hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頚髄損傷患者における嚥下障害の発生機序の解明

[研究目的]頚髄損傷後の嚥下障害の報告は近年散見されてきているが、そのメカニズムは未だ十分に分かっておらず、外傷による軟部組織の構造上の変化に対して検討した報告は無い。本研究の目的は、急性期頚髄損傷における嚥下障害の重症度に影響する因子を検討し、嚥下障害発生のメカニズムを分析することである。[方法]受傷後2週間以内に入院した急性期外傷性頚髄損傷を前向きに検討した。受傷後2週の時点で、嚥下障害は臨床重症度分類(Dysphagia severity scale; DSS)を用いて7段階で評価した。DSSが4以下の誤嚥がある患者には嚥下内視鏡もしくは嚥下造影を行い、嚥下障害の詳細な評価を行った。受傷による軟部組織障害を評価するためにCTにて後咽頭腔幅(C2高位)と気管後腔幅(C6高位)を計測した。また年齢・気管切開の有無・骨棘による後咽頭圧迫の有無・手術の有無・ASIA motor score・MRIによる受傷高位を評価した。各々の因子に対して2週の時点でのDSSを目的変数とする重回帰分析を行った。また受傷前、受傷後2週1か月,2か月,3か月でのDSSの変化も評価した。[結果] 2週間以内に入院した急性期頚髄損傷は161例であった。そのうち麻痺が軽微なため早期退院した9例および脳卒中など全身状態が増悪した16例を除いた、136例を対象とした。多変量解析において、DSSに有意に影響する因子は、motor score・気管切開・年齢・後咽頭腔幅であった(p<0.05)。また嚥下障害は受傷後増悪し、その後徐々に改善していた。[結語]急性期外傷性頚髄損傷後の嚥下障害に影響する因子を前向きに検討した。嚥下障害に有意に影響する因子としては、重篤な麻痺・気管切開・高齢・後咽頭の腫脹であった。つまり後咽頭の腫脹による形態的な変化も嚥下障害の発生機序に寄与していた。本研究の目的は、急性期頚髄損傷患者に対して、前方視的に、嚥下造影や嚥下内視鏡を行い、嚥下障害や誤嚥の機序や危険因子を解明することである。頚髄損傷後の形態学的変化と気道防御反射を評価し、嚥下障害の機序を解明することで、摂食方法を見直し、誤嚥性肺炎の発症を抑え、致死率の低下および医療コストの削減に有効な可能性がある。臨床的な嚥下障害の重症度の把握と頚髄損傷患者の麻痺や機能の把握については、受傷前の状況の聞き取り調査に加え、受傷後2週・1か月・2か月・3か月と前向きに、Functional Oral Intake Scale (FOIS)・藤島式嚥下グレード・嚥下障害臨床的重症度分類を評価している。平成28年度は、58例の急性期頚髄損傷患者が入院してきたが、38例が受傷後3か月までfollowできている。現時点の解析では、受傷後、摂食嚥下能力が低下して、その後、改善傾向をたどっていることが分かっている。今後も、脊髄損傷データベース(総合せき損センター方式)と連携して、麻痺の重症度やADL障害との相関関係を検証する予定である。嚥下造影・嚥下内視鏡による誤嚥や喉頭侵入の有無の評価についても嚥下障害のある患者に対して行っている。画像上、喉頭侵入や誤嚥の有無を正確に診断し、咽頭期における摂食状況を動画で評価することを目的とする。呼吸・循環状態の落ち着き始める受傷後24週目頃に、嚥下造影もしくは嚥下内視鏡を行っているが、喉頭部での残留が明らかに多い。嚥下反射も嚥下造影検査と合わせて行っているが、どの患者で反射が消失するかについてはまだ明らかではない。現在のペースでいけば、3年間で100例以上の症例の蓄積は可能と予想される。画像的特徴も含めて、今後は解析を進めていきたい。症例数も順調に増え続けており、一年間で38例が3か月間follow出来ているので、3年間で100例以上という目標に到達できそうである。研究目的は、頚髄損傷における嚥下障害のメカニズムを解明することであるが、まず前向きの評価として、嚥下障害の重症度を評価し、経時的変化を解析した。嚥下障害は臨床重症度分類・Functional Oral Intake Scale・摂食嚥下能力グレードについて、受傷前・受傷後2週・受傷後1か月・受傷後2か月・受傷後3か月で評価した。91例の急性期頚髄損傷患者のうち、受傷後3か月まで前向きにfollow可能であった65例を評価し、臨床重症度分類・Functional Oral Intake Scale・摂食嚥下能力グレードのいずれの評価基準においても受傷を契機に嚥下障害は増悪し、その後徐々に改善していくことが分かった。しかし3か月時点でも11例(17%)に臨床的な誤嚥を認めていた。

また、受傷後2週時点での嚥下障害の臨床重症度分類と麻痺の重症度を表すASIA motor scoreには有意な正の相関があり(p<0.05, r=0.67)、麻痺が重篤であれば嚥下障害も強かった。以上の結果については、平成30年の日本脊椎脊髄病学会で報告し、日本リハビリテーション医学会およびInternational Spinal Cord Societyでも学会発表予定である。また、嚥下障害の機序については、現在、CTおよび単純Xpを用いて後咽頭腔や気管後腔などの軟部組織の腫脹を計測しているところである。軟部組織の腫脹と嚥下障害の程度に相関関係があれば、軟部組織の腫脹による形態的な変化が嚥下障害に影響を及ぼす可能性がある。嚥下造影や嚥下内視鏡検査によると、咽頭部の残留が多く、受傷による構造上の変化が残留を引き起こしている可能性を示唆していた。今後は、症例数を増やして、CTによる解析を進めていき、発生機序の解明に向けて研究を続けていく予定である。症例数も順調に進んでおり、目標である100例まで到達可能な印象である。また、嚥下造影や嚥下内視鏡も問題なく行えており、嚥下障害の確定診断としての役割を担っている。軟部組織の腫脹を評価するCT計測においても、嚥下障害が強ければ軟部組織の腫脹は強い印象であるが、統計学的な評価ができておらず、症例数を集めての相関関係や多変量解析が必要となってくるが、進捗状況としては、おおむね順調に進展している。[研究目的]頚髄損傷後の嚥下障害の報告は近年散見されてきているが、そのメカニズムは未だ十分に分かっておらず、外傷による軟部組織の構造上の変化に対して検討した報告は無い。本研究の目的は、急性期頚髄損傷における嚥下障害の重症度に影響する因子を検討し、嚥下障害発生のメカニズムを分析することである。[方法]受傷後2週間以内に入院した急性期外傷性頚髄損傷を前向きに検討した。受傷後2週の時点で、嚥下障害は臨床重症度分類(Dysphagia severity scale; DSS)を用いて7段階で評価した。DSSが4以下の誤嚥がある患者には嚥下内視鏡もしくは嚥下造影を行い、嚥下障害の詳細な評価を行った。受傷による軟部組織障害を評価するためにCTにて後咽頭腔幅(C2高位)と気管後腔幅(C6高位)を計測した。また年齢・気管切開の有無・骨棘による後咽頭圧迫の有無・手術の有無・ASIA motor score・MRIによる受傷高位を評価した。各々の因子に対して2週の時点でのDSSを目的変数とする重回帰分析を行った。また受傷前、受傷後2週1か月,2か月,3か月でのDSSの変化も評価した。[結果] 2週間以内に入院した急性期頚髄損傷は161例であった。そのうち麻痺が軽微なため早期退院した9例および脳卒中など全身状態が増悪した16例を除いた、136例を対象とした。多変量解析において、DSSに有意に影響する因子は、motor score・気管切開・年齢・後咽頭腔幅であった(p<0.05)。また嚥下障害は受傷後増悪し、その後徐々に改善していた。[結語]急性期外傷性頚髄損傷後の嚥下障害に影響する因子を前向きに検討した。嚥下障害に有意に影響する因子としては、重篤な麻痺・気管切開・高齢・後咽頭の腫脹であった。つまり後咽頭の腫脹による形態的な変化も嚥下障害の発生機序に寄与していた。症例数に対しては、このまま推進していくことで順調に達成しそうである。研究計画の変更については、画像評価に関して、当初、入院時と受傷後2週に頚椎CTを撮影する予定であったが、保険診療上、月2回のルーチンでのCT撮影は困難であるため、単純X線に変更した。またMRIでの軟部組織の腫脹について評価することも検討する方針である。現在のクライテリアを元に研究を進めていけば、100例まで到達可能であり、統計解析が可能と考える。論文としては、「急性期頚髄損傷に対する嚥下障害の経時的変化」を英語論文にする予定ではあるが、その他、軟部組織の腫脹のデータがまとまれば、メカニズムの報告も可能であると考える。
コヒーレントフォノン励起による固体表面の制御

フォノンの振動周期よりも十分に短いパルス幅を持つレーザーパルスを固体に照射すると、生成されるフォノンは振動を開始する時間のばらつきが抑えられるため、振動の位相は強め合い、巨視的に見た場合に位相が揃う。これをコヒーレントフォノンと呼ぶ。コヒーレントフォノンを生成するパルスを一つにパルスでなく一定間隔を持つパルス列にし、その時間間隔を調節することにより、特定のフォノンの振幅だけを増幅、あるいは抑制する事ができる。我々は、フォノンを制御することで光による固体表面の制御を目指している。そのためには、コヒーレントフォノンを生成し、そのダイナミクスを知ることが必要とされる。また、物質系の制御には、コヒーレントフォノンと電子系との相互作用が強いことが必要である。我々は光るによる物質中の素励起である励起子とコヒーレントフォノンの関係に興味を持った。励起子共鳴では光の非線形光学応答が強いことが知られているが、電子系とフォノンとの相互作用が強ければ、光の非線形光学応答にコヒーレントフォノンの影響も出るであろう。そのような観点から、我々は非線形光学応答とコヒーレントフォノンの関係も研究した。また、対象とする物質としては低次元物質を選んだ。次元が低いほど電子系とフォノンとの相互作用が強いからである。しかし、最初はコヒーレントフォノン観察が報告されているBiを用いて、実験系の確率を行った。以下、具体的に行った研究を列挙する。1)コヒーレントフォノンの観測が報告されているBiを用いて、コヒーレントフォノンを生成、観測する実験条件を整える。2)層状半導体Pbl_2中励起子共鳴のおけるコヒーレントフォノンの生成。3)2次元物質(C_6H_<13>NH_3)_2Pbl_4の励起子非線形光学応答とフォノンの研究。4)1次元共役系ポリマーでの励起子とフォノンの研究。この研究の目的は、物質の特定の状態に対応するフォノン周期に一致した光パルス列を用いて大振幅のコヒーレントフォノンを発生させ、その状態への相転移を促すということにある。その準備として、まずコヒーレントフォノンの制御を行うための最適な条件を探る必要がある。今回はフォノン周期や信号強度がこれまでよく研究されているGaAsを用いて反射型ポンププローブ法を行い、コヒーレントフォノンの観測を試みた。GaAsのフォノン周期(110fs)は使用した光源(モードロックチタンサファイアレーザー)のパルス幅(150fs)に比べ短いため、現状では信号が平滑化し、コヒーレントフォノンの観測は不可能である。そこで、高分散プリズム対を用いてパルスが持つ周波数チャープを補正し、パルス幅を約80fsまで圧縮した。また、コヒーレントフォノンに起因する反射率変化は10^<-5>程度と極めて小さいため、ロックイン検出した上で多数回積算する等S/Nの改善に努めた。実験の結果、バンド間遷移による反射率変化ははっきりと観測でき、コヒーレントフォノンの観測に十分なS/N比が得られていることが見積もれた。しかしながらコヒーレントフォノンによる信号を分離することはできなかった。これはパルス幅の圧縮が未だ不十分であるためと考えられる。現在我々は、より確実に観測を行うために、GaAsよりコヒーレントフォノンによる信号が1桁大きく、かつフォノン周期が長い(約340fs)ビスマスの結晶を準備中である。

本研究の目的は,波形制御された超短光パルスを利用して,固体表面上の特定の振動のみを選択的にコヒーレント励起することで,構造相転移を誘起させたり,その結合が離れるまで励起を続けることで,物理的な原子脱離を行うことである.平成9年度は主に、コヒーレント励起された格子振動(コヒーレントフォノン)を生成・検出するための光学系の作製に取り組んだ。それと平行して、コヒーレントフォノン励起による原子脱離・構造相転移を起こしやすい物質の探索を行った。その物質の候補として、有機・無機複合型量子井戸物質、1次元π共役系ポリマー等を選んだ。これらの物質は電子励起状態(励起子)とフォノンが強く結合しているため、本研究の目的に最適であると考えた。平成10年度は、前年度に完成した光学系を用いて、コヒーレントフォノンの生成・検出を確認した。物質としては、既に観測が報告されているBiを用い、高感度で検出可能であることがわかった。さらに、パルス列を用いることによって、特定のフォノンを選択励起し振幅の増強および抑制が可能であることを示した。また、対象とする物質の基礎物性の研究として以下の2つを行った。(1)1次元π共役系ポリマーの励起子とフォノンの相互作用、およびその緩和過程を解明した。(2)有機・無機複合型量子井戸物質の(C_6H_<13>NH_3)_2PbI_4を用いて、励起子物性およびコヒーレントフォノンの生成も確認した。研究期間は終了するところであるが、現在、これらの物質を用いて、コヒーレントフォノン励起の原子脱離・構造相転移の研究を行っているところである。
分子集合体型錯体触媒を用いるケトン類およびイミン類の不斉水素化

金属錯体触媒を用いる不斉合成反応において高いエナンチオ選択性を実現するには、反応場に優れた不斉三次元空間を構築する必要がある。合理的な光学活性配位子の設計と合成が鍵を握るが、その構造は複雑かつ大型化する傾向がみられる。これに対し、本研究者は複数のキラル構造単位を金属との配位結合により結びつける新たな不斉反応場構築を提案した。適切な条件下、複数の光学活性配位子と金属とから目的とする不斉反応場をもつ「分子集合体型錯体触媒」が自発的に形成されると考えた。この発想の基に検討を行い、以下に示す成果を得た。1)光学活性ジホスフィンTolBINAPとマンニトールから誘導される光学活性1,4-ジアミンのIPHANを配位子とするルテニウム錯体を触媒として用いることで1-テトラロン等の環状ケトン類の高エナンチオ選択的水素化に成功した。世界最高の光学収率99%を達成した。2)TolBINAPとα-ピコリルアミンを配位子とする錯体触媒を用い、第三級アルキルケトン類等のかさ高い置換基をもつケトン類の高エナンチオ選択的水素化に世界で初めて成功した。その高い活性と立体選択性は他の追随を許さない。3)光学活性ジホスフィン配位子と様々なジアミン配位子を構成単位とするルテニウム錯体触媒ライブラリーを構築した。そのうち、DMAPENを配位子とする触媒を用い、アリールグリオキサールジアルキルアセタール類の高エナンチオ選択的水素化に世界で初めて成功した。4)上記錯体ライブラリーを用い、芳香族系イミン類の塩基性条件下における水素化反応を見出した。5)単純な塩であるLiClが、アルデヒドおよびケトンと(CH_3)_3SiCNとの反応の優れた触媒になることを発見した。1)3)については、実用化を指向する企業との共同研究に発展した。この一連の研究業績が認められ、本研究者は第3回(平成18年度)日本学術振興会賞を受賞した。多種多様なキラル化合物の迅速かつ効率的供給を可能にする触媒的不斉合成反応の開拓は、われわれ有機合成化学者に課せられた最重要課題の一つである。高いエナンチオ選択性を実現するには、触媒反応場に優れた不斉三次元空間を構築する必要がある。幾つかの構造単位を共有結合によりつなぎ合わせて目的とする配位子を合成することになる。これに対し、本申請者は、複数のキラル構造単位を金属との配位結合により結び付ける新たな不斉反応場構築を提案した。適切な条件下、複数の光学活性配位子と金属とから、目的とする不斉反応場をもつ「分子集合体型錯体触媒」が自発的に形成されると考えた。この発想の基に、本年度は、(1)ルテニウム金属上に光学活性ジホスフィンと1,4-ジアミンをもつ触媒による環状ケトン類の不斉水素化の開拓、(2)ルテニウム金属上に光学活性ジホスフィンとアミノメチルピリジン系配位子をもつ触媒による第三級アルキルケトン類の不斉水素化の開拓を主たる目標として検討を行った。

光学活性ジホスフィンTolBINAPと、酒石酸あるいはマンニトールから誘導される光学活性1,4-ジアミンのIPBANあるいはIPHANを配位子とするルテニウム錯体を合成し、触媒として用いることで1-テトラロン等の環状ケトン類の高エナンチオ選択的水素化に成功した。また、TolBINAPとα-ピコリルアミンを配位子とする錯体が、第三級アルキルケトン類等のかさ高い置換基をもつカルボニル化合物の不斉水素化に極めて有効であることを見出した。さらに、TolBINAPと光学活性N,N-ジメチル-1,2-ジアミンのDMAPENを配位子とする錯体が、α位分枝芳香族ケトン類の水素化において極めて高い立体選択性と基質一般性を示すことも明らかにした。金属錯体触媒を用いる不斉合成反応において高いエナンチオ選択性を実現するには、反応場に優れた不斉三次元空間を構築する必要がある。合理的な光学活性配位子の設計と合成が鍵を握るが、その構造は複雑かつ大型化する傾向がみられる。これに対し、本研究者は複数のキラル構造単位を金属との配位結合により結びつける新たな不斉反応場構築を提案した。適切な条件下、複数の光学活性配位子と金属とから目的とする不斉反応場をもつ「分子集合体型錯体触媒」が自発的に形成されると考えた。この発想の基に、本年度は光学活性ジホスフィン配位子と様々なジアミン配位子を構成単位とするルテニウム錯体触媒ライブラリーを構築し、それらを用いてケトン類の不斉水素化を検討した。原料にアミノ酸を用いることで、短段階で多彩な構造をもつキラルジアミン配位子を合成することができた。なかでも、2-ジメチルアミノ-1-フェニルエチルアミン(DMAPEN)を配位子に用いることで、アリールグリオキサールジアルキルアセタール類の高エナンチオ選択的水素化に世界で初めて成功した。光学収率は最高98%に達した。また、α位ヘテロ原子置換ケトン類の動的速度論分割を経る不斉水素化では、生成可能な四種類の立体異性体のうち、一種類だけをほぼ純粋に合成することに成功した。この成果は化学系企業との共同研究に発展した。芳香属系イミン類の塩基性条件において、ルテニウム錯体が高い反応性を示すことも見出した。さらに、極めて単純な塩であるLiClが、アルデヒドおよびケトンと(CH_3)_3SiCNとの反応の優れた触媒になることを発見した。無溶媒条件下、基質/触媒比10,000でも反応が完結する環境調和型反応を達成した。この課題を含む一連の研究業績が認められ、本件研究者は第3回(平成18年度)日本学術振興会賞を受賞した。
アカデミック・ハラスメントを生み出す研究スタイルおよび研究組織の分析

学術論文の著者の定義/範囲について、国際的な議論と基準の設定がなされているにもかかわらず、日本の科学者はあまりそれを意識していない。日本の自然科学系の研究者へのアンケート調査とインタビュー調査から、国際基準とは異なる考え方にもとづいて、彼らの考える「正しいオーサーシップ」が実践されていることがわかった。例えばそれは「資金を提供した人が入る」「研究室の長が入る、(実験室等の研究環境を整えた人として)」「研究の材料の提供者」「テクニシャン」「何らかの形で"手を動かした"人はすべて」などであった。【講座制の問題をめぐる議論のサーベイ】日本の大学の(小)講座制と、その「弊害」について論じた文献のサーベイを行い、また、講座制と臨床の医学部組織の問題の特質との差異などに関する仮説を構築した。1明治から戦後の高等教育政策における小講座制導入の状況、21960年代、70年代の日本の小講座制批判の議論、32005年の学校教育法改正前後の議論や実態調査。戦後、政府は旧帝大とすべての医科歯科系大学・学部だけに講座制を導入し、「研究大学」として差別的な予算配分を行ってきた。90年代以降、大学院重点化が進んでも、講座制の運営自体は根本的には変更されることはなかった。2005年の学校教育法改正で講座制/学科目制の区別は法制度上は存在しなくなったが、現在も研究中心の大学の、特に自然科学系・医学歯学系の多くが、講座制的な運営を続けていると見られる(しかし実情はあまり明らかにはされていない)。学校教育法改正にむけた審議会報告書では、大学が講座制、学科目制をとること自体は否定しておらず、それは大学の教員組織編成の自由の範囲にあるとされ、基準から抹消することの意味は、それが「代表的モデル」とはされないという意味にすぎない。60-70年代に講座制の弊害がさかんに指摘され、「民主化」が目指されたが、そこでも自然科学系の実情(研究スタイルや講座運営の実情)をふまえた議論は、あまり多くは展開されていない。【インタビュー調査に向けた枠組みの構築】インタビュー調査の枠組みを構築するための議論を行った。外部の研究協力者をまじえた会議を11月と2月に開催し、インタビューの準備を行った。【インタビュー調査の実施】2月と3月に5人の自然科学研究分野の大学教員にインタビューを実施し、講座制の問題に関して二人の異なる大学の教員に、インタビュー及びメールでの調査を行った。【先行研究や国際基準をめぐる議論のサーベイ】近年行われた各国の先行研究のサーベイを行った。1近年のオーサーシップの実態調査、2オーサーシップの国際基準をめぐる議論のうち、最近の変更、新しい論点などについて検討(ICMJEの最新版改訂のポイントや、RennieらのContributor, Guarantorの議論など)3主要医学誌とそれ以外の主要総合誌(Science, Nature)の実際の投稿規程のあり方について調査した。【前回アンケート調査の追加分析】1.アンケート調査で回答者が記入した論文のオーサーシップのあり方の設問部分について、分析の方針を見直し、「国際基準合致度」の値を算出しなおすとともに、基準外の著者の特徴について詳しく分析した。(論文投稿準備中)2.オーサーシップ設問部分の自由回答について分析した。結果:(1)「(実際に)研究に関わる」とはどういうことかをめぐって、回答者の考え方は多様であることがわかった。しかし、最も多い回答群は「研究内容に責任を持つことができる」ことを指摘するものであった。(2)厳密な著者基準への【違和感の表明】の群からは、「研究環境の整備」や「研究費の確保」などの統括・管理的な役割の重視、研究における教育的側面の重視、チーム性の重視など、自然科学系研究者が共有する独自の規範や背景を見出すことができた。(3)「ギフト・オーサー」の存在に対し、【やむを得ない】とする現状肯定的な意見と業績評価への悪影響やその背景となる業績至上主義への批判の両方があった。このような国際的基準と受容の弱さと見解の多様性は、グローバルに発表していく際に、リスクとなる可能性があり、また国際基準とローカルなルールとの板挟みがハラスメントになる可能性がある。3.追加インタビュー調査実施に向けて、対象者のデータを整理し、調査内容についての検討を行った。1. 2011年アンケート調査の自由記述回答では、「研究内容に責任を持つことができる人が論文の著者になるべき」という考えが最も多かったが、厳密な著者基準を設定すること自体に違和感を表明する記述も少なくなく、「研究環境の整備をした人」や「研究費を確保した人」などの役割の重視、研究における教育的側面などの考え方がみられた。

2. 60-70年代に講座制の弊害がさかんに指摘され、「民主化」が目指されたが、そこでも自然科学系の実情(研究スタイルや講座運営の実情)をふまえた議論は、あまり多くは展開されていないことが文献サーベイによりわかった。3. 2011年の調査の回答者のうち、期間内に34人の対象者に対するインタビュー調査を実施した。今後もインタビューを継続予定であり、内容の分析は現在、作業の途中であるが、少なくとも、次のようなことが、明らかになっていくと見込まれる。【オーサーシップ】ほとんどの回答者が「研究に関わっている人だけが、著者となるべき」という考え方を持っていた。しかし同時に「研究に関わっていて、著者となるべき人」とされるの範囲については、ICMJE定義外の人が含まれている場合も少なくなかった。【研究組織】いわゆる小講座制の研究組織を、全学に対する部局の自治・部局内の運営に関する権力構造・講座内の権力の三つのレベルから、訊ねた。部局内の運営に関しては、教授のみが明確に権限を占有しているところと、そうではないところに分かれていた。研究室内の教員間の権力についても、極端な教授支配型はそれほど多数ではなく、予算や研究テーマについて、教員間での一定の自律性が存在しているところも見受けられた。社会学今年度はインタビュー調査を本格的に実施するのが当初の予定であったが、そのインタビューの準備、分析のあたっての仮説の構築に時間を費やしたため、インタビュー調査には着手したものの、次年度にも引き続き行うことになった。しかし、講座制をめぐる議論のサーベイは実施することができた。とはいえ、医局講座制に関する学術的な議論のサーベイを試みてはいるものの、なかなかそのような文献を見つけ出すことができなかった。予定していた追加分析、特に自由記述分析などは実施することができた。ただ、先行研究のサーベイを行った結果、分析カテゴリーを再編し、集計しなおす必要があることがわかったため、多くの時間をそうした再集計や分析の方針の検討に費やした。その為、予定していた追加のインタビュー調査の実施は、準備段階までとなり、実施は次年度に延期された。インタビュー調査を引き続き行う。インタビュー調査の結果の分析を行う。講座制の分析と、医局講座制分析のためのサーベイを引き続き行う。今後の研究の進展は、インタビュー調査によって、日本独自の背景を含め、いかに有効な分析の手掛かりを獲得していけるかどうか、及び、おそらくほとんど先行研究がない、医学系分野の研究組織や権力関係のあり方、医局講座制の考察などにどこまで実質的な成果を見出せるかにかかっているように思われる。25年度はインタビュー調査の実施を中心に行い、医局講座制への分析の準備を行う。昨年度は、予定していたインタビュー調査の実施が遅れ、試験的にしか実行せず、文献サーベイ及びインタビュー調査の枠組みの構築作業を主に行ったため、あまり経費を必要としなかった。また、試験的なインタビュー調査は広島大学の対象者が多かったため、旅費も発生しなかった。予定していたインタビュー調査を本格実施するため、そのための旅費、録音テープ起こし及び研究補助者、助言者への謝金ですべての予算を執行する予定である。インタビュー調査を中心に行うので、インタビュー及び学会参加費分の旅費(2名で60万円)、及びインタビュー謝金や記録整理のアルバイト、研究会での講師などに充てる謝金等(申請者二名で計)
Wnt/LRPシグナルを介した骨芽細胞と破骨細胞の分化・機能制御の分子機構

骨形成と骨吸収の調節のしくみに関して,骨芽細胞と破骨細胞の分化と機能にWntシグナルと骨誘導因子(BMP)シグナルの2つのシグナル伝達経路のクロストークが重要な役割を果たしていることを明らかにした.骨吸収阻害活性を有するオステオプロテグリンがこれらの2つのシグナルの標的分子であり,その調節の機構として,それぞれのシグナル伝達経路のシグナル分子間の相互作用を介していることを見出した.また,ある種のmiRNAが骨芽細胞分化に関与しBMPはそのプロセシングを調節した.骨形成と骨吸収の調節のしくみに関して,骨芽細胞と破骨細胞の分化と機能にWntシグナルと骨誘導因子(BMP)シグナルの2つのシグナル伝達経路のクロストークが重要な役割を果たしていることを明らかにした.骨吸収阻害活性を有するオステオプロテグリンがこれらの2つのシグナルの標的分子であり,その調節の機構として,それぞれのシグナル伝達経路のシグナル分子間の相互作用を介していることを見出した.また,ある種のmiRNAが骨芽細胞分化に関与しBMPはそのプロセシングを調節した.マウスOPG遺伝子プロモーター領域1.5kbをクローニングし,ルシフェラーゼレポーターコンストラクトOPG1478-lucを作製した.OPG1478-lucの転写活性は,活性型β-cateninもしくはWnt3aによって10倍以上上昇した.このβ-cateninによる転写活性化領域を同定するために,種々の欠失コンストラクトを作製し検討したところ-253より上流に応答領域の存在が推測された.そこで,この領域の4つのLef/Tcf1認識候補部位の変異レポーターコンストラクトを作製した.これらのコンストラクトを用いた解析からsite2とsite4が,この応答に関与することがわかった,また,BMP-2もしくはSmad1,4による転写活性の促進がこの2つの部位を介していることが示された.クロマチン免疫沈降法やEMSA法を用いた解析から,この2つの部位における転写調節因子複合体にβ-cateninおよびTcf1の存在が明らかになった.C2C12細胞においてOPGの産生はWnt/β-catenin及びBMP-2によって増大し,破骨細胞分化を抑制し,この作用をPTHや活性型ビタミンDが修飾することが考えられた.一方,RANKLの発現はWnt/β-catenin及びBMP-2いずれによっても抑制された.IP-Western法を用いたタンパク質相互作用の解析から,BMP-2の作用には細胞内におけるβ-cateninとSmad1,4複合体の形成を介することが示された.Wnt(ならびにLRP)のNon canonicalなシグナル経路と骨芽細胞分化の関連性の検討したところ,Wnt5a-C2C12細胞ではmiR-206の発現量が著しく減少していることが明らかとなった.Non canonicalなWntシグナル経路が骨芽細胞分化と関連している可能性が示唆された.これまでに作製したWnt/LRPシグナル分子組換えタンパク質及びWntシグナルを活性化させるsgGSKLについて,生体内での骨形成促進効果を調べるため,雄4週齢JcI : ICRマウスを用い評価を行った.0.5-5nmolの種々の濃度の2'-O-methyl sgGSKL RNAもしくはpRNATin-H1.2/Neo-sgGSKLの連続投与によって骨の厚さの増大が観察された.このことからWntシグナルが骨形成誘導活性を有する可能性が示唆された.また,骨芽細胞分化における種々のmiRNAの変動についてリアルタイムPCR法を用いて調べた. C2C12細胞においてBMP-2の添加によってmiR-206の発現が著しく低下すること,この低下にはmiR-206のプロセシングの抑制を介することが明らかになった.一方, WntシグナルによるmiR-206の発現が低下には,異なる機構の存在が示唆された.また, miRNAによつてWnt/LRPシグナリングの応答分子を修飾しうる可能性が考えられた.さらに, C2C12細胞におけるIP-Western法を用いた解析から,古典的Wntシグナルの細胞内情報伝達分子のβ-cateninとBMP-2シグナルのSmadlが細胞内において複合体を形成すること,クロマチンIP法を用いた解析から, β-cateninとSmad1がOPG遺伝子プロモーターのsite2及びsite4に結合することを見出した. Site2およびsite4は,研究代表者によって同定されたOPG遺伝子プロモーターの古典的Wntシグナル応答領域である.以上の結果から,これらの分子の複合体によって骨芽細胞のOPG遺伝子発現を制御していることが明らかになった.昨年度までに明らかにしたGSK-3βを抑制させWntシグナリングを活性化させるsmall guide(sg)RNAであるsgGSKLについて,2'-O-methyl化RNAおよび2'4'-Bridged Nucleic Acid (LNA : Locked Nucleic Acid)をいくつかの塩基に挿入した種々の2'-O-メチル化RNAを化学合成によって作製した.これらのsgRNAを,C2C12細胞,CH310T1/2細胞等にトランスフェクションして,リアルタイムRT-PCR法などにより,骨芽細胞の分化の指標となるmRNA発現などに及ぼす影響を調べた.LNA塩基によるノックダウン活性を調べたところ,ある部位へのLNA塩基の挿入はノックダウン効果を増大させた.この化学合成RNAを用いて骨誘導活性に関する評価を行った.5nmolの投与によって骨の増大が観察されたが0.5nmolでは,明らかな変化は認められなかった.この結果は古典的Wntシグナルの活性化によって骨形成を制御しうることを示すものである.

また,β-catenin分子の数か所のユビキチン化に関与する候補部位を変異させた数種類のコンストラクトを作製し,骨芽細胞分化に対する影響を調べた.また,Wntシグナルの有無におけるmiRNAの発現変化についてmiRNAアレイを用いて調べた.C2C12細胞でWnt3aの発現によって増加するmiRNAと減少するmiRNAをそれぞれ数種類ずつ同定し,リアルタイムPCR法を用いてさらにそれらの変動量を調べた.Wnt3aの発現によって増加したmiRNAは骨芽細胞において発現が高いmiRNAであり,骨芽細胞分化と何らかの関連性があることが予測された.さらに,骨髄ストローマ細胞のケモカインの発現量をELISA法によって測定したところWntシグナルの活性化によって調節されていることを見出した.
燐酸オクタカルシウムによる歯槽堤増大に加齢が及ぼす影響についての実験的研究

実験材料とて300-500μmに整粒・乾燥滅菌した燐酸オクタカルシウム(OCP)を用いた.実験動物として雄性Wistar系ラットを以下の2群に分けて、(7、15週齢)、下顎骨両側に骨膜下ポケットを形成し、右側にはOCPをに埋入し、左側は骨膜下ポケットを形成したのみで試料を埋入せず対照とした.試料埋入後、1,2,4,8,16週で標本を採取・固定し、下顎骨および周囲組織を採取し軟X線写真撮影した.その後、10%EDTA液で脱灰後HE染色を行い、光学顕微鏡的に骨形成について評価・検討を行なった.軟X線によるX線学的評価で骨形成の評価ではOCPを埋入した両群ともに1週より埋入部位に対応して不透過像が明らかになった.試料を埋入しない対照側ではそれらに対応する不透過像の増大は観察されなかった.脱灰標本による組織学的評価では両群ともに埋入1週から移植部位に対応して既存の骨基質の上に添加性の骨形成を認めた.それらは経時的に増大傾向を示したが、7週齢群では15週齢群に比較して骨形成量が多いように思われた.また16週までの観察では歯槽堤増大された新生骨の吸収傾向はみられなかった.一方、対照側ではほとんど骨形成は認められなかった.以上より加齢による骨形成の違いおよび歯槽堤増大における有用性の相異が示唆された.現在、新生した骨組織をオステオカルシン等の骨特異タンパク質に対する抗体を用いて免疫組織化学的に同定する作業を行っている.その他東北大学歯学部口腔解剖学第二講座との共同研究としてOCP・HA混合群による歯槽堤増大の効果については日本口腔外科学会雑誌42巻に研究成果を報告した.さらに長期間のOCP埋入による歯槽堤増大の効果についてはArchives of Oral Biologyに掲載予定である.実験材料とて300-500μmに整粒・乾燥滅菌した燐酸オクタカルシウム(OCP)を用いた.実験動物として雄性Wistar系ラットを以下の2群に分けて、(7、15週齢)、下顎骨両側に骨膜下ポケットを形成し、右側にはOCPをに埋入し、左側は骨膜下ポケットを形成したのみで試料を埋入せず対照とした.試料埋入後、1,2,4,8,16週で標本を採取・固定し、下顎骨および周囲組織を採取し軟X線写真撮影した.その後、10%EDTA液で脱灰後HE染色を行い、光学顕微鏡的に骨形成について評価・検討を行なった.軟X線によるX線学的評価で骨形成の評価ではOCPを埋入した両群ともに1週より埋入部位に対応して不透過像が明らかになった.試料を埋入しない対照側ではそれらに対応する不透過像の増大は観察されなかった.脱灰標本による組織学的評価では両群ともに埋入1週から移植部位に対応して既存の骨基質の上に添加性の骨形成を認めた.それらは経時的に増大傾向を示したが、7週齢群では15週齢群に比較して骨形成量が多いように思われた.また16週までの観察では歯槽堤増大された新生骨の吸収傾向はみられなかった.一方、対照側ではほとんど骨形成は認められなかった.以上より加齢による骨形成の違いおよび歯槽堤増大における有用性の相異が示唆された.現在、新生した骨組織をオステオカルシン等の骨特異タンパク質に対する抗体を用いて免疫組織化学的に同定する作業を行っている.その他東北大学歯学部口腔解剖学第二講座との共同研究としてOCP・HA混合群による歯槽堤増大の効果については日本口腔外科学会雑誌42巻に研究成果を報告した.さらに長期間のOCP埋入による歯槽堤増大の効果についてはArchives of Oral Biologyに掲載予定である.
日本における無声映画の黄金期　ーー関東大震災からの復興ーー

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。28年度は、関東大震災以前の新派映画、旧劇映画の考察を継続しつつ、関東大震災直後に震災挿話として製作された映画作品の検証を、震災後の日本映画復興期を視野に入れつつ実践した。無声映画の黄金期は、東京に撮影所を所有していた日活、松竹、帝キネが、関東大震災により東京から関西へ移動し、震災復興期に映画製作を活発化させた時期に形成されたと考えられる。当該期は、映画監督へ転身した衣笠貞之助、日活の村田実、溝口健二、内田吐夢、松竹の島津保次郎、伊藤大輔などその後の日本映画を牽引する監督達が優良作を製作した時期にあたり、日本映画史において極めて重要でありながら資料の希少さからその基礎研究も充分に成されていない期間である。本研究においては、この無声映画の黄金時代における各監督の作品論と作家論を中心に検証し、その詳細を明らかにする試みを実践している。28年度はウィーン大学主催の日本学研究大会に招聘され、日本の初期映画についての研究報告も行なった。報告内容は、1917年の日本における連鎖劇の流行とその映画史への影響に関するもので、日本学科を有するウィーン大学の大学院生や教授陣、また海外を舞台に活躍する演劇、映画関係者などと積極的な学術的情報交換の場を共有し、自らの研究を刺激する貴重な機会を得た。また28年度は、現在殆ど進んでいない地方映画史の開拓を開始した。石川県在住の初期映画資料保存家との面談と資料閲覧のため赴いた金沢では、現地の古老より地元の映画史について話を伺う貴重な機会となった。また金沢市立図書館における北国新聞の閲覧により、明治から始まる金沢の歓楽街における映画の発達史を確認することができ、今後の地方映画史研究の進展が見込まれる成果が得られた。地方映画史の発掘については、鳥取においても既に聞き取りを始めており、こちらも現地の古老の協力を得て今後も研究を進展させていく予定である。本研究は、《第一部》関東大震災以前、《第二部》関東大震災直後、《第三部》関東大震災からの復興、という三部構成で臨み、検証は現在進行形の段階ある。《第一部》関東大震災以前:映画と演劇を組み合わせた上演形態をもつ「連鎖劇」の検証を、連鎖劇台本や芝居番付の読み込みを中心に深化させ、また同時代の各種新聞、映画・演劇雑誌を読み解くことで、挿絵と映画の関係性の検証も継続して行なった。《第二部》関東大震災直後:日活向島撮影所、松竹蒲田撮影所は、関東大震災の損害により国内外の貴重フィルム、直営館の殆どを消失しつつも震災直後の東京を舞台に映画を製作した。本研究では、関東大震災直後に製作された日活向島と松竹蒲田の作品それぞれを検証した。[日活向島作品]溝口健二『廃墟の中』、鈴木謙作『大地は揺ぐ』、細山喜代松『その日の心』、[松竹蒲田作品]牛原虚彦『大地は怒る』、島津保次郎『十一時五十八分』、大久保忠素:『焔の行方』《第三部》関東大震災からの復興:村田実は、新劇運動、帰山教正の映画芸術協会参加、役者を経て、小山内薫の松竹キネマ研究所において『路上の霊魂』を監督した。震災直前に日活に移籍した村田が震災復興期に果たした役割は大きく日活映画を新たに方向付けた存在であるともいえる。監督の個性に主眼をおくことで新たな才能を育て自らも積極的に映画製作に着手しつつ多数の優秀作品を世に送った村田実の実績についての検証は現在進行形である。今後も継続して日活現代劇部の復興について、同時代に映画製作を継続し日活の復興を支えたともいえる松竹の作品を比較対象として取り上げ、日活がアメリカ、ヨーロッパ帰りの人材を得て、新たな作風の作品に取り組みながらも向島時代から連綿と続いた作品傾向を維持していたことを実証的に明らかにしていく。平成29年度も、関東大震災以前、関東大震災直後、関東大震災からの復興、という三部構成の研究を継続して行った。成果として、平成30年6月に開催予定の初期映画研究Domitorの国際学会において、日本の初期映画を代表する作品・菊池幽芳原作の『己が罪』の映画化と挿絵の関係性に関して、また同月東京開催の国際学会Asian Studies Conference Japanにおいて、初期日本映画を代表する新派映画の発生についてそれぞれ口頭発表の予定である。29年度は、日活現代劇部が震災復興の過程で製作した作品に関する資料の渉猟につとめるとともに、日活の復興を刺激する存在であった松竹作品に関しての研究も遂行した。29年秋には、イタリアで開催された第36回ポルデノーネ無声映画祭に参加し、上映された松竹蒲田のサウンド版映画『島の娘』(1933)と『東京の宿』(1935)を鑑賞し、『島の娘』(1933)を見た外国人研究者のリアクションから着想を得て、帰国後『島の娘』の研究に着手した。『島の娘』(1933)は、日本における長期の無声映画終焉期とトーキー時代到来の狭間に位置する作品であると考えられる。無声映画として製作され、上映時に音響が同期された松竹蒲田の『島の娘』は、無声映画が黄金期を経て、徐々にサウンドを取り入れていく過程を示す作品である。

『島の娘』の検証から得た日本における無声映画とサウンド文化の関係性をまとめた研究成果については、平成30年4月日本大学芸術学部において「松竹蒲田作品『島の娘』(1933)と第36回ポルデノーネ無声映画祭」のタイトルでポスター発表を行い、小論文にまとめたものは同学の研究報告書に掲載する予定である。また映画と弁士の音声を録音したSP盤映画説明レコードに関する研究成果は、5月に東京で開催される日本映像学会において口頭発表の予定である。平成29年度は、前年度から継続して行なっている関東大震災以前の初期映画に関する資料の渉猟が順調に進行し、映画関連資料のみならず芝居の番付や新聞・雑誌小説に掲載された挿絵も併せて検証することができ、30年に開催される国際学会において、無声映画作品に描写された物語と画像の詳細を発表する準備をすることができた。29年6月には、神戸大学で開催された日本映像学会第43回大会に参加した。柳川孝二氏による「宇宙と映像」と題する基調講演では、映像技術と宇宙開発の関わりの詳細を学び、シンポジウムにおいては、宇宙が人間に及ぼす影響、宇宙、身体とメディア技術の過去から現在における相互作用について検証する機会を得た。また懇親会においては、研究に関する手掛かりや、新たな研究に着手する人的交流を深める機会を得、他領域の研究者による発表を見聞して、最先端の映像研究に関する知識を深めることができた。30年3月には、京都文化博物館で開催された「創造のためのアーカイヴ」に参加し、元ロシア国立中央映画博物館の館長であり、エイゼンシュテイン研究の第一人者として知られるナウム・クレイマン氏の講演を聞く機会を得、エイゼンシュテイン作品と日本文化の深い関連についての認識を新たにした。また映画保存ワークショプでは、マリアン・レヴィンスキー・シュトロイリ氏の講演を通して、映画アーカイヴとデジタル化の連携によるオリジナルプリントに関する貴重な話を伺うことができた。また29年度には、日本の初期映画に関する「新派映画研究会」の発足に参加し、大正期の新派映画と歌舞伎、浄瑠璃との連続性、翻案文学との関連性、戦後映画への連関性などの再考を他大学の研究者とともに行う試みを始めた。この研究成果の一端は、6月に東京で開催される国際学会Asian Studies Conference Japanにおいてパネル口頭発表の予定である。◯地方映画史の開拓2011年度に早稲田大学演劇博物館が購入した北海道札幌市の興行会社「九島興行」の関連資料は、九島興行創業者、九島伊太郎による自筆の書簡や、札幌市で経営していた映画館の台帳、映画ポスターやチラシ類を含み、その総数は1000点以上にのぼる。この資料の希少価値は、世界的に見ても極めて得難く、オランダ・フィルム・アーカイヴEYEのデスメットDESMET・コレクションにも比肩すると考えられている。明治・大正から昭和にかけての映画が殆ど現存しておらず、その関連資料も、震災や戦火により大部分が消滅している現在、地方であるが故に残存することが可能となったこれらの資料には未知数の情報が含まれ、一日も早い公開が望まれている。現在の日本映画史研究においては、首都圏を領域にしたものが中心となっており、地方映画史の研究は殆ど実践されていないのが現状である。昨年度、金沢、鳥取において地元の古老を介して資料閲覧と聞き取りをする機会を得、更に現地での実地調査により聞き取りの裏付けをとる事ができた。今回の調査は、無声映画時代に生きた人々の高齢化が進み、保有する映画史に関する資料と、記憶による記録が消滅しつつある現状を実感する機会なった。九島興行の資料に明らかなように、地方における残存資料には未知数の可能性がある。
活字メディアの活用実態・可能性と読者の社会認識形成に関する実証的研究

活字メディアである新聞記事を学校で用いる際には子どもたちに「理解(情報中の事実を取り出すなど)」や「分析(情報の要素や側面を明らかにするなど)」を求める場合が多いことが事例調査から明らかになった。しかし本研究で実施した調査の質問紙のように、複数の新聞記事を用いて、閲読を促進するような指示や発問を行うことで、小学6年生であっても「反省(情報の伝えるメッセージを考察し、評価するなど)」や「対抗(所与の情報と異なる新しい情報を示す)」の活動が可能である。事実を問いかけるような主体的な読みを身に付けるには、「記事比較」や「話し合い」など学校での意図的なNIE活動が有効である可能性も示すことができた。本研究は活字メディアの活用とそれによって形成される読者の社会認識を、社会形成者の育成をめざす社会認識教育の観点から解明することを目的としていた。本年度は昨年度と同様、活字メディアとして新聞記事に着目し、昨年度の予備調査をふまえて調査問題を開発し、県内の小学生・中学生・高校生・大学生、約900人を対象にした「新聞の活用・読解に関する調査」を行った。調査枠組みは昨年度と同一のものであり、新聞記事のタイプを「事実的記事(出来事の基本要素である5W1Hを中心に書かれる個別的で具体的な事実を主として伝える記事)」「物語的記事(ある筋にそって人々の行為や意図が物語られる記事)」「論説的記事(事件・出来事の原因や結果の分析や今後の対策が論理的に説明される記事)」「象徴的記事(川柳のように少ない活字で世の状態を表現するものや4コマ漫画、広告のように絵や写真でメッセージを伝えようとするもの)」で分け、それらの記事をどのように利用するのかについて「理解(情報を抽出)」「分析(情報を要約、解釈、つなげる(統合))」「反省(情報の偏りを見つける、欠けている情報を想起する、自己の理解・分析を省みる、メッセージを読み解く)」「対抗(欠けている情報を補い、既存のテキストとは異なるテキストやメッセージを発信する)」に分類している。昨年度マルバツ問題として問うた「理解」「分析」についても記述問題で問うなどの工夫を行った。また昨年度にも尋ねた新聞を読む機会と新聞を購読しているのかに加え、身近な情報源や1日のうちで新聞記事を読む平均時間、よく読む記事面などを尋ね、児童・生徒・学生の新聞に対する感覚的回答を集計し、カイ二乗検定によって学校段階で有意差の出る原因となった選択肢を抽出するなどして分析を行った。本研究は活字メディアの活用の可能性とそれによって形成される読者の社会認識を、社会形成者の育成をめざす社会認識教育の観点から解明することを目的としていた。本年度は先行する社会認識についての研究調査研究を収集・整理するとともに、中学生を対象にした新聞記事の読解と活用についての予備調査を行った。社会認識教育学における先行調査研究については、1960年代には児童・生徒の歴史意識や総合的思考力などの調査が行われていたものの、調査質問や調査問題を開発するための視点や論理的枠組みを研究者が明確に意識しておらず、調査結果を授業の改善に役立てることが困難だったため研究は徐々に下火になっていったことを確認した。近年では小学生の経済に関する実証的調査がいくつか行われており、調査の論理的枠組みとして心理学や経済学の概念などが援用されている。しかしながら社会認識教育学的視点による調査研究を実施するためには、面接において子どもに意思決定を迫る質問を準備したり、子どもの思考の流れを読み取ることを可能とする設問を開発するなどの工夫が求められる。上のような社会認識教育における調査研究の留意点にもとづき、新聞記事からわかる・推測できることと記事閲読後の疑問を尋ねる調査問題を開発し、中学校13年生約600名を対象に実施した。記事に書かれている内容や記事から推測できることをマル・バツで選択させる問いについては7割程度が正解しが、誤読する生徒も学年を問わず一定程度いることがわかった。また疑問を作らせる調査については、掲載した記事を使って疑問を作る生徒は5%前後に留まり、多くは日常的・常識的な疑問であった。調査問題中で新聞記事を活用し、主体的に思考させる調査問題へ改善する必要があることがわかった。来年度には本年度の課題を克服した予備調査を再度行い、教育における活字メディアの可能性を示す研究としたい。昨年度まで調査の結果をふまえ再び調査を行うことができた。本年度も小学6年生、中学2年生、高校2年生、大学生という幅広い学校種の児童・生徒・学生に対して質問紙調査を行った。昨年度の調査結果の一部については2014年12月の日本NIE学会全国大会(東北福祉大学)で報告するとともに、その内容を論文にし、日本NIE学会誌へ投稿、掲載が決定し、現在印刷中である。

また本年度の調査結果の一部についても2014年12月20日鹿児島大学教育学部で行われた公開講座にて報告を行った。本年度分の調査結果についても、より詳細に分析し、2015年12月5,6日に予定されている日本NIE学会(奈良大学)にて発表するつもりである。昨年度は記事内容をより詳しく知るためにはどのような事実を調べる必要があるか、そしてその理由について尋ねることで、「記事に書かれた事実」について挙げる場合と「記事に書かれていない事実」も想起して挙げる場合があり、学校段階が上がるほど後者のような回答が増えるが、小学生でも可能な場合もあり、社会認識を広げる「反省」や「対抗」のような活字メディアの利用を可能にする要因として、普段の新聞利用や学校での新聞活用方法に着目するという手がかりが得られた。そこで本年度は、昨年度と同様に記事内容をより詳しく知るためにはどのような事実を調べる必要があるか、そしてその理由を尋ねるだけでなく、新聞記事を使う活動を行う時間・場所を尋ねる項目を追加した。大項目としては「聞く」「見る・読む」「話す(ラインも含む)」「書く」「使う」の5項目、その下位に合計12項目の活動を設定し、「行っていない」「授業で」「家庭で」「その他」を回答してもらうものである。調べる事実とその理由を多く挙げた児童・生徒の学校では、記事比較の活動など家庭では行いにくい意図的な新聞活用を行っていることを質問紙と聞き取り調査の両方で確認した。社会認識教育, NIE当初の計画通り、昨年度の予備調査の結果をふまえ本調査を行うことができた。特に本年度は小学6年生、中学2年生、高校2年生、大学生という幅広い学校種の児童・生徒・学生に対して質問紙調査を行うことができた。調査結果の一部については2013年12月21日に鹿児島大学教育学部で行われた公開講座にて報告を行ったが、より詳細に分析し2014年12月に予定されている日本NIE学会全国大会(仙台市)で報告する予定である。昨年度は記事を読んで生じる疑問を書かせる問いかけによって「反省」できるかどうかを測定しようとしたが、生徒の回答する疑問は日常的・常識的なものにとどまった。今年度は記事内容をより詳しく知るためにはどのような事実を調べる必要があるか、そしてその理由について尋ねることで、「記事に書かれた事実」について挙げる場合と「記事に書かれていない事実」も想起して挙げる場合があり、学校段階が上がるほど後者のような回答が増えるが、後者のタイプの回答を行う小学生も一定程度見られ、社会認識を広げる「反省」や「対抗」のような活字メディアの利用を可能にする要因として、普段の新聞利用や学校での新聞活用方法に着目するという手がかりが得られた。当初の計画通り、先行調査研究の整理と予備調査を実施することができた。予備調査では記事に書かれている内容や記事から推測できることの正誤を尋ねる問題については約7割の生徒が正答したが、記事の見出しだけに着目し誤読してしまう生徒や推論に失敗する生徒も一定程度いた。また提示した記事を読んだ後、記事内容をより詳しく知るために設定する疑問について尋ねる問題では、記事内容を発展させて疑問を作る生徒は非常に少なく、多くは日常的・常識的な疑問であった。これらの調査結果については日本NIE学会で発表することができた。