hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MRIによる頭蓋内コンプライアンスの定量解析

【目的】非侵襲的に頭蓋内環境を評価するために,磁気共鳴画像(MRI)を使用して頭蓋内コンプライアンスを測定した.【方法】頭蓋内コンプライアンス指標(ICCI : intracranial compliance index)は,phase-contrast(PC) cine MRIで測定した心周期における正味の頭蓋流入出血液および脳脊髄液流量から求めた最大頭蓋内容積変化と最大圧力勾配変化の比から得た.ファントム実験および正常圧水頭症例および脳萎縮または無症候性脳室拡大例,健常ボランティアにおいて,ICCIを比較検討した.同時に,髄液時間流量波形伝達関数の積分値から求めた頭蓋内力学的特性を表す時定数を測定した.さらに,ICCIの血流動態依存性を確認するために,acetazolamide静脈注入前後における変化も解析した.以上の値は,シャント手術時において測定した侵襲的コンプライアンス測定であるpressure volume response(VPR)と比較した.【結果】正常圧水頭症群におけるICCIは,脳萎縮または無症候性脳室拡大群および健常ボランティア群よりも有意に小さかった.しかし,無症候性脳室拡大群と健常ボランティア群においては,有意な違いは認められなかった.また,acetazolamide注入前後で,ICCIの有意な変化は認められなかった(血流動態と独立).ICCIと時定数との比較においては,よく一致していた.ICCIとVPRは強い負の相関が認められた.【結論】PC cine MRIで測定したICCIによるコンプライアンス解析は,非侵襲的に詳細な頭蓋内環境の状態を評価可能であり,正常圧水頭症の補助的診断となりうる.【目的】非侵襲的に頭蓋内環境を評価するために,磁気共鳴画像(MRI)を使用して頭蓋内コンプライアンスを測定した.【方法】頭蓋内コンプライアンス指標(ICCI : intracranial compliance index)は,phase-contrast(PC) cine MRIで測定した心周期における正味の頭蓋流入出血液および脳脊髄液流量から求めた最大頭蓋内容積変化と最大圧力勾配変化の比から得た.ファントム実験および正常圧水頭症例および脳萎縮または無症候性脳室拡大例,健常ボランティアにおいて,ICCIを比較検討した.同時に,髄液時間流量波形伝達関数の積分値から求めた頭蓋内力学的特性を表す時定数を測定した.さらに,ICCIの血流動態依存性を確認するために,acetazolamide静脈注入前後における変化も解析した.以上の値は,シャント手術時において測定した侵襲的コンプライアンス測定であるpressure volume response(VPR)と比較した.【結果】正常圧水頭症群におけるICCIは,脳萎縮または無症候性脳室拡大群および健常ボランティア群よりも有意に小さかった.しかし,無症候性脳室拡大群と健常ボランティア群においては,有意な違いは認められなかった.また,acetazolamide注入前後で,ICCIの有意な変化は認められなかった(血流動態と独立).ICCIと時定数との比較においては,よく一致していた.ICCIとVPRは強い負の相関が認められた.【結論】PC cine MRIで測定したICCIによるコンプライアンス解析は,非侵襲的に詳細な頭蓋内環境の状態を評価可能であり,正常圧水頭症の補助的診断となりうる.磁気共鳴診断装置(MRI)を使用して,頭蓋内コンプライアンスの非侵襲的な定量解析を行い,正常圧水頭症例を中心に検討した.最初に,phase-contrast cine MRIで得た大後頭孔レベルの髄液流量波形と動静脈血流量波形から,心時相における頭蓋腔内の正味の容積変化を算出した.次に,ナビエ-ストークス方程式によって髄液流量波形から圧力勾配を算出した.これらから最大容積変化と最大圧力勾配変化の比を求め,頭蓋内コンプライアンスの指標(ICCI : intracranial compliance index)とした.本年度は,ICCIの値を求めることに成功したので,正常圧水頭症例,無症候性脳室拡大または脳萎縮例,正常例の各々数例について比較した.さらにDiamox負荷前後の変化についても検討を行った.その結果,ICCIの値は,無症候性脳室拡大または脳萎縮例および正常例と比較して,正常圧水頭症例の方が有意に小さかった.これは,侵襲的に頭蓋内コンプライアンスを測定する報告と一致していた.一方,無症候性脳室拡大または脳萎縮例と正常例のICCIの値は,有意な差が認められなかった.ダイアモックス負荷についは,頭蓋腔最大容積変化と最大圧力勾配変化は負荷後に各々有意に低下したが,ICCIの値は有意な変化が認められなかった.これは,ICCIの値が血流動感と独立しており,頭蓋内固有の力学的特性が求められることを示唆している.来年度以降は,さらにICCIの測定精度を上げるために様々な補正法を試みるとともに,プログラムを向上させて解析の自動化を推し進める.さらに,症例の検討を重ねながら,侵襲的コンプライアンス測定(圧容積反応測定)との対比や,頭蓋腔容積変化-髄液流量伝達関数から算出した時定数解析との比較を行う予定である.昨年度は,磁気共鳴診断装置(MRI)による頭蓋内コンプライアンスの非侵襲的な定量解析法(ICCI:intracranial compliance indexによる解析)を開発して,正常圧水頭症例を中心に検討した結果,本手法の有用性を明らかにした.本年度は,さらにICCIの測定精度を向上させるために,.頭蓋腔と脊髄腔の境界における脊髄移動量を利用した時間流量測定データの補正法を開発するととともに,撮像条件の検討を行った.また,ICCIと侵襲的コンプライアンス測定(圧容積反応測定)との対比や,頭蓋腔容積変化-髄液流量伝達関数から算出した時定数解析との比較を行った.

その結果,新たに開発した時間流量測定データの補正法によってICCIの測定誤差を7%改善できた.また,ICCIの値に影響を与える因子は,撮像時の心時相数,空間分解能,信号雑音比であることが判明し,それらの最適値が求められた.ICCIと圧容積反応測定値との間には強い正の相関が認められ,ICCIの値が頭蓋内コンプライアンスを表していることを実証した.ICCIと頭蓋腔容積変化-髄液流量伝達関数から算出した時定との間に正の相関が認められたが,正常圧水頭症例と無症候性脳室拡大または脳萎縮例との有意差は時定数よりもICCIの方が大きく,本法がより有用であることが判明した.来年度は,これまでに構築したICCI測定のための各種アルゴリズムを統合し,プログラムの完全自動化を図る.また,さらに症例を重ねて詳細に検討し,本解析法の有用性を国際学会において報告するとともに,論文投稿する予定である.昨年度は,MRIによって測定したintracranial compliance index (ICCI)の測定精度を向上させるために,頭蓋腔と脊髄腔の境界における脊髄移動量を利用した時間流量測定データの補正法を開発するととともに,撮像条件の検討を行った.また,ICCIと侵襲的コンプライアンス測定(圧容積反応測定)との対比や,頭蓋腔容積変化-髄液流量伝達関数から算出した時定数解析との比較を行った.これらから本測定法の正当性が裏付けられたため,本年度は,ICCI算出プログラムの自動化を進め,正常圧水頭症の中でも先行疾患がないために鑑別診断が困難とされる突発性正常圧水頭症例を中心に検討を行った.さらに,ICCIが大脳白質における水分子の拡散に与える影響も検討した.突発性正常圧水頭症群のICCIは,健常群や脳萎縮または無症候性脳室拡大群よりも有意に低下していた.また,突発性正常圧水頭症の侵襲的検査の中でゴールドスタンダードであるタップテストの結果と,ICCIの変化は極めてよく一致していた.さらに,ICCI算出の基になっている心時相における頭蓋内容積変化(正味の頭蓋腔容積負荷)と,心時相における白質内の水分子拡散の指標(ADCおよびFA)の変化が一定の関係にあり,コンプライアンスが白質内水分子の拡散に影響していることも明らかにした.以上より,MRIを用いて頭蓋内コンプライアンス(ICCI)を解析することによって,頭蓋内環境を非侵襲的かつ正確に評価することを可能とし,突発性正常圧水頭症を中心とした水頭症の病態解析や補助診断怯として有用であると結論付けた.これらの成果は,論文報告し(裏面参照),2005年Japanese Radiology Congressにおいては大会長賞を受賞した.また,2005年北米放射線医学会で報告し,別刷りの依頼を多数受けた.
希少生物の保護と環境保全

遺伝学的な解析によって、東海ナガレは形態学的・生態学的に類似するナガレホトケドジョウではなく、ホトケドジョウに近縁であることを示し、東海ナガレがナガレホトケドジョウと同様に奥山の細流に生息するために、形態学的に平行進化したことを明らかにした。東海ナガレは、ホトケドジョウの7地域集団とナガレホトケドジョウの2地域集団とともに保護すべき重要な保全単位であることを示した。ダム建設予定地付近の移植先候補地で、生態学的調査と遺伝学的解析を行い、この移植候補地が移植先として適していることを示した。近年生物の絶滅はますます加速していると言われており、現に多くの生物が絶滅に瀕している。自然の豊かさを享受するためにも、また子孫により良い環境を残すためにも、生物多様性の維持と希少生物の保護は極めて重要な課題である。本研究では、絶滅危惧種であるホトケドジョウ類を対象として、"保全"(すなわち希少生物の保護と環境の保全)を実践し、本研究がモデルケースとして、特定の生物種にとどまらず、希少生物全般の保護と環境保全ために役立つことを目指している。21年度は、まず1東北地方から山陽地方にわたる全分布域において、ホトケドジョウ類の分布と生息状況の調査とサンプルの収集を行い、2ミトコンドリア調節領域の塩基配列の決定による集団間の系統解析を行った。次に3ダム建設が予定されている愛知県設楽町周辺において、建設予定地周辺で建設の影響を受けにくい移植先を選定するために、環境要因と生物学的要因の生態学的調査を行い、また、4遺伝子汚染を回避して移植などを行うためにホトケドジョウ類の遺伝学的解析を行った。この結果、特に西日本のホトケドジョウ類の集団構造を解明し、進化史を推定することができた。また、ダム建設が予定されている設楽町周辺にて、現時点で移植に最適であると思われる移植先を見出すことができ、遺伝子汚染を引き起こすことなく移植を行いうることを明らかにした。本研究では、開発事業による環境破壊から希少生物を保護するため、事前調査・移植・事後アセスメントから成る対策を予定しているが、移植の段階に進む準備が大きく前進した。21年度の調査の成果は、山梨大学紀要に掲載するとともに、日本魚類学会にて研究発表を行った。本研究では、絶滅危惧種であるホトケドジョウ類を対象として、"保全"(すなわち希少生物の保護と環境の保全)を実践し、本研究がモデルケースとして、特定の生物種にとどまらず、希少生物全般の保護と環境保全のために役立つことを目指している。ダム建設が予定されている愛知県設楽町周辺にて、開発事業による環境破壊からホトケドジョウ類を保護するため、事前調査・移植・事後アセスメントから成る対策を予定し、その一環として22年度の調査研究を行った。ホトケドジョウ類の分布域において、昨年度に引き続き生息状況の調査とサンプルの収集を行い、ミトコンドリア調節領域の塩基配列の決定による集団間の系統解析を行った。また、核DNAの塩基配列の決定にも着手し、その結果愛知県東部から静岡県西部に分布するホトケドジョウ類が独特の進化史をもつことを推定することができた。昨年度ダム建設が予定されている設楽町の近隣において、移植に最適であると思われる移植先を見出すことができたので、生態学的調査を継続し、この移植候補地が適していることを確認した。また、この場所のホトケドジョウ類の生息数を見積もるために新たに標識再捕を試みるとともに、新たな移植候補地を探索した。さらに、ダム建設予定地周辺のホトケドジョウ類を採集し、遺伝子汚染を回避しつつ移植を行うために遺伝学的解析を行い、遺伝子汚染を引き起こすことなく移植を行いうることを明らかにした。22年度の調査の成果は、魚類自然史研究会で2回報告した。ダム建設が予定されている愛知県設楽町周辺にて、開発事業による環境破壊からホトケドジョウ類を保護するため、事前調査・移植・事後アセスメントから成る対策を予定し、その一環として23年度の調査研究を行った。

昨年度に引き続きホトケドジョウ類の分布域において、生息状況の調査とサンプルの収集を行い、ミトコンドリア調節領域の塩基配列の決定による集団間の系統解析を行った。また、核DNAの塩基配列の決定も行い、その結果愛知県東部から静岡県西部に分布するホトケドジョウ類が独特の進化史をもつことを明らかにし、下記の国際誌で論文発表した。また、ダム建設が予定されている設楽町の近隣の移植先候補地で、生態学的調査を継続し、この移植候補地が移植先として適していることを確認した。さらに、昨年度と同様に標識再捕によってとの場所のホトケドジョウ類の生息数を見積もる試みを行い、新たな移植先候補地の環境調査も行った。この成果を山梨大学教育人間科学部紀要で公表するとともに、魚類自然史研究会で発表した。
精子ベクターによる魚類への外来遺伝子導入技法の開発

魚類の新たな育種法を確立するため、簡便にかつ大量に遺伝子導入魚を作出することが可能な、精子ベクターによる魚類への外来遺伝子導入技法の開発を行った。具体的にはコイの精子を外来DNA溶液中に懸濁し、その後高圧電気パルスを加えることで、精子細胞膜に一過性の孔をあけ、そこから外来DNAが精子内部に流入することを促した。さらに得られた精子を通常の方法で未受精卵に媒精することで遺伝子導入コイの作出に成功した。続いて、本法における遺伝子導入効率を上げるため、まず、精子を高調液に浸すことで脱水し、その後等調液に浸すことで脱水精子に急激に吸水を促す処理を施した。ここで脱水精子が吸水中に高圧電気パルスを加えることで、上記の方法の3倍以上の高率で外来遺伝子導入コイの作出に成功した。また、本方法は生残率にもほとんど影響が無いため、将来マイクロインジェクション法にかわる遺伝子導入技法に成りうることが示唆された。さらに、マウス等で報告されている、精子を外来DNAと混合した後に媒精に用いる方法も試したが、この方法では遺伝子導入を行うことは出来なかった。従来、魚類への外来遺伝子導入にはマイクロインジェクション法が主に用いられてきたが、この方法は熟練および長時間の作業を要するという欠点があった。そこで、本研究では簡便に効率よく遺伝子導入魚を大量生産する技術の開発を目的として、コイ精子にエレクトロポーレーション法で外来遺伝子を導入後、媒精することで遺伝子導入魚の作出を試みた。通常の精子にエレクトロポーレーション処理を行った後、媒精に用いたところ、生残率は対照区とほほ同様であったが、外来遺伝子導入率は約20%と低い値しか得られなかった。そこで、外来遺伝子が精子内部に効率よく流入するよう、高調液中で脱水した精子を等調液中に移すことによって、脱水精子が吸水している間にエレクトロポーレーション処理を行った。この処理により外来道伝子導入率は飛躍的に高まり、得られた精子を用いて作出した個体の約70%が遺伝子導入魚であった。また、生残率も対照区とほとんど変わらなかったため、本法が遺伝子導入魚の大量生産に極めて有効な技法であることが示唆された。実際、この方法は全く特別な技術を必要としないうえ、1000尾単位の遺伝子導入魚作成の全行程を10分以内に終了することが可能であった。
FM検出型AFMに基づく超精密プローブ制御による光誘起相互作用力計測

ナノテクノロジーの基幹技術である走査プローブ技術(SPM)は、さらなる高性能化・多機能化が求められ、その中でもダイナミックモード原子間力顕微鏡/近接場光学顕微鏡(DFM/SNOM)は、高感度な力検出が可能な周波数変調(FM)検出制御法により、様々なナノプローブ機能計測へ応用されている。特にFM検出制御方式のDFM(FM-DFM)は、探針-試料間に働く相互作用力を、カンチレバーの共振周波数シフトを引き起こす保存力と、振幅変化を引き起こす散逸力とに区別して検出でき、さらに真空圧力環境下などのカンチレバー振動のQ値が高い場合、散逸力は保存力以上に敏感に表面相互作用力として反映することが知られており、本研究でもこれを応用する。特に一般的なSNOMにおいては光伝搬・集光損失、不用散乱光の干渉などの問題から、プローブからの散乱光検出の感度向上には限界があるため、光学的な原子・分子分解能を達成するため、高感度な力検出が可能な散逸力変調技術および超精密プローブ制御技術を用いて、近接場光を光誘起相互作用力として計測するといった、独自のDFM/SNOM装置の開発を目的とする。簡易真空圧力下対応のFM-DFM装置を用いた光誘起相互作用力を高感度に計測するための散逸力変調技術のほかに、超精密プローブ制御としてのトラッキング技術および探針-試料間距離変調技術を測定系に導入し構築した。またガラスにITO(透明)電極をスパッタ堆積させた基板上に金属ナノ粒子(金)を分散させることで、ナノ構造体(光-分子強結合反応場)を実現し、本研究開発装置にて計測・観察を行った。既に光電場増強効果が確認されているが、本研究装置では、この光電場増強効果を探針の開口径に依らない高感度な力検出を試みるものであり、超精密プローブ制御技術により、ナノ構造体が実現する光-分子強結合反応場の可視化を行った。
トラック細胞および体内停留型細胞センサーの創製

本研究は細胞の追跡を可能とする「トラック細胞」の創製を目的とした。これは、生きたままの個体で検出可能な細胞の創製を目的とし、具体的には、核磁気共鳴法(MRI : magnetic resonance imaging)、蛍光法(FI : Fluorescence imaging、特に深部までのイメージングが可能な近赤外線蛍光検出法)により検出される細胞を創製する。これによって、生きた動物の移植細胞などを追跡することができ、細胞の行く末を観察することができる。そこで本研究では、生きたままの細胞に機能性タンパク質、化学物質を同時かつ迅速に導入できる系を確立することで新規機能性細胞の創製を行った。これは細胞表面に機能性タンパク質およびタグと呼ばれるタンパク質を発現し、一方で、機能化学物質にリガンド部位を有機合成し、タグとリガンドの特異的結合を利用して双方を結合する。ここで二種のタグ(ビオチン・アビジン系とハロタグ系)を利用することで、生きたままの細胞の表面に4種の機能物質(YFP蛍光色素、CFP蛍光色素、赤外線蛍光色素、ガドリニウム磁性錯体)を同時に導入できる新規機能性細胞の創製に成功した。このような細胞は、再生医療での移植細胞の動態だけでなく、ガン細胞の転移、腫瘍や病原体に対する免疫細胞の応答の解明に繋がると期待できる。
小児の歯垢における各種代用糖代謝菌の分離頻度と、その新鮮分離株の酸産生能

ソルビトール代謝菌は、11サンプルすべてから分離された。液体培地でのpHは、糖を含まない場合が、6.2-6.6なのに対し、ソルビトール添加培地では4.3-5.1であった。パラチノ-ズ代謝菌は10サンプルから分離されたが、液体培地でのpHは、4.3-5.9で,pHが5.5以上の酸産生性の弱い株がかなりあった。また、寒天培地上でpH低下により黄変したコロニー数を比較すると、すべてのサンプルでパラチノースSugar Agarより、ソルビトールSugar Agarの方が多かった。マルチトール代謝菌は、2サンプルのみから分離され、液体培地でのpHは4.6-4.9であった。ソルビトール代謝株はグラム陽性連鎖球菌が多く、他に、グラム陽性桿菌もあった。パラチノース代謝株は,グラム陰性桿菌,グラム陽性桿菌,グラム陽性連鎖球菌であり,マルチトール代謝株は、グラム陰性桿菌,グラム陽性桿菌であった。pHを5.0以下に低下させた菌株については、現在菌種の同定を行っている最中である。
障害者用駐車スペース利用をめぐる市民の行動の適正化を促す啓発のあり方

本研究では、多発している障害者用駐車スペースの不正利用を効果的に抑制するための啓発の方法や内容について明らかにすることを目的とした。まず、区画内に啓発看板を設置する方法、建物内に啓発ポスターを掲示する方法の効果を検証した。啓発看板については、ある程度の抑制効果があったが、ポスターに関しては看板ほどの効果が認められなかった。国内で、駐車許可証制度を導入していない県のうち、埼玉県と千葉県は啓発に力を入れていたものの、いずれもポスターやチラシの配布が行われていた。看板もポスターもその存在に気づかない者がいる点が課題となる。今後は学校教育や生涯教育の場で教育を行うことを併せて検討すべきである。今年度(平成25年度)は、障害者用駐車スペースに関する啓発看板を区画後方に設置した場合、啓発ポスターを店内に掲示した場合に、それらが健常者による障害者用駐車スペースの不正利用を抑制しうるかどうかを明らかにするための実験的検証を行った。具体的には、駐車場2か所において啓発看板による抑制効果の有無を、別の駐車場2か所において啓発ポスターによる抑制効果の有無を検証した。手続きは、8月の平日に各駐車場で2日ずつ、障害者用駐車スペースの利用状況を確認するための定点観察調査を実施した。8月末に各調査地において看板の設置、ポスターの掲示を行った。その後、9月の平日に各駐車場で2日ずつ、8月と同様の定点観察調査を実施した。調査地の選定条件は、平日においても利用客の車両で混雑する小規模スーパーマーケットの駐車場であって、スーパーマーケットのある敷地内に100台以下の駐車場(道路を隔てた第2駐車場等は対象から除外する)であった。検証の結果、啓発看板についても啓発ポスターについても、不正利用を有意に減少させるには至らなかった。ただし、啓発看板については、調査地のうちの1か所において不正利用数が減少する傾向と、その駐車時間が短くなる傾向が確認された。また、啓発看板については調査地2か所とも、看板を見て駐車を止める車両が目視によって確認された。これらのことから、啓発看板やポスターによって障害者用駐車スペースの利用を止める者はいるが、その数は少数であること、健常者による不正利用には他の要因が強く影響する場合があり、啓発看板やポスターだけでは十分な抑制効果が表れないことが明らかになった。したがって、啓発の効果を挙げるためには、啓発手法の検討だけでなく、他の要因にどのように対処していくべきかということを、併せて検討しなければならない。今年度は、障害者用駐車スペースの適正利用が実現している海外における啓発の実施状況とその効果に関する実地調査を行った。これまでの研究をもとに、ヨーロッパの7か国、アメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.の計8か国を選定し、これらの国における障害者用駐車スペースの運用状況、啓発活動の有無とその効果について調査した。実地調査は旅費の支出を抑えるため、また事前の資料収集等に時間を要したため、9月にまとめて行った。調査地はいずれも障害者用駐車スペースの利用資格者を定め、資格者に許可証を交付し、許可証掲示のない車両が障害者用駐車スペースに駐車した場合の罰則を設けていた。調査対象国の居住者へのヒアリングや文献及び資料より、啓発活動が大々的に展開されている事例は確認されなかった。しかし、各国の居住者は、障害者用駐車スペースの許可証制度や罰則制度を広く認知している様子であった。調査地は路上に駐車区画が多く設けられており、その中に障害者用の区画もあった。障害者用の区画に表示されている身障者マークはそれほど大きくなかった。また、一部の国では障害者用の区画のみを青く着色していたが、多くの国ではそのような区画を目立たせる対策をとっていなかった。しかし、いずれの国も障害者用駐車スペースの位置を示す看板(身障者マークが表示されている)の周りに、宣伝看板や標識看板、自転車等が置かれていなかったため、ドライバーはその区画が障害者用であるか否かを容易に識別できると思われた。実地調査より、違法駐車は数件あったものの、おおむね適正に利用されていた。駐車場を職員が定期的に見回る様子が観察されたことから、障害者用駐車スペースに関する法律や制度が市民に広く認知されていること、見回りの職員等を目にすることで法制度による抑制効果が有効に働いていることがうかがえた。昨年度までの実験により、障害者用駐車スペース内や建物内に、啓発看板や啓発ポスターを設置した場合、不正利用を抑制する効果は多少あるものの、大幅な抑制にはつながりにくいことが確認された。その要因として、看板やポスターの存在に気づかないドライバーがいることがあると推察された。この実験に引き続き、障害者用駐車スペース内で啓発放送を流すなどの方法の効果を検証することを予定していた。しかし、先の結果を受けて、放送を流す効果は低い可能性が高いと判断された。そこで本年度は、啓発教育の効果の検証に切り替え、そのための資料を収集すること、啓発教育の試行とその効果検証を行うことを企画した。まず、茨城県つくば市、愛知県名古屋市において、車いす使用者らを対象に、市民への啓発内容に関するニーズについて、ヒアリング調査を実施した。また、フィールド調査により、各地域の駐車場内に設置された、障害者用駐車スペースに関する啓発看板や啓発ポスターの内容を調べた。さらに、障害者用駐車スペースに関する適切な知識を身につけることを目的とした啓発教育の案を作成し、大学生を対象に試行した。この効果は、啓発の事前、事後に行った質問紙調査によって確認した。

その結果、障害者用駐車スペースに関する啓発は、現状ではドライバーあるいは運転教育受講者に対して行われている。しかし、車いす使用者らが、そうした対象者に直接啓発を行う機会はほとんどないとのことであった。大学生を対象とした啓発教育の効果については、教育の実施後に「健常者は何があっても障害者用駐車スペースに停めてはいけない」と考える者が増えた。また、対象者の全員が、障害者用駐車スペースに停めてはいけないという意識が「非常に」高まったと回答した。ある者は、「停めてはいけないと習ったことはあったが、幅を必要とする人がここにしか停められないという現状は知らなかった」と述べた。障害者用駐車スペースの適正利用を促す啓発方法として、研究開始当初には看板やポスター等に着目し、啓発看板やポスターを設置した場合の効果検証を進めた。結果として、効果はあるものの限定的であり、他の方法との併用が望ましいことがわかった。そこで、各自治体における啓発の取り組みや、障害者用駐車スペースに関する子どもの認識を調べた(ドライバーの認識についてはすでに先行研究がある)。自治体ではポスターやチラシの作成と配布に力を入れているところがあり、その配布範囲には高等学校などの教育施設も含まれていた。ただし、配布したポスターやチラシの活用状況については把握されていなかった。小学生や中学生を対象にした調査では、障害者用駐車スペースの区画幅が一般のスペースより広いことに気づいている子どもが、小学生では72%、中学生では64%いた。障害者用駐車スペースの整備が進んだことで、子どもが障害者用駐車スペースを見かける機会も増えている。また、バリアフリー設備の一つとして、障害者用駐車スペースについて教育を受ける機会も、以前より増えていると推測される。そのため、障害者用駐車スペースの特性を知っている子どもは多かった。しかし、障害者用駐車スペースの適正利用を実現しようとする市民の態度形成を図るには、駐車区画の特性のみならず、その使い方についても教育の中で伝えられていく必要がある。今後は、この成果をふまえ、学校や教習所における教育の実践と効果検証を進めていきたい。本研究では、多発している障害者用駐車スペースの不正利用を効果的に抑制するための啓発の方法や内容について明らかにすることを目的とした。まず、区画内に啓発看板を設置する方法、建物内に啓発ポスターを掲示する方法の効果を検証した。啓発看板については、ある程度の抑制効果があったが、ポスターに関しては看板ほどの効果が認められなかった。国内で、駐車許可証制度を導入していない県のうち、埼玉県と千葉県は啓発に力を入れていたものの、いずれもポスターやチラシの配布が行われていた。看板もポスターもその存在に気づかない者がいる点が課題となる。今後は学校教育や生涯教育の場で教育を行うことを併せて検討すべきである。当初の計画を一部変更しているが、これは既に行われた研究の成果を反映しての変更である。今年度はその変更に基づき、啓発教育の試行や、教育の効果検証を行っており、おおむね順調に進展しているものと判断される。
植物RNAウイルスの複製を正あるいは負に制御する宿主因子の探索と機能解明

本研究では、マメ科植物に病気を起こすレッドクローバーネクロティックモザイクウイルス(RCNMV)をモデルウイルスとして用いRNAウイルスの複製機構を調べた。その結果、RCNMVは、様々な宿主のタンパク質を利用して細胞内膜を改変しウイルス複製工場を作り、さらに宿主の活性酸素発生装置をも巧みに利用してウイルス複製に適した細胞内環境を作ることによりウイルスRNA複製を行うことが分かった。その過程においてウイルス複製を促進する正の因子とウイルス複製を抑制する負の因子を明らかにした。これらの因子の同定と機能解明はウイルス病防除法の開発に繋がることが期待出来る。本研究の目的は植物RNAウイルスの複製機構、特にウイルスRNA複製を正あるいは負に制御する宿主因子の機能と役割を明らかにし、ウイルス病防除法開発のための基礎を構築することである。申請者らはマメ科植物を主な宿主とするプラス鎖RNAウイルス、レッドクローバーネクロティックモザイクウイルス(RCNMV)をモデルとして用いウイルス複製酵素タンパク質と相互作用する宿主因子を多数同定してきた。H27年度の研究では、RCNMV複製に重要であると考えられた有力候補遺伝子のうち、特に活性酸素(ROS)の生成に関わるRbohとカルシウム依存タンパク質リン酸化酵素(CDPK)のウイルス増殖とRNA複製における機能と役割を明らかにするため、これらタンパク質とp27の相互作用、および細胞内局在性を詳細に調べた。その結果、p27はベンタミアーナタバコのNbRbohBと相互作用してRNA複製工場である膜にリクルートすること、そして、RbohB依存的にROSバーストを起こすことを示し、このROSバーストはRCNMV RNA複製の必須因子であることを明らかにした。すなわち、植物RNAウイルスは宿主のROS発生装置を巧みに利用してRNA複製を行うことが分かってきた。様々な病原体にとって負に作用すると考えられていた活性酸素(ROS)産生がウイルスRNA複製において正に作用することを確実に実証できたこと、また、カルシウム依存タンパク質リン酸化酵素(NbCDPKiso2)がRCNMVのRNA複製タンパク質p27とNbRbohBの双方と相互作用し、RNA複製工場である細胞内膜のERに局在し、複合体を作ることを示せたことは大きな進展である。また、RCNMVとは分類学上近縁とは考えられないブロムモザイクウイルスのRNA複製においてもRbohによるROS産生が重要であることを示せた。このことは、植物RNAウイルスの複製のROS産生依存性は一般的であることを示唆しており、様々なウイルスのRNA複製でのROSの機能と役割研究に大きな情報を提供できたと考える。本研究の目的は植物RNAウイルスの複製を正あるいは負に制御する宿主因子の機能と役割を明らかにし、ウイルス病防除法開発のための基礎を構築することである。申請者らはマメ科植物を主な宿主とするプラス鎖RNAウイルス、レッドクローバーネクロティックモザイクウイルス(RCNMV)をモデルとして用いウイルス複製酵素タンパク質と相互作用する宿主因子を免疫学的手法やRNAアプタマーを用いた手法と質量分析の手法などにより多数同定してきた。同定されたには膜輸送系、脂質合成系、活性酸素生成系、細胞シグナル系、ウイルスタンパク質と宿主タンパク質のリン酸化、アセチル化、メチル化、ユビキチン化などの翻訳後修飾に関わる様々なタンパク質が含まれる。H28年度の研究では、前年度にほぼ明らかにした活性酸素の生成に関わるRbohとカルシウム依存タンパク質リン酸化酵素(CDPK)のRCNMVとブロムモザイクウイルス(BMV)増殖およびRNA複製における機能と役割の詳細についてさらに明らかにするため、NbRbohB阻害剤によるNbRbohB活性阻害に加えRNAサイレンシングによりNbRbohBの発現を抑制した植物でもp27は活性酸素の生成を誘導できないことを明らかにした。その結果、p27がRbohB依存的に活性酸素バーストを起こすことを実証でき、活性酸素バーストはRCNMV RNA複製の必須因子であることを確実に証明できた。また、RbohとCDPK依存的に生成される活性酸素種であるスーパーオキサイドアニオンと過酸化水素のウイルスRNA複製における要求性がRCNMVとBMVで異なる可能性があることを示唆する実験結果を得た。RbohとCDPK依存的に生成される活性酸素種のウイルスRNA複製における要求性がRCNMVとBMVで異なることを示唆する実験結果を得たことはプラス鎖RNAウイルスの複製におけるROSの役割とその機構解明を目指す本研究を今後大きく進展させる可能性がある。植物の様々な病原体に対して負に作用すると考えられていた活性酸素産生(ROS)が植物RNAウイルスの複製において正に作用することを明らかにした論文をアメリカ合衆国科学紀要(PNAS)に発表できた。このように本研究は順調に進んでいると考える。本研究の目的は、植物RNAウイルスのRCNMVをモデルウイルスとして用い、ウイルスRNA複製複合体に含まれる宿主タンパク質のウイルス増殖における役割を解明し、ウイルスと宿主間で繰り広げられる攻防の分子ネットワークにおける新たな分子基盤を提供することである。これまでRCNMV複製に重要であると考えられた候補遺伝子のうち、特に免疫・ストレス応答のシグナルにもなる活性酸素の生成に関わるRbohとCDPKを中心に研究を進めてきた。昨年度、植物の様々な病原体に対して負に作用すると考えられていた活性酸素産生(ROS)が植物RNAウイルスの複製において正に作用することを昨年度明らかにし、論文はアメリカ合衆国科学紀要(PNAS)に掲載された。この研究成果を踏まえ、今年度は、RCNMV複製の新規宿主因子、RACK1 (receptor for activated C kinase)の機能解析を行った。RACK1はp27、CDPKiso2の双方と相互作用し、RCNMV複製およびp27誘導性ROS産生に必要な因子であることが明らかとなった。さらに、RACK1ノックダウンによりp27-CDPKiso2間相互作用が顕著に阻害された。

以上のことから、RACK1はp27とCDPKiso2のアダプターとして機能し、ウイルス誘導性ROS産生に貢献すると考えられる。さらに興味深いことに、RACK1は、RNA1のRNA因子3'CITEに依存したキャップ非依存的翻訳にも重要な役割を持つことが明らかとなった。この発見はRACK1が翻訳とRNA複製いずれにおいてもキー因子として働くことを示しており、また、RACK1が翻訳とRNA複製間の制御に関わる可能性を示唆している。本研究では、マメ科植物に病気を起こすレッドクローバーネクロティックモザイクウイルス(RCNMV)をモデルウイルスとして用いRNAウイルスの複製機構を調べた。その結果、RCNMVは、様々な宿主のタンパク質を利用して細胞内膜を改変しウイルス複製工場を作り、さらに宿主の活性酸素発生装置をも巧みに利用してウイルス複製に適した細胞内環境を作ることによりウイルスRNA複製を行うことが分かった。その過程においてウイルス複製を促進する正の因子とウイルス複製を抑制する負の因子を明らかにした。これらの因子の同定と機能解明はウイルス病防除法の開発に繋がることが期待出来る。RCNMV複製に重要であると考えられる有力候補遺伝子のうち、これまでと同様、免疫・ストレス応答のシグナルともなる活性酸素(ROS)の生成に関わるRbohとCDPK、さらに今後はウイルスRNA複製工場の形成に関わると考えられる脂質生合成関連のHMG-CoA合成酵素とタンパク質アセチル化酵素に焦点を絞り研究を進める。RbohについてはオルソローグのRbohAとRbohBのRCNMVRNA複製における要求生の違いについても両遺伝子の発現量と細胞内局在性を詳細に解析し調べる。細胞内局在性の解析手法は、昨年度と同様、蛍光レポータータンパク質(GFP、RFP等)融合体をプロトプラストと植物葉で発現させ、RCNMV感染とRCNMVタンパク質発現が候補タンパク質の細胞内局在性に及ぼす影響を共焦点レーザー顕微鏡で解析する。ウイルスタンパク質とタンパク質間相互作用は二分子蛍光補足(BiFC)アッセイで解析する。また、ROSやRbohがウイルス複製のどのステップで必要かをROS産生阻害剤DPIを用いてさらなる解析を継続して進める。スーパーオキサイドアニオンや過酸化水素のウイルスRNA複製における役割とその機構研究を以下の研究と関連させて進める。ウイルスRNA複製工場の形成に関わると考えられる脂質生合成関連のHMG-CoA合成酵素(HMGS)とHMG-CoA還元酵素(HMGR)、およびタンパク質修飾に関わるアセチル化酵素複合体構成サブユニットと脱アセチル化
膜タンパク質の新規な再構成法の研究

本研究では脂質2分子膜小胞(リポソーム)と細胞との共存時に膜タンパク質が細胞膜からリポソーム構成脂質からなる膜小胞上に移行する現象を利用した,可溶化の過程を含まない新規な膜タンパク質再構成方法開発の可能性を探っている.(1)移行膜タンパク質を保持したリポソームと膜タンパク質を含まないリポソームとを固定相・移動相として用い,膜タンパク質の種類に依存した両リポソーム間における移行挙動の違いを利用したクロマトグラフィー系を構築する試みとして,まず長鎖アルキル基で化学修飾した高分子ゲル上に固定したリポソームと固定していないリポソームとから構成される系を構築し,この系においてリポソームから別のリポソームへとヒト赤血球膜タンパク質であるアセチルコリシエステラーゼが移行することを示した.さらにリポソーム脂質組成,ゲル疎水基構造などの条件が再移行に与える影響についても検討をおこなった.(2)いったんリポソーム上に再構成した機能性膜タンパク質を本来その膜タンパク質を持たない他の細胞膜に導入する試みの第1段階として,F9細胞膜上に存在する細胞-細胞間接着膜タンパク質E-カドヘリンのリポソームへの再構成を検討した.F9細胞からの移行膜タンパク質量はリポソーム構成脂質中の人工リン脂質1,2-ジミリスタミド-1,2-デオキシホスファチジルコリンの含量増加とともに多くなった.移行タンパク質のSDS-ポリアクリルアミド電気泳動,さらに抗E-カドヘリンモノクローナル抗体を用いたECL-western blotting法によりE-カドヘリンを検出し,E-カドヘリンのリポソームへの導入を示した.次に,このリポソーム上に再構成したE-カドヘリンの機能に関して検討をおこない,リポソーム上のカドヘリンがF9細胞上のカドヘリンと相互作用可能であることを示唆する結果を得た.本研究では脂質2分子膜小胞(リポソーム)と細胞との共存時に膜タンパク質が細胞膜からリポソーム構成脂質からなる膜小胞上に移行する現象を利用した,可溶化の過程を含まない新規な膜タンパク質再構成方法開発の可能性を探っている.(1)移行膜タンパク質を保持したリポソームと膜タンパク質を含まないリポソームとを固定相・移動相として用い,膜タンパク質の種類に依存した両リポソーム間における移行挙動の違いを利用したクロマトグラフィー系を構築する試みとして,まず長鎖アルキル基で化学修飾した高分子ゲル上に固定したリポソームと固定していないリポソームとから構成される系を構築し,この系においてリポソームから別のリポソームへとヒト赤血球膜タンパク質であるアセチルコリシエステラーゼが移行することを示した.さらにリポソーム脂質組成,ゲル疎水基構造などの条件が再移行に与える影響についても検討をおこなった.(2)いったんリポソーム上に再構成した機能性膜タンパク質を本来その膜タンパク質を持たない他の細胞膜に導入する試みの第1段階として,F9細胞膜上に存在する細胞-細胞間接着膜タンパク質E-カドヘリンのリポソームへの再構成を検討した.F9細胞からの移行膜タンパク質量はリポソーム構成脂質中の人工リン脂質1,2-ジミリスタミド-1,2-デオキシホスファチジルコリンの含量増加とともに多くなった.移行タンパク質のSDS-ポリアクリルアミド電気泳動,さらに抗E-カドヘリンモノクローナル抗体を用いたECL-western blotting法によりE-カドヘリンを検出し,E-カドヘリンのリポソームへの導入を示した.次に,このリポソーム上に再構成したE-カドヘリンの機能に関して検討をおこない,リポソーム上のカドヘリンがF9細胞上のカドヘリンと相互作用可能であることを示唆する結果を得た.
大気海洋結合数値モデルに関する基礎的研究

赤道を中心に南北にそれぞれ60度、東西180度を海洋とし、それ以外を陸地とするような大気・海洋結合モデルを作成し、数値実験を行った。海洋は理想化された風、及び熱フラックスを用い、予め定常状態に近い状態まで駆動し、大気モデルと結合させた。風応力、及び海面での熱フラックスは大気モデルで計算した値を用いた。結合状態で数十年の計算を行い、海洋、大気とも現実の気候値と似た状態が再現された。パラメ-タを変えた実験等の結果、次の様なことが分かった。1.数年の周期を持つENSO的な変動が生じる。2.大気、海洋の循環は陸面の境界条件に大きく依存する。3.海洋の水平拡散係数は結果に大きな影響を与える。今後、モデルの解像度を上げ、研究を継続する予定。更に現実的な結合モデルへの発展を計画している。
胎生期の栄養障害に起因する生活習慣病発症機序の総合的研究とその発症予防法の開発

マウス母獣に30%の摂餌制限を行うことで作成した子宮内発育遅延(IUGR)モデルを用いて、胎生期の栄養障害に起因する生活習慣病の発症機序および発症予防法の基礎的検討を行った。1.IUGR新生仔ではcatch-up期に血中レプチン濃度の一過性上昇(レプチンサージ)の早期化が生じていた。2.正常マウス新生仔にleptinを皮下注射しレプチンサージを人工的に早期化したところ、成獣期において高脂肪食負荷でIUGR新生仔と同様の肥満を呈した。しかし、このマウスでは、成長後の高血圧や心臓血管周囲線維化の亢進はみられなかった。3.レプチンを欠損するob/obマウスでは、母獣に摂餌制限をしてIUGRとなっても成長後に高脂肪食による肥満亢進が起こらなかった。しかし、ob/obマウス新生仔期早期に外因性にレプチンを投与してサージを起こした場合は、対象群より高度の肥満を呈した。4.マウス母獣の30%接餌制限によるIUGRモデルでは生後8週目から高血圧がみられ、生後16週目では心肥大と心臓血管周囲繊維化の亢進がみられたが、腎血管は著明な変化を示さなかった。5.このIUGRモデルでは、心臓局所のレニン・アンギオテンシン系およびエンドセリン系の亢進がみられた。6.このモデルに出生後3週目からアンギオテンシン受容体拮抗薬(Candesartan)を投与すると、高血圧と心肥大が有意に抑制された。7.一方、同じ30%カロリー制限でも、高タンパク食(蛋白質40%)を用いた摂餌制限では、高血圧の発症と心肥大の発症が有意に抑制された。以上より、IUGRにおける成長後の肥満にはレプチンサージの早期化が関与しており、高血圧と心肥大には局所レニン・アンギオテンシン系の亢進が関与していることが示された。また、高血圧や心肥大の予防には何らかのアミノ酸の補充が有効である可能性が示唆された。母獣に30%の摂餌制限を行うことで作成したマウスIUGRモデルを用いて、胎生期の低栄養が出生後の各種生活習慣病発症機序におよぼす影響を検討した。2.IUGR新生仔では、皮下組織におけるleptin発現を反映する形で、catch-up期に血中レプチン濃度の一過性上昇、いわゆるレプチンサージの早期化(premature leptin surge)が生じていた。3.IUGR群では生後8週および16週で対照群より有意に高血圧を呈した。この高血圧は、高脂肪食負荷を行うと有意差がみられなくなった。4.生後16週のIUGR群では心臓血管周囲の線維化が対照群に比して有意に亢進していた。5.正常マウス新生仔にleptinを皮下注射しレプチンサージを人工的に早期化したところ、成獣期において高脂肪食負荷でIUGR新生仔と同様の肥満を呈した。6.IUGR群と対照群の間に腎臓の組織学的差異は認めず、腎小動脈周囲線維化も差を認めなかった。

8.高蛋白食(蛋白質40%)を用いて母獣に摂餌制限を加えた場合は、IUGR群でも生後8週の血圧は対照群と有意差がなく、また生後16週の心臓血管周囲線維化も差がなかった。以上より、胎生期低栄養に起因する生活習慣病のうち、肥満や耐糖能異常はleptin感受性の低下が関与しているが、高血圧や血管系の病変にはNO代謝などleptin以外の因子が関与していることが示唆された。マウス母獣に30%の摂餌制限を行うことで作成した子宮内発育遅延(IUGR)モデルを用いて、胎生期の栄養障害に起因する生活習慣病の発症機序および発症予防法の基礎的検討を行った。1.今年度は、レプチン欠損ob/obマウスを用いてIUGRモデルを作成し検討した。その結果、レプチンを欠損するob/obマウスでは、母獣に摂餌制限をしてIUGRとなっても成長後に高脂肪食による肥満亢進が起こらなかった。2.ob/obマウス新生仔期早期に外因性にレプチンを投与してサージを起こした場合は、ob/obにvehicleを投与した対象群より高度の肥満を呈した。従って、IUGRにおける成長後の肥満にはレプチンサージの早期化が重要であるが、成長後の肥満形成にはレプチン以外の因子も関与している可能性が考えられた。3.Wild typeマウス母獣の30%摂餌制限によるIUGRモデルでは生後8週目から高血圧がみられ、生後16週目では心肥大と心臓血管周囲線維化の亢進がみられたが、腎血管は著明な変化を示さなかった。4.このIUGRモデルでは、心臓局所のレニン・アンギオテンシン系およびエンドセリン系の亢進がみられ、ナトリウム利尿ペプチド系の代償性の亢進もみられた。5.このモデルに出生後3週目からアンギオテンシン受容体拮抗薬(Candesartan)を投与すると、高血圧と心肥大が有意に抑制された。5.一方、同じ30%カロリー制限でも、高タンパク食(蛋白質40%)を用いた摂餌制限では、高血圧の発症と心肥大の発症が有意に抑制された。以上より、IUGRにおける成長後の肥満にはレブチンサージの早期化が関与しており、高血圧と心肥大には局所レニン・アンギオテンシン系の亢進が関与していることが示された。また、高血圧や心肥大の予防には何らかのアミノ酸の補充が有効である可能性が示唆された。
脳虚血障害により誘導される神経新生・再生メカニズムの解析

臨床事例に即した心肺停止・再環流の手法を用いたラットの全脳虚血モデルを用いて、虚血再環流後の神経細胞体の障害は1週間で固定するが、軸策の障害は1週間後より2週間後に顕著で、軸策障害は神経細胞体より遅れて引き起こされることがわかった.また、脳梗塞の治療薬として臨床使用が認められている、エダラボン(フリーラジカル消去剤)に着目し、全脳虚血に対しても治療効果ガ得られるかを検証し、上記モデルで脳虚血後にエダラボンを投与することで、神経細胞体だけでなく軸策障害も優位に抑えられるとの結果を得た.臨床事例に即した心肺停止・再環流の手法を用いたラットの全脳虚血モデルを用いて、虚血再環流後の神経細胞体の障害は1週間で固定するが、軸策の障害は1週間後より2週間後に顕著で、軸策障害は神経細胞体より遅れて引き起こされることがわかった.また、脳梗塞の治療薬として臨床使用が認められている、エダラボン(フリーラジカル消去剤)に着目し、全脳虚血に対しても治療効果ガ得られるかを検証し、上記モデルで脳虚血後にエダラボンを投与することで、神経細胞体だけでなく軸策障害も優位に抑えられるとの結果を得た.心肺停止・再環流後の脳障害は、麻酔中に限らず重度の心機能障害や肺障害の際に起こり、救命しえたとしても、その後に中枢神経機能に高度の障害を遺すことが少なくない。我々の心肺停止・再環流の手法を用いたラットのglobal brain ischemiaのモデルは、臨床事例に即したモデルであり、虚血性脳障害の研究に非常に有用である。近年、虚血などの脳障害の後に、神経幹細胞の増殖や分化が促進されるという報告があり、我々のモデルで同様の結果が認められるのかどうか、またそのメカニズムを解明することが本研究の目的である。これまでの実験で、心肺停止5分、8分のそれぞれのモデルにおいて、1週間後にほぼ海馬のCA1領域に一定した神経細胞の障害を認めることができた。1週間後の神経細胞の障害と2週間後・3週間後の程度は変化がなく、障害は1週間で固定されると考えられる。その一方で、GFAP染色で評価したAstorocyteの変化は1週間後より2週間後に顕著で、グリアの障害は神経細胞より遅れて引き起こされることがわかった。この結果から、虚血性脳障害の治療は、直後の神経障害だけでなく、遅発性のグリア障害にも焦点を当てる必要があることが示唆される。神経幹細胞の増殖・分化に関しては、再環流後に腹腔内にBrdUを投与し、その取り込みで新生細胞を評価し、コントロール群と比べて虚血後の群で主にDG領域で明らかにBrdU陽性細胞の数が増加していることを確認した。今後、神経細胞の分化段階に応じた細胞マーカーの染色を行うことにより、この細胞がどういう細胞になるのか、あるいはどの部位に移動して行くのかを評価する計画である。近年、虚血などの脳障害の後に、神経幹細胞の増殖や分化が促進されるという報告があり、我々のモデルで同様の結果が認められるのかどうか、またそのメカニズムを解明することが本研究の目的であった。前年度の実験で、心肺停止5分、8分のそれぞれのモデルにおいて、虚血1週間後に、海馬のCAI領域に一定した神経細胞体の障害を認め、2週間後・3週間後には変化がなく、障害は1週間で固定された。その一方で、β-APPの蓄積で評価した軸策の障害は1週間後より2週間後に顕著で、軸策障害は神経細胞体より遅れて引き起こされることがわかった。また、虚血後2週間以降にはグリアの活性化が著明となることを発見した。以上の結果を、国内および海外の学会でも報告した。当初は、虚血再環流後に腹腔内にBrdUを投与し、その取り込みで新生細胞を同定し、虚血後に新生が促進されるのかどうか、またその細胞がどういった分化を遂げるかを評価する予定であった。しかし、BrdUで染色される細胞数は虚血後に優位に増加を認めたが、神経細胞の各分化段階における特異的マーカーとの2重染色では、その細胞が神経細胞かグリアかを充分に判別することが出来なかった。一方で、脳梗塞の治療薬として臨床使用が認められている、エダラボン(フリーラジカル消去剤)に着目し、全脳虚血に対しても脳保護作用が認められるのかを、我々のモデルで検証した。結果、一過性の全脳虚血1時間後にエダラボンを投与することで、神経細胞体だけでなく軸策障害も優位に抑えられるとの結果を得た。これに関しては、現在論文を投稿中である。臨床治療に応用できる可能性が高く、非常に有用な結果であると考えている。