hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯科矯正用レントゲン写真の自動解析

(平成7年度)歯科矯正におけるセファロ画像(患者の頭部X線規格写真)から,治療の指針となる計測点と呼ばれる特徴点の自動抽出を筆者等の提案しているネオファジィニューロンを用いて行った.具体的には,ネオファジィニューロンを2次元に拡張し,特徴点付近の画像の濃淡と特徴点の座標との関連をネオファジィニューロンに直接学習させた.抽出結果は,代表的計測点に対し平均誤差約2mm程度の精度が得られた.(平成8度)ヒトの頭蓋骨は成長発育過程により様々な形態をしているので,セファロ画像も多種多様である.そのため,セファロ画像を統一的に処理するためには,前もってセファロ画像のクラスタリングが必要である.ファジィC-Meansクラスタリング法などを適用し,セファロ画像のクラスタリングを行った.また,計測点を自動抽出する別の方法としてファジィテーンプレートマッチングによる手法も開発した.具体的には,ニューラルネットワークによる大域的探索と,ファジィ類似性測度によるファジィテーンプレートマッチングを組み合わせることにより,代表的計測点を実用的な誤差範囲内で抽出することができた.(平成9年度)歯科矯正を行う場合,現在の状態だけでなく,将来の顎の成長をも見越した長期的な展望に立つ治療が必要である.そこで,歯科矯正の一助として,現在の計測点の座標から将来の計測点の座標を予測するシステムに付き研究を行い,代表的計測点に対し数ミリの誤差範囲内で予測することができた.また,顎矯正手術により硬組織(骨組織)の計測点を移動させると,それに伴い軟組織(皮膚/筋肉組織)の計測点も移動する.これにより患者の術後の側貌が変化する.そこで,硬組織計測点の移動量から術後の軟組織計測点の移動量をファジィ推論により予測するシステムを考案した.また逆に,患者の希望する側貌を得るための硬組織計測点の移動量を算出するシステムも考案した.(平成7年度)歯科矯正におけるセファロ画像(患者の頭部X線規格写真)から,治療の指針となる計測点と呼ばれる特徴点の自動抽出を筆者等の提案しているネオファジィニューロンを用いて行った.具体的には,ネオファジィニューロンを2次元に拡張し,特徴点付近の画像の濃淡と特徴点の座標との関連をネオファジィニューロンに直接学習させた.抽出結果は,代表的計測点に対し平均誤差約2mm程度の精度が得られた.(平成8度)ヒトの頭蓋骨は成長発育過程により様々な形態をしているので,セファロ画像も多種多様である.そのため,セファロ画像を統一的に処理するためには,前もってセファロ画像のクラスタリングが必要である.ファジィC-Meansクラスタリング法などを適用し,セファロ画像のクラスタリングを行った.また,計測点を自動抽出する別の方法としてファジィテーンプレートマッチングによる手法も開発した.具体的には,ニューラルネットワークによる大域的探索と,ファジィ類似性測度によるファジィテーンプレートマッチングを組み合わせることにより,代表的計測点を実用的な誤差範囲内で抽出することができた.(平成9年度)歯科矯正を行う場合,現在の状態だけでなく,将来の顎の成長をも見越した長期的な展望に立つ治療が必要である.そこで,歯科矯正の一助として,現在の計測点の座標から将来の計測点の座標を予測するシステムに付き研究を行い,代表的計測点に対し数ミリの誤差範囲内で予測することができた.また,顎矯正手術により硬組織(骨組織)の計測点を移動させると,それに伴い軟組織(皮膚/筋肉組織)の計測点も移動する.これにより患者の術後の側貌が変化する.そこで,硬組織計測点の移動量から術後の軟組織計測点の移動量をファジィ推論により予測するシステムを考案した.また逆に,患者の希望する側貌を得るための硬組織計測点の移動量を算出するシステムも考案した.歯科矯正における画像化されたセファログラムにはX線散乱による非ガウスノイズや画像化による量子化ノイズ等が重畳されている.そのため,これらのノイズ除去を試み,クリーンなセファロ画像を歯科医に提示した.ところが,歯科医はノイズを含んだセファロ画像からの特徴点抽出には慣れているものの,ノイズのないセファロ画像からの特徴点抽出にはかなり苦労することがわかった.これでは歯科医の経験を反映したシステムの構築が難しいため,前処理をしないノイズを含んだままのセファロ画像から出発することにした.まず,頭蓋骨輪郭線の欠損した部分に対し,筆者等の提案しているネオファジィニューロンを用いてその復元を行なった.ネオファジィニューロンは頭蓋骨輪郭線の変化を一種のダイナミックシステムとみなし,欠損部分に対してはシステムの状態予測により,その復元を良好に行なった.これにより頭蓋骨輪郭線の近傍に存在する特徴点の抽出が可能になった.また,頭蓋骨内部に存在する特徴点の抽出については,歯科医は近傍の画像の明暗その他等により判断するので,直接画像処理により特徴点を抽出することにした.具体的には,ネオファジィニューロンを2次元に拡張し,特徴点付近の画像の濃淡と特徴点の座標との関連を直接学習させた.抽出結果は,特徴点の種類にもよるが,平均誤差約2mm程度の精度が得られた.本実施例では学習用画像として,ある程度形態の似かよった画像十数枚を使用したが,使用する学習用画像を予めクラスタリングし,そのクラスタ内で議論するようにすればさらに高精度の抽出結果が期待できるものと思われる.これについては,次年度以降の研究課題としたい.本年度の研究実績は以下の通りである.

1セファロ画像のファジィクラスタリングヒトの頭蓋骨は成長発育過程により様々な形態をしているので,セファロ画像(頭部X線規格写真)も多種多様である.そのため,セファロ画像を統一的に処理するためには,前もってセファロ画像のフラスタリングが必要である.ファジィC-Meansクラスタリング法などを適用したが,セファロ画像にはかなりの個人差があり,未だ十分なクラスタリングは実現されていない.これについては,来年度以降の継続課題としたい.テーンプレートマッチングの評価規範テーンプレートマッチングの評価規範として,新たに画像の分散を考慮した類似性測度を提案した.テーンプレートマッチングあらかじめ同一クラスタに属すると思われるセファロ画像に対し,ニューラルネットワークによるピラミッド探索を行い,セファロ画像の全体的な濃淡分布から,対象とする計測点の探索領域をまず決定した(ニューラルネットワークによる大域的探索),これにより,テーンプレートマッチングを行う領域が限定され,演算時間の大幅な短縮が実現した.その後,決定された探索領域内で,ファジィ類似性測度や画像の分散を考慮した類似性測度を用いてテーンプレートマッチングを行い(局所的探索),数種類の計測点を実用的な誤差範囲内で同定した.これにより,エキスパートによるトレース線画を一切中間情報とせず,直接セファロ原画像から計測点の同定が可能になった.本年度の研究実績は以下の通りである.1セファロ画像のファジィクラスタリング前年度までに,同一クラスタ内のセファロ画像に対し,ニューラルネットワークやファジィ理論を用いて,歯科矯正の指針となる数種類の特徴点を実用的な誤差範囲内で同定するのに成功した.しかし,ヒトの頭蓋骨は成長発育過程により様々な形態を取るので,セファロ画像も多種多様である.そこで,多種多様なセファロ画像に統一的に対処するため,前もってセファロ画像のクラスタリングが必要である.これに関し,前年度の研究成果に引き続き,さらに画像データを増やすなどして,歯科医も用いている大まかな3クラスに自動分類するファジィクラスタリングを確立した.2特徴点(計測点)を用いた顎の成長予測3歯科矯正を行う場合,現在の状態だけでなく,将来の顎の成長をも見越した長期的な展望に立つ治療が必要である.そこで,歯科矯正の一助となる,現在の計測点の座標から将来の計測点の座標を予測するシステムに付き研究を行い,数種類の計測点に関しては数ミリの誤差範囲内で予測することができた.今後の研究は,予測可能な計測点の数を増やすことと,その精度を向上させることである.顎矯正手術前後の硬組織と軟組織移動量の相互予測顎矯正手術により硬組織(骨組織)を移動させると,それに伴い軟組織(皮膚/筋肉組織)も移動する.これにより患者の術後の側貌が変化する.そこで,硬組織の移動量から術後の軟組織の移動量をファジィ推論により予測するシステムを考案した.また逆に,患者の希望する側貌を得るための硬組織の移動量も算出するシステムも考案した.
高温超電導バルクを強界磁に用いる船舶推進用小型高効率同期機の研究

高温超電導バルクを界磁磁石とする回転電機手形同期機(直径200mm、厚み96mm)を試作し、試験した。(1)試作同期機はアキシャルエアギャップ形で、2極の高温超電導バルク(直径46mm、厚み17mm)を収納した厚み23mmの冷却容器を、バックヨーク(直径200mm、厚み10mm)に銅線(φ1.8mm)を198巻きした渦巻状電機子コイル(直径70mm、厚み25mm)3個(1(個/相)×3相)を取り付けた電機子2個が各々1mmの空隙を持って挟む構造になっている。(2)回転軸に取り付けたエンコーダで磁極位相を検出し、それとトルクに関係付けられた正弦波電流を、インバータからブラシ、スリップリングを経て電機子巻線に通電する。(3)高温超電導バルクは、6W、20Kの冷凍能力をもつ冷凍機部に取り作られた黄銅ブロック板に取り付けられている。4極まで取り付けることが可能であるが、経費の都合で2極とした。(4)冷却容器の外側に、着脱可能な銅線で作製したパルス着磁用渦巻状着磁コイルを、バルクを挾むように取り付け、それに電源からパルス電流を流してバルクをパルス着磁する。着磁はバルク毎に行う。計測最高著磁磁束密度は冷却容器の外側表面で2.5T程度であった。その外側表面から3mm離れたバルク表面での最高著磁磁束密度は4,5T程度と推定でき、目標を達成できた。(5)高温超電導バルク、電機子コイルのピッチサークルは100mmである。(6)可変速運転や負荷試験を実施し、可変速運転できることを確認した。(7)界磁2極では速度起電力の歪みが大きい。この状態で、1,000rpmで0.5kWの出力を確認した。上記(3)で述べたように界磁を4極にすることが可能な構造にしてあるので、それを3次元有限要素法電磁界解析で解析した。その結果、界磁を4極にすると速度起電力は歪みが小さい正弦波となり、1,000rpmで1.1kWの出力が得られることがわかった。高温超電導バルクを界磁とする高効率小型バルク同期機を実現するために必要な要素技術として、界磁に用いる高温超電導バルクを3040K程度に冷却し、それを、電機子コイルを兼ねる渦巻状着磁コイルにパルス電流を流して、45T程度以上の最大磁束密度になるように着磁する技術がある。今年度の研究概要は以下のとおりである。1.高温超電導バルクを3040K程度に冷却する技術の検討高温超電導バルクを取り付ける板を、6W、20Kの冷凍性能をもつクライオクーラーの冷凍部に取り付けて、高温超電導バルクを3040K程度に冷却する方法を採用することにした。4極同期機を想定している。高温超電導バルクとその取り付け板は真空容器内に収納されている。2.着磁コイルの検討高温超電導バルクを45T程度以上の最高磁束密度になるようにパルス着磁するためには、着磁コイルにパルス電流を流して68T程度の最高大磁束密度を発生させる必要があり、その検討を行った。

大きなパルス電流を着磁コイルに流すので、着磁コイルの取付け容器の機械的強度についても検討した。また、着磁コイルはバルク同期機の電機子コイルを兼ねるので、それにについても検討した。3.パルス着磁電源の検討3040K程度の低温で高温超電導バルクを効率よくパルス着磁するためにはパルス電流波形制御が不可欠であるので、それについて検討した。高温超電導バルクを界磁とする高効率小型バルク同期機を実現するために、界磁に用いる高温超電導バルクを2040K程度に冷却し、それを、電機子コイルを兼ねる渦巻状着磁コイルにパルス電流を流して着磁する技術の検討及び高温超電導バルクを界磁とする同期機の電磁界解析及び設計、製作を行った。1.高温超電導バルクの着磁の検討高温超電導バルクの冷却温度、渦巻状着磁コイルの形状、それに流す電流の大きさとパターンを種々変えて、高温超電導バルクに最も高い密度の磁束を着磁するという観点で、最適条件を探った。バルクの冷却温度を下げたとき、高温超電導バルクに高い密度の磁束を着磁するには、電流をもっと大きくする必要があると判断し、着磁エネルギーを蓄積するコンデンサの容量を増やし、また、コンデンサの電圧を上げる改造を行っているところである。2.高温超電導バルクを界磁とする同期機の電磁界解析及び設計、製作界磁磁石となる高温超電導バルクの冷却容器は既に製作してあるので、それに電機子を付け加え、同期機とする電磁界解析を行った。そして、その解析に基づき電機子コイルホルダー、バックヨーク、軸受け等設計を行った。その上で、同期機を製作している。高温超電導バルクを界磁とする回転電機子形バルク同期機(直径200mm、厚み96mm)を試作し、試験した。(1)試作同期機はアキシャルエアギャップ形で、2極の高温超電導バルク(直径46mm、厚み17mm)を収納した厚み23mmのクライオクーラーを、バックヨーク(直径200mm、厚み10mm)に銅線(φ1.8mm)を108巻きした渦巻状電機子巻線(直径70mm、厚み25mm)3個(1(個/相)×3相)を取り付けた電機子2個が各々1.5mmの空隙を持って挟む構造になっている。(2)回転軸に取り付けたエンコーダで磁極位相を検出し、それとトルクに関係付けられた正弦波電流を、インバータからブラシ、スリップリングを経て電機子巻線に通電する。(3)高温超電導バルクは、6W、20Kの冷凍能力をもつクライオクーラーの冷凍部に取り作られた8角形の板に取り付けられている。4極まで取り付けることが可能であるが、経費の都合で2極とした。(4)クライオクーラーの外側に着脱可能な銅線で作製したパルス着磁用渦巻状着磁巻線をバルクを挟むように取り付け、それに電源からパルス電流を流してバルクをパルス着磁する。着磁はバルク毎に行う。計測最高着磁磁束密度はクライオクーラーの外側表面で2.5T程度であった。その外側表面から3mm離れたバルク表面での最高着磁磁束密度は4,6T程度と推定でき、計画値を達成できた。(5)高温超電導バルク、電機子巻線のピッチサークルは100mmである。(6)可変速運転や負荷試験を実施し、可変速電動機として問題ないことを確認した。(7)界磁2極では速度起電力の歪みが大きい。この状態で、1,000rpmで0.5kWの出力を確認した。上記(3)で述べたように界磁を4極にすることが可能な構造にしてあるので、それを3次元有限要素法電磁界解析で解析した。その結果、界磁を4極にすると速度起電力は歪みが小さい正弦波となり、1,000rpmで1.1kWの出力が得られることがわかった。
構造が規制された側鎖型ブロック共重合体液晶の合成と記憶材料への研究開発

情報記録密度の飛躍的向上が期待できる分子メモリ-を実現するためには、(1)容易な着色、(2)熱的に安定な着色状態、(3)容易な退色という基本的3条件とともに、(4)薄膜の高強度化を図らねばならない。何故ならば、通常発色団の着色状態と退色状態の相互変換において構造転移をともなうので、強度が不足すると巨視的寸法変化が生じ、記録時や読み取り時にエラ-が発生するとともに、記録・消去を繰り返せば最後に膜が脆弱化してしまうからである。これらの問題を解決するためには、基体高分子に膜構造を保持する成分と発色団を導入しうる成分とからなるブロック共重合体を用い、さらに2官能発色団を用いて発色団固定と同時に基体高分子間に架橋を導入する方法が適切であると考えられる。これらの点を踏まえ、種々のモノマ-を検討した結果、N,Nージメチルー4ービニルフェネチルアミンン(PTA)が上記諸条件を満足し得るモノマ-であることが明らかとなった。すなわち、1.PTAは比較的容易に合成できるモノマ-であり、精製もさほど因難ではなく、クミルセシウムを開始剤とし、THP中ー78°Cでリビング・アニオン機構により重合が進行し、分子量分布の極めて狭い重合物を得ることができること、2.PTA、スチレンの順にモノマ-を添加して逐次アニオン重合することにより、分子設計通りの構造のブロック共重合体が得られること、3.ポリ(PTA)のガラス転移温度は42°Cであること、4.2官能発色団p,p'-ビス(クロロメチル)アゾベンゼン(CAB)との4級化反応は容易に起こり、膜状態で分子間架橋できること、5.ブロック共重合体CAB架橋膜は紫外線照射により容易に着色化ができ、着色状態の熱的安定性も高く、90°C程度に昇温して可視光照射することによりほぼ完全に退色化できることを見いだした。このようにブロック共重合体の2官能発色団架橋固定法の有効性が明らかとなった。低分子液晶のように電場や光に対する応答が速く、しかも記憶の凍結が容易であろうと考えられる側鎖型ブロック共重合体液晶、即ち、ポリ(4ービニルーNーイソプロピルーNートリメチルシリルベンジルアミン)(PBA)とポリスチレン(PSt)とのブロック共重合体をアニオン重合で合成し、PBA成分のアミノ基を二級化したアミノ基に低分子液晶分子をグラフトさせた重合物が高性能な記憶材料になり得ることを明らかにしようとした。そこで、4ービニルーNーイソプロビルベンジルアミンとドリメチルシリルクロライドのグリニア-試薬との反応によって、4ービニルーNーイソプロピルーNートリメチルシリルクロライド(BA)を合成し、高真空下ブレクシ-ル法を用いて、nーBuLiを開始剤としてTHF中、-78°Cの条件下でBAをアニオン重合すると、重合が理想的に進行するし、また同様な条件下でスチレン(St)とをブロック共重合すると、分子設計通りに分子量分布の狭い重合物が得られることを明らかにした。

次に、側鎖型ブロック共重合体液晶の合成方法の検討と、液晶膜の作製と評価の試料調製のために、本学に設置されている大型重合装置を用いて、PStとPBAの組成の等しいブロック共重合体を約1kg合成し、まずPBA成分のトリメチルシリル基を脱離して2級アミノ化したブロック共重合体と、フリ-なカルボキシル基を持つオリゴペプチッド、BocーGLy,ZーGLyーProとのモデル反応、および2級アミンの活性水素をnーBuLiで金属化し、エチレンオキシドを添加してスペ-サにすることが可能な否かかの検討を行った。その結果、2級アミノ基に対して3倍当量以上のオリゴペプチッドやエチレンオキシドを加えても、0.5当量しか反応しないという結果を得た。以上の実験結果を第38回高分子討論会(平成元年10月2^日4^日)で発表した〔高分子学会予稿集38,1669(1989)〕。情報を可逆的に、しかも高密度で記録・消去可能な記憶材料を開発する目的で、種々のアミノスチレン・モノマ-のアニオン重合、スチレンとのブロック共重合、ポリ(アミノスチレン)への種々の側鎖のグラフト化を検討した。1級、2級および3級のアミノ基を有するスチレン誘導体は活性プロトンをトリメチルシリル基で保護すれば、クミルカリウムあるいはクミルセシウムを開始剤とし、THF中ー78°Cでアニオン重合されることにより、分子量分布の狭い重合物を得ることができ、保護基も極めて温和な条件、すなわち熱メタノ-ルに溶解後室温放置により、系中に含まれるわずかな水分で加水分解され、その際分子鎖の切断や分子間会合も起こらないことを見いだした。そらに、アミノスチレン、スチレンの順に重合されせば単分散性の高いブロック共重合体がえられる。こともわかった。しかし、オリゴペプチドや液晶性物質のグラフト化を試みたものの、設計通りのグラフト率は得られなかった。これは高セグメント密度による立体障害のためと考えられる。そこで3級アミノスチレンとスチレンのブロック共重合体の2官能性色発色団p,p'ービス(クロロメチル)アゾベンゼン(CAB)による4級化架橋膜のフォトクロミズムを検討した。その結果、N,Nージメチルー4ービニルフェネチルアミン(PTA)は、ガラス転移温度が42°C程度であり、スチレンとのブロック共重合体膜でもCABにより容易に4級化架橋し、得られた架橋膜は紫外線照射により容易に着色化でき、着色状態の熱的安定性も高く、90°C程度に昇温して可視光照射することによりほぼ完全に退色化できることを見いだした。従って、目的とする、記録、保存、読み取りに対応する、容易な着色、熱的安定性、容易な退色という3条件とともに、膜強化も達成できた。
腸管壁在神経細胞の発生過程におけるエンドセリンB受容体の情報伝達系の役割

ジーンターゲッティングにより作製されたエンドセリンB受容体及びエンドセリン3遺伝子欠損マウス、および自然発症の巨大結腸症マウスの解析から腸管壁神経節細胞の発生過程においてエンドセリンB受容体を介するシグナルが必須であることが明かとなっている。またヒトにおいて遺伝性のヒルシュスプルング病患者のエンドセリンB受容体遺伝子座に点突然変異が見出され、またこの変異(W276C)が受容体の機能に障害を与え、病気の原因となっているということが明らかとなった。最近ヒルシュスプルング病患者のエンドセリンB受容体遺伝子座に6種類(G57S,A183G,T244M,R319W,M374I,P383L)の新たな点突然変異が見出された。本研究ではこの点突然変異がヒルシュスプルング病の原因となり得るか否かを明らかにするため、これらの変異受容体のcDNAを各種培養細胞(COS-7,HEK293,Ltk-,CHO-K1)に発現させ、その機能を解析した。その結果これら6種類の変異受容体は野生型と同程度の親和性でリガンドを結合するものの、A183Gにおいては細胞膜上に発現される受容体数の減少、R319W及びM374Iにおいてはその細胞内情報伝達能の障害、P383Lにおいては細胞膜上に発現される受容体数の減少および情報伝達能の障害の両方が認められた。このことより、これら4種類の点突然変異は受容体の機能を障害し、ヒルシュスプルング病の原因になり得ることが示唆された。またG57S及びT244Mの2種類の変異受容体については調べた限り野生型受容体との差異は認められず、多型であると考えられた。
有機物磁性体の磁気および構造相転移

数種類のシアニン色素を用いて、そのTCNQおよびTCNQ類似の分子であるTCNQF_4の錯塩結晶を作成し、その中で良い結晶の得られた5種類の結晶について、結晶構造解析を行うと共に、帯磁率、ESRの測定を行った。その中で注目される2種類の錯塩結晶についてまとめる。この結晶では、シアニン色素とTCNQ分子が交互に重なって1次元的な柱構造を形成しており、TCNQ分子上の不対電子の磁気モーメントに起因する1次元的な磁性が、帯磁率およびESRの実験により明らかになった。また、1.49Kで3次元的磁気秩序状態に相転移していることが、比熱の測定より明らかになった。さらに、この物質は、高橋らの最近の理論で指摘されている1次元ハイゼンベルグ反強磁性体の0K近傍での臨界現象が観測される最初の物質であることを示唆した。この結晶は、かなり大きなシアニン色素分子とTCNQF_4との錯塩結晶であり、1次元的に積み重なったTCNQF_4をシアニン色素が取り囲み、TCNQF_4カラム間の相互作用が極端に弱いと思われる。その結果、理想的に近い1次元ハイゼンベルグ磁性体と思われ、(1)の錯塩結晶よりも交換相互作用がかなり大きいにもかかわらず、1.4Kまで3次元的秩序をおこしていない。ESR吸収幅は、1次元磁性体に特徴的な顕著な温度および角度依存性を示すことも明らかにした。
自閉スペクトラム症を伴う強迫症に対する認知行動療法の治療抵抗性の解明

強迫症患者の認知行動療法に関連した拡散テンソル画像と安静時脳機能結合の解析が難航しているため。強迫症患者および対照健常者のリクルート、認知行動療法、認知機能検査およびMRI検査を引き続き行うとともに、前年度までに得られた各種MRI画像と各種認知機能検査、治療抵抗性の成績との関係を調べる。追加のMRIデータ解析、学会発表、論文執筆と投稿を経て、論文発表を行う。強迫症(Obsessive-Compulsive Disorder: OCD)とは、意志とは無関係に繰り返し頭に浮かび、不快感を生じさせる強迫観念と、強迫観念を振り払うため、繰り返し行われる強迫行為からなる精神疾患である。OCD患者の中には自閉スペクトラム症(Autistic Spectrum Disorders: ASD)を併存する患者が相当割合存在するが、ASD傾向が高まるにつれ、OCDに対する認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy: CBT)の効果が得られにくいことが報告されている。本年度は、OCD患者8名に対して、CBTの前後にMRI検査(安静時fMRI、形態的MRI、拡散テンソル画像)と神経心理検査を実施した。同時に、自閉スペクトラム症を併存することにより生じる治療抵抗性の原因を脳形態的に探索するために、これまでにMRI検査が終了しているOCD患者の形態学的脳画像データを自閉スペクトラム症(Autistic Spectrum Disorders: ASD)の併存の有無により2群に分け、VBMを用いてCBT開始前の脳灰白質体積を比較した。その結果、ASDを併存するOCD群では、ASDを併存しないOCD群と比較して後頭皮質の灰白質体積が有意に減少していたことが示された。さらに、CBT実施後のOCD症状の寛解の有無により、CBT開始前の脳灰白質体積を比較した。ところ、寛解しなかった群は背外側前頭前皮質の灰白質体積が有意に減少していた。これらの結果は、後頭皮質や背外側前頭前皮質の灰白質体積変化が、OCDのCBTに対する治療抵抗性を引き起こす可能性を示唆している。また、背外側前頭前皮質の担う実行機能の低下がある場合には、CBTの治療抵抗性が高まる可能性も示唆された。ASDの診断体制の整備と症例対照比較研究の準備が整い、CBTプログラムの策定とCBTの質の確保、認知機能検査の選定を完了し、OCD患者のCBT、認知機能検査およびMRI検査を開始したため。本年度は、新たにOCD患者8名および対照健常者15名に対して、CBTの前後にMRI検査(安静時fMRI、形態的MRI、拡散テンソル画像)と神経心理検査を実施した。また自閉スペクトラム症を併存することにより生じる治療抵抗性の原因を脳形態的に探索するために、これまでにMRI検査が終了しているOCD患者の形態学的脳画像データを自閉スペクトラム症(Autistic Spectrum Disorders: ASD)の併存の有無により2群に分け、VBMを用いてCBT開始前の脳灰白質体積を比較した。しかしながら、この部位はうつと不安に関係していることも同時に示された。さらに、CBT実施後のOCD症状の寛解の有無により、CBT開始前の脳灰白質体積を比較したところ、寛解しなかった群は背外側前頭前皮質の灰白質体積が有意に減少していた。この部位はうつと不安の影響を受けていなかった。これらの結果は、背外側前頭前皮質の灰白質体積変化が、OCDのCBTに対する治療抵抗性を引き起こす可能性を示唆している。本研究結果は英文誌にて報告した。強迫症患者の認知行動療法、強迫症患者および対照健常者の認知機能検査およびMRI検査が順調に進展していため。引き続き、OCD患者のリクルートとMRI検査と神経心理検査を継続し、認知行動療法プログラムの有効性の評価、認知機能・心理評価尺度、脳機能・形態とCBTの効果との関連性の検討を実施する。強迫症患者および対照健常者のリクルート、認知行動療法、認知機能検査およびMRI検査を引き続き行うとともに、前年度までに得られた各種MRI画像と各種認知機能検査、治療抵抗性の成績との関連性を調べる。追加のMRIデータ解析、学会発表、論文執筆と投稿を経て、論文発表を行う強迫症患者および対照健常者のリクルート、認知行動療法、認知機能検査およびMRI検査を引き続き行うとともに、前年度までに得られた各種MRI画像と各種認知機能検査、治療抵抗性の成績との関係を調べる。MRIデータ解析を既存のシステムで実施できたため次年度使用額が生じた。研究協力謝金と心理検査者謝金の低減が可能であったため、次年度使用額が生じた。

画像解析に用いるワークステーションとソフトウェアの導入、研究成果を学会で発表するための旅費と学会登録費、英文校閲費、論文投稿料として使用する予定である。研究協力謝金と心理検査者謝金の低減が可能であったため、次年度使用額が生じた。画像解析に用いるPCとソフトウェアの導入、研究成果を学会で発表するための旅費と学会登録費、英文校閲費、論文投稿料として使用する予定である。認知機能検査実施者の謝金、画像解析に用いるワークステーションとソフトウェアの導入、研究成果を学会で発表するための旅費と学会登録費、英文校閲費、論文投稿料として使用する予定である。
電気化学反応を利用した新規な反射/発光型デュアルモードディスプレイ材料の開発

本研究は、電気化学反応による光励起エネルギー移動反応を制御することで反射・発光表示を自由に切り替え可能なデュアルモードディスプレイ(DMD)材料の開発を目指す研究である。DMDは直流電圧印加によって可逆な色調変化を示すエレクトロクロミック(EC)材料と紫外光照射によりフォトルミネッセンス(PL)を示すPL材料の組み合わせによって、着色と発光色を自由に設定することが可能である。これまでPL材料として希土類錯体であるユーロピウム錯体、EC材料としてビオロゲン誘導体を単一素子内に混合させ、ビオロゲン誘導体のEC反応により、ユーロピウム錯体の発光が制御可能であることを明らかにしてきた。しかしながら、DMD素子の反射・発光表示応答性は10秒程度であり、繰り返し安定性は1,500回程度確認したものの、実用化に向け、更なる特性向上が必要であった。本研究では、新規機能性材料導入により、これら課題の達成(応答性1秒以内、、耐久性1万回)を目指した。これら素子特性の実現に向け、発光材料とEC材料が近接しており、スムーズなエネルギー移動を実現すること、EC材料が安定的に酸化還元反応を繰り返すことが求められる。前年度は、酸化チタン膜上に化学結合によってEC分子であるビオロゲンとPL分子であるユーロピウム錯体の固定化に成功した。本年度は、昨年度固定化に成功した修飾電極のエレクトロクロミズムによるユーロピウム錯体の発光制御メカニズムの解明および素子特性の検討を行った。その結果、ユーロピウムの発光制御は、酸化チタンとユーロピウム間の光誘起電子移動に伴うことが明らかとなった。また、ユーロピウム錯体存在下においても、ビオロゲンのエレクトロクロミズムおよびユーロピウム錯体の発光が得られることも明らかとなった。本修飾電極は、発消色および発光スイッチングが2秒、さらに元の発光強度に戻るのに3秒程で完了することがわかった。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。DMDは直流電圧印加によって可逆な色調変化を示すエレクトロクロミック(EC)材料と紫外光照射によりフォトルミネッセンス(肌)を示すPL材料の組み合わせによって、着色と発光色を自由に設定することが可能である。これまでPL材料として希土類錯体であるユーロピウム錯体、EC材料としてビオロゲン誘導体を単一素子内に混合させ、ビオロゲン誘導体のEC反応により、ユーロピウム錯体の赤色発光が制御可能であることを明らかにしてきた。しかしながら、DMD素子の反射・発光表示応答性は10秒程度であり、繰り返し安定性は1,500回程度確認したものの、実用化に向け、更なる特性向上が必要である。本研究では、新規機能性材料導入により、これら課題の達成(応答性1秒以内、耐久性1万回以上)を目指した。これら素子特性の実現に向け、発光材料とEC材料が近接しており、スムーズなエネルギー移動を実現すること、EC材料が安定的に酸化還元反応を繰り返すこと、迅速な酸化還元反応のためにこれらの材料が電極上に固定化されていることが求められる。本年度は、DMD素子の構成や材料設計について検討を行った。具体的には、酸化チタン膜上に化学結合によってECおよびPL材料を固定し、EC分子自体の拡散や分子間での電荷移動を防ぐことで、応答性および耐久性の改善を目的とした。上記修飾電極作製に向け、まずリン酸基を有するビオロゲン誘導体およびユーロピウム錯体を合成した。実際にこれら分子を同電極上への固定化を試み、固定化されていることを赤外吸収スペクトル、吸収スペクトル測定から明らかとした。また同電極はEC材料のEC反応により発光制御が可能であることも、合わせて明らかとなった。

本修飾電極は、発消色および発光スイッチングが2秒、さらに元の発光強度に戻るのに3秒程で完了することがわかった。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。これまでの課題である反射・発光応答性および耐久性改善に向け、研究計画に基づき研究を行った。具体的には、素子の着消色を示すEC材料と発光を示すPL材料を単一電極上に化学修飾により固定しEC分子自体の拡散や分子間での電荷移動を防ぐことで反射・発光応答性および耐久性が改善できる。実際に上記電極を作製し、EC材料のEC反応によりPL材料の発光制御が可能であることが明らかとなった。従って、本研究の達成度は、おおむね順調に進展していると評価する。本年度は、同一電極上にEC材料とPL材料を化学修飾により固定し、この修飾電極がEC材料のEC反応により発光制御が可能であることが明らかとなった。この結果を受け、実際にこの修飾電極に対する対極反応電極として、繰り返し着消色耐久性を有することが知られているプルシアンブルー修飾電極を用い、DMD素子を作製し、反射・発光表示応答性および耐久性について検討を行う。
仮想ネットワーク機器を有するデータセンタにおけるサーバ資源利用に基づいた遅延予測

今年度は,NFV (Network Functions Virtualization)ネットワークの各ノード(NFVノード)における,ネットワーク仮想化I/O機構の高速化研究を遂行した.具体的には,vhost-userと呼ばれるプロトコルにおけるコピーレス(ゼロコピー)な実装を実現し,性能評価を行った.これまでにも,NetVMやIVSHMEMのようなゼロコピー実装がいくつか存在していたが,そのいずれも実用面での課題(セキュリティ,移植性,汎用性など)を抱えていた.しかし,本研究では,"Rx queue mapping"および"DMA-to-VNF"というアプローチを考案することによってこれらの実用面での課題を解決することに成功した.また,性能評価の結果から,DPDK (Data-Plane Development Kit)を使用する従来の仮想化実装と比較して,最大で20%程度の性能向上が見られた.このように,提案手法は性能面および実用面において優れた特長を有するため,今後は実ネットワークでの応用が期待される.研究期間全体を通して,ソフトウェアベースのNFVノードにおける性能特性についてかなりの理解を得ることができた.具体的にはNFVノードの核となるDPDKについての詳細や,いくつかの代表的な仮想スイッチについての性能特性の把握,および仮想ネットワークI/O機構の性能改善などの成果が得られており,研究成果は国際的にトップクラスの論文誌やプロシーディングスで発表されている.本年度は,仮想ネットワーク機器による物理サーバ資源の安定利用を実現する資源割当てモデルの考案に向けた取り組みを行った.具体的には,NFV (Network Functions Virtualization)ノードを想定した物理サーバ環境において,現在広く利用されている様々なパケット処理機構(DPDK, Netmap, NAPI),ネットワーク仮想化I/O(vhost-user, vhost-net, SR-IOV),およびパケット転送処理を基盤とする仮想スイッチ(Open vSwitch, Lagopus, Bridge, L2FWD, xDPd, VALE)の組み合わせパターンをそれぞれ評価し,物理サーバの資源利用の状況と性能への影響について調査を行った.その結果,まずメモリやPCI Expressのバス資源については,ネットワーク性能上のボトルネックとはならず,CPU速度およびCPUコアの利用方法がネットワーク性能に大きな影響を与えることが分かった.また,主要なパケット処理機構であるDPDK (Data Plane Development Kit)およびそれを使用するいくつかの仮想スイッチを解析した結果,特にPipeline方式と呼ばれる方法を用いた場合,通信フローあたりのスループットが制限され,さらに遅延ジッタが増大することが分かった.次に,仮想マシンのネットワーク機能を透過的に拡張するローカルサービスチェインという概念を提案した.既存のNFVの概念と新たに提案したローカルサービスチェインの概念を融合することで,物理サーバの資源利用を抑えつつ,安定したネットワーク性能を実現することが可能になった.NFVを想定したサーバ環境下において,徹底した性能評価を実施し,これまで知られていなかった,サーバ資源の利用状況とネットワーク性能との関係性について明らかにすることができたこの結果はSDN/NFV分野の専門国際会議であるEWSDN 2016において公開された.さらに,主要なパケット処理機構であるDPDK (Data Plane Development Kit)およびそれを使用するいくつかの仮想スイッチを解析した結果,DPDKの使用方法によってネットワーク性能が大きく変わることを明らかにした.この結果は電子情報通信学会のICM研究会において公開された.そして,仮想マシンのネットワーク機能を透過的に拡張するローカルサービスチェインという新たな概念を提案し,その有効性を示すことができた.この結果は電子情報通信学会の英文論文誌に掲載されることが決まった.今年度は,NFV (Network Functions Virtualization)ネットワークの各ノード(NFVノード)における性能特性についてかなり理解が進んだ.具体的には,前年度実施した性能評価実験(現在広く利用されているパケット処理機構(DPDK, Netmapなど),ネットワーク仮想化I/O機構(vhost-user, SR-IOVなど),および仮想スイッチ(Open vSwitch, Lagopusなど)のさまざまな組み合わせにおける性能評価)の結果を元に,ソースコードレベルにまで踏み込んだ性能要因の解析を行った.その結果,DPDKによる受信ポーリング処理およびそれに伴うパケット転送処理時間の短縮および安定化がもっとも重要な性能要因であることが判明した.しかし,DPDKやそれを利用する仮想スイッチの実装はすでに相当に最適化されているため,単純な実装の改善では性能向上は望めない.そのため,NFVネットワークのSFC (Service Function Chaining)に特化した通信プロトコルの開発や,VNF (Virtual Network Function)の動的融合など,新たな枠組みが必要になることが明らかになった.前者については,例えばSFC内のNFVノードを経由するごとに徐々にパケットを集約することで,大幅なスループット向上を実現できることが分かった.後者については,コンテナ内で動作するVNFを単一のプロセス内で動作するようなネットワーク機能融合機構を新たに構築することで,VNF間通信コストの大幅な削減が期待できる.NFVを想定したサーバ環境下において,徹底した性能評価を実施し,これまで知られていなかった,サーバ資源の利用状況とネットワーク性能との関係性について明らかにすることができた.この結果はIEEE Transactions on Network and Service Management誌において出版された.

さらに,この結果を元にして,NFVに特化したパケット集約プロトコルであるPA-Flow (Packet Aggregation Flow)の提案(NetCloud 2017)やコンテナ内のVNF (Virtual Network Function)を動的融合するローカルサービスチェーン技術の概要(APNOMS 2017)など,新しい要素技術の提案・開発を行うことができた.今年度は,NFV (Network Functions Virtualization)ネットワークの各ノード(NFVノード)における,ネットワーク仮想化I/O機構の高速化研究を遂行した.具体的には,vhost-userと呼ばれるプロトコルにおけるコピーレス(ゼロコピー)な実装を実現し,性能評価を行った.これまでにも,NetVMやIVSHMEMのようなゼロコピー実装がいくつか存在していたが,そのいずれも実用面での課題(セキュリティ,移植性,汎用性など)を抱えていた.しかし,本研究では,"Rx queue mapping"および"DMA-to-VNF"というアプローチを考案することによってこれらの実用面での課題を解決することに成功した.また,性能評価の結果から,DPDK (Data-Plane Development Kit)を使用する従来の仮想化実装と比較して,最大で20%程度の性能向上が見られた.このように,提案手法は性能面および実用面において優れた特長を有するため,今後は実ネットワークでの応用が期待される.研究期間全体を通して,ソフトウェアベースのNFVノードにおける性能特性についてかなりの理解を得ることができた.具体的にはNFVノードの核となるDPDKについての詳細や,いくつかの代表的な仮想スイッチについての性能特性の把握,および仮想ネットワークI/O機構の性能改善などの成果が得られており,研究成果は国際的にトップクラスの論文誌やプロシーディングスで発表されている.本年度の成果により,物理サーバ資源の利用状況とネットワーク性能の関係性が明らかになったため,今後は,NFV機器を論理的に多段接続したサービスチェイン環境における性能予測手法の確立に向けた取り組みを行う予定である.
中高年者の日常生活における運動量の変動パターンに関する研究

一般の中高年者の日常生活における運動量の変動特性と変動パターンを明らかにするため,ライフコーダを用いて1日の総消費量,運動量,歩数,%運動量(運動量/総消費量×100)の測定を4週間毎日実施した。対象は地方都市及び農山村地区に在住する50歳以上の中高年者男女である。この中から今回は日常生活において自分の力で外出でき,4週間連続してライフコーダを装着した対象者のみの測定値について分析・検討した。これまでの結果を要約すると下記のようになる。1週間の期間を基本として1週目4週目の総消費量,運動量,歩数,%運動量の平均値を求め,各期間ごとに比較すると,各期間の平均値間には明確な差がみられなかった。また,各期間相互の相関係数はいずれも0.80以上を示し,高い相関が認められた。したがって,1週間単位で運動量の変動をみると,中高年者の日常生活における運動量は概ね一定の値を維持しているといえよう。また,曜日別に総消費量,運動量,歩数,%運動量の平均値を求めて曜日間の比較を行うと,日曜日の値土曜日が他の曜日より低くなることが認められた。したがって,1週間内の運動量の変動は日曜日と土曜日を除くと概ね安定した変動を示すといえる。4週間全体の総消費量,運動量,歩数,%運動量における個人内の変動係数(CV)を求め,さらにこれらについて全員の平均値と標準偏差を求めると,総消費量が5%程度と最も小さく,運動量が30%程度と最も大きくなっていた。また,%運動量はどの曜日も10%程度であり,総消費量の10%程度を運動によって消費していることが明らかになった。中高年者の日常生活における運動量の変動特性と活動パターンを明らかにするため、ライフコーダを用いて、一ヶ月間の運動量及び歩数の調査を行った。本年度の調査対象者は、40-80歳の男女130名であったが、30日間連続記録ができた者は95名になった。これまでの結果を要約すると、下記のようになる。1.1週間の期間を基本として、運動量について個人ごとに、1週目と2週目(A期間)、1週目と4週目(B期間)の相関係数を求めてみると、A期間及びB期間とも有意な相関を示す例が少なく、週内における運動量の変動傾向に一致生がみられなかった。2.曜日別に週内の運動量の変動についてみると、日曜日の運動量が低い傾向を示す者が多かったが、高齢者ないし女性(主婦)においては、曜日に関係なく特定の運動(散歩等)を定期的に行っている日の運動量が多いという変動パターンを示す者が認められた。3.4週間の中で、運動量に特定の変動パターンがどの程度みられるか検討したが、今のところ、パターンの種類が多過ぎるため、現在のパターン化する基準を再度検討する必要が生じてきた。そこで、次年度はこのパターン化の基準に重点をおいて検討していく。また、運動量及び歩数などの変動パターンと日常生活の状況(調査資料)等との関係について、例数を増しながら次年度に検討していく。

1.1週間の期間を基本として1週目4週目の総消費量,運動量,歩数,%運動量の平均値を求めて各期間ごとに比較すると,各期間の平均値間には明確な差がみられなかった。また,各期間相互の相関係数はいずれも0.80以上を示し,高い相関が認められた。したがって,1週間単位で運動量の変動をみると,中高年者の日常生活における運動量は概ね一定の値を維持しているといえよう。2.曜日別に総消費量,運動量,歩数,%運動量の平均値を求めて曜日間の比較を行うと,日曜日の値と土曜日が他の曜日より低くなることが認められた。したがって,1週間内の運動量の変動は日曜日と土曜日を除くと概ね安定した変動を示すといえる。3.4週間全体の総消費量,運動量,歩数,%運動量における個人内の変動係数(CV)を求め,さらにこれらについて全員の平均値と標準偏差を求めると,総消費量が5%程度と最も小さく,運動量が30%程度と最も大きくなっていた。4.%運動量はどの曜日も10%程度であり,総消費量の10%程度を運動によって消費していることが明らかになった。
前立腺癌に対する不飽和脂肪酸の効果に関する基礎的・臨床的研究

【目的】前立腺癌の罹患率は欧米で高く,日本を含むアジアで低い.しかしラテント癌の頻度は欧米とアジアで差は無く,日本人が米国に移民すると前立腺癌の罹患率が高くなる.したがって前立腺癌がラテント癌から臨床癌になるには環境因子が重要と考えられ,疫学調査より脂肪摂取が前立腺癌のリスクファクターの1つとして挙げられている.多価不飽和脂肪酸のうち,リノール酸,アラキドン酸を代表とするn-6系多価不飽和脂肪酸は欧米の食事に多く,n-3系多価不飽和脂肪酸であるエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸はアジアで摂取の多い魚に多い.したがって欧米とアジアの食生活の差が前立腺癌の罹患率の差に関係しているのかもしれない.そこで多価不飽和脂肪酸の前立腺癌に対する効果を検討した.【方法】ヒト前立腺癌細胞株PC-3,LNCaPに種々の脂肪酸を添加して培養し,細胞数をCell Counting Kit-8(同人化学)で経時的に測定した.【結果】PC-3,LNCaPに5,50μMのエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸を添加すると細胞数は非添加群と同様に経時的に増加したが,500μMのエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸を添加すると細胞数は減少した.一方n-6系多価不飽和脂肪酸であるリノール酸,アラキドン酸をPC-3,LNCaPに添加しても,エイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸と同様に5,50μMでは非添加群と同様に細胞数が増加したが,500μMでは細胞数が減少した.【考察】PC-3,LNCaPに500μMのエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸を添加すると増殖が抑制されたが,リノール酸,アラキドン酸でも同じ結果であったので,脂肪酸の物性等による非特異的な現象と考えられ,少なくともin vitroでは前立腺癌の増殖に対して脂肪酸分子種に特異的な効果は認めなかった.前立腺癌の罹患率は欧米で高く,日本を含むアジアでは低い.しかし日本人が米国に移民すると前立腺癌の罹患率が高くなる.またラテント癌の頻度は欧米とアジアで差がない.したがって前立腺癌がラテント癌から臨床癌になるには環境因子が重要と考えられる.環境因子としては食事が指摘され,疫学調査より脂肪摂取が前立腺癌のリスクファクターの1つとして挙げられている.多価不飽和脂肪酸にはリノール酸,アラキドン酸を代表とするn-6系と,αリノレン酸,エイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸を代表とするn-3系があり,ヒト体内では互いに移行することはない.n-6系多価不飽和脂肪酸は欧米の食事中に多く,実験的にリノール酸,アラキドン酸が前立腺癌細胞株の増殖を促進する事が報告されている.一方n-3系多価不飽和脂肪酸であるエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸は魚に多く,前立腺癌が少ないアジアでは魚の摂取量が多い.そこでエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸の前立腺癌に対する効果を検討した.方法はホルモン非依存性ヒト前立腺癌細胞株であるPC-3に種々の濃度のエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸を添加して培養し,細胞数を経時的に測定した.細胞数はCell Counting Kit-8(同人化学)で測定した.その結果10^<-9>10^<-4>Mのエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸添加群の細胞数は経時的に増加し非添加群と差がなかったが,10^<-3>Mのエイコサペンタエン酸添加群の細胞数は添加後1日目に添加時の22%,3日目に8%に減少し,10^<-3>Mのドコサヘキサエン酸添加群の細胞数も1日目に44%,3日目に36%に減少した.この結果からエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸の前立腺癌増殖抑制効果が示唆され,現在ホルモン依存性のヒト前立腺癌細胞株であるLNCaPでも検討中である.【目的】前立腺癌の罹患率は欧米で高く,日本を含むアジアで低い.しかしラテント癌の頻度は欧米とアジアで差は無く,日本人が米国に移民すると前立腺癌の罹患率が高くなる.したがって前立腺癌がラテント癌から臨床癌になるには環境因子が重要と考えられ,疫学調査より脂肪摂取が前立腺癌のリスクファクターの1つとして挙げられている.多価不飽和脂肪酸のうち,リノール酸,アラキドン酸を代表とするn-6系多価不飽和脂肪酸は欧米の食事に多く,n-3系多価不飽和脂肪酸であるエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸はアジアで摂取の多い魚に多い.したがって欧米とアジアの食生活の差が前立腺癌の罹患率の差に関係しているのかもしれない.そこで多価不飽和脂肪酸の前立腺癌に対する効果を検討した.【方法】ヒト前立腺癌細胞株PC-3,LNCaPに種々の脂肪酸を添加して培養し,細胞数をCell Counting Kit-8(同人化学)で経時的に測定した.

【結果】PC-3,LNCaPに5,50μMのエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸を添加すると細胞数は非添加群と同様に経時的に増加したが,500μMのエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸を添加すると細胞数は減少した.一方n-6系多価不飽和脂肪酸であるリノール酸,アラキドン酸をPC-3,LNCaPに添加しても,エイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸と同様に5,50μMでは非添加群と同様に細胞数が増加したが,500μMでは細胞数が減少した.【考察】PC-3,LNCaPに500μMのエイコサペンタエン酸,ドコサヘキサエン酸を添加すると増殖が抑制されたが,リノール酸,アラキドン酸でも同じ結果であったので,脂肪酸の物性等による非特異的な現象と考えられ,少なくともin vitroでは前立腺癌の増殖に対して脂肪酸分子種に特異的な効果は認めなかった.
現代インド社会におけるいのちの医療化と生命倫理の多元性に関する人類学的研究

今年度の研究活動は(1)インドにおける現地調査、(2)英国における文献資料収集、(3)成果発表の3点を重点的に行った。まず、インドにおける現地調査は、2009年8月10月にかけての3ヶ月、インド西部マハーラーシュトラ州プネー市において実施された。これまで報告者が集中的に調査を行ってきたプネー市近郊村落在住の不妊家族への追跡調査と、保健所における家族計画実施に関する網羅的調査に加え、プネー大学中央図書館所蔵の20世紀初頭の産児制限に関するマラーティー語雑誌「サマージ・スワスタヤ」全巻を通読し、必要個所を適時複写するという文献収集も行った。当雑誌は、1927年に刊行された当時の政策や思想を伝える貴重な雑誌であり、全巻をそろえる図書館は希少なため、当資料ヘアクセスできたことが今回のインド調査の最大の収穫であった。こうしたインド調査を踏まえ、2009年12月3月にかけての約2ヶ月半、英国UCL・ウェルカム医学史研究所に客員研究員として滞在し、20世紀前半のイギリス産児制限運動や新マルサス主義運動とインドの植民地エリートである社会改革運動者とのつながりに関する文献調査を行った。ここで得られた資料によって、これまで報告者が文化人類学的手法を用いて明らかにしてきた、現代インドの家族計画や産児制限、生命の誕生に関するテクノロジーについての議論を支える基盤となっている、歴史的経緯というものを把握することが可能となった。前年度までの研究活動及び、今年度の(1)、(2)の調査で得られた知見を踏まえながら、研究成果として4点の研究論文の発表と国際会議での研究発表を行い、今年度の当初の目的を達成しえたといえる。研究プロジェクトの初年度にあたる20年度は、生殖医療に関する基礎的な文献の収集・分析および、インドにおける現地調査の実施を行った。1]現地調査で得られた成果:マハーラーシュトラ州プネー県およびグジャラート州アナンド県で行われた調査では、医療機関での調査、不妊症患者への聞き取り調査に加えて、代理母やその家族など代理懐胎に関わる様々な人々への調査を実施することができた。また、マハーラーシュトラ州ムンバイの図書資料館にて、植民地期の女性を対象とした近代医療、および20世紀初頭のインドにおける新マルサス主義、優生学に関する文献収集調査を敢行した。特にR.D.Karveがマラーティー語で刊行した月刊誌を集中的に収集、分析し、植民地期においてセクシュアリティや生殖がいかに議論されていたのかについての知見を得た。2]論文発表に関する成果:このような調査で得られたデータおよび、文献資料を分析した研究論文は、『アジア遊学』第119号、および『Kyoto Working Paper』no.29に掲載された。また、公開シンポジウム「人類学的リスク研究の探究」(於:京都大学)を企画・運営および研究発表を行い、その成果は『平成20年度リスク研究会活動報告書』としてまとめられている。学会発表としては、スウェーデン・ストックホルム大学ジェンダー研究所主催の国際会議Feminist Research Method(2月)、第41回日本文化人類学会研究大会(於:京都大学、6月)、第21回日本南アジア学会研究大会(於:東洋大学、10月)にてそれぞれ研究発表を行い、研究成果の還元に努めた。以上のように、初年度は現地調査と文献研究を組み合わせながら、国際会議にて研究発表をするという研究計画の初期目標を達成することができた。