hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子絶縁フィルムの高電界平等電界下での電界発光現象観測用試料の試作

これにより、現時点で室温において80kV/mmまで安定して測定できる試料を開発している。また、この黒色フィルムが試料作製時に不用意に生じるフィルム表面のキズを保護する役目も果たすように工夫した。現在、この手法により、150kV/mm程度の高電界まで安定した測定を行うことが可能な試料を目指しており、来年度、夏にカナダ国立研究所において本試料を用いて電界発光観測を行う予定である。損失電流波形観測用に開発した拡張ガードフィルム3端子電極系を、電界発光観測用に改良する目的で、研究協力関係にあるカナダ国立研究所と共同で開発を進めた。当初、試料フィルムの両面に金蒸着電極を形成後、エポキシ樹脂モールドした試料を電界発光観測で用いることを予定していた。この場合、試料自身からの発光のみを観測するために、電極端部付近にマスク処理をする必要がある。平成13年度は、このマスク処理について、着色エポキシ樹脂をモールドする手法や黒色フィルムをマスクとして用いる方法等、様々な手法を試みた。しかし、このマスクの使用が試料作製の工程を複雑化し、エポキシ樹脂内にボイドができやすくなり、高電界下での安定した測定が困難になった。そこで、エポキシ樹脂で試料全体をモールド処理する方法から専用のセル内に金蒸着電極を形成した試料を固定し、高圧窒素ガス雰囲気中で電界発光と損失電流の同時観測を行う手法に変更した。平成14年度は、カナダ国立研究所において、専用セルの作製と電界発光観測を主に行った。主電極とガードリング電極の間隔を狭め、良好な金蒸着電極を形成するため、金の真空蒸着時に用いる専用マスクを製作し、かつ、電界発光を行う上で適切な金真空蒸着膜の厚さについても調査検討を進めた。これらの一連の工夫により、高電界下で良好な条件で電界発光を観測することに成功した。この実験の成功により、平等電界下での電界発光観測が可能になり、より詳細な電界発光メカニズムの解明、交流電界下での空間電荷効果等、従来の手法では明らかにできなかった交流高電界下での電気伝導機構を知ることができるようになると期待される。また、カナダ国立研究所において、電界発光観測装置に改良を加え、損失電流と電界発光の同時観測に成功した。これらの研究成果は、平成15年6月に名古屋で開催される国際会議で発表する予定である。
造影剤を用いた骨盤下肢動脈の高分解能MR(磁気共鳴)Angiography

骨盤・下肢領域の造影MR angiography (MRA)に対してはzero-filled interpolationおよびtiming測定の併用により、高濃度の造影剤のbolus injectionにおいても静脈系の描出のない優れた動脈の選択的描出が可能となった。同時にこの撮像を時間的に繰り返すことにより時間分解能についての情報を加味した撮像が可能となった。さらにsubtraction法の併用ハコントラスト雑音比の飛躍的な向上をもたらし、造影剤投与量の削減を可能とした。同様の方法論は撮像時間の短縮に伴い胸部や腹部においても呼吸停止下に施行が可能であり、人体のほとんどの領域での動脈像を得ることが可能となった。この領域のMRAにおける最大の課題は広範囲の動脈を侵す閉塞性動脈硬化症のような疾患に対して1回の検査では1部位しか評価できないことであったが移動寝台システムの導入により3ないし4部位を1回の造影剤注入下に撮像することにより腹部大動脈から下肢先端にいたる動脈系の総合評価が可能となった。持続静注による撮像は造影効果の現象が問題となると思われたが実際には約20mlの造影剤の使用が可能であればほぼ評価にる画質を得ることが可能となった。この方法を用いたMRAは閉塞性動脈症のみならず、腹部大動脈瘤の評価に大きく貢献することが期待できる。信号分布に関する基礎的検討、腹部大動脈瘤に対する応用については別紙論文として発表した。(1)血流ファントームによる実験からは造影剤の希釈は100倍前後で最大の信号が得られた.subtraction法により背景信号とのコントラスト雑音比は3ないし4倍に増大し,同法の併用が望ましいと考えられた.(2)ボランティアにおける検討結果からは投与時の希釈倍率2-3倍,注入速度1ml/秒,注入撮像間隔30秒程度で理想的な動脈像が得られた.使用パルス系列は繰り返し時間5msec,エコー時間2msec,flip角20-30度は最適条件と考えられた.flip角の増大は信号の上昇をもたらしたが同時に血流の拍動に由来するア-ティファクトの原因となるため最適条件は20-30度程度と巻得られた.(3)決定された撮像条件をもとに腹部大動脈瘤6例,骨盤部大動脈瘤2例,下肢閉塞性動脈硬化6例に対してMR angiographyを試みた.全例においてsubtraction法併用例で血流と背景信号とのコントラストの増強がみられ,末梢血管の抽出が改善された.閉塞および狭窄の評価のみならず側副血流路の評価は4例においてsubtraction法併用でのみ評価が可能であった.(4)本法は骨盤・下肢領域のみならず頭頚部,胸部,腹部領域においても広く応用が可能で,従来の方法論に比較してはるかに優れた画像を得ることが可能であった.したがって,今後は撮像領域を限定せず,他の領域における臨床有用性についてもあわせて検討していくべきと考えられた.骨盤・下肢領域の造影MR angiography (MRA)に対してはzero-filled interpolationおよびtiming測定の併用により、高濃度の造影剤のbolus injectionにおいても静脈系の描出のない優れた動脈の選択的描出が可能となった。(1)広範囲の撮像方法の実用化これまで1回の造影剤注入しか行えなかったために下肢動脈のように広い範囲が異常を呈する可能性のある場合には限られた領域のみを対象とするとしかなかった。しかしsubtraction法を応用することで異なる撮像範囲で2回の造影剤注入を試みることが可能な方法を開発した。これにより閉塞性動脈硬化症などの診断により実用的に対応できるようになった。(2)パルス系例の高速化従来の方法に比較してslice選択方向のzero fillingを用いた高速撮像方法を導入した。これを用いることにより確実に呼吸停止下で撮像が可能となり、胸部、腹部領域における応用が広がった。また、呼吸停止の必要のない、下肢領域でも同じ撮像時間の中で分解能を向上させることが可能となり、より小さな以上を検出することが可能となった。さらに撮像を繰り返すことによって時間分解能をもったMRAが可能となり、血管造影を不要とする適用がさらに拡大した。RFパルス蔽機具の開発特定の領域のRFパルス蔽機を行い、折り返しアーチファクトを消去し、画像の分解能を改善する蔽機具を開発中である。

現在基礎実験により、良好な画像が得られており、臨床応用が可能と考えているが安全性の確認およびより撮像条件への影響を軽減するための最適な形状の検討を行っている。この2点が解決された時点で正常ボランティアによる実験に入る予定である。骨盤下肢動脈1回撮像法の検討(1)移動用寝台の作製木製天板およびプラスチックローラーを使用し、患者が乗った状態でも簡単に移動可能な移動寝台を作製した。基礎検討で寝台併用時の信号減弱は3%以内であり、撮像上の障害とはならないことを確認した.(2)正常ボランティアによる撮像条件の設定正常ボランティアによる基礎実験により、造影剤注入速度、撮像開始時間、撮像時間、造影剤投与量の基礎的な検討を行った。造影剤注入速度は0.3ml/秒、撮像開始時間は造影剤到達時間+30秒、撮像時間20秒、造影剤投与量20mlの条件下に寝台を移動しながら4部位での撮像を連続して行うことにより腹部から下肢末梢までの動脈像を一回の検査で撮像可能なことを確認した。同法によりよる画像信号の解析については第26回日本磁気共鳴医学会にて発表し、現在同学会会誌に論文投稿・審査中である。(3)動脈疾患への応用この方法を用い、閉塞性動脈硬化症をはじめとする種々の動脈疾患の評価を行った。動脈閉塞をともなう症例でも末梢の動脈については血管造影とほぼ同様の描出能が得られ、特に膝関節以下の末梢動脈描出には血管造影を上回る結果が得られた。動脈瘤をはじめとする拡張性病変についても血管造影と同等の評価が可能であり、腹大動脈瘤にたいする有用性について日本医学放射線学会雑誌に投稿・審査中である。(4)今後の検査のあり方今回移動寝台を用いたMR angiographyにより大動脈から末梢動脈にいたる広範囲の血管撮像法の方法論がほぼ確立された。この方法を用いることにより従来より施行されていた閉塞性動脈硬化症を始めとする下肢動脈撮影の大部分が侵襲の少ないMR angiographyで置き換わるであろうことが示された。
細胞質特異的な長鎖非コードＲＮＡがＳＴＡＴシグナルに及ぼす機能の理解

lncRNAの機能はクロマチン修飾等を介した核内での遺伝子発現制御に関する報告例が多く、細胞質中の転写因子に働きかけて機能するlncRNAの報告例は少ない。細胞性粘菌の転写因子STATaは、真核多細胞生物で広く保存される転写因子STATのホモログである。STATa制御因子の候補として同定されたdutA RNAが実際にどの様にSTATaを制御しているかを解明することで、核内lncRNAに比べて未解明な部分の多い細胞質lncRNAの新たな機能を明らかにできると期待している。本年度は、まず既知のdutA転写領域に誤りがあることがわかり、RACE解析により改めてdutAの転写領域を決定した。さらに、複数種のプローブを用いたRNA FISH解析によりdutA RNAの局在を詳細に調べたところ、どのプローブでも同じ結果が得られ、発生時期によって局在が劇的に変化することを示した。また、dutA RNAとSTATaとの共局在を調べた結果、両者の局在は一致しなかったことから、dutA RNAは他の何らかの因子を介してSTATaに間接的に作用していることを明らかにした。さらに、dutA RNA結合タンパク質については複数のタンパク質の同定に成功した。最もdutA RNAに親和性が高いと思われるDscEについては、特異的な抗体を用いてRIP法を行ったサンプルの中にもdutA RNAが存在し、DscEとdutAが特異的に結合していることを示せた。dutA RNAの局在解析については当初の計画通り実験を行い、概要で述べた結果が得られてきている。さらに、改訂したdutAの転写領域をもとに新たに作製した遺伝子破壊株と、過剰発現株について、dutA RNAに影響を受けmRNA量が変動する遺伝子がないかを網羅的に調べるために、受入研究者によりRNA-seqを行ってもらった。RNA-seqのデータは得られたばかりであり、今後解析を進める予定である。dutA RNA結合タンパク質の精製は修士課程大学院生と協力してChIRP法を試したが、特異的な結合タンパク質の存在を検出できたものの、非特異的な結合を示すバックも高かった為、改めてマルトース結合タンパク質(MBP)をタグとして利用したMBP-Trap法を立ち上げて複数のタンパク質を精製し、その内DscEを含む4種類をMS/MSで同定した。DscEについては遺伝子破壊株と過剰発現株も得られており、現在RNA FISHと免疫抗体染色によるdutA RNAとの共局在解析、発現解析と表現型解析を行なっている。これらの進捗結果を日本RNA学会と日本分子生物学会でポスター発表した。また、本研究に関連したSTATaの活性化に関わるキナーゼについて、これまでの研究をまとめた論文を投稿し、Genes to Cells誌にacceptされた。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると評価した。RNA FISH解析によりdutA RNAの局在が発生時期によって劇的に変化することを明らかにしたが、この局在変化が転写制御やRNAの安定性に起因するのかを調べるため、転写制御についてはlacZ遺伝子を利用したレポーター解析を行い、安定性についてはBRIC解析を行う予定である。dutA RNA結合タンパク質の解析は、DscEの解析を進めるとともに、同定された他のタンパク質についても遺伝子破壊株及びタグ付きの過剰発現株を作製中であり、それらが出来次第、DscEと同様の解析を行う予定である。dutA転写領域の改訂に伴い新規に作製した遺伝子破壊株及び過剰発現株を用いたRNA-seq解析は当初の計画にはない研究内容であるが、いくつかのSTATa関連遺伝子のmRNA量を半定量RT-PCRで比較した予備実験の結果、株ごとに各遺伝子のmRNA量に変動が見られた。本年度の研究でdutA RNAはSTATaに間接的に作用することが明らかになったことから、RNA-seq解析により新たなdutA RNA関連遺伝子を同定することができれば、それらの遺伝子はdutA RNAがどの様にSTATaに作用しているのかを解明する糸口になると考えている。

最もdutA RNAに親和性が高いと思われるDscEについては、特異的な抗体を用いてRIP法を行ったサンプルの中にもdutA RNAが存在し、DscEとdutAが特異的に結合していることを示せた。dutA RNAの局在解析については当初の計画通り実験を行い、概要で述べた結果が得られてきている。さらに、改訂したdutAの転写領域をもとに新たに作製した遺伝子破壊株と、過剰発現株について、dutA RNAに影響を受けmRNA量が変動する遺伝子がないかを網羅的に調べるために、受入研究者によりRNA-seqを行ってもらった。RNA-seqのデータは得られたばかりであり、今後解析を進める予定である。dutA RNA結合タンパク質の精製は修士課程大学院生と協力してChIRP法を試したが、特異的な結合タンパク質の存在を検出できたものの、非特異的な結合を示すバックも高かった為、改めてマルトース結合タンパク質(MBP)をタグとして利用したMBP-Trap法を立ち上げて複数のタンパク質を精製し、その内DscEを含む4種類をMS/MSで同定した。DscEについては遺伝子破壊株と過剰発現株も得られており、現在RNA FISHと免疫抗体染色によるdutA RNAとの共局在解析、発現解析と表現型解析を行なっている。これらの進捗結果を日本RNA学会と日本分子生物学会でポスター発表した。また、本研究に関連したSTATaの活性化に関わるキナーゼについて、これまでの研究をまとめた論文を投稿し、Genes to Cells誌にacceptされた。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると評価した。RNA FISH解析によりdutA RNAの局在が発生時期によって劇的に変化することを明らかにしたが、この局在変化が転写制御やRNAの安定性に起因するのかを調べるため、転写制御についてはlacZ遺伝子を利用したレポーター解析を行い、安定性についてはBRIC解析を行う予定である。dutA RNA結合タンパク質の解析は、DscEの解析を進めるとともに、同定された他のタンパク質についても遺伝子破壊株及びタグ付きの過剰発現株を作製中であり、それらが出来次第、DscEと同様の解析を行う予定である。dutA転写領域の改訂に伴い新規に作製した遺伝子破壊株及び過剰発現株を用いたRNA-seq解析は当初の計画にはない研究内容であるが、いくつかのSTATa関連遺伝子のmRNA量を半定量RT-PCRで比較した予備実験の結果、株ごとに各遺伝子のmRNA量に変動が見られた。本年度の研究でdutA RNAはSTATaに間接的に作用することが明らかになったことから、RNA-seq解析により新たなdutA RNA関連遺伝子を同定することができれば、それらの遺伝子はdutA RNAがどの様にSTATaに作用しているのかを解明する糸口になると考えている。
コネクタレス海洋探査システムの開発に向けた基礎研究

地震計測等を目的とした海中構造物からのデータ抽出や給電は、主に海中無人探査機にて海中着脱コネクタを接続して行われるが、専用マニピュレータと高度な操作技術が要求される。さらに浸水のリスクがあり、着脱コネクタ以外の一般の海中コネクタも同様の問題が存在する。海中のコネクタ接続の問題解決に向け、本研究は非接触伝送技術を用いて海中探査機および海中構造物から構成される海洋探査システムをコネクタレス化することを図った「コネクタレス海洋探査システム」を提案する。システム開発に向け「海中の単段・多段および直列・並列を組み合わせた複雑な構成」による非接触伝送技術の基礎研究を行う。
薬用作物の栽培と薬効に関する研究

本研究においては、以下の検討項目について学際的な検討を行った。1.日本産薬草のチェンマイ地区における栽培試験チェンマイ大学農学部においては、大学の高地農地(ノンホイ農場)において薬用人参を含む6種の日本薬草の栽培試験を行った。ここで、タイ北部山岳地域で薬用人参を栽培する場合、休眠種子の発芽促進が重要であり、そのためには冬季の適当な低温と水分供給を行うことが必要である。また、長野県の主産地で用いられている薬用人参種子の層積処理とジベレリン処理を導入することにより十分な催芽種子が得られ、それを圃場に播種すると健全な芽生え固体が得られることが検証された。しかし、ノンホイ農場での栽培試験では、薬用人参の2年目までの成長は確認できたものの、薬用人参に市場価値の発生する6年物の栽培には成功できなかった。これは、緯度の違いによる日照時間の差が大きく影響しているものと考えられ、日照時間の制御等の対応策を講じる必要があると考えられる。薬用人参の栽培については農民レベルでの栽培にはなお今後の継続的な試験、試作が必要である。一方、日本国産およびタイ国産の薬用人参以外の薬草類の栽培には成功をおさめることができた。この中で、特に市場性の高いものとしてトウキがあり、薬用野菜として人気があり、高価なため、現在試験場レベルから農民レベルへの普及を図りつつある。2.タイ国産薬草の薬理効果の判定近畿大学医学部において農学部の協力によりタイ国産薬草の薬効成分の抽出・同定を行い、高血圧自然発生ラットを使用して、高血圧、糖尿病に対する効果を測定するとともに、栽培条件が薬草の成長と植物体の2次代謝物質の重量に与える影響について検討を行った。この結果、タイ北部山岳地帯に自生するMemordica CharantiaやPhyllanthus Urinalisについては血糖降下作用を、Imperala Cylindricaについては降圧作用を動物実験臨床試験を実施して、薬としての利用可能性の確認ができた。3.タイ国産薬草の市場性の検討タイ国では数百種におよぶ薬草の栽培、利用が行われている。利用形態として直接消費、薬用/健康用、食品/飲料、化粧品としての市場がある。中心の市場はバンコクにあり、生産者(採取人)->地方の仲買人->バンコクの仲買人を通じて、各市場(医療・食品・化粧品産業、輸出、商店、消費者)へと流通している。例えばバンコクで薬草を販売する商店の場合、40%は直接生産者から購入し、60%は仲買人から購入している。また。薬草の価格に影響を及ぼす最大の要因は品質であり、例えばタ-メリックの場合、品質によって16倍の価格差となっている。市場価格は、季節的変動を持つものとそうでないものがあり、雨季、乾季の供給状況に左右されるものと考えられる。近年の国内需要は増大しておらず、輸出量もあまり変動が見られない。このため、薬用人参など確実に輸出市場のあるもので、高価な薬草栽培が収入の確保の観点からは重要になってくると考えられる。4.薬草栽培導入に伴う社会・経済・環境への影響の検討タイ政府の強力な施策および薬草、果樹、野菜等の換金作物の導入に伴い、山岳民族によるケシ栽培・焼き畑農業は減少傾向にある。麻薬撲滅を行い、山岳民族の自立を図るためには換金性の高い薬草を含む換金作物の栽培技術の確立、実証的な栽培、農民への普及に加えて、道路など市場へのアクセスの改善、マーケッティング組織の確立、金融などの付属的なサービスの提供など継続な対応に努める必要がある。3.タイ国産薬草の市場性の検討

タイ国では数百種におよぶ薬草の栽培、利用が行われている。利用形態として直接消費、薬用/健康用、食品/飲料、化粧品としての市場がある。中心の市場はバンコクにあり、生産者(採取人)->地方の仲買人->バンコクの仲買人を通じて、各市場(医療・食品・化粧品産業、輸出、商店、消費者)へと流通している。例えばバンコクで薬草を販売する商店の場合、40%は直接生産者から購入し、60%は仲買人から購入している。また。薬草の価格に影響を及ぼす最大の要因は品質であり、例えばタ-メリックの場合、品質によって16倍の価格差となっている。市場価格は、季節的変動を持つものとそうでないものがあり、雨季、乾季の供給状況に左右されるものと考えられる。近年の国内需要は増大しておらず、輸出量もあまり変動が見られない。このため、薬用人参など確実に輸出市場のあるもので、高価な薬草栽培が収入の確保の観点からは重要になってくると考えられる。4.薬草栽培導入に伴う社会・経済・環境への影響の検討タイ政府の強力な施策および薬草、果樹、野菜等の換金作物の導入に伴い、山岳民族によるケシ栽培・焼き畑農業は減少傾向にある。麻薬撲滅を行い、山岳民族の自立を図るためには換金性の高い薬草を含む換金作物の栽培技術の確立、実証的な栽培、農民への普及に加えて、道路など市場へのアクセスの改善、マーケッティング組織の確立、金融などの付属的なサービスの提供など継続な対応に努める必要がある。本年度は調査初年度として,地域の農業・経営状況の把握に努めるとともに,継続中のチェンマイ大学農学部の高地農場におえる栽培試験について栽培にかんする技術指導を行うとともに、導入を試みている日本産の薬草については継続的かつ安定的な生産が行えるよう現地において指導を行った。またタイ国産の薬草を採取し、有効成分の分析を日本において開始する事とした。高地農場で栽培できた薬草については、分析・抽出方法等について現地で指導するとともに、抽出を開始した。また、薬用作物の市場性について、タイ国内外市場の調査を開始した。チェンマイ地区での薬草の生産量、流通量、価格について聞き取りを中心とした調査を行うとともに、バンコク及び東南アジアにおける流通の実態についても研究調査を行った。海外共同研究者である、ピタヤ.スワムスリ氏が日本訪問中の機会を利用して近畿大学農学部に招へいし、研究の具体的な実施方向について打合わせを行い併せて、近畿大学狭山薬草園を訪問し、日本の国内における薬草栽培の実態、技術について紹介するとともに、タイ国への適用について検討を行った。さらに、抽出した薬効成分の検証を目的とした高血圧自然発症ラットを用いた試験を近畿大学医学部において継続した。この検討の結果薬効がある程度確認できた、Tinospora CrispaやImperata Cylindriaについては、チェンマイ大学医学部において臨床試験を開始すべく検討を行った本研究においては、以下の項目について学際的な検討を行った。1.薬草の栽培試験:チェンマイ大学の高地農地(ノンホイ農場)において薬用人参を含む6種の日本薬草の栽培試験を行った。
放電場の駆動力を利用したマイクロ機器の開発

放電場で発生する駆動力を利用した送風機構・インクジェット機構・微小粒子ハンドリング機構などのマイクロ機器を開発した.針対平板電極系において,電極間に高電圧を印加すると,針電極先端からイオンやオゾンを含む空気流(イオン風)が平板電極に向かって発生する.この空気流を利用してスポット冷却が可能な機構を開発した.また,負を針電極に印加した場合は,正を印加した場合よりも10倍程度オゾンの発生量が多いことがわかっている.このことを利用してスポット消毒・殺菌可能なオゾン送風機構を開発した.つぎに,針電極の代わりに液体針電極を用いると,液滴が周期的に吐出される静電インクジェット現象が生じる.この現象の基礎特性とメカニズムの把握をこれまで行ってきた.本年度は,液体として銀ナノ粒子を含むペーストを使用することで電子回路を描画し,ガラスペーストを使用することで三次元造形物を描画した。また,これらのペーストを併用することで,多層の電子回路が描画できることを実証した.細胞などの微小な粒子をハンドリングするための双極子プローブを開発した.電圧を印加することで双極子プローブに静電力が発生するので,粒子を捕捉できる.しかし,粒子とプローブ間に働く吸着力が自重を上回るため,電圧の印加を止めるだけでは粒子を分離できない.そこで,双極子プローブにさらに針電極を付け加え,この針電極にコロナ放電が発生する程度の高電圧を印加し,発生するイオン風によって付着した微小粒子をプローブから分離する機構を開発した.バイオテクノロジーやマルチメディアの発展に伴い,新しいマイクロ機器の開発が強く求められている.そこで本年度は,粒子一粒ずつを正確にハンドリングするための静電マニピュレータ,静電力を利用した粒度分別機構とCPUなどにおける局所冷却のための放電送風機構を開発し,これらの特性とメカニズムの把握を行った.1.静電マニピュレータ2本の平行な針電極の先端に形成される不平等電界によって,粒子をハンドリングする機構を開発し,粒子の捕捉・分離が可能なことを示した.つぎに,3次元電界解析を行ない,粒子に作用する分極力を算出した.吸引力が最大となるのはプローブ先端であり,ギャップが小さいほど粒子を捕捉しやすいという実験結果と一致した.また,吸引力の計算結果と実験結果は概ね一致した.2.静電力を利用した粒度分別機構静電力を利用して,粒径の違いによって粒度分別する機構を4つ開発した.これらの機構によって粒度分別が可能なことを実証した.また,本機構の特性を数値計算によって検証した.3.放電送風機構一対の針対平板電極系放電場において,平板電極に穴を開けてイオン風の吐出口とすることで,冷却対象と高電圧印加部を独立させた針電極方式送風機構を考案,作成した.この送風機構に発生するイオン風の特性を従来のファンと同等の方法で評価し,各パラメータの最適化を図った.また,電熱器を冷却対象としてイオン風を送風した際の冷却性能を評価した.また,放電時に発生するオゾンを利用した局所殺菌・酸化機構を開発し,特性を把握した.放電場で発生する駆動力を利用した送風機構・インクジェット機構・微小粒子ハンドリング機構などのマイクロ機器を開発した.針対平板電極系において,電極間に高電圧を印加すると,針電極先端からイオンやオゾンを含む空気流(イオン風)が平板電極に向かって発生する.この空気流を利用してスポット冷却が可能な機構を開発した.また,負を針電極に印加した場合は,正を印加した場合よりも10倍程度オゾンの発生量が多いことがわかっている.このことを利用してスポット消毒・殺菌可能なオゾン送風機構を開発した.つぎに,針電極の代わりに液体針電極を用いると,液滴が周期的に吐出される静電インクジェット現象が生じる.この現象の基礎特性とメカニズムの把握をこれまで行ってきた.本年度は,液体として銀ナノ粒子を含むペーストを使用することで電子回路を描画し,ガラスペーストを使用することで三次元造形物を描画した。また,これらのペーストを併用することで,多層の電子回路が描画できることを実証した.細胞などの微小な粒子をハンドリングするための双極子プローブを開発した.電圧を印加することで双極子プローブに静電力が発生するので,粒子を捕捉できる.しかし,粒子とプローブ間に働く吸着力が自重を上回るため,電圧の印加を止めるだけでは粒子を分離できない.そこで,双極子プローブにさらに針電極を付け加え,この針電極にコロナ放電が発生する程度の高電圧を印加し,発生するイオン風によって付着した微小粒子をプローブから分離する機構を開発した.
片側性唇裂に対する術後3Dシミュレーション画像の開発

口唇裂患者は,手術後も口唇外鼻に変形が残存しており,成長の終了を待って外鼻修正術を行うことが少なくない.患児やその家族にとって変形の残存は精神的、社会的問題を生むことが多い.これまで患児とその家族に対し術後どのような形態になるかを提示することは困難であった.しかも外鼻の変形は三次元的に複雑な形態をしており術式は多種にわたるため術後の顔貌を術者でさえも予測することは難しいことが多い.そこでこれまでの術前後変化をもとに予想顔貌の作成に着目した.また,三次元計測装置の発展で連続した画像が撮影可能となり,動きに関しても撮影可能であるため今後さらに四次元の評価へと発展させていく予定である.口唇裂患者は,手術後も口唇外鼻に変形が残存しており,成長の終了を待って外鼻修正術を行うことが少なくない.患児やその家族にとって変形の残存は精神的、社会的問題を生むことが多い.これまで患児とその家族に対し術後どのような形態になるかを提示することは困難であった.しかも外鼻の変形は三次元的に複雑な形態をしており術式は多種にわたるため術後の顔貌を術者でさえも予測することは難しいことが多い.そこでこれまでの術前後変化をもとに予想顔貌の作成に着目した.また,三次元計測装置の発展で連続した画像が撮影可能となり,動きに関しても撮影可能であるため今後さらに四次元の評価へと発展させていく予定である.
ATM網におけるトランスポートプロトコルに関する研究

本研究では,TCPを高速通信網のインフラとして期待されているATM上を使用した際の性能について評価を行った。特に、TCPの輻輳制御アルゴリズムに焦点をあてた。ATMのサービスクラスとしては、実現が容易であるUBRサービスクラスを仮定した。複数のTCPストリームが単一のボルトネックを共用する場合に関して、シミュレーションを行い、同一ウインドウ中で複数のパケット廃棄が起きる場合に関して特に着目し考察した。その結果、次のことを明らかにした。1.4.3BSD-Tahoeで用いられている輻輳制御アルゴリズムを1ウインドウ中に複数の再送を許さないように改良することによってTCPの性能を改善することができる。4.3BSD-Renoで用いられている輻輳制御アルゴリズムは高速ネットワークにおいては4.3BSD-Tahoeで用いられているものよりも、タイムアウトを引き起こしやすくスループットが低下する。3.各種パラメータに関しては次のことが言える。(1)ピークセルレート(PCR)は1.0である方が、スループットは高くなる。(2)中継ノードのバッファサイズは大きい方がより高いスループット得ることができる。(3)ネットワーク距離が長くなるとスループットは減少する。(4)パケットサイズは、小さすぎても大きすぎてもスループットは低下することから、性能向上のためには最適なパケットサイズを設定する必要がある。(5)TCPの再送タイマチェック間隔は、パケット往復時間(RTT:Round Trip Time)より小さくないタイムアウトが起きた際のパケット送信停止時間が長くなり、TCPの性能を大幅に劣化させることとなる。
学校評価の実効性を高める条件を導出するための現状分析研究

1)学校評価の<実効性>の実態についての現状把握に関する独自の質問紙調査および面接調査の質問の設計を試みた。具体的には、大学研究者や教育関係者の助言を仰いだが、さらに構造化の作業を残して居る。2)質問紙調査や面接調査の質問内容を考案するために、応募者らが教委や学校での職員研修の場でこれまでに得ることができた1000枚以上のワークシートや5000枚を超えるカードに書かれた情報や意見を参考にするが、それらの情報や意見のうち、約1/4のパソコン入力を終えた。さらに作業を続ける必要がある。3)調査・質問項目は多岐にわたるとも、分析がブレないよう、焦点を学校内外の「評価へのニーズ(needs)」「評価可能性(evaluability)及び実施の負担(cost)」にしぼる。そうした分析方法が適切かどうかを、具体的な質問内容も交えながら、研究者や実践家との意見交換を進めている。4)ウェブ調査による「好事例」探索として、ウェブ調査を中心とする国内外の事例調査を行った。これは、我々の作業の妥当性の裏付けを試みると同時に、析出した「諸条件」を基準とする学校評価の「好事例」を発掘調査する趣旨を兼ねるが、文献を収集して分析を進めているが、さらに作業を進めて、研究者たちとの勉強会にて意見交換をする必要がある。半分の理由は私的な事情で、半ばは公務の事情である。春に家族を喪い、夏に実家が天災に依って半壊することがあり、その事後対応に業余の時間を大幅に費やしたため、また職場に於いても予想外の事務的な作業の増大がもたらされ、科研費研究に充てる時間が充分に確保できなかった。なお、7月から開始する研究というのは、存外時間繰りが困難であることが、やってみて理解できた。公私ともに時間を奪われる要素が減ったため、通常の研究生活ができる見込みであり、また終了させた公務もあって、その分を本研究課題の作業時間に充てられる。私的な事情であるが、夏に実家が豪雨災害に依って半壊することがあり、その事後対応に業余の時間を大幅に費やしたため、外国出張や長期の国内出張の予定はキャンセルした。また年度末に職場に於いても予想外の事務的な作業の増大がもたらされ、科研費研究に充てる時間が充分に確保できなかった。2019年度においては、上記の案件も一段落したことから、1自身も外国調査や国内調査を入れることができること;28月に東京において国際教育学会の大会が開催されること;3研究補助者の協力でデータ入力作業ができること;などの好条件が揃うので、それらに経費を充てる計画である。特に、2では、来訪する海外の研究者を招いて情報提供を求めるための滞在(延泊費)を予定し、3では補助者の謝金を計上する。
オーバーヘッドスポーツにおいて肩障害の危険因子を回避する肩甲上腕関節の動き

本研究では典型的なオーバーヘッドスポーツであるテニスサーブと投球における肩甲上腕関節の動きの実態調査を行い,両種目において観察される特徴を比較した.上肢が最も後方に捻られた瞬間や,それ以前のバックスイング局面において,体幹に対する上腕骨の動きは類似しているにもかかわらず,テニスサーブは投球に比べて,上肢が最も後方に捻られた瞬間やバックスイング局面における肩甲上腕関節の水平外転角が小さいことが明らかになった.また,体幹に対する上腕骨の動きが類似しているにもかかわらず肩甲上腕関節の動きが異なるのは,肩甲骨の内外方傾斜の動きが異なることによるものであった.本研究の目的は、オーバーヘッドスポーツいて肩障害を予防し、高い競技力の獲得を可能にする肩甲上腕関節の動きを、実測されたデータをもとに提案することであった。昨年度からのデータ収集は継続的に行い、大学生テニス選手がテニスサーブを行っている際の胸郭、肩甲骨、上腕骨の3次運動を、電磁ゴニオメータを用いて実測した。昨年度、肩甲上腕関節の実動域(実際のテニスサーブにおいて用いられた可動域)を時系列的に可視化するために、球面座標系を用いた分析に着手した。本年度は大学生テニス選手18名について各4試技分のデータ(計72試技のデータ)と、比較対象として野球選手11名について各4試技分のデータ(計44試技)を球面座標系上で表し、テニスサーブと投球における実動域の特徴を可視化した。肩甲上腕関節の(肩甲骨に対する上腕骨の動き)の実動域を表す肩甲骨に対する肘の軌跡は、投球においては肘が高い位置まで挙上されつつ肩甲骨面よりも大きく後方に遅れる局面が観察されたが、テニスサーブにおいて肩甲骨面よりも後方の実動域を用いる動きが観察されなかった。この結果を、X軸が肩甲骨面より肘が前方・後方を表す角度、Y軸が挙上角度、Z軸が全試技数に対する頻度(%)とした3次元ヒストグラムを用いて10°刻みで表したところ、肘が肩甲骨面より後方で高く挙上されている実動域の使用頻度は投球においては10%60%程度だったのに対し、テニスサーブでは020%程度であった。この結果は、より質量の大きいラケットを加速するテニスサーブでは、バックスイング期全体において肩甲骨面より後方の実動域を用いないことを示している。今後、さらに各被験者のバックスイング動作の特徴について分析を行い、肩関節障害につながるリスクとその予防法ついて考察する必要がある。本研究の目的は,投球やテニスサーブといったオーバーヘッドスポーツにおいて肩障害を予防し,高い競技力の獲得を可能にする肩甲上腕関節の動きを実測されたデータをもとに提案することであった.大学生テニス選手18名と大学生野球投手11名が投球とテニスサーブを行っている際の胸郭,肩甲骨,上腕骨の動きの計測には電磁ゴニオメータと呼ばれる磁気式のモーションキャプチャシステムを用いた.オーバーヘッドスポーツにおける肩障害発症の危険因子は,ボールやラケットが投球・打球方向に加速する(加速期)直前に観察される上肢が最も後方に捻られた瞬間や(最大外旋時),それ以前の加速開始するめの準備期間(バックスイング局面)に存在すると考えられている.そこで我々は,1)最大外旋時に肩甲上腕関節がどのような肢位で加速を開始するのか,2)バックスイング局面に肩甲上腕関節がどのような肢位を用いながら加速の準備動作が行われるのかについて投球とテニスサーブの比較を行うとともに,3)テニスサーブにおけるバックスイング動作の個人差に着目して詳細に分析を行ってきた.その結果,1)最大外旋時における水平外転角が投球ではテニスサーブよりも有意に大きかったことに加え,2)バックスイング局面において投球では肩甲上腕関節での挙上が水平外転位で行われるのに対して,テニスサーブでは大きく水平外転することなく挙上が行われていた.また,3)外見上の上腕の動きとしては,投球のように水平外転位で挙上するテニスサーブのパターンが存在するものの,肩甲骨がその向きを大きく変化させることで肩甲上腕関節としては投球のような水平外転位まで達しないことが明らかになった.本研究では典型的なオーバーヘッドスポーツであるテニスサーブと投球における肩甲上腕関節の動きの実態調査を行い,両種目において観察される特徴を比較した.上肢が最も後方に捻られた瞬間や,それ以前のバックスイング局面において,体幹に対する上腕骨の動きは類似しているにもかかわらず,テニスサーブは投球に比べて,上肢が最も後方に捻られた瞬間やバックスイング局面における肩甲上腕関節の水平外転角が小さいことが明らかになった.また,体幹に対する上腕骨の動きが類似しているにもかかわらず肩甲上腕関節の動きが異なるのは,肩甲骨の内外方傾斜の動きが異なることによるものであった.本研究は、オーバーヘッドスポーツにおいて肩甲上腕関節に発症する慢性障害の危険因子を回避するとともに、高い競技力の獲得を可能にする効率的な肩甲上腕関節の動きを、実測されたデータを基に提案することを目的とした。テニスサーブを研究対象とし、上腕が最も外側に捻られた瞬間(最大外旋位)の肩甲上腕関節の肢位、および最大外旋位に至る過程(バックスイング局面)において肩甲上腕関節がどのような肢位を辿るか、の2点に着目して分析を行った。肩甲上腕関節の肢位は、肩甲骨と上腕骨の相対的な動きによって決定されるため、総合的に肩の動きを分析していく必要があった。データ収集の対象者は大学生テニス選手であった。

電磁ゴニオメータによって計測された、胸郭、肩甲骨、上腕骨の3次元運動のデータから、肩甲骨と上腕骨の相対的な位置関係である肩甲上腕関節角度を算出した。また、テニスサーブにおける肩の機能の特徴を明確に示すために、同様の方法で取得された大学生野球投手の投球動作時のデータと比較した。その結果、テニスサーブのおける最大外旋位は、外見上は投球における最大外旋位と同様であったが、肩甲上腕関節が投球動作よりも水平内転位に位置していた。テニスサーブにおいて長さ約0.68m、質量約300gのラケットの先端を加速することは、145g程度のボールを手指で加速することに比べて、肩の前方がより伸張されやすくなることが予想され、肩甲骨がその向きを変化させることで肩甲上腕関節の前方に付着する腱板、靭帯の過伸張を防いでいるのではないかと考えられる。また、バックスイング局面における肩甲上腕関節が辿る肢位を分析するために、球面座標系を用いたデータ可視化方法を導入した。現在、球面座標系上で表された肩甲骨に対する上腕骨の動きを詳細に分析中である。これまで取得した大学生テニス選手および大学生野球投手のデータについては、両種目における肩の使い方を詳細に比較することで、それぞれの特徴が見えてきた。しかしながら、昨年度課題としたトップレベルのテニス選手を対象とした測定が、機縁募集により継続的に被験者募集を行っているものの、測定を実施できていない。最終年度には実施できるよう協力を呼び掛けてる。研究計画の段階では、大学生選手のデータに加え、より高いレベルで活動するプロフェッショナルレベルの選手やそれに準ずる大学生選手を対象としたデータ収集を計画していたが、それらの選手を対象としたデータ収集の機会を得ることができなかった。トップレベル選手の測定機会を得るために、様々な選手へ積極的に研究への協力依頼を行っていく。今年度詳細な分析を行ったテニスサーブと投球における肩の使い方の違いについての論文を投稿することに加え、肩の使い方の詳細な分析について、競技レベル間差の分析を行っていく予定である。これまでに行えなかったより高いレベルで活動する選手を対象としたデータ収集を行う。昨年度に、プロフェッショナルレベルに準ずる大学生選手との打ち合わせは完了しているため、まず、今年度はそのレベルの選手数名を対象としたデータ収集を予定している。また、当初より2年目に計画していた介入研究を実施する予定である。データ収集に必要な消耗品の購入、より測定を実施できる機会を増やすために選手が練習を行っている場所まで出向いて測定実施するための旅費、成果公表を行うための学会参加旅費に使用する予定である。データ収集を行うに当たっての、テニスボール、アスレチックテープ等の消耗品費を計上する。また、選手が普段練習を行っている場所へ実験方法を熟知した研究補助者とともに出向いてデータ収集を行うため、その旅費を計上する。また、国内外での学会での研究成果の発表と国際学術雑誌への論文の投稿を予定しているため、研究成果の公表に関する予算を計上する。
球面的空間のトポロジーの研究

本年度の研究実績、及び今後の研究目標は次の様である。1.一般四元素群Q2^<m-1>を部分群として含むQ_t(t=2^<m-1>q,q:奇数)による球面の商多様体S^<4n+3>/Q_tのJ群はS^<4n+3>/Q2^<m-1>のJ群と、qを法とするレンズ空間S^<4n+3>/ZqのJ群の直和に同型であることを示した。2.S^<4n+3>/Q2^<m-1>のKO環のAdams作用素の振舞いを、レンズ空間のKO環のAdams作用素を媒介として決定し、この球面的空間のJ群の構造を決定する関係式を具体的に与えた。3.2の結果を用いて、J(S^<4n+3>/Q_t)の位数、及びその中の標準的元の位数を決定した。4.今後の研究目標は、3の結果をS^<4n+3>/Q_tのstunted空間の安定ホモトピ一型の研究に応用することと、正多面体群の二重被覆群等のS_p(1)の有限部分群による球面的空間のK、KO環及びJ群の構造を解明することである。5.Polynomial gradeが1であるイデアルを用いて、FC整域の整閉包に関する研究を進めている。さらに、PVMD上の拡大環のG_2安定性と、LCM安定性の間の関連性についての研究を進展させている。
精神医療における暴力発生予測アセスメントツールの開発に関する研究

本研究は、わが国の精神医療における暴力発生予測のためのアセスメントツールを開発することを目的とした。まず,精神看護の教科書・参考書を対象とした暴力発生予測のアセスメントの検討,国内精神科病院のマニュアルの検討・現任教育の現状把握、精神医療に携わる看護師の暴力発生予測に関するアセスメントについてのインタビューを実施した。その結果から暴力発生予測のアセスメント項目の抽出および暴力発生予測のアセスメントツールを作成した。作成したアセスメントツールは,「なにかおかしい」「なんかいつもと違う」を感じ取り,焦燥・興奮,混乱,衝動性,言語的威嚇,物理的威嚇,身体的威嚇,いつものその人との違いについて48時間継続した観察を行うことが暴力の発生予測に有効であることが示唆された。本研究の目的は、わが国の精神医療における暴力発生予測のアセスメント項目と暴力発動のリスクファクターを明らかにし、暴力発生に関する短期予測・長期予測のためのアセスメントツールを開発することである。平成18年度は、(1)わが国で1990年から2005年までに発行された精神看護の教科書・参考書を対象とした暴力発生予測のアセスメントの検討、(2)国内精神科病院8ヶ所のマニュアルの検討・現任教育の現状把握、(3)精神医療に携わる看護師の暴力発生予測に関するアセスメントについてのインタビューを実施した。その結果、(1)大部分のものは、幻覚・妄想、攻撃、興奮、不安といった症状別看護と隔離・拘束における看護という項目で暴力に関する記述がされているが、暴力発生の危機に関する判断基準は具体的に記述されていなかった。2000年前後から、暴力発生予防や危険防止のための技術、組織的な暴力マネジメントに関する研究が行われるようになり、暴力発生の危機が高まる過程や暴力発生の危機にある状態について記述されるようになった。(2)マニュアルでは、症状別看護や隔離・拘束における看護、暴力発生時の患者への対応に関する項目は整備されているが、暴力発生のリスクをアセスメントする上で看護師の臨床知によるところが大きいことが明らかになった。現任教育において、数年前より暴力発生予防や危険防止のための知識・技術に関する研修を導入する病院が増えていることが明らかになった。(3)看護師や暴力発生のリスクをアセスメントする上で、患者個人の状態の変化のみならず、人的・物的な環境の変化が患者の暴力発生の段階に影響を与えているため、環境要因もアセスメント項目としていることが明らかになった。今後は暴力発生予測のアセスメント項目、判断基準の整理を行い、暴力発生予測のアセスメントツールを作成する。平成19年度は,(1)初年度の成果から暴力発生予測のアセスメント項目の抽出および暴力発生予測のアセスメントツール(チェックリスト)の作成,(2)本研究の目的・方法等について同意が得られた国内の精神科病院2ケ所で急性期病棟に入院している患者を対象に調査を実施した。その結果,(1)暴力予測のアセスメント項目として,a.患者の現在の状態:いつもの様子との違い,言動・表情の変化(落ち着きのなさ,乱暴さ),睡眠と休息のリズムの変化,他者との関わり(口論・トラブル,威嚇),説明や指示への反応,訴えや要求の一貫性,b.患者個人のリスクファクター:過去の暴力,暴力が身近にあった生育歴,思春期以前の不適応,アルコール・薬物の使用,イライラや落ち着きのなさを引き起こす患者の個人的出来事,治療・看護の変化,c.環境要因が挙がった。患者個人の現在の状態については,「なんかおかしい」「いつもとなんか違う」という感じをつかんだ場合,継続して患者を観察するために,チェックリストの項目の最初に取り入れた。また,現在,このアセスメント項目を用いた調査を実施中である。今後は,アセスメント項目を使用した調査の結果の分析と臨床スタッフとの検討を実施し,暴力発生予測のアセスメントツールを作成する。平成20年度は、平成19年度の調査結果をもとに調査対象施設を加え,暴力発生予測のアセスメンツール用いて調査を行った。その結果,暴力の短期予測のアセスメント項目として, (1)「なにかおかしい」「なんかいっもと違う」(2)焦燥・興奮, (3)混乱, (4)衝動性, (5)言語的威嚇, (6)物理的威嚇, (7)身体的威嚇, (8)いつものその人の違い(具体的に記載)があがった。

患者の現在の状態を把握するために, (1)の「なにかおかしい」「なんかいつもと違う」を感じ取り,アセスメント用紙にチェックし, (2)(8)の項目について48時間継続した観察を行うことが暴力の発生予測に有効であることが示唆された。さらに,研究参加者への聞き取りから,アセスメント項目(1)は,「いつもとなんか違う」という職具の感じを伝達することが難しく,職員の直感を「言語化されない/できない」「記録に残らない/残せない」ために継続した観察に結びつかないといった暴力のアセスメントを行ううえでの難しさを軽減し,職員間でのアセスメントの共に役立つことが確認された。本研究では暴力発生予測のアセスメントツールの作成を行ったが、今後は,観察した暴力の予兆から対応への具体策の明確化・明文化が必要である。
骨腫瘍診断に影響する因子の評価と骨腫瘍画像診断のための教育システムの開発

1.教育システム構築への試み:アナログデータファイルのデジタル化を進め、またそれとともにデジタルデータの直接取り込みが可能なファイルシステムを構築し、データ管理の効率化と教育への応用を推し進めた。データ管理の問題など基礎的な問題を取り上げ検討した2.骨腫瘍性病変の画像因子に関する検討:(1)骨幹部は特に硬化性変化のできにくい部位であり、反応性変化を周囲に起こしやすい病変(悪性腫瘍や骨壊死など)や長期持続する病変であること。(2)腫骨前部は骨梁の構成から骨吸収とみあやまる所見を起こし易い。特に嚢腫、脂肪腫、その中間病変などが好発するが、様々な程度の二次的変化を伴うこと。以上の2点が指摘できた。3.MRIグレードの検証:単純X線撮影からMRIに検討の領域を広げて、MRIの骨腫瘍のステージ分類に関するまとめを行い、浸潤性病変における評価に有用である可能性を示唆した。4.骨外性粘液型軟骨肉腫の骨病変の検討:骨病変として、いくぶん異質であった軟部腫瘍の骨転移の状況について、管状骨、脊椎など特殊な骨の病変について検討を行った。3.成人T細胞白血病の手の骨吸収のパターンの検討:手指の特徴ある骨吸収パターンの解析を行い、成人T細胞白血病を例に統計学の専門家の協力を得て検討を進めた。本症でみられる副甲状腺ホルモン類似ペプチドによる骨吸収が副甲状腺機能亢進症といくぶん異なることを示した。4.手根骨の骨壊死の分布:手根骨の病変の分布を検討した。硬化性骨病変の解析では、有頭骨の骨壊死のパターンをモデルとして、血流支配に準じた病変の分布のあり方を検証した。5.教育効果:骨腫瘍の画像診断の教育効果におけるデジタル環境のあり方について検討中である。早期教育の重要性に関する知見の一部を公表した。6.総括:骨腫瘍診断の現況についてのまとめを行い、その成果を英文の教科書の1章として公表する予定である。1.骨腫瘍の画像診断に関する予備的検討アナログ画像情報に基づいて予備的検討を行った。従来の骨腫瘍の画像診断に関わる概念の再検討を行い、評価方式による若干の異同があることを明らかにし、その現在的意義を見直した。研究着手時に予測した通り、病変周囲の硬化性変化の出現と診断の特異性が強く関連していることを確認し、病変部位と硬化性反応の厚さや広がりとの関連を特に検討することとした。その中で評価する重点項目としては、管状骨骨幹部における硬化性変化と病変の鑑別診断の問題をまとめることにした。また踵骨前部の骨梁が疎な部位は診断上問題となる点があるため、重点的に検討する項目とした。2.教育システム構築への試みアナログデータファイルのデジタル化を進め、またそれとともにデジタルデータの直接取り込みが可能なファイルシステムを構築し、データ管理の効率化と教育への応用を推し進めた。データ管理の問題など基礎的な問題を取り上げ、その結果と問題点を2006年1月に日本医学放射線学会骨軟部放射線研究会にて発表した。腫瘍診断においては標準となる特徴的病変を取り上げることが役立つので、診断のための標準となるセットの作成が重要であり、その組み上げを行っている。3.骨腫瘍性病変の画像因子に関する検討現在データの解析中であり、その詳細は次年度に報告する予定であるが、予備的検討結果はおおよそ次の通りである。

(1)管状骨の評価においては周辺での硬化性変化の出現が診断の大きな要素となるが、骨幹部は特に硬化性変化のできにくい部位であり、反応性変化を周囲に起こしやすい病変(悪性腫瘍や骨壊死など)や長期持続する病変である。(2)踵骨前部は骨梁の構成から骨吸収とみあやまる所見を起こし易い。特に嚢腫、脂肪腫、その中間病変などが好発するが、様々な程度の二次的変化を伴う。平成17年度に行った骨腫瘍の評価に関する基準に則って、さらに症例数を増加させるとともに、そのパターンの解析を行い、個々の分野において以下の研究成果を得た(日本整形外科学会雑誌)。単純X線撮影からMRIに検討の領域を広げて、MRIの骨腫瘍のステージ分類に関するまとめを行い、現状を公表した(Cancer Imaging)。MRIにおいては、浸潤性病変における評価に有用である可能性を示唆した。手指の特徴ある骨吸収パターンの解析を行い、成人T細胞白血病を例に統計学の専門家の協力を得て検討を進めた。本症でみられる副甲状腺ホルモン類似ペプチドによる骨吸収が副甲状腺機能亢進症といくぶん異なることを示した。その成果は現在論文として執筆中である。手根骨の病変の分布を検討した。硬化性骨病変の解析では、有頭骨の骨壊死のパターンをモデルとして、血流支配に準じた病変の分布のあり方を検証し、学会発表を行った(Radiological Society of North America展示発表)。骨腫瘍の画像診断の教育効果におけるデジタル環境のあり方について検討中である。教育環境整備の中にあって、早期教育の重要性に関する知見の一部を公表した(Am J Roentgenol in press)。骨腫瘍診断の現況についてのまとめを行った。その成果を英文の教科書の1章として公表する予定である。