hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自由界面－粒子間相互作用に起因する液相内粒子特異的パターン形成の解明とその制御

温度差マランゴニ効果によって発現する閉鎖系内粒子挙動に関して,ハーフゾーン液柱および自由液膜を対象とした系を用いて,特にこれまで観察が困難とされていた自由表面近傍での粒子追跡を行った.また,粒子挙動と自由表面の動的・静的変形の高精度同期計測系の構築を行い,研究協力者が実施した宇宙実験を比較対象としてその粒子挙動と熱対流場との関係を明らかにした.さらに,液体自由表面と粒子との相互作用について特に動的な濡れ挙動に対する影響を実験的・理論的に明らかにした.温度差マランゴニ効果によって発現する閉鎖系内粒子挙動に関して,今年度はハーフゾーン液柱を対象とした実験系を用いて,3次元粒子追跡速度計測法を導入し,特にこれまで観察が困難とされていた自由表面近傍での粒子追跡実現を目指した.また,粒子集合現象(通称PAS)を対象として,存在が知られていた2種類のPAS(SL-1 PASおよびSL-2 PAS)とHydrothermalwave不安定性に起因する温度波の空間的相関を放射温度計と高速度粒子追跡を同期することで明らかにした.自由液膜系においても,熱対流場が時間依存性を持つ「振動流」の発生条件を明らかにし,また,厚さが0.2mm程度の自由液膜内断面観察を実現する実験系を構築している.レーザ変位計と放射温度計,自由液膜内断面観察の同時計測を目指してさらなる改良を進めている.さらに,粒子挙動と自由表面の動的・静的変形の高精度同期計測系の構築を行った.数値解析においては,流体ー粒子間一方向相互作用を考慮した数値計算コードの開発を進めるとともに,界面張力支配の流動現象について,VoF(Volume of Fluid)法とCSF(Continuum Surface Force)法を用いて,数値的に再現することに成功し,熱的界面張力差対流によるマイクロ液滴駆動のメカニズムについて調査を行った.以上の知見を研究協力者と共有し,来年度に向けた研究活動の方向性を議論した.研究成果の一部は国内外学会あるいは学術誌にて発表あるいは投稿中である.実験系については,自由表面近傍での粒子追跡を実現する装置の構築がほぼ完了し,予備的実験・解析により従来にない高解像度で追跡が実現していることを確認することが出来ている.この成果は2017年度秋に国際会議での発表を計画している.また,これまでに研究協力者によって示された理論モデルによるハーフゾーン液柱内粒子挙動および粒子分布を,実験的に検証する光学系を構築した.対象とする系が比較的小さく,かつ時空間的に変形する自由表面を有することから,精度向上を目指していく予定である.研究成果の一部は研究協力者と連名で論文を2編投稿済み,査読過程にある.数値計算については,自由界面ー粒子間相互作用に関する高精度モデル化を進めている段階であり,研究協力者とともに設定しているパラメータ空間内の調査を2017年度に実施したいと考えている.また,これまでの研究成果の一部を国内学会で発表している.温度差マランゴニ効果によって発現する閉鎖系内粒子挙動に関して,ハーフゾーン液柱を対象とした実験系を用いて,3次元粒子追跡速度計測法を導入し,特にこれまで観察が困難とされていた自由表面近傍での粒子追跡実現を目指した.また,粒子集合現象(通称PAS)を対象として,存在が知られていた2種類のPAS(SL-1 PASおよびSL-2 PAS)とHydrothermalwave不安定性に起因する温度波,さらに自由表面の動的・静的変形間の空間的相関に関し,試験流体のプラントル数を変数として明らかにした.以上の知見を研究協力者(オーストリア)と共有し,研究成果の一部は英文学術誌に発表済み,さらにもう1編の論文を投稿準備中である.上記系に加え,周囲のみを保持した自由液膜を対象とし,温度差マランゴニ効果による粒子集合・分散過程に注目して実験的研究を実施した.アメリカの宇宙飛行士であるD.Pettit博士との共同研究体制を実現し,博士が国際宇宙ステーション上で実施した微小重力実験で得られている成果を地上実験を通じて検証し,そのメカニズムを解明した.さらに,温度差マランゴニ効果の強度を高くすることにより,液柱とは異なる系でのHydrothermal wave不安定を実現した.その発生条件,波数,位相速度などを明らかにした.以上の成果は,英文学術誌に発表済みである.また,自由表面と粒子の相互作用に関し,液体外に存在する粒子との相互作用に注目して研究に着手した.フランスの研究グループと国際共同研究体制を実現し,実験的・理論的アプローチによって相互作用時の液体挙動について明らかにした.特に,相互作用による液体前縁部の局所的変形・加速現象を対象とし,その加速条件を明らかにしつつ,その理論モデルを構築した.以上の成果は英文学術誌に2編発表済み,もう1編を投稿中である.温度差マランゴニ効果によって発現する閉鎖系内粒子挙動に関して,ハーフゾーン液柱および自由液膜を対象とした系を用いて,特にこれまで観察が困難とされていた自由表面近傍での粒子追跡を行った.また,粒子挙動と自由表面の動的・静的変形の高精度同期計測系の構築を行い,研究協力者が実施した宇宙実験を比較対象としてその粒子挙動と熱対流場との関係を明らかにした.さらに,液体自由表面と粒子との相互作用について特に動的な濡れ挙動に対する影響を実験的・理論的に明らかにした.実験系については,研究協力者とともに設定したパラメータ空間でデータを取得し,解析を進める.特に自由表面ー粒子間相互作用に関する高精度計測を実現する実験系を再構築し,数値解析,理論解析に寄与するデータを提供する.数値解析については引き続きコード開発を進め,自由表面ー粒子間相互作用時の対流場解析を目指す.熱工学
骨の再構築による力学的適応モデルとシミュレーション

骨の再構築による力学的適応モデルは,連続体としての応力やひずみを用いて現象論的に表現されることが多い.しかしながら,骨に作用する力学負荷と再構築との間には,様々な連関したメカニズムが含まれていることが予想され,モデルの詳細化においてはそれらの階層性の考慮が不可欠となる.本研究では特に力学的階層性に着目し骨梁レベルでの力学状態と巨視的力学状態とを結び付ける適応モデルの提案とシミュレーションを行った.1.格子連続体モデルを用いて組織構造レベルでの応力調整過程としての力学的適応の現象論的数理モデルを提案した.また,骨梁構造の形態特徴量を計測し,格子連続体モデルのパラメータの決定を試みた.2.直交格子モデルが先見的に仮定する再構築平衡状態における骨梁構造の直交性をより一般的な記述により拡張するため,斜交格子連続体モデルを提案するとともに,骨梁配向変化の再構築モデルを提案した.再構築平衡状態における最適性として骨梁表面での等応力状態を仮定することにより,先に示した直交格子モデルの再構築則が同じ形式で導かれ,せん断の有効応力を用いた形式で格子の配向変化を表現できることが示された.3.骨梁表面再構築の直接シミュレーションモデルを提案した.骨梁表面での等応力化規範を適用することで,斜交格子連続体モデルを用いた再構築モデルの解と定性的に同じ結果が得られることが確認された.Wolffの仮説等に述べられる骨梁構造と力学的環境との関連を探る一つの手法として,提案した直接シミュレーションの有効性が期待される.また,応力均一化等の仮説の検証により骨の力学的適応性の理解が深まるものと考えられる.骨の再構築による力学的適応モデルは,連続体としての応力やひずみを用いて現象論的に表現されることが多い.しかしながら,骨に作用する力学負荷と再構築との間には,様々な連関したメカニズムが含まれていることが予想され,モデルの詳細化においてはそれらの階層性の考慮が不可欠となる.本研究では特に力学的階層性に着目し骨梁レベルでの力学状態と巨視的力学状態とを結び付ける適応モデルの提案とシミュレーションを行った.1.格子連続体モデルを用いて組織構造レベルでの応力調整過程としての力学的適応の現象論的数理モデルを提案した.また,骨梁構造の形態特徴量を計測し,格子連続体モデルのパラメータの決定を試みた.2.直交格子モデルが先見的に仮定する再構築平衡状態における骨梁構造の直交性をより一般的な記述により拡張するため,斜交格子連続体モデルを提案するとともに,骨梁配向変化の再構築モデルを提案した.再構築平衡状態における最適性として骨梁表面での等応力状態を仮定することにより,先に示した直交格子モデルの再構築則が同じ形式で導かれ,せん断の有効応力を用いた形式で格子の配向変化を表現できることが示された.3.骨梁表面再構築の直接シミュレーションモデルを提案した.骨梁表面での等応力化規範を適用することで,斜交格子連続体モデルを用いた再構築モデルの解と定性的に同じ結果が得られることが確認された.Wolffの仮説等に述べられる骨梁構造と力学的環境との関連を探る一つの手法として,提案した直接シミュレーションの有効性が期待される.また,応力均一化等の仮説の検証により骨の力学的適応性の理解が深まるものと考えられる.
骨髄異形成症候群の無効造血に対する分子標的治療に向けての基礎的検討

ヒト白血病細胞株HL60にc-Fos cDNAまたはc-Fos siRNAを導入し、酸化ストレス(H2O2)時のTNFalpha mRNAの増加を解析した。TNAalpha mRNAの増加率は、コントロール細胞に比べてc-Fos過剰発現細胞で有意に縮小し、c-Fos siRNA処理細胞では有意に増大した。酸化ストレス時のTNFalpha mRNAの増加は、NF-kappaB p65阻害薬Helenalinにより最大60%抑制され、酸化ストレス時のTNFalpha mRNA増加にNF-kappaB p65が部分的に関与することが示唆された。p65抗体を用いたCHIPアッセイでは、p65のTNFalpha DNA promoter領域への結合が酸化ストレスにより増加したが、c-Fos強発現により、その増加率は縮小した。よって、c-Fosには酸化ストレス時のNF-kappaB p65を介するTNFalphaの転写を抑制する作用のあることが明らかになった。一方、ERストレス(Thapsigargin)時のTNFalpha mRNA産生は、Helenalinによってほぼ完全に抑制されたものの、c-Fos強発現によって増強され、酸化ストレスとERストレスではTNFalpha mRNA産生におけるc-Fosの役割が異なることが判明した。更に、(1)骨髄異形成症候群(MDS)患者におけるc-Fos低下は、c-Fos mRNAを標的とする20種類のmiRNAのうちmiR-34aの増加に伴って生じていること、(2)c-Fosを標的とするmiR-155もMDSでは増加しているが、c-Fos低下への関与は有意ではないこと、(3)患者から抽出したc-Fos低下細胞はc-Fos正常細胞に比べて、炎症性刺激によるTNF-alpha産生が亢進することも確認し、第57回米国血液学会年会で発表した(論文under revision)。また、c-Fos低下を引き起こすmiR-34a, miR-155の過剰発現が、別々の標的分子を介して好中球遊走能低下の一因となっていることを証明し、第57回米国血液学会年会で発表した(論文submitted)。酸化ストレス時のc-Fos低下の影響を明らかにできたことは計画通り。放射線によるストレスについて適切な実験系を確立することができずにいる点では、遅れている。しかしながら、対象疾患においてc-Fosが低下する一因(miRNAの異常発現)を突き止め、その結果炎症性刺激によるTNF-alpha産生が亢進することを証明できたことと、異常発現しているmiRNAの細胞機能に与える影響とそのメカニズムの一部を解明できたことは、「無効造血」成立機序について新知見を与えた。この点は計画以上の成果と言える。しかし、無効造血再現動物モデルを確立するには至ってない。これは、放射線によるストレス時の実験系が確立できなかったことに起因する。一方、骨髄異形成症候群血球でDOCK8、FGD4が減少し、それが血球機能不全に関与するという新たな手掛かりが得られた。これは無効造血成立機序を解明する想定外の手掛りであり、研究計画の変更が必要と考えた。c-Fos強発現細胞及びc-Fosノックダウン細胞を用い、酸化トレス時のNF-kappaBを介したTNFalpha産生機構に対するc-Fosの抑制的役割を明らかにできた点は計画通りの進行と言える。しかし、ERストレス時のc-Fosの役割は予想に反するものであった。そのため、慎重な検証と機序解明の方法に修正が必要となり、計画通りの進捗状況とはならなかった。患者骨髄から好中球前駆細胞を各分化段階毎に分取し、分化過程のどの段階でc-Fos、DOCK8、FGD4の減少とその原因であるmiR-34a増加が起こるのかを明らかにする。更にmiR-34aはp53によって転写される分子であると同時に、エピジェネティクスの制御も受ける。「細胞ストレス→エピジェネティクスの変化またはp53の誘導→miR-34a増加」の間の分子経路の解明を試みる。血液内科学骨髄異形成症候群酸化ストレスにおけるc-FosのNF-kappaB抑制機序を分子レベルで更に明らかにした上で、それとERストレスにおけるc-Fosの役割を比較する。平成27年度に計画していた骨髄異形成症候群患者の血球を用いた酸化ストレス時のc-Fosの役割の検証は、上記の機序解明と並行して行う。モデル動物作成を実施しなかったため、次年度使用額が生じた。しかし、一方c-Fos減少の原因となるmiR-34a過剰発現が好中球機能に及ぼす影響とそのメカニズムの解明は、当初の予定を超えて進展した。この部分にかかった費用により、モデル動物作成しなかった残額の大部分を消費した。以下の(1)(2)理由で、支出が見込みより少額となった。(1)所属する研究室でゲル撮影装置を購入したため、フィルムや現像用試薬の購入をする必要がなくなった。(2)予想外の結果の検証を行う必要が生じたために、機序解析まで研究が進まず、GST融合蛋白作成試薬等の購入に至らなかった。動物モデルの作成は、c-Fos減少またはその原因(miR-34a過剰発現)の造血に対する影響を知るための計画であった。しかし、miR-34aのみならずDOCK8やFGD4等miR-34aの標的遺伝子であり、血球機能を制御する蛋白の減少という血球機能異常の新たな手掛りを得た。

そのため、まず、miR-34a、c-Fos、DOCK8、FGD4が造血のどの段階で減少しているのか、分化に影響を与えているのか否か、解析する。残額はこの解析(患者骨髄からの分画採取に必要な抗体、DNAメチル化解析キット、変異解析のためのシークエンシング試薬)に用いる。予想外の結果を得ているので、その機序解明のため新たな蛋白解析が必要となる。その試薬代に充てる。
エピゲノム制御機構の破綻によるグリオーマ発生・進展機構の解明と治療標的の探索

Isocitrate dehydrogenase (IDH)遺伝子に変異を持つ神経膠腫(glioma)の一群(IDHm_G)は、経過中に高頻度に悪性転化を起こし、死に至る事で知られる。悪性転化を引き起こす要因に関しては、特定遺伝子のamplificationやdeletion、細胞の分化障害などが指摘され多くの研究がなされてきたが、単一の原因は特定されず未だ全貌は明らかになっていない。我々は独自の先行研究に基づき、悪性転化に伴うDNAのメチル化変動及びヒドロキシメチル化変動、またそれに伴う遺伝子発現の変化が悪性転化の一因になっていると予想し、これらの解析研究を施行した。本研究では、まずは、東京大学脳神経外科や共同研究施設において手術を受けた神経膠腫腫瘍検体DNAに定期的にサンガーシークエンスを実施し、IDHm_GのDNAの追加収集を継続した。そして、これらIDHm_GのDNA及び、U87、BT142等の脳腫瘍細胞株の培養で得たDNA等に対しEPIC methylation array (Illumina)を用いてゲノム上約85万箇所のDNAメチル化及びヒドロキシメチル化を評価した。さらに、これら検体に対し、これまでに確立したTet-assisted bisulfite(TAB)-chip法によるヒドロキシメチルシトシンの測定を行うこととしたが、新たに可能となったOxidative Bisulfite(OxBS)法の方が、より正確にこれを測定できる可能性が生じた。ヒドロキシメチルシトシンの正確な測定は本研究において極めて重要なため、まずは、凍結保存されたTET酵素をDNA酸化反応に用いるTAB法、及び、金属触媒を酸化反応に用いるOxBS法の両者を詳細に比較検討することとし、実際に、OxBS法の方が安定して確度の高い反応が起きる事を確認できた。本研究の遂行過程にて、TAB-chip法によるヒドロキシメチルシトシンの測定よりも、Oxidative Bisulfite(OxBS)法の方が、正確にこれを測定できる可能性が明らかとなり、その検証実験に時間を費やしたため、実際の研究開始に遅延が生じた。また、このDNAの酸化に金属触媒(ルテニウム)を用いるOxBS法は、酵素を用いるTAB法に比較し安定した反応系であり、今後の研究にはこの方法を採用することとしたが、その反応に伴うDNA損耗が非常に大きいという欠点があった。この、50-90%近いDNA損耗が発生すると、現有の脳腫瘍DNAサンプル量ではメチル化アレイ解析に足りるDNA量を確保できないことが判明した。この問題に関し、OxBS kitのメーカー側からの技術的アドバイスを受けつつ、DNA beads洗浄工程の見直し等を施行した。これらに加え、DNA beads回収過程で溶液中に水流を発生させ、beadsを中心に集めるなどの独自の工夫を実施した結果、最終的にDNA損耗率を50%以下に抑える事ができ、アレイによる解析を行う事ができるようになったが、これらの条件検討に時間を要した。このようにしてDNA損耗率を最大限低下させたが、それでもなお、OxBS法を用いてメチル化アレイの解析を行う場合、金属触媒を用いた酸化処理過程でのDNA損耗率が高いことにより、1回の解析あたり1,5-2ugのDNAが必要であった。当研究チームには脳腫瘍検体のDNAはその都度抽出・保管されているが、OxBS法にて解析可能なほど、潤沢な解析用DNAを確保できる症例が少なかった。共同研究施設からの追加検体等も解析に加えながら、解析可能な十分数の症例確保が必要となったため、実際の検体解析開始までに時間を要した。これまで検証を行ってきた、OxBS法を用いた5-ヒドロキシメチルシトシン(5hmC)解析により、種々のグリオーマのエピゲノム異常に起因する腫瘍発生・進展機構の解明を目指す。我々の先行研究の結果からは、神経膠腫の悪性転化に伴う脱メチル化は、ほとんどの脱メチル化領域において、悪性化などの結果で細胞分裂速度が上昇したことによる、受動的脱メチル化であると考えられた。一方で、脱メチル化が起きた領域の中でも、悪性転化に伴い5hmCの増加が見られる遺伝子領域では、そこでTETが働くことで能動的脱メチル化が起きる事も示唆された。能動的脱メチル化が起きた領域では、それにより遺伝子の発現に変化が起きる可能性も高く、悪性転化の原因である可能性がある。そこで、悪性転化に伴い能動的脱メチル化が起きる遺伝子領域を同定する事が、悪性化機序解明において重要であると考える。そこで、まずはIDH変異を有する神経膠腫の悪性転化機構解明に焦点をあて、悪性転化による再発の前後で摘出手術が実施された患者の、解析可能DNAサンプルがあるペア検体を用いて5hmCの網羅的解析を行い、悪性転化に伴い能動的脱メチル化が起きやすい領域(acDEM_region)を同定する。同領域が同定されたら、その領域に属する遺伝子のパスウェイ解析を行い、どのような機能を持った遺伝子において、悪性転化に伴う能動的脱メチル化が起きているのかを検討する。続いて、acDEM_regionに対しモチーフ解析を行い、同領域に特異的にリクルートされている転写因子の探索を行う。また解析症例のRNAseqも行い、acDEM_regionに属する遺伝子の、悪性転化に伴う発現変化や、それによる神経膠腫予後悪化への寄与などの解析を行う予定である。段階的に、能動的脱メチル化を受け悪性転化を惹起した可能性のある遺伝子を同定し、細胞を使った実証実験を行う予定である。Isocitrate dehydrogenase (IDH)

遺伝子に変異を持つ神経膠腫(glioma)の一群(IDHm_G)は、経過中に高頻度に悪性転化を起こし、死に至る事で知られる。悪性転化を引き起こす要因に関しては、特定遺伝子のamplificationやdeletion、細胞の分化障害などが指摘され多くの研究がなされてきたが、単一の原因は特定されず未だ全貌は明らかになっていない。我々は独自の先行研究に基づき、悪性転化に伴うDNAのメチル化変動及びヒドロキシメチル化変動、またそれに伴う遺伝子発現の変化が悪性転化の一因になっていると予想し、これらの解析研究を施行した。本研究では、まずは、東京大学脳神経外科や共同研究施設において手術を受けた神経膠腫腫瘍検体DNAに定期的にサンガーシークエンスを実施し、IDHm_GのDNAの追加収集を継続した。そして、これらIDHm_GのDNA及び、U87、BT142等の脳腫瘍細胞株の培養で得たDNA等に対しEPIC methylation array (Illumina)を用いてゲノム上約85万箇所のDNAメチル化及びヒドロキシメチル化を評価した。さらに、これら検体に対し、これまでに確立したTet-assisted bisulfite(TAB)-chip法によるヒドロキシメチルシトシンの測定を行うこととしたが、新たに可能となったOxidative Bisulfite(OxBS)法の方が、より正確にこれを測定できる可能性が生じた。ヒドロキシメチルシトシンの正確な測定は本研究において極めて重要なため、まずは、凍結保存されたTET酵素をDNA酸化反応に用いるTAB法、及び、金属触媒を酸化反応に用いるOxBS法の両者を詳細に比較検討することとし、実際に、OxBS法の方が安定して確度の高い反応が起きる事を確認できた。本研究の遂行過程にて、TAB-chip法によるヒドロキシメチルシトシンの測定よりも、Oxidative Bisulfite(OxBS)法の方が、正確にこれを測定できる可能性が明らかとなり、その検証実験に時間を費やしたため、実際の研究開始に遅延が生じた。また、このDNAの酸化に金属触媒(ルテニウム)を用いるOxBS法は、酵素を用いるTAB法に比較し安定した反応系であり、今後の研究にはこの方法を採用することとしたが、その反応に伴うDNA損耗が非常に大きいという欠点があった。この、50-90%近いDNA損耗が発生すると、現有の脳腫瘍DNAサンプル量ではメチル化アレイ解析に足りるDNA量を確保できないことが判明した。この問題に関し、OxBS kitのメーカー側からの技術的アドバイスを受けつつ、DNA beads洗浄工程の見直し等を施行した。これらに加え、DNA beads回収過程で溶液中に水流を発生させ、beadsを中心に集めるなどの独自の工夫を実施した結果、最終的にDNA損耗率を50%以下に抑える事ができ、アレイによる解析を行う事ができるようになったが、これらの条件検討に時間を要した。このようにしてDNA損耗率を最大限低下させたが、それでもなお、OxBS法を用いてメチル化アレイの解析を行う場合、金属触媒を用いた酸化処理過程でのDNA損耗率が高いことにより、1回の解析あたり1,5-2ugのDNAが必要であった。
珪酸塩融体の熱量測定実験に基づくマグマの熱力学混合特性の解明

本年度は以下の研究を行った.(1)学習院大学赤荻研究室に設置してあるMHTC装置を用い,Na_2SiO_3-Fe_2O_3-SiO_2系で熱量測定実験を行い,この系のメルトの熱力学的性質を明らかにし,マグマの酸化還元平衡を議論した.それらの結果を2003年火山学会秋期大会で発表するとともに,論文としてまとめ学術雑誌(American Mineralogist)に投稿した.(2)カンラン石-メルト間のCa分配に関する熱力学解析を行い,マグマの含水量系を作成した.その結果を応用して世界のソレアイト玄武岩中のカンラン石斑晶の組成バリエーションの要因について考察を行い,島弧マグマの進化を議論した.それらの結果を2003年地球惑星科学関連学会合同大会及び火山学会秋期大会で発表するとともに,論文としてまとめ学術雑誌(Lithos)に投稿した.(3)ガーニエライト鉱石を原料としたロータリーキルン式の金属製錬に関して記載岩石学的研究および熱力学計算に基づく研究を行い,ステンレスの原材料であるFeNiメタルの成長メカニズムと操業手法の効率化に関して考察を行った((株)日本冶金,大江山製造所との共同研究).これらの結果は近日中に学術雑誌に投稿予定である.本年度は以下の研究を行った.(1)昨年度までに行った,Drop法熱量測定によるCo_2SiO_4およびNi_2SiO_4カンラン石の融解熱の測定結果の熱力学的解析を行い,マグマにおけるカンラン石-メルト間の元素分配関係に応用した.またそれらの結果をアメリカ地球物理学会にて学会発表を行うとともに論文としてまとめ,学術雑誌に報告した.この研究報告は地球化学分野の専門誌であるGeochimica et Cosmochimica Acta誌にて印刷中である.(2)学習院大学赤荻研究室に設置してあるMHTC装置を用い,An-Di-Fo系,An-Di-Ak系およびDi-Qt系メルトの熱力学混合特性を測定した.それらの結果を2002年火山学会で発表するとともに,論文としてまとめ学術雑誌(American Mineralogist)に投稿した.(3)昨年8月に岩手火山にて現地調査と試料採取を行い,試料の記載と化学分析等を行った.これらの結果については現在考察中である.(4)カンラン石-メルト間のCa分配に関する過去の文献データのコンパイルとその解析を行い,マグマの含水量計を作成し,島弧マグマの進化の議論に応用した.この結果については2003年地球惑星科学合同大会にて発表予定である.本年度は以下の研究を行った.(1)学習院大学赤荻研究室に設置してあるMHTC装置を用い,Na_2SiO_3-Fe_2O_3-SiO_2系で熱量測定実験を行い,この系のメルトの熱力学的性質を明らかにし,マグマの酸化還元平衡を議論した.それらの結果を2003年火山学会秋期大会で発表するとともに,論文としてまとめ学術雑誌(American Mineralogist)に投稿した.(2)カンラン石-メルト間のCa分配に関する熱力学解析を行い,マグマの含水量系を作成した.その結果を応用して世界のソレアイト玄武岩中のカンラン石斑晶の組成バリエーションの要因について考察を行い,島弧マグマの進化を議論した.それらの結果を2003年地球惑星科学関連学会合同大会及び火山学会秋期大会で発表するとともに,論文としてまとめ学術雑誌(Lithos)に投稿した.(3)ガーニエライト鉱石を原料としたロータリーキルン式の金属製錬に関して記載岩石学的研究および熱力学計算に基づく研究を行い,ステンレスの原材料であるFeNiメタルの成長メカニズムと操業手法の効率化に関して考察を行った((株)日本冶金,大江山製造所との共同研究).これらの結果は近日中に学術雑誌に投稿予定である.
パーキンソン病モデルラットの自家神経移植による神経機能回復の画像評価

一側の黒質に定位的に6-OHDAを注入し、パーキンソン病モデルラットを作成した。運動機能的にパーキンソン病モデルラットの機能異常をアポモルフィン投与における回転運動にて評価し、さらに、線条体に頚部から摘出した自家迷走神経節を移植した。ドパミン神経系破壊群、および移植群についてそれぞれ脳の連続切片を作成し、各オートラジオグラフィを行った。オートラジオグラフィには、定量的に解析した。本年度では、加えて、抗tyrosine hydroxylase抗体を用いてABC法に基づく免疫染色を上記オートラジオグラフィと同一切片に対して行い、比較検討した。また、脳血流分布をTc-99m-HMPAOによってオートラジオグラフィで調べた。[H-3]GBR12935を用いたドパミントランスポータへの結合は、破壊側基底核の結合が低下していた。アポモルフィンによる回転運動は、免疫染色の低下度と相関が認められたが、[H-3]GBR12935の低下度は、回転や免疫染色で低下のない群でも認められ、相関は低かった。これは、節前神経のtyrosine hydroxylaseの低下や機能低下が起こるよりも軽度の障害でも[H-3]GBR12935の低下として鋭敏にとらえられることを示している。[H-3]YM09151-2は、少しだが有意に破壊側で結合が増加しており、神経伝達物質の低下に伴うドパミンD2受容体のupregulation反応を示すものと考えられた。[H-3]SCH23390を用いたドパミンD1受容体の変化は両側ともほとんど有意なものではなく、ドパミンD2受容体の変化とは異なることがわかった。神経移植群と非移植群では上記の検討では明らかな差違はないようであった。脳血流分布は、基底核において左右差はなかった。結論として、移植による変化は明らかなもとはなかったが、ドパミントランスポータの低下が神経伝達物質合成酵素であるtyrosine hydroxylaseの低下やドパミン受容体の減少に伴うアポモルフィンによる回転運動がおこるよりも少ない傷害で起こっているという事実が確認された。ドンリュウラット脳に定位固定装置を用いて正確に黒質に注入用針を刺入し、ここから、ドパミン作動性神経系を選択的に破壊する6-OHDAを注入し、パーキンソン病モデルラットを作成した。運動機能的にパーキンソン病モデルラットの機能異常をアポモルフィン投与における回転運動にて評価した。さらに、線条体に頚部から摘出した自家迷走神経上頚神経節を移植する実験系を作成した。対照群とドパミン神経系破壊群、および移植群についてそれぞれ脳の連続切片を作成し、各オートラジオグラフィを行った。オートラジオグラフィには、専用イメージングプレートを使用し、イメージングアナライザーBAS-5000を用いて定量的に解析した。[H-3]SCH23390を用いたドパミンD1受容体および[H-3]YM09151-2を用いたドパミンD2受容体のインビトロ反応では、破壊側基底核の結合低下は明らかではなかった。これに対して、[H-3]GBR12935を用いたドパミントランスポータヘの結合は、破壊側基底核の結合が低下していた。移植群における変化は、大脳皮質の一部で対照群より増加しているようだがさらなる検討が必要と考えられた。ドパミン神経破壊パーキンソン病モデルでは、受容体結合よりもトランスポータ結合の方が、鋭敏に変化を示した。さらに、自家迷走神経上頚神経節を移植すると大脳皮質での結合改善があるようであり、交感神経系の末梢神経のみならず副交感神経系の末梢神経移植でも大脳ドパミン神経系の回復が期待されることが示された。これは、移植した神経から放出された神経活性化物質による残存ドパミン神経末端の発芽やシナプス再形成が回復をもたらしていることを示唆していると考えられる。チロシンハイドロキシラーゼの免疫染色でドパミン神経系の傷害との関係を調べ、更なる定量的解析と経時的変化を検証する予定である。[H-3]YM09151

-2は、少しだが有意に破壊側で結合が増加しており、神経伝達物質の低下に伴うドパミンD2受容体のupregulation反応を示すものと考えられた。[H-3]SCH23390を用いたドパミンD1受容体の変化は両側ともほとんど有意なものではなく、ドパミンD2受容体の変化とは異なることがわかった。神経移植群と非移植群では上記の検討では明らかな差違はないようであった。脳血流分布は、基底核において左右差はなかった。結論として、移植による変化は明らかなもとはなかったが、ドパミントランスポータの低下が神経伝達物質合成酵素であるtyrosine hydroxylaseの低下やドパミン受容体の減少に伴うアポモルフィンによる回転運動がおこるよりも少ない傷害で起こっているという事実が確認された。
チョウ類群集を指標にした都市環境評価システムの確立

1.京都市の桂川河川敷と桂西口住宅地において、チョウのトランセクト調査を行い、河川敷と住宅街の環境を、チョウ類群集により判別できる可能性を示した。また、桂西口住宅街では、本研究開始以前から継続していた調査とあわせて5年間の継続調査を行い、チョウ類群集の年間変動の要因と程度についての情報を獲得し、単年度調査の限界について考察した。2.神戸市北区の里山を含む保養地である「しあわせの村」において、チョウのトランセクト調査を3年間継続して行い、同地の里山環境の保全状況を検討した。近接地域における既存調査との比較において、当地の里山環境は比較的維持できていると判断できたが、年次変化の検討では里山環境の衰退が認められた。3.東京都武蔵野地域の2つの都市公園において、チョウのトランセクト調査を行った。オープンランドを主体にした小金井公園には都市緑地の優占種が優勢であるのに対して、二次林を自然観察園の形式で取り込んでいる野川公園では里山に特徴的な、アカシジミ、樹液依存性のタテハ類、ササ食のジャノメチョウ科の種、セセリチョウ科の種が優勢であり、チョウ類群集に大きな違いを認めた。このことから、チョウ類群集による都市環境評価は西日本地域だけではなく、首都圏においても可能と判断した。また、里山環境の維持において、自然観察園方式はすぐれた方法であると考えられた。4.東京都心の非公開緑地である宮内庁管轄の赤坂御用地において、チョウ類群集のトランセクト調査を行う機会が得られ、実行した。その結果、皇居には及ばないものの、御用地内には、公開緑地にはない自然環境が維持されていることが判明した。5.各調査を総合的に考察し、都市環境に特徴的なチョウの種を複数同定し、その占有率が環境の都市化の指標になると結論した。チョウ類群集による環境評価システムの確立にあたり、本年度はまず、チョウによる環境評価がもっとも適しているといわれている里山環境でのチョウのトランセクト調査を遂行した。すなわち、2000年410月の期間に14回にわたり、神戸市北区の自然保養施設内に存在する里山林を含む自然遊歩道約2.5kmを対象にして、チョウ類のトランセクト調査を実行した。対象区域においては47種633個体のチョウが確認された。チョウ類群集の特徴としては、年間を通して極端な優占種が存在しないこと(その結果として、4.5をこえる平均多様度が得られた。これは大阪近郊の緑地等では最大の数である)、ジャノメチョウ科に属する種やミヤマセセリやテングチョウなどの里山特有の種が多いことなどが示され、チョウ類群集の点からは対象区域の里山環境は比較的良好に維持されていると判断された。しかし、里山の象徴ともいわれるゼフィルス属のチョウでは、維持管理が行き届いた明るい里山に生息するウラナミアカシジミはまったく観察されず、放置された暗い里山にも生息するとされるアカシジミとミズイロオナガシジミのみが観察された。したがって、対象区域の里山環境は今後の維持管理によっては崩壊の危険性があると考えられた。数年前より継続して行っている京都市西部住宅地でのトランセクト調査は本年も14回予定通り遂行し、データの蓄積を行った。関東地区の調査区域として、東京都西部のいわゆる武蔵野区域に存在する、小金井公園と野川公園を選定し、調査ルートの選定や予備調査を遂行した。また、世田谷区内の住宅地および都心緑地においても数回の調査を遂行した。その結果、大阪近郊には少ないスジグロシロチョウが東京都心や近郊ではきわめて普遍的に存在することを確認した。今年度は以下の地域でチョウのトランセクト調査を行った。

1)神戸市北区しあわせの村:前年度に引き続き410月に14回の調査を遂行した。8科43種810個体のチョウを観察・記録した。生息密度や種構成に大きな変化は認められなかったが、種数、多様度指数、環境指数は前年度を若干下回った。またオープンランドでの目撃が増加していた。この差が年度による変動の誤差範囲のものかそれとも里山環境の劣化を意味するのかは次年度以降も調査を継続した上で判断する。2)京都市西京区桂西口:1997年度から調査を継続しているフィールドである。本年も410月に14回の調査を遂行した。7科22種330個体を観察・記録した。この数値は5年間でもっとも低い値であった。結果をもとに同一地域のチョウ類群集の年間変動の大きさについて検討中である。3)東京都小金井市小金井公園、および調布市野川公園:首都圏の公園緑地におけるチョウ類群集の定量的記録は皆無といってよい。そこで本年度は武蔵野地域に位置する標記2公園において410月にいずれも26回の調査を遂行した。小金井公園で7科24種862個体、野川公園で7科35種1454個体を観察・記録した。環境指数の算定により野川公園の自然度が小金井公園を大きく上回り、里山環境に近いこと(いわゆる武蔵野の雑木林の環境が維持されていること)が明らかであった。この差はおもに樹林の下草として存在するササ類に依存するジャノメチョウ科、セセリチョウ科の種の目撃数に起因していた。ゆえにこれらの種は里山環境の指標として有効と判断した。前年度までに得られた結果について他調査との比較などを行い、以下の結論を得た。1)京都市桂川河川敷:1997年度に実施した結果について、関西の4ヶ所の住宅地との比較を行い、河川敷と住宅地の環境をチョウ類群集をもとに峻別できるかを検討した。その結果、定量的情報から算定される多様度指数ではなく定性的情報である種数をもとに算定される環境指数を用いることによって両環境の峻別が可能と結論した。またいくつかの河川敷に特徴的な種の存在も確認できた。2)東京都港区赤坂御用地:対象地域は19971999年に調査を行った東京都心の非公開緑地である。今年度は植生および植生管理について関係部局へおもむき貴重な情報を得た。本調査地の特殊な性格上、結果の公表法については関係部局と調整を行っている。2002年度の研究実績は、継続的に実施しているフィールド調査の概要、および集積情報の整理と解析に分けて記述する。1.フィールド調査の概要:前2年間に引き続き、神戸市北区の「しあわせの村」内の里山環境を含む調査区域において、410月の期間に月2回の割合でチョウ類のトランセクト調査を行った。前2年に比較して、種数、各種多様度指数、環境指数はいずれも減少・低下した。種別に見ると、里山環境に適応したジャノメチョウ科のチョウ、ミヤマセセリ、テングチョウ、アカシジミの生息密度の低下が目立ち、逆にオープンランドの種の生息密度の上昇が認められた。チョウの発生時期の前に里山内のササ類が皆伐されており、このことは里山環境内を明るくすることには役立っていたが、ササ食(ジャノメチョウ類)のチョウの発生数に悪影響を及ぼしたと考えられた。このことから里山環境の維持のためのササの伐採は、モザイク状に時期をずらして実行する必要があるといえる。
マネジメント・バイアウト(MBO)の財務行動基準に関する経営学的研究

本研究ではマネジメント・バイアウト(MBO)の財務行動基準に関し、次の点が明らかになった。研究成果は次の通りである。1 MBOの経営学的意義を明らかにした。とくに、日本企業の再構築の経営財務政策としての意味と企業価値創造の経営との関連でMBOが経営に適用されることを明らかにした。2 MBOの財務行動基準には資本コストの概念の導入が必要であり、資本コストの正確な測定を通してMBOの採否が明らかにされることがわかった。3 MBOとMBI(マネジメント・バイイン)との関連を明らかにした。その場合経営主体の重要性についてもMBO成功の条件として明らかになった。4マネジメント・バイアウトの経営者像を明らかにし、マネジメント・バイアウトの経営的思考をまとめた。MBO成功のためには。その経営主体の明確化が必要であることを明らかにした。5日本のMBOの現状分析と今後の課題について整理した。とくにMBOに加えMBIの資金調達の必要性を考え、投資会社を含むベンチャー・キャピタルの取り組みが今後の課題になることを明らかにした。またMBOは件数、取引額において欧米に比較して初期段階にあることがわかった。既存企業の子会社や事業部門を経営者が親会社やオーナーから買収して独立するというMBOは、企業買収の一形態であるが、その今日的な意義は事業構造の再構築という経営戦略的な性格を強めていることが本研究により確認された。1.MBOの今日的な意義としては、既存の大企業が事業の絞込み(コア・コンピタンス)への取り組みを強める中で、単なる経営者によるベンチャー活動という枠を越えて、事業再編成手法として積極的に活用されるようになっている。2.大企業におけるMBOでは、社内ベンチャーの発展的な形態として理解されるようになっている。この意味で、社内ベンチャーは、MBOの保育器(インキュベーター)的な役割を果たしていると考えられる。3.ベンチャー・キャピタルは、独立型ベンチャーに比べて、事業基盤が評価しやすく、経営者能力の見極めが容易なMBOに関心を寄せるようになってきた。ただし、ベンチャー・キャピタルの投資額も大きく、対象も拡大しつつあるとされるが、親企業との関係がやはり障害になることがみられる。この点で、旧来の子会社への投資とMBOへの投資との間にあるスペクトルが問題となる。4.今後の研究展開としては、MBOにおける株式公開問題を検討する必要がある。とくに、事業単位と企業という制度的な単位に配慮した経営体制の整備が課題となる。この意味では、MBOにおける経営行動と財務的な行動基準との関連性や精緻化が不可欠である。その際、独立型や社内ベンチャーと異なるMBOに固有の経営発展計画が明らかになると期待される。本研究では、マネジメント・バイアウト(MBO)の財務行動基準に関し次の点が明らかになった。研究成果の概要は次の通りである。1、MBOの事業成長と経営体制の関係に関し、企業の制度的な側面と企業成長の財務上の基盤問題を明らかにした。とくにMBOの制度上の問題、MBOの財務問題を財務行動基準に照らしてその行動原理を明らかにした。2、MBOの株式市場への公開問題に関し、経営体質や財務体質の改善に伴う経営問題に加え、MBOの今日的成長戦略としての経営原理を明らかにした。MBOは世界的にみても企業の再構築にとって最も重要な経営財務政策となっている。3、MBOに関する財務理論は「資本コスト」との関連で明らかにした。資本コストを上回る企業経営が、MBOの財務行動を正確なものにし、したがってMBOを適用した企業(事業組織体)は新たに株式市場に上場し企業価値評価をうけることになる。ここにMBOの財務行動基準の特質をみることができる。4、MBOの財務行動基準についての実態調査については、日本においては現段階では事例を集める段階にとどまっている。海外とくにヨーロッパのなかには、事例が文献のなかでみられる。これらの整理については、次の段階で明らかにしたい。5、MBOの財務行動基準に関する経営研究は今日的意味において企業の再構築のために必要な経営意思決定原理を提示することができた。
首都圏の社会地区-社会地区分析の手法の開発および社会地図の作成-

本研究は、500mメッシュ単位および市区単位で表章されている国勢調査や事業所統計などのセンサスデータ、および統計調査を目的とせずに収集・公開されているデータを用いて社会地区を析出し、その結果を社会地図という表現方法により記述することを目的とした。平成11年度は、主にデータの収集と加工および地図の描画に費やされた。センサスデータは磁気媒体で購入し変数の加工と指標値化を行った。弁護士会名簿、美術家名簿などの名簿データなどはデータ入力から必要な作業を行った。平成12年度は、空間構造の変動分析の手法と、世界都市の比較研究のための標準的手法の開発に終始した。プログラミングの前段階として地図を視覚的に比較検討した結果、人口・家族動態については、1975年時点で存在していた"子どもを産み育てる空間としての郊外"が1990年時点では消失していることなどが示された。これらの知見を客観的に測定するための手法を検討し、C言語によるプログラミングに着手した。平成13年度は、主にKSクラスター法を用いて、南関東を対象地域とする市区を表章単位としたクラスター分析を行った。平成14年度は、これまでに得られた全ての知見を集約し、首都圏の空間構成を一般化して記述するために、補足データを加えながら、南関東を対象地域とし市区を表章単位としたクラスター分析と、23区を対象地域とし500mメッシュを表章単位としたクラスター分析を行い、東京の空間構造の20年間の変化の有無と方向を検討した。その結果、1975年時点では、大別すると農村的特性を示す地域と都市的な特性を示す地域の2群に分かれていたものの、1990年までの15年間に都市的な特性を示す地域が拡張し、しかもその内部が社会階層に基づきsegregateしていることが示された。これら4年間の研究成果は4部15章構成の出版物として東大出版会より刊行する。本研究は国勢調査や事業所統計などのセンサスデータおよび統計調査を目的とせずに収集・公表されているデータを用いて、社会構造や生活構造の空間的な分布を示す社会地区を析出し、その結果を社会地図という表現方法により記述することを目的としている。本年度の研究実績の概要は以下のとおりである。(1)データの収集と加工:弁護士会名簿、美術家名簿などの名簿データおよび磁気媒体で販売されていないデータの入力を学生アルバイトによって行った。また、磁気媒体で販売されているデータについては購入した上で、地図化に必要な加工を行った。(2)地図の描画:高木がドット地図を、久保田が選挙関連指標の地図を、それ以外の全ての地図を浅川が担当しMapInfoを用いて描画した。(3)分析手法の開発:浅川および倉沢が担当し開発にあたった。本年度検討した主たる分析手法は、指標値化および空間パターンの分析方法であった。複数時点での比較を行う場合に必要な指標値化の方法として、ある時点(t_0)の平均値と標準偏差を用いて、複数の時点(t_0,t_1,t_2,・・・t_n)を指標値化するという方法について検討した。また、空間パターンの分析については、表章単位がメッシュである場合についての手法は開発されていたものの、市町村単位のデータを分析する手法は開発されていなかった。そこで、各市町村にメッシュコードを割り当て位置情報を付与し、メッシュを表章単位とした場合と同じ分析手法を用いる方法を、MapInfoを用いて開発した。これらの研究成果については『エストレーラ』2月号で報告した。

(4)市町村データの分析:市町村データの分析については西澤、高木、伊藤が担当し、メッシュデータ分析については久保田が担当し、現在分析を進めている。本年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1.センサスデータの加工:国勢調査および事業所統計データは、既に電子メディア(MOディスクおよびCD-R)で販売されている。しかしながら、データをPCで扱うためには、(1)データの整形、(2)演算による変数の作成、(3)地図表現に必要な指標値化、という3工程の作業が必要となった。これらの作業を研究分担者および学生アルバイトが行った。なお、地図描画については、浅川、高木、久保田、伊藤が行い、南関東の市区町村単位の地図は、ほぼ出力が完了した。2.変動分析のためのプログラミング:プログラミングの前段階として、まず、地図を視覚的に比較検討した。その結果、(1)空間構造のパターン:南関東における人口・家族動態および階層分布の動態について分析した結果、「南関東の空間構造は、基本的に同心円的な分布を示す。ただし、セクター型の分布もまた局地的に存在する」ことが示された。また、(2)空間構造の変化の有無と方向:人口・家族動態について分析した結果、1975年時点で存在していた"子どもを産み育てる空間としての郊外"が1990年時点では消失していることが示された。また、階層分布の動態について分析した結果、ホワイトカラー層が中心および郊外に集住化し、その周縁にブルーカラーが集住化するという、バージェスの同心円地帯モデルとは一見逆の構造がみられた。(これらの結果については、第73回日本社会学会に於いて報告を行った)その後、これらの知見を踏まえた上で、プログラミングについて主に浅川、倉沢が担当し、研究会において検討を重ねた。アルゴリズムについてはほぼ完成し、後はバグフィクストを残すのみとなっている。3.世界諸都市の比較研究のための標準的手法の開発:世界諸都市の比較研究のための標準的手法の開発の準備として、本年度は、日本で都市社会学を学び、韓国の大学で社会学の教鞭をとっている高氏を招聘し、6月8月までの間に、研究会で集中的に討議した。また、2月には実際にソウルを訪れ、比較研究に必要な資料の収集を行った。本年度は、主にKSクラスター法を用いて、東京の空間構造の20年間の変化の有無と方向を検討した。1975年および1990年データセットのそれぞれを用いて、空間上の分布の類似性に基づく変数のクラスター分析を行った。その結果、1975年データセットでは19、1990年データセットでは34の変数のクラスターが析出された。次に各クラスターを代表する変数を一つずつ選出し、多次元空間上の距離に基づいて単位地区のクラスター分析を行った。その結果、1975年データセットからは「高齢化多人数世帯地区」「青壮年ホワイトカラー地区」「ブルーカラー地区」「ホワイトカラー地区」「建設業事業所地区」の5つのクラスターが析出され、1990年データセットからは「少子化・高失業率地区」「青壮年ホワイトカラー地区」「小売業・農林漁業地区」「ブルーカラー・高齢化地区」「ブルーカラー・人口増加地区」「高齢化・農林漁業地区」「ブルーカラー維持地区」「飲食店・金融業事業所地区」「建設業事業所地区」の9つのクラスターが析出された。
『楚辞』における植物の文学的表象性ー特に「九歌」を中心にして

植物の表象性に関する研究は、従来ほとんど行われていなかったといっても言い過ぎではない。注釈は、その植物学的、食・薬利用的、出典的解説で終始している。表現の対象を、仮に「事」と「情」とに大別したとき、植物は、多く「情」にかかわるものとして登場しており、それは、別添の「大東文化大学紀要」の注に示す植物の一覧表に如実に現れている。とするなら、その植物の表象性を探求することは、文学作品を理解鑑賞するのに不可欠な作業といわねばならない。そのような見地から、『楚辞』に登場する植物(約60種)の表象性を考究することをかねてより考えており、今回の研究は、極めて理解困難な、そうして、余りにも異説多く、我々を困惑させる『楚辞』に迫る一つの手段として、良き協力者と共に行われたものである。今回の研究を通して、更めて『楚辞』の中国文学史上の大きさ、後世文学へ及ぼした影響を思い知られされた。そうして、思いがけず、『楚辞』に登場する植物が、後世どのように使用され、諸作品がそれらの植物の『楚辞』における表象性を根底におきながら、植物の表象性の流れをどのように形成し、どのように変容していったか、それらを自然辿ることになった。つまり、植物の表象性を考究することは、それを通して、一つの文学史を描くことであった、と今思う。その研究の一応の成果は、別添の「大東文化大学紀要・第29号」抜刷に示す如くであるが、本研究はなお進行中であり、近い将来にその集成を期しているものである。今回の科研補助金によって、今までこつこつ一人で行っていた資料蒐集整理が大幅に進んだ。その経過について記す。一般に「事」を記す文献、たとえば「春秋」「論語」「史記」等は、本来植物の登場する性質のものではない。「情」をうたう詩歌にこそ多くの植物が見られるのである。わが国に於ても同様で、「古事記」と「万葉集」を比較してみるとこのことはよく分かる。従って、(1)表象性を考える場合、相応しい資料を選ぶとすれば、まず「詩経」が挙げられる。(「詩経」が何時ごろ表記化されたかという問題もこの植物の表象性を考えることで関連が出てくる。この点についても予定刊行物に取りあげることとなろう。)「詩経」と「楚辞」との植物の比較が行われる。(2)次に前漢における諸賦に登場する植物について検討する。これは重要な資料の一つである。(3)全漢詩に登場する植物を検討する。(4)「文選」「玉台新録」に登場する植物を検討する。(5)唐代における諸詩人の作品に見られる植物について検討する。以上唐代までに限ることにした。その理由の一つは、「楚辞」は唐代までは正しく享受されていたと本研究者(黒須)は考えるからである。「楚辞」に関する諸家の提出する疑問は、宋代以後に多く生起しているのである。その理由原因についても予定刊物に論究するつもりである。本年度の研究は(1)(2)(3)(4)(5)ともに大幅に進んでいるが、なお継続中であり、別記の如く、平成二年度の大東文化大学紀要第二十九号に本研究成果の概要を、平成三年九月頃までには一冊にまとめて(原稿用詰400字詰800枚程度)刊行(出版社未定)する予定である。
南極自然ELF/VLF波動多点観測による電離層透過域の推定

我々の研究目的は、電離圏(上空高度60km1,000km程度までのプラズマ媒質で満たされた領域)の構造と磁気圏(電離圏よりもさらに遠方の地球磁場によってプラズマの運動が支配されている領域)から極域電離圏へのエネルギー流動過程を解明することである。その一環として、特別研究員期間中では、VLFエミッションをターゲットに、電離層透過域の推定を行った。電離層透過域推定の方法として、我々が2006年に実施した南極・昭和基地周辺での自然VLF波動の多点観測データを用い、それを補うVLFエミッションの電離層下降伝搬の理論解析を行い、両者の結果の比較を行った。これにより、観測と理論を満たす電離層透過域の位置分布を得ることが新たに可能となった。本推定手法は、理論の結果を反映させることで、従来の研究で考慮されていない電離層-大地多重反射の影響、地球磁場の影響を考慮できている点が特徴である。そして、実際の観測イベントとしてオーロラヒスに対し電離層透過域の推定を行い、オーロラの光学観測の結果と比較を行った。その結果、オーロラヒスの電離層透過域と関連するオーロラの方位は一致したが、両者の天頂角は若干の違いが現れた。この違いは、過去の研究で報告されているように、地球磁場に沿って降下する高エネルギー粒子とオーロラヒスのレイ方向の違いに起因する結果が、我々の研究結果でも確認できたものであると考えている。そしてこの違いは、今後地上観測から、磁気圏のオーロラヒスの発生域を知る情報源に成りえる。以上のように本研究では、観測と理論の両方の特徴を有する電離層透過域の推定手法を新たに確立し、実際の観測イベントより、オーロラヒスの電離層透過域の推定に成功した。