hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
応力負荷状態にある金属基複合材料のミクロ組織変化の解析と制御

本研究は粒子強化型アルミニウム基複合材料について、その構成要素であるマトリックス、強化粒子、両者の界面の応力負荷状態での挙動を系統的に解析し、製造プロセスとの関連を明らかにすることを目的とした。そのためにまず走査型電子顕微鏡内(SEM)での引張り試験により、ミクロ組織変化を連続観察する試験法を検討した。そしてほぼ均一な引張り応力状態の下で、材料そのものの組織的欠陥による微視組織の劣化を連続的に観察できる試験法を確立した。この試験法では試験片表面の組織観察であるが、試料内部でも同様の変化が生じていることが確認され、すなわち応力負荷状態の下でその変化と微視組織の変化との関係を直接観察することが可能となった。その後アルミナ粒子及びSiC粒子強化アルミニウム基複合材料を、粉末押出し法と溶湯攪拌法とによってそれぞれ作製し、各材料についてこのSEM内引張り試験を行って、応力負荷によるミクロ組織の変化を直接観察してその挙動を解析した。その結果応力負荷に伴う塑性変形の進行と共に、比較的小さい巨視的ひずみにおいて材料内部に、マトリックス/粒子界面の剥離や粒子そのものの割れによる微視亀裂が発生することがわかった。その微視亀裂はマトリックスの延性のために進展することはなく、負荷応力の増加と共にその数が増してゆく。またこれらの微視亀裂の形態や変化の様子は、その材料の製造プロセスによって大きく異なることも明らかとなった。本研究により応力負荷を受ける金属基複合材料のミクロ組織の挙動を解析することができ、製造プロセスにおいてそれを制御するための基礎的知見を得ることができた。粒子強化型アルミニウム基複合材料について、応力負荷状態の下で、マトリックス、強化粒子、両者の界面の挙動を、その場で連続的に観察・解析することを目的に研究を行い、次の知見を得た。1.走査電子顕微鏡(SEM)に荷重負荷装置を組み込ん装置とパーソナルコンピュータとを利用して、SEM内で引張り試験を行い、応力・ひずみの測定と同時に、マトリックス金属、セラミック粒子そして両者の界面などミクロ組織の挙動を、その場で連続的に観察・解析するための試験工具等の考案設計をして試験システムを確立した。2.SEM内引張り試験において、極端な応力の局部化を避け、できるだけ均一な応力状態で試験を行うことができ、かつ微視クラックの発生やミクロ組織の連続的変化の観察ができるだけ容易にできるような試験片の形ついて、有限要素解析による計算機シミュレーションと予備実験との両面から検討した結果、通常の引張り試験片の平行部中央を円弧形状に細くした試験片が適当であることがわかった。3.溶湯攪拌法や粉末押出し法で作製したSiC粒子強化アルミニウム基複合材料を用いて、応力負荷中のミクロ組織の変化を連続的に観察した。その結果、巨視的な破断の発生よりかなり以前に、界面や粒子内部に微視クラックが発生していることが観察でき、この試験システムが、本研究の目的に有用であることを確認できた。4.応力負荷による微視クラックの発生・拡大や、マトリックス中の転位密度の変化と負荷応力との定量的関係を調べる方法として、微小硬さの変化及び電気抵抗の変化を利用した評価方法について、予備実験により検討した。しかし引張り変形では負荷ひずみがそれほど大きくないため、その測定はそれ程容易ではなく、今後評価方法としていっそうの工夫・検討を続ける必要がある。本研究は粒子分散強化型アルミニウム基複合材料について、その構成要素であるマトリックス・強化粒子・その界面の、応力負荷状態での挙動を系統的に解析し、製造プロセスとの関連を明らかにすることを目的とした。そのために前年度の成果を基に、溶湯攪拌法や粉末押出し法で作製したアルミナ粒子及びSiC粒子強化アルミニウム基複合材料を用いて、走査型電子顕微鏡内での引張り試験によるミクロ組織変化の連続観察や、破断後の破面の観察を行った結果、次のような知見が得られた。(1)いずれの材料でも、巨視的な破断が始まる最高荷重点よりもかなり小さい引張り応力の負荷によって、材料内部に粒子/マトリックス界面の剥離や粒子の割れによる微視亀裂の発生が見られた。

(2)粒子の分散が良くないためにそのクラスターが存在する場合には、さらに小さい応力の負荷によって、クラスター内部のマトリックスの延性限界による比較的大きい亀裂が発生する。(3)負荷応力が増すと微視亀裂は開口して大きくなるが、マトリックスの延性のため破断直前まで進展することはなく、最大荷重点ではほとんどの粒子に亀裂が見られる。(4)粉末押出し法で作製した複合材料では界面の剥離と粒子の割れの両者が見られるが、破面の観察から、界面の結合強度は比較的強いものの、製造プロセスにおける未結合部分の存在によって剥離が生じと考えられる。(5)溶湯攪拌法による材料では界面の剥離だけが見られ、その粒子の破面はかなり脆い様子であり、粒子とマトリックスの合金成分との反応による脆い化合物の生成が予想される。
赤外自由電子レーザーを利用した遷移金属化合物クラスターの振動分光

1.クラスターの振動分光実験東京理科大学自由電子レーザー研究センターにて作成した赤外光解離分光装置を用いて、アンモニアクラスター正イオン[(NH_3)NH^+(N=6-8)]の振動スペクトルの測定を行った(波数範囲1000-1600cm^<-1>)。スペクトルの1000-1200cm^<-1>の領域に、NH_3のν_2基準振動に由来する3本のピークが観測され、環境の異なる3種類のNH_3分子が存在していることが示唆された。また、量子化学計算を用いた解析により、(NH_3)_NH^+の幾何構造を明らかにした。すなわち、先行研究(市橋ら)にて提案されているように、クラスターの中心にNH_4^+のイオン・コアが存在し、第1溶媒和圏に4個のNH_3分子、第2溶媒和圏に残りのNH_3分子が存在していることが確かめられた。2マンガンおよびマンガン酸化物クラスター正イオン(Mn_N^+およびMn_NO^+)の原子間結合の研究光解離分光法を用いて、Mn_N^+およびMn_NO^+の結合解離エネルギーを求め、Mn_N^+の酸化による原子間結合様式の変化を調べた。Mn_N^+のN【less thanor equal】7の領域では、平均結合解離エネルギーが1eV/atom以下で、固体マンガンの凝集エネルギー(2.92eV/atom)に比べて非常に小さいことが明らかになった。このことから、サイズの小さなMn_N^+では、3d電子が結合に関与せず、4s電子だけで弱く結合していることが示唆された。Mn_N^+と同様に、Mn_NO^+(N【greater than or equal】3)の結合解離エネルギーも1-2eV程度の小さな値であった。これに対し、Mn_2O^+は、2.7eV以上の大きな結合解離エネルギーを持つことが分かった。すなわち、酸素原子と2個のMn原子がMn_2O^+のイオン・コアを形成し、それ以外のMn原子は、イオン・コアに弱く結合していることが示唆された。1.東京理科大学の赤外自由電子レーザー研究センターにて、クラスターの振動分光装置の製作を行った。装置の主要部分(クラスター源、飛行時間型質量選別器、レーザー光学系)が完成し、有機化合物クラスター等を用いて試験的な実験を始めた。また、赤外自由電子レーザーを照射された物質の励起と緩和のメカニズムを調べるため、レーザーを照射された有機化合物結晶からのイオン脱離や発光の観察を行った。1光子あたりのエネルギーが低い中赤外領域(波長5-15μm)の光であっても、自由電子レーザー光のように強力であれば、多光子過程により分子が高励起状態となり、イオン化や紫外-可視領域での発光、分子の分解が起こることが明らかになった。2.遷移金属酸化物クラスターに関して、光電子分光法と理論計算により、幾何構造と電子構造を調べた。その結果、クロムやマンガンのクラスターの磁気特性が、酸化反応によって大きな影響を受けることが分かった。例えば、磁気モーメントを持たないクロム2量体(Cr_2)が酸素と反応すると、クロム原子間のスピン結合が強磁性的なものに変化し、磁気モーメントを生じることが明らかになった。理論計算の結果、このような現象が起こるのは、酸素原子を介して超交換相互作用と類似の機構が働くことが主な原因であると示唆された。また、マンガン酸化物クラスターでも同様に、酸化反応によってマンガン原子間の強磁性的なスピン結合が強められることが明らかになった3.遷移金属炭化物クラスターに関する予備的な研究として、タングステン炭化表面の研究を行い、タングステン(110)表面や(111)表面の電子構造や反応性が、炭化によってどのような影響を受けるかを調べた。例えば、タングステン(110)表面の第1層が炭化されると、水素の吸着確率が100分の1以下になることが示唆された。1.東京理科大学自由電子レーザー研究センターにて、クラスターの振動分光装置の製作を行った。赤外自由電子レーザー(IR-FEL)を用いてクラスターの光解離スペクトルを測定することで、振動スペクトルと同等の情報が得られる。装置が完成し、有機化合物クラスター等を試料として実験を行っている。また、多環芳香族固体(アントラセン、テトラセン、ペリレン等)にIR-FELを照射し、脱離イオン質量分析、時間分解発光分光、X線吸収分光等を行って、IR-FEL照射によって誘起されるプロセスを調べた。その結果、IR-FELの照射によって試料表面に高温のプラズマ状態が生じ、プラズマ発光および試料分子の蒸発・イオン化・分解が起こることが分かった。また、IR-FEL照射後の試料表面に、グラファイト状の物質が生成していることが明らかになった。2.マンガン酸化物クラスター正イオン(Mn_NO^+)の磁気特性および酸素原子の結合様式を、光解離分光を用いて調べた。その結果、各マンガン原子上の局在スピンがすべて強磁性的に結合した電子構造が安定であることが分かった。また、酸素原子はマンガン原子2個を架橋して結合していることが示唆された。3.タングステン炭化物上における気体分子(一酸化炭素、水素)の吸着状態を、紫外光電子分光を用いて調べた。

その結果、一酸化炭素は、25°Cではタングステン炭化物表面に吸着せず、マイナス170°C程度の低温では分子状で表面に吸着していることが明らかになった。タングステン表面上には25°Cでも一酸化炭素が吸着することを考えると、炭化物になるとタングステンの活性が失われることが分かる。また、水素は原子状で吸着し、タングステン炭化物表面の仕事関数を1eV程度減少させることが明らかになった。1.クラスターの振動分光実験東京理科大学自由電子レーザー研究センターにて作成した赤外光解離分光装置を用いて、アンモニアクラスター正イオン[(NH_3)NH^+(N=6-8)]の振動スペクトルの測定を行った(波数範囲1000-1600cm^<-1>)。スペクトルの1000-1200cm^<-1>の領域に、NH_3のν_2基準振動に由来する3本のピークが観測され、環境の異なる3種類のNH_3分子が存在していることが示唆された。また、量子化学計算を用いた解析により、(NH_3)_NH^+の幾何構造を明らかにした。すなわち、先行研究(市橋ら)にて提案されているように、クラスターの中心にNH_4^+のイオン・コアが存在し、第1溶媒和圏に4個のNH_3分子、第2溶媒和圏に残りのNH_3分子が存在していることが確かめられた。2マンガンおよびマンガン酸化物クラスター正イオン(Mn_N^+およびMn_NO^+)の原子間結合の研究光解離分光法を用いて、Mn_N^+およびMn_NO^+の結合解離エネルギーを求め、Mn_N^+の酸化による原子間結合様式の変化を調べた。Mn_N^+のN【less thanor equal】7の領域では、平均結合解離エネルギーが1eV/atom以下で、固体マンガンの凝集エネルギー(2.92eV/atom)に比べて非常に小さいことが明らかになった。このことから、サイズの小さなMn_N^+では、3d電子が結合に関与せず、4s電子だけで弱く結合していることが示唆された。Mn_N^+と同様に、Mn_NO^+(N【greater than or equal】3)の結合解離エネルギーも1-2eV程度の小さな値であった。これに対し、Mn_2O^+は、2.7eV以上の大きな結合解離エネルギーを持つことが分かった。すなわち、酸素原子と2個のMn原子がMn_2O^+のイオン・コアを形成し、それ以外のMn原子は、イオン・コアに弱く結合していることが示唆された。
顎関節症発症リスクとしての睡眠時ブラキシズム頻度に関する前向きコホート調査

睡眠時ブラキシズム(歯ぎしり)は、歯や歯周組織に害を及ぼすだけでなく、筋痛や顎関節障害を発症・継続させる因子として考えられてきた。しかしこれらの関連性については未だ明確な結論は得られていない。そこで我々は、顎関節症の好発年齢である高校生を対象に疫学研究を行ったところ、ブラキシズム頻度と顎関節雑音(クリック)の関連性が認められた。さらに継続研究を行いブラキシズムと顎関節症発症や症状継続の因果関係を検討したところ、ブラキシズムは有意なリスク因子とはいえなかった。【緒言】睡眠時ブラキシズム(ブラキシズム)は,古くから顎関節症や咀嚼筋障害の発症と関連があるといわれてきた.しかしながら,臨床現場でブラキシズムを客観的に測定する方法が存在しなかったため,その真意は未だ明らかでない.そこで,本研究は,咬筋筋活動をもとにブラキシズムの定量評価を客観的に行いうる貼付型ブラキシズム測定装置(Bitestrip,SLP社,イスラエル)を用いて,顎関節症の好発年齢である若年者を対象にブラキシズム頻度を計測し,顎関節症症状との関連を検討した.【対象と方法】対象は,岡山県立高等学校1年生全員321名(男性173名,女性148名)のうち,本研究の参加に同意の得られた195名(男性86名,女性109名)である.全ての被検者にキャリブレーションを行った検者が, RDC/TMDの診断クライテリアに基づき,顎関節雑音(クリック)や頭頸背部筋の圧痛など臨床診査を行った.またこれら被検者に貼付型ブラキシズム測定装置を配布し,左側咬筋皮膚上に貼付して就寝させた.この方法で,平成17年度に第一次疫学調査を行っている.その調査から2年後の今年度に最初に研究に参加してデータの得られた126名(男性48名,女性78名)を対象に第二次疫学調査を行った.そこから得られたデータをもとに,経時的変動やブラキシズムと顎関節症発症や症状継続の因果関係を検討した.【結果】横断調査より1。単頸背部筋の圧痛に関しては,ブラキシズム頻度も性差も関連が認められなかったこと,2.ブラキシズムの多寡と顎関節クリックとの間に関連がある可能性が示唆された.しかしながら,顎関節クリックの発症とブラキシズムの多寡に関しては明らかな関連は認められなかった.今後はさらに,第一次調査の結果を予測因子,両調査結果の変化を結果因子として,睡眠時ブラキシズムと顎関節症発症や症状継続の因果関係を明らかにする予定である.【緒言】睡眠時ブラキシズムは,補綴物・歯周組織に害を及ぼすだけでなく,咀嚼筋や顎関節障害を発症・継続させる因子として考えられてきた.しかしこれらの関連性については未だ明確な結論は得られていない.そこで我々は,顎関節症の好発年齢である高校生を対象に疫学研究を行ったところ,ブラキシズム頻度と顎関節雑音(クリック)の関連性が認められた.しかしながら本研究は横断研究であり,ブラキシズム頻度と顎関節障害の因果関係は未だ不明である.そこで本研究では,先の横断研究の被検者を対象に, 2年後に同一調査を行いブラキシズムと顎関節症発症や症状継続の因果関係を検討した.【対象と方法】対象は,岡山県立高等学校1年生全員321名(男性173名,女性148名)のうち,本研究の参加に同意の得られた学生である.全ての被検者に, RDC/TMDの診断クライテリアに基づき,クリックや頭頸背部筋の圧痛など臨床診査を行った.またこれら被検者に客観的評価が可能となった貼付型ブラキシズム測定装置(Bite Strip)を配布し,左側咬筋皮膚上に貼付して就寝させた.この方法で,平成17年度に第一次疫学調査を行い,その調査から2年後に最初に研究に参加してデータの得られたものを対象に第二次疫学調査を行った.そこから得られたデータをもとに,経時的変動やブラキシズムと顎関節症発症や症状継続の因果関係を検討した.【結果】第一次・第二次両調査に参加した113名のうち, Bite Strip未提出・不具合者37名を除いた76名(男性29名,女性47名)を最終被検者とし,ブラキシズム頻度とクリック・咀嚼筋痛の関連を検討した.その結果,若年者においてはクリック・咀嚼筋痛症状発症・継続のいずれにも有意なリスク因子とは言えなかった.ただし,クリック・咀嚼筋痛症状発症においては,ブラキシズム頻度が高頻度になるほど相対危険度が高くなる傾向がみられた.
環境浄化用新アモルファス合金触媒の創製と活性発現機構の解明

非平衡合金が多種多量の元素を含んでも過飽和固溶体単相となるため、活性と反応選択性を備えるのに必要な種々の元素を組み合わせられることに着目し、環境浄化のための優れた触媒を創製し実用化を図ることを目的として研究した。1.窒素酸化物分解用触媒:窒素酸化物の窒素と酸素への直接分解に対し、アモルファスNi-Ta-Pd合金から生じるPd/NiTaO_6触媒が、900°Cまでの広い温度範囲にわたり、最も安定に高活性を示すことを見いだした。これを、酸素の存在下でプロパンによる窒素酸化物の還元用触媒として用いたところ、300°Cという低い温度でも高い変換率を示した。2.フロン分解用触媒:加水分解によってCFC-12をCO_2、HClおよびHFに変換する触媒前駆体として、アモルファスNi-Zr系合金が高活性と耐久性を備えており、リンの添加によって耐久性が著しく増大すること、活性種は分解反応の過程で合金から生じるZrF_2、Zr(F,O)_<2706>,Zr(F,O)_<3.80>などであり、高選択率でCO_2にまで分解できることが判明した。3.二酸化炭素のメタン化触媒:アモルファスNi-Zr合金は、各種貴金属触媒はもとよりニッケル担持触媒や結晶質Ni-Zr合金触媒に比べ、CO_2とH_2の反応において、最も活性が高くほぼ100%メタンを生じる。反応中にアモルファス合金から生じ本来準安定相である正方晶ZrO_2に担持されたニッケルがきわめて高い活性を備えていたため、正方晶ZrO_2を安定化させる希土類金属を含むアモルファスNi-Zr-希土類金属合金が最も活性に富むことが判明した。4.海水電解用水素発生極:二酸化炭素のメタン化に必要な水素を海水電解によって生じる高活性電極を、アモルファス合金を用いて探索し、ニッケルにモリブデンを添加してニッケルの電子状態を修正することによって、白金に匹敵する活性を備えた電極が得られた。1.単ロール法で作製したアモルファスNi-バルブメタル-W合金を前駆体とし,水蒸気によるクロロフルオロカーボン(フロン)CFC-12の分解反応を行い,高効率で分解反応が起こりかつ著しく寿命が長触媒が得られた。各種分析の結果から活性を主に担うのはフッ化ジルコニウムであることが判明した。2.スパッター法を用いてアモルファスNi-Mo合金をニッケル板上に作製して電極とし,海水電解による水素発生の活性が白金に匹敵するほど高いことを見出した。これは,合金元素としてニッケルより電気陰性度が低いモリブデンの添加がニッケルにわずかなd電子密度の増加をもたらし,吸着水素の結合エネルギーを増して水素発生カソード環境で絶縁性の不働態皮膜の生成を抑制するためと考えられる。3.単ロール法を用い微量のパラジウムを含む各種アモルファスNi-バルブメタル合金を作製し,酸化処理を施した後,NOのN_2とO_2への直接分解反応を行い,アモルファスNi-Ta-Pd合金が極めて高い活性を500-900°Cの広い温度範囲にわたり示すことを見出した。これは,このアモルファス合金が反応環境中で微細なNiTa_2O_6にパラジウムを微細に担持した触媒に変わるためであることが明らかとなった。また,NOとともに,COあるいはメタンを混合することによりほぼ100%の変換効率でNOを分解することができた。

4.アモルファスNi-Zr合金を前駆体として得られる触媒の性能を詳細に検討し,メタンへの転換率が90%以上になる空間容積率を求めた。また,反応生成物であるメタンと水を分離した後に2段目の反応管を通すことにより,更に転換率を向上させることができた。(1)液体急冷法で作製したアモルファスNi-Zi-WおよびNi-Zr-P合金を触媒前駆体とし,水蒸気によるクロロフルオロカーボンの分解反応を行った。アモルファスNi-Zrニ元合金を前駆体とした触媒では活性種の分布が不均一となり失活するが,三元合金化するとそれが緩和され,長時間高活性を保った。(2)塗布分解法を用いてマンガンを含む複酸化物をチタン板上に作製して電極とし,海水電解による酸素発生効率を検討した。その結果,Mn-MoおよびMn-W複酸化物電極ともに約90%の酸素発生効率で,塩素の発生が抑えられることが分かった。(3)本研究費で購入した特殊スパッター装置を用いて,アルミナ粉末上に微量のPdを含むアモルファスNi-Ta合金を被覆し,これを触媒前駆体としてNOのN_2とO_2への直接分解反応を行った。この触媒は,液体急冷法によって作製したNi-Ta-Pd合金を前駆体とする触媒より約50倍大きい比表面積を有し,NOと活性種であるPdとの接触面積が増加して高い接触活性およびN_2選択性を示した。今後,実用化のためにO_2存在下における活性低下に対する対策を検討する予定である。(4)Ni-Zrに第3元素として希土類元素(Y,Ce,Sm)を添加したアモルファス3元合金を液体急冷法で作製し,これを触媒前駆体としてCO_2をH_2との反応によってCH_4へ転換し,その転換率を検討した。その結果,特に低温域(200°C前後)での著しい活性の向上が見られた。この触媒の活性は,分散した金属Niが準安定な正方晶ジルコニアに担持されている場合に高く,添加した希土類元素はこの正方晶ジルコニアの安定化を促していることが明らかとなった。クロロフクオロカーボン分解用触媒:クロロフクオロカーボンの加水分解用アモルファスNi-Zr合金へのリン,モリブデンおよびタングステンの添加が触媒の活性・耐久性を向上させ,特に,リンの添加が有効であることが明らかとなった.また,活性を維持させるには水蒸気量を化学量論量を制御する必要性が明らかとなり,またアモルファス合金から反応中に活性種であるジルコニウムオキシフッ化物を生じ,これが均一に分散した触媒に変わることが活性の維持に必要である.海水電解用電極触媒:二酸化マンガンにMo^<6+>およびW^<6+>イオンを添加した複酸化物電極をアノード電着法により作製し,これが海水電解用アノードとしてほぼ100%の効率で酸素発生し,塩素をほとんど発生しない初めての電極であることが明らかとなった.また,海水電解用カソードとしてのスパッタCo-Mo合金へのアルミニウムの添加は電極有効表面積の増大をもたらし,過電圧の低減に効果的であった.NOx分解用触媒:アモルファスNi-Ta-Pd合金への少量の鉄の添加がNOx分解活性の向上に有効であった.アモルファス合金を酸化して得られるNiTa_2O_6複酸化物のニッケルの一部を鉄で置換したことによる電子状態の変化が活性の向上をもたらしたと考えられる.CO_2のメタン化触媒:サマリウムを添加したアモルファスNi-Zr合金を酸化還元して得られる触媒触媒活性を評価したところ,ニッケルリッチな合金に対してのサマリウムの添加は活性向上に有効な正方晶ZrO_2を安定化し,さらに比表面積を増大させることにより触媒活性を大きく上昇させることが明らかとなった.
飲酒パターンと心臓性突然死との関連の解明

アルコール依存症ラットを用いて、飲酒パターンは心臓性突然死との関連を検討した。その結果、急性離脱パターンでは、心機能の低下、自律神経機能の失調、致死的心室性不整脈の発症および心室再分極均質性を反映するQTdの増大がみられた。これらの異常が断酒あるいはβ遮断薬前投与により、是正された。アルコール関連死は、自律神経機能の失調と心室再分極の均質性障害を介する致死的不整脈の発症と関連することが示唆されたアルコール依存症ラットを用いて、飲酒パターンは心臓性突然死との関連を検討した。アルコール関連死は、自律神経機能の失調と心室再分極の均質性障害を介する致死的不整脈の発症と関連することが示唆された【実施した研究計画】1.7週令のWistar系雄ラットを用い、Lieber and DeCarliの液体飼料を利用し6-7週間pair-feedingを行い、コントロール、3%アルコール投与、5%アルコール投与およびアルコール離脱群動物モデルを作成した。2.イソフルラン麻酔下1のラットの心エコーを行い、各飲酒パターンラットの心機能変化を評価した。3.イソフルラン麻酔下1のラットに頸静脈にカニューレを挿入し、翌日に急性アルコール投与し、各飲酒パターンラットのアルコール体内動態学の変化を評価した。4.心電図送信機を腹腔内に埋め込んで、自由行動できる状態でWireless心電図を用いて24時間心電図を記録し,心拍数変動解析により、アルコール離脱前後自律神経機能を評価した。5.4のラットを使って、頚動、静脈カニューレを挿入し、専用ジャケットを通って後頭部から出る状態とした。6.5のラットを使って、血中アルコールとアセトアルデヒド濃度および血中カテコールアミン3分画を測定した。7.5のラットを使って、頚動脈圧および心電図をモニターしながらエピネフリン不整脈の誘発試験を行った。【研究結果】1.アルコールの体内動態学結果から、アルコールの代謝および排泄能力は飲酒パターンと関連することが解明した。2.左室収縮能障害が慢性アルコール消費量と関連し、中等度アルコール消費(3%)では心機能障害を生じる可能性が低いことが示唆された。3.慢性的なアルコールの投与は左心機能を低下させ、さらに離脱早期においては、迷走神経優位の消失および交感神経の活性化を介して左機能低下を増悪させ、不整脈発生リスクを増加させることが示唆された。【研究の目的】実際の飲酒パターンに近く、栄養素のバランスと等カロリーの食餌摂取に留意しい慢性アルコール投与の実験モデルを作成、無麻酔、自由行動可能の状態にして、飲酒パターンと心臓性突然死との関連を解明する。【研究実施計画】7週令のWistar系雄ラットを用い、pair-feedingを行い、コントロール、アルコール持続投与、断酒1日および断酒21日動物モデルを作成した。作成した動物を用いて、下記の実験を行った。(1)心エコーを行い、各飲酒パターンラットの心機能を評価した;(2)ラットの腹腔内に心電図の送信機を埋め込んで、24時間心電図を記録し、心臓局所的な自律神経機能を評価した;(3)血中ノルアドレナリンの代謝産物であるMHPGを測定し、全身の交感神経活性化を評価した;(4)エピネフリン不整脈の誘発試験を行った。【実施した研究の成果】(1)慢性アルコール持続投与による左室収縮能障害が断酒早期に増悪したが、断酒21日後にコントロールラットレベルに回復できた。(2)断酒早期に心臓交感神経の活性化および迷走神経活動の低下をみられ、自律神経機能の失調を認めた。断酒21日後に交感神経および迷走神経機能はコントロールラットレベルに回復できた。(3)断酒早期に全身の交感神経活性化を認めた。その活性化が断酒21日後に消失した。(4)不整脈の誘発率は早期離脱ラットが高かった。【意義、重要性】離脱早期に自律神経機能の失調を介する心臓性不整脈発生リスクが高くなることの解明は、アルコールの不適切な摂取による不幸な突然死およびアルコール依存症の拘束時や治療期間中の原因不明な突然死の回避に対して重要と考えられる。【実施した研究計画】2.イソフルラン麻酔下1のラットの腹腔内に心電図送信機を埋め込んで、Free-moving状態動物の24時間心電図を記録した。3.専用解析ソフトを用いて、心電図および心拍数変動を解析し、QTc, QT dispersionおよび心臓局所的な自律神経機能を同時に評価した。【研究結果】1.慢性アルコール持続投与によるQTcの延長を認めたが、QT dispersionの増大および心臓局所的な自律神経機能の失調がみられなかった。2.断酒早期に心臓交感神経活性化を始める心臓局所的な自律神経機能の失調を認め、QTcが延長、QT disperslonが増大した。3.断酒早期に延長したQTcおよび増大したQT dispersionがβ遮断薬前投与により抑制された。
トマトモザイクウイルス複製タンパク質によるRNAサイレンシング抑制機構の解析

植物のRNAサイレンシング誘起の初期過程において、small interfering RNA (siRNA)は2本鎖RNA切断酵素DCLの働きにより作られ、HEN1によりメチル化される。DCLとHEN1が複合体を形成している可能性を検討したが、結果は否定的であった。これは、トマトモザイクウイルスの複製タンパク質が、生成後遊離した非メチル化2本鎖siRNAを競合的に奪取して、HEN1によるメチル化を介したRNAサイレンシング経路への流入を阻害している可能性と矛盾しない結果であった。また、試験管内合成したAGO1タンパク質が細胞抽出液中に存在する因子の助けを借りて遊離の2本鎖siRNAを取り込み、siRNA配列に特異的な標的RNA切断活性を現しうることを示した。本研究は、植物がウイルスに対して示す主要な防御反応であるRNAサイレンシングの誘起機構およびウイルスがもつRNAサイレンシングサプレッサーの作用機作の解明を目的とする。本年度は、RNAサイレンシングに関わるタンパク質のタバコ脱液胞化プロトプラスト抽出液中での様態を明らかにするため、タバコのDCL1-4、HEN1に対する抗体の作製を試みたが、内在性の遺伝子産物を検出できる抗体が得られたのは、HEN1についてのみであった。この結果を踏まえて、細胞抽出液を分画して仮想のDCL-HEN1複合体を追跡することはペンディングとした。一方、この実験の過程で、我々はタバコ由来のHEN1の完全長cDNAを単離し、試験管内転写・翻訳によりHEN1タンパク質を合成し精製し、この画分に、二本鎖siRNAを2'-Oメチル化する活性を検出することに成功した。今後、このHEN1精製画分が長鎖二本鎖RNAからsiRNAを生じる活性をもつか否かを調べることにより、HEN1がDCLタンパク質と結合しているか、メチル化活性にDCLが必要かを検討したい。また、ToMVの130Kタンパク質が、二本鎖siRNA結合活性をもつことは、他の研究グループから発表され、我々もそれを確認することができた。HEN1タンパク質が、DCLタンパク質によるsiRNAの生成と共役してはじめてメチル化反応を触媒できるのではなく、単独でフリーの二本鎖siRNAをメチル化しているとすれば、フリーの二本鎖siRNAをめぐってHEN1と130Kタンパク質との間で競合が起きることが容易に想像される。トマトモザイクウイルス(ToMV)130Kタンパク質は、二本鎖siRNAに結合する能力をもつRNAサイレンシングサプレッサーである。通常植物細胞内ではほぼ全てのsiRNAが2'-0メチル化を受けているが、ToMV感染細胞では2'-0メチル化を受けていないsiRNAが蓄積する。これらのことから、130Kタンパク質はメチル化される前の段階で二本鎖siRNAを奪取すると考えられる。平成20年度は先ず、二本鎖siRNAの生成にかかわるDCLとメチル化酵素HEN1の間に130Kタンパク質が介入することができるかについての情報を得るために、DCLとHEN1の間の相互作用を検討した。このために、脱液胞化タバコプロトプラスト抽出液(BYL)の抗HEN1抗体による免疫沈降産物あるいはBYLを用いた試験管内翻訳反応により合成したHEN1-FLAGの抗FLAG抗体による免疫沈降産物に長鎖二本鎖RNAを添加したが、顕著なsiRNAの産生はみられなかった。この結果は、DCLがHEN1と同一の複合体を形成している可能性を支持するものではなかった。一方、我々は、研究の過程で、BYLを用いた試験管内翻訳反応によりAGO1を合成し、予めメチル化したsiRNAを添加すると対応するRNA-induced silencing complex(RISC)が形成されることを見いだした。さらに、BYLには内在性のHEN1活性が存在し、添加した合成非メチル化siRNAは急速にメチル化され、メチル化siRNAと同様にRISCを形成した。この実験系は、130Kタンパク質が優先的に二本鎖siRNAに結合し、HEN1によるメチル化を阻害する可能性を検討するために有用と考えられる。
外来がん化学療法を受ける患者を支援するための外来チーム医療システムの構築

外来がん化学療法を受ける患者を支援するための外来におけるチーム医療の現状と課題および外来におけるチーム医療に対する認識に関する調査結果と文献的考察をもとに外来チーム医療システムを作成し、システムのあり方を検討した。その結果、本システムは外来がん化学療法を受ける患者が自分の体調の把握、医療者との情報共有、医療者への相談のしやすさ、同病者と話す機会へと繋がり、患者のQOLおよび医療の満足度を高める有用性の高いものであることが示唆された。【研究目的】外来がん化学療法を受ける患者の外来におけるチーム医療に対する認識を明らかにする。【研究方法】1対象者:外来がん化学療法を受けている患者22名にインタビューを実施する。2データ収集方法:個別インタビューを実施し、外来におけるチーム医療に対する考えや思いを語ってもらう。3分析方法:質的帰納的手法で分析する。【結果:分析途中】1.対象者の背景:対象者は、男性9名、女性13名の計22名であり、平均年齢54.3歳(3164歳)であった。診断名は、大腸がん12名、胃がん3名、乳がん2名、膵臓がん2名、肝がん1名、子宮がん1名、卵巣がん1名であった。2.外来がん化学療法を受ける患者の外来におけるチーム医療に対する認識:分析の結果、外来におけるチーム医療に対する患者の認識は、“病気に立ち向かっていくために自ら専門職者に伝えていくことが大切である"などの<チームの一員として関わる意識>、“患者から話しやすいように声をかけてくれる専門職者の姿勢に心が開ける"などの<常に関心を向けてくれる専門職者の姿勢>、“入院から外来まで同じ専門職者が対応することで話しやすい"などの<話し合える関係性を築き上げる継続的な関わり>、“患者の情報を共有し一貫した対応があることで安心できる"などの<情報を共有した一貫性のある対応>、“多職種が互いに相談を繋ぎ対応してくれることで安心できる"などの<専門職者間をつなぐ連携>、“待ち時間の負担がなく治療が受けられる体制が必要である"などの<効率的な医療システム>、“自分で副作用に対処できるよう専門的知識を返してくれることで安心できる"などの<信頼できる専門的知識の提供>、“病気以外のことも専門職者に話せることで精神的に楽になる"などの<日常生活の充実に向けた調整>の8つの内容が明らかになった。【目的】外来がん化学療法受ける患者を支援するための外来チーム医療システムを作成する。【方法】平成23年度・24年度の調査結果と文献的考察及び多職種の専門職者と意見交換を交えてシステムを作成する。【結果】平成23年度・24年度に実施した「外来がん化学療法を受ける患者を支援するための外来におけるチーム医療の現状と課題」及び専門職者と患者を対象とした「外来におけるチーム医療に対する認識」の調査結果と、文献的考察により、外来チーム医療システムの目標・内容を考案した。1.目標:1)外来がん化学療法を受けている患者が化学療法に適切に対応し、治療環境やシステムに戸惑うことなく、化学療法を継続しながら、QOLを維持・向上できる。2)外来がん化学療法を受けている患者が自分らしく療養生活を送れるよう医療者及び患者間と連携・協働し、療養生活の調整ができるための対処能力を身につけることができる。2.内容:1)患者を中心としたチーム医療への継続的な参加を促すセルフケアアプローチ:1退院支援アセスメントに基づくチームの情報共有、2チームによる退院時オリエンテーションの実施、3サポートプログラムの実施。2)情報共有システムを用いた効率的なチームカンファレンスの運用:1患者の問題に応じたチームカンファレンス、2サポートプログラム実施におけるチームカンファレンス、3治療継続に伴うチームカンファレンス、4患者と専門職者の情報共有。3)コーディネーター(看護師)による患者を中心としたチームメンバー間の協働・連携の強化:1患者及び医療者間の情報共有の把握、2各専門職者との通院時の患者の反応の共有、3各専門職者間の橋渡しの役割、4チームカンファレンスの招集及び実施、5サポートプログラムにおける各専門職者とのカンファレンスの招集及び実施。【研究目的】外来がん化学療法を受ける患者を支援するための外来におけるチーム医療の現状と課題を明らかにする。【研究方法】(1)対象者:がん診療連携拠点病院に勤務している医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、理学療法士、MSWにインタビューを実施する。(2)データ収集方法:個別インタビューを実施し、外来におけるチーム医療の現状・課題ならびにチーム医療に対する認識について語ってもらう。(3)分析方法:質的帰納的手法で分析する。【結果】1.対象の背景:<医師>5名、平均年齢46.4歳、平均在職年数20年、<看護師>10名、平均年齢45.4歳、平均在職年数22.4年、<薬剤師>5名、平均年齢49歳、平均在職年数20.2年、<管理栄養士>5名、平均年齢45歳、平均在職年数18.8年、<理学療法士>5名、平均年齢41.8歳、平均在職年数20年、<MSW>3名、平均年齢32.3歳、平均在職年数5.3年。2.外来におけるチーム医療の現状および課題:各職種での共通している現状および課題の内容は、現状として、一部の職種とは連携はとれているが、多職種で情報共有する機会を設けていない、多職種の役割を理解できていない、外来に必要な人員配置が不足している等と捉えていた。

課題としては、多職種で話し合いの機会を作り各専門職の役割を理解する、各専門職の配置・人員確保、リーダーシップの役割が必要である等と捉えていた。3.外来におけるチーム医療に対する認識:各職種での共通している認識としては、患者の目標を共有し、多職種で支援する意識を持つ、多職種とのコミュニケーションが重要である、各職種の専門的役割を理解することが大切である、リーダーシップの役割が重要である、各職種が専門的役割を発揮する、各々の専門的知識を高める等と捉えていた。【目的】外来がん化学療法を受ける患者を支援するために作成した、外来チーム医療システムを患者に適用し、評価を行い、外来におけるチーム医療システムのあり方を検討する。【方法】外来チーム医療システムをA県のがん診療連携拠点病院において、外来がん化学療法を受けている患者で研究同意が得られた患者に実施する。システム適用の効果を明らかにするために、退院前の時期とサポートプログラム終了後1か月後の計2回、面接調査および質問紙調査を実施する。質問紙は、客観的指標として日本版に訳され信頼性・妥当性が検証されている、日本版POMS短縮版、がん薬物療法におけるQOL調査票を用いて行う。また、システムの内容を評価するために、参加者および医療者を対象として、システムの内容、方法の適切性、ならびにシステム全体の運営方法に関する質問紙調査を実施する。【結果】システム適用の評価に向けた計画に基づき、対象施設の倫理審査を経て研究協力を依頼した。また、がん化学療法看護認定看護師にコーディネーターとなってもらい、患者への参加協力を依頼をすすめた。さらに、施設内の多職種にシステムへの参加を依頼し、医師、外来看護師、薬剤師、管理栄養士、ソーシャルワーカーとの打ち合わせの機会を設け、システムの実施に向けて準備を行った。しかし、実施期間内に選定条件を満たす治療を行う患者が少なく期間内に対象者が集まらなかったため、患者への協力依頼やシステム実施・評価を行うことができなかった。そのため、作成した外来チーム医療システムの適用と評価は次年度に行うこととし、補助事業期間延長申請を行い承認された。【目的】外来がん化学療法を受ける患者を支援するための外来チーム医療システムを適用し、支援を実施・評価し、患者に対する外来チーム医療システムのあり方を検討する。【方法】1.対象者:A県のがん診療連携拠点病院において、外来がん化学療法を受けている患者。2.システムの内容:1)患者を中心としたチーム医療への継続的な参加を促すセルフケアアプローチ(退院支援アセスメントに基づくチームの情報共有、チームによる退院時オリエンテーションの実施、サポートプログラムの実施)、2)情報共有システムを用いた効果的なチームカンファレンスの運用、3)コーディネータ(看護師)によるチームメンバー間の協同・連携の強化。3.システムの評価:退院前とサポートプログラム終了後1か月後の計2回、面接調査および質問紙調査(日本版POMS短縮版、がん薬物療法におけるQOL調査票、システムの内容や運営方法に関する質問紙調査)を実施する。【結果】
CFAフランと旧仏領西アフリカの経済発展:資源ブーム時の為替切り下げ効果を中心に

西アフリアの経済通貨統合の制度と現在の動きについて調査するとともに、CFAフランと旧仏領西アフリカの経済発展の関係を明らかにするために、西アフリカの非CFAフラン圏とCFAフラン圏の実質実効為替レート1999-2008期間について計算し、比較することを試みた。CFAフラン圏は、物価が低く抑えられていることから、資源ブーム期間においても、予想以上に実質実効為替レートは抑えられていることが明らかとなった。切り下げの効果については、現在も研究継続中である。本年度は、旧英領を含めた西アフリカの地域統合および通貨統合の概要をまとめるとともに、1999年から2006年までの実質実効為替レートの計算とその分析に費やした。ユーロにペグしているCFAフランであるが、本研究では、(1)ユーロが増価しても、物価の抑制に努力することで、CFAフラン圏の実質実効為替レートは増価を抑えられている点。(2)名目為替レートの減価著しい周辺地域(ナイジェリア)の実質実効為替レートの方が増価傾向にある点等が明らかになった。これにより、従来よりユーロにペグすることのデメリットの一つとして指摘されてきた「CFAフラン圏の競争力低下」については、少なくとも1999-2006期間については払拭された。これはCFAフラン圏の研究において重要な貢献になると思われる。また、西アフリカ12カ国の実質実効為替レート(1999-2006)の動きから、相関係数を算出し、クラスター分析の手法で、同様の動きを持つ国をグループ分けすることも試みた。以上の研究は、1本の紀要論文、2本の英文ディスカッションペーパーにまとめるとともに、日本アフリカ学会全国大会、日本国際経済学会中部支部定例研究会、Oxford University、Center for the study of African Economies主催の年次国際コンフェランスで発表させて頂いた。なお、研究計画では、CGEモデルの構築まで完了するはずであったが、ベルギーのブリュッセル自由大学で開催された研修に参加し基礎的な知識を蓄えるに留まっている。上記以外に、IMFから出版された、Anne-Marie Gulde, Charalambos Tsangaridesed. The CFA Franc Zone, Common Currency, Uncommon Challenges, IMF, 2008.について書評を書き、来年度、査読雑誌に掲載されることが決定している。昨年に続いて、CFAフランを共有する西アフリカ8カ国(UEMOA)が、通貨統合によって得ているベネフィットとそのコストを明らかにするために、これらの国の実質実効為替レートを算出し、周辺諸国のそれと比較することを試みた。CFAフラン圏諸国は、名目実効為替レートの変動が小さく、当初、これは経済環境の変化に対するフレキシビリティーの欠如ととらえていたが、他方で、通貨統合ゆえにインフレ率も低く抑えられているというメリットを享受していることも確認された。成果の一部は、「西アフリカ諸国の通貨統合-実質実効為替レート(1999-2006)のクラスター分析を通じて」金沢大学人間社会研究域経済学経営学系ディスカッションペーパーシリーズ、No.14,にまとめるとともに、日本国際経済学会の全国大会で発表した。また、西・中部アフリカのCFAフラン圏を分析対象とした論文を、現在、査読雑誌に投稿中である。上記に加えて、2008年に世界的に見られたインフレの効果を織り込むために、昨年度に分析した実質実効為替レートの算出期間を2008年末まで拡大して算出することも試み、その結果については、現在分析中である。また、近年、上記のUEMOAとその周辺諸国で形成される西アフリカ15カ国レベルでの通貨経済統合(ECOWAS)に注目が集まっていることから、その可能性を探るために、ガーナとトーゴでフィールドリサーチを実施し、ガーナ中央銀行や西アフリカ通貨研究所でインタビューを行った。新たな経済通貨統合実現のためには、多くの課題を克服しなければならないが、その目的に向かって、西アフリカ諸地域が関税同盟や共通の制度設計に努力していることは確認できた。また、ガーナと同様、CFAフラン圏に囲まれているガンビアとセネガルの関係を調査し、まとめた。これについては、2010年度中に出版予定であるとともに、下記に挙げる一般書にも一部発表した。ところで、研究実施計画にあげながら十分に行えなかったものとして、CGEモデルを用いての通貨切り下げ効果がある。データの問題およびその意義への疑問から、CGEモデルを用いた分析が適切なのか検討中である。なお、申請時には、日本では馴染みの薄いアフリカの経済に関する研究成果を広く社会に還元することの重要性についても触れたが、上記の研究成果の一部は、財務総合政策研究所(財務省)のランチミーティングにて発表させていただくとともに、一般向けに書かれた小川了編『セネガルとカーボベルデを知るための60章』(明石書店、2010年3月刊)の第13章「セネガルの通貨の成り立ちと現在-通貨の安定とフレキシビリティーの間で」および第19章「セネガルとガンビア-その歴史と現在」においてもいかされている。年度初めに予定していた以下の4つの研究計画とそれぞれの成果について以下に報告する。

1.「昨年におこなったCFAフランと非CFAフラン圏の実質実効為替レートの比較について英文にまとめる」件については、2010年10月に査読付英文ジャーナルに投稿し、現在、結果待ちである。なお、異なる期間のデータを用いて日本語でまとめた論文が査読付学会誌『国際開発研究』にて、「CFAフラン圏の輸出競争力-1999-2006期間の実質実効為替レートからの検証-」として掲載された。2.「CFAフランの成り立ちについて、歴史文献を参照に調査し、まとめるとともに、研究会等で発表する」件については、現在も研究継続中で、2010年度中には完了できなかった。3.「西アフリカで現在取り組みが始まっているECOWASレベルでの経済通貨統合の動き、課題についてまとめるとともに、学会にて発表する」件については、日本アフリカ学会で口頭発表するとともに、「グローバリゼーションと西アフリカのリージョナリゼーション-植民地時代の遺産を乗り越えて-」として日本語でまとめ、現在、投稿中(審査結果待ち)である。4.「アジアでの経済発展過程を参照としながら、西アフリカの経済発展および通貨が与える影響について英文でまとめる。」件については、「アジア域内での工業化プロセスの変遷過程を西アフリカを含むアフリカの経済発展過程と比較するという」という形で、英文書籍の一つの章として英文論文にまとめるとともに(現在編者が出版社と交渉中)、African Studies Association 53rd Annual Meetingにて、"Asian Experience and Africa's Economic Development:African Countries,Can they fly following Asian Geese?"として発表した。また、2011年度に刊行予定の日本語書籍にほぼ同じ内容の論文を寄稿した。
血栓性微小血管症モデルを用いた腎臓の血栓形成におけるADAMTS13の役割解明

ADAMTS13は止血因子であるvon Willebrand因子(VWF)の特異的切断酵素であり、ヒトでは、この酵素が先天的あるいは後天的に欠損することで血栓性微小血管症(TMA)病態を呈する。本研究はADAMTS13遺伝子の全身性遺伝子ノックアウトマウスを用いて、全身のADAMTS13機能不全がTMAにおける腎障害の発症・進展に、どの程度関与するのかという点を明らかにすることを目的としている。H29年度の研究を通して、ADAMTS13KOマウスにある種の負荷を与えることで新規TMAモデルマウスの樹立が期待される結果が得られた。そこで、本年度はこの新規TMAモデルマウスの詳細な解析を進めたが、負荷を与えたKOマウスではTMAの徴候であるHbの減少やBUNの上昇を認めたものの、WTマウスでも同様の傾向を示す個体が存在し、KOマウスで有意な差が認められるほどの結果が得られなかった。また、一部のKOマウスで腎臓や心臓、肝臓、肺組織に血小板血栓の形成を認めたが、個体差が大きく、WTマウスでも軽度の血栓を認めた個体が存在した。これらの結果から、今回実験に用いた負荷では新規TMAモデルの樹立が難しいと判断され、TMA病態における腎臓の詳細な解析まで実施することが困難であった。ADAMTS13KOマウスの繁殖が安定せず、実験に要するマウスの調達に時間を要したことが理由の1つとして挙げられる。また昨年度の結果から、新規TMAモデルマウスの樹立が期待されたが、ADAMTS13KOマウスでは腎糸球体で血栓が形成される傾向が認められたものの、WTマウスと比べて有意な差を認めず、TMAの徴候(血小板減少、溶血性貧血、腎機能障害)が明確でなかったことなど、TMAモデルマウスの作成が当初の計画通りに進まなかったことも要因の1つである。今後、TMAモデルの樹立は従来用いられてきたLPSなどの負荷を用いて行うことを考えている。新規のTMAモデルではないものの、ADAMTS13機能不全が腎障害の発症・進展に与える影響を解析することが可能になりうるモデルの樹立を図る。また現在、マウスの腎動脈に塩化鉄傷害による血栓形成負荷を与え、腎臓に直接的に血栓を形成させる実験も並行して行っている。TMAモデルの樹立が困難であった場合は、この塩化鉄傷害による腎血栓モデルを用いて腎臓の形態学的変化やVWFの動態を解析することも考えている。本研究はADAMTS13遺伝子の全身性遺伝子ノックアウトマウスを用いて、全身のADAMTS13機能不全がTMAにおける腎障害の発症・進展にどの程度関与するのかという点を明らかにすることを一つの目的としている。H29年度は、ADAMTS13KOマウスを用いた腎障害モデルの作成と評価、さらにTMAモデルマウスの作成を中心に研究を実施した。ADAMTS13KOマウスとWTマウスを用いて、5/6腎摘という手法により進行性腎障害モデルを作成したが、ADAMTS13KOマウスとWTマウスでは収縮期血圧やBUN、Cr、アルブミン尿に有意な差を認めなかった。またHEやPAS、MT染色による糸球体硬化や間質の繊維化などの腎組織の評価でも両群に差を認めなかった。このことから、全身のADAMTS13欠損単独では5/6腎摘による腎障害の進展に影響を与える可能性が低いことが予測された。TMAモデルマウスの作成に際しては、現在、ヘモグロビンの低下やBUNの上昇、さらには腎組織においてVWF抗体で染色される血栓を形成するような新規モデルを確立しつつある。H30年度も引き続き、本TMAモデルの樹立を進めるとともに、モデルが出来次第、腎臓の形態学的変化や腎臓から抽出したVWFの特性解析(高い血小板凝集能を持つ超高分子量VWF重合体か否かなど)を行う。TMAモデルマウスの作成に多少時間を要しているが、新規TMAモデルの樹立が期待される結果が得られている。モデルが樹立した暁には、ADAMTS13KOマウスの新たな特性が明らかになるとともに、本研究の目的であるADAMTS13機能不全が腎障害の発症・進展に与える影響を解析することが可能になりうると考える。

また、一部のKOマウスで腎臓や心臓、肝臓、肺組織に血小板血栓の形成を認めたが、個体差が大きく、WTマウスでも軽度の血栓を認めた個体が存在した。これらの結果から、今回実験に用いた負荷では新規TMAモデルの樹立が難しいと判断され、TMA病態における腎臓の詳細な解析まで実施することが困難であった。ADAMTS13KOマウスの繁殖が安定せず、実験に要するマウスの調達に時間を要したことが理由の1つとして挙げられる。また昨年度の結果から、新規TMAモデルマウスの樹立が期待されたが、ADAMTS13KOマウスでは腎糸球体で血栓が形成される傾向が認められたものの、WTマウスと比べて有意な差を認めず、TMAの徴候(血小板減少、溶血性貧血、腎機能障害)が明確でなかったことなど、TMAモデルマウスの作成が当初の計画通りに進まなかったことも要因の1つである。引き続きADAMTS13KOマウスを用いて新規TMAモデルマウスの樹立に向け、研究を推進する。本TMAモデルの特性を明らかにするためにも、腎臓だけでなく全身の諸臓器における血栓の有無を確認し、どの臓器の障害が顕著であるかも確認する。これと並行して、マウスの腎動脈に塩化鉄傷害による血栓形成負荷を与え、腎臓に直接的に血栓を形成させて腎臓の形態学的変化、VWFの動態を解析することも考えている。今後、TMAモデルの樹立は従来用いられてきたLPSなどの負荷を用いて行うことを考えている。新規のTMAモデルではないものの、ADAMTS13機能不全が腎障害の発症・進展に与える影響を解析することが可能になりうるモデルの樹立を図る。また現在、マウスの腎動脈に塩化鉄傷害による血栓形成負荷を与え、腎臓に直接的に血栓を形成させる実験も並行して行っている。TMAモデルの樹立が困難であった場合は、この塩化鉄傷害による腎血栓モデルを用いて腎臓の形態学的変化やVWFの動態を解析することも考えている。平成30年11月末から平成31年3月末まで産休を取得し、その間、実験が遂行できなかったため次年度使用額が発生した。本年度は、昨年度に引き続き、マウス飼育維持費や解析のための抗体の購入などに使用する予定である。