教示を得た。さらに、国際労務問題の専門家・実務家を含む「国際労働問題研究会」を組織し、定期的な研究会合を開催することにより、国際労働問題に対して実務上・理論上の視点からの検討を行った。第3に、アジア諸国の研究協力者から、各国の専門家の紹介を受け、各国の労働法に関する知見の提供を受けた。また、アジア諸国の研究ネットワークを構築した。第4に、各国の労働法学者を招聘し、国際研究集会を開催し、諸外国の法制との比較検討を行った。平成28年度は、おおむね当初の計画どおりの研究活動を実施した。本研究「アジア地域の労働契約法の調和に向けた研究」の目的は、日本企業と係わりの深い、東アジアおよび東南アジアの諸国を対象に、(1)各国の労働契約法の内容の比較検討を行うことにより、各国法の異同点を明らかにすると共に、日本の労働契約法の特徴を明らかにすること(比較労働契約法)、(2)各国の労働契約法の相違から生ずる国際私法・国際民事手続法上の諸問題について、アジア地域で受け入れ可能な法規制の在り方を検討すること(国際労働契約法)、(3)アジア地域における将来の労働契約法の調和に向けた立法論的な提言を行うこと(統一労働契約法)である。平成29年度は、(2)の「国際労働契約法」の研究を中心に行った。具体的には、主に国際私法の視点から、個別労働関係民事事件の国際裁判管轄の問題、個別労働契約の準拠法の問題、個別労働関係民事事件に関する外国国家機関の判断についての我が国での承認の問題、並びに、個別労働関係民事事件に関する仲裁合意・仲裁適格と仲裁判断の承認執行の問題を検討した。また、研究集会として、7月と1月に外部の専門家を招聘した上で、「国際的労働関係法の基本構造と現代的課題」、「施行から10年を経た法の適用に関する通則法ー労働関係事件をふりかえってー」、並びに、「国際労働関係事件の紛争解決手続」と題する報告をしていただくとともに、討議・議論を行った。当初の予定どおり、おおむね順調に進展している。

本研究(アジア地域の労働契約法の調和に向けた研究)は、日本企業と係わりの深い、東アジアおよび東南アジアの諸国を対象に、第1に、各国の労働契約法の内容の比較検討を行うことにより、各国法の異同点を明らかにすると共に、日本の労働契約法の特徴を明らかにすること(比較労働契約法)、第2に、各国の労働契約法の相違から生ずる国際私法・国際民事手続法上の諸問題について、アジア地域で受け入れ可能な法規制の在り方を検討すること(国際労働契約法)、第3に、アジア地域における将来の労働契約法の調和に向けた立法論的な提言を行うこと(統一労働契約法)を目的としていた。研究を遂行する方法としては、第1に、アジアを含む諸国で国際的な事業活動を行っている企業関係者からのヒアリングを行い、実務上の論点整理を行うこと、第2に、アジア諸国の専門家からの情報提供を得て、各国の労働契約実務と法状況の実際を理解すること、第3に、アジア諸国の研究者との共同研究を通じて、アジア地域で受け入れ可能な統一労働契約法の策定を行うことを予定していた。研究を遂行した結果、アジアを含む諸国で国際的な事業活動を行っている企業関係者からのヒアリングに基づき、実務上の論点整理を行うことができた。それを基礎として、労働契約法の相違から生ずる国際私法・国際民事手続法上の諸問題について、アジア地域で受け入れ可能な法規制の在り方についても検討を行うことができた。しかし、研究を進めた結果、現状においては、アジア地域の諸国間での労働契約法の相違は小さなものではなく、アジア地域で受け入れ可能な統一労働契約法の策定が現時点では困難であることが判明した。従って、現状ではアジア地域における国際労働契約に関する諸問題に対しては、国際私法・国際民事手続法による処理が現実的であり、今後、この処理方法についての検討を一層進めることが必要である。平成29年度は、当初の計画どおり、労働契約に関する国際私法・国際民事手続法上の諸問題について検討する予定である。平成28年度に構築した、国際労働問題研究会と研究ネットワークを活用する予定である。当初の予定どおり、平成30年度では統一労働契約法の研究を進める予定である。当初予定していた海外研究者の招聘が、先方の理由から平成29年度内に来日することが急遽できなくなったため、次年度に使用することとした。当該海外研究者については、平成30年度に招聘する予定であり、その費用として使用する予定である。
認知症高齢者の排便状況に関連した行動心理症状を予防する施設ケアの検討

本研究において、事例研究では認知症高齢者の排便状況に伴ってケアの拒否、抵抗、攻撃性、焦燥、幻覚、せん妄等の行動心理症状(以下BPSD)がみられた。また施設における排便ケアの実態では認知症入所者の8割が下剤を複数組み合わせて使用していた。量的分析の結果、下剤の内服や認知機能レベルと排便様式、便性状や便失禁の有無とBPSDに関連があることがわかった。認知症高齢者にとって下剤によって便性状が軟化し疼痛を伴う下腹部痛という身体症状や排出コントロール困難な失禁という形での精神的苦痛、下剤の種類によっては電解質バランスを崩しやすくし、幻覚やせん妄、混乱などのBPSDを引き起こしやすいことが考えられた。今年度も初年度と同様、介護老人保健施設に入所しており、排泄行動に介助を要し、下剤内服もしくは座薬、浣腸の使用を行っている者を対象に調査を行った。1年目は調査依頼の方法や調査票の記載など模索状態であり、14日間の調査にとどまったが、2年目は1年目を踏まえて5週間2か月と長期的に経過を観察し、4名のデータを得ることができた。Aさん(80歳代女性)について、記録から事例の排便状況と日常生活行動について分析した結果、5週間の調査期間中に7回の排便が見られ、いずれも5日に1回のペースで下剤(センノシド)を内服し、その後の反応便という形での排便がみられた。排便までの行動や排便がみられてから出し切るまでの行動の特徴として焦燥・拒否・弄便・幻覚異食・せん妄行動が観察された。大腸刺激性下剤で作用発現時に腹痛を惹起することが多いセンノシドの内服や性状がブリストル便スケール6が一番多く、軟便に傾き、疼痛を伴う下腹部不快感が生じたことから、腹痛や違和感をどのように対処したらよいかという過程で焦燥と混乱が生じ、攻撃性や弄便に繋がったことが考えられた。Aさんは日中の行動から便意の知覚を様々な形で表現していた。下剤の内服から排便までの作用パターン(時間や便性状)を個別的に見極め、早めにトイレに誘導すること、下剤使用後の腸蠕動の状態を聴診等で確認することや本人からの焦燥のサインをしっかり察知することで下腹部に違和感を感じた状態で数時間を過ごすことがないような対策を考えることが必要であると考えられた。そして下剤内服による排便の場合は、まず薬剤を使用することでの高齢者の生体上のリスクを考え、下剤に頼ることなく便を出しやすくするための食事管理や身体管理、生活リズムの調整という視点も重要なのではないかということがわかった。他3名は便秘に対して座薬、浣腸の使用を伴った事例であり、分析を進めている状態である。研究目的について初年度は認知症高齢者の日常の状況が把握しやすいと思われるグループホームにてデータを収集する予定としていたが、排便コントロールについて下剤内服している者はいるものの、看護師の配置により処置対応を行っている者が少なく、介護老人保健施設を対象施設とすることに変更した。また介護老人保健施設においては記録が簡素化しており、排泄記録が様々で調査項目不足とスタッフへの依頼に時間を要し、今年度は1施設での研究にとどまった。8月の連続する14日間に介護老人保健施設に入所し、排泄行動に介助を要し、下剤内服、座薬もしくは浣腸の使用を行っているCDR2の90代女性を対象に調査を行った。排便状況をアセスメントシート及び排泄記録、使用薬剤、処置記録から情報収集し、排便時間と日常生活記録における行動の記録から関係性を分析した。もともと便秘がちであったが、個々の排便パターンに合わせた内服の調整が行われ、ほぼ毎日排便がみられた。日中のトイレにおける排便時は介助拒否等は見られず、その前後での焦燥などもみられなかった。しかし夜間の便失禁時には抵抗・拒否行動がみられており、睡眠時に半覚醒状態で行われるおむつ交換や便失禁時に不快感の表出がみられることなどが明らかになった。下剤の内服量は変わらないが、内服時間が日々異なっており、排便状況に合わせた調整や頻回にトイレへ誘導し、日中おむつ内排泄がみられなかったことからも心理面への影響が少なく、抵抗・拒否行動が少なかったのではないかと考えられる。今年度の1施設では適切な排便コントロールによって、排便に伴うBPSDがほとんど見られなかった例であったと考えられる。次年度は異なる2施設において、下剤の定期内服しているものの、便秘がちで、3日目に処置を要する利用者、同条件であるが排便が不定期で、性状が安定していない利用者に焦点を当てて、調査を進めている。今年度は介護老人保健施設に入所中のCDR2で排泄行動に介助を要し、下剤内服もしくは座薬、浣腸の使用を行っているもの3名の分析を行った。いずれのケースも排便パターンが45日に1回と排便頻度が少なく、大腸刺激性下剤の内服による反応便が多かった。中には内服だけでは排出されず、グリセリン浣腸を使用して排便を試みている現状も明らかになった。

排便頻度が少ないことからパターンを読み取るために35日間63日間と長期的に経過を観察した結果、3名に共通して見られたことはもともとBPSDによる混乱が見られた方でも多量に排便が見られた後やブリストル便スケール67の泥状便から水様便により便失禁を伴った場合にさらに頻度が増え、普段ではみられない不穏や興奮状態が確認された。また90歳代の1名は発熱、幻覚、妄想も確認され、電解質バランスの乱れや脱水症状の影響も予測された。便性状はいずれもブリストル便スケール6以上と下剤の内服による影響は否めない。高齢者にとって水分を多く含むブリストル便スケール67の便は便失禁を引き起こしやすくさせたり、一気に排出させるような方法は精神症状を増悪させることだけではなく全身症状に影響を及ぼし、大きなリスクを伴うことが考えられた。排便の有無だけではなく、便性状によってBPSDを引き起こしやすい状態にあることが考えられ、その関連をさらに明らかにしていく必要がある。これまでの事例も含め、高齢者施設では排便の有無で定期的に下剤の内服コントロールをしていることが多い現状だが、便秘については腹部のフィジカルアセスメントを密に実施し、下剤に頼らず、様々な方策を持って、なるべく形がある便を促す方法を考える必要があると考えられた。今後は複数名を対象に、施設の排便コントロールの実態、排便コントロールと便性状、そして行動心理症状に関連がみられるかについて確認していきたいと考えている。研究の目的は認知症高齢者の排便状況に関連した行動心理症状を予防する施設ケアの検討である。今年度はA市および近郊の介護保険施設4施設に入所している者の排便調査個人票を対象に、全数352名と認知症高齢者の日常生活自立度(以下D_ADL)I以上の337名の排便関連項目やBPSDの頻度などを量的に把握し分析した。D_ADLは、自立12名(3.4%)、I39名(11.1%)、II124名(35.2%)、III133名(37.8%)、IV36名(10.2%)、M5名(1.4%)。D_ADL自立以外の337名は男性93名(平均年齢81.4±標準偏差9.4歳)、女性244名(87.1±7.4歳)であった。1種類以上の下剤を定期もしくは頓用で処方されていた者は293名(87.9%)。270名(80.1%)が下剤を内服していることがわかった。座薬は頓用処方が多かった(126名、37.4%)。浣腸は処方なしが307名(91.1%)と9割を占めていた。BPSD出現頻度を測定するDBD(認知症行動障害尺度)13短縮版得点(以下DBD得点)と各要因との関係では、下剤を内服している者は内服していない者よりDBD得点が高かった(p<.05)。また便失禁がある者はない者よりDBD得点が高かった(p<.01)。便性状を評価するブリストル便スケールを3群にわけて比較したところ35の普通便群と67の下痢便群で下痢便群のDBD得点が高いことがわかった(p<.01)。排便様式ではトイレが199名(59.1%)、おむつ内が127名(37.7%)であった。D_ADL別の排便様式とDBD得点では、IIの群においておむつ内排便群の方が高く(p<.01)、IVの群においてはトイレ排便群の方が高いことがわかった(p<.05)。下剤内服や便失禁の有無、便性状や排便様式とBPSDとの間に関連がある可能性が示唆された。本研究において、事例研究では認知症高齢者の排便状況に伴ってケアの拒否、抵抗、攻撃性、焦燥、幻覚、せん妄等の行動心理症状(以下BPSD)がみられた。また施設における排便ケアの実態では認知症入所者の8割が下剤を複数組み合わせて使用していた。量的分析の結果、下剤の内服や認知機能レベルと排便様式、便性状や便失禁の有無とBPSDに関連があることがわかった。
ピリジンスルフォナト錯体集合体の制御と発光および磁性の制御

研究機関終了時から平成16年度まで次のとりまとめを重点的に行った。1)ピリジンスルフォナトの配位した錯体の次元構造の分類と制御、2)新規大環状ポリピリジン配位子の開発と錯形成。3)新規Cu(II)-C(sp^3)結合の構築4)ピリジンチオラト系錯体の発光現象。ピリジンスルフォナトは多様な構造を形成するが、これが共有結合的に1次元集合体を形成する場合、水素結合とπ-π相互作用によって次元構造が制御される場合の存在することが明らかとなった。ピリジンスルフォナトはピリジンチオレートの酸化によって見出された配位系であるが、一方大環状にすることによって、優れた配位性を持つ多様な錯体をはじめて見出した。この中で、Cu(I)にカリックスピリジンの配位した錯体はCu(I)-S相互作用を通じて相補的に二量体化、さまざまな配位子の付加によって、興味ある発光特性を示すことを明らかにした。ピリジンチオールのC-S結合は多様な反応性を示し、元素としての硫黄の脱離とそれに伴う新規ベタインピリジンピリジニウムチオンをはじめとして、さまざまな配位子を形成する。この反応性を利用して縮合した、トリスピリジンチオラトメタンを合成、硫黄原子の持つ優れた分極作用によって、世界で始めて、Cu(II)-C(sp^3)結合を持つ錯体を見出しその反応性を明らかにした。この新規結合に関してはCu(I),O_2が必ず必要でこのプロセスで、酸化的脱プロトンが生じていると考えている。[Cu(6-methylpyridinethiol)]_6,の場合室温では赤色の、77Kでは緑色の発光を示す。この現象について詳細に検討した。これ等すべての現象は、リジッドなピリジンと柔軟性を持った硫黄原子の相補的な作用によって生じることを見出した。1反応性の高い2,2'-ジピリジンスルフィドの3位をメチル修飾することによってイオウが最終的にスルホン酸にまで酸化されることを明らかにした。この反応は一般に強い酸化的環境を必要とすると思われるが、本研究ではCuイオン存在下で空気中の酸素と室温で反応し、生体中でのイオウ代謝とも対比できるものと分かった。得られたピリジンスルフォン酸類は単にキレートとしてのみではなく水素結合、架橋配位としても有効な分子集合体構築素子として働くことを明らかにした。この配位子は極めて単純な形を持ち,しかも多様な相互作用が期待されるにも関わらずこれらの現象を本研究で初めて明かとした。2 3-及び6-メチルピリジンチオールの銅イオン存在下で縮合によって一気に潜在的光学活性体である、3-メチルピリジン-2-(6-メチルピリジニウム-2-チオン)を合成した。この化合物は新規軸性の不斉を持つ配位子として働くことが期待される。このタイプの配位子は架橋ポリマーを形成することが期待されるのみならず得られたd10錯体系では蛍光の観測されることが分かった。3反応性の高い2,2'-ジピリジンスルフィドの基本単位であるピリジンチオールの配位した白金錯体を用いて、当初の目的通り白金とクロム,バナジウムを共に含むピリジンチオラト二核錯体を合成し,その構造,酸化還元挙動を調ベ、白金、異核金属間相互作用を明らかにした。1.ピリジンチオーレトで架橋した2核錯体の内懸案であった、Pd(III)-Pd(III)錯体の結晶化に成功し数少ないPd(III)複核錯体の構造決定に成功した。更に多様な異性構造を持つPt(III/II)

複核錯体についても、その反応性・構造・スペクトロスコピー間の関連を明らかにした。2.2-ピリジンチオレートを酸化して得られるピリジンスルフォナト錯体が水素結合による集合体を形成することを見いだした。特に亜鉛の配位した錯体では発光現象が観測されるので構造との関連を検討した。3.ピリジンチオレートによってクラスター化したCu(I)6核錯体は優れた発光特性を有している。特に10K以下の極低温では電荷移動型の励起状態、77K付近では励起状態でのクラスター形成と電荷移動型との平衡そして290K付近までは主に励起状態でのクラスターが安定化していることを見いだしている。更に500Kにいたるまで発光現象が存在することを確認しており、この温度では更にタイトな励起状態でのクラスターが存在することを見いだしている。この広い温度範囲での多様な発光現象は今後のd10系遷移金属クラスターの化学に大きな影響を与えると考えられる。この励起状態クラスターに基づく発光現象の発現には2-ピリジンチオールの6位にメチル基の存在することが必要であることを明らかにしている。4.2-ピリジンチオールの環化したシクロトリピリジントリスルフィドの効率的合成法を確立して、効果的な遷移金属錯体の合成に成功している。この配位子はいままで広く用いられてきた、機能性配位子トリアザシクロノナンのピリジン型と言える新規機能性配位子である。この配位子は銅イオンに配位し、モノマーダイマーの平衡を成立させることを見いだしている。この配位へ移行に伴う光化学的挙動や、酸素取り込み反応など興味ある結果が見いだされつつある。環状のピリジン合成はきわめて困難であり、CH_2を架橋部分とした環状ポリピリジンは未だ合成されていない。本研究では、ピリジンを3,4,及び6個連結した環状ピリジンを合成した。特に3,及び4ピリジンの錯形成反応を検討した。これらはカリクサレンとの類似、及び骨格部分に硫黄を持つことよりチアカリックス[n]ピリジンと総称できる。今年度はチアカリックス[4]ピリジンの錯形成能について特に検討した。この配位子はポルフィリンのN4配位に相当した配位形式をとると期待できる。Cu(II)は、チアカリックス[4]ピリジン中に取り込まれ、平面4配位を形成する。この配位形式はカリックス[4]ピリジンとしては初めての例である。このテトラゴナル構造は更に架橋部分の硫黄にCu(I)が連結することによって、1次元構造をとることを見いだした。テトラゴナル配位は、硫黄原子の配位能力を増大する方向に配位環境を変形する。この配位環境は多くの金属を連結する新規配位場をあたえるものである。カリックス[3]ピリジンはMn(II), Fe(II), Co(II), Ni(II), Cu(II), Zn(II)すべてに対して、2つ配位し、6配位8面体構造を形成する。比較的大きなヤーンテラー効果の予想されるd^7, d^9であるCo(II), Cu(II)に対し、前者は歪みの少ない8面体構造を呈するのに対して、後者はアキシャル方向の短いテトラゴナル歪みを示す。チアカリックス[3]ピリジンの配位したCu(I)錯体の多くは強い発光を示すが、特に強い発光を示す錯体は連結部分の硫黄部分を通じて、2つのCu(I)が連結した構造を示す。
飲食行動の心理・社会的分析

飲食は、人間の生存にとって基本的な行動である。こうした人間の飲食行動に関する研究は,従来生理学的・栄養学的研究があった。一方では調理法・素材に関する実用的研究があった。しかし,こうした飲食に関する行動科学的アプローチは少なかった。今回,飲食行動をテーマに心理的・社会的分析を行なった。昨年,今年とテーマを子供と大人の飲食行動,及び中国人の飲食行動についてアンケート及び観察調査を行なった。その結果、中国人の飲食行動は昼食を主とするもの,一日2食のものが,多数存在することがわかった。また、中国における飲食習慣が改革・開始後に急激的な変化が生じていることが判明した。また,日本の調査では、親和性に飲食(体食)が重要な役割をはたすことがわかった。飲食行動の心理・社会的分析を行うのが本研究の目的である。そのため、本年度は、まず飲食行動について全般的な資料の収集を行った。そして、その結果をもととして、中国人に対するアンケート調査を実施した。アンケート調査の対象は、北京市を中心とする都市の住民と四川省の住民で北京市に出稼ぎにきている農民であった。また、都市内の工場労働者についても調査の対象とした。その結果、1.家での食事の回数については、日に3回が多いが2回の人もいる。特に農村においては2回が多く、旧来の風習を残しているといえる。0回というのは、質問を実家におけるという意味にとったようであり、寮などの食事を含めなかったからである。2.1日の内で中心となる(豪勢な)食事については、1日のうちで中心となる食事は夕食であるが昼食も多い。食住近接に近い北京の学生はむしろ昼食を主としているようである。日本においてはほとんどが夕食を主としている点を考えれば、この昼食を主とする数字は多いといえよう。3.家での食事のときの座りかたは、ほとんど家族の場合は一緒に座って食事をする。4.家族が1つのテーブルに座って食事をする時の座り方は、自由に座る家と決まっている家の数は相半ばしている。5.家に来客があった場合の食事のやり方については、農村の女性たちは、男性女性が別々に座ることが多い。しかし、都市ではほとんどが客と家族が一緒に座るといえる。
TGF-β研究のがん診断、治療、予防への橋渡し研究

トランスフォーミング増殖因子β(TGF-β)の関連遺伝子として同定したTMEPAI, TSC22D4(THG-1), MafKが、癌の発生と進展に関わることを明らかとし、その作用機序を解析し、分子標的治療や前臨床癌の進展予防のための新たな標的分子を同定した。また、TMEPAI、TSC22D4、MafK、Gpnmbなどに対する種々の抗体を作製し、臨床病理学的解析や診断応用への道を開いた。がんの発生と進展におけるtransforming growthfactor-β(TGF-β)関連分子の機能を明らかにし、これをがんの新たな診断・治療・予防方法の確立に橋渡しすることを目的として以下の研究を行った。TMEPAIは、TGF-βシグナルによって誘導されTGF-βシグナルを抑制するネガティブフィードバック機構を形成する分子であることを明らかにした(Watanabe et al.Mol Cell, 2010)。また、TMEPAIとそのファミリー分子であるC18orflに対するモノクローナル抗体を作製した。ELISAとウエスタンブロッティングにより特異性を確認したが、まだ、パラフィン切片で組織免疫染色に使える抗体は得られていない。THG-1については、食道癌の9割、肺扁平上皮癌の7割以上で発現が亢進しており、扁平上皮癌細胞の増殖能亢進と運動能亢進に関与しているがん遺伝子であることを明らかにした。また、EGFの下流でリン酸化され活性化されることを明らかにした。TMEPAIについては、ノックアウトマウスとApc^<Min/+>マウスを交配して、消化管腫瘍の形成に対するTMEPAIの作用に関する検討を続けている。また、TMEPAIのファミリー分子であるC18orf1の機能解析とノックアウトマウスの作成を行った。C18orf1はTMEPAIと同様の機能を持ち、mRNAレベルでは多くの臓器で恒常的に発現していることが示された。また、TMEPAIのモノクローナル抗体の作成とELISAシステムの立ち上げを行ったが、血清が加わると検出感度が極端に低下するという問題が発生し、現在、さらに検討を続けている。THG-1については、EGF-RAS-MAPK経路の下流でリン酸化される部位を同定し、リン酸化されない変異体では、Stemnessの特徴とされるsphere形成促進能が低下することを示した。また、リン酸化THG-1を認識するモノクローナル抗体を作成した。食道がんのみならず子宮頚がんでも扁平上皮がんであれば、ほとんどの症例(9割以上)でTHG-1の発現亢進が見られた。また、子宮頚がんでも食道がんで発見されたものと同じ点変異をもつ症例があり、この変異体の機能についても解析を進めている。Villinプロモーターを消化管粘膜にTGF-βを恒常的に発現するトランスジェニックマウスの作成を試みたが、TGF-βの発現を向上させると個体が得られなくなることから、消化管粘膜におけるTGF-βの恒常的な発現は致死となると判断された。また、TGF-βの標的遺伝子であることを見いだしたMafKの恒常的な発現によりヒト乳腺上皮細胞であるMNuMG細胞が腫瘍化することが見いだされた。複数の細胞で検討するとともに、MafKを介するTGF-βの作用も腫瘍化に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。TMEPAIについては、肺がん細胞や頭頸部がん細胞でTMEPAIをノックダウンすると腫瘍形成能が低下することを示した。また、TMEPAIの転写制御領域に依存してGFPを発現する肺がん細胞を作製して、TMEPAIの発現程度の違いにより細胞をソーティングすることを可能にした。また、TMEPAIの種々の変異体を誘導的に発現する実験系も作製している。TMEPAIに続きファミリー分子であるCl8orflの機能解析とノックアウトマウスの作製も行った。抗TMEPAI抗体を作製し、ウエスタンブロッティング等でTMEPAIの発現を確認できることを示したが、これまでのところ免疫染色に使用できる抗体は得られていない。THG-1は、皮膚がん、食道がん、子宮頸がん、肺がんなどの扁平上皮癌で特異的に過剰発現しており、腫瘍形成促進に関与していることを示した。また、特定の点変異により恒常的に活性化したTHG-1を発現しているがん組織もあることを確認した。さらに、THG-1はEGF/RAS/MAPKシグナルの下流でERKによってリン酸化され活性化することとリン酸化部位の変異体は、RASによる腫瘍形成誘導に優勢抑制的に作用することも明らかとなった。THG-1が結合するタンパク質の網羅的な解析も行い、現在、腫瘍化に関与する下流分子の同定を行っている。MafKもTGF-βシグナルの標的として発現が亢進することを見いだしたが、MafKを乳腺上皮細胞株であるNMuMGに発現させるとEMTと腫瘍形成能を誘導することを見いだした。この作用は、ファミリー分子であるMafGにもみられたが、MafFには活性が認められなかった。