hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人間の情報処理特性に基づく船舶航行安全指標の提案

航行中の船舶の航海船橋において,見張りにおける眼球運動の測定実験を行った.その結果,熟練航海士と非熟練者の視探索パターンの相違,および航行水域の交通環境における視探索パターンの相違が明らかになった.3.操船者の行動分析航海船橋において操船者の行動のビデオ観測を行い,行動分析手法を用いて解析を行った.その結果,航行水域の交通環境による操船者の行動特性が示された.4.航行水域の印象評価航行中の水域から操船者が受ける印象について,官能評価実験を行い,交通環境の相違とそこから受ける印象の相違について検討を行った.5.見張りにおける視覚情報受容量に関する実験的検討他船や航路標識など海上交通環境における視対象には,誘目性の高いものと低いものがある.そこで,属性が他と異なる対象をパターンに入れたときの視覚情報受容量(インフォメーション・キャパシティー)について,実験室での実験を通して明らかにした.以上,本年度は船舶航行安全について検討する上での基礎的な資料を,実験により収集することを中心に研究を行った.船舶航行の安全を確保するうえで海上における見張りが重要であるとの認識にたち、操船時の見張り者の機能を多角的に検討している。H14年度は見張り者が処理できる情報の量を明らかにするため、一度に把握できる情報量、すなわちインフォメーションキャパシティ(以下IC〕と情報環境の関係を明らかにすることを課題とした。ICは一目で把握することができる対象の数であるSpan of Attention(or Perception)と概念との照合が可能な数であるSpan of Immediate memoryが指標になるが、本研究では前者を対象にした。これに関する先行研究は、刺激が全て同じパターンで構成されており、実際の複雑な視環境における問題解決には使えない。そこで、実験では均一の刺激群に異質なパターンを加えることによってICが低下する様子をさまざまな状況を設定して明らかにした。すなわち、パターンの大きさ、色を変えた場合、1つのパターンに動き成分を加えた場合などを対象にしてICを求める実験を行った。その結果、均質なパターンの中に1つでも異質なパターンが加わると、均質なパターンで構成されたし劇を対象にして得られるICより確実に低下することがあきらかになった。これは注意の配分が異質なパターンに集中することに基づくものであり、海上における見張りに投影して考えると示唆されることが極めて多い。海上では航行を妨げる対象は必ずしも均質ではない。むしろ多種多様である。見張り者の視野内に動く対象があればICは低下する。目立つ色彩があってもICは低下する。大きな視対象があれば通常把握できる対象の数が少なくなる。いずれも安全な航行を妨げる対象(障害物)の把握に関する見張り者の機能低下を意味する。実験室におけるICに関する実験に加えて、実際に航行中の船橋において、海上にある視対象をどの程度把握できるかをマグニチュードエスティメーション法で測定することを試みている。熟練した見張り者と初心者の違いを明らかにすることが目的である。本年度の研究実績の概要は,以下の3点である.1.見張りにおける視探索パターンに関する実験的検討航行中の船舶の航海船橋において,見張りにおける眼球運動の測定実験を行った.
後期高齢期・超高齢期に達することに関連する生活習慣要因のコホート研究による検討

本研究では、開始時に65歳以上の者約3万人(全体11万人)と高齢者を多く含むコホート研究により、高齢者に焦点をあて死亡と関連する生活習慣を検討した。中年期と同様、健康的(喫煙しない、飲みすぎないなど)な生活習慣は死亡リスクを低下させ、もっともよい群と悪い群では60歳時の平均余命に男で9.6年、女で8.2年の差を認めた。一方中年期と異なり、高齢期では肥満より痩せが死亡リスクを上昇させること、社会的役割がないことの死亡への影響が小さいことが明らかとなった。1988-90年に構築された大規模なコホート研究JACC Studyの資料を用いて、75歳、80歳に達することに関連する生活習慣要因の検討を行うことを目的とする。JACC Studyは約11万人を対象とするが、開始時点で60歳以上の者約4.9万人を含む。これらのものを死亡、転出まで追跡し、コホート研究の手法で、死亡に関連する要因を検討する。(1)解析のためのコホートデータを整備・蓄積するため、全国の研究協力者と共同し、対象者の追跡を実施する。(2)高齢者が健やかに老いることに関連する要因を検討するため、疾病単位ではなく、総死亡に重点を置いて、要因(主に生活習慣)の検討を行う。解析には、統計ソフトSASを使用し、個人情報保護のため、氏名、住所、生年月日のうち日を削除したデータを用いる。本研究は、現在日本で進行中の代表的な大規模コホート研究の1つであり、開始時40-79歳と高齢者を多く含むJACC Study (the Japan Collaborative Cohort Study)を用いて、後期高齢期・超高齢期に達することに関連する生活習慣を検討することを目的としている。今年度はまず、生活習慣を複合したライフスタイルスコア(喫煙しない、多量飲酒しない、1日1時間以上の散歩をする、7時間の睡眠をとる、緑黄色野菜をほぼ毎日摂取する、適切な体重である)を作成し、死亡との関連を検討した。その結果、中年者のみならず高齢者でもこれらの生活習慣が望ましいものほど死亡リスクが低いことを明らかにした。さらに、60-79歳のものにおいても6つの生活習慣を1つでも改善することで男性の26.7%、女性の20.2%の死亡が予防できる可能性が示唆された。このことは、健康診断後の生活指導の場で役立つ情報であると考えられる。また、本年度より肥満・メタボリックシンドロームを中心に据えた特定健診・特定指導が行われているが、高齢者は対象から外れている。そこで、高齢者における肥満と総死亡との関連を検討したところ、中年者と異なり、高齢者では痩せが死亡と強く関連し、肥満は強いリスクとはならないことが示された。この結果は、今後の施策を検討するうえで基礎的な資料となることが期待される。来年度以降も引き続き高齢者に焦点をあて、生活習慣と長寿あるいは死亡との関連を検討する。なお、今年度2006年までの死亡情報が確定されたため、来年度前半にはデータを整備し追跡期間を延長したデータを解析に用いることが可能となる。その際、関係諸施設と事務局との情報のやり取りには個人識別情報は外してIDを用いて行う。本研究は、現在日本で進行中の代表的な大規模コホート研究の1つであり、開始時40-79歳と高齢者を多く含むJACC Study(the Japan Collaborative Cohort Study)を用いて、後期高齢期・超高齢期に達することに関連する生活習慣を検討することを目的としている。今年度は、ベースライン時65歳以上の者について、BMIと死亡リスクとの関連を検討した。その結果、高齢者では若中年者と異なり・女性のBMI30を超す肥満以外は肥満はリスクとならないこと・BMI20.0から29.9の広い範囲で死亡リスクが低いこと・痩せでは死亡リスクが高く、BMI20.0-22.9のものに比べ、BMI16.0未満は総死亡リスクは男1.78(1.45-2.20)、女2.55(2.13-3.05)と上昇し、BMI18.5-19.9であってもわずかではあるが有意にリスクが上昇したこと・痩せでは特に肺炎、老衰のリスクが高いことを明らかにした。メタボリックシンドロームを中心とした肥満対策が求められる中、高齢者におけるこの結果は、今後の施策を検討するうえで基礎的な資料となることが期待される。なお、JACC Studyでは死亡・転出情報を今後も継続把握する予定である。死亡小票の閲覧に当たっては厚生労働省の許可を得、関係諸施設と事務局との情報のやり取りには個人識別情報は外してIDを用いて行う。

本研究は、現在日本で進行中の代表的な大規模コホート研究の1つであり、開始時40-79歳と高齢者を多く含むJACC Study(the Japan Collaborative Cohort Study)を用いて、後期高齢期・超高齢期に達することに関連する生活習慣を検討することを目的としている。今年度は、生活習慣の組み合わせと平均余命について検討した。生活習慣として喫煙、飲酒、運動、睡眠、緑黄色野菜の摂取、肥満の6つを取り上げ、それぞれ健康的な習慣を1点、不健康な習慣を0点として対象者毎に合計値を算出した。60歳時の平均余命は全体では男23.8年、女30.4年であったが、ライフスタイルスコアが高いほど長くなり、最もスコアの低い群(0-2点)と高い群(6点満点)の差は男で9.6年、女で8.2年であった。さらに、喫煙するか否かで層別し、喫煙以外の5つの習慣の合計値別に平均余命を算出したところ、男性喫煙者でスコア5点満点(喫煙以外はすべてよい生活習慣)のものの平均余命は60歳時点で23.2年と、男性非喫煙者でスコア0-1点(喫煙はしないがその他の生活習慣は悪い)のものの平均余命24.5年より短く、女性でも同様の傾向であった。今回は、60歳時点でも健康的な生活習慣を保つことがその後によい影響を与えることを、直観的にわかりやすい平均余命の形で示すことができた。また、喫煙習慣を層別化して検討したところ喫煙の影響の大きさが明らかとなったことから、喫煙者ではまず禁煙することが推奨される。来年度以降も引き続き高齢者に焦点をあて、生活習慣と長寿あるいは死亡との関連を検討する。なお、JACC Studyでは死亡・転出情報を今後も継続把握する予定である。死亡小票の閲覧に当たっては厚生労働省の許可を得、関係諸施設と事務局との情報のやり取りには個人識別情報は外してIDを用いて行う。本研究は、現在日本で進行中の代表的な大規模コホート研究の1つであり、開始時40-79歳の者約11万人中65歳以上の者約3万人、と高齢者を多く含むJACC Study(the Japan Collaborative Cohort Study)を用いて、後期高齢期・超高齢期に達することに関連する生活習慣を検討することを目的としている。今年度は、コーヒー摂取と総死亡、ならびに社会における役割と総死亡との関連を検討した。1.コーヒーは世界中で広く飲用されているが、その中には健康に害を与えるものがある一方、含まれている抗酸化物質によってがんや炎症を抑制する効果もあると考えられている。今回の検討では、男では総死亡のリスクはコーヒー摂取量が増えるほど下がり、女では4杯以上摂取群では1-3杯の群に比べややリスクが上昇するU-shapeを示したことから、少なくとも身体に悪い影響を与えているものではないと考えられた。また、開始時の年齢による効果の差はほとんど見られなかった。2.社会の中で様々な役割を担うことはストレスである一方、やりがいや社会とのつながりと関係する。日本では、婚姻率、出生率とも低下し、逆に働く女性は増加している。そこで、配偶者、親、職業人としての役割に着目し、総死亡との関連を検討したところ、役割がないものはあるものに比べ死亡リスクの増加を示した。さらに、研究開始時の年齢で全体を2分したところ、男女とも年齢の若いグループ(40-64歳)のリスクが年齢の高いグループ(65-79歳)よりも高い結果であった。役割を通じた社会とのつながり、生きがいなどが関連して、役割があることが健康に良い影響を与えていると考えられた。JACC
脱分化型脂肪肉腫に対するエピゲノム解析

高分化型脂肪肉腫6検体、脱分化型10検体、正常脂肪組織6検体を用いて、Infinium HumanMethylationEPICBeadChipによる網羅的なDNAメチル化解析を行った。全CpGプローブを用いた主成分分析(PCA)から、3群はそれぞれグループを成し、正常脂肪組織は近接して分布し類似性が高いのに対し、脱分化型脂肪肉腫は広範に分布し腫瘍間不均質性が高い事が分かった。PC1・PC2への寄与率が高く、脱分化型脂肪肉腫で高メチル化の193プローブは脂肪分化に重要なPPARγの結合領域を多く含んでいた(6.2%:全ゲノム中1.1%)。高メチル化の193プローブのうち、前駆脂肪細胞または成熟脂肪細胞でプロモータにH3K27acを有する5遺伝子に関してRT-qPCRを行った。その結果、脂肪分化や合成に関連する遺伝子(STAT5A, METTL7A)が、脱分化型脂肪肉腫で低発現であり、脱メチル化剤投与により発現回復した。3群比較傾向検定によっても、脱分化型脂肪肉腫で有意な高メチル化領域としてSTAT5Aが同定され、また、脂肪細胞におけるスーパーエンハンサー領域が、全ゲノムと比較して濃縮された(16.2%:全ゲノム中7.6%)。これらの事から、脱分化型脂肪肉腫の発生にはDNAメチル化による脂肪分化関連遺伝子の発現抑制と、脂肪分化に重要な領域のエピゲノム異常が関与している事が示された。研究は計画通りに順調に進んでおり、さらに研究結果から、大変興味深い事に、脱分化型脂肪肉腫のがん化にはDNAメチル化異常が大きく寄与している可能性が強く示唆された。今後はメチル化異常を来した遺伝子群の機能解析を進め、更にメチル化解除による抗腫瘍効果について検討して、DNAメチル化剤の本腫瘍に対する治療効果について検討し、臨床応用を目指す。前年度メチル化アレイを施行した腫瘍検体数が当初の計画より少なかった。これは一度に大量の検体を解析せず、まずは検体数を抑えて、メチル化の傾向を見る計画へ変更したためである。前年度の解析から有意義な結果を得たため、本年度以降では、追加検体のメチル化解析及び、細胞株やXenograftを用いた、メチル化遺伝子解析及び脱メチル化剤の抗腫瘍効果の確認を進める予定である。
熱中性子によって誘起されるアクチノイド核種のマルチモード核分裂

熱中性子によって核分裂を起こすウラン、プルトニウム同位体核種の非対象核分裂についての研究はこれまでに数多く行われているが、その核分裂の機構についてはいぜんとして未解決の問題を数多く残している。最近になってこれらのアクチノイドの中心的な核種から遠く離れたプレアクチノイド核種や重アクチノイド核種の対称核分裂において、2モード核分裂の存在が実験的に明らかにされてきて、それに応じた理論的な計算によっても核分裂機構についての詳しい知識が得られるようになってきた。我々は核分裂機構について詳しい研究を京都大学原子炉実験所の熱中性子を用いて行なってきた。これまでに^<233>U,^<235>U,^<239>Puについて2台のシリコン表面障壁型検出器を用い、運動エネルギーの測定を行い、運動エネルギー分布及び質量分布を求め核分裂機構について考察を行った。その結果、これまで言われてきた非対称成分の高エネルギー成分と低エネルギー成分への分裂は認められず、マルチモードによる解析はうまくいかないことが解った。我々はさらにこのことを確めるために薄膜シンチレーターをスタート検出器、シリコン表面障壁型検出器をストップ検出器とする飛行時間測定装置を開発した。この装置により、まず^<252>cfの自発核分裂片の測定を行ない、この装置の性能を調べた。この実験で即発中性子数を求めたところ、これまでによく知られているwhlの値と良い一致を示した。次に京都大学原子炉実験所のスーパーミラー導管にこの装置を設置し、原子炉からの熱中性子による^<235>Uの核分裂片の運動エネルギー分布、質量分布及び即発中性子数を求めた。その結果先の研究同様にマルチモードの存在は認められなかった。軽アクチノイド領域での低い励起エネルギーの核分裂においては、質量分割が対称な核分裂と非対称な核分裂の2つの独立なモードが存在するというtwo-mode fission機構がこれまでに様々な反応系について実験的に検証されている。また最近ではBrosaらによりmulti fission mode random neck ruptureモデルが提唱され、非対称核分裂モードがさらにstandard-Iとstandard-IIの2つのpathに分かれいるとされている。そこで我々はこの事を検証することを目的としてdouble energy法とtime-of-flight(TOF)法の組み合せにより核分裂片の精密な質量分布や運動エネルギー分布の測定を行った。今年度は^<235>Uをターゲットにして、京都大学原子炉実験所のB-4中性子導管からの熱中性子を用い実験を行った。2台のSSBを真空チェンバー内で中性子ビームと90゚と270゚方向にそれぞれターゲットより約5cmと60cmの距離に配置し、1対の核分裂片の運動エネルギーおよび飛行時間(TOF)を測定した。得られたデータを解析した結果、double energy法で我々が得たeven-odd効果が見られた。また質量分解能も約1.5amuとdouble energy法と比べ良い値であった。一方さらに分解能の良いTOF装置を作製する為にTOFのstart pulseを薄膜シンチレーターを用い、取り出す研究も行った。この実験は^<252>Cfを用いてテストした結果、数百ピコ秒の大変良い時間分解能を得た。今後この装置で^<233>U、^<235>U及び^<239>Puをターゲットとした中性子誘起核分裂の質量分布や運動エネルギーの測定を行う。熱中性子によって核分裂を起こすウラン.プルトニウム同位体核種の非対称核分裂についての実験的研究が数多くされているのは周知のことであるが、その核分裂の機構についてはいぜん未解決の問題を数多く残している。

最近これらのアクチノイドの中心的核種から遠く離れたプレアクチノイド核種や重アクチノイド核種の対称核分裂において、2モード核分裂の存在が実験的に明らかにされてきて、それに応じた理論的な計算によっても核分裂機構についての詳しい知識が得られるようになってきた。我々は、核分裂機構の詳細な研究を行う為に薄膜シンチレーターをスタート検出器とし、シリコン表面障壁型半導体検出器をストップ検出器とした飛行時間測定装置を開発した。この装置を用い、まず^<252>Cfの自発核分裂片についての測定を行い、この装置の性能を調べた。得られた即発中性子数はこれまでによく知られているWahlの値と良い一致を示した。次に京都大学原子炉実験所のスーパーミラー導管にこの装置を設置し、原子炉からの熱中性子による^<235>Uの核分裂片の運動エネルギーや即発中性子数を求めた。
皮膚における紫外線誘発突然変異

紫外線の皮膚への障害誘発を定量的に把握すると伴にそのメカニズムを解明するために、マウス皮膚組織における各種紫外線及び太陽光の突然変異誘発効果を調べ興味ある結果を得た。用いたマウスはlacZ遺伝子を含むラムダゲノムを導入されたMutaマウスを用い、皮膚は上皮、真皮及び皮下組織に分けて解析を行った。各種紫外線による突然変異誘発は照射後の時間とともに増加し1週間でプラトーに達した。UVBについては照射後3カ月まで追跡したが、突然変異頻度は低下しなかった。さらに線量を変えて誘発突然変異の線量依存性を調べると、紅斑線量以下ではほぼ直線的な上昇がみられることが分かった。そこで、単位線量(1kJ/m^2)あたりの突然変異誘発効率を計算してみるとUVAに対しUVBは約180倍、UVCは約20倍高率に突然変異を起こすことが明らかとなった。UVBの効率が高いのはDNA損傷を引き起こし易いから、またUVCが比較的低いのは皮膚の表面で吸収され、下部の細胞層までは達しないからと推測される。UVCの効果についてはマウス胎児から培養に移した細胞で調べると非常に効率よく突然変異が誘発され、上皮の値と比べると約2000倍であった。これは皮膚が有害な紫外線に対し、2000倍も防護能力を備えていることを示唆している。さらに太陽光による突然変異誘発を調べたが、その結果、仙台の秋の太陽に10分曝されると上皮で約8倍の上昇がみられること、さらに真皮層でも約4倍、皮下組織で約2倍の上昇がみられることが分かった。これは太陽光が皮膚での突然変異誘発に非常に効果的であることを示している。他方、動物室で2年間飼育し、老化したマウスの皮膚での突然変異頻度を調べると若いものとほとんど同じであり、皮膚は突然変異を起こしにくい組織であることも分かった。これらの発見は一見矛盾しているようにみえる。今後突然変異の質の解析を進め、矛盾の原因について追及する必要がある。
プロトン伝導性固体電解質の輸送熱

プロトンと正孔の混合伝動体であるSrCe_<0.95>Yb_<0.05>O_3固体電解質の熱起電力を測定し,プロトンおよび正孔の輸送熱を求めた。実験装置はカンタル線抵抗炉の中に小型の抵抗炉を挿入し、この中に試料を入れ、小型抵抗炉の温度を高温側として所定の温度にし、低温側を変化させて0100Kの温度差を付けた。試料の長さは約30mmの棒状である。その両端に0.5mm径の白金線を巻き電極とした。それぞれの電極にはR型熱電対を溶接し、温度を測定すると同時に白金線をリ-ド線として熱起電力を測定した。炉の温度は7731273Kである。炉内雰囲気は水蒸気圧を13089344Pa間の所定の分圧に調整した酸素あるいは空気である。熱起電力は定常状態で測定した。ゼ-ベック係数は負の値を示し、水蒸気分圧1308Paの酸素ガス中では1273Kで-0.7532mV/K,773Kで-0.2604mV/Kであり、白金の絶対熱電能よりかなり大きく,酸素イオン導伝体であるZrO_2-9MgOやZrO_2-8Y_2O_3固体電解質の1773Kでの値、それぞれ-0.25mV/K、-0.153V/Kと比較しても大きい。輸送熱Q^*_iとゼ-ベック係数のαの関係α=F^<-1>[-t_H(dμ_<H2O>/dT)/2+(1-t_h)(dμ_<O2>/dT)/4-(t_hQ^*_H+t_hQ^*_h)T^<-1>]と,定常状態での式(dμ_<O2>/dT)/4-dμ_<H2O>/dT)/2=(Q^*_H-Q^*_h)T^<-1>から,プロトンとホールの輸送熱は1273Kでそれぞれ63kJ/molと179kJ/mol、773Kで10kJ/molと87kJ/molで温度の1次関数で表される。また、水蒸気分圧、酸素分圧依存症は小さい。ここでμは化学ポテンシャル,はファラデー定数である。
糖尿病網膜症における腫瘍壊死因子(TNF-alpha)の病態的意義の解明

TNF-alpha産生阻害薬は糖尿病ラット網膜の白血球集積を抑制した。TNF-alpha産生阻害薬は糖尿病網膜症における白血球-血管内皮間の粘着能亢進を改善することが示唆された。TNF-alpha産生阻害薬を用いて,糖尿病ラット網膜における白血球-血管内皮相互作用に対するその抑制効果を検討した。方法:実験動物はLong-Evansラット(200-250g)を用い,糖尿病ラットはストレプトゾトシン(STZ)45mg/kgを経静脈的に投与して作成した。被験薬物は1%メチルセルロース(MC)に溶解し,STZ投与日より3mg/kg/dayの用量で3週間経口投与したものを薬物投与群とした。STZ投与後1%MCのみを投与したものを糖尿病群,未処置のものをコントロール群とした。網膜内の白血球集積はアクリジンオレンジデジタルフルオログラフィーを用いて検討した。結果:糖尿病群ではコントロール群に比較して,網膜内白血球集積が有意に増加した。TNF-alpha産生阻害薬投与群では糖尿病群に比較して白血球集積が有意に減少した。結論:TNF-alpha産生阻害薬は糖尿病ラット網膜の白血球集積を抑制した。目的:糖尿病網膜症の原因としてポリオール代謝異常があり、アルドース還元酵素阻害薬は糖尿病網膜症の治療薬として期待されている。今回我々は近年開発されたアルドース還元酵素阻害薬Fidarestatを用いて、糖尿病ラットにおける白血球-血管内皮相互作用に対する抑制効果を検討した。方法:実験動物はLong-Evansラットを用い、糖尿病ラットはストレプトゾトシン(STZ)75mg/kgを腹腔内に投与して作成した。Fidarestatは固形飼料中に含有させ自由摂取とした。STZ投与日より4mg/kg/day、16mg/kg/dayで摂取させたものをそれぞれ4mg群、16mg群とし、固形飼料(薬剤非含有)のみを摂取させたものを糖尿病群、未処置のものをコントロール群とした。網膜中のソルビトール・フルクトース濃度はLC/MS/MSを用いて測定した。網膜内白血球集積はアクリジンオレンジデジタルフルオログラフィーを用いて検討した。結果:糖尿病群ではソルビトール・フルクトース濃度は有意に上昇していたが、4mg群、16mg群いずれも糖尿病群と比較して有意に減少した。網膜内白血球集積数は4mg群で6.1±3.5/mm^2、16mg群で5.2±3.2/mm^2といずれも糖尿病群(9.8±3.9/mm2)に比較して有意に抑制された(p<0.0001)。結論: Fidarestatは糖尿病ラット網膜の白血球集積を抑制した。Fidarestatは糖尿病網膜症における白血球-血管内皮の粘着能亢進を改善することが示唆された。
ヒト末梢血に検出されるCD8陽性単球に関する研究

全血溶血法を用いたヒト末梢血のフローサイトメトリーにおいて,CD14陽性の単球上にCD8分子が検出される現象を見出した.必要な血清因子の存在下において,Tリンパ球上のCD8分子に抗CD8抗体が結合することにより,抗体のFc部分と単球上のFcγRII(CD32)が結合してTリンパ球と単球を架橋し,細胞膜の流動性や細胞骨格の変動を伴って,CD8やCD3,TCRといったTリンパ球上の機能分子が単球へと移動すると考えられた.全血溶血法を用いたヒト末梢血のフローサイトメトリーにおいて,CD14陽性の単球上にCD8分子が検出される現象を見出した.必要な血清因子の存在下において,Tリンパ球上のCD8分子に抗CD8抗体が結合することにより,抗体のFc部分と単球上のFcγRII(CD32)が結合してTリンパ球と単球を架橋し,細胞膜の流動性や細胞骨格の変動を伴って,CD8やCD3,TCRといったTリンパ球上の機能分子が単球へと移動すると考えられた.本研究は、全血溶血法によるサンプル調整でフローサイトメトリーを行った際に、CD8陽性単球が検出される現象について、そのメカニズムの解析を目的としている。本年度の検討により, CD8陽性単球の検出について以下のことが明らかとなった.1)CD8陽性単球の検出には血清が必要である.2)血清中に含まれる可溶性CD8は, CD8陽性単球の検出との関連性)は乏しい.3)CD8陽性単球のCD8はT細胞由来であり, T細胞から単球へのCD8の移動には両者の接触が必要である.4)抗CD8抗体のFc部分と単球上のFcγRII(CD32)の結合が関与している可能性がある.5)細胞膜や細胞骨格の流動性が必要である.5)CD8とともにCD3やTCRもT細胞から単球上へ移動する.これらの結果を総合し、必要な血清因子の存在下において, Tリンパ球上のCD8分子に抗CD8抗体が結合することにより,抗体のFc部分と単球上のFcγRII(CD32)が結合してTリンパ球と単球を架橋し,細胞膜の流動性や細胞骨格の変動を伴って, CD8やCD3, TCRといったTリンパ球上の機能分子が単球へと移動する可能性が考えられた.今回我々が見出した,本来単球自身が発現していないCD8分子が単球上に検出される現象は文献的に報告がなく,全血溶血法によるフローサイトメトリーの盲点として重要な知見と考えられる.また、抗CD8抗体によって誘導される新たな細胞間メカニズムとして、免疫学的な見地からも興味が持たれる。来年度は、引き続いて、Tリンパ球上の機能分子が単球へと移動する現象に関与するレセプターを証明することや、CD8分子の細胞間の移動を画像的に捉え、証明することが急務であると考えている。本研究は、全血溶血法によるサンプル調整でフローサイトメトリーを行った際に、CD8陽性単球が検出される現象について、そのメカニズムの解析と病態との関連の解析を目的としている。前年度の検討により,CD8陽性単球の検出について以下のことが明らかとなった.1)CD8陽性単球の検出には血清が必要である.2)血清中に含まれる可溶性CD8は,CD8陽性単球の検出との関連性には乏しい.3)CD8陽性単球のCD8はT細胞由来であり,T細胞から単球へのCD8の移動には両者の接触が必要である.4)抗CD8抗体のFc部分と単球上のFcγR II(CD32)の結合が関与している可能性がある.5)細胞膜や細胞骨格の流動性が必要である.5) CD8とともにCD3やTCRもT細胞から単球上へ移動する.これらを踏まえ、今年度の検討により、以下のことが明らかになった.1)単球へと移動しているのはNK細胞などのCD8分子ではなくT細胞上のCD8分子に他ならない.2)T細胞からのCD8分子の移動は単球のみならず,好中球などの顆粒球系細胞においても起こる.以上の結果を総合し、必要な血清因子の存在下において,Tリンパ球上のCD8分子に抗CD8抗体が結合することにより,抗体のFc部分とFcγR II(CD32)を有する単球(ないし顆粒球)が結合してTリンパ球との間を架橋し,細胞膜の流動性や細胞骨格の変動を伴って,CD8やCD3,TCRといったTリンパ球上の機能分子が膜ごと単球(ないし顆粒球)へと移動することが証明された.今回我々が見出した,本来単球自身が発現していないCD8分子が単球上に検出される現象は,全血溶血法によるフローサイトメトリーの盲点として重要な知見である.また,文献的に報告されているTrogocytosisと呼ばれる細胞間の膜移動現象に類似しており,抗CD8抗体によって誘導される新たな細胞間メカニズムとして,免疫学的な見地からも興味が持たれる。今後引き続いて,この現象の生理学的、病理学的意義を検討すること、この現象を規定する血清中の因子の解明が急務であると考えられる。
大学病院のあり方に関する調査研究

平成元年度に行った「大学病院のあり方」中間報告に対する、各国公私立大学病院へのアンケ-トを集計し、大筋において異論のない事が確認されたが、なお、外来予約制度の問題、教育研修の経済的保証などの点で、多様な意見が寄せられたので、これらの点に検討を加えるための討論が行われた。一方、平成元年の研究成果をふまえて、厚生省が、医療法改正案の中に、「特定機能病院」のカテゴリ-を盛りこんだので、これについて、検討し、病院機能の総合性と先進性をその条件とし、更に、高度医療についての研修能力が備わっている事を要素として定義すべきであるとの結論に至った。特定機能病院が、その求められる医療を遂行し得るか、また、実際に遂行しつつあるかを公に示すために、情報の公開が不可欠であるとの認識の下に、特定機能病院が持つべき情報管理能力について検討が加えられた。診療録の管理の充実、基準化されたデ-タの蓄積及びその集計能力が問われる事は当然とし、これらを、いかなる時点で、いかなる対象に公示するかは、議論の多いところである。研究班は、結論を出すに至らなかったが、関係政府機関や特定機能病院の審査機関に示すばかりでなく、紹介先(元)の病院や、進んでは患者にも公開すべきであるとの意見に傾いている。一方、特定機能病院には盛りままれなかった卒後医学教育について、大学病院の使命の中でも最も重要な事項の一つとして、別な面から検討してゆく必要を研究班は認識しており、本研究の次のステップとして、卒後医学教育の具体的組織やその経済的うらづけについて討論を進める事とした。本研究は、今年度をもって一旦の区切りとなるが、なお上記の問題を検討する機会を求めてゆく事となろう。本年度の研究は、4月14日厚生省の担当官を含めた研究会の開催から開始された。当日は、高機能病院を医療法の上で一般病院と区別する事の是非、保険医療と自由診療との併用が、将来の保険制度の下で可能か否か、大学病院等における卒後研修の改善すべき方向は何かなどについて討論が行なわれた。その結果、高次機能病院をどのように定義するか、研修機能は、高次機能と別に定義するか、あるいは、研修のプログラムを高次機能病院の機構に組み入れるかを、一年間かけて検討する課程とする事とした。一方、大学病院における医療の現状を正確に把握するため、既に進行している調査の結果を参照し検討する機会を設けた。5月29日に、「医療費構造から見た大学病院における診療特性の比較に関する研究」(大道教授)、6月28日には、「大学病院における医療の構造的研究」(紀伊国教授)の調査結果をそれぞれ参照し、討論を行った。また、関連する事項に関する厚生省の意見書、報告書等について、検討する機会を持った(7月26日、8月30日)。その結果「大学病院のあり方(案)」を作成するに至り、平成元年9月、これを関連機関に配布し、意見を求める事になった。平成元年9月から平成2年2月まで、10回にわたって、研究集会を開催し、大学病院の運営状況に関する資料の検討、高次機能病院の見付条件、教育研修の改善方法などについて、更に討論をすすめた。一方、「大学病院のあり方(案)に関して、国公私立大学を対象にアンケ-ト調査を行い、大筋において、賛同が得られている事が確認された。平成2年3月には、7回の研究集会が開催され、厚生省の計画している医療法の改正にからんで大学病院の位置づけを、高次医療、研修と教育の面からの要望をまとめて、これを、意見書として提出するに至った。
知財教育におけるキーワードの定着に着目した個別指導アプリによる暗記支援

本研究の目的は,キーワードの定着に着目した個別指導が可能な空所補充型クイズアプリを開発し,知財教育における重要キーワードの暗記支援を図ることである。学生の理解度に応じた指導ノウハウのルール化と暗記支援の3段階のフェーズについて,(1)理解度タイプ判別機構,(2)理解度タイプ別指導支援機構,(3)暗記支援機構を開発し,システムの機能評価を実施した。この評価実験は,e-Learning授業の受講者を対象とした。さらに,研究代表者らが過去の研究で得られた成果を応用し,自己組織化マップによる学習者の理解度の自動分類にも挑戦し,これら研究成果の一部を学会で口頭発表するとともに学術論文で誌上発表した。研究代表者らは,空所補充型クイズアプリによる学生の理解度タイプの判別機構の開発を行っている。平成27年度は学生の理解度に応じた指導ノウハウのルール化と暗記支援の3段階のフェーズについて,(1)キーワード別間違い履歴に基づく理解度タイプ判別機構,(2)理解度タイプ別指導ノウハウのルール化および指導案の決定支援(ルールベース推論)機構,(3)理解度タイプと指導ルールに基づく暗記支援機構の基礎部分を開発した。また,平成27年度に開講されたe-Learning授業の受講者を対象として理解度タイプの判別を行った。さらに,サーバ上にプロトタイプを実装し,平成28年度からのサーバ上での実験に備えた。これら研究成果の一部を学会で口頭発表するとともに学術論文で誌上発表した。本研究で開発する理解度タイプ判別機構を初めとする主要機能の基礎を構築し、平成28年度以降の本格運用に備えてサーバ上にプロトタイプの実装を終えた。研究代表者らは、空所補充型クイズアプリによる学生の理解度タイプの判別機構の開発を行っている。本研究の目的は、キーワードの定着に着目した個別指導が可能な空所補充型クイズアプリを開発し、知財教育における重要キーワードの暗記支援を図ることである。平成28年度は、間違い履歴に基づく理解度タイプ判別機構を実装し、実際に開講されたe-Learning授業の受講者を対象として理解度タイプの判別を行った。また、理解度タイプの判別手法として、ルールベース推論以外にも教師無し学習法のひとつである自己組織化マップの実装を試みた。ルールベース推論は、教員の指導ノウハウを機械的に表現することに優れているが、一方で、ノウハウの改良や修正により全体的なルールベースの再構築が必要となるという欠点を有している。年度が変わると学生の特徴も変わるため、学習支援システムを教育の現場に実装するには汎用性が望まれる。そこで、自己組織化マップによる分類手法を試験的に導入し、汎用性の向上を図った。自己組織化マップによる汎用性の向上が実現できれば、ルールベースの設計及び構築という作業を簡素化できるため、個別指導の自動化に向けた改良を期待できる。ただし、自己組織化マップによる分類手法では、本来異なるタイプに分類されるべきデータが同一のタイプに分類されることがある。特に、各タイプの境界部分に類似したデータの分類において、この傾向が表れやすい。そこで、理解度タイプの判別結果に対しタイプ間の類似度を計算することにより、境界部分に判別されるタイプの特徴を調査した。本研究で開発する理解度タイプ判別機構の実装、自己組織化マップによる判別機構の試行、汎用性の向上と個別指導の自動化に向けた改良を加えた。指導案の決定支援機構は当初計画のルールベース推論による判別機構に対応できているが、新たに取り組んだ自己組織化マップによる判別機構への対応のため、実装ができていない。そのため「おおむね順調に進展している」と判断した。一般的な法律学習では、基本書(条文集や逐条解説書など)を用いて定義、趣旨、論証、および判例等の重要なキーワードを確認する。キーワードは専門家達によって慎重に選ばれたものであるから、正しく使用することで解釈に疑義が生じることを防ぐためである。また、条文等の理解が十分でないと、一部のキーワードを落とすこともある。キーワードを忠実に用いる訓練は初期段階における法律学習の特徴であると言える。平成29年度は学生の理解度に応じた指導ノウハウのルール化と暗記支援の3段階のフェーズについて、(1)キーワード別間違い履歴に基づく理解度タイプ判別機構、(2)理解度タイプ別指導ノウハウのルール化および指導案の決定支援(ルールベース推論)機構、(3)理解度タイプと指導ルールに基づく暗記支援機構を開発し、システムの機能評価を実施した。この評価実験は、e-Learning授業の受講者を対象とした。さらに、研究代表者らが過去の研究で得られた成果を応用し、自己組織化マップによる学習者の理解度の自動分類にも挑戦した。学生の理解度に応じた指導ノウハウのルール化と暗記支援の3段階のフェーズについて,(1)理解度タイプ判別機構,(2)理解度タイプ別指導支援機構,

(3)暗記支援機構を開発し,システムの機能評価を実施した。この評価実験は,e-Learning授業の受講者を対象とした。さらに,研究代表者らが過去の研究で得られた成果を応用し,自己組織化マップによる学習者の理解度の自動分類にも挑戦し,これら研究成果の一部を学会で口頭発表するとともに学術論文で誌上発表した。平成28年度以降の研究において、試行実験を繰り返しながら指導ノウハウのルール化及び指導案の決定支援機構等のブラッシュアップを図る。平成28年度の研究において新たに取り組んだ教師無し学習法による理解度タイプの判別機構の実装を進め、汎用性の向上と個別指導の自動化機構のブラッシュアップを図る。学習支援システム成果報告を行うための旅費が他の経費で充当できた。また、成果報告予定の学会のひとつが香川大学で開催されたため旅費利用の必要がなかった。成果報告や資料収集等を行うために予定していた学会等の一部が香川大学で開催されるなど、旅費の一部を執行する必要性がなかった。データ分析、プログラム開発の謝金に転用する予定である。研究成果を国内外の学会で発表するための学会参加費、旅費や専門誌への投稿料、英文校正料、研究成果を社会に公表するためのホームページの作成費、システム開発の謝金等に要する。
新たな膵α細胞モデルを用いた1型糖尿病におけるグルカゴン分泌異常メカニズムの解明

インスリン作用が慢性的に欠乏している、即ちインスリンレセプターをノックダウンしたαTC1-6細胞(IRKD細胞)を作製し、グルカゴン分泌動態や細胞内代謝物をコントロール細胞と比較検討した。その結果、IRKD細胞のグルカゴン分泌は低グルコース時には抑制傾向にあり、高グルコース時に刺激されるという奇異性分泌を呈した。またメタボローム解析等の結果から、タウリンがグルカゴン分泌異常に影響を及ぼしている可能性が示唆された。以上より、1型糖尿病モデル膵α細胞は奇異性のグルカゴン分泌動態を示し、その一因として、細胞内タウリンの増加が示唆された。1.インスリンレセプターを安定的にノックダウンした膵α細胞株の作製:マウスのグルカゴノーマ細胞株であるαTC6細胞に、インスリンレセプター遺伝子をターゲットとする5種類のshRNAコンストラクトを導入したレンチウイルスを感染させた。そのうちの1つによって、最大80%のインスリンレセプターのノックダウン効率を有する長期安定細胞株を作製することに成功した。2.インスリンレセプター安定的ノックダウンα細胞における細胞外グルコース濃度に対するグルカゴン分泌動態の検討:上記で得られたインスリンレセプター安定的ノックダウンαTC6(IRKD)細胞を用いて、グルコース濃度の変化に対するグルカゴン分泌反応の検討を行った。通常の培地で24時間培養後に、Krebs Ringer Buffer(KRB)へ置換し、グルコース濃度を1.5mM、5.6mM、30mMとした。KRB中のグルカゴン濃度をELISA法にて測定し、non-target shRNA導入αTC6(コントロール)細胞と比較検討した。IRKD細胞では、コントロール細胞と比し、低グルコース(1.5mM)下でグルカゴン分泌が低い傾向となり、高グルコース(30mM)下で有意に高いグルカゴン分泌を示した。すなわち、IRKD細胞では、グルコース刺激に対し奇異性のグルカゴン分泌動態を示すことが明らかとなった。3.インスリンレセプター安定的ノックダウンα細胞における細胞外グルコース濃度に対する細胞内代謝物の検討(メタボローム解析):IRKD細胞とコントロール細胞のそれぞれを、KRB中のグルコース濃度を1.5mM、5.6mM、30mMの3群に分けて2hr培養し、両細胞のグルコース濃度群別の細胞内代謝物をキャピラリー電気泳動質量分析(CE/MS)にて比較検討した。現在、主成分分析、ヒートマップ解析、パスウエイ解析等で結果を検討中である。1.メタボローム解析による細胞内代謝の変化(コントロールαTC6細胞VS.インスリン受容体ノックダウンαTC6(IRKD)細胞):メタボローム解析の結果、163種類の代謝産物が同定され、その中からコントロール細胞群とIRKD細胞群とで有意差を認めたものをピックアップし、代謝経路図を作成した。このうち、IRKD細胞はコントロール細胞に比し、タウリンの上昇、アミノ酸の取り込みの低下、ヌクレオチドの合成の低下、TCAサイクルの代謝物の低下という傾向が認められた。これらのうち、タウリン、アルギニン、グルタミン、ロイシンに着目し、細胞内での合成酵素の遺伝子発現と細胞内への取り込み能を検討した。2.タウリン、アルギニン、グルタミン、ロイシンの合成酵素の遺伝子発現および取り込み能の検討:IRKD細胞では、タウリン合成酵素の発現と細胞内へのタウリンの取り込みが亢進していた。一方、IRKD細胞ではアルギニン合成酵素の発現と、アルギニンの取り込みは低下していた。その他の結果には有意差を認めなかった。これらの結果より、タウリンがグルカゴン分泌に影響を及ぼす可能性が考えられた。3.タウリンに関する検討: 10 mMのタウリンを1.5 mM、5.6 mM、30 mMのグルコース濃度下でIRKD細胞とコントロール細胞に添加すると、IRKD細胞でのみ、タウリン存在下で高グルコース時のグルカゴン分泌が刺激された。インスリンレセプターノックダウン単離膵島でも同様の検討を行うと、タウリン存在下で高グルコース時のグルカゴン分泌が刺激された。1.インスリン分泌枯渇糖尿病モデル動物の作製:インスリン受容体ノックダウン膵α細胞(≒in vitroでインスリン作用が慢性的に欠乏した膵α細胞モデル)にタウリンを投与すると、高グルコース下でグルカゴン分泌が奇異性に増加した。この結果をin vivoで検討すべく、ストレプトゾトシン誘発インスリン分泌枯渇糖尿病モデルマウスを作製した。具体的には、streptozotocin (STZ) 75 mg/kgを10週齢のC57BL/6Jマウスに連続5日間腹腔内投与することで、膵β細胞をほぼ完全に破壊することに成功した。このマウスに糖尿病完成後よりタウリンを長期間投与し、以下の検討を行った。2.インスリン分泌枯渇糖尿病モデルマウスにタウリン投与が及ぼすグルカゴン濃度への影響:STZ投与開始4週後からタウリンを飲料水に溶かして4週間投与したところ、タウリン非投与マウスと比べて、タウリン投与マウスでは膵ラ氏島におけるグルカゴン陽性細胞面積の増加とグルカゴンコンテントが増加する傾向が認められた。また、タウリン投与群は非投与群に比し、経口ブドウ糖負荷試験における負荷後血中グルカゴン濃度の上昇が認められた。以上より、インスリン分泌が枯渇した1型糖尿病のモデルマウスにタウリンを投与することが、膵α細胞量を増加させ、グルカゴン分泌を増強させる可能性があることが示された。血糖コントロールや血糖変動指標など糖代謝全般に対する影響に関しては、現在検討中である。

インスリン作用が慢性的に欠乏している、即ちインスリンレセプターをノックダウンしたαTC1-6細胞(IRKD細胞)を作製し、グルカゴン分泌動態や細胞内代謝物をコントロール細胞と比較検討した。その結果、IRKD細胞のグルカゴン分泌は低グルコース時には抑制傾向にあり、高グルコース時に刺激されるという奇異性分泌を呈した。またメタボローム解析等の結果から、タウリンがグルカゴン分泌異常に影響を及ぼしている可能性が示唆された。以上より、1型糖尿病モデル膵α細胞は奇異性のグルカゴン分泌動態を示し、その一因として、細胞内タウリンの増加が示唆された。平成26年度の1年間で以下の研究項目を計画した。メタボローム解析で特定した代謝物のin vitroにおけるグルカゴン分泌動態の検討:候補代謝物のうち、タウリン、アルギニン、グルタミン、ロイシンに関して、細胞内での合成酵素の遺伝子発現と細胞内への取り込み能を検討した。続いて、グルカゴン分泌を増強させる可能性があるタウリンに着目し、インスリンレセプターノックダウンα細胞株およびインスリンレセプターノックダウン単離膵島にタウリンを投与することによって高グルコース時のグルカゴン分泌が刺激されることを確認した。すなわち、インスリン作用が慢性的に欠乏した膵α細胞においてグルカゴンの奇異性分泌の一因として、細胞内タウリンの上昇が関与している可能性が示唆された。ここまでの研究結果をまとめて、論文発表や学会発表などの研究発表を行った。糖尿病内分泌代謝学インスリンレセプターノックダウンα細胞で認められた奇異性グルカゴン分泌反応の原因となり得る候補代謝物に同定されたタウリンの糖代謝に対する作用について、in vivoの実験系で確認していく。すなわち、インスリン分泌能が枯渇したモデルマウス(STZ誘発性糖尿病モデルマウス)を作製し、比較的長期間タウリンを投与する実験を計画、実施していく予定である。研究計画の変更、問題点は特にない。交付申請書に記載した予定どおり、平成25年度の1年間で以下の3つの研究項目を計画した。1.インスリンレセプター安定的ノックダウンαTC6(IRKD)細胞株の樹立、2.インスリンレセプター安定的ノックダウンα細胞における細胞外グルコース濃度に対するグルカゴン分泌動態の解明、3.インスリンレセプター安定的ノックダウンα細胞における細胞外グルコース濃度に対する細胞内代謝物のメタボローム解析による検討。平成25年度は予定通り1. 3.が達成できた。現在は予定通り、メタボローム解析の結果、インスリンレセプター安定的ノックダウンαTC6(IRKD)細胞においてコントロール細胞と比べて有意に増減する代謝物について検討中である。今後は予定どおり、グルカゴン分泌を刺激もしくは抑制する候補代謝物を抽出し、それらを添加する実験を計画、実施していく予定である。
インドネシア・バリ島におけるサンギャン(悪魔祓いの儀礼)の分布状況

これまでのインドネシア・バリ島を中心にした四度の予備調査で収集した資料を分類整理して、今年度は「サンギャン」という悪魔祓いの儀礼が現在どのように分布し実施されているかをマッピングして示すことに研究の焦点が置かれた。その成果は論文「インドネシア・バリ島における悪魔祓いの儀礼」(『関西大学文学論集』)に掲載される予定である。これまでの資料を検討した結果、バリ島東部カランガゼム地域の再調査が必要とわかり、1988年7月に大学院生らとともに三週間ほど滞在し、特にビデオ・フィルム、写真、スライド、音楽テープなどの視覚資料の充実をはかった。帰国後、それらの資料を整理しつつ、研究発表を組織し、バリ島の宗教儀礼の中心とされているチャロナラン、バロン・ダンスからトペン、ワヤン・クリに至るまでを比較研究した。そこで討議された問題点は以下の通りである。(1)サンギャンとバロン・ダンスの分布地域はほとんど重ならない。(2)バロン・ダンスは予想したほど広範には分布せず、とりわけギアニャール地域に偏って分布している。(3)サンギャンは特にカランガゼム、スラット地域に見出されるものの、一部はギアニャール地域をはさんだ逆側の地域にも見られた。(4)バロン・ダンスは1930年代再編成されて現在の形となったが、それ以前のものはサンギャンと多くの共通点を持つ。以上の問題点から、サンギャンがバリ島の悪魔祓いの儀礼の基底的な要素を持つことが一方で示され、さらに、他方でバロン・ダンスの原型とも結びつく要素があることが明らかにされた。これまでほとんど問題にされなかったサンギャンの重要性は今後ますます強調されることになるだろう。映像資料による民族誌という比較的新しい試みとともに、今後ともサンギャンの地域別報告などさらなる研究を続けていきたいと思っている。
舞台芸術の創作空間による自律的キャラクタ動作の演出

舞台芸術の演出手法から着想した動作、抑揚、印象語を用いた指示によって、キャラクタの動的動作生成の振る舞いを司るパラメータを調整する手法を実現した。動作を入力とする手法では、自動生成される動作が入力と近くなるよう最適化を行った。抑揚を入力とする手法では、抑揚から連想される動作に音高と速度の類似性が見られるとの予備実験結果から、入力音声の音高に応じて速度を変化させる手法を実現した。印象語を入力とする手法では、ユーザから収集した印象語・パラメータの対応データをもとに動作デザインインタフェースを提示する方法を構築した。動作・ポーズ、音声の抑揚、動作を形容する印象語の3種類の指示による動作生成パラメータ操作手法をそれぞれ実現した。演技例を入力とし、自動生成された動作との差分を最小化するようパラメータを決定する手法を実現した。環境に対するキャラクタの反応動作を指示できるよう、環境変化と動作の組み合わせを指示入力とした。指示された環境変化への反応動作をランダムな動作パラメータにより生成し、指示された動作との一致度を計算する。CMA-ESの手法により最も一致度の高くなるパラメータを求めた。実験では注視対象の時系列を入力としてキャラクタの注意動作のパラメータを決定できた。声の抑揚を用いて、動作パラメータを具体的な動作例の指示を必要とせず調整できる手法を実現した。まず人の動作を観察し、手先到達動作では声の高さの時系列と連想される到達運動の速度との間に関係がある事を見出した。そこで、人の到達動作のモデルとして知られる躍度最小軌道の中から、指示された抑揚に最も近い速度変化を持つ軌道を計算し動作を生成する手法を実現した。提案手法に基づくデモを作成し、インタラクション2015にて展示発表を行った。印象語の指示により動作生成パラメータのデザインを可能にする手法を実現した。多数の人間から動作生成パラメータと印象語との対応関係を収集し、自己組織化写像を用いて印象語に対応するパラメータ分布と隣接関係を二次元平面に写像・可視化する「印象マップ」を実現した。これにより印象語の組み合わせに基づく直感的な動作デザインを可能とした。実験から、印象マップと従来のパラメータ入力の併用が有効と分かった。提案手法を公開し利用してもらうための基盤として、3次元CGソフトウェアに提案する動作生成エンジンを組み込んだソフトウェアツールSprBlenderを作成し、SIGGRAPH2014 Studioにてデモ展示を行った。本年度は、人の行動・動作例から行動のパターンを抽出して行動決定モデルを自動獲得する研究、および、大まかに指示されたポーズに対し身体負荷を考慮することで自然なポーズに修正する研究を行った。デジタルゲーム等のキャラクタはキャラクタAIのアルゴリズムが状況に応じて行動の選択を行うが、自然でキャラクタらしいキャラクタAIの作成・調整は試行錯誤によって人の手で行う必要があり手間がかかる。そこで人間の反応行動を記録した動作データから状況に対する行動の時系列変化を抽出し、隠れマルコフモデルを学習することで、状況に応じた行動決定のパターンを自動獲得する手法を実現した。実験ではランダムに出現するマーカーを手で追いかけるタスクを設定し、素早い追跡と大げさな追跡の異なる行動事例の学習に基づいて反応行動を生成したところ、生成された行動においても違いが再現された。具体的な動作の演出指示を行うには演出家が動作の詳細を思い描けている必要があるが、実際には大雑把な動作は思い描けても詳細なポーズまでは想像できていない事が多い。そこで、与えられた大雑把なポーズに対し、より自然なポーズを提示する仕組みを実現した。キャラクタの筋負荷とバランスを考慮し、入力ポーズに近く、より筋負荷の少ないポーズを最適化により計算し出力する。比較実験により、入力ポーズより自然さ・安定感の向上したポーズを出力できたことを確かめた。研究期間全体を通じて、行動・動作事例の指示によるキャラクタ動作・行動の演出、音声の抑揚のような比喩的指示による動作の演出、演出指示と身体的制約を両立させる自然な姿勢の生成についてそれぞれ研究し手法の提案と実現を行った。一方で実用上の観点からは、適用可能な動作・行動が限られる、計算負荷が多いなどの課題があるため、今後研究を続けたい。動作の入力によるパラメータ操作の手法を実現し、抑揚入力・印象語入力による手法についても基礎的な実現を行った。エンタテインメントコンピューティング動作の入力によるパラメータ調整手法においては、人間同士の共同組立作業を対象として動作データの収集を進め、パラメータのみならず行動決定ルールの自動獲得も目指す。抑揚を入力とする手法は、動作で消費するエネルギーと抑揚との対応関係を用いることで人の想像する動作により近い結果が得られるような手法を目指す。印象語を入力とする手法は、クラウドソーシングにより印象語・パラメータ対応関係の大規模な収集を行い、検証と改良を進めたい。計算機及びプロジェクタを当初予定より安価に調達できたため。クラウドソーシングを当初より大規模に利用する可能性があるため、クラウドソーシング利用料として使用する。