hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高周期典型元素の配位多様性を基軸とする新触媒創製

高周期典型元素の多様な配位・酸化状態を活用した分子活性化触媒の創製を目的として、低配位状態の高周期13、14族元素化学種や高周期15族元素配位子の設計、合成、および性質や反応性解明を行った。その結果、低配位リン原子を持つ配位子の開発、トリホスファ[3]ラジアレンの遷移金属錯体配位子としての応用、特異な電子状態・分子構造を有するケイ素二価化学種の合成、ゲルマニウム間三重結合化合物ジゲルミンによる結合活性化・分子変換反応、アルミニウム化合物による常温・常圧での水素分子活性化反応等、種々の新たな知見を得ることができた。本研究課題では、分子活性化触媒を指向した低配位14族元素低配位化合物や低配位15族元素配位子の設計・合成およびその性質、反応性解明を行うことを目的としている。特に本年度は、特異な電子状態を有する高周期15族元素配位子の開発を行った。NacNac配位子に代表されるN,N'-キレート型で配位する一価配位子が様々な触媒反応を効率よく進行させるということで、触媒化学に於いて盛んに活用されている。一方、遷移金属配位子として、N置換配位子に替えて、極端にπ受容性の高い低配位リン置換配位子が活用され注目を集めている。そこで本年度は、これまでに例のない、一価ホスフィドと低配位リン(C=P)部位で二座配位する新規P,P'-キレート型配位子の開発を行った。実際Mes*=2,4,6-tri-t-butylphenyl基の保護効果を利用し、対応するP,P'-キレート型一価配位子の合成に成功し、そのロジウムカルボニル錯体の合成に成功した。この新規配位しのカルボニルに対するトランス影響がかなり大きいことを見出し、また、ロジウムカルボニル錯体そのものがヒドロシリル化反応を促進する触媒となることを見出した。今後、他の遷移金属錯体への誘導や各種触媒反応への適用可能性を検討していく。本研究課題では、高周期典型元素の多様な配位・酸化状態を活用した分子活性化触媒の創製を目的として、低配位状態の高周期14族元素化学種や高周期15族元素配位子の設計、合成、および性質や反応性解明を行なっている。本年度は、1特異な電子状態・分子構造を有するケイ素二価化学種の合成、2ゲルマニウム間三重結合化合物ジゲルミン(RGeGeR)を感応性化学種とした結合活性化・分子変換反応、3三つのC=P二重結合を[3]ラジアレン骨格に組み込んだπ受容性分子であるトリホスファ[3]ラジアレンの遷移金属錯体配位子としての応用、の三つのテーマについて主に検討を行なった。テーマ1については、安定な1,2-ジブロモジシレンAr(Br)Si=Si(Br)Ar(Ar:かさ高いアリール基)とN-ヘテロ環状カルベン(NHC)との反応によって、二つのNHCがケイ素上に結合した新しいタイプのケイ素カチオン種[Ar(NHC)2Si:]+の合成に成功した。このケイ素カチオン種は形式的にはNHC配位したシリリウムイリデンカチオン[ArSi:]+とみなすことができるが、実際には、二つのイミダゾリウム基が置換したシリルアニオン構造の寄与が大きいことが示された。テーマ2では、安定なジゲルミンArGeGeAr(Ar:かさ高いアリール基)とアセチレンとの反応によって初めての1,2-ジゲルマベンゼンの合成に成功し、ジゲルマベンゼン部位が高い芳香族性を持つことを明らかにした。また、アルケンとの反応でもユニークな可逆的結合活性化が起きることを見出した。テーマ3では、トリホスファ[3]ラジアレンと6族・10族遷移金属錯体との反応によって単座または二座で金属へ配位した錯体を合成した。トリホスファ[3]ラジアレンの高いπ受容性を反映して、金属からのπ逆供与が既存のホスフィン・ホスファアルケン配位子に比べ増大していることが示唆された。特に本年度は、ゲルマニウム間三重結合化合物であるジゲルミンとアセチレン類との反応の際に、アセチレンが環化三量化しベンゼンを与えるという反応を見出し、かつジゲルミン由来の中間体が触媒的に作用していることを明らかにした。現在その反応の機構を詳細に明らかにするとともに、基質適応範囲の調査、条件の最適化等の検討を行っている。本研究課題では、典型元素を中心とした新規な小分子活性化触媒の開発を目的としている。本年度はその研究の目的に合致した化合物の機能を見出すことに成功し、順調に推移していると言える。本研究では、高周期典型元素を中心とした小分子活性化触媒の開発を目的としている。まず目的とする高周期14族元素化学種の一つであるNHCが配位したカチオン性ケイ素化学種の合成を検討したところ、1,2-ジブロモジシレンAr(Br)Si=Si(Br)Arを低原子価ケイ素等価体として用いることで、NHC配位子を有するカチオン性ケイ素二価化学種[Ar(NHC)2Si:]+の合成に成功し、その特異な電子状態を明らかにした。

また、P=C二重結合を配位部位としたP,P-キレート配位子に関する研究を発展させ、さらに高いπ受容能を持つトリホスファ[3]ラジアレンの遷移金属配位子としての応用を検討した。実際に6族や10族の遷移金属に対し単座・二座型での配位が可能であることを確認でき、予想通り優れたπ受容性配位子として働くことを示唆する結果を得た。また、ゲルマニウム触媒への展開が期待される感応性化学種であるゲルマニウム間三重結合化学種ジゲルミンとアルキン・アルケンとの反応を検討し、アセチレンとの反応において初めての1,2-ジゲルマベンゼンの合成に成功し、その芳香族性を明らかにすることができた。ゲルマニウム低配位化学種による結合活性化に対する新しい知見を得るとともに、芳香族性の概念を拡張する重要な結果であると考えている。またジゲルミンとアセチレン類との反応の際に、アセチレンが環化三量化しベンゼンを与えるという反応を見出し、かつジゲルミン由来の中間体が触媒的に作用していることを明らかにした。本研究課題では、分子活性化触媒を指向した低配位14族元素低配位化合物や低配位15族元素配位子の設計・合成およびその性質、反応性解明を行うことを目的としている。特に本年度は、特異な電子状態を有する高周期14族元素二価化学種の創製に対象を絞り、検討を行った。具体的には、強いσ供与能とπ受容能を持つイミダゾリウム部位と、安定化効果のあるアミノ基を併せ持つ、カチオン性二価化学種を新規な小分子活性化触媒として設計し、Dip(2,6-diisopropylphenyl)基をもつNHC配位子を用いることとし、NHC→Sn(+)N(SiMe3)2を最初の合成目標とした。適切な前駆体として、対応するハロゲン体NHC→Sn(X)N(SiMe3)2, X = F, Cl, Brを合成することに成功し、これらの分子構造や反応性がハロゲンの種類によって異なることを見出した。本研究課題では、典型元素を中心とした新規な小分子活性化触媒の開発を目的としている。初年度にして。目的とする小分子活性化のトリガーとなりうる低配位14族元素低配位化合物の分子設計を詳細に考察し、目的と定めたカチオン性低配位スズ化合物の前駆体として、対応する低配位スズハロゲン体の合成に成功した。この前駆体そのものも、ハロゲンの性質を反映したユニークな性質を示すことを見出しており、次年度からの研究推進の基礎となる十分な知見を得ることが出来たと考えている。高周期典型元素の多様な配位・酸化状態を活用した分子活性化触媒の創製を目的として、低配位状態の高周期13、14族元素化学種や高周期15族元素配位子の設計、合成、および性質や反応性解明を行った。その結果、低配位リン原子を持つ配位子の開発、トリホスファ[3]ラジアレンの遷移金属錯体配位子としての応用、特異な電子状態・分子構造を有するケイ素二価化学種の合成、ゲルマニウム間三重結合化合物ジゲルミンによる結合活性化・分子変換反応、アルミニウム化合物による常温・常圧での水素分子活性化反応等、種々の新たな知見を得ることができた。本研究では、高周期典型元素を中心とした小分子活性化触媒の開発を目的としている。前年度までに目的化合物の一つであるカチオン性低原子価スズ化合物の合成を検討し、その前駆体であるNーヘテロ環状カルベン(NHC)が配位したハロゲノスタンニレン(R(X)(NHC)Sn:)の合成、構造や反応性について検討してきたが、目的としたカチオン性スタンニレンを得るには至っていない。
カオス理論を用いた麻酔深度モニターの試み

脳波による麻酔深度モニターとしてBIS(Bispectral Index)(Rampil, I.J.Anesthesiology, 1998)が近年脚光を浴びている。全身麻酔中の鎮静度のモニターとして臨床上大変有効であり完成度も高い。しかし、麻酔の深度には、麻酔中は鎮静に加えて鎮痛に対するモニターが重要であるが、BISでは反映する事が難しく、かつケタミンのような麻酔薬の種類によっては臨床症状との解離が問題になる。その理由は、BISが麻酔中の生体情報の中、脳波のみを解析していること、そしてその解析方法が、複雑系生体からの信号である脳波について、位相を考慮しているが、主として線形解析であるスペクトラム解析に頼っているためと考える。生体システムは、カオスに従って変動する複雑系であると考え、カオス理論を用いて、この生体システムからの信号(バイオシグナル)の変動(時系列データ)からカオス性を抽出、分析することによって生体情報の状態の把握すること、そしてその背後に存在する決定論的法則を推定する事によってバイオシグナルの挙動予測をすることを試みた。我々は、麻酔中の脳波をカオス解析し、カオス特徴量として、フラクタル次元、リアプノフ指数、軌道平行速度(TPM)を求めた。麻酔中の脳波は、非整数のフラクタル次元、正の最大リアプノフ指数をとり、カオス性が示唆された。麻酔深度とTPMは正の相関を示し、麻酔深度の指標となりえると考えられる。今回の結果は、非線形の複雑系である生体信号(脳波)を、カオス解析することにより、麻酔の深度をより的確に計測できる基礎的な成果を挙げることができた。
磁気刺激法によるヒト大脳皮質可塑性と基底核-皮質ループとの関連の検討

ドパミンと線条体や前頭前野の神経可塑性の間に関連があるが、運動皮質(M1)の神経可塑性との関連は動物実験も含めて未解明である。本研究は、パーキンソン病での臨床研究によって、M1の可塑性とドパミンの関連を解明することが目的である。ヒト脳可塑性のモデルとしては連合性ペア刺激(paired associative stimulation : PAS)によるM1でのシナプス長期増強(LTP)様効果を用い、パーキンソン病患者(抗パーキンソン剤服用時と非服用時)と健常者と比較した。M1の可塑性を誘導する手法として、末梢神経電気刺激によるM1への求心性入力とM1への経頭蓋的磁気刺激法(TMS)による入力を一定の時間差で組み合わせた連合性ペア刺激(PAS)を5-20秒間隔で90-250回繰り返す方法が提案されている(Stefan et al.2000)。本研究での具体的方法としては、右正中神経を手首部で電気刺激し、25ms後に左M1にTMSを与えるPASを5秒ごとに繰り返して合計20分行い、PAS前後でのM1興奮性をTMSによる運動誘発電位の振幅で定量的に評価した。被験者としては、薬剤オフの状態でのパーキンソン病患者(軽度ないし中等度の患者)18名を対象とした(うち10名では薬物服用時も同様の検討を行った)。対照としては、年齢と性別をマッチさせた健常被験者11名で同じ実験を行った。健常者では認められたPAS後のLTP様可塑性が、パーキンソン病患者(薬物非服用)では消失していた。また、抗パーキンソン剤を服用した場合には、健常者に比べてやや程度は弱いものの、PAS後にM1興奮性の増大の回復が認められた。本研究結果は、ドパミンがM1の可塑性を修飾している可能性を示唆している。ドパミンが可塑性そのものではなく可塑性の誘導されやすさを調節しているという結果は、メタ可塑性の一例と考えられる。また、パーキンソン病では運動学習などの高次の運動統御機能の障害が報告されており、脳可塑性の低下と関連している可能性がある。
「森林開発」の展開に伴う地域統合と生態環境の変化

(1)植民地期の東南アジアにおける木材、非木材林産物および貿易統計の分析を行い、次の点を明らかにした。これまで国際商品とされていたチ-クが、ジャワ島に関する限りは燃料材を主用途としており、輸出に仕向けられた部分は主伐材の一割にも満たなかった。インド全体でみても、逆に箱材などを日本から輸入しており、輸出経済全体にとって林産物がとるに足りない存在であっただけでなく、1930年代についてみると林産物輸出入価格の収支は拮抗していた。(2)独立以降の森林地域における開発の展開にとって重要な背景となった林野制度の変化を、植民地期の構造と対比させつつ、1957年政令64号および1967年法律5号(林業基本法)を中心に追った。その結果、57年政令では中央集権的林野制度を指向しつつも、一方では植民地期の地方分散・多様性の構造を実態として容認せざるをえず、その折裏として統一的なコンセッション制度を導入する代わりに、許認可業務を地方自治体に委譲した。それに対し67年基本法はコンセッション制度をさらに大規模化して推進し、在来型の生産組織に係わる制度は57年政令に基づき地方へ、コンセッション制度の計画および許認可業務は中央へと統合し、両者間に優先順位を設けることによって全体の整合性をもたせようとした。(3)熱帯林の資源としての動向を把握する上で、しばしば既存統計の不備が指摘されている。この問題に対して、タイを事例にECで開発された森林資源勘定という様式を適用し、その結果、既存統計の矛盾を見いだし、部分的な欠落を補う上で有効であること、また国レベルからさらに単位を狭めることによって、地域的な特性の把握にも適用できることを明らかにした。(4)制度、統計に加え、GISによる情報処理を取り上げた。その技術的側面の検討課題に宮古島を事例として植生図のデジタル化、当該地域における特異な森林利用形態としての御獄の分布のデジタル化を取り上げ、文献や地図の収集、聞き取り調査を行うとともに、それらの情報のデジタル化処理を行った。
現代大学生の留学志向に関する国際比較研究

日本、中国、タイの研究型総合大学で大学生を対象に留学志向に関するアンケート調査を実施、分析した。主な研究成果は(1) 3か国4事例共に学生の留学志向には三層(積極層、浮動層、消極層)が存在すること(2)三層の比率には3か国間で差が見られ、特に日本の2事例では浮動層が過半数近くを占めること:(3)留学志向の形成に影響を与える要因には3か国間の共通点(外国語運用能力、大学教育環境)と相違点(家庭背景や幼少期文化体験の影響の強弱)があること、が明らかになったことである日本、中国、タイの研究型総合大学で大学生を対象に留学志向に関するアンケート調査を実施、分析した。主な研究成果は(1) 3か国4事例共に学生の留学志向には三層(積極層、浮動層、消極層)が存在すること(2)三層の比率には3か国間で差が見られ、特に日本の2事例では浮動層が過半数近くを占めること:(3)留学志向の形成に影響を与える要因には3か国間の共通点(外国語運用能力、大学教育環境)と相違点(家庭背景や幼少期文化体験の影響の強弱)があること、が明らかになったことである本研究の目的は、国際的な比較によって、(1)現代日本の大学生の留学志向を把握し、(2)留学志向の形成にいかなる要因(家庭要因、大学入学以前の教育環境や大学教育要因、キャリア志向要因等)が関与しているのかを解明することである。今年度は中国の研究型総合大学一校でアンケート調査を行った。その調査結果を、本研究開始以前に既に日本で実施した調査結果と比較しながら、分析した。その結果、1)日中共に個人の留学志向には一定のグラデーション(積極層、浮動層、消極層)が存在すること、2)積極層、浮動層、消極層の比率には日中で差が見られ、特に日本の事例では浮動層が過半数を占めるのに対し、中国の事例では積極層が半数を占め、浮動層は4分の1であること、3)大学生の留学志向の形成に影響を与える要因には日中で共通点と相違点が見られること(共通点:外国語運用能力、大学教育要因が留学志向に影響を与える点、相違点:家庭要因の影響が中国では見られるが日本では見られない点)等が明らかになってきた。これらの研究成果を本報告書11.に記載した通り、論文や学会で発表した。さらに上記の事例を、世界各国の大学生の留学動向の中に位置づける目的から、留学に関する世界各国データの整理を行った。日本国内の事例や先行研究の収集も継続的に行っている。海外でのアンケート実施にあたっては、海外研究協力者と綿密に計画を練り、実施後は活発な意見交換に基づき分析した。2月には海外研究協力者の孔寒冰氏(中国、浙江大学)を招聘し、共同分析を進めるとともに、「中国の高等教育の発展過程と現状留学生が送出される背景」と題する報告会を開催した。今年度後半には次年度に実施予定でのタイでのアンケート調査の準備を行った。以上、最初に本研究の目的として述べた(1)(2)が徐々に明らかになってきており、順調に研究計画を遂行し成果を上げている。本研究の目的は、国際的な比較によって、(1)現代日本の大学生の留学志向を把握し、(2)留学志向の形成にいかなる要因(家庭要因、大学教育環境要因、キャリア志向要因等)が関与しているのかを解明することである。平成23年度はタイ及び日本の関東圏の研究型総合大学それぞれ一校においてアンケート調査を実施した。これにより、日本の2大学、中国1大学、タイ1大学のデータが整った。これらの調査結果の分析、考察を進めているところである。現在までに、以下の点が明らかになった。1)日本、中国、タイ共に学生の留学志向には層化構造(積極層、浮動層、消極層)が存在すること、2)積極層、浮動層、消極層の比率には日本、中国、タイで差が見られること。日本の2事例では三層の比率は似通っており、浮動層が過半数を占めること、3)留学志向の形成に影響を与える要因には3か国で共通点と相違点が見られること(共通点:外国語運用能力の自己評価、大学教育環境が留学志向に影響を与える点、相違点:家庭背景や幼少期文化体験の影響の強弱)等が明らかになってきた。3月にタイの調査対象大学を訪問し、海外研究協力者の支援の下、アンケート調査と並んで10数名の学生に対するインタビュー調査も実施し、量的、質的双方からの考察を試みた。訪問調査、インタビュー調査の際は対象者の許可が得られた範囲でデジタル媒体での記録を残している。昨年度実施した中国でのアンケートの分析も継続し、論文1編(韓・河合2012)を執筆した。日本、中国、タイの3ヵ国4事例を、世界的な留学動向の中に位置づける目的から、留学に関する世界各国データの整理、先行研究の検討を昨年度に引き続き行った。平成23年度は、以上の成果を論文計2編及び学会発表1件により公表した。本研究に関連して、招待講演1件やシンポジウム演者1件の依頼を受け、これまでの研究成果について報告を行った。本研究の目的は、(a)日本の大学生の留学志向を国際比較によって把握し、(b)留学志向の形成に影響を与える要因を解明することである。最終年である今年度は、(1)3ヵ国で実施したアンケート調査のデータ分析、(2)研究成果の公表を行った。随時、関係者への聞取りや情報収集を行った。まず(1)のデータ分析について述べる。

回収票は、日本A大学353票、中国C大学417票、タイT大学360票となった。別に実施した日本K大学581票も合わせ分析した結果、大学生の留学志向に関し、次のことが明らかになった。一)日本、中国、タイ共に学生の留学志向には層化構造(積極層、浮動層、消極層)が存在し、それらの比率に3ヵ国間で差が見られる点。二)日本の二事例では三層の比率は似通っており、特に両者で過半数を占める浮動層は日本の研究型大学学生に見られる特徴であることが示唆される点。三)留学志向の形成に影響を与える要因には共通点(外国語運用能力の自己評価、大学教育環境が留学志向に影響を与える点)と相違点(家庭背景や幼少期文化体験の影響の強弱)があること、である。本研究の意義は、理論面、実務面双方で存在する。理論面では、(i)留学の主体である学生を直接の調査対象とし、留学現象の本質を明らかにするための事例の蓄積を成しえた点である。また、実務面では、(ii)高等教育機関が国際交流の活性化を図る際の基礎的データを提供できた点である。本研究期間においては対象地域をアジアに限定してきたが、将来は調査対象地域を欧米にも広げ、研究をさらに発展させていきたい。平成22年度、23年度内に、中国、タイの研究型総合大学における学生対象アンケート調査の実施した。これは、研究開始当初の予定通りである。各事例で収集されたデータの数は300-500票となっており、量的分析が十分行える規模である。また、平成23年度には、研究分担者の協力を得て、日本の大学で追加調査を実施し、日本で二事例を揃えることができた。タイではアンケートに加えて、留学動機の詳細についてインタビューも行った。データ入力、単純集計、分析準備、論文発表、学会発表も順調に行っている。「9.研究実績の概要」で述べた本研究の目的(1)(2)が、国際比較を通じて徐々に明らかになっており、順調に研究計画を遂行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、中国、タイ及び日本の3か国4大学の研究型総合大学での学生対象アンケートのデータが揃い、留学志向の比較研究のための準備が整っている。今後の主な研究内容は、(1)アンケート調査で得られたデータの分析、検討、(2)左記の(1)を行う際、必要に応じて、学生インタビュー、訪問調査等の追加調査を実施すること、(3)研究成果の公表である。特に最終年度(平成24年度)は本研究の成果報告書をまとめ、刊行することが重要である。そのため、研究グループ内(研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者)で意見交換、報告の機会を持ちながら分析を進め、各自が報告論文を執筆する。海外研究協力者とは遠隔会議システム等を有効に活用して、緊密に連絡を取り、研究の進展を図る。今後の研究の方向についても検討する。
高分解能RBS法を用いたデルタ・ド-ピングの研究

シリコン(001)表面にアンチモンを0.1 ML程度蒸着し、その上にシリコンを70 -280°Cの種々の温度で数nm程度の厚さに成長させ、高分解能RBS法によりアンチモンの深さ分布を測定し、シリコン成長中のアンチモンの表面偏析速度を求めた。求め表面偏析速度の温度依存から、表面偏析過程の活性化エネルギーを0.086 ±0.006 eVと決定することが出来た。この値は、400°C以上の高温における測定結果から求めた活性化エネルギー、1.49 eV、に比べて非常に小さく、低温においては、従来から知られている高温における表面偏析とは異なったメカニズムの表面偏析が起こることを明確に示すことが出来た。この低温における表面偏析の機構として、シリコン成長中の表面に到着したシリコン原子が、下地原子と結合する際に開放する凝集エネルギーにより、付近の原子を加熱する「局所加熱」(local heating)に注目し、この局所加熱によって表面偏析が促進される可能性について検討を加えた。この局所加熱仮説が正しければ、通常の表面偏析とは異なり、シリコン被覆層の成長速度を変えても、表面偏析の程度はほとんど変化しないことが期待される。シリコンの成長速度を、1.6-1 7 pm/sの範囲で変化させて表面偏析の様子を高分解能RBS法で測定したところ、表面偏析は成長速度に依存しないことが分かった。このことから、局所加熱による表面偏析の促進のモデルの妥当性が示された。シリコン(001)表面にアンチモンを0.1ML程度蒸着し、その上にシリコンを70-280°Cの種々の温度で数nm程度の厚さに成長させ、高分解能RBS法によりアンチモンの深さ分布を測定し、シリコン成長中のアンチモンの表面偏析速度を求めた。求めた表面偏析速度の温度依存から、表面偏析過程の活性化エネルギーを0.086±0.006eVと決定することが出来た。この値は、400°C以上の高温における測定結果から求めた活性化エネルギー、1.49eV、に比べて非常に小さく、低温においては、従来から知られている高温における表面偏析とは異なったメカニズムの表面偏析が起こることを明確に示すことが出来た。この低温における表面偏析の機構として、シリコン成長中に表面に到着したシリコン原子が、下地原子と結合する際に解放する凝集エネルギーにより、付近の原子を加熱する「局所加熱」(local heating)に注目し、この局所加熱によって表面偏析が促進される可能性について検討を加えた。シリコンの成長速度を、1.6-17pm/sの範囲で変化させて表面偏析の様子を高分解能RBS法で測定したところ、表面偏析は成長速度に依存しないことが分かった。
可視光レーザーとマイクロ波を結ぶ周波数チューンの開発

可視から近赤外域のレーザー周波数測定の為の基礎技術の確立が本研究の目的であり,これに対して以下の研究を行った。○半導体レーザーのみを用いた周波数チューンによる光とマイクロ波を結ぶ方法を提案し,その予備実験として、657nmのCaの飽和分光を可視半導体レーザーで行い,されに半分の周波数の1315nmの半導体レーザーとの間をSHGでリンクを行った。これによって提案した周波数チューンの一段目が実現できた。○1.5μm帯の分子の吸収線の周波数を測定する方法も新たに提案し,これに必要なC_2H_2,HCN分子の飽和吸収に安定化したレーザーを開発し,さらに広帯域に差周波数を測定するために光周波数コム発生器を用いて、各吸収線の間隔をITHzにわたって100KHz以下の精度で測定した。又,絶対周波数を測定するために,0.778μmにあるRbの2光子吸収線と1.556μmのHCNの飽和吸収線との間の周波数リンクを実現し,HCNの吸収線の周波数を200KHz以下(10-9以下)で決定した。
16-20 世紀日記・書簡資料の英語史研究への貢献-更なる展開

英語史研究は長い歴史を有するが、21世紀初頭にあっても、これまで語法分析されていない私的な日記・書簡資料を丹念に調査すると、従来考えられていたよりも早い言語変化の最前線を示す用例や、これまで未発見ないしは稀有な語法を発掘するなど、英語史実の訂正につながる用例に多々出くわす。この点を、2点の著書(分担執筆)、1編の紀要論文、4つの国際会議口頭発表、1つの国内全国学会口頭発表の仕事を通して実証した。「研究計画調書」および平成21年度「研究の目的」「研究実施計画」に則り、4年間にわたる継続研究の基礎作業として、□InteLex社Past MastersシリーズのCD-ROMデータベース(J. Bentham等の16-20世紀日記・書簡資料)をパソコンにインストールし、I not say型否定平叙文と疑似助動詞be coming to-不定詞の用例収集を行った。研究機関の雑誌に成果を掲載する予定だったが、集まった用例数が立論するに十分ではなかったため、更に用例収集を続けることとした。□第16回国際英語史会議の発表許可通知が届き、原稿とハンドアウトの作成を開始した。「研究計画調書」ではI not say型否定平叙文の歴史に関する発表を予定していたが、□に示した理由により、"A History of the Auxiliary do Occuning in Affirmative Imperatives in Late Modern English"に変更した。本年8月、ハンガリー共和国ペチュ大学で口頭発表する。日記・書簡資料の調査が英語史の修正に多大な貢献ができることを示す。□近代英語協会機関誌に、「否定命令文の歴史的発達-V not型からdo notV型へ」という慫慂論文を寄稿する予定であったが、事務局長に就任したため提出を控えざるを得なかった。東京の出版社から来年刊行される語学書に掲載される予定である。□拙論所収のLanguage Change and Variation from Old English to Late Modern English (Frankfurt: Peter Lang)が年度末に刊行予定だったが、6月に延期された。□近代英語協会第26回大会、日本英文学会第81回大会、SHELL広島大会、日本英語学会大会第27回大会等に出席し、最新の学説の吸収に努めた。□旧課題研究の所産として300400ページからなるモノグラフUncovering of Rare or Unknown Usages: A History of Participles/Gerunds Followed by Notの年度内脱稿を目指してきたが、遺憾ながらできなかった。「研究計画調書」および平成22年度「研究の目的」「研究実施計画」に則り、(1)平成22年8月23-27日開催の第16回国際英語史会議(於ペーチュ大学、ハンガリー共和国)において、"A History of the Auxiliary do Occurring in Affirmative Imperatives in Late Modern English[後期近代英語命令文における助動詞doの歴史]"と題する口頭発表を行った。肯定命令文で使われる助動詞doが辿ってきた歴史に関して、主に1500-1900年に書かれた150冊の日記・書簡資料の調査結果を発表し、日記・書簡資料の調査が英語史の修正に多大な貢献ができることを示した。具体的には、Do+動詞,Do+you/thou+動詞,Do+副詞+動詞など、英語史の中で発見した10個の統語的異形の型と頻度を50年刻みに示しながら、歴史の中でどのような意味・統語論的環境下でどの程度使われ今日に至っているかを明らかにした。他に大規模な類例研究はなく、未踏の分野を克明に明らかにした功績は大きいと、特にドイツ・イギリス・フィンランド・デンマークの学者から受け入れられた。〔次頁「学会発表」の項参照〕(2)拙論"Uncovering of Rare or Unknown Usages : A History of seem Meaning 'to pretend'"所収のLanguage Change and Variation from Old English to Late Modern English(Frankfurt : Peter Lang)が刊行された。〔次頁「図書」の項参照〕(3)秋元実治・前田満編『構文化と文法化』に原稿「否定命令文の歴史的発達-V not型からdo not V型へ」(A4判40頁.2010年9月に脱稿)を寄稿した。現在出版社と詰めの段階であると聞いている。(4)春と秋の学会シーズンには、現有研究費を執行し、近代英語協会第27回大会、日本英文学会第82回大会、日本英語学会第28回大会に出席し、最新の学説の吸収に努めた。日本英文学会中部支部第62回大会では、2件の研究発表の司会を務めた。(5)これら以外にも、「prevent/save/stop/etc.+目的語(+from)+動詞-ing」構造の用例収集を行い、構造別、意味・統語論的範疇の別、史料別、50年単位別に分類した。近い未来に、まずは学会口頭発表を通じて成果を公表したい。

「研究計画調書」および平成23年度「研究の目的」「研究実施計画」に則り、(1)国際会議で口頭発表を行った。おのおのの助動詞の縮約形がいつ頃どのような順序で確立し拡散していったかを、129冊の日記・書簡資料の網羅的調査とOxford English Dictionaryon CD-ROMの分析結果を示した。総13,528例が根拠になっている。質疑応答の中で、大規模な類例研究は他になく、未踏の分野に踏み込み新事実の発見をした功績は大きいと、特にベルギー・ポーランド・フランスの学者から賞賛され、本研究課題が英語史の新事実の発見や修正に多大な貢献ができることを確信した。(2)論文を公刊した。(以上、詳細は「13.研究発表(平成23年度の研究成果)」の項を参照のこと。)(3)2010年9月に脱稿していた著書(分担執筆)「否定命令文の歴史的発達-V-not型からdo not V型へ」(秋元実治・前田満編『構文化と文法化』、原稿はA4判40頁)が、日本学術振興会から出版助成をいただくことが決定し、近々ひつじ書房から出版の日の目を見ることとなった。(4)春と秋の学会シーズンには、現有研究費を執行し、近代英語協会第28回大会、日本英文学会第83回大会、日本英語学会第29回大会に出席し、最新の学説の吸収に努めた。(5)交付申請書に「動詞haveの進行形の歴史と、「研究の目的」欄に記載されている、I not say型否定平叙文の歴史についての研究結果を研究機関の雑誌に公刊したい。さらに、今年度は、新たにbelovedの網羅的な用例収集に着手し、用例の電算化・統計処理、資料別・時期別分類、用例打ち出しを行い、論文公刊に向けて準備を整えたい。」と書いたが、歴史の中のある時期の用例が十分とは言えず、聴衆を圧倒できるであろうほどの用例にまだ恵まれていないため、1万例を越えるまでもうしばらく用例収集を続けたい。「研究計画調書」及び平成24年度「研究の目的」「研究実施計画」に則り、11つの国内学会と2つの国際会議で口頭発表を行った。近代英語協会第29回大会では、129冊の日記・書簡資料の網羅的調査とOxford English Dictionary on CD-ROM等の分析結果に基づき、don't, can't等の現在形の縮約形とdidn't, couldn't等の過去形の確立時期には100年150年の開きがあったという新事実の発見を披露し、その理由に迫った。第17回国際英語史会議では、前半部分で、43,699例を根拠に、否定辞縮約形の確立期は1850年より少し前の時期であると規定し、後半部分で、構造上否定辞縮約形が確立していることが大前提となる付加疑問文の確立期もほぼ同時期であると特定した。匿名査読者から“Excellent!"、聴衆から“fantastic presentation!", “Brilliant!Congratulations!", “very impressive", “interesting and monumental work"等の賛辞をいただいた。
笑芸作品の構造分析と科学的創造性

落語や漫才などの笑芸はどのようにして「笑い」を生み出すのか、という問題を、映像資料と実演(ライブ)をテキストとして分析し、芸人が用いる笑いの技法を12のカテゴリーに分類した。さらにテキスト生成時に働いている思考に注目し、科学的発見とくにセレンディピティーと呼ばれる創造的発見の現場での科学者の思考過程と比較対照することにより、笑いを生み出すセンスと科学的創造性とが、同形のものであることを究明した。平成25年度は記録媒体を落語のテキスト分析。とりわけ、六代目三遊亭円生の落語(京須偕光監修『円生百席』(CBSソニー)の枕部分と本ネタとの関係を中心に、原テキストがどのように改変・改良され、アップデートなものに変換されるかを研究した。同時に、東京新宿の末廣亭および浅草演芸場を中心に寄席落語の枕とネタとの関係をライブ取材して記録した。前者の円生の場合はスタジオ録音であるため観客不在であり、寄席とは大きく環境が異なっている。ライブの偶然性がどのようにテキスト変換に用いられるかを量るには両者の対照は格好の素材を提供してくれる。前者については、年度内で完結せず次年度に持ち越し継続しており、後者についても同様である。一般の笑芸とりわけ漫才・コントに関しては、25年度をもって放送終了となった長寿ネタ番組「オンバト+」(旧爆笑オンエアバトル)は、収録時間四分という短編作品を、15年間放映続けてきた貴重な番組であるが、完結したことにより、笑いの構造の継時的変化を分析するには好個の素材であるため、25年度末にINDEXの作成を始めた。この作業は26年度にも継続する。初年度である24年度は主として東京の演芸場(浅草演芸場、新宿末廣亭、上野鈴本演芸場)において寄席の演目鑑賞と芸人への取材、演目の統計分析、「枕」噺と主題との論理関係の分析などを行ない。7月22日に「日本笑い学会」総会で成果を発表した。謝金を用いて購入した演芸ビデオのシナリオ化および作品のテクニック分析を行なった。とりわけ、落語芸術協会所属のナイツの言語変換を主体とした(所謂、ヤホーネタ)にみられる話芸の技術アイテムのなかに、異分野間の唐突な関連性のなかに意想外の意味の創出を企てる高度な技芸を剔出し、それとは全く異なるジャンルである、サンドウィッチマンのコント(2007年2012年のライブDVDをもとに)にも同様の、意味論的な創造行為があることを確認するにいたった。後半期に購入した三遊亭円生のCDを素材にして、枕噺と本論との関係を「間」の利用を考慮にいれたうえで整理し、主題によって枕噺の持続時間と内容が支配されていることを明らかにした。年度の最後期には、笑いのもつ創造性とパラドックスの論理性との関連を前提とした科学論の著書『パラドックスの科学論』(新曜社、2013年3月)を上梓した。平成26年度は前年に引き続き記録媒体による「落語」の分析。立川談志の「談志百席」を中心に導入部分である「枕」からどのように本ネタ(噺)へと移行するか。その移行形式の分類・系統化をはかった。また新宿末廣や池袋演芸場のライブでの「枕」と本ネタとの関係について記録をとった。例えば権太楼は「鰍沢」の前に紫綬褒章受賞のときの様子を語っていて、これは「時事問題」「ニュース」でありながら「情報の漏洩」という点で本ネタと通底している。おそらく別の機会では繰り返さない枕であるが、「鰍沢」で「お熊」の正体が露顕する経緯を権太楼を重視しているので、それ相当の枕が用意されることが予測される。このように同一の噺に対する枕の異同も研究の重要なテーマである。一般の笑芸の構造分析もおこなった。とくに26年度は東京03のコントをDVDからシナリオ起こしし、すでに研究成果となった「笑いの12のイディオム」のなかの「針小棒大」が洗練されたかたちで頻出することを確認した。コントの場合は漫才と較べて使用するイディオムが限られることもまたこのたび確認することとなった。落語の枕とネタの関係、コント・漫才の構造分析は27年度も継続する。笑芸(落語・漫才・コント)のライブ取材、映像資料からのシナリオの書き取り、公開テキストの収集を行ない笑芸のデータベースを作成した。第一次資料のなかから、preface部分に相当する「まくら」あるいは「ツカミ」の部分の分析をおこない。時事批評、事物起源、日常観察などのカテゴリーに分類した。第二の段階では、本文テキストに相当するネタをイディオムに分別し、落語では「くすぐり」「小ネタ」などの笑いを生み出す部分を個別の命題間の論理関係に注目してその類型を探り、漫才では「フリ」と「コナシ」、一般には「ボケ」と「ツッコミ」のやはり論理関係を整理して、矛盾、誇張、矮小化、無意味、無視(スカシ)などのテクニックとして再構成を試みた。研究計画後半では、こうした笑芸テキストの創造と科学的発見の創造性との比較対照が行なわれる予定であったが、前半の作業が膨大であったこともあり、発見行為のなかのセレンディピティー(ウォルポールの造語の背景も含めて)に相当する思考過程との比較までおこない、ケストラーの創造の行為のマトリックス理論を確証する結果となった。

ここまでは話芸をテキストとして捉えるという制約のもとで研究は遂行されたが、最後に、テキスト化されない「フラ」と呼ばれる話者のパロール的特質に着目し、「顔芸」(表情の変化)、「仕種」(落語の仕方落ちを含む)、および「間」(とくに柳家小三治)が笑いを生み出すメカニズムについて探求した。間による笑いは、観客の側の想像力が前提となっていて、沈黙の間にどのような予測が行なわれたを聞き取り調査する予定であったが、期間内にその段階まで進むことはできなかった。総じていえば、文字テキスト化した笑芸の類型論が主たる研究実績である。落語や漫才などの笑芸はどのようにして「笑い」を生み出すのか、という問題を、映像資料と実演(ライブ)をテキストとして分析し、芸人が用いる笑いの技法を12のカテゴリーに分類した。さらにテキスト生成時に働いている思考に注目し、科学的発見とくにセレンディピティーと呼ばれる創造的発見の現場での科学者の思考過程と比較対照することにより、笑いを生み出すセンスと科学的創造性とが、同形のものであることを究明した。テキスト作成の作業とくに映像資料のシナリオ化は、結局自分でおこなっているため、十分の量がまだ集まっているとはいえない。すでに刊行されているものも含めてデータベースの充実化をさらにはかりたい。昨年度の計画にあった「仮説の提起」は一部のアーティスト(東京03)についてのみ達成できたが、さらなる検討が必要となっている。科学技術史笑い学会の新潟支部における「笑い学研究会」を昨年度から活性化し、発表の場としてきたが、「仮説の提起」と「検証」の作業を研究会を通じて充実化していきたい。とくに発見的創造性のテーマについては、本来の専門である科学論の近年の成果との密接な関連について上述の「仮説の提起」に絡ませていきたい。とくにケストラーの思考のマトリックス説を笑芸に適用できる形態に変換することを考えている。換言するならば、「笑い」をつくる思考と「発見」をなす創造性とのあいだにはきわめて密接な構造的類似性がある、という点である。笑芸は活字テキストの場合は、通常の文献研究の手法で着実に研究を進捗させることができるが、口承テキスト(寄席やDVD)の場合は、一度、筆写テキストを作成する必要があるため、鑑賞した時間に匹敵するテキスト作成の時間を要する。明治期の落語の場合は筆写本が流布したし、昨今の噺家は自ら編集したネタ本を書く習慣があるため(談志、志ん朝、円生など。米朝はCDに自ら執筆したテキストを添付している)、なるべく多くのテキストを読むために利用しているが、いずれにしてもかなりの時間を要し、当初の予想を上回る日数が必要となっている。講義等の大学での通常業務が忙しく、演芸場での取材・分析の作業が量的に十分でなかった。また謝金を利用した笑芸作品のシナリオ化と技術カテゴリーへの分類作業が余り進捗しなかったことが挙げられる。年度末に注文したDVDの一部が三月末までに入荷しなかったために生じた差額です。具体的にはシソンヌとバンビーノのライブ作品です。四月に入荷しましたので、翌年度分のなかで処理します。テキスト作成の作業を加速するために映像資料を活字化する作業の一部を協力者(謝金を利用)に委ねる必要を感じている。さらに笑い学会関東支部の研究会を通じて、基礎的なテキストの共有・交換をはかり、分析資料の充実化を考えたい。笑いの評価に関わる部分はまだ緒についたばかりだけれど、ライブ会場での笑いのスペクトル(定性的な記述でしかないが)を記録するよう心がけたい。3年目なので期間の半ばでテキスト作成をほぼ終えて、最終的な分析、仮説の提起、そして検証という作業に入っていきたい。
小児リウマチ性慢性疲労症候群(仮称)の疾患概念の確立と発症頻度の調査

小児リウマチ性慢性疲労症候群(仮称)の疾患単位の確立23症例の臨床症状ならびに検査所見などについて詳細な解析を実施した。明らかに女子(91%)に頻度が高く、また、姉妹例も認められた。発症年齢は小学校高学年から中学生に多かった。臨床症状として特異的なものはないが、発熱(61%)、関節痛(57%)、全身倦怠感・易疲労感(48%)の出現頻度が高く、頭痛(35%)や長期通学不能や不登校などが認められた。検査所見は抗核抗体(ANA)が全例で比較的低値陽性であった。その染色パターンはhomogeneous/speckled(H/S)タイプが96%であった。一部の症例で高γ-グロブリン血症、リウマトイド因子陽性、赤沈値亢進などの所見を認めた。その他の自己抗体は認められず、補体は正常範囲内で、一部の症例で蛋白尿・血尿が一過性に認められた。EBウイルスの持続感染例はなく、その他脳波検査、心理テストなどは正常であった。家族歴で母親(11/20,55%)に比較的低値ANAが検出された。染色パターンはすべてH/Sであった。また、同様の臨床症状を呈する母親も認められた。また、抗核抗体の対応抗原解析からはSm、SS-A/SS-B、RNPなどの核質蛋白についてはいずれも関連性は認められなかった。Hep-2細胞を用いたImmunoblotting法からは患者に共通の特徴的なバンドは明らかではなかった。以上のように、小児リウマチ性慢性疲労症候群(仮称)の疾患単位の確立のために臨床症状については詳細な解析をほぼ終了した。現在も特徴的検査所見の確立のために患者血清中の抗核抗体の対応抗原についての解析を行っている。また、事前調査によると発症頻度は決して少ないとはいえないようである。今回の研究から最終的に診断基準思案を作成した。今後、全国調査を実施し、この疾患単位の認識を高め、確立を図りたいと考えている。1。臨床症状の解析:14症例について検討したところ9割以上は女児で10歳以降に多く、全身倦怠感、易疲労感の出現頻度が最も高く、ついで発熱・関節痛や頭痛が続き、長期通学不能や不登校の頻度が高率に認められた。2。検査所見の解析:一部で高γーグロブリン血症、リウマトイド因子陽性、赤沈値亢進などの所見が観察された。他の自己抗体の出現は認められず、補体は正常範囲内で、一部の症例で蛋白尿・血尿が一過性に認められた。EBウイルス感染は持続感染例はなかった。3。精神心理の検討:脳波検査、心理テストなどでは特徴的所見は認められなかった。4。抗核抗体の抗原解析:抗原としてSm,SS-A/SS-B、RNPなどの核質蛋白を検討したがいずれも陰性であった。ヒストンを用いELISA法およびWestern blotting法にて抗ヒストン抗体の特徴を現在も検討中である。5。免疫学的検索:リンパ球サブセット、NK活性、末梢リンパ球のサイトカイン産生能などについて現在検討中である。6。家族歴、HLA解析:家族内、とくに母親を検索したところ、約30%に抗核抗体が検出された。

これらの血清につき抗ヒストン抗体をELISA法、Westernblotting法にて検索するとともに、母児についてHLA genotypeの検索を行い、疾患との関連を明かにする。7。「診断の手引」の作製:以上の検討項目から本症の診断に有用な所見を組合せ、仮りの診断基準を現在検討中である。小児リウマチ性慢性疲労症候群(仮称)の疾患単位の確立小児リウマチ性慢性疲労症候群(仮称)の疾患単位の確立のために臨床症状ならびに検査所見などについて詳細な解析を実施した。23症例について検討したところ1例を除きすべて女子(96%)であった。また、姉妹例が2組認められた。発症年齢は516歳、平均11歳と4か月であり、23名中15名(65%)は10歳以降であり、小学生高学年から中学生に多かった。患者の臨床症状としては一定のものは認められなかったが、そのなかでも特に発熱13例(57%)、関節痛13例(57%)、全身倦怠感・易疲労感11例(48%)の出現頻度が高く、ついでや頭痛8例(35%)が続き、長期通学不能や不登校の症例が多く認められた。検査所見の特徴としては抗核抗体が全症例で陽性であり、抗体価は40倍640倍であったが、40倍から160倍程度と比較的低値であった。染色パターンとしてはhomogeneous/speckledタイプが23例中22例(96%)であった。その他の検査所見としては一部で高γ-グロブリン血症、リウマトイド因子陽性、赤沈値亢進などの所見が観察された。また、他の自己抗体は検索した範囲では認められず、補体は正常範囲内で、一部の症例で蛋白尿・血尿が一過性に認められた。EBウイルス感染の関与については持続感染例は認められなかった。その他脳波検査、心理テストなどでは異常所見は認められなかった。次に家族歴とくに母親血清の抗核抗体を検討したところ、11例(48%)に検出された。抗体価は40倍から80倍と極めて低値であった。染色パターンはすべてhomogeneous/speckledタイプであった。また、一部には子供と同様の臨床症状を呈する母親も認められた。また、抗核抗体の抗原解析を現在も継続中であり、これまでの検討ではSm,SS-A/SS-B、RNPなどの核質蛋白についてはいずれも関連性は認められなかった。さらにHep-2細胞を用いたWestern blotting法にて特徴的なバンドの有無を検討している。さらに、「診断の手引き」については、本症の診断に有用な臨床症状ならびに検査所見を再度検討し、診断基準としての検討を続行している。
抗ガレクチン3抗体を用いた甲状腺癌迅速診断法の開発

【目的】甲状腺切除標本を用いた検討により、Galectin3の発現の頻度と強度は、腫瘍の組織型あるいは悪性度により異なり、特に術前に鑑別が困難な濾胞腺腫と濾胞癌の鑑別に有用ではないかと推察されている。今回,Galectin3の発現を術前の穿刺吸引細胞診で得られた材料について、切除標本と同様の検討が可能であるかを確かめるために、捺印細胞を用いて検討を行った。【方法】2002年1月から2002年12月までに,鹿児島大学第一外科にて甲状腺腫瘤摘出術あるいは、甲状腺切除術を行った症例の28病変を対象とした。摘出後腫瘤中心部に割を入れ、シランコーティングプレパラートを用いて捺印細胞標本を作製した。99%エタノールに固定した後に30分間自然乾燥し、染色までの間は-20度にて保存した。Galectin3の染色はKawachiらの方法を用いて行った。腫瘤の組織型はホルマリン固定標本による最終病理報告によるものとした。判定可能であった細胞集塊を確認できた症例は25例で、3例4病変については、判定可能な上皮細胞が認められなかったため検討から除外した。25例における29病変33細胞塊を評価した。(乳頭癌の切片の一部に正常濾胞構造と見られる細胞塊を確認できたため、正常濾胞の4細胞塊として染色性の検討に加えた)。採取した細胞塊の内訳は、Normal;4,adenomatou goiter;5,Follicular adenoma;3,Follicular Carcinoma:1,Papillary Carcinoma;20であった。Galectin3の染色性は4段階に分類した(0=absence,1=weak,2=intermediate,3=strong)【結果】(1)galectinの染色強度の内訳は、以下である。〔Normal〕0:n=3,1:n=2.〔Adenomatous goiter〕0:n=5,1:n=0.〔Follicular adenoma〕0:n=1,2:n=2,〔Follicularcarcinoma〕0:n=1,〔Papillarycarcinoma〕0:n=6,1:n=4,2:n=7,3:n=3【考察】検討数が少なかったため、Follicular carcinomaとFollicular adenomaの鑑別に有用かどうかを検討するには至らなかったが、症例数を確保できたPapillary carcinomaについては細胞塊での染色性も十分判定できるものであった。今後同様の方法での検討を重ね、更に術前に穿刺吸引法にて採取した材料を用いた検討を追加することにより、Galectin3の染色性が甲状腺腫瘍の詳細な術前診断における有益性を確立することができるものと推察する。ガレクチンはβ-galactoside結合性を有する蛋白の総称であり、細胞同士の接着や、細胞-基質間の接着に働くことが知られている。まず、甲状腺切除材料(濾胞腺腫69例、濾胞癌62例、乳頭癌115例)を用いて、ガレクチン3の甲状腺腫瘍部の免疫組織学的発現を検討した。腫瘍周囲の正常組織を対照とした。ガレクチン3の発現は、正常組織および非腫瘍性病変ではほとんど見られなかった。一方、腫瘍性疾患ではガレクチン3の発現が認められ、ガレクチン3発現スコアの平均値は,濾胞腺腫0.061±0.180、濾胞癌0.427±0.596、乳頭癌1.514±0.765であった.その発現程度は濾胞腺腫よりも濾胞癌で有意に上昇し、さらに乳頭癌においては濾胞癌よりも有意に高い発現が見られた。次に,ガレクチン3の甲状腺腫瘍性疾患の鑑別、とくに濾胞性腫瘍の術前鑑別診断・術中迅速診断への応用の可能性について、術前針生検の材料を用いた細胞診塗沫標本におけるガレクチン3の発現を検討した。通常と同様に甲状腺結節性病変(腫瘍性病変)を超音波ガイド下に細径針を用いて穿刺し、穿束腋をプレパラートへ塗付、数枚の塗沫標本を作製した。その後、95%アルコール液固定(5分以内)を行い、30分以上自然風乾の後,脱湿の状態で-20度冷凍保存した(一次保存)。解凍後、抗ガレクチン3抗体を一次抗体としたABC法による免疫染色、Hematoxylinによる核染色を用いて、ガレクチン3の免疫組織学的発現を検討した。現在、一次保存の症例の集積中であり,また免疫組織学的発現の検討中であり、論文作成にいたっていない.【目的】甲状腺切除標本を用いた検討により、Galectin3の発現の頻度と強度は、腫瘍の組織型あるいは悪性度により異なり、特に術前に鑑別が困難な濾胞腺腫と濾胞癌の鑑別に有用ではないかと推察されている。

Galectin3の染色はKawachiらの方法を用いて行った。腫瘤の組織型はホルマリン固定標本による最終病理報告によるものとした。判定可能であった細胞集塊を確認できた症例は25例で、3例4病変については、判定可能な上皮細胞が認められなかったため検討から除外した。25例における29病変33細胞塊を評価した。(乳頭癌の切片の一部に正常濾胞構造と見られる細胞塊を確認できたため、正常濾胞の4細胞塊として染色性の検討に加えた)。採取した細胞塊の内訳は、Normal;4,adenomatou goiter;5,Follicular adenoma;3,Follicular Carcinoma:1,Papillary Carcinoma;20であった。Galectin3の染色性は4段階に分類した(0=absence,1=weak,2=intermediate,3=strong)【結果】(1)galectinの染色強度の内訳は、以下である。〔Normal〕0:n=3,1:n=2.〔Adenomatous goiter〕0:n=5,1:n=0.〔Follicular adenoma〕0:n=1,2:n=2,〔Follicularcarcinoma〕0:n=1,〔Papillarycarcinoma〕0:n=6,1:n=4,2:n=7,3:n=3【考察】検討数が少なかったため、Follicular carcinomaとFollicular adenomaの鑑別に有用かどうかを検討するには至らなかったが、症例数を確保できたPapillary carcinomaについては細胞塊での染色性も十分判定できるものであった。今後同様の方法での検討を重ね、更に術前に穿刺吸引法にて採取した材料を用いた検討を追加することにより、Galectin3の染色性が甲状腺腫瘍の詳細な術前診断における有益性を確立することができるものと推察する。【目的】甲状腺腫瘍切除標本を用いた検討により,Galectin3の発現の頻度と強度は,腫瘍の組織型あるいは悪性度により異なり,特に術前に鑑別が困難な濾胞腺腫と濾胞癌の鑑別に有用ではないかと推察されている.今回,Galectin3の発現を術前の穿刺吸引細胞診で得られた材料について,切除標本と同様の検討が可能であるかを確かめるために,捺印細胞を用いて検討を行った.【方法】2002年1月から2002年12月までに,鹿児島大学第一外科にて甲状腺腫瘤摘出術あるいは,甲状腺切除術を行った症例の28病変を対象とした.摘出後,腫瘤中心部に割を入れ,シランコーティンクグ・プレパラートを用いて捺印細胞標本を作製した.99%エタノールに固定した後に,30分間,自然乾燥し,染色までの間は-20度にて保存した.