hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長波長広帯域光源を用いた光干渉断層計の臨床応用と緑内障構造変化の解明

光干渉断層計(OCT)は眼科領域で広く普及している技術である。特に緑内障は慢性進行性疾患であるため、横断的研究だけでなく、経時的な変化を評価する縦断的研究も重要であると考えられている。平成29年度は国際共同研究加速基金が採択されたことから、本研究課題を発展させるために渡米し、米国カリフォルニア大学サンディエゴ校と共同研究を行った。特に光干渉断層計アンジオグラフィー(OCTA)についての臨床応用を世界に先駆けて行っていたこともあり、この分野に関連する論文や学会発表を数多く行うことができた。本年度は非線形ファイバーを用いた広帯域白色レーザー生成および波長1000nmから1200nmの光源を用いた長波長広帯域OCTの開発を目的とした。OCTの臨床応用には波長域1000nmから1200nmにおける領域において出力100mW級の広帯域白色光源が必要である。そのため、これを発生させるためにシングルモードファイバーにレーザーを入射して、そのファイバー内の自己位相変調効果を利用して広帯域化する。シングルモードファイバーおよびフォトニック結晶ファイバーを用いた。フォトニック結晶ファイバーとはクラッドがシリカガラス中に光の波長と同程度の周期で規則的に配列したエアホールから構成され、高い光閉じ込め効果により、シングルモードファイバーでは観測できないラマンシフトやソリトン効果、四波混合などが観測されるため、それを利用して広帯域化に取り組んだ。非線形ファイバーを用いた長波長広帯域光源の開発はおおむね当初の予定通り進捗している。本年度も非線形ファイバーを用いた広帯域白色レーザー生成および光源波長1000nmから1200nmを用いた長波長広帯域OCTの開発を目的とした。本年度はレーザーセンターの移転業務が重なったため、光源開発研究は一時的に中断されたが、当初得られた画像の再構築と解析業務を行った。本年度はレーザーセンターの移転業務に伴い、光源開発業務の進展に遅滞が生じた。現在までに取得したデータを元に3次元画像の構築と解析を行った。特に緑内障は慢性進行性疾患であるため、OCTの評価には横断的研究も経時的な変化を評価する縦断的研究も重要であると考えられている。OCTAはOCTで複数回同じ位置で撮像した情報の位相差信号を抽出し、非侵襲的に網膜内の血管情報を抽出するシステムであり、2015年頃より急速に臨床応用されるようになった。将来的にOCT技術をOCTAにも拡張するにあたり、緑内障眼で認められる眼底内毛細血管情報の変化を測定した。具体的には初期緑内障眼では左右眼の血管情報が異なること、黄斑部では経時的にも毛細血管脱落が認められること、乳頭周囲部や黄斑部領域において緑内障発症後の視野感度と血管密度が関連していることを発見し、学会発表や論文で成果を報告した。今後は開発した光源を用いた眼科領域への臨床応用を目指す。課題としては光源および光学系の調整により安定した出力を確保することである。今後も光源開発を継続し、眼科領域への臨床応用を目指す。光学系の調節と安定した光源出力の確保が課題であり、この解決を目指す。眼科学今年度の予算額の約90%を執行しており、概ね順調と考えている。次年度も当初計画どおり進めていく予定である。研究施設の移転業務が重なったため、当初計画していた物品費の一部を使用しなかったため。当初計画どおり次年度は当初計画どおりの執行を予定している。
ネットワーク上の知識ベース利用型自動チューンアップ並列化支援システムの研究開発

平成9年度は、システム全体の基本設計/詳細設計を行った。まず、対象計算機のアーキテクチャの特徴、ならびに、応用プログラムの計算パターン/データ参照パターンの特徴を調査した。これに関して得られた知見は、以下のようなものであった。エンドユーザが現状で利用可能な並列計算機を利用し、現在までに成功したと思われる実規模数値処理プログラムの並列計算は、(1)量子色力学QCD、(2)量子化学(分子軌道法)、(3)数値流体力学CFD、(4)資源探査(Oil reservoir,地震波解析)など限られたものしかない。これらは、元来高い並列度を有する問題で、しかも、プログラムの全ライフに渡り、高い並列度が持続する。すなわち、元々独立な数多くのジョブの集まりであるものである。逆に、こういうタイプに属さない一般の数値処理では、並列性を単純には引き出せない。特に、並列計算機のアーキテクチャに精通しないエンドユーザには、到底並列化は不可能か、または、膨大な労力を要するために、ほとんどあきらめられている状態であると結論した。この知見は、本研究が目的とする強力な自動並列化技術の確立が急務であることを実証するものである。そこで平成10年度は全体システムの中で、応用プログラムを解析し、データ参照関係に基づくプログラムの挙動を三次元で表示するサブシステムの構築をめざし、設計を行い実装を開始した。平成11年度はこのサブシステムを各機能/モジュール毎に設計・実装した。同時に、コンパイラ内部のより一般的な中間表現も提案するとともに、その可視化の方式も具体的に詰め、本サブシステムに組み込んだ。さらに平成10年度以降、システム総体としても、機能面、ユーザインタフェースの改良などを実施し、ユーザ支援システムとしての完成度を高めた。具体的には、プログラム構造の可視化機能とデータ依存関係の可視化機能、ならびに、ソースプログラムの表示機能それぞれを相互に有機的に連携させた。平成11年度には、並列化において最も困難と思われるデータ分割について、視覚化によってユーザ指示のヒントを与えるプログラムを作成し、本サブシステムに組み込んだ。本年度は、まず交付申請書の研究計画に記した具体的な項目にある、対象計算機のアーキテクチャの特徴、ならびに、応用プログラムの計算パターン/データ参照パターンの特徴を調査した。これに関して得られた知見を以下に簡単にまとめる。これらは、元来高い並列度を有する問題で、しかも、プログラムの全ライフに渡り、高い並列度が特続する。特に、並列計算機のアーキテクチャに精通しないエンドユーザには、到底並列化は不可能か、または、膨大な労力を要するために、ほとんどあきらめられている状態であると結論できる。さらに、平成9年度においては、チューニング作業を支援するための、可視化システムを主に研究開発してきた。このシステムは、本研究の自動並列化チューニング支援システムの主要なサブシステムとなるものである。

このサブシステムでは、並列計算機のアーキテクチャなどを熟知していない一般利用者でもチューニング作業の中で、並列化可能部分とどの程度並列化されたかを、三次元で、グラフィカルに表示することにより、適用された並列化手法の有効性、並列化を阻害している要因などを、容易に推定できることを目的とする。本サブシステムは、現在ほぼ完成し、評価段階にある。このシステムで算出している並列度などの指標は、並列化チューニング作業の重要な指針として利用可能であることが、確認できた。今後は、これらの指標を親システムにフィードバックさせ、可能な限りチューニング作業を自動化させる方式を研究開発していく方針である。さらに、本サブシステムとしても、さらに機能面、ユーザインタフェースの改良などユーザ支援システムとしての完成度を高めていく予定である。本研究では、自動並列化支援を取り上げている。具体的には、並列化技術(広くベクトル化技術も包含する)と、並列化支援ツールの研究開発を実施するものである。本年度は、まず交付申請書の研究計画に記したとおり、支援システムのプロトタイプの試作に着手した。現在、並列化のためのプログラム構造の可視化、依存解析結果の可視化のプロトタイプシステムを開発中である。この可視化システムの目的は、プログラマが作成した応用プログラムを解析し、データ参照関係に基づくプログラムの挙動を3次元で表示することにある。本サブシステムは、現在各機能/モジュール毎にはほぼ完成し、評価段階にある。今後は、これらの指標をフィードバックさせ、可能な限りチューニング作業を自動化させる方式を研究開発していく方針である。さらに、本システム総体としても、さらに機能面、ユーザインタフェースの改良などユーザ支援システムとしての完成度を高めていく予定である。具体的には、プログラム構造の可視化機能とデータ依存関係の可視化機能、ならびに、ソースプログラムの表示機能それぞれを相互に有機的に連携させる。すなわち、プログラム構造の可視化結果の一部をユーザがポイントすることにより、当該部分のデータ依存関係を即座に別の窓に表示させることを実現しようとしている。同時に、データ依存関係の可視化結果の一部をユーザがポイントすることにより、当該部分のソースプログラムを即座に別の窓に表示させることを実現しようとしている。こうすることにより、ユーザは滑らかに、思考を中断することなしに、並列化手法の有効性、並列化を阻害している要因などを容易に推定できるようになるものと考えている。具体的には、並列化/チューニングを支援するツールの研究開発を実施するものである。
環境リスク解析のための統計モデル構築とデータ収集

本研究の最大の成果は、福岡市医師会との密接な協力関係のもと、「大型回遊魚の摂取⇒有害ミネラルの蓄積⇒乳幼児健康異常」といった仮説を検証し、臨床還元するためのプロジェクトが動き出したことである。九州大学医学部倫理委員会で承認され(代表者:野瀬善明教授)、既に親子約600組のコホート集団が構成されつつあり、毛髪の測定機器の準備も整いつつあるが、本研究の範囲を越えるので詳細は省く。以下において、項目ごとに研究成果のまとめを記す。1.多変量比例ハザード測定誤差モデル用FORTRANプログラムを作成しアップした。2.食習慣調査と遺伝要因調査:タッチパネルとパソコンを連動することにより、液晶画面にタッチして回答を入力するシステムを開発した。質問内容は(1)アトピー性皮膚炎診断のための5項目、(2)肉、野菜、魚の摂食割合、(3)よく食べる寿司ネタ、(4)大型回遊魚の摂食回数に関する3項目、からなる。3.長崎市保健センターにて実施した結果80%という期待通りの受診者が参加した。しかし、質問紙によるアンケートも実施し、回答率、信頼性を比較した結果、大勢を対象とした調査では、質問紙による方が優れていると結論された。4.約600名の分析結果として7%がアトピー、更に7%がアトピー疑い、とされた。5.ロジスティック回帰モデルによる解析の結果、(1)親族にアトピー、ぜんそく、アレルギー体質の方がいるとアトピーのリスクが高い。(2)女のほうが男よりアトピーのリスクが高い。(3)小型魚の割合が高いほどリスクが低い。(4)卵の回数が多いほどリスクが低い。特に0から2までのリスクの減少が大きい。結論:大型回遊魚との関連はみられなかったが、性別、遺伝要因の影響を修正したあとに、小型魚の摂食回数がリスクを減少するという新たな知見を得た。また卵の摂食回数が少ない程リスクが高いのは、家庭での料理の回数が少ないほどリスクが高いことを示唆していると推察される。食習慣調査と遺伝要因調査:タッチパネルとパソコンを連動することにより、液晶画面にタッチすることにより回答を直接入力してもらうシステムを開発した。質問内容は1)アトピー性皮膚炎の診断のための5項目、2)肉、野菜、魚の摂食割合、3)よく食べる寿司のネタ、4)大型回遊魚とその他の魚の摂食回数に関する3項目、からなる。まず長崎市北保健センターにて3歳半検診受診者を対象に実施したところ、80%という予想を大きく上回る受診者が参加した。アトピーへの強い関心と、画面上のイラストを見やすく工夫したことが興味を引いた結果と思われる。約200名の分析結果として7%がアトピー、更に7%がアトピー疑い、とされた。家族におけるアレルギー性疾患歴の質問には80%程度が「有り」と答えた。17年度には福岡市の産婦人科開業医による一ヶ月検診ならびに小児科開業医による10ヶ月検診にて同様の調査を行うが、行政的観点からの要請により、調査項目の大幅な変更を予定している。大型回遊魚の食習慣→体内の有害ミネラル量分布→アトピー性皮膚炎といった因果機序を想定し、毛髪ミネラル量測定を追加することになった。このため親子からの毛髪採取が新たに加えられた。また、アトピー患者を5%と見込み、調査対象者を600組の親子とした。受診施設は福岡市内に広く分布するため、タッチパネル方式による調査が困難なので、カラー印刷による専用紙を作成することにした。

毛髪ミネラル量の測定は広島大学の共同利用加速器を用いることにし、そのための準備を開始した。解析法開発とリスク解析:過去の乳幼児検診データを解析した結果、生後一年以内に湿疹を患った幼児は5歳にアトピーになるリスクが3倍高いという結果をえたが、他の調査項目はいずれもリスク因子ではなかった。測定誤差を考慮した解析法の文献調査を行い、統計学事典に一項目として解説した。1.ソフト開発:多変量測定誤差モデル用のFORTRANプログラムを作成しアップした。また測定誤差モデルにおける最近の発展をサマリーし、本研究との関連も加えた解説を公刊した。2.食習慣調査と遺伝要因調査:タッチパネルに直接タッチして回答を入力すれば、自動的にアクセスファイルに蓄積されるアンケートシステムを開発した。一般の利用に供するためにホームページにアップした。質問内容はA)アトピー性皮膚炎診断のための5項目、B)肉、野菜、魚の摂食割合、C)よく食べる寿司ネタ、D)大型回遊魚の摂食回数に関する3項目。3.評価:長崎市保健センターにて実施した結果80%という期待通りの受診者が参加した。しかし、一人当たりの時間が10分程度かかるため、希望者の多くに回答してもらえなかった。そこで質問紙によるアンケートも実施し、回答率、信頼性を比較した結果、大勢を対象とした調査では、質問紙による方が適していると結論された。4.解析結果:約600名の分析結果として7%がアトピー、更に7%がアトピー疑い、とされた。予備的解析結果では、遺伝要因、性別、卵の摂取回数、小型魚の摂取割合の4要因がアトピーのリスク因子として検出された。一方、福岡市における既存の健診データを用いて、アトピーリスク因子23項目を分析した結果、生後一年間に湿疹を患い胎教を受けたとされる幼児は5歳までにアトピーになるリスクが高いという結果をえた。本科研費で得られた結成果はさらに検討を加えたうえで、2007年度の国際統計学会にて発表の予定である。また、本研究をきっかけとして、福岡医師会と広島大学加速器施設も含んだコホート研究「毛髪中ミネラル量とアトピー」は現在進行中であり、総合的観点からの原因究明が期待される。
オリンピック・パラリンピック競技大会開催国におけるマナー教育の在り方に関する研究

オリンピック・パラリンピック競技会開催国におけるマナー教育については、ロンドン2012やリオデジャネイロ2016大会の開催国では、国際オリンピック委員会の示した価値教育に基づいて行われている傾向が強いことが明らかになった。その国の歴史や文化の影響を受けていることが明らかになった。東京2020を目指した日本のオリンピック・パラリンピック教育においては、西洋的なマナーの習得とともに、相手を尊重し思いやる内容が強調されていることが明らかになった。日本はマナー教育については東京1964大会の際にも行われており、フェアプレーなどにつなげて展開することが望ましいと思われる。平成27年度においては、1964年の東京オリンピック競技大会開催時におけるマナー教育の内容と、ロンドン2012オリンピック・パラリンピック競技大会におけるマナー教育について調査した。その結果、東京1964オリンピック競技会の折のマナー教育は、文部省により、広くオリンピック教育の中で次のような内容で行われていたことが明らかになった。外国人観光客に対する親切な対応、日本人としての誇りと自覚、さらには街を花できれいに飾ったり、ゴミ拾いを行うなどの美化運動。さらに文部省発行のオリンピック学習のテキストには、日本人選手の応援のみならず、国境や宗教を超えて、様々な人々に対してエールを贈ることの重要さにまで言及されており、スポーツマンシップやフェアプレイなどについてもマナー教育として行われていた。また東京都以外の府県でもオリンピック学習が行われ、京都市のオリンピック教育のテキストでは、真の日本文化、古都を理解してもらうことを目指して、おもてなしの態度を身につけることが期待されていた。2012ロンドン大会におけるマナー教育は、オリンピックとパラリンピックに関する価値教育の中で行われていた。そこでは敬意・尊敬、友情、卓越性というオリンピックの価値と、決断、勇気、平等、鼓舞という4つのパラリンピックの価値であった。これらの価値を学校教育の中で身につけることが、オリンピック教育として、またパラリンピック教育の中核的部分に位置付けられていた。このようなマナー教育の展開を考えていたということができる。以上のことから、マナー教育は大会の開催国において、1964年の日本のように、外国人に対するホスピタリティという点や、国籍や民族の相違を超えて応援し合う態度、尊敬や友情などの価値を身につけることが、日本におけるマナー教育のレガシーとして重要ではないかと考えられる。初年度は順調に推移できたと言える。ソチに設置されているロシアオリンピック・アカデミーについてのマナー教育の実態については調査できなかったが、ロンドン2012オリンピック・パラリンピック競技大会におけるマナー教育について学校訪問できたことは価値があった。そこではオリンピックやパラリンピックの価値に関する教育が、大会終了後においても継続して行われている学校が多くあった。また、日本におけるマナー教育の系譜をまとめることができた。1964年の東京オリンピック競技大会の開催時において、文部科学省によって示されたマナー教育の内容は、外国人観光客に対するおもてなしの心を含んだマナーと、国や民族の違いを超えて選手を応援するというマナーを中心に教えられていた。それらをレガシーと踏まえて、今後どのようなオリンピック教育を展開するかが重要であると思われる。リオデジャネイロにて第31回オリンピック競技大会の直前に開催されたIOCオリンピック研究センターの国際会議にて、組織委員会でオリンピック教育を担当している関係者から直接話を聞くことができた。リオ大会の教育プログラムでは、「トランスフォルマ」(改革)というプログラムが広く多くの学校に行われていたが、大会期間中のプログラムとしては、予算の不足から、生徒の交流活動などは限定的に行われていた。このプログラムの中には、IOCの掲げるオリンピックの価値、卓越性、友情、敬意・尊重の3つが中心であった。マナーやホスピタリティについては特に言及されたものはなかった。一方、ボランティアの育成については、実際のボランティアに対して聞き取り調査を行った。その結果、ホスピタリティについての教育は、困っている人に対して、親切に接することが強調されていたが、それ以上のものはなかった。またマナーについては、特に強調されたものはなく、ボランティアについては、予算の逼迫から十分な人数の確保ができなかったということが分かった。日本においては、東京都の公立学校2300校全てで行われたオリンピック・パラリンピック教育について、育成すべき5つの資質、「ボランティアマインド」「障害者理解」「スポーツ志向」「日本人としての自覚と誇り」「豊かな国際感覚」のうち、その中の「ボランティアマインド」「日本人としての自覚と誇り」には、おもてなしの心やマナーについて言及されていた。また、スポーツ庁の委託事業「オリンピック・パラリンピックムーブメント全国展開事業」では、「おもてなし精神を備えた大会ボランティアおよび都市ボランティア等の養成」が5つのテーマの中に入っているように、日本においての教育プログラムには、マナーやおもてなしについての内容が盛り込まれ、各学校でも積極的に学習されていることが明らかになった。本研究は、オリンピック競技大会の開催地におけるマナーやホスピタリティ教育の内容について明らかにすることと、それに基づいて2020年におけるマナーやホスピタリティ教育の内容について検討することが目的である。現在のところ、ロンドン大会(2012年)、ソチ冬季大会(2014年)、そしてリオデジャネイロ大会(2016年)の3大会の教育プログラムについて検討してきた。その結果、ロンドンやソチのホスピタリティ教育は、ホテルのシェフや関係者などから、専門的に行われていたことが明らかになった。一方、日本におけるオリンピック・パラリンピック教育の内容は、東京都やスポーツ庁が推進しているが、それらの中には、ボランティアの育成の中で、マナーやホスピタリティ教育が論じられており、おもてなしの心という表現が使われている。

このように、日本的な概念であるおもてなしをホスピタリティと対比させて分析することが、今後必要であるといえ、そのような方向性が見えてきたことは、一定の成果であるといえよう。2017年度は平昌で冬季オリンピック・パラリンピック競技大会が開催された。同じ東アジア文化圏での開催なので、そこでどのようなマナー教育が行わているのかについての情報を収集した。主にはボランティアの育成の中で、笑顔で接すること、丁寧に案内することなどがマナー教育として行われていたが、そのほかには特にマナー教育に該当するものはなかった。また、高校生対象のボランティア教育の中でも、おもてなしの心やマナー教育をプログラムの一つとして位置付け実施した。特別支援学校の生徒も参加したが、普通学校の高校生とのコミュニケーションが取りやすくするためには、お互いが相手を思いやるためのマナー教育が必要であることが確認された。東京都やスポーツ庁によって推進されているオリンピック・パラリンピック教育の中で、マナー教育について、どのような内容でどのように行われているのかを調査し、それらの成果についても検討した。マナー教育やおもてなし教育について、高校生は興味を抱いて臨んでおり、日本人としてのアイデンティティの形成に役立つものではないかと考えられる。海外でのマナーやホスピタリティ教育と国内での教育プログラムを比較すると、日本のマナー教育は、相手への配慮を重んじていることが明らかになった。また国際オリンピック委員会で推進しているオリンピズムの価値に関する教育プログラム(OVEP)の中で、マナー教育についてはほとんど取り上げられていない。そのようなことから、日本のオリンピック教育において、マナー教育が重視されていることが特徴の一つであることが明らかになった。オリンピック・パラリンピック競技会開催国におけるマナー教育については、ロンドン2012やリオデジャネイロ2016大会の開催国では、国際オリンピック委員会の示した価値教育に基づいて行われている傾向が強いことが明らかになった。その国の歴史や文化の影響を受けていることが明らかになった。東京2020を目指した日本のオリンピック・パラリンピック教育においては、西洋的なマナーの習得とともに、相手を尊重し思いやる内容が強調されていることが明らかになった。日本はマナー教育については東京1964大会の際にも行われており、フェアプレーなどにつなげて展開することが望ましいと思われる。平成28度はリオデジャネイロで第31回オリンピック競技大会が行われることから、ブラジルにおけるマナー教育の実態を明らかにする予定である。
三次元マイクロステップ流れの熱伝達

実験的検討では,昨年度に引き続き,窒素,アルゴンガスを作動流体とする場合について,円管内径(5μm100μm),長さ,圧力条件,流れのレイノルズ数をパラメータとする圧力測定実験を行ってデータを拡充し,マイクロ円管流路の摩擦特性を調べた.とくに,結果の主たる誤差要因である内径誤差を光学顕微鏡による測定によって1%に抑えた.その結果,摩擦係数の値は5%程度の誤差を有するものの,管径が100μm以下の場合には,層流の発達流から求まる解析値より小さく,流れのレイノルズ数に依らない一定値を示すことが確かめられた.また,流体の圧縮性はマッハ数が極めて小さい場合においても顕著に現れ,これが圧力差により整理できることが明らかになった.次に,エッチングプロセスを用いてシリコンウェハ上に一定の傾きを有する微小な溝を作製し,パイレックスガラスによってボンディングし,摩擦係数の測定を行った.その結果,摩擦特性は,マイクロチューブと同様な結果が得られることが分かった.また,マイクロステップを始めとする凹凸を有する流路形状の品質を左右するエッチングプロセスの最適条件につき検討ができた.また,伝熱実験手法の検討については,必要となる微小薄膜形状熱電対センサーの作製に関して基礎的検討を行うことができた.これらは今後とも研究を進めていく予定である.数値解析的検討では,現有の非定常二次元マイクロステップ計算コードを基に,本年度は三次元計算コードを開発した.とくに,昨年度の検討や実験的検討から示唆された圧縮性を考慮に入れたコードを開発した.その結果,クヌッセン数が大きくなると摩擦係数の値が低下すること,流れ場に及ぼす側壁の影響は,通常のスケールよりもマイクロスケールの方が小さいことなどが明らかとなった.現在,得られた予測値の詳細を分析中であり,更にパラメータスタディを進めていく予定である.本年度には,マイクロ円管流路に関する流動実験と矩形流路の試作,数値解析による検討を行った.実験的検討では,まず,内径5ミクロン150ミクロンのガラス製円管をテスト部として,これに配管などを組合せて実験装置を作製し,圧力測定実験を行うことにより実験装置の妥当性についての検証を行った.その上で,管径,管長さ,流量をパラメータとして数種類に変更し,マイクロ円管流路の摩擦特性に及ぼす影響を見た.その結果,摩擦係数の値は,管径が100ミクロン以下の場合には,層流の発達流から求まる解析値より小さく,流れのレイノルズ数に依らない一定値を示すことが明らかになった.また,マッハ数が極めて小さい場合においても,流体の圧縮性が顕著に現れることが明らかになった.引き続き,現在は作動流体を取り換えた実験を行っている.次に,マイクロステップ流路を製作するための準備段階として,エッチングプロセスを用いてシリコンウェハ上に垂直壁を有する微小な溝を試作した.その結果,流路製作に関して,おおよその目途が得られた.現在,流路形状の品質を左右するエッチングプロセスの最適条件,ならびに流路加工のためのボンディングプロセスにつき検討中である.数値解析的検討では,現有の非定常二次元計算コードを基に,マイクロステップ流れに適応する計算コードを開発し試計算を行った(パーソナルワークステーション:新規購入設備備品を使用).その結果,クヌッセン数が大きくなると壁面摩擦係数の値が低下することなどが分かった.現在,その計算コードの三次元化と,実験的検討から示唆された圧縮性を考慮に入れるためのプログラミングを行っている.実験的検討では,昨年度に引き続き,窒素,アルゴンガスを作動流体とする場合について,円管内径(5μm100μm),長さ,圧力条件,流れのレイノルズ数をパラメータとする圧力測定実験を行ってデータを拡充し,マイクロ円管流路の摩擦特性を調べた.とくに,結果の主たる誤差要因である内径誤差を光学顕微鏡による測定によって1%に抑えた.その結果,摩擦係数の値は5%程度の誤差を有するものの,管径が100μm以下の場合には,層流の発達流から求まる解析値より小さく,流れのレイノルズ数に依らない一定値を示すことが確かめられた.また,流体の圧縮性はマッハ数が極めて小さい場合においても顕著に現れ,これが圧力差により整理できることが明らかになった.次に,エッチングプロセスを用いてシリコンウェハ上に一定の傾きを有する微小な溝を作製し,パイレックスガラスによってボンディングし,摩擦係数の測定を行った.その結果,摩擦特性は,マイクロチューブと同様な結果が得られることが分かった.また,マイクロステップを始めとする凹凸を有する流路形状の品質を左右するエッチングプロセスの最適条件につき検討ができた.また,伝熱実験手法の検討については,必要となる微小薄膜形状熱電対センサーの作製に関して基礎的検討を行うことができた.これらは今後とも研究を進めていく予定である.数値解析的検討では,現有の非定常二次元マイクロステップ計算コードを基に,本年度は三次元計算コードを開発した.とくに,昨年度の検討や実験的検討から示唆された圧縮性を考慮に入れたコードを開発した.その結果,クヌッセン数が大きくなると摩擦係数の値が低下すること,流れ場に及ぼす側壁の影響は,通常のスケールよりもマイクロスケールの方が小さいことなどが明らかとなった.現在,得られた予測値の詳細を分析中であり,更にパラメータスタディを進めていく予定である.
TiO2光触媒反応による細胞誘導死の機構の解明と新規分子標的癌治療法開発への展開

酸化チタン(TiO_2)を用いた光触媒反応によって誘導される癌細胞死のメカニズムを解明することを目的として検討をおこなっている。これまでに、膀胱癌の細胞株であるT24細胞に対して、TiO_2自身の毒性を検討し、その結果から10μg/mlの濃度で使用する場合には細胞に対する毒性が無いことを明らかとしている。更に、光触媒反応によって、変動するタンパク群としてヒートショックプロテイン群(HSPファミリー)の発現について検討し、光触媒反応を行った細胞群ではHSP90及びHSP27の発現に変動がみられていることを明らかとした。更に、HSP90は細胞の生存シグナル伝達分子であるAktの発現、活性化や安定化に深く関与していることが知られていることから、HSP90の発現減少がAktの発現やリン酸化に関与するかを検討し、HSP90の減少がAktの発現やリン酸化Aktの減少に関与していることを明らかとしている。本年度はT24細胞に各種濃度のTiO_2で処理を行い、更に光照射時間を変動させたことによる光触媒反応の時間変化と細胞死の関係について検討した。その結果、T24細胞は光触媒の濃度依存的、光照射時間依存的に細胞死を起こしていた。この結果は、これまでに得られてきたHSP90及びHSP27の発現レベルと強く相関しており、光触媒反応による酸化還元反応がHSP90やHSP27の発現を変化させることで、細胞の生存シグナル伝達分子であるAktの発現や活性化を減少させ、その結果として細胞死が起きていると考えられた。光触媒反応に誘導される癌細胞死のメカニズムの解明を目的としている。まずは、適切な細胞の処理条件を選定するため、光照射しないで、様様なTiO_2使用量のヒト膀胱癌細胞(T24)に対する毒性試験を行った。その結果、10μg/ml(0.001%)のTiO_2の使用量は細胞の生育に影響しないことが判明した。この使用量で、3時間UV照射(1mW/cm^2)で処理したT24細胞の細胞内ヒートショックプロティンファミリー(Hspファミリー)について検討した結果、各種Hspファミリーの細胞内発現に不調性が確認された。HSP90の発現は照射時間に伴って低下したが、低分子のHSP27が増加していった。しかし、HSP70とHSP60は依然として発現が高く、変化はしなかった。また、HSP90をコードする遺伝子を分析したところ、hsp90mRNAはUV照射1.5時間までに一旦上昇したが、その後低下していたことを判明した。近年、各種Hspファミリーは細胞内重要な分子シャペロン機能をしていることが明らかにされた。特に、HSP90は細胞の生存シグナル伝達因子Akt、また細胞死関連タンパク質キナーゼ(DAPK)など、細胞の生死を担う重要なたんぱく質の発現と安定と活性化を調節していることが明らかになっている。そこで、我々は、同様な光触媒反応条件で処理した細胞内AktとPhospho-Aktについて分析を行った。その結果、トータルAktもPhospho-Akt同時に低下したことが分かった。また、MAPキナーゼ(MAPK)は低下したが、Phospho-MAPKは逆に増加していた。これらのDataはいずれも分析に使用した膀胱癌細胞T24が光触媒反応の酸化還元作用に刺激を受け、細胞内のシグナル伝達経路に係るタンパク質の発現に変化が現れたことを示している。特に、Hsp90とAkt、Phospho-Akt、MAPキナーゼの低下は、光触媒反応に誘導される癌細胞死のメカニズムに重要な一貫であると考えられている。さらに、Hsp27は近年細胞プログラム死アポトーシスの抑制に係ると判明されている。その発現の増加は、光触媒反応で処理した細胞には、初期的アポトーシスが起こっていることを示唆していると考えられた。
家族情報を用いた若年期の血圧に影響を及ぼす要因と血圧測定の有用性の評価

三世代コホート調査の詳細二次調査において得られた血圧値の年齢、性別ごとの要約統計量をを算出した。2018年度は10歳男児136人、10歳女児121人、16歳男児11人、16歳女児11人の随時血圧データを得た。随時血圧の要約統計量は収縮期血圧10歳男児平均106.7±9.7mmHg、女児平均108.1±10.4mmHg、16歳男児平均123.2±9.5mmHg、女児平均109.3±7.2mmHgであった。一方朝に測定した家庭血圧についてデータが収集できたのは10歳男児38人、10歳女児33人、16歳男児1人、16歳女児2人であった。収縮期血圧の要約統計量は10歳男児平均108.1±9.3mmHg、女児平均107.7±12.6mmHgであった。次年度はさらにデータ解析数を増やして未成年の血圧値の要約統計量を算出するとともに、血圧に関連する要因を検討していく。一時的に本学から他機関に出向しているため、研究期間全体のスケジュールを見直して今年度可能な計画から順次着手している。引き続きデータの解析を進めるとともに、本学に帰任する秋以降に調査票調査等他の計画部分を進める。一時的に他機関に出向したため、研究期間全体のスケジュールを見直したことで経費の繰り越しが生じた。
東南アジア熱帯林全域の炭素貯留能力を解明する

これまで観測が行われてきたプロットにおいては、問題無く従前どおり観測が続けられている。データの蓄積にともない、特に、ミャンマーでは、これまで世界のどの研究でも見落としていた事実「違法伐採の影響による森林バイオマスの過大評価」が明らかになった。設定予定のプロットに関しては、ベトナムにおける充実が特記に値する。プロットの数だけでなく、質(熱帯林では珍しい、高地における針葉樹林。しかし、ベトナムでは大きな面積を占める)の面でも、これまでの研究例が少ないという点で貴重であり、面積的にも必要不可欠である。炭素循環研究で、メタン動態は極めて重要な研究項目である。ここまでの観測で、当初メタン動態の追跡を目的としていなかったが、いくつかのプロットで過湿環境が確認され、無視できない量のメタンフラックスの存在の可能性が現れた。メタンフラックス観測関連研究を開始することが絶対必要であり、急務であることが確認された。DGVM関連の研究を進めるに足るデータが徐々に集積してきた。随時、DGVMの適用・未来予測シミュレーションの挑戦を始めている。当初予定していたプロットの開設が進展していないところ・遅れているところ、また、開設自体が見込め無さそうなところが出てきているのは事実であるが、当初想定していなかったプロットや、それほど進展を期待していなかったプロットで、驚くべき結果が得られている現状を鑑み、上記区分を選択した。既に観測が行われているプロットにおいては、プロトコルに則り観測を続行する。現在設定中のプロットに関しては、本年度前期を目途に設定完了する。設定予定であるが現在未設定のプロットに関しては、他のプロットとの関係性を鑑み、このまま設定をあきらめるか、現地関係者とのコンタクトを始めるかを、本年度前期を目途に決定する。設定の努力を続けると決定したプロットは、本年度後期を目途に設定を完了する。メタン動態の追跡を目的とする観測に注力したい。そのため、本年度中にメタンフラックス観測関連機器を揃え、観測を開始したい。DGVM関連の研究を進めるためのデータ解析を随時進め、DGVMの適用・未来予測シミュレーションに挑戦する。
放射線・薬剤抵抗性を制御する細胞膜脂質過酸化と細胞内小器官とのクロストーク

補助事業機関である3年間の研究期間を通して、リポソーム膜モデル、H eLa (子宮頸がん細胞株)およびSAS(舌由来口腔扁平上皮がん細胞株)の親株、CRR、ρ0細胞を用い、酸化ストレス負荷による細胞膜過酸化と細胞内シグナル伝達経路を解析し、放射線や薬剤抵抗性を制御する因子と細胞内小器官(特にミトコンドリア)の関与およびその因果関係を解明する。
亀裂制御型骨切除システムの研究

人工関節置換術において,切除される骨の切削抵抗による力学的負担と切削熱による熱的損傷を軽減し,切除精度と切除効率の高い加工法を実現するためには,骨再生効果を最大にするような生体組織の加工を実現する必要がある.そこで,本研究では,切除熱と切除負荷に着目し,(1)骨切除における骨組織と破壊挙動,切除温度の関係,(2)低エネルギー切除を実現するナノ切除法と工具の開発,(3)提案手法による仕上げ面性状の検討を当該研究期間に行った.人工関節置換術において,切除される骨の切削抵抗による力学的負担と切削熱による熱的損傷を軽減し,切除精度と切除効率の高い加工法を実現するためには,骨再生効果を最大にするような生体組織の加工を実現する必要がある.そこで,本研究では,切除熱と切除負荷に着目し,(1)骨切除における骨組織と破壊挙動,切除温度の関係,(2)低エネルギー切除を実現するナノ切除法と工具の開発,(3)提案手法による仕上げ面性状の検討を当該研究期間に行った.骨の機械加工において,皮質骨は脆性的な材料であるために大きな切込において顕著な脆性き裂を発生することが分かっている.しかも,その脆性き裂は断熱的に発生することが指摘されていることから,発生する脆性き裂の大きさや方向を自在に制御することによって加工による温度上昇を伴わない除去加工が可能になると考えられる.1.き裂を利用した骨加工法の提案提案した手法では,工具の進行とともに制御した方向にき裂を生成し, 1回のき裂が形成した部分をブロック状に破壊する.それとともに工具は生成されたき裂面を僅かな切削抵抗による切削で極微細加工しながら仕上げ面を創成する.このような大切込切削では最初の脆性的き裂発生のために大きな力が必要となるうえ,そのき裂を工具進行方向に平行に発生しなければならない.そこで,脆性的き裂の大きさと進行方向を制御するために,工具の加工方向を衝撃振動で限定するき裂制御型加工法を提案した.2.皮質骨の脆性き裂発生のメカニズム解明2次元切削を可視化することによって,骨の組織構造との関連で亀裂発生の発端から進行方向や大きさあるいはき裂面の性状などを解明し,それを実際にき裂制御型加工にどう結びつけるかを検討した.本研究では,組織構造に依存しながら進展するき裂を積極的に利用するが,刃先近傍に生じる引張り応力による斜下方向の亀裂を抑制しなければならない.そこで,振動や衝撃を与えることによってき裂方向を制御する方法を試みた.3.脆性き裂発生の力学的解析脆性き裂発生の発端となる工具刃先の応力場の解析によって亀裂の大きさや進行方向の予測を行い,その結果と実験結果を対応することによってき裂発生と制御の関係を検討した.骨を切除する際において,切削温度を低下するためには,工具や骨の冷却もしくは冷却水の導入が避けられないが,手術環境を各種の汚染から守らねばならない手術現場では,必要以上の器具の使用を避けたいし,手術時間も限定されるので,冷却のための余計な作業はなるだけ避けたい.そこで我々が提案するのが「脆性亀裂制御による昇温防止型加工システムの開発」である.我々のこれまでの研究で,皮質骨は脆性的な材料であるために大きな切込において顕著な脆性亀裂を発生することが分かっている.しかもその脆性亀裂は断熱的に発生することが指摘されていることから,発生する脆性亀裂の大きさや方向を自在に制御することによって加工による温度上昇を伴わない除去加工が可能になると考えられる.本年度は,下記の項目を実施した.1.脆性亀裂制御型工具の開発平成20年度中に開発した加工法を工具および装置へと発展させるとともに,上記の亀裂制御型骨切除法をシステム化した.脆性亀裂は繰返し衝撃によって発生させることが望ましいと考えられるので,ノミ型工具に繰返し衝撃振動を与える装置の開発を試みた.最適な亀裂制御を行うためには,工具材質,工具形状,衝撃条件などの詳細な検討が必要であり,平成20年度に得られた実験データを基に装置を開発した.2.開発した加工装置の総合評価実験実際に人工関節置換術支援骨切除装置で人体標本等を用いた加工実験を行うことで,その有効性を評価した.具体的には,(1)本加工装置を用いることによる,加工の低加工エネルギー化による骨切除の低侵襲化の評価,(2)加工精度,加工能率からみた装置の加工特性評価,(3)臨床試験に展開するための安全性の評価を行った.
近世日本の地域社会における真宗信仰と神祇信仰

平年度は、日本近世の地域社会における神社祭祀の有り様に注目して、研究を進めた。例えば、安芸国山県郡は、真宗勢力の圧倒的優勢ゆえに、阿弥陀仏-仏へと信仰心が集中し、神祇信仰が衰退する地域とされてきた。しかし、近世の真宗門徒もまた、村落共同体における結束力を高めるため、氏神社での農耕儀礼を不可欠としたことが、明らかになった。しかも、真宗僧は、他宗派の僧侶と異なり、神社経営に積極的な関与姿勢を見せない。そこで、真宗優勢地帯の神職は、近隣の村々から複数の神社管理を依頼され、それを基盤として着実な成長を遂げていくことも分かった。他方で、天台僧、真言僧の勢力が強い地域の場合、神職はどのような存在形態を取るかという検討も行った。こちらはまだわずかに地域事例しか抽出できていないが、僧侶による神社支配は予想以上に強固なことが分かった。そして、上記の状況を前提として、僧侶と神職が神社関与権を争う事例も確認した。これまでの神仏交渉史は、「誤った」状態としての神仏習合から両者が分離するという、やや予定調和的なものだった。しかし、地域社会の実相に注目することで、近世という時代になぜ神/仏の間にはっきりとした境界線が引かれていくのか、明確にし得たと考えている。
フラストレートしたt2g電子系における複合自由度の競合と新奇な自己組織化

本研究課題において遂行してきたスピネル酸化物系に関する研究成果をまとめて、2つの国際ワークショップで成果発表を行った。研究分野の近い参加者との緊密な議論を行い、今後の理論および実験研究の展開について、例えば具体的には擬2次元酸化物系への応用展開などの新しい視点を得ることが出来た。また、こうしたt_<2g>電子系における研究で得た知見を活かして、他の強相関フラストレート系にも視野を広げて研究を展開した。具体的には擬1次元や擬2次元的な電子構造をもつ分子性固体の示す新奇物性に関する研究を行った。まず、擬2次元系であるθ-ET塩の示す奇妙な電荷揺らぎに関して、昨年度からの研究を発展させ、電荷と格子歪みの結合を含んだ拡張ハバードモデルに対する計算を行い、その結果、電荷揺らぎの共存の起源について新しいシナリオを提案した。このシナリオは、異なる電荷秩序パターンの競合によるドメイン形成という従来考えられてきたシナリオとは全く異なるもので、これまで理解の難しかった電荷揺らぎの温度依存性をも含めた統一的な理解を与えるものとなっている。この結果はPhysical ReviewLettersに掲載された。また、擬1次元系DI-DCNQI_2Agにおいて最近X線散乱実験によって見出された新奇な電荷・格子秩序の混合状態の起源を理論的に理解する目的で、この物質の複雑な3次元フラストレート構造を考慮した電荷・格子結合拡張ハバードモデルの解析を行なった。その結果、この混合秩序状態の安定化には、1次元鎖間のスパイラル的なフラストレーションと、それによる電荷・格子自由度の競合が本質的であることを明らかにした。この計算結果から、秩序相内において格子歪みが急速に成長する特徴的な温度スケールの存在が示唆されることから、伝導率や誘電率などに見られていた奇妙な振る舞いに対する包括的な理解が得られる可能性を議論した。スピネル酸化物AlV204における金属絶縁体転移に関する理論的研究を行なっている。この物質では、物性を担うバナジウムイオン当たり平均2.5個のd電子がいるため、電荷のフラストレーションが期待される。ここでは、軌道の自由度をあらわに取り入れた多軌道ハバード模型を出発点に、この系における自己組織化・クラスター形成に関する研究を進めている。今年度は、実験で観測された7サイトクラスターの電子状態の計算を行なった。結果として、現実的なパラメタに対して基底状態が一重項状態となること、その発現に軌道の自由度が本質的な役割を果たしていること、この一重項形成により実験の帯磁率の温度依存性が説明できることなどを得た。これらの結果については現在論文投稿準備中である。また、スピネル酸化物ACr204(A=Cd,Hg)に見られる半磁化プラトーの起源に関する理論的研究も行なっている。ここでは強いフラストレーションのもとで、スピン格子相互作用が本質的な役割を果たしていることを示した。実験結果との詳細な比較を行なうとともに、種々の新奇なスピン状態を理論的に見出し、その性質を明らかにした。結果の一部はすでに論文として発表済みであり、残りの部分は投稿準備中である。スピネル酸化物AlV204における金属絶縁体転移と七量体heptamer形成の機構に関して、昨年度の研究を発展させ、結果をまとめて論文を出版した。具体的には、昨年度から行っていた七量体モデルにおける厳密対角化の計算において、基底状態の対称性および全スピンに注意した再計算を行い、電子相関を強くしていくとsingletの領域をdoubletの非磁性領域が浸食してくることを見出した。実際の物質に対応すると考えられるパラメタ領域では、基底状態がsingletとなることを示し、スピンギャップの見積りを実験結果と比較した。また、スピネル酸化物ACr204(A=Cd, Hg)に対して提案しているbilinear-biquadraticハイゼンベルグモデルに関する計算を発展させ、新しく見出したorder from disorderによる磁化プラトーの発現機構を調べている。低温展開の手法を用いて、collinearとnon-collinearの状態間の自由エネルギーの比較から相境界の解析的な式を得た。これとモンテカルロ計算で得た結果の比較から、低温展開の信用性を確認出来たため、低温展開の計算をさらに追求して、order from disorderのメカニズムの解明を行っている。これらの他に、逆ペロフスカイト構造という新しいフラストレーション系の性質を調べる目的で、イジングスピン模型のモンテカルロ計算を行い、fcc格子やパイロクロア格子には見られない特有の臨界点が存在することを明らかにした。また、擬二次元の有機導体θ-ET塩の示す奇妙な電荷揺らぎの起源を明らかにするために、電子格子相互作用を含む拡張ハバードモデルに対するRPAによる研究を行った。

このシナリオは、異なる電荷秩序パターンの競合によるドメイン形成という従来考えられてきたシナリオとは全く異なるもので、これまで理解の難しかった電荷揺らぎの温度依存性をも含めた統一的な理解を与えるものとなっている。この結果はPhysical ReviewLettersに掲載された。また、擬1次元系DI-DCNQI_2Agにおいて最近X線散乱実験によって見出された新奇な電荷・格子秩序の混合状態の起源を理論的に理解する目的で、この物質の複雑な3次元フラストレート構造を考慮した電荷・格子結合拡張ハバードモデルの解析を行なった。その結果、この混合秩序状態の安定化には、1次元鎖間のスパイラル的なフラストレーションと、それによる電荷・格子自由度の競合が本質的であることを明らかにした。この計算結果から、秩序相内において格子歪みが急速に成長する特徴的な温度スケールの存在が示唆されることから、伝導率や誘電率などに見られていた奇妙な振る舞いに対する包括的な理解が得られる可能性を議論した。
産業構造の変化と地域構造・住民生活構造変化に関する実証的研究

東海地域の産業構造転換と地域構造・住民生活構造の変化に関する統計、諸資料の収集・整理、ならびに聴き取りを中心とする調査、比較研究のための他地域・企業の調査を、二年間にわたって行ってきた。これを通じて、ME化ー「情報化」、「国際化」ー日本企業の海外現地生産が展開するなかで、「素材加工輸出型」重化学工業から高付加価値・知識集約型産業への産業構造転換が、従来から自動車産業、機械産業に傾斜した産業構造をもつ東海地域においても、80年代に本格的に進行した現状を把握することができた。こうした変化は、「フォ-ディズム」と呼ばれる従来の大量生産体制が限界にぶつかり、全世界的にフレキシブルな生産体制(柔軟生産体制)への胎動が顕在化して事態と相関している。こうした動きのなかで、「企業社会」に支えられた日本的生産体制の「効率性」が世界的に注目される状況が生れてきており、「日本化」が話題になっている。本研究成果に基づくならば、日本的生産体制はフォ-ディズムのありかたを基本におきながら、しかし同時に製品革新、生産革新を柔軟に取入れる体制を作りあげていること、したがって、ポスト・フォ-ディズムというよりは、むしろネオ・フォ-ディズムというべきものである。このネオ・フォ-ディズムが成立する前提として、「福祉国家」ではなく、「企業社会」というべき社会構造・統轄体制が不可欠であり、また、それに対応する生活様式が存在している。1.産業構造転換と地域構造・住民生活構造変化に関する全体像を描くために、諸統計資料・調査資料の収集・整理・分析を、本研究組織全体で共同して実施した。また、これと関連して、80年代の構造変化を考察する有力な理論として登場してきているレギュラシオン理論、フレキシブル生産体制論の諸文献を収集・検討した。2.東海地域の基軸産業である自動車産業と同産業労働者の生活変化についてインテンシブな聴き取り調査を実施し、円高・「構造調整」下における職場と労働者生活を中心とした諸変化に関する基礎資料をえた。さらに、自動車産業「企業城下町」・豊田市において、地域こども会の育成者(保護者)世話人の調査を行い、自動車産業労働者が集住する地域社会の地域生活の一端を明らかにする試料をえた。これらの調査結果は、職場・労働者生活が70年代とは異なった質をもちはじめていることを示している。3.愛知県を中心とした東海地域がかかえる問題の特殊性・一般性を比較検討するために、次のような調査・資料収集を行った。(1)重化学工業都市がME化などの技術高度化に対応しリストラクチュアリングしつつある現状の代表として京浜工業地域、主に川崎市の調査・資料収集を行い、重化学工業を中心とした製造業のウエイトが全国的にみても極めて高い東海、愛知地域の特性を比較考察する手がかりをえた。(2)阪神地域、主に自動車メーカーが立地する池田市において資料収集と聴き取り調査を行い、愛知県下の自動車産業労働者との比較検討を行った。また、地方産業都市・石巻の視察・資料収集を行った。4.以上の調査のほか、80年代の構造変化を分析する理論的枠組について、関連分野の研究者との研究交流・意見交換を行った。本年度は、前年度に引き続き、本研究組織全体として研究会を開き、先進社会が共通して直面している構造転換に関する注目すべき諸論-特にフォ-ディズム論、大量生産体制からフレキシブル生産体制への移行論-を理論的に整理・検討した。これと関連して、ME革命にともない生じている中小企業の新たな興隆ならびに労働組織のフレキシブル化に関する文献収集を行い、国際的な研究動向をフォロ-した。その成果の一部を、第14回地域社会学会大会、ならびに第1回日本労働社会学会大会に藤田が報告を行った。こうして深められた基本的視点に立って、東海地域の産業・地域構造、住民生活構造について実証分析を進めた。具体的には次の通りである。1.前年度に続き東海地域の産業・地域構造、生活構造の変化に関する基礎的資料の収集・整理を行った。2.愛知県渥美地区・安城地区、岐阜県郡山地区などにおいて調査を行い、80年代における地域農業再編成の実態を把握することができた。

3.前年度に実施した自動車産業労働者の労働・生活に関する調査を補足するために、豊田市の学校教員から子どもとその父母の生活に関する聴き取りを行い、また、関連資料を収集した。4.比較研究のために、以下に記す地域・企業の調査を行い、東海地域の特性・一般性を考える手掛りを得ることができた。(1)自動車産業が集積している地域である広島市・府中町、大阪府池田市。(2)長野県坂城町、日本電気府中事業所など。
酸化物高温超伝導体の広帯域(75GHz〜15THz)電磁応答の研究

酸化物高温超伝導体の高周波の電磁応答は、超伝導機構を探る上で、また、超伝導体を利用したフィルターや共振器といった受動素子の特性を左右する意味でも重要な物性測定である。本研究では、MgO基板上のc軸配向YBCO及びBSCCO超伝導薄膜のミリ波領域(75170GHz)の複素電気伝導度の温度変化の測定を行った。その結果、複素電気伝導度の実部σ_1は温度の低下とともに超伝導転移温度以下で増加し、40K付近でピークとなることがわかった。また、虚部σ_2は温度の低下とともに単調に増大するが、結晶性の悪い試料ではその大きさは低温でも飽和しないことがわかった。これまで報告されているマイクロ波領域での測定結果と本研究で得られた結果を比較した結果、酸化物超伝導体における電磁応答はd波的超伝導電子対と準粒子のスピン揺動による非弾性散乱を考慮した理論と矛盾しないことがわかった。さらに、a軸配向したYBCO薄膜についてc軸方向の電磁応答を測定した結果、電磁場の侵入長はab面内に比べてc軸方向が10倍程長く、かつ、その温度依存性が異なることがわかった。YBCOではCuO_2面間の結合はBSCCOやLSCOと異なり、SISではなくSNS的な振舞を示すことが明らかとなった。