hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロアレイを用いた神経芽細胞種特性の統合的解析-オーダーメイド療法をめざして-

退縮,分化が確認多発例、再発例5例では、退縮例ではCaspaseの発現増強がみられ、一方分化例ではNGFなどの成長因子の発現がみられた。これらの既知の遺伝子に加え、多くの未知の遺伝子が発現変動しており、これらについて解析中である。癌遺伝子および癌抑制遺伝子及び胎児組織由来の遺伝子、遺伝子断片(EST)を6500余りを用いてマイクロアレイを作製し、神経芽細胞腫のRNAを解析したところ、予後不良腫瘍で43遺伝子、予後良好な腫蕩の中で自然退縮した腫瘍、分化した腫瘍各々20遺伝子、32遺伝子の発現増強を認めた。さらに、未知の遺伝子の検索する目的でマイクロソート法にて、RNAをスクリーニングしたところ、それぞれに発現増強した遺伝子を63と39個みいだした。これらを、蛍光の定量PCRにて定量し、発現が明らかに異なる既知の遺伝子を21個明らかにした。病理所見で明らかに組織にheterogeneityの存在する混成型腫瘍の組織の異なる部分、同一腫瘍内でテロメラーゼの酵素hTERTの発現が異なる部分、また化学療法前の生検検体と後の残存腫瘍或いは再発腫瘍の腫瘍細胞部分をマイクロダイセクションを切り出して、RNAを増幅後、アレイ解析した結果、23種類の遺伝子の発現上昇を認めた。これらの多くは、予後不良腫瘍で発現上昇した遺伝子と一致しており、化学療法抵抗性に関与している可能性が示唆された。テロメラーゼが活性化しテロメアが安定している腫瘍とテロメアが短縮して退縮・分化した腫瘍のアレイパターンから,発現の異なる遺伝子を102個スクリーニングしたがその中でHSP90とRAD50はテロメラーゼの活性化に直接関与しており、臨床応用可能と考えられた。以上の結果を,臨床的データと照らし合わせて,悪性度を規定している遺伝子変異・遺伝子発現を検討して結果、遺伝子変異は1p,11p,17q,遺伝子発現では24種類が個別化に有用と考えられ、その簡易マイクロアレイを作製し、臨床応用を検討中で、また、同時に本腫瘍でのテロメア長の規定・テロメラーゼの活性化に関わる遺伝子変化も同定中である。
アイヌ語話者の日本語北海道方言についての研究

アイヌ語・アイヌ文化に関する研究はかなりの成果を上げているが、アイヌ語話者の日本語北海道方言に関する研究は皆無の状況にあった。私は、アイヌ語を母語として育ったアイヌ語話者が、どのような日本語(北海道方言)を身につけ、実際に話しているか、その自然会話を可能な限り録音し、これを保存するとともに、アイヌ語の干渉及び周囲の日本語話者の日本語北海道方言との関係について研究しようと考えた。アイヌ語を母語として育ち、現在もアイヌ語を自由に話したり聞いたりすることのできる話者は、北海道内にわずか10名前後が健在であるにすぎない。私は、そのうちの第一級の話者と考えられる、北海道静内郡静内町在住の、葛野辰次郎氏(1910年生れ)の協力をいただき、会話をデジタル録音し、一部はビデオ撮りすることもできた。また、同じ静内町在住の織田ステノ氏(1899年生れ)の会話も録音し、ビデオ撮りすることができた。研究協力者菅泰雄氏からは、旭川市在住の荒井源次郎氏(1900年生れ、1991年没)と杉村京子氏(1926年生れ)の談話資料も得られた。静内町及び旭川市での日本語話者の方言調査も行った。これらの資料に基づき分析を進めている。これまでに得られたアイヌ語話者の日本語北海道方言の特徴に関する知見としては、音韻面にはアイヌ語の干渉がはっきりと観察されるが、文法面・語彙面にはアイヌ語の干渉はほとんど見られないことが分かった。たとえば、音韻面の、サ・シャ行音及びザ・ジャ行音を混同すること、清濁の区別がないか混同が激しいこと、などは母語アイヌ語の干渉と考えられる。日本語北海道方言としては、彼らが日本語を身につけ始めた当時の、葛野氏と織田氏はやや古い北海道海岸方言を、荒井氏と杉村氏はやや共通語に近い内陸方言を使用している。日本語話者の日本語北海道方言との比較はまだできていない。これまで、アイヌ語・アイヌ文化に関する研究は、かなりの成果を上げているが、アイヌ語話者の日本語北海道方言に関する研究は皆無の状況にあった。私は、アイヌ語を母語として育ったアイヌ語話者が、どのような日本語(北海道方言)を身につけ、実際に話しているかについて、その自然会話を可能な限り録音し、これを保存するとともに、アイヌ語の干渉及び周囲の日本語話者の日本語北海道方言との関係を比較しようと考えた。私は、そのうちの第一級の話者と考えられる、北海道静内郡静内町在住の、葛野辰次郎氏(1910年生れ)の協力をいただき、今年度延べ約20時間分の会話をデジタル録音し、一部はビデオ撮りすることもできた。また、同じ静内町在住の織田ステ氏(1899年生れ)の会話も約4時間分録音し、ビデオ撮りすることができた。更に、菅泰雄氏に研究協力者となってもらい、旭川市在住の荒井源次郎氏と杉村京子氏の録音を入手することができた。これらの資料に基づき分析を進めているところであるが、これまでに得られたアイヌ語話者の日本語北海道方言の特徴に関する知見としては、育った環境による個人差がかなり大きいが、しかし共通した特徴も多く観察されることが分かった。。

たとえば、音韻面の、サ・シャ行音及びザ・ジャ行音を混同すること、清濁の区別がないか混同が激しいこと、などは母語アイヌ語の干渉と考えられるが、文法面・語彙面にはアイヌ語の干渉はあまりなく、日本語を身につけ始めた当時のやや古い形の北海道方言を使用している。アイヌ語・アイヌ文化に関する研究はかなりの成果を上げているが、アイヌ語話者の日本語北海道方言に関する研究は皆無の状況にあった。私は、アイヌ語を母語として育ったアイヌ語話者が、どのような日本語(北海道方言)を身につけ、実際に話しているか、その自然会話を可能な限り録音し、これを保存するとともに、アイヌ語の干渉及び周囲の日本語話者の日本語北海道方言との関係について研究しようと考えた。アイヌ語を母語として育ち、現在もアイヌ語を自由に話したり聞いたりすることのできる話者は、北海道内にわずか10名前後が健在であるにすぎない。私は、そのうちの第一級の話者と考えられる、北海道静内郡静内町在住の、葛野辰次郎氏(1910年生れ)の協力をいただき、会話をデジタル録音し、一部はビデオ撮りすることもできた。また、同じ静内町在住の織田ステノ氏(1899年生れ)の会話も録音し、ビデオ撮りすることができた。研究協力者菅泰雄氏からは、旭川市在住の荒井源次郎氏(1900年生れ、1991年没)と杉村京子氏(1926年生れ)の談話資料も得られた。静内町及び旭川市での日本語話者の方言調査も行った。これらの資料に基づき分析を進めている。これまでに得られたアイヌ語話者の日本語北海道方言の特徴に関する知見としては、音韻面にはアイヌ語の干渉がはっきりと観察されるが、文法面・語彙面にはアイヌ語の干渉はほとんど見られないことが分かった。たとえば、音韻面の、サ・シャ行音及びザ・ジャ行音を混同すること、清濁の区別がないか混同が激しいこと、などは母語アイヌ語の干渉と考えられる。日本語北海道方言としては、彼らが日本語を身につけ始めた当時の、葛野氏と織田氏はやや古い北海道海岸方言を、荒井氏と杉村氏はやや共通語に近い内陸方言を使用している。日本語話者の日本語北海道方言との比較はまだできていない。
polar符号の基本原理であるpolar変換と通信路モデルに関する研究

本研究課題では,「polar符号の基本原理であるpolar変換と通信路モデルに関する研究」と題して,polar符号の基本原理であるpolar変換に関して,次の課題(1)から課題(3)の研究を行なっている.課題(1)多元入力通信路モデルの条件付きRenyiエントロピーによる性能評価,課題(2) polar変換における通信路モデルの近似アルゴリズムの一般化,課題(3)一般化消失通信路に対する多段分極に関する研究.平成29年度と平成30年度の「研究実績の概要」の欄で述べたように,課題(1)多元入力通信路モデルの条件付きRenyiエントロピーによる性能評価,課題(2) polar変換における通信路モデルの近似アルゴリズムの一般化,課題(3)一般化消失通信路に対する多段分極に関する研究に関して,国際的な論文誌や国際シンポジウムで発表しており,それらの内容において「おおむね順調に進展している」と考える.polar符号の基本原理であるpolar変換に関して,次の課題(1)から課題(3)の研究を行なっている.課題(1)多元入力通信路モデルの条件付きRenyiエントロピーによる性能評価,課題(2) polar変換における通信路モデルの近似アルゴリズムの一般化,課題(3)一般化消失通信路に対する多段分極に関する研究.「研究実績の概要」の欄で述べたように,課題(1)多元入力通信路モデルの条件付きRenyiエントロピーによる性能評価,課題(2) polar変換における通信路モデルの近似アルゴリズムの一般化,課題(3)一般化消失通信路に対する多段分極に関する研究に関して,国際的な論文誌や国際シンポジウムで発表した.以上より,「おおむね順調に進展している」と考える.本研究課題では,「polar符号の基本原理であるpolar変換と通信路モデルに関する研究」と題して,polar符号の基本原理であるpolar変換に関して,次の課題(1)から課題(3)の研究を行なっている.課題(1)多元入力通信路モデルの条件付きRenyiエントロピーによる性能評価,課題(2) polar変換における通信路モデルの近似アルゴリズムの一般化,課題(3)一般化消失通信路に対する多段分極に関する研究.平成29年度と平成30年度の「研究実績の概要」の欄で述べたように,課題(1)多元入力通信路モデルの条件付きRenyiエントロピーによる性能評価,課題(2) polar変換における通信路モデルの近似アルゴリズムの一般化,課題(3)一般化消失通信路に対する多段分極に関する研究に関して,国際的な論文誌や国際シンポジウムで発表しており,それらの内容において「おおむね順調に進展している」と考える.平成30年度は,課題(1)多元入力通信路モデルの条件付きRenyiエントロピーによる性能評価,課題(2) polar変換における通信路モデルの近似アルゴリズムの一般化,課題(3)一般化消失通信路に対する多段分極に関する研究に関して,さらに研究を行い,IEEE International Symposium on Information Theoryなどに投稿する.
小学校中学年における算術から代数への移行教材の開発研究

本研究は,小学校中学年における数と式にかかわる内容に焦点化し,算術から代数への移行教材の開発と実験授業をとおして,小学校算数から中学校数学への移行過程の一端を明らかにすることを目的としている。そのため,代数的推論に着目し,それを促す教材の開発(第3学年「□を使った式」と第4学年「計算のきまり」)とその教材を用いた実験授業の実施,そしてその授業の分析を行った。その結果,開発された教材が子どもの代数的推論や式に関する認識を高めることができることを明らかにした。本研究の最終的な目的は,小学校算数から中学校数学への移行過程を明らかにし,それらの接続を円滑にすることである。本研究では特に,小学校中学年における算術から代数への移行教材の開発とそれを用いた実験授業そしてそれらの授業の質的分析をとおして,その移行過程の一端を明らかにすることを目的としている。平成27年度は,共同研究者との会議を4回行い,主として資料の収集・整理と第3学年の教材開発及び実験授業を実施した。1回目の会議では,関連する文献に基づき代数的推論と記号論に関する概念整理を行った。それとともに,「□を使った式」の研究課題についても整理し,その教材開発に向けた方向性を確認した。方向性としては,第3学年の□を使った式では□は未知数的な扱いで導入されるが,子どもがそれを用いる必然性を感じることが少ないため,敢えて一般数的な扱いで導入することにした。また,その後に加減乗除を扱う中で未知数的扱いの「□」を求める際に加減と乗除のそれぞれの関係性に触れることが少ないため,そこを強調することにした。この方向性に基づき,「□を使った式」の教材開発を2回目から4回目の会議で行った。特に,4回目の会議では数名の小学校教諭にも参加していただき,教材についての実践的意見も集約して教材の洗練を図った。そして,2月後半にその教材を用いた実験授業(6時間)を実施した。その際,参与観察によりビデオや写真,フィールドノートによって記録をとり,質的分析に備えた。交付申請書に記載した27年度の研究実施計画と照らし合わせると,本年度はほぼその計画通りに進めることができた。そのため,「おおむね順調に進展している」と評価できる。本研究では特に,小学校中学年における算術から代数への移行教材の開発とそれを用いた実験授業,それらの授業の質的分析をとおして,その移行過程の一端を明らかにすることを目的としている。平成28年度は,共同研究者との会議を2回行い,昨年度に実施した第3学年の実験授業の分析と,第4学年の教材開発および実験授業を実施した。1回目の会議では,平成27年度に実施した第3学年の「□を使った式」の実験授業を分析した。実験授業の映像とトランスクリプトに基づいて,その授業における児童の認識の変容と現れた代数的推論について議論した。そして,その分析結果をまとめた論文を学会誌に投稿した(平成29年3月現在で投稿中)。2回目の会議では,第4学年の「計算のきまり」の教材開発について議論した。この単元では,既習内容と未習内容が混在していて児童にとって何が新しく学ぶことなのかが明確ではないということが問題となることが指摘され,その点を解消するような単元構成になるように議論した。この方向に基づいて作成した教材を事前に数名の小学校教諭にも意見をいただいた上で最終的な案を作成し,10月後半にその実験授業(6時間)を実施した。交付申請書に記載した28年度の研究実施計画と照らし合わせると,本年度はほぼ計画通りに進めることができた。したがって,「おおむね順調に進展している」と評価できる。平成29年度は,共同研究者との会議を3回行い,昨年度に実施した第4学年の実験授業の分析と,これまでの成果を総合的に検討した。1回目の会議では,平成28年度に実施した第4学年「計算のきまり」の実験授業を分析した。実験授業のデータに基づき,その授業における児童の認識の変容と教材の効果について議論した。「計算のきまり」の単元は,教師主導の単調な授業になりがちであるが,われわれの開発した教材によって児童が主体的に授業に取り組む姿を確認することができた。また,□などの記号の意味の理解が深まったことや,文字式利用のサイクルに基づいた活動が重要であることが明らかになった。そして,その分析結果をまとめた論文を学部紀要に投稿した。2回目と3回目の会議では,これまでの研究を総括するべく,これまでに同定された代数的推論について質的及び理論的に検討した。質的にはKJ法を用いることで,主に授業における役割という観点で分類を行うことができた。また,理論的にはKieranの分類の枠組み(思考の様相)を用いて,その修正を加えながら分類を試みた。そして,これらの二つの観点によって代数的推論を捉える枠組みを検討した。

本研究は,小学校中学年における数と式にかかわる内容に焦点化し,算術から代数への移行教材の開発と実験授業をとおして,小学校算数から中学校数学への移行過程の一端を明らかにすることを目的としている。そのため,代数的推論に着目し,それを促す教材の開発(第3学年「□を使った式」と第4学年「計算のきまり」)とその教材を用いた実験授業の実施,そしてその授業の分析を行った。その結果,開発された教材が子どもの代数的推論や式に関する認識を高めることができることを明らかにした。本研究の今後の推進については,27年度の研究実施計画がおおむね順調に進展していることから,当初の28年度の研究実施計画に従っていきたい。今後の推進については,28年度がおおむね順調に進展していることから,当初の計画に従って,28年度に実施した実験授業の分析と本研究の総括を行っていきたい。数学教育学実験授業のビデオ起こしを業者に依頼するための経費を10万円計上していたが,2月末に実験授業を実施したのでその支払いが3月末にずれ込み,支払金額が5万円程度であったため残り5万円程度を執行する期間がなかった。青森で開催された学会への旅費を10万円計上していたが,大学の校務と重なり参加できなくなったため,その分を次年度使用額とした。28年度の消耗品購入に当てたい。本研究の最終年度であるため,研究成果を積極的に発表するための旅費として使用したい。
レチノイン酸並びに抗IL-6レセプター抗体によるメサンギウム増殖性腎炎の治療

メサンギウム増殖性腎炎発症の原因の1つにメサンギウム細胞のIL-6によるオートクライン増殖機構の関与が示唆されている。そこで新しい治療法を開発する目的で、IL-6の産生及びIL-6レセプター複合体の発現抑制作用を有するオールトランスレチノイン酸(ATRA)によるメサンギウム細胞の増殖抑制効果をin vitroならびにモデルマウスを用いてin vivoで検討した。分離したラットメサンギウム細胞に対するATRAの増殖抑制作用を3H-TdRを用いて検討したところ、ATRAは濃度依存性にメサンギウム細胞の増殖を抑制した。次に、in vivoにおけるATRAの効果をIL-6トランスジェニックマウスのメサンギウム増殖性腎炎モデルを用いて検討したところ、コントロール群では8週齢より尿蛋白・尿潜血が出現し始め、12週齢時には全例陽性になったが、ATRA経口投与群では尿蛋白・尿潜血の出現時期・程度ともに抑制され、濃度依存性も示した。また、組織学的に検討したところ、コントロール群ではメサンギウム細胞の著しい増殖が観察され、毛細血管が閉塞しており、血流の低下が推測された。しかし、ATRA投与群では毛細血管の形態が保持され、メサンギウム細胞の増殖も軽度にとどまっていた。この効果は、IL-6レセプター抗体投与群においても認められた。また、マウスの血中IL-6は有意に抑制されていた。以上の結果から、ATRAによるIL-6シグナル伝達阻害がメサンギウム増殖性腎炎の治療に有効である可能性が示唆された。
経営管理の視点から取り組む健康増進活動に関する研究

平成30年度の研究計画は、本調査、学会報告、論文投稿であった。研究が進捗するプロセスで新たに検討すべき理論的イシューが明確になったこと、調査対象者との交渉が難航していることから、いくつかの点で研究計画を変更した上で実施した。具体的には、パイロット調査の結果をもとした1学会報告と2論文執筆を行う一方で、パイロット調査で明らかになった新たな理論的イシューについて3追加的な文献調査と探索的調査を行った。具体的には1として日本労務学会全国大会にて研究発表を行った。次に2成果発信として、一橋ビジネスレビューへの論文の掲載と書籍の執筆・出版を行った。3追加的調査として経営視点で健康増進施策を実施している企業へのインタビュー調査を実施した。具体的には、IT企業A社およびメーカーB社において推進担当部門へのインタビューを実施した。これらの中で、前年度追求すべき研究課題とされた、健康増進活動に対する従業員のモチベーションを高める組織的取り組み、健康増進活動を効果的に遂行するための組織体制とその形成プロセス、Webを介した健康増進活動の効果を高めるための組織的支援の効果と問題などの点についてヒアリングを行った。また新たな理論的イシューとして注目するに至ったウェルビーイングおよびプレゼンティーイズムとの関係についても探索的なヒアリングを行った。3では、これらのイシューについての文献研究も行った。具体的には、国外学会への参加による最新研究動向の収集および国内研究状況についてのデータベース作成を行った。これまでの研究計画で実施してきた文献調査およびパイロット調査を基に書籍を刊行した。ただしここまでの調査結果を踏まえて、本調査で取り扱うべき理論的イシューについての文献調査が追加的に発生した。このため、一旦、文献調査に専念し、本調査の実施計画の練り直しを行っている。このため本調査の実施計画に遅れが出ている。今後、調査企業との調査計画のすり合わせができ次第、調査の実施へと進む予定である。2019年以降は、パイロット調査で得られた結果を踏まえた上で、本調査の実施および、分析、執筆を行っていく予定である。とりわけ健康増進施策の成果を捉える上で欠かすことのできないウェルビーイングとプレゼンティーイズムについて、近年の理論的展開を踏まえた上で調査に盛り込む予定である。現在これらの概念に関する文献調査を追加的に実施しているため研究計画に遅れが生じていた。文献調査がまもなく終了する予定であるため、2019年度以降、文献調査の成果を発信するとともに、速やかに研究計画の実施へと進める予定である。本研究では、(1)健康増進活動に対する従業員のモチベーションを高める組織的取り組みについて明らかにする。(2)健康増進活動を効果的に遂行するための組織体制とその形成プロセスを明らかにする。(3)Webを介した健康増進活動の効果を高めるための組織的支援の効果と問題点を明らかにすることを目的としている。平成29年度は研究計画の1レビュー論文の執筆と2パイロット調査を行うことであった。先行研究のレビューを行った結果、健康増進活動の知見が異なる複数の領域で蓄積されてきたために統合されていないという問題が明らかになった。レビュー論文という形で改めて公刊するには至らなかったものの、学会報告を行った。また平成29年度の研究計画である2パイロット調査に関しては、Webを活用した経営管理の視点から取り組む健康増進活動についてのデータを入手し、分析を開始した。入手したデータは15社900名以上が同じオンライン上の自律型チーム活動の支援ツールを用いて、経営陣主導の健康増進活動を実施した取り組みの事前調査と事後調査の結果である。これらの取り組みを通じて従業員のウェルビーイングや職務業績がどのような影響を受けるのかについて基本的な分析を通じて明らかにした。今後は組織別や参加状況別の効果など、詳細な分析を通じて詳しく明らかにしていく予定である。またインタビュー調査などの追加データを入手することを通じてプロジェクト期間中の意欲の変動などについても明らかにしていく予定である。研究計画はおおむね順調に進められている。レビュー論文として公刊には至らなかったものの学会報告などを通じて知見の発信を行っている。

これまでの研究計画で実施してきた文献調査およびパイロット調査を基に書籍を刊行した。ただしここまでの調査結果を踏まえて、本調査で取り扱うべき理論的イシューについての文献調査が追加的に発生した。このため、一旦、文献調査に専念し、本調査の実施計画の練り直しを行っている。このため本調査の実施計画に遅れが出ている。今後、調査企業との調査計画のすり合わせができ次第、調査の実施へと進む予定である。平成30年度以降の活動として、本調査の実施があげられる。経営視点の健康増進活動を効果的に実施している企業に対するインタビューを通じて、(1)健康増進活動に対する従業員のモチベーションを高める組織的取り組み(2)健康増進活動を効果的に遂行するための組織体制とその形成プロセス(3)Webを介した健康増進活動の効果を高めるための組織的支援の効果と問題点を明らかにしていく予定である。またこれらの調査が完了し次第、学会報告及び論文の執筆へと計画を進めていく。2019年以降は、パイロット調査で得られた結果を踏まえた上で、本調査の実施および、分析、執筆を行っていく予定である。とりわけ健康増進施策の成果を捉える上で欠かすことのできないウェルビーイングとプレゼンティーイズムについて、近年の理論的展開を踏まえた上で調査に盛り込む予定である。現在これらの概念に関する文献調査を追加的に実施しているため研究計画に遅れが生じていた。文献調査がまもなく終了する予定であるため、2019年度以降、文献調査の成果を発信するとともに、速やかに研究計画の実施へと進める予定である。未使用額が生じた大きな理由は以下の2つである。第1に、学内業務の都合で予定していた海外学会での資料収集ができなかったことである。第2に、購入予定であった分析ソフトおよびPCをすでに所有しているもので代替したためである。これらの未使用額については、計画は遅れているものの予定していた費目通りに使用していく。すなわち海外学会への参加は平成30年度及び平成31年度に実施する予定であり、PCおよび分析ソフトについても順次購入していく予定である。本調査は2018年4月に調査開始を予定していたが、パイロット調査の段階で若干の調査計画の拡張が必要となったために、まだ着手できていない。本調査のデータ収集で用いる予定であった質問票調査レンタルサーバー費用が未使用となった。調査は今年度に実施予定であり、費目の変更なく使用する予定である。
RNAの単分子発現解析をめざしたナノ構造体の構築とAFM観察

長鎖の一本鎖DNAを折りたたんで自在な二次元ナノ構造体を作成するDNA Origamiの技術を応用し、ナノメートルサイズのウェルが複数組み込まれた200nm x 35nmの棒状ナノ構造体の作成を行った。ウェルの中にビオチンを2分子修飾することで、構造体内の全てのウェルを区別しながら、望みの位置、数のウェルのみにストレプトアビジンを取り込み、従来にない精密、かつ強固なタンパクナノアレイの作成に成功した。まずDNA Origamiの技術を活用したナノ構造体の設計法およびその調製、さらにはAFMによるイメージング法を習得、確立するため、ナノメートルサイズのウェルが複数組み込まれた200nm×35nmの棒状ナノ構造体の作成を行った。これまで当研究室の研究により、9本のDNAを束ねたU字型のタイルを作成し、これを一次元に配列化させることで幅約40nmのテープ状のナノ構造体の中に10nm角のウェルを等間隔に作成することに成功している。さらにこのウェルの中にビオチンを2分子修飾するとサイズ選択的にちょうど1分子のストレプトアビジンタンパクが取り込むことができ、タンパクナノアレイの作成が可能であることが確認されている。このナノ構造体をDNA Origamiに置き換えることで、構造体内の全てのウェルを区別し、望みの位置、数のウェルのみにストレプトアビジンを取り込み、従来にない精密、かつ強固なタンパクナノアレイの作成に成功した。さらにはこのDNA Origamiを複合化することで、ストレプトアビジンの2次元ナノアレイ化にも成功した。またRNAの配列選択的切断技術に関しても、さらに改良をすすめた。相補的DNAに結合したアクリジンによるRNAの活性化機構が、プロトネーションした環内窒素による酸触媒効果によるという過去の知見に基づき、3-位にニトロ基を有するアクリジンを基礎に7-位の置換基を様々に変えたところ、従来高いRNA活性化能を示していたメトキシ基よりも、さらにかさ高いイソブトキシ基やエトキシ基がよりRNAを活性化することを見いだし、より迅速なRNAの配列選択的切断活性の実現に成功した。前年度に作成した9つのナノメートルサイズのウェルを有するDNA Origamiに関して、ウェル内部へのナノメートルサイズのゲストの取り込みと、ナノアレイ化を検討した。まず狙ったウェルだけにビオチン修飾を施したところ、これらのウェルにのみ選択的にストレプトアビジンを一分子ずつ取り込むことに成功した。さらに、異なるパターンでビオチン修飾した2種類のOrigami分子をつなぎ合わせることで、ストレプトアビジンの二次元アレイの作成にも成功した。ウェルの内部に取り込むことができるゲストはタンパクにとどまらず、ウェルの両末端をチオール修飾することで、5nmの金微粒子を一つずつウェルの中に取り込むことにも成功した。ウェルごとに施す化学修飾を変えることで、タンパクと金微粒子が交互に並んだヘテロナノアレイの構築にも成功した。また、ビオチン修飾を施したDNAにtoeholdと呼ばれる突出部を設けることで、選択的な鎖置換反応を介して、狙ったストレプトアビジンをナノアレイから抜き取ることにも成功した。ウェル内でのRNA観察については、RNase Hとの結合が十分でなかったためか、はっきりとしたAFM像を確認することはできなかった。また三次元のDNA Origamiの作成についても検討し、2段階で箱形に折りたたまれるDNA Origamiのデザインと実際の作成を行った。AFM観測により、開いた構造、閉じた構造の両方が確認され、設計通り2段階の折りたたみ機構が動作していることが明らかとなった。
リンク情報からの知識網構成に関する研究

毎日増加し続けるインターネットのホームページから役に立つ情報が選択され、分かり易く見易くい形で表現されたとき、インターネット上の知識と呼ぶことができる。このような情報の取捨選択と配置を通じて、まとまりのある統一的な知識が出来上がるメカニズムを解明し、システムとして実現することが本研究のテーマである。本年度は、まず知識網としてのリンク構造をWWWブラウザ上で表現する方式を検討した。我々が開発してきた、ネットワーク上のアイデアプロセッサZKを、この目的で利用できるようにした。ZKの特徴はブラウザ画面での配置にあった。しかし、リンクを辿りノードを増やしていく作業は、ZKの内部表現であるZKスクリプトを直接編集しなければならなかった。そこで本年度は、URLのリンクを1段階辿り、結果を再びZK画面に表示するリンク・トレース機能を開発した。インターネットで調べ事をするときに、一番使っているのは検索エンジンである。特に、何らかの背景的知識はあっても、インターネット上でどこにその情報があるか知らないときには、検索エンジンは必須であり有効である。初期の「KN on ZK」においてノードを増やす際には、システムの外部で検索エンジンを利用して作業を進めていた。そこで、検索エンジンによる検索結果を取り込みむための仕組みを開発した。これにより、検索エンジンとの結合による知識網の発展が可能となった。
古座川水系七川ダムの放水が串本湾の底生生物群集に与えるインパクトに関する研究

和歌山県古座川水系にある七川ダムの放水が、河口域串本湾の底生生物群集に与える影響を調べた。ダムの放水と河川水あるいは河口海域の濁度の増加とには、関連のある場合とない場合があった。また河口域の海底環境や底生生物群集の状況は、河川からなんらかの影響があることを示唆したが、ダムの放水との直接的な関連は明らかにならなかった。分子生物学的手法による多毛類同定の試みは、ミトコンドリアCO1領域を用いることによって基本的に可能であることが明らかになった。本研究では、治水ダムが豪雨時に行う放水に伴って、河川から河口域へ淡水が大量に流入し、河口域の海洋環境に深刻な影響を及ぼしている実態を明らかにすべく、古座川水系をモデルフィールドに選定した。古座川は、上流域の七川ダムが放水したときに串本湾において海水の塩分低下と濁度の増加をもたらすと予想されるが、その生態系に与えるインパクトは定量的に調べられていない。そこで本研究では、ベースライン調査を行うと共に、ダムの放水直後に海域調査を機動的に実施し、そのインパクトを定量的に明らかにすることを第一の目的とした。平成19年度は必要な準備をしたが、天候の関係から12月にベースライン調査を1回実施できたにすぎなかったため研究費を繰り越し、平成20年6月11日にベースライン調査、7月7日にダム放水後の調査を実施した。調査内容は、センサーによる常時観測、採泥調査および採水調査である。調査地点は串本湾の水深10.5mから22.5mの4点に設定した。底質については粒度分析と底生生物の分析を、また採水試料は、栄養塩の分析を行った。その結果ダム放水の影響は、河川域では濁度の継続が長期にわたるものの、海水への影響は速やかに原状に復帰した。一方海底環境は特に湾奥の地点で影響が顕著にみられ、泥分の減少と有機炭素濃度の上昇があった。これはダムの放水で湖底に堆積していた植物遺骸が湾内に大量に供給されたためである。一方底生生物については、河口付近では放水後の方がむしろ個体数が多く、湾奥ではほぼ同じ水準であった。放水前と後で1か月の差があるので、インパクトの小さい河口域では個体数が増加したものと考えられた。本研究では、治水ダムが豪雨時に行う放水に伴って、河川から河口域へ淡水が大量に流入し、河口域の海洋環境に深刻な影響を及ぼしている実態を明らかにすべく、古座川水系をモデルフィールドとして、その河口にある串本湾において海水の塩分低下と濁度の増加がもたらすインパクトを定量的に調べた。まず平成20年6月11日にベースライン調査を行った。その後、ダムの放水直後の7月7日と9月25日に海域調査を機動的に実施した(前2回の調査には平成19年度から繰り越した補助金も使用)。調査地点を串本湾の水深10.5mから22.5mの4点に設定し、底質については粒度分析と底生生物の分析を、また採水試料は、栄養塩の分析を行った。新規に行った9月25日の調査結果は、7月の調査結果に極めて近く、海底環境は特に湾奥の地点で影響が顕著にみられ、泥分の減少と有機炭素濃度の上昇があった。2回の調査でほぼ同じ結果を得たので、インパクトは湾の奥の方で顕著であるという結果は確実であるらしい。また本研究では、動物の同定に分子生物学的な手法を取り入れることを試みた。その結果、環形動物の科レベルの同定はミトコンドリアのCOI領域を分析することにより、確実に実施できることが明らかになった。海洋生態系と陸上生態系との密接な連環に関する社会的な関心が近年高まって来ている。治水ダムは、水害の防止としての社会的役割を果たしてきたが、豪雨時に行われる放水は、河川から河口域への淡水の流入量の急速な増加につながり、河口域の水中および海底の海洋環境に深刻な影響を及ぼしていると考えられる。本研究の目的は、古座川水系をモデルフィールドとして、このダム建設という陸域の人間活動と沿岸海域環境との連環について、明らかにすることにある。古座川上流域にある七川ダムの放水は、串本湾における海水の塩分低下と濁度の増加をもたらすと予想され、本研究においてはそのインパクトを定量的に明らかにすべく、現地調査を実施してきた。

平成20年度の調査で、河口域の海底堆積物の性状が、ダムの放水によって改変されること、またその影響は河口域周辺に限られ、また湾口側および河口から遠い湾奥側にはあまり影響はないことが示唆された。またさらに、メイオベントスの分析結果によると、底生生物の群集組成については、季節変化の方がより卓越しており、放水によるとみられる直接的な影響は必ずしも明瞭には見られなかった。今年度は、このような前年までの研究結果に基づいて、さらにフィールド調査を進めた。調査は5月、7月、11月に実施した。5月は放水前、7月は放水後、11月は放水の影響からの回復後という位置づけである。現在、サンプルの分析はまだ十分に終わっていないが、今年度の結果は昨年度の結果と異なり、海底堆積物の粒度および有機物含量の変動は、湾奥の方がむしろ顕著な結果となった。生物試料はまだ分析途中だが、環境変動と同じような傾向にあると思われる。
小西家旧蔵光琳関係資料(画稿類)の調査・研究

2003年度および2004年度に実施した小西家旧蔵・尾形光琳関係資料(大阪市立美術館・京都国立博物館分蔵)の調査結果をもとに、325件530点の画稿のデータベースを構築した。ソフトは、ファイルメーカー・プロ5.5を使用し、名称・所蔵先・所蔵番号・画題・法量・サムネール画像を中心にデータ入力・整理を行った。その結果、数量ともに多い画稿を効率よく検索・比較検討できるようになった。本資料の性質や、現在の2館に分蔵されている状況を考慮すればデータベース化が最も有効であるといえる。さて、本資料には蒔絵下絵や染織関連と思われる型紙などが69件164点含まれている。なかでも底面をのぞく5面からなる箱下絵は、復元してみると図柄が隣接する面と完壁に連続し、完成形を緻密に計算し尽くしたゆえの構図・造形といえる。また、置目(おきめ:文様を器物の表面に写し取る蒔絵の工程の一つで、和紙に文様の輪郭線を描き、その裏から絵漆でなぞり、絵漆のついた面を器物にあてて箆でこすり、文様を転写すること)の跡と見られる絵漆による書き起こしがある画稿が存在する。これら画稿に見られる柔軟な線描や、書き入れられた文字の書体を観察すると、光琳自身の筆によるものと判断できる。蒔絵に関する図案や下絵は、おもに印籠・重箱・盃のものが多く、画題は人物・草花・鳥獣など様々である。本研究で得た知見をもとに、光琳自身が蒔絵制作に深く関わっていたことを具体的に示した。またこれら画稿は、他の光琳作品とも相関するものも多く、光琳芸術全体を考える上でもきわめて重要である。また併せて今年度4回の光琳作品調査を関西および東京で実施し、比較参照の一助とした。今後本研究で得られた知見や構築したデータベースを元に、更に光琳作品の総合的な研究に発展させていく次第である。なお、本研究で構築したデータベースは近々所蔵館および関係各所に提供する予定である。江戸時代の画家、尾形光琳の芸術性を解明する上で参考になるのが、本研究で扱う小西家旧蔵光琳関係資料である。本資料には絵巻の模写、屏風下絵、写生や習作、工芸品の下絵など各種含まれている。ごく小さな図様であっても、また逆に絵巻のように画面の連続するものも便宜上一図としたため、単純に数が全体のボリュームを正確に示すものではないが、大阪市立美術館と京都国立博物館に分蔵されている画稿は全体で325件530図ある。今年度はそれらのほぼ全てについて写真撮影・画像収集を完了した。調査方法としては、大阪市立美術館所蔵分(画帖2帖、掛幅4幅、巻子9巻の15件87図)については自ら写真撮影、熟覧調査を行い、京都国立博物館所蔵分(古絵巻の模写・写生図巻を含む巻子8巻、屏風下絵など掛幅5件8幅、画稿類298枚の310件443図)については同館による撮影に立ち会い、実見しその後写真を収集した。今年度前半より、購入機材によって各図のデータ入力を行い、基礎的なデータ整備はほぼ完了した。現在は調査によって得た画像を取り込みデータベースの構築に取り組んでいるが、来年度前半にはその大概を完成する予定でいる。今年度の悉皆調査を経て、これまで「大画家」光琳と言われてきたが、その末裔に伝来した画稿類に占める工芸作品に関するもの-印籠・重箱などの蒔絵下絵や染織関連と思われる型紙などがひじょうに多いことを改めて認識し、またこれまで「(本画の)下絵」として等閑視されてきたものの中にも工芸関連と思われるものが少なからずあることがわかった。どういう用途で制作・利用したのか不明なもの、また光琳その人の筆によるものとしてはやや疑問が残るものも含まれているため、慎重な検討・判断が求められるが、来年度以降、絵画と工芸、また光琳の作品として現存しているものと本資料との比較を通じて光琳の芸術活動を明らかにする端緒としたい。

蒔絵に関する図案や下絵は、おもに印籠・重箱・盃のものが多く、画題は人物・草花・鳥獣など様々である。本研究で得た知見をもとに、光琳自身が蒔絵制作に深く関わっていたことを具体的に示した。またこれら画稿は、他の光琳作品とも相関するものも多く、光琳芸術全体を考える上でもきわめて重要である。また併せて今年度4回の光琳作品調査を関西および東京で実施し、比較参照の一助とした。今後本研究で得られた知見や構築したデータベースを元に、更に光琳作品の総合的な研究に発展させていく次第である。なお、本研究で構築したデータベースは近々所蔵館および関係各所に提供する予定である。
オートラジオグラフィー・カルシウムイメージングによる脳・脊髄の痛みの可視化

アクロメリン酸誘導体PSPA-4は、アロディニア誘発作用と抗アロディニア作用の二面性を有し、脳・脊髄でカイニン酸受容体に結合することが示唆された。一方で、PSPA-4は、カイニン酸とは異なるカルシウム活性を示し、既知のカイニン酸受容体とは異なる経路でアロディニアに関与していることが示唆された。痛みを可視化するには放射性同位体で標識可能な新たな化合物が必要である。NMDA、AMPA受容体に比較し、カイニン酸受容体の役割の解明は遅れているが、今回の結果よりPSPA-4は、アクロメリン酸Aの作用メカニズムの解明だけではなく、中枢神経および末梢神経での痛みの伝達機構の解明に寄与する可能性を秘めている。放射線同位体11Cで標識が可能な新規のアクロメリン酸誘導体PSPA-4を合成し、PSPA-4の神経障害性疼痛に対する効果、in vitro autoradiography(in vitro ARG)法および後根神経節(DRG)培養細胞でのカルシウムイメージング法を用いて、以下の知見を得た。1アクロメリン酸誘導体PSPA-4は、アロディニア誘発作用と抗アロディニア作用の2つの効果を有していた。2PSPA-4は、カイニン酸受容体に結合していることが示唆された。3PSPA-4はDRG培養細胞内のカルシウム濃度を上昇させ、カイニン酸とは異なる活性を示した。また、ラットで神経障害性痛モデルを作製し、その脳・脊髄を用いてin vitro ARG法を行い、以下の知見を得た。1神経障害性痛モデルの脳・脊髄に特異的な[11C]PSPA-4の結合部位を見出せなかった。2神経障害性痛モデルの脳での[11C]PSPA-4の結合部位は、痛み刺激が伝わっている右半球と、痛み刺激が伝わっていない左半球で比較して差は認めなかった。これらの事から、[11C]PSPA-4を用いたin vitro ARG法は、神経障害性痛に関与する部位に特異的に結合し痛みを可視化するには、[11C]PSPA-4の比放射能が低く、困難と考えられた。現在、共同研究チームは新たなPSPA-4類縁体を開発中である。本研究によりアクロメリン酸誘導体PSPA-4が既知のカイニン酸受容体とは異なる経路でアロディニアに関与していることを明らかにし、PSPA-4はアクロメリン酸Aの作用メカニズムの解明だけではなく、NMDA、AMPA受容体に比較し解明が遅れているカイニン酸受容体を介した中枢神経および末梢神経での痛みの伝達機構の解明に寄与する可能性を示した。しかし、痛みを可視化するには放射性同位体で標識可能な新たな化合物が必要である。我々の共同研究チームは、日本で唯一、アクロメリン酸Aおよびアクロメリン酸誘導体を合成している。アクロメリン酸が神経興奮作用を持つこと,アロディニアを惹起させることなどが明らかにされてきた。そうした背景のなか、新たな神経障害性疼痛の治療薬の手段となりうるアクロメリン酸誘導体PSPA-4に関して以下の知見を得た。1. PSPA-4の薬理効果:アクロメリン酸誘導体であるPSPA-4をマウスの脊髄腔内に投与し、触覚刺激を加え、アロディニアを評価した。PSPA-4は、高用量でアロディニア誘発作用を有し、一方、低用量では、アクロメリン酸A惹起のアロディニアを抑制した。2. in vitro ARG法:[11C]PSPA-4は、ラットの脳、特に海馬、尾状核被殻、皮質および脊髄全体に結合した。[11C]PSPA-4の結合は、PSPA-1、PSPA-4、カイニン酸で阻害されたが、GYKI53655では、阻害されなかった。[3H]カイニン酸の結合部位は、[11C]PSPA-4と類似し、脊髄では、後角に強い結合を認めた。その結合は、PSPA-1、PSPA-4で阻害された。PSPA-4は、カイニン酸受容体に結合していることが示唆された。3.カルシウムイメージング法:PSPA-4は後根神経節(DRG)培養細胞内のカルシウム濃度を上昇(27.9 ±12.7%)させ、カイニン酸(9.5 ±4.0%)とは異なる反応を示した。PSPA-4は、アロディニア誘発作用と抗アロディニア作用の二面性を有し、脳・脊髄でカイニン酸受容体に結合することが示唆された。一方で、PSPA-4は、DRGにおいてカイニン酸とは異なる反応を示した。

今回の結果よりPSPA-4は、アクロメリン酸Aの作用メカニズムの解明だけではなく、中枢神経および末梢神経での痛みの伝達機構の解明に寄与する可能性を秘めている。平成24年度に計画していた研究内容は、順調に施行することができた。共同研究者である関西医科大学の松村講師らの援助もあり、平成25年度に当初予定していたカルシウムイメージング法を用いた実験も実施することができた。実験結果より、PSPA-4は、今後の新たな神経障害性疼痛の治療薬の手段となりうる可能性を秘めており、その作用部位は、脳・脊髄ではカイニン酸受容体であることを解明した。しかしながら、後根神経節では、PSPA-4はカイニン酸とは異なり、カルシウムの透過性を上昇させるアゴニスト活性を示したため、PSPA-4は既知のカイニン酸受容体とは異なる経路でアロディニアに関与していることが示唆された。以上の内容を、日本麻酔科学会第59回学術集会および第14回世界疼痛学会で学会発表を行い、痛みを研究のテーマとしている他の研究者らと活発な議論を交わすことができた。また、研究内容を学術誌「European Jouranl of Pharmacology」に投稿し、受理された。現在は、in pressの状態である。当初の予定通り、神経障害性疼痛モデルの標本を用いて、in vitro ARG法とカルシウムイメージング法を行い、痛みによってPSPA-4の結合がどのように変化するかを検討する。2種類の神経障害性疼痛モデル(L5神経結紮モデル:Chungモデル、アクロメリン酸A髄腔投与モデル)の脳・脊髄を使用して実験を行う。これらのモデルの脳・脊髄標本を用いて、[11C]PSPA-4の結合部位の違い、結合の程度の違いを論文投稿した実験結果と比較し、どのような変化が現れるかを検討する。同様に、DRGでカルシウムの透過性が、神経障害性疼痛モデルではどのように変化するかを検討する。また、神経障害性疼痛モデルに対するPSPA-4またはその他のアクロメリン酸誘導体の効果を、当研究室で購入した体重負荷測定システムを用いて評価する。平成24年度の研究では、神経障害性疼痛モデルの実験動物を使用しなかったため、動物購入費用の未使用額が生じた。また、実験試薬に関しても、研究の進捗度合いから未使用額が生じた。未使用額は次年度の研究費と合わせて、下記の費用に充当する。1.神経障害性疼痛モデルを作成する為の、実験動物(Wisterラット、ddYマウス)の購入費用および痛みの閾値を測定する実験器具・解析機器の購入費用。3.研究打ち合わせ・学会参加の旅費。
「earner-carerモデル」に関する政策評価枠組みの確立に向けた基礎的研究

本研究は、男女ともに仕事とケアを両立することを支援する制度体系に関して、こうした制度・政策を評価する枠組みがないことを問題点とし、これの構築に向けた基礎的研究を行うことを目的としている。具体的には、理論的枠組みとしての「earner-carer model」の定義を先行研究から整理し、それに基づいて当該モデルの達成度合いを測るための指標を開発する。本年度は、上記の課題のうち前者の、「earner-carer model」の定義に関して、先行研究の批判的レビューから整理を行った。先行研究では、「個人における役割の兼任性」と「ジェンダー間の役割の均等性」を定義とする大きく2つの潮流があるが、本研究では、モデルがめざすべき到達点のビジョンとしては、「ジェンダー規範の脱構築」を掲げるべきと主張した。「ジェンダーの脱構築」とは、個人がジェンダー規範ではなく、より自由に稼得・ケア役割を選択し遂行することができるという意味をもつ。以上のとおり定義を明確にしたうえで、次年度からは、この理論的枠組みにもとづいた指標開発に本格的に取り組む。その下準備として、ジェンダーギャップ指数(世界経済フォーラム)、ジェンダー不平等指数(国連開発計画)、ジェンダー平等指数(ヨーロッパジェンダー平等研究所)など、関連する既存の指標についても、その内容と測定方法、使用データ等に関して整理を行った。以上の研究成果は、2018年に国際学会で報告し、論文としてまとめる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
組合せ論的問題の計算の複雑さの解析のための新たな手法の開拓

P vs. NP問題に代表されるように,問題の計算複雑さの下界を証明することは非常に難しい課題であると言われている.その大きな理由の一つは,下界を解析するための数学的解析技術が十分整っていない点にある.我々はランダムネスと計算の研究の中から,確率的な議論を用いた解析技法や,平均時の解析のアプローチの強化を目指した研究を進めた.その中で本研究では,まず,「Isolation補題の強さについての解析」で結果が得られた.Isolation補題は,NPもしくはNP型解探索問題の計算複雑さの解析において非常に重要な役割を果たす解析手法である.1986年にValiant-Vaziraniが,Isolation補題として,この孤立化の手法を提案して以来,数々の重要な結果が導かれた.そのIsolation補題の強化とその限界は重要な未解決問題である.我々は,いくつかの観点から,Isolation補題がValiant-Vaziraniの提案手法より改善できそうもない,ということを証明することができた.次に「Uniform blackbox algorithmの解析」に関する結果である.上記のIsolation補題の解析では「手法の改善が望めそうもない」ということを示す方法の一つとして,blackbox型のアルゴリズムの限界を述べた.そのアプローチを,より一般的にし,様々な解析技法の限界を統一的に調査する方法としたのが,Uniform blackbox algorithmという概念である.そのような(抽象的)証拠検査手続きに対しても働くアルゴリズムの有無を議論する枠組みである.この枠組みのもと,まずは上記のIsolation補題の限界を,より一般的な形で証明することができた.さらに,我々はNP型解探索アルゴリズムに必要なNP問題への質問回数の下界を情報理論的な解析で同定することができた.本研究課題の主な研究者であるRossmanの研究成果について述べる.本年度は,ランダムネスと計算の研究の中で,まず,論理式や低層回路族の計算量と密接な関係を持つ通信計算量communication complexityを分析するためにcommunication gameについて研究し,段数や近似度を考慮した詳細な分析を進めることができた(垂井純電通大准教授との共同研究).現在,その結果を論文としてまとめているところである.もう一つは,渡辺,河内助教らと行ったNP-型解探索問題における質問計算量の研究である.これまでの様々なNP-型解探索問題を統一的に解析する抽象的な計算モデルを導入し,確率的な議論を駆使し,各種解探索問題を解く際に必要なNP-決定問題の情報量に関する厳密な評価を得ることができた.これについては,研究発表(雑誌論文)の2番目の論文にまとめたものを現在,国際会議に投稿中である.さらに,組合せ構造の確率的解析(とくにグラフ構造に関する確率的解析)に関しては,Lovasz教授(京都賞授賞者)らが企画した共同研究集会Workshop on Graph Limitsand Homomorphisms(Hranicni Zamecek, Czech Republic, 2012年1月)に招待され,集中的な共同研究を行い,これまでの解析技法を新たな問題(例:最短経路探索問題)の解析へ応用する手がかり得ることができた.Pvs. NP問題に代表されるように,問題の計算複雑さの下界を証明することは非常に難しい課題であると言われている.その大きな理由の一つは,下界を解析するための数学的解析技術が十分整っていない点にある.我々はランダムネスと計算の研究の中から,確率的な議論を用いた解析技法や,平均時の解析のアプローチの強化を目指した研究を進めた.その中で本研究では,まず,「Isolation補題の強さについての解析」で結果が得られた.Isolation補題は,NPもしくはNP型解探索問題の計算複雑さの解析において非常に重要な役割を果たす解析手法である.1986年にValiant-Vaziraniが,Isolation補題として,この孤立化の手法を提案して以来,数々の重要な結果が導かれた.そのIsolation補題の強化とその限界は重要な未解決問題である.我々は,いくつかの観点から,Isolation補題がValiant-Vaziraniの提案手法より改善できそうもない,ということを証明することができた.次に「Uniform blackbox algorithmの解析」に関する結果である.上記のIsolation補題の解析では「手法の改善が望めそうもない」ということを示す方法の一つとして,blackbox型のアルゴリズムの限界を述べた.そのアプローチを,より一般的にし,様々な解析技法の限界を統一的に調査する方法としたのが,Uniform blackbox algorithmという概念である.そのような(抽象的)証拠検査手続きに対しても働くアルゴリズムの有無を議論する枠組みである.この枠組みのもと,まずは上記のIsolation補題の限界を,より一般的な形で証明することができた.さらに,我々はNP型解探索アルゴリズムに必要なNP問題への質問回数の下界を情報理論的な解析で同定することができた.通信計算量の詳細な解析を得ることができた.また,これまで開発してきた解析技法を新たな問題に適用する手がかりをつかむこともできた.これらは論文としてまとめている最中ではあるが,研究成果は着実に得られている.一方,質問計算量に対する新たな枠組みを構築するなど,新たな研究の展開も見えてきている.

まずは,これまでに得られた研究成果を論文にし発表することを目標とする.一方で,渡辺らとの共同研究で出てきた新たな計算モデルによる解析は,情報理論的,あるいは確率論的な解析を計算複雑さの解析に積極的に利用する道を開く可能性があり,これまでなかなか進展していなかった計算複雑さの解析で様々な結果を得る可能性を持っている.今後はこうした研究にグラフの組合せ構造の解析技法も取り入れた研究を進めていく.