hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シバの形態的特性の解明と草地の造成および有効利用法の探索

I.放牧を模した頻繁な剪葉条件下の実験群落において2年間にわたり経時的に立毛調査を行った結果,シバ(Zoysia japonica Steud.)は,寒地型牧草では通常実現不可能な高い茎数密度(概ね15,000茎/m^2)を容易に維持し,しかも,このような低草高条件下でも相対的に高い生産性の確保が可能であることを認めた。II.シバソッドの分枝体系を時期別に堀取調査したところ,上記のような安定した高密度は,ほふく茎から1次的に生じる直立茎の内,各節群の基部側の節から生じるいわゆるA分げつが中心となって実現すること,また,1次の直立茎から生じる2・3次分げつは頻繁刈下では全茎数の30%前後を補い,茎数密度維持に一定の役割を果たすことを確認した。これに対して,A分げつの1節上に位置するB分げつは多くが休眠し,それらの一部は古い節群から随時萌芽することにより,枯死したA分げつの脱落空間を補填する機能を示した。III.群落の地表直下に埋没するシバほふく茎先端部に標識して,生育期間中の個々のほふく茎および直立茎の挙動を追跡すると同時に,孤立個体の発育習性と比較したところ,群落下では年次にかかわりなく節群の形成数は20/年,伸長量は30cm/年程度に抑制されること,それにもかかわらずほふく茎茎端近くではA分げつが規則的に発生して秩序正しく出葉を繰り返し生産に関与すること,一方B分げつは規則的な発生は少なく,生育活性も劣ることを認めた。さらに解剖学的調査により,ほふく茎茎端におけるファイトマーの形成過程において,A分げつ芽の分化・発育はB分げつ芽より概略1節群形成期先行することを観察し,このような差働的な形態形成が両シンクの萌芽活性の違いを生み出す一因であると推察した。大学構内に造成したシバ実験草地に10日毎、および20日毎に刈取りを繰り返す極頻繁刈区、および頻繁刈区を設け、生育期間中の茎数密度と生産量の推移、ならびに、標識したほふく茎における節群の形成速度、伸長速度、ほふく茎各節群位に側生する直立茎の出葉速度を追跡した。また、適宣、ソッドを掘り取って直立茎とほふく茎の構成比を調査し、ほふく茎茎端および各節群の分げつ芽・分げつの外部形態および内部形態を観察した。(1)いずれの刈取条件下においても、シバの直立茎密度は10.000茎/m^2以上を維持したが、特に、極頻繁刈区では、生育期間を通じて15.000茎m^2以上となり、シバの密度維持能力が頻繁な剪葉条件下で著しく高まることを認めた。シバ群落下で地下に埋没する個々のほふく茎は、5月から9月下旬に至る生育期間中、ほぼ、直線的に生長した。この間、各ほふく茎の総伸長量は30cm前後、形成される節群の数20前後であり、孤立状態のシバほふく茎に比して著しく発達が抑制されていることを確認した。(2)ほふく茎各節群の基部側に位置する優勢な分げつ芽は、ほふく茎茎頂近傍で分化を完了した段階から既に大型であり、いずれも休眠することなくほぽ規則的に萌芽し、以後、迅速に出葉を繰り返した。

しかし、これら群落の中心を構成する強勢な分げつは、ほふく茎茎端から数えて約10節群後方で10ないし12葉展開期を迎えて以降、生長を鈍化させた。一方、各節群の茎端側に形成される分げつ芽は、分化幼葉数が少なく、規則的に萌芽することも少なく、80%以上が休眠状態に止まった。これら、劣勢な分げつ芽は、断片的に萌芽しており、強勢な分げつの枯死に伴う茎数密度の減少を補足的に補充する役割を担っていると思われる。(1)前年度に引きつづき,放牧を模してごく頻繁に剪葉処理した実験群落において,シバの茎数と時期別収量の推移を追跡し,茎数密度が年間を通して15,000茎/m^2前後の高水準を確実に維持すること,頻繁な剪葉下においても比較的高い生産性を実現する能力が高いことを確認した。また,時期別にシバソッドを掘取り採取し,群落を構成する直立茎の中心部分は,ほふく茎各節群の基部側に位置するA分げつにより構成され,一方,頂端側のB分げつは通常多くが休眠していて,A分げつの枯死等による減少分を補う役割を果たすに過ぎないこと,また,これら1次分げつの他にかなりの2,3次分げつが生じ,茎数密度維持の一翼を担っていることを明らかにした。(2)次に,群落下のほふく茎茎端を一定数標識して,生育期間中のほふく茎および各分げつの発育経過を堀取法により調査し,年次にかかわりなく節群の形成数は年間20前後,ほふく茎の伸長量は30cm程度に過ぎないことを確認した。加えて,前もって育苗しておいたほふく茎を裸地に移植して発育経過を連日調査し,孤立条件下では節群の形成は著しく迅速であること,しかも,順次形成される各節群からは,節根,A分げつ,およびB分げつが一定の間隔をおいて差動的,かつ規則的に生じることを認め,母茎ほふく茎およびそれに付随して生じる1次分げつの発生,生育が密度の濃淡によって多様に変異する特性を持つことを知った。さらに,解剖学的調査により,ほふく茎茎端におけるファイトマーの形成過程において,A分げつ芽の分化・発育がB分げつ芽より概略,1節群形成期間先行することを明らかにし,この差動性が両分げつ芽のシンク活性の違いを生じる一因であると推察した。
超大規模LSI設計・実装技術の研究

本研究では、10年後の1億ゲートLSIの設計と実装問題を解決するために、SiS(システム・イン・シリコン)アーキテクチャの設計から、回路・デバイス、物理設計、実装までの方法論を確立し、SiS上でシステムの統合化を図り、従来のSoC(システム・オン・チップ)やSiP(システム・イン・パッケージ)で実現されている方法に比べて、LSI開発期間を1/5に、製造コストを1/10に、消費電力を1/10に削減できる基盤技術を開発した。具体的には(1)大規模システム設計方法の研究、(2)大規模LSI自動設計技術の研究開発、(3)大規模回路の性能と機能を保証する高位レベル検証技術を取り組み、超大規模回路を低消費電力化と大容量通信で実現し、設計コストと製造コストを飛躍的に削減する方法を開発した。次世代TVと言われるスーパハイビジョンに向けて、SiS(システム・イン・シリコン)技術の有効性の確認した。DRAMとしては、128Mバイトの規模で、ASICとしてはH.264を取り上げ、圧縮処理で80%の処理を必要とする動き予測機能をハード化の基礎研究を行った。DRAMとASIC間は、10Gバイトのバンド幅を用いることにより、HDTV画像を効率よく処理可能なアーキテクチャが実現できることを実証した。スーパハイビジョンはまだ規格化されていないが、現行のハイビジョン(1920x1080)に比べて4倍の画面サイズ(3840x2160)を持ち、計算量とハードウエア量が莫大になり、現行技術の延長で圧縮技術を解決することは不可能であり、新しいアルゴリズム、アーキテクチャ、実装技術が必要とされていた。SiS技術の有効性を最大限に引き出すために、1)SiS向き低演算量HWアルゴリズム、2)高性能低電力SiSアーキテクチャ構成法に取り組んだ。SiSアーキテクチャ専用の自動設計基盤技術として、1)最適機能分割技術、2)それらをSiS上で統合するフロアプラン技術の開発を行った。1)に関してはSiSアーキテクチャではIPなど機能モジュールの粒度がより細かくなるため、IPモジュールのテクノロジーマッピング、低電カインタフェース設計、クリティカルパスの情報などから、同一電圧で駆動する最適な機能ブロックを分割生成する手法を開発した。モデル化・アルゴリズム・データ構造の改良を行うことで、300ブロック(300万ゲートに相当)規模の処理を実現するプロトタイプシステムを開発し、実際の設計データを用いた評価により有効性を実証した。次世代ハイビジョンTVと言われるウルトラハイビジョン(3840×2160)に向けて、SiS技術の有効性を確認した。DRAMとしては、128Mバイトの規模を想定し、ASICとしてはH.264を取り上げ、圧縮処理では80%の処理を必要とする動き予測機能をハード化の研究を行った。同時に伸張処理のハードウエア化と実装に取り組んだ。(1)次世代ハイビジョン(3840×2160)のH.264デコーダを低演算量で実現するために、アルゴリズムとアーキテクチャで新しい方式を考案し、計算量とハードウェア量を大幅に削減する方法を考案した。特に、画像エンジンとDRAMとのデータ転送幅を削減するための新しい2次元キャッシュメモリアクセス方式と実装方式を開発し、従来手法に比べて、25%の電力消費で実現できることが可能となった。(2)テクノロジーマッピング、低電力インタフェース設計、クリティカルパスの情報を利用した最適機能分割手法の改良を行い、1000万ゲート規模を扱えるフロアプラン処理を実現した。フロアプラン問題に対するモデル化手法・アルゴリズムを改良し、プロトタイプ作成、実際の設計データによる評価を行い、従来比で15%の総配線長の削減に成功した。(3)ハードウェア/ソフトウェア協調設計手法、プラットフォームペース設計手法、オンチップネットワーク設計手法など、高位レベルの設計手法に適した検証手法の開発を行った。とくにSATなどのハードウェア化による検証アルゴリズムの高速化の研究を行った結果、40%の電力削減を行うことができた。監視システムやTV会議という特定な使用場面を想定して、画像符号化の演算量を大幅に削減し消費電力を削減する実験システムを開発し評価を行った。監視システムではカメラは固定した位置にあり、また動きもフレーム間では激しく変化しないことに注目し、昨年度に考案した動き差分検知方式をもとに、今年度は、画像の動きを予測し、必要な演算量に応じてコアの周波数(電源電圧)を動的に変化させる機能を、4コアの組込みマルチプロセッサーに実装し、リアルタイムに消費電力を測定した。本方式を使わない方式に比べて、平均で46%の電力削減、最良値では78%の電力削減が行えた。

またTV会議では人が注目する部分には高精細な画像を、注目しない部分には画質を落とすというRoI (Region of Interest)方式を開発してきたが、本年度は人が複数人でも対応可能なシステムへ拡張し、RoI(顔)の領域を精度よく検出するアルゴリズムを考案し、平均で76%のエンコーダの演算量を削減した。動画像デコーダに関しては、4096x2160対応のH.264復号LSIを開発し、従来比で約60%の電力削減を行いことができた。開発したビデオ復号LSIの特徴は(1)H.264/AVCハイプロファイル標準仕様に基づくデコーダで、4096x2160画素の動画を60枚/秒処理できること。(2)処理するマクロブロック順序の最適化、フレームのロスレス圧縮方式、並列処理による高速化等の新技術を開発することで、外部DRAMとデコーダエンジン間の転送量を従来と比べて38%削減したこと。(3)復号チップの電力消費を4096x2160@60fpsで189mWを達成し(SMIC 0.90nmルール)、従来の復号チップに比べて、55%64%の消費電力削減、DRAMも60%の消費電力削減を図った。
効率的なIPトレースバックおよびその理論的評価に関する研究

インターネットのセキュリティにおける大きな脅威として,サービス不能(DoS)攻撃があげられる.この対策として,IPトレースバックやフィルタリングと呼ばれる技術が盛んに研究されるようになってきた.IPトレースバックとは,攻撃対象ノードあるいはネットワーク上のルータが,攻撃者の位置またはそれまでの経路を特定するための技術である.残念ながら,従来のIPトレースバック方式には課題が多く,未だに決定的な方法は存在しない.その一方で,多くの方式は実装を主眼とするもので,理論的な観点からは未だ十分な解析・評価はなされていない.一方,フィルタリングは,マーキング方式の応用で,ルータがパケットに記録した情報をもとにして,攻撃対象のノードが攻撃パケットをフィルタするものである.そこで本研究では,IPトレースバックの効率的な方式を提案するとともに,理論的なモデル化および評価を行う.さらに,DoS攻撃への対策として,より効率的なフィルタリング手法を提案することを目的とする.より具体的には以下のとおり.IPトレースバックにおける最も有効な手法であるパケットマーキング法において,それぞれのルータが柔軟にマーキング確率を変動させることにより,経路復元に必要とされるパケット数を減らすことのできる効率の良い手法を提案し,実験によって評価した.また,Adlerによって提案された,トレースバックのモデルに考察を加えた.さらに,フィルタリングについては,Yaarらによって提案されたPiマーキング方式よりも,攻撃者の偽造に対して頑健で,かつ効率の良い方法を提案した.インターネットのセキュリティにおける大きな脅威として,サービス不能(DoS)攻撃があげられる.この対策として,IPトレースバックやフィルタリングと呼ばれる技術が盛んに研究されるようになってきた.IPトレースバックとは,攻撃対象ノードあるいはネットワーク上のルータが,攻撃者の位置またはそれまでの経路を特定するための技術である.残念ながら,従来のIPトレースバック方式には課題が多く,未だに決定的な方法は存在しない.その一方で,多くの方式は実装を主眼とするもので,理論的な観点からは未だ十分な解析・評価はなされていない.一方,フィルタリングは,マーキング方式の応用で,ルータがパケットに記録した情報をもとにして,攻撃対象のノードが攻撃パケットをフィルタするものである.そこで本研究では,IPトレースバックの効率的な方式を提案するとともに,理論的なモデル化および評価を行う.さらに,DoS攻撃への対策として,より効率的なフィルタリング手法を提案することを目的とする.より具体的には以下のとおり.IPトレースバックにおける最も有効な手法であるパケットマーキング法において,それぞれのルータが柔軟にマーキング確率を変動させることにより,経路復元に必要とされるパケット数を減らすことのできる効率の良い手法を提案し,実験によって評価した.また,Adlerによって提案された,トレースバックのモデルに考察を加えた.さらに,フィルタリングについては,Yaarらによって提案されたPiマーキング方式よりも,攻撃者の偽造に対して頑健で,かつ効率の良い方法を提案した.インターネットのセキュリティにおける大きな脅威として,サービス不能(DoS)攻撃があげられる.この対策として,IPトレースバックと呼ばれる技術が盛んに研究されるようになってきた.IPトレースバックとは,攻撃対象ノードあるいはネットワーク上のルータが,攻撃者の位置またはそれまでの経路を特定するための技術である.残念ながら,従来のIPトレースバック方式には課題が多く,未だに決定的な方法は存在しない.その一方で,多くの方式は実装を主眼とするもので,理論的な観点からは未だ十分な解析・評価はなされていない.そこで本研究では,IPトレースバックの効率的な方式を提案するとともに,理論的なモデル化および評価を行うことを目的とする.本年度は,効率的な確率的パケットマーキング方式を研究した.確率的パケットマーキング方式では,攻撃者から攻撃対象にいたる経路上の各ノードが,ある確率に基づいて自分のアドレスをパケットに書き込む.この方式は,基本的にはSavageらによって提案された方式と同様である.しかしながら,Savageらの方式は,各ノードが同一の確率でマーキングを行うため,攻撃者に近いノードの情報は上書きされる確率が高くなり,経路復元に多くのパケットを必要とするという欠点が存在した.そこで,攻撃者から,あるいは,攻撃対象ノードへの距離によって,マーキング確率を柔軟に変更できる方式を提案した.これにより,経路復元に必要となるパケットの数が,従来方式よりも劇的に減少することを確認した.この結果は,さらに,実験的評価などを加え,国際会議に論文を提出する予定である.インターネットのセキュリティにおける大きな脅威として,サービス不能(DoS)攻撃があげられる.この対策として,IPトレースバックやフィルタリングと呼ばれる技術が盛んに研究されるようになってきた.IPトレースバックとは,攻撃対象ノードあるいはネットワーク上のルータが,攻撃者の位置またはそれまでの経路を特定するための技術である.残念ながら,従来のIPトレースバック方式には課題が多く,未だに決定的な方法は存在しない.その一方で,多くの方式は実装を主眼とするもので,理論的な観点からは未だ十分な解析・評価はなされていない.一方,フィルタリングは,マーキング方式の応用で,ルータがパケットに記録した情報をもとにして,攻撃対象のノードが攻撃パケットをフィルタするものである.そこで本研究では,IPトレースバックの効率的な方式を提案するとともに,理論的なモデル化および評価を行う.さらに,DoS攻撃への対策として,より効率的なフィルタリング手法を提案することを目的とする.より具体的には以下のとおり.IPトレースバックにおける最も有効な手法であるパケットマーキング法において,それぞれのルータが柔軟にマーキング確率を変動させることにより,経路復元に必要とされるパケット数を減らすことのできる効率の良い手法を提案し,実験によって評価した.また,Adlerによって提案された,トレースバックのモデルに考察を加えた.
人為的な代謝制御による物質生産

本研究は、生物が造り出す天然有機化合物の積極的利用をはかることを最終的な目的とし、いくつかの異なるレベルでの研究を総合して、有用物質の生産に結びつけようとする研究班の企画を立案することである。本年度行った2回の班会議と天然物化学の領域で重点領域研究に向けて計画をしているグル-プとの討論をへて、天然物の効率的生産のための基礎研究として下記の4つの班で構成する研究班組織を立案した。1、生物の形質転換による物質生産生物活性物質などの有用天然物の効率的生産に遺伝子導入による形質転換を利用する研究班で、基礎的研究としての生合成経路の解明、遺伝子のクロ-ニング、外来遺伝子導入による形質転換などの研究を行なう。2、生合成鍵酵素による物質生産天然物生合経路の中心となる鍵酵素の反応機構、遺伝子のクロ-ニング、大量発現酵素を用いる物質生産などについて研究する。3、植物の応答反応を利用した物質生産植物の細胞は外界からのさまざまな刺激に対し反応し、二次代謝レベルでの変化をもたらすことが知られている。例えばオリゴ糖類は抗菌性物質の生産を惹起し、また培積細胞塊のサイズをそろえると分化が誘導される。この応答反応を利用して物質生産を誘導する条件を解明し、実用への道をさぐる。4、希少生物による物質生産非常に有用であるにもかかわらず、資源的な制約から利用への研究が進まない生物について、培積法、分子生物学的手法の開発により、局面の打開をはかる研究を行なう。現在迄の研究に関し印刷物を作成し、さらに重点領域研究計画案の作成をおこなっている。
木村氏病(軟部好酸球肉芽腫症)における好酸球浸潤機構の解明に関する研究

(1)カンジダ抗原刺激による腫瘤およびリンパ節からのサイトカイン、ケミカルメディエーターの遊離とmRNAの変化採取した肉芽腫あるいはリンパ節をカンジダ抗原と共にincubateした後,培養上清中サイトカイン、ケミカルメディエーターの測定をELISA法およびRIA法によりおこなったところ、IL-5の有意な増加が観察された。PAF、LTB4量にはあきらかな差がみられなかった。また、RT-PCRおよびSouthern blot hybridizationによりIL-5mRNAを測定したところカンジダ抗原濃度に依存して有意に増加した。(2)末梢血好酸球の分離,比重の測定および生存能の測定木村氏病患者末梢血好酸球は健常人の好酸球と比較して低比重を示した、また、生存率の有意な延長が観察された。本症においては好酸球が活性化されていると考えられた。(3)本症好酸球浸潤におけるIL-13、eotaxinの関与腫瘤組織および所属リンパ節ともに、リンパ濾胞間に著明な好酸球浸潤が観察された。eotaxin陽性細胞の多くは好酸球であった。一部の血管内皮細胞にもeotaxin陽性細胞が観察された。eotaxinは血管内皮細胞におけるICAM-1、VCAM-1の発現を有意に増強させた。また、好酸球に対する接着能を亢進させた。lL-13はリンパ球から産生され、血管内皮細胞におけるVCAM-1の発現を有意に増強させた。【結論】木村氏病にみられる好酸球浸潤にはIL-5、IL-13およびeotaxinが強く関与していることが示唆された。また、浸潤した好酸球が自らeotaxinを産生、遊離することにより、好酸球浸潤をさらに促進している可能性が示唆された。(2)抹消血好酸球の分離,比重の測定および生存能の測定木村氏病患者末梢血好酸球は健常人の好酸球と比較して低比重を示した、また、生存率の有意な延長が観察された。本症の好酸球増多を起こす遊走因子をしてはこれまで,肥満細胞由来のeosinophil chemotactic factor of anaphylaxis (ECF-A)が考えられてきた。近年好酸球因子としてはECF-1よりはPAFやLTB4の方が遊走活性が強いことが知られている。さらに,IL-5の遊走因子としての役割が主にアレルギー性疾患で注目されている。IL-5の遊走因子としての特徴は、好酸球選択的であり、PAF、LTB4、C5aなど他の好酸球遊走因子と異なり好中球を遊走させない。好酸球の著明な増加がみられるのにもかかわらず好中球数に明らかな変化がみられない本症においては好酸球遊走因子としてのIL-5の関与が推定されていたが今回の成績はこれを裏付けるものとなった。

今後は、以上の検討成績をもとに本疾患における好酸球浸潤の機序や好酸球による病態成立機作を解明し、本疾患を効率良く治療する糸口を見いだしたいと考えている。我々はこれまでの研究で、カンジダ抗原がIL-5の産生を誘導することにより本症における好酸球増多に強く関与していることを報告した。今回、本症の好酸球浸潤におけるeotaxinの役割について明らかにする目的で以下の検討をおこなった。【対象および方法】(1)木村氏病患者腫瘤組織および所属リンパ節を抗eotaxin抗体を免疫染色し、eotaxin陽性細胞の分布と各種細胞との関係を観察した。(3)eotaxinが微小血管内皮細胞の接着分子に与える影響について検討した。【成績】腫瘤組織および所属リンパ節ともに、リンパ濾胞間に著明な好酸球浸潤が観察された。eotaxin陽性細胞の多くは好酸球であった。一部の血管内皮細胞にも陽性細胞が観察された。末梢血好酸球の多くはeotaxin陽性であり、mRNAの発現もみられた。eotaxinは血管内皮細胞におけるICAM-1、VCAM-1の発現を有意に増強させた。また、好酸球に対する接着能を亢進させた。【結論】木村氏病にみられる好酸球浸潤にはeotaxinが強く関与していることが示唆された。また、浸潤した好酸球が自らeotaxinを産生、遊離することにより、好酸球浸潤をさらに促進している可能性が示唆された。(1)軟部好酸球肉芽腫症におけるchemokineの関与に関する研究(分担:寺田修久、昼間清、長谷川真也)本症患者末梢血好酸球におけるCCR-3受容体の発現を健常人と比較したところ一部の症例でCCR-3の発現減少が認められたが、症例数が少なく、推計学的有意差には至らなかった。さらに症例数を増やして検討する必要があると考えられる。(2)研究成果の総括と研究報告書の作成研究成果の総括をおこない、研究報告書を作製した。
既存の都市資源を再編し、サステイナブルシティを実現するための政策研究

(1)旧東独諸都市(ライプチヒ、ハレ、ドレスデン)、及び旧西独のかつての重厚長大産業都市(ザールランド州の都市)、旧港湾部の衰退したイタリア・トリエステでの現地調査、(2)東欧諸国の都市計画専攻の研究者との交流、(3)文献調査によるEUの都市・環境政策、英国の衰退都市の状況把握--を通して「都市規模の縮小政策」の現状を明らかにし、コンパクトシティ論や米国の成長管理政策などほかの都市形態を論じる都市論との違いを解明した(「「都市規模の創造的縮小」政策--その意味と都市論における位置」地域開発497号)。「都市規模の縮小」を都市論として理論研究する一方、政策応用の研究を遂行し、地域商業、地域金融のあり方を「都市規模の縮小」政策の視座から読み解くことを試みた。また、「都市規模の縮小」の考え方を、地方都市中心市街地活性化に活用することについても検討した(『中心市街地活性化3法改正とまちづくり』学芸出版社2006年)。欧州都市の中心市街地は、高密度・用途混在型の特徴を示し、「都市規模の縮小」を考えるヒントが潜んでいる。フランス、ドイツ、スペインなどではどのような市街地形成ルールが機能しているかの研究も行った(「集団規定に求められる2つの転換--欧州都市計画制度との比較から」都市問題第97巻8号)。EUの視点から縮小都市を考えるために、EUの都市・環境政策の基点となった「都市環境緑書」を精読し、その政策的意義、成果を明らかにする作業にも傾注した(「持続可能な都市社会の本質」公共研究2巻4号)。都市の持続可能性を多角的に考える契機となったのが「緑害」であった。社会科学と計画論の学際的な視点からの研究となり、「縮小都市」の研究としては、わが国において最も先端的な取り組みの1つとなった。縮小都市政策はドイツで最も先鋭的に展開されているが、郊外団地などの縮小・減築を住民がどのように受け止めているかなどの調査研究が課題として残った。コンパクトシティ論や成長管理政策などと比較しながら、「都市規模の創造的縮小」政策の今日的意味とその都市論における位置づけを明確にした。環境保全の重視や車社会に対する批判的視点から、いずれの都市論でも、(1)郊外のスプロール型開発の抑制(2)既存の都市資源の再生、再利用を目的として中心市街地の活性化--を中心的な政策課題としているが、コンパクトシティ論、成長管理政策では「都市に開発拡張力がある」ことを前提としているのに対し、「都市規模の創造的縮小」では「都市に開発拡張力はもはやなく、「縮小の創造的管理」が課題となっている」ことを明らかにした。具体的には、旧東独の「縮小都市政策」に関する資料整理、現地調査(ライプチヒ、ハレ、ライネフェルデなど)、小樽など日本の地方都市でのインタビュー調査を通じてその事実を確認する作業を行った。スプロール型開発の典型事例の1つに郊外立地の大型店問題がある。「都市規模の創造的縮小」の考えに立ち、郊外立地型大型店問題をどのように理解すべきかを整理した。同時に、欧米諸国・都市の大型店規制政策を援用しながら、大型店立地規制政策に関する幾つかの提言を試みた。

また、地域循環型経済を構築する際に、郊外立地型大型店を規制し、「都市規模の創造的縮小」につなげることの意義を明らかにした。東欧諸国都市は社会主義体制から市場社会へ社会経済体制の転換に伴い「都市規模の縮小」を迫られているが、脱工業社会を迎えたほかの欧州都市も同様に、「都市規模の創造的縮小」が都市政策課題となってきている。そうした経済構造の転換と同時に、「環境容量の枯渇」に対する危機意識が、「都市規模の創造的縮小」の思想的背景にあることを探るために、欧州連合の都市環境政策の基本構想となったといわれる「環境緑書」を「都市規模の創造的縮小」の問題意識から読み解く作業を行った。(1)旧東独諸都市(ライプチヒ、ハレ、ドレスデン)、及び旧西独のかつての重厚長大産業都市(ザールランド州の都市)、旧港湾部の衰退したイタリア・トリエステでの現地調査、(2)東欧諸国の都市計画専攻の研究者との交流、(3)文献調査によるEUの都市・環境政策、英国の衰退都市の状況把握--を通して「都市規模の縮小政策」の現状を明らかにし、コンパクトシティ論や米国の成長管理政策などほかの都市形態を論じる都市論との違いを解明した(「「都市規模の創造的縮小」政策--その意味と都市論における位置」地域開発497号)。「都市規模の縮小」を都市論として理論研究する一方、政策応用の研究を遂行し、地域商業、地域金融のあり方を「都市規模の縮小」政策の視座から読み解くことを試みた。また、「都市規模の縮小」の考え方を、地方都市中心市街地活性化に活用することについても検討した(『中心市街地活性化3法改正とまちづくり』学芸出版社2006年)。欧州都市の中心市街地は、高密度・用途混在型の特徴を示し、「都市規模の縮小」を考えるヒントが潜んでいる。フランス、ドイツ、スペインなどではどのような市街地形成ルールが機能しているかの研究も行った(「集団規定に求められる2つの転換--欧州都市計画制度との比較から」都市問題第97巻8号)。EUの視点から縮小都市を考えるために、EUの都市・環境政策の基点となった「都市環境緑書」を精読し、その政策的意義、成果を明らかにする作業にも傾注した(「持続可能な都市社会の本質」公共研究2巻4号)。都市の持続可能性を多角的に考える契機となったのが「緑書」であった。社会科学と計画論の学際的な視点からの研究となり、「縮小都市」の研究としては、わが国において最も先端的な取り組みの1つとなった。縮小都市政策はドイツで最も先鋭的に展開されているが、郊外団地などの縮小・減築を住民がどのように受け止めているかなどの調査研究が課題として残った。
癌光化学療法に使用する光感受性物質の小動物への安全性確立とその治療成績

癌光化学療法に使用する光感受性物質として、クロロフィル誘導体のフェオフォーバイトa(PHA)を用いて、その有用性を研究した。PHAは脂溶性なため溶媒にリピオドールを用いてPHA溶液を作った。PHA溶液の吸収スペクトルは、380nmと680nmにピークをもつ2峰性で、24時間連続測定でも変化せず安定性が示された。PHAの細胞毒性では、HEp-2細胞を用いた試験で、2時間培養後1mug/ml以上の濃度で著明に細胞増殖の抑制を示した。PHAの励起光としてQスイッチを装着したNd:YAGレーザー(平均1W,ピーク100KW,10ns)を用いた。0.5mug/mlのHPAのHEp-2細胞に対する光化学療法で有意な殺細胞効果が認められ、更に温熱療法を併用することで相加的な効果がみられた。正常モルモットを用いたPHAの10mg/kg量の注入48時間後の各組織の濃度分布を測定した。各組織抽出液の蛍光スペクトル強度による測定法では、皮膚、肺、肝、腎の順にPHAの取り込みが多く認められた。頭頸部領域の偏平上皮癌、腺癌および頸部転移癌を採取しヌードマウスへの移植を試みたが、時間的な制限もあり、短期間ではなかなか生着せず継代培養系の確率を得ることができなかった。従って、ヌードマウスへ移植した腫瘍に対する光化学療法に関する実験は完遂できず、今後の継続すべき研究課題となった。
ナノ欠陥を導入した希土類系高温超伝導薄膜のキャリア密度制御による高性能化

液体窒素温度かつ磁場下において、実用レベルの臨界電流密度を有する希土類系高温超伝導(RE123)薄膜の作製を目指して、RE123薄膜中にナノサイズの柱状欠陥(ナノロッド)を導入した。ナノロッド導入RE123薄膜の臨界電流特性は成膜温度(Ts)に強く依存しており、Tsに依存したナノロッド形態と臨界電流特性の関係を明らかにした。また、臨界電流特性のTs依存性が超伝導母相組成によって異なることも明らかにした。さらに、超伝導母相に二種類の希土類元素を混合することにより、Tsに依存しない臨界電流特性を有するRE123薄膜の作製に成功した。液体窒素温度かつ磁場下において、実用レベルの臨界電流密度(Jc)を有する希土類系高温超伝導(RE123)薄膜の作製を目指して、RE123薄膜中にナノサイズの柱状欠陥(ナノロッド)を導入した。これまでの研究により、パルスレーザ堆積法により作製したナノロッド導入RE123薄膜のJc特性が成膜温度(Ts)に強く依存することが明らかとなった。さらに、超伝導母相の希土類種によってJc特性のTs依存性が異なることが明らかとなって来た。このため、各母相組成におけるTsとナノロッド形態の関係に着目した。ナノロッド材料としてBa-Nb-Oを添加したY123およびEr123薄膜をTsを変化させて作製した。Y系ではTsの増加に伴いJcが向上しており、この薄膜の微細組織を透過型電子顕微鏡により観察した。Tsの増加に伴いナノロッドの形態は、短く、曲がった形状から、真直ぐと薄膜を貫くような形状に大きく変化していた。一方Er系では、Tsの増加に伴いJcが低下した。ナノロッドの形態はTsにあまり依存していなかったが、Tsの増加に伴いナノロッドの密度が減少していた。このように、ナノロッドの密度および形態に依存してJc特性が変化することに加え、そのTs依存性が超伝導母相組成により異なることが明らかとなった。成膜温度による特性変化は、高温超伝導線材の製造において大きな問題である。この問題に対して、YとErの2種類の希土類を混合した超伝導母相にナノロッドを導入することにより、Tsに依存しないJc特性を有するRE123薄膜の作製に成功した。(Y,Er)123薄膜においては、ナノロッドの形態および密度がTsにほとんど依存しておらず、均一な微細組織が形成されていた。本研究結果により、多少の製造温度の変動に対しても空間的に均一で高い臨界電流特性を有する長尺のRE123線材の製造が可能になる。液体窒素温度において実用レベルの電流輸送能力(臨界電流密度、Jc)を有する希土類系高温超伝導(REBa2Cu3Oy、RE123)線材の実現を目指して、RE123薄膜にナノサイズの柱状欠陥(ナノロッド)を導入するとともに、キャリア密度制御によるJcの向上を試みた。RE123薄膜の作製には、ランニングコストが安価なNd:YAGレーザを用いたPLD法を採用した。Ba-Nb-Oナノロッドを導入したY123薄膜において、ナノロッド導入による臨界温度の低下を酸素アニール処理により改善させ、Jcの向上を図った。酸素アニールにより臨界温度はあまり変化しなかったが、Jcが向上した。また、磁場の印加角度によって、アニール前後でのJcの変化が大きく異なることを明らかにした。アニール条件の最適化により、更なるJcの向上が期待される。エキシマレーザPLD法により作製したナノロッド導入RE123薄膜では、臨界電流特性が成膜温度によって変化する。本研究によりYAG-PLD法で作製したナノロッド導入RE123薄膜においても、臨界電流特性が同様の成膜温度依存性を示した。つまり、臨界電流特性の成膜温度依存性はレーザ光源に依存せず、PLD法で作製したナノロッド導入RE123薄膜に特有の現象であることを明らかにした。さらに、臨界電流特性の成膜温度依存性は、超伝導母相の希土類元素によって全く異なることを明らかにした。Ba-Nb-Oナノロッドを導入したY123薄膜では、成膜温度の増加に伴いJcが増加した。一方、Ba-Nb-Oナノロッドを導入したEr123薄膜では、成膜温度の増加に伴いJcが減少しており、Y123とは正反対の成膜温度依存性を示した。このことは、高い臨界電流密度を有するRE123線材を製造するためには、超伝導母相とナノロッド材料によりその都度、成膜温度を最適化する必要があることを示している。ナノロッドを導入したRE123薄膜において、酸素アニール処理が臨界電流密度の向上に有効性であることが確かめられた。

当初の予定ではRE/Ca置換したRE123薄膜を作製する予定であったが、ナノロッドを導入した超伝導母相の希土類種によって臨界電流特性の成膜温度依存性が異なることを発見したため、希土類元素と臨界電流特性の成膜温度依存性との関係を解明することを優先した。また、超伝導母相の希土類種により臨界温度の成膜温度依存性も異なることを明らかにした。現在、RE/Ca置換したRE123薄膜の作製を行っている。ナノロッドを導入したY123およびEr123において、RE/Ca置換により臨界温度の低下を改善し、臨界電流密度の向上を図る。酸素アニール条件の最適化により、更に臨界電流密度を向上させる。透過型電子顕微鏡によるナノロッドの微細構造観察を行い、ナノロッド形態と臨界電流密度および臨界温度の関係を調べる予定である。昨年度は試薬の使用量が予定より少なかったこと、冷凍機中心の測定を行ったため液体窒素の使用量が少なかったことなどから消耗品の購入額が少なくなった。この分の経費は今年度、特に試薬の購入に充てる予定である。また、共通設備としてFIB装置が導入されたため、TEM研磨剤等に充てていた経費はFIBの使用料に充てる予定である。
収穫ロボットの多機能化による高品質イチゴの生産評価手法の開発

収穫ロボットの多機能化によるイチゴの高品質生産を目指し3つの基盤技術開発を行った。まず,ロボット収穫した姿勢が不均一な果実を三次元センサで撮影し,近赤外分光器と果実赤道部を定位置関係に制御する特徴を有する糖度計測システムを開発した。また,画像情報から花の三次元座標を取得し,その座標に向けて花の固有振動数で変調した集束超音波を照射することで,花を加振し花粉を飛散させ授粉を行なうシステムの構築を行った。さらに,移動栽培装置に備わるベッド循環機能の積極的利用により,果実着果位置における紫外線量のばらつきを小さくし,果肉色が淡い果実が減少するなど果実品質が安定することを明らかにした。1収穫ロボットへの糖度選別機能の追加については、分離型糖度計測システムの構成検討および試験装置の構築を行った。計測方法は三次元座標制御が可能なマニピュレータに収穫ロボットのエンドエフェクタを搭載し、果柄で把持したイチゴの赤道部を収穫箱に収容する前に反射式非破壊糖度計のセンサ部にかざす方式とした。イチゴを鉛直方向に動かしながらレーザセンサで定点からイチゴ表面までの水平距離を測定し、最短距離となる赤道部を検出することで、糖度計センサ先端部に赤道部を位置決めするシステムを試作した。イチゴ表面は傷つきやすいことから非接触測定の可能性も検討するため、この装置を用いて糖度計センサ先端部から赤道部を一定距離だけ離した場合と接触時の測定値を比較する等の基礎的な試験を行いデータの蓄積を図った。2超音波放射圧を利用した機械受粉装置の利用技術では、これまで手動でイチゴの花に超音波焦点を合わせていたが、焦点は目に見えないため設定した時間だけ花を加振することが困難であり正確なデータの蓄積が難しいことが判明した。そこで、26年度は画像処理による花の三次元座標の抽出およびその座標データをもとに超音波焦点の位置決めをすることを優先して実施した。具体的にはKinectを入力デバイスとして用い、原画像の色情報から花だけを抽出するアルゴリズムの開発を試みた。3光や温度等の栽培環境のイチゴ移動栽培装置による均一化が果実品質に及ぼす影響を解明するテーマでは、栽培期間中のイチゴ果実品質の推移を把握するための手法として、可視・近赤外分光光度計を使用した糖及び色素含量の非破壊計測法を用い、その推定精度を検討した。その結果、糖度については近赤外領域である856、884、902nm、色素については可視領域の540、652nmの各波長の測定値とそれぞれ相関が見られたため、含量を推定する際に利用できると考えられた。1収穫ロボットへの糖度選別機能の追加については、反射方式と透過方式の糖度の推定精度を比較するため、両方式で糖度推定が可能な計測器を用いて各々の糖度推定精度を調べるとともに、自動計測に必要な果実赤道部と計測器の位置決め精度を調べた。この結果を受けて、分離型糖度計測装置および一体型糖度計測装置の両方に対応可能な、RGB-Depthカメラを用いた画像処理による計測位置のセンシング手法の構築について検討を行った。2機械受粉装置の利用技術では、27年度はピンポイント受粉に関する実験を実施した。三次元画像による花の認識は82.8%の精度であったが、着果率(それぞれ80果)は、加振時間2秒において17.5%(着果数14)、10秒において26.3%(着果数21)となり、以前にエスペックミック社にて手動で行った超音波による受粉実験時の着果率(59%)よりも低い値となった。本システムの原理は放射圧による花の加振であるが、この圧力を受ける面積との積で力が決まるため、花が正面を向いているときと横を向いているときでは、圧力を受ける断面積が大きく異なることが着果率が低い原因と考えられる。3光・温度環境制御と果実品質の関係解明では、遮光率などの条件が異なる環境下において栽培された愛媛県育成品種`紅い雫'を対象に果実品質を調査した結果、糖度と果皮色調については影響がみられなかったが、果肉部色調や、果皮及び果肉の硬度については明らかな違いがみられ、光条件の違いによる影響が示唆された。果肉部色調や硬度における違いは、果実外観から肉眼によって判別することは困難であった。1収穫ロボット一体型糖度選別機能の構築という目的に対して、分離型糖度計測装置および一体型糖度計測装置の両方に対応可能な計測システムを開発中であり、28年度のイチゴの収穫開始時期である11月頃までにシステム全体の構築が見込まれる。さらに、26年度までに検討してきた反射方式に加えて、27年度は透過方式による計測システムに必要な基礎的データも蓄積でき、順調な進捗状況と考える。2三次元計測による花の認識率は約83%となり、ほぼ当初の予定通りの数値を得た。また得られた三次元座標値を用いて、イチゴの花に向けて2秒と10秒という異なる加振時間で花を加振して着果率を測定した。27年度の実験による着果率は低い結果となったが、その原因は判明しており、28年度は着果率向上に向けて対応する。3光等の環境条件の違いによる果実品質への影響は、イチゴ`紅い雫'を対象とした調査によって果肉部色調などの項目で顕著であることを確認できた。

この品質項目は、肉眼による判別は困難であるが、過去の研究実績より可視・近赤外分光法を用いる非破壊計測により判別できる可能性が高く、今後、色素蓄積量に着目した研究に特化する。1イチゴ収穫ロボットへの糖度選別機能の追加については、収穫ロボットへ追加可能な糖度の計測システムを試作してその精度を調べた。開発した計測システムは、収穫ロボットのエンドエフェクタに果柄を把持されたイチゴをRGB-Depthセンサで一方向から撮影し、画像処理によって果実の姿勢、赤道部の位置を推定する。推定結果に基づき、ロボットアームが果実の赤道部を近赤外分光器の採光部から5mmの距離に位置決め後、分光計測により糖度(Brix%)を推定する。糖度の推定精度は、搾汁計測値に対してRMSE 0.8 Brix%であった。2機械授粉装置の利用技術では、3Dカメラで移動栽培装置で生育中のイチゴ株群の画像を取込み、その画像から花の三次元座標を計測し、その座標に超音波を集束させることで花を加振して花粉を飛散させて授粉するシステムを構築した。渡辺農園(愛媛県松山市)で移動栽培装置を用いて、変調周波数を10100 Hzの範囲で変えて授粉試験を行なったところ、筆を用いた手作業授粉と比較してほとんどの変調周波数で超音波授粉のほうがしいな発生率が低い結果となり、超音波授粉の有効性が確認された。3光・温度環境制御と果実品質の関係解明では、イチゴ移動栽培装置の下部には車輪が付設しており、栽培中でも場所移動が可能であることから、本装置を利用した場所移動による地点別の環境変化と果実品質への影響を調査した。まず、試験圃場の紫外線量を地点別に調査すると変動係数で約0.15のばらつきがみられ、この要因には東西南北の違いやハウス鉄骨直下による陰など立地条件等が関係し不可避であった。同一圃場で栽培ベッドの移動を4回行うと変動係数が0.07となり、ばらつきが半減した。この変動抑制は果実品質、特に果肉部色調に影響がみられ、着色程度の低い果実の発生が抑制された。収穫ロボットの多機能化によるイチゴの高品質生産を目指し3つの基盤技術開発を行った。まず,ロボット収穫した姿勢が不均一な果実を三次元センサで撮影し,近赤外分光器と果実赤道部を定位置関係に制御する特徴を有する糖度計測システムを開発した。また,画像情報から花の三次元座標を取得し,その座標に向けて花の固有振動数で変調した集束超音波を照射することで,花を加振し花粉を飛散させ授粉を行なうシステムの構築を行った。さらに,移動栽培装置に備わるベッド循環機能の積極的利用により,果実着果位置における紫外線量のばらつきを小さくし,果肉色が淡い果実が減少するなど果実品質が安定することを明らかにした。1収穫ロボットへの糖度選別機能の追加という目的に対して、26年度は分離型糖度計測装置に必要とされる要件の検討や実際にシステムの構築を行い、果柄を把持した果実赤道部の自動検出と糖度計センサ先端部への自動位置決めシステムの試作まで行った。27年度に計画している一体型糖度計測システム構築に向けてセンサ構成等が明らかになり、基礎的データの取得も行えたと考える。2超音波による受粉に必要な加振時間を評価するため、ターゲットとなる花の画像処理技術を用いた抽出とその三次元座標の取得、想定している時間(1秒や2秒など)超音波放射圧を目標座標へ正確に照射する実験系がほぼ組み上がっている。また、イチゴについては四季成り品種の「ELAN」を必要数グロースチャンバで栽培して、第一段階として外乱の少ない人工光条件下(グロースチャンバ内)で画像取込みから二値化までの処理を行っている。
粉末球状化が新しい陶材成形システムに及ぼす影響

陶材は、色調、耐摩耗性、生体親和性に優れているが、技工操作が煩雑で熟練を要し作製に時間がかかる。従来のコンデンス法に代わる方法として、冷間等方加圧法(CIP)を応用して作製した陶材インレーは従来の方法と同程度の機械的性質を有し再現性のある修復物を作製できたが、焼成収縮の改善が必要であった。本研究では、(1)陶材粉末を球状化し粉末充填率の向上を図った。(2)球状粉末の脱バインダー処理の影響を調べた。【材料と方法】試作陶材粉末:陶材粉末に、アクリル系、ポリビニールアルコール系およびワックス系バインダーを添加し、球状形態を付与した。方法:円柱状窩洞(φ13×2mm)を有する耐火模型に粉末を充填、密閉後CIP装置にて200MPaで加圧成形した。その後、(1)は真空下、(2)は060分脱バインダー処理後真空下で970°Cまで焼成した。物性測定:焼成体の収縮率、二軸曲げ強さおよびSEM観察を行い、ビッカース硬さ、密度を測定した。【結果および考察】(1)収縮は、球状粉末では破砕状粉末に比べ有意に減少したが曲げ強さは低下した。SEM観察においてインレー体内部に気泡が観察されたことから、添加したバインダーが気化できず炭化またはガス化し焼成体内部に残留したと考えられる。(2)脱バインダーを行う事によってアクリル系のみ収縮は破砕状粉末に比べ有意に減少したが、曲げ強さは低下した。しかし、コンデンス法で作製される陶材インレーと同程度の強さを示したことから、臨床的に十分な強度と考えられた。以上のことから、粉末を球状化することで加圧成形性が向上し、CIP圧の低減および収縮率、物性の向上、装置を小型に安価にすることができると考えられる。さらに、焼成体内部の欠陥発生を減少させるための脱バインダー処理工程の追加することで陶材インレーの作製にCIP法を応用、実用化の可能性が高まったと考えられる。陶材は古くから使用されている審美歯科材料で、コンポジットレジンと比較し、化学的安定性、生体親和性、耐摩耗性に優れている。しかしながら、この陶材も、技工操作が煩雑で熟練を要するという大きな欠点がある。そこで、工業界でセラミック等を簡便かつ均質に成形するための等方加圧技術(以下CIP)に着目した。これまでは、CIPを用いた方法での一連のプロセスを確立し従来の方法で作製したものと同程度の機械的性質を有する修復物を得ることができたが、焼成収縮については改善が必要であった。そこで13年度には、粉末充填率の向上、焼成収縮の低減を期待し、摩擦抵抗の少ない球状化2粉末粒子、さらに、粒子間のすべりをよくするため、数種のバインダー添加した球状粉末を試作し、焼成収縮及び機械的物性に及ぼす影響を検討した。球状化粉末には水のみでバインダーを添加していない陶材粉末とアクリル系、ワックス系、あるいはポリビニールアルコール系バインダーを陶材粉末に添加したものを作成した。その結果、球状化した陶材粉末を用いたものは、従来市販されている陶材粉末(破砕状の粉末)に比べ有意に焼成収縮が減少した。また、バインダーを添加することにより、更に焼成収縮は減少したが、バインダー間による収縮率の差は認めなかった。機械的物性については、球状化による差は認めなかったが、バインダーを添加したものでは物性が低下した。以上よりCIPを用いた方法における焼成収縮の改善には球状化粉末は有効であり、またバインダーの添加についてはさらに検討する必要がある。これらの結果は第115回日本歯科保存学会および国際歯科研究会総会にて報告した。

しかし、コンデンス法で作製される陶材インレーと同程度の強さを示したことから、臨床的に十分な強度と考えられた。以上のことから、粉末を球状化することで加圧成形性が向上し、CIP圧の低減および収縮率、物性の向上、装置を小型に安価にすることができると考えられる。さらに、焼成体内部の欠陥発生を減少させるための脱バインダー処理工程の追加することで陶材インレーの作製にCIP法を応用、実用化の可能性が高まったと考えられる。
パースのプラグマティズムに基づく、記号論的美学の構築と実践

本研究の目的は、アメリカの哲学者C・S・パースの脱人間主義的な記号過程の構想を踏まえた上で、彼のプラグマティズムに基づく美学を構想することである。平成25年度の研究では、過年度のA・ジェルに関する研究から得た成果に基づき、主にパースの心の理論を検討することで、ここから感性的表象の成立を巡る美学議論に接続することを試みた。パースの心の理論の先行研究としては、特にC・F・DelaneyとV・Colapietroの研究に注目した。本年度の研究で得られた成果は、まず、先行研究をふまえつつも、パ一スの心の理論はA・クラークらが主張するような能動的外在主義として腕むことができるというものである。他方、パースの心の理論は、能動的外在主義としてだけではなく、特殊な自己概念を含んだ一元論的記号論として立ち現れうることも明らかになった。これは、心の哲学の根本問題として議諭が続いて来た心身問題へも新たな光を投げかける発想であると思われる。さらにこの一元論的記号論は、生命体の記号過程の進化を脱明する理諭であるという点で、生命体の美的経験の進化に対して再考をせまるものでもあると考えられる。これら諸問題が今後の課題として明らかになった。また、平成25年度後半より(9月下旬より)、心の哲学とプラグマティズム、そして英米圏の美学の最先端の知見を得るべく、イギリスのダラム大学にて研究を行っている。パース研究の世界的な第一人者であるChristopher Hoolrway教授とも知遇を得た。この在外研究は、年度をまたいで平成26年度6月下旬まで継続する。当該年度中に国際学会での発表を含む3回の口頭発表と1回の論文出版ができ、さらに、英国での在外研究も着実に進んでいる。これらの点については、順調に研究計画を遂行し、成果発表を実現できていると考える。他方、年度後半は、英国でのインプットの期間としては成功していると考えるが、成果発表の機会はこれまでよりも減ってしまった。以上のことから、「おおむね順調に進展している」という自己評価を行った。(抄録なし)本研究の目的は、アメリカの哲学者C・S・パースの脱人間主義的な記号過程の構想を踏まえた上で、彼のプラグマティズムに基づく美学を構想することである。この目的意識の下で、平成24年度の研究においては、パースの記号論の中でも特にインデックスという概念に注目した。インデックスは記号学者として有名なU・エーコの他、現代美術批評において強い影響力を持つR・E・クラウスも集中的に論じている概念である。私は、論文「インデックス論の再考ーパース、エーコ、クラウスの交叉点としてー」において、パース、エーコ、クラウスそれぞれの語るインデックス概念について検討した。その結果、エーコとクラウスそれぞれのインデックス概念は、パースの概念を継承しつつも、彼の記号論的宇宙観までを見据えた理論提示には至っていないことが分かった。そこで私が次に注目したのは、英国の人類学者A・ジェルが1998年の著書Art and Agency等において提唱している「芸術の人類学(anthropology of art)」である。ジェルは、この理論を構築する際にパースの思想からインデックス概念を取り入れ、自身の理論の中心的概念としている。この「芸術の人類学」に注目して行った研究成果は、第63回美学会全国大会にて発表した(口頭発表「エージェンシーとインデックスの芸術論」)。また、この発表の内容をもとに加筆修正を施した論文「パース思想を踏まえた「芸術の人類学」の展開可能性」が、『美学』242号誌上にて刊行予定である(採択決定済)。これらの研究で明らかになったのは、確かにジェルの思想とパースの思想との間に隔絶は存在するが、他方で「芸術の人類学」は、パースの記号論的宇宙論とも接続可能な地平を示していると考えられるということである。ひとまず私は、この研究を通して、自分自身の立場からパースの思想を踏まえた上で、ジェルとは独立に、「芸術の人類学」が持ちうる意義を探求することができたと考える。

また、平成25年度後半より(9月下旬より)、心の哲学とプラグマティズム、そして英米圏の美学の最先端の知見を得るべく、イギリスのダラム大学にて研究を行っている。パース研究の世界的な第一人者であるChristopher Hoolrway教授とも知遇を得た。この在外研究は、年度をまたいで平成26年度6月下旬まで継続する。当該年度中に2回の口頭発表と1回の論文出版ができ、さらに、年度中に投稿した論文が『美学』に掲載されることが決まった。これらの点については、順調に研究計画を遂行し、成果発表を実現できていると考える。他方、当初の計画では海外の最前線の芸術活動に積極的に触れようとしていた。そして実際にヨーロッパでの実地調査(ドクメンタ13など)を実施したが、これらの成果発表は間接的な次元にとどまっているかもしれない。この点では、今後努力を進める余地があると反省している。以上のことから、「おおむね順調に進展している」という自己評価を行った。当該年度中に国際学会での発表を含む3回の口頭発表と1回の論文出版ができ、さらに、英国での在外研究も着実に進んでいる。他方、年度後半は、英国でのインプットの期間としては成功していると考えるが、成果発表の機会はこれまでよりも減ってしまった。平成24年度の研究の途上で、ジェルが述べる「拡張した心」という概念が重要であると思われた。「拡張した心」は、心の哲学の分野において現在非常に熱心に議論が積み重ねられている話題でもある。本研究が目指す「脱人間主義的」な態度とは、従来の、作家個人の感情や創意が作品に表現されるというような人間を中心に据えた近代的な芸術認識とは全く異なるものである。この態度からは、むしろ、人間の意図によらない宇宙の習慣生成が想起される。こうした態度を進める際に、本研究は心の哲学における「拡張した心」理論や、いわゆる生態心理学の成果に注目することが有効であると考える。そのため、2013年5月に予定している研究発表では、先に言及したジェルの「拡張した心」を心の哲学の文脈における「拡張した心」と比較対照し、その有効性を検討したい。(抄録なし)