hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンピューターによる社会システム分析を応用した都市保健政策の意志決定モデルの確立

1.健康指標とその決定要因モデルの構築地方自治体(都道府県、市区町村)を単位として、死因別死亡率、医療福祉に関する指標(死亡率、罹患率、医療資源、医療費等)に関する指標をアウトプット変数に、人口に関連する指標(人口、人口密度、年齢別人口、人口増加率等)、経済に関する指標(雇用率、失業率、経済成長率、産業別売上高、産業別労働者割合等)、環境に関する指標(緑化係数、ごみ焼却場および産業廃棄物処理場の有無、公園面積等)、住居に関する指標(一人当たり住宅面積、木造住宅割合、築20年以上住宅割合等)、教育に関する指標(平均学歴、教育費支出割合等)、住民活動に関する指標(自助グループ参加率、公民館活動参加率、ボランティア参加率等)、地域保健に関する指標(健診受診率、健康教育参加率等)をインプット変数にして、因果関係モデルを作成し、重回帰分析、共分散構造分析構造分析を用いて、モデルの妥当性を検証し、死亡率がさまざまな社会経済的要因によって決定されているモデルを構築した。2.データ収集およびデータベース構築上記の変数に関して、都道府県および市区町村のレベルで、主として総務庁のデータベースをもとに、昭和50年代から縦断的なデータを収集した。これらの指標をワークステーションに入力し、健康に関連した体系的な指標データベースを完成させた。3.時系列分析死因別の死亡率と主な社会経済的要因の関係について、1975年から1998年の間の時系列分析を行い、死因別死亡率と社会経済的要因との関連が時間の変化ともに変化していることを明らかにした。1.健康指標とその決定要因モデルの構築地方自治体(都道府県、市区町村)を単位として、医療福祉に関する指標(死亡率、罹患率、マンパワー、施設、医療費、福祉費用等)をアウトプット変数に、人口に関連する指標(人口、人口密度、年齢別人口、増加率等)、経済に関する指標(雇用率、失業率、経済成長率、産業別売上高等)、環境に関する指標(緑化係数、ごみ焼却場および産業廃棄物処分場の有無、公園面積等)、住居に関する指標(ひとり当たり住宅面積、木造住宅割合、築20年以上住宅割合等)、教育に関する変数(平均学歴、教育費支出割合等)、住民活動に関する指標(自助グループ参加率、公民館活動参加率、ボランティア参加率等)、地域保健活動に関する指標(健診受診率、健康教育参加率等)をインプット変数にして、フローダイアグラム(因果関係モデル)を作成した。この因果関係のモデリングは、これまで研究グループが健康決定要因を横断的に分析した結果から構築した。2.データ収集およびデータベース構築上記の変数に関して、都道府県および市区町村のレベルで、総務庁のデータベースをもとに昭和50年代から縦断的なデータを収集した。これらの指標をワークステーションに入力し、データベースを完成させた。死因別死亡率と社会経済指標による因果関係モデルについて、統計解析・シュミレーションソフトを用いて、検索的因子分析、共分散構造分析を用いてその妥当性を検討した。3.現状のビジュアル化地理情報システムソフトを用いて、都道府県および市区町村ごとに各指標のビジュアル化を行うべく約10の自治体をモデルとし解析を行った。また、空間的視覚化により、指標群の地理的相互関係を解析し、結果を用いて因果関係モデルの修正を行った。
磁場および粒子相関の制御による超流動ヘリウム3のトポロジカル量子臨界現象の探求

磁場中の超流動3Heの音響抵抗測定のセットアップを終えて、全体を組み上げた。その後、冷却を試みたが大きな熱流入があり、超低温での実験はまだ出来ていなかった。熱流入の原因を探ったところ、新たに導入した超伝導マグネットのリード線からの熱流入が原因であることを突き止めたが、磁場中測定を行うまでは行かなかった。ゼロ磁場での測定が可能な、バルク3Heと壁との間に生じる4He薄膜の超流動転移を調べた。4Heの固化圧よりも高圧側にも関わらず、壁での3He準粒子散乱に対する鏡面度が増大していることを見出した。これは4He薄膜が固化しているにも関わらず、壁の乱れを抑制することを示す結果である。MEMS(micro electromechanical systems)を用いたナノ薄膜超流動3Heの力学応答を調べる研究は、海外共同研究者との共同研究により進展した。過去に我々が行った高磁場中で実現する超流動3HeのA1相、A2相における高周波横波抵抗測定により、これらの非ユニタリー超流動の表面状態は力学応答に大きなスピン状態依存性を持つことが示されていた。この依存性は、単純な弱結合理論では説明できず、表面状態における強相関効果を捉えていると考えられる。in situ回転が可能な試料容器を用いて、横波音響抵抗測定とMEMS測定を磁場中で同時に行い、非ユニタリー超流動の表面状態の特異な力学応答を調べる準備をした。周波数依存性と磁場方位依存性からスピン状態依存性の起源を解明するべく、試料セルを組み立て、実験準備を終えた。29年度が最終年度であるため、記入しない。超流動ヘリウム3のB相の表面マヨラナ状態はゼロ磁場においてはゼロエネルギーにギャップが開いていないとして、我々の横波音響インピーダンスの測定結果が説明できていた。磁場下ではB相のトポロジカル相転移により、この表面状態にエネルギーギャップが生じると予言されており、ギャップ生成の観測に向けた開発と改良を行った。ギャップ生成による音響インピーダンスの変化を高感度で捉えるために、超音波素子のQ値の改善に取り組んだ。電極へのリード線の接続法と超音波素子のマウント方法を工夫することにより、これまで使用していた超音波素子のQ値より、一桁大きくすることに成功し、高感度測定への準備が整った。磁場中での冷却の効率化を目指して新しいサンプルセルの製作を行った。磁場による発熱の効果を抑えるために、サンプルセルの固定位置を冷凍機の上部に移し、振動の影響を低減することを狙った。熱交換器は、過去のゼロ磁場測定で使用実績がある部分を用いる設計とした。また、このサンプルセルに合わせた新たな超伝導マグネットを導入した。磁場によるトポロジカル相転移探索用の、これらのセットアップを終えて、全体を組み上げた。冷却を試みたが大きな熱流入があり、超低温での実験はまだ出来ていない。現在熱流入の原因を探っている。新たに導入した超伝導マグネット以外の部分は、過去に超低温度まで冷却した実績がある装置であるので、超伝導マグネットに付随する部分が原因であろうと考えられる。トポロジカル相転移に伴なうと考えられる微小な横波音響インピーダンスの変化を検出するための、超音波素子のQ値の改善には成功し、高感度測定の準備は整った。超音波素子へのリード線の半田付け法の改善と、超音波素子のマウント方法を工夫して、Q値を一桁大きくすることが出来たのは成果と言える。引き続き磁場によるトポロジカル相転移の検出に特化した実験セットアップを完成させて冷却を試みたが、予期せぬ熱流入の影響で超低温での実験には到らなかった。新たに導入した超伝導マグネットが原因と考えられるが、まだ最終的な結論は得られていない。現在は、原因の究明と改良に取り組んでいる。熱流入源の特定が第一課題である。新たに導入した超伝導マグネット以外は、過去に超低温度に冷却した実績がある装置を踏まえて作成したものである。

したがってこの超伝導マグネットを中心に原因を探り、その改良に取り組む。現時点では、このマグネットのリード線が最も怪しいと考えられ、熱流入の小さなリード線への取替えや、熱アンカーの改善などを検討している。熱流入が低減できれば、本格的な超低温実験を再開し、トポロジカル相転移の探索を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
非侵襲的脳機能計測法を用いた早期産児の発達リスクの解明

本研究の目的は,早期産児の発達初期における感覚刺激への異常な反応(感覚過敏・感覚鈍麻)と後の発達リスクとの関連性を明らかにすることである。修正満期から生後6ヶ月時点までの早期産児と満期産児を対象とし,近赤外分光法(near infrared spectroscopy, NIRS)を用いた脳活動の取得を行った。その結果,安静状態(自然睡眠下)での脳活動を評価したところ,周波数解析及び酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンの関係から,早期産児と満期産児とで脳領域毎に異なる発達変化を示すことが分かった。この結果は,脳循環・代謝の発達と脳機能の発達が反映しており,重篤な神経系疾患がない早期産児においても,満期産児の発達経路と違うことが示唆された。満期産児群の脳機能データ収集は順調に収集することができている。この研究成果について,国内学会において発表済みである。現在,早期産児群の脳機能データ及び両群の養育者によるアンケート,発達検査による行動指標について順調に調査している。早期産児群における脳機能データのさらなる取得を行い,論文化を進める。また,両群の脳機能データ及び行動指標について順次追跡調査を行う。早期産児は,満期産児に比べ,学齢期における言語,行動,情動,社会性発達の困難を抱えるリスクが高いことが報告されている。このリスクに対する要因として,早期産児に頻発する,脳室周囲白質軟化症,脳室内出血,高ビリルビン血症,呼吸窮迫症候群などが影響することが示唆されているが,これらの出生時のリスクがない場合でも後の発達リスクが高いことが報告されており詳細は明らかになっていない。本研究は,早期産児の感覚刺激への異常な反応(感覚過敏・感覚鈍麻)と後の発達リスクとの関連性に着目し,早期産児の脳機能発達と感覚異常の発達リスクの関連性を明らかにすることを目的とした。現在のところ,修正満期から生後3ヶ月時点までを対象とし計53名(内22名は早期産児)から,近赤外分光法(near infrared spectroscopy, NIRS)を用いた脳活動及び行動指標の取得を行った。その結果,約10分間の安静状態(自然睡眠下)での脳活動を評価したところ,周波数解析及び酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンの関係から,早期産児と満期産児とで脳領域毎に異なる発達変化を示すことが分かった。この結果は,出生後における脳循環・代謝の発達だけを反映しているのではなく,脳機能の発達も反映していると考えている。上記の結果について,2016年度は,4つの国内学会(第39回日本神経科学大会,発達神経科学学会第5回大会,第61回日本新生児成育医学会・学術集会(2報))においてポスターによる発表を行った。初年度における満期産児群の脳機能データ収集は完了した。現在,早期産児群の脳機能データ及び両群の養育者によるアンケート,発達検査による行動指標についても順調に調査している。現在,国際誌に投稿準備中である。現在,周産期におけるリスク児のデータを国際誌に投稿準備中である。早期産児群及び満期産児群の脳機能データの詳細な解析を行い,論文化を進める。

さらに,周産期におけるリスク児のデータの取得及び追跡調査も同時に進めることで,周産期における脳機能データ及び行動指標から後の発達リスクの関係性を明らかにする。早期産児群及び満期産児群の脳機能データの詳細な解析を行い,論文化を進める。また,両群の脳機能データ及び行動指標について順次追跡調査を行う。早期産児群における脳機能データのさらなる取得を行い,論文化を進める。学会の開催が首都圏内と多かったため,旅費が当初の申請とは異なった。研究参加者募集方法を変更したため,ポスター作成等の広告費を削減できた。計測頻度が当初の計画以上に多かったため旅費が多くなった。また,解析に必要なグラフィックボードが品薄のため,購入することができなかった。解析用パソコン及び周辺機器を購入予定。病棟工事や計測予定の児の体調が悪くなるなど,リクルートがうまくいかず計測が中止になることがあった。旅費に充てる。
上肢筋の伸張反射利得調節に対する中枢性制御に関する研究

先行研究において報告された、座位・立位での健常者ヒラメ筋H反射の変化の確認、並びに片麻痺患者上肢患速における立位時でのH反射の増大という昨年度の実験結果を受けて今年度はIa終末部でのシナプス前抑制の動熊、および購入した磁気刺激装置を用いて皮質性性制御機構について検討した.ヒラメ筋・FCR両筋でシナプス前抑制を検査できるD1抑制法を実施した.FCRではD1抑制の時間帯において両条件間に差は見られないが,ヒラメ筋では立位条件においてD1抑制が減弱した.これら健常者での結果から,ヒラメ筋では先行研究と同様,座位に比べ立位条件下ではIa終末部でのシナプス前抑制が減弱しており,しかも,筋電図の無い立位条件での結果,つまりIa入力が押さえられている状況であることを考え合わせれば,立位条件下ではシナプス前抑制介在ニューロンの活動は下行性入力によって増強され,その結果H反射が減少したものと考えられる.一方,FCRでは座位,立位条件間でのシナプス前抑制の差異は認められず,健常者での座位・立位条件でのFCRH反射の結果と符合していた.一方,片麻痺患者患側FCRから記録した座位・立位条件におけるD1抑制を見ると,健常者と同様に座位・立位条件ともにコントロールに比べて有意にD1抑制効果が認められた.実際,立位においてより著名なD1抑制効果を認めた被験者について,座位・立位条件でFCRH反射を観察すると、立位条件でのシナプス前抑制の減弱を裏づけるように同条件下での著明な増大が見られた.姿勢条件の違いによるIa終末部のシナプス前抑制の動態が判明したことを受けて,経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位(MEP)をFCRから誘発し,運動ニューロンに対する皮質脊髄路性制御について検討した.その結果,健常者,片麻痺患者とも座位・立位条件間にMEP振幅の差異は見られず,FCR運動ニューロンへの皮質脊髄路性制御の関与は認められなかった.この結果は,片麻痺患者で観察された座位・立位条件間でのFCRH反射の変化は運動ニューロンへの下行性制御によるものではなく,シナプス前抑制介在ニューロンへの下行性制御によるものであることを示唆するものと思われる.下肢は立位で体重を支えるという重要な抗重力機能を有している.そして,通常の歩行,beam walkingなどのより難しい運動課題や走行時には,運動ニューロンに対するIa入力をシナプス前抑制によって制限することで伸張反射の利得を押さえ,上位脳からのコントロールにより依存した制御を可能にしているものと考えられる.上肢では,伸張反射機能は下肢に比べ弱く,運動野での支配領域の広さからもわかるように上位脳による制御により依存していることは明らかである.片麻痺患者では病変によってこの機能が障害され,シナプス前抑制が減弱した結果,座位条件下に伸張反射亢進が観察され,立位への移行によってさらに伸張反射亢進が生じているのではないかと考えられる.研究計画書にしたがい初年度は健常者および痙性麻痺患者において、上肢筋H反射を座位時と立位時で比較することにより、姿勢条件の違いによる上肢筋運動ニューロンへの中枢性制御について、下肢筋H反射との比較において検討した。被験者は健常成人17名(21.6±2.1歳)、痙性麻痺夫患者10名(51.7±5.8歳)であった。事前に実験の趣旨を被験者に説明し、同意を得た上で実験を実施した。H反射は座位時と立位時において橈側手根屈筋(FCR)とヒラメ筋から導出した。FCRのH反射の導出は、上肢を板上に置いた状態で行い、条件間で肢位が変化しないよう注意した。また、立位時でのヒラメ筋H反射の導出については、導出筋からの筋感覚入力を押さえるために重心を非導出筋に移行させ、導出筋は非加重で行った。各条件下で刺激の定常性を確保するために刺激強度をM波閾値付近に調節し、各条件40例を誘発・記録した。その結果、健常者においてはヒラメ筋のH反射振幅は計測した全被験者において座位時に比べ立位時で有意に減少した。一方、FCRのH反射振幅は座位時と立位時で有意差は認められなかったが、数例において座位時に比べ立位時で有意に増大した。痙性麻痺夫患者のFCRにおいては、座位時に比べ立位時で有意に増大した。痙性麻痺夫患者のヒラメ筋については、立位時での測定の安定性や危険性を考慮して実施しなかった。これらの結果から、上肢では伸張反射の利得に対する上位中枢からの制御様式が下肢筋の場合とは異なることが示された。下肢における先行研究では、上位中枢によるこのよう姿勢依存性の伸張反射の利得調節に関しては、laシナプス上へのシナプス前制御の関与が示唆されている。これについては来年度の研究計画において実施する予定である。

先行研究において報告された、座位・立位での健常者ヒラメ筋H反射の変化の確認、並びに片麻痺患者上肢患速における立位時でのH反射の増大という昨年度の実験結果を受けて今年度はIa終末部でのシナプス前抑制の動熊、および購入した磁気刺激装置を用いて皮質性性制御機構について検討した.ヒラメ筋・FCR両筋でシナプス前抑制を検査できるD1抑制法を実施した.FCRではD1抑制の時間帯において両条件間に差は見られないが,ヒラメ筋では立位条件においてD1抑制が減弱した.これら健常者での結果から,ヒラメ筋では先行研究と同様,座位に比べ立位条件下ではIa終末部でのシナプス前抑制が減弱しており,しかも,筋電図の無い立位条件での結果,つまりIa入力が押さえられている状況であることを考え合わせれば,立位条件下ではシナプス前抑制介在ニューロンの活動は下行性入力によって増強され,その結果H反射が減少したものと考えられる.一方,FCRでは座位,立位条件間でのシナプス前抑制の差異は認められず,健常者での座位・立位条件でのFCRH反射の結果と符合していた.一方,片麻痺患者患側FCRから記録した座位・立位条件におけるD1抑制を見ると,健常者と同様に座位・立位条件ともにコントロールに比べて有意にD1抑制効果が認められた.実際,立位においてより著名なD1抑制効果を認めた被験者について,座位・立位条件でFCRH反射を観察すると、立位条件でのシナプス前抑制の減弱を裏づけるように同条件下での著明な増大が見られた.姿勢条件の違いによるIa終末部のシナプス前抑制の動態が判明したことを受けて,経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位(MEP)をFCRから誘発し,運動ニューロンに対する皮質脊髄路性制御について検討した.その結果,健常者,片麻痺患者とも座位・立位条件間にMEP振幅の差異は見られず,FCR運動ニューロンへの皮質脊髄路性制御の関与は認められなかった.この結果は,片麻痺患者で観察された座位・立位条件間でのFCRH反射の変化は運動ニューロンへの下行性制御によるものではなく,シナプス前抑制介在ニューロンへの下行性制御によるものであることを示唆するものと思われる.下肢は立位で体重を支えるという重要な抗重力機能を有している.そして,通常の歩行,beam walkingなどのより難しい運動課題や走行時には,運動ニューロンに対するIa入力をシナプス前抑制によって制限することで伸張反射の利得を押さえ,上位脳からのコントロールにより依存した制御を可能にしているものと考えられる.上肢では,伸張反射機能は下肢に比べ弱く,運動野での支配領域の広さからもわかるように上位脳による制御により依存していることは明らかである.片麻痺患者では病変によってこの機能が障害され,シナプス前抑制が減弱した結果,座位条件下に伸張反射亢進が観察され,立位への移行によってさらに伸張反射亢進が生じているのではないかと考えられる.先行研究において報告された、座位・立位での健常者ヒラメ筋H反射の変化の確認、並びに片麻痺患者上肢患速における立位時でのH反射の増大という昨年度の実験結果を受けて今年度はIa終末部でのシナプス前抑制の動態、および購入した磁気刺激装置を用いて皮質性性制御機構について検討した.ヒラメ筋・FCR両筋でシナプス前抑制を検査できるD1抑制法を実施した.FCRではD1抑制の時間帯において両条件間に差は見られないが,ヒラメ筋では立位条件においてD1抑制が減弱した.これら健常者での結果から,ヒラメ筋では先行研究と同様,座位に比べ立位条件下ではIa終末部でのシナプス前抑制が減弱しており,しかも,筋電図の無い立位条件での結果,つまりIa入力が押さえられている状況であることを考え合わせれば,立位条件下ではシナプス前抑制介在ニューロンの活動は下行性入力によって増強され,その結果H反射が減少したものと考えられる.一方,FCRでは座位・立位条件間でのシナプス前抑制の差異は認められず,健常者での座位・立位条件でのFCRH反射の結果と符合していた.
新しい揚水原理に基づく超音波マイクロポンプの開発

超音波定在波による圧力変動とマイクロキャビテーションの負圧制限機能を利用した新しい揚水方式を考案した。具体的に、kHz帯の超音波放射手段を用いて、液体中にキャビテーションの発生しきい値を超える強度の超音波定在波を形成させ、この定在波の最大圧力変動点付近に超音波の波長より十分に小さい内径の揚水管の導入口を設置すると液体が連続的に揚水される。実験によりこの揚水方式のメカニズムを解明し、最適な運用条件を特定した。単一揚水管を用いた場合、23kPa超の揚水圧力、10ml/minの吐出量を得た。集合揚水管を用いることで吐出量を増やすことができた。これを利用したバルブレスマイクロポンプの試作をした。平成24年度では、新しい揚水メカニズムの詳細・特性を解明するための開放型実験装置を構築し、可視化実験により細管先端で発生するキャビテーション雲の構造および揚水メカニズムへの寄与を明らかにした。具体的に、透明アクリル製容器の底面中心部に40kHzのBLT型振動子を取り付けた計測用開放型実験装置を製作し、振動子に任意波形・大きさの電圧を印加できるようにした。高速度ビデオカメラによるキャビテーション雲の可視化実験を行い、揚水管先端と振動子表面距離の違いにより、下向き型、上向き型および丸型のキャビテーション雲が観察され、効率的に揚水に寄与するのは、上向き型のキャビテーション雲であることを特定した。印加電圧の波形・振幅、水深および細管先端位置を変化させ、超音波定在波の圧力分布、細管先端で発生するキャビテーション雲のパターンを整理・分類し、それぞれが揚水特性に与える影響を明らかにした。異なる内径、外径、長さ、先端形状の細管について実験し、最適な細管形状を特定した。開放型実験装置で単一揚水管を用いた場合の最大揚程は2236[mm],最大流量は10[ml/min]であった。平成25年度では、前年度研究の問題点を系統的に整理・改良した。水を煮沸脱気することで、揚水効果が高まることを新たに見出した。ポンプの原型となる直径85mm,厚さ25mmの密閉型実験装置を試作した。小型化のため、最適化した円盤型圧電振動子を使用した。最大揚程は1450mm,最大流量は8.47ml/minであった。さらなる小型化を目指して、100kHz200kHzの振動子による実験もしたが、逆にキャビテーション雲の強度が弱くなり、揚水用に向かないことがわかった。流量とポンプ効率を高めるために、集合揚水管を用いる構成を検証した。揚水管本数が増えるにつれ、流量とポンプ効率も増加するが、6本程度で頭打ちの傾向が見られた。本研究の成果を国際会議で報告した。新しい揚水メカニズムの詳細および特性を解明するための開放型実験システムを構築し、可視化実験により細管先端で発生するキャビテーション雲の構造および揚水メカニズムへの寄与を明らかにした。具体的に、透明アクリル製容器の底面中心部に40kHzのランジュバン型振動子を取り付けた計測用開放型実験装置を製作し、ファンクションジェネレータ、電力増幅器、変圧器を使用し、振動子に任意波形・大きさの電圧を印加できるようにした。高速度ビデオカメラによるキャビテーション雲の可視化実験を行い、揚水管先端と振動子表面の距離の違いにより、下向き型、上向き型および丸型のキャビテーション雲が観察され、効率的に揚水に寄与するのは、上向き型のキャビテーション雲であることを特定した。異なる条件での超音波定在波の圧力分布、細管先端で発生するキャビテーション雲のパターン等を調査し、これらが揚水特性に与える影響を明らかにした。異なる内径、外径、長さおよび先端形状の細管について実験を行い、高揚程、大流量が得られる最適な細管形状を特定した。上記過程で得られた知見を整理し、理論的考察をした。現在はこれまでの研究成果をまとめ、学術誌に投稿する準備をしている。当該年度の当初研究計画の8割り程度を実施できていることから、おおむね順調に進展している。研究成果の整理、発表にやや遅れている。前年度研究の問題点を系統的に整理し、改良を続ける。周りおよび上方が透明なポンプの原型となる密閉型実験装置を製作し、初年度の手順を繰り返し、開放型実験装置の揚水特性との相違の有無、また、この実験装置を任意の角度に向けた場合の揚水特性の変化の有無を検証する。

単一細管を用いる場合のポンプとしての最適な構造、運転条件を実験により定め、ポンプの揚程、流量特性、揚水効率を改善する。さらに、静粛性、長時間運転の場合の温度特性を検証する。ポンプの小型化を目指して、より高い周波数(100kHz200kHz)での運用の可能性を検証する。細管群を用いる場合の最適配置条件を特定し、高揚程、大流量、高い揚水効率が得られるように工夫する。これまでの成果に基づき、薄板状の超音波振動子を設計・使用し、ポンプの小型化を図る。これまで得られた成果を系統的に整理し、国内外の学会で発表し、学会誌・学術誌に投稿することにより、研究成果を社会に還元する。必要に応じて、追加検証を行う。また、さらなる発展性についても考察していく。(1)消耗品費:(a)前年度作成した開放型実験装置の改良、変更および追加実験に要するもの、(b)密閉型超音波ポンプの試作に要するもの(2) 40kHzの現象をしっかりと捕えられる高速度ビデオカメラのレンタル費:予算の都合により、スペックの低い高速度ビデオカメラしか調達できなかった。キャビテーション雲の振る舞いをより正確に解明するために、40kHzの現象をしっかりと捕えられる高速度ビデオカメラによる追加可視化実験が必要である。(3)謝金:大学院生1名の研究協力者に対する実験補助に要するもの(4)成果発表旅費:2回分の国内旅費と1回分の外国旅費(5)論文別刷費用または特許出願費用
細胞のがん化に伴う特徴的な糖代謝経路の形成とその分子機構

我々は、本研究課題に掲げた「細胞のがん化に伴う特徴的な糖代謝経路の形成とその分子機構」を明らかにすることを目的として研究を行い、以下の知見を得た.1)細胞のがん化に伴うII型ヘキソキナーゼの転写亢進の分子機構本遺伝子とGLUT1の転写レベルが、酸素濃度の低下に伴って協調的に上昇することを見いだした.更に、低酸素によって誘導される遺伝子の転写制御に係る因子hypoxia inducible factor(HIF)のコンセンサス配列が本遺伝子の5′上流に完全に保存されていることを見いだした.現在、II型ヘキソキナーゼの転写レベルの制御におけるHIFの役割について、解析を行っている.2)II型ヘキソキナーゼの機能的特性の解明II型アイソザイムの特異的な転写亢進の生理的意味を明らかにするために、大腸菌の発現系を利用し、II型ヘキソキナーゼの機能的特性とこれを決定している構造因子についての解明を試み、グルコース-6ーリン酸感受性をもたらす領域の同定に成功した.3)II型ヘキソキナーゼのミトコンドリアへの結合の生理的意味の解明ヘキソキナーゼのミトコンドリアへの結合の生理的意味が、ミトコンドリア内での酸化的リン酸化反応とミトコンドリア外での解糖系とのクロストークのコントロールであることを見いだした.我々は、本研究課題に掲げた「細胞のがん化に伴う特徴的な糖代謝経路の形成とその分子機構」を明らかにすることを目的として研究を行い、以下の知見を得た.1)細胞のがん化に伴うII型ヘキソキナーゼの転写亢進の分子機構本遺伝子とGLUT1の転写レベルが、酸素濃度の低下に伴って協調的に上昇することを見いだした.更に、低酸素によって誘導される遺伝子の転写制御に係る因子hypoxia inducible factor(HIF)のコンセンサス配列が本遺伝子の5′上流に完全に保存されていることを見いだした.現在、II型ヘキソキナーゼの転写レベルの制御におけるHIFの役割について、解析を行っている.2)II型ヘキソキナーゼの機能的特性の解明II型アイソザイムの特異的な転写亢進の生理的意味を明らかにするために、大腸菌の発現系を利用し、II型ヘキソキナーゼの機能的特性とこれを決定している構造因子についての解明を試み、グルコース-6ーリン酸感受性をもたらす領域の同定に成功した.3)II型ヘキソキナーゼのミトコンドリアへの結合の生理的意味の解明ヘキソキナーゼのミトコンドリアへの結合の生理的意味が、ミトコンドリア内での酸化的リン酸化反応とミトコンドリア外での解糖系とのクロストークのコントロールであることを見いだした.これまでの研究で我々は、悪性度の高いがん細胞では、正常細胞ではほとんど発現していないII型と呼ばれるヘキソキナーゼアイソザイムが多量に発現し、I型のグルコース輸送担体とともに、特徴的な糖代謝系を構築していることを見だした.本研究では、従来の研究をより一層発展させ、細胞のがん化に伴って、この特徴的な糖代謝系がどのように構築されるのかを、分子レベルで解明することを目的とした.得られた知見は以下の通り.1.がん細胞において、どのような分子機構で、II型ヘキソキナーゼの転写レベルが劇的に亢進するようになるかを明らかにするために、種々の条件下でのII型ヘキソキナーゼの転写レベルの解析を行った.その結果、酸素濃度が低いと思われる腹水として培養した場合、シャーレ中で培養した場合に比べ、II型ヘキソキナーゼの転写レベルが10倍以上に亢進することを見だした.現在、低酸素誘導因子(HIF)の機能との関連について解析中(未発表).2.1の結果を分子レベルで説明するためには、II型ヘキソキナーゼの全遺伝子構造の解明が必要であるので、現在においても単離、同定されていないイントロンを検索.現在までに、第1イントロンの単離に成功(未発表).3.悪性度の高いがん細胞で観察される、II型ヘキソキナーゼのミトコンドリアへの結合の生理的意味を解明するために、がん細胞株からミトコンドリアを調製し、種々の条件下でのヘキソキナーゼ活性を検討し、ミトコンドリアに結合したII型ヘキソキナーゼは、ミトコンドリア内外でのATP合成速度に依存して、ミトコンドリア内外でのATPを使い分けている可能性を発見.現在、II型ヘキソキナーゼとミトコンドリアの相互作用の様式を分子レベルで解析中.我々は、本研究課題に掲げた「細胞のがん化に伴う特徴的な糖代謝経路の形成とその分子機構」を明らかにすることを目的として研究を行い、以下の知見を得た.1)細胞のがん化に伴うII型ヘキソキナーゼの転写亢進の分子機構本遺伝子とGLUT1の転写レベルが、酸素濃度の低下に伴って協調的に上昇することを見いだした.更に、低酸素によって誘導される遺伝子の転写制御に係る因子hypoxia inducible factor(HIF)のコンセンサス配列が本遺伝子の5'上流に完全に保存されていることを見いだした.現在、II型ヘキソキナーゼの転写レベルの制御におけるHIFの役割について、解析を行っている.2)II型ヘキソキナーゼの機能的特性の解明

II型アイソザイムの特異的な転写亢進の生理的意味を明らかにするために、大腸菌の発現系を利用し、II型ヘキソキナーゼの機能的特性とこれを決定している構造因子についての解明を試み、グルコース-6ーリン酸感受性をもたらす領域の同定に成功した.3)II型ヘキソキナーゼのミトコンドリアへの結合の生理的意味の解明ヘキソキナーゼのミトコンドリアへの結合の生理的意味が、ミトコンドリア内での酸化的リン酸化反応とミトコンドリア外での解糖系とのクロストークのコントロールであることを見いだした.
短日植物イネの花芽形成における二成分系信号伝達経路の解明

1)我々は、短日条件下で転写誘導を受けるEhd1遺伝子が、フィトクロム欠損変異体で脱抑制を受け、さらに、青色光による転写誘導を受けることを明らかとした。また、約2kbのEhd1プロモーターをlucレポーター遺伝子につないで、形質転換し、系統を確立、発現解析を行った所、青色光下において、急性的ではなく、恒常的に、転写活性が高くなるが、赤色光による抑制は受けないとの結果を得ている。また、連続暗条件において、Ehd1遺伝子の発現が概日度計の制御を受けることを確認した。今年度は、イネのジベレリン合成系変異体の開花遅延から、イネの花芽形成におけるジベレリンの役割を解析していたが、ジベレリンの変異体で、Ehd1転写レベルの変化を見出した。また、幼苗でのEhd1::lucレポーター遺伝子を用いた解析から、Ehd1の短日条件での発現誘導にもジベレリンが重要な役割を果たしていることを見出した。イネでジベレリンが光周性に関与しでいるのかどうかに関して、現在、解析を行っている。2)Ehd1の機能ドメインを欠く各種変異Ehd1タンパク質の過剰発現体を作成し、Ehd1による開花促進にレシーバードメインは要らないこと、また、外から添加したサイトカイニンによって、下流にあるA-RRが誘導を受けたサンプルで、Ehd1の有無により、下流のHd3aの発現が変化を受けないこと等を明らかにしている。つまり、Ehd1のレシーバーがサイトカイニンの信号伝達に関与しないことを示唆している。そこで、今年度は、シロイヌナズナのサイトカイニンの信号伝達系のB-RRであるARR1とEhd1のキメラ遺伝子を作成し、そのキメラ遺伝子を過剰発現する形質転換イネを作成し、固定系統を作成した。この系統は、短日では開花を促進し、幼苗においては、サイトカイニン添加により、Hd3aの転写を若干誘導できることを明らかにした。現在、サイトカイニン添加によるイネの開花誘導を解析中である。我々は、イネを短日植物のモデルとして位置づけ、分子遺伝学的解析を行い、光周性花芽形成の分子機構を明らかにしてきている。また、長日植物であるシロイヌナズナの分子機構と比較することで、植物の花芽形成機構がいかに多様性を獲得しているかについて比較生物学的解析も行っている。これら一連の解析の中で、我々は、イネの花芽形成において重要な働きをするEhd1(Early heading date 1)遺伝子を単離し、Ehd1が二成分系で働くと考えられるBタイプのレスポンスレギュレーター(B-RR)をコードしていることを明らかにした(Doi, Izawa et al.2004)。シロイヌナズナのゲノムにはEhd1のオーソログがなく、我々の結果は、短日植物イネの花芽形成に特異的に働く信号伝達系の存在を示唆している。本年度は、Ehd1::lucを導入した形質転換体イネを作出し、その発現パタンを各種栽培条件で確認した。その結果、Ehd1遺伝子が青色光により、誘導を受けるというこれまでの結果を再現する、青色光下でのluc活性の上昇を確認した。面白いことに、赤色光による急性一過的発現上昇に比べて、穏やかな発現上昇を示し、'光信号伝達の違いを表していると考えられる。加えて、Ehd1もHd1もともに欠損している品種、台中65号に、UBQ::ARR1:Ehd1キメラ遺伝子を導入した。形質転換体当代で見る限り、短日条件下で、開花の顕著な促進を確認した。
衝撃波実験による高圧鉱物の合成と相転移の研究

これまでの衝撃波実験では,高圧鉱物の合成や相転移の発生が困難であったので,本年度は天然の隕石を衝撃波実験の出発物質に用いて,衝撃波実験の前後で構成鉱物にどのような変化が生じるか調べた.こうした実験は,天然の隕石中に見られる衝撃組織から,隕石母天体での衝撃変成条件を直接推定することにつながる.衝撃波実験そのものは以前に行ったものだが,回収試料の解析に長い時間を要した.出発物質には,衝撃変成のなるべく低いLake Labyrinthコンドライト(LL6,衝撃変成度S4)を用いた.この隕石の主な構成鉱物は,かんらん石,斜方輝石,透輝石,斜長石であった.この隕石を直径10mm厚さ1-2mmの円盤状に加工し,東北大学金属材料研究所の1段式ガス銃を用いて,試料を40GPa前後で衝撃圧縮した.衝撃波実験前と後の試料をそれぞれイオンミリング法で薄膜にし,分析透過電子顕微鏡で観察し,比較した.衝撃波実験前後の試料を分析透過電子顕微鏡で観察した結果,以下のことが分かった.かんらん石には大きな違いが見られなかった.斜長石は,衝撃波実験前には少なくとも一部は結晶として存在していたのに対し,実験後にはすべてガラス化していた.斜方輝石は結晶の粒径が1μm程度であったものが20nm程度まで小さくなっていた.その一部には溶融脈らしきものが出来ていた.また,透輝石は(100)双晶の頻度が著しく増していた.かんらん石と斜長石の変化は,Stofflerら(1991)の衝撃変成の分類表とほぼ合致していた.しかし,透輝石に関しては,衝撃波実験では(001)双晶が形成されるとしたHornemann and Muller(1971)の結果と異なっていた.東北大学金属材料研究所の一段式ガス銃を使用して,MgSiO_3組成の種々の出発物質を用いて衝撃波実験を行い,以下の結果を得た.MgSiO_3組成のゲル焼結体およびそれにCu粉末を混ぜたものについて,それぞれ20-40GPaで衝撃圧縮した試料では,X線的には輝石またはその高圧相は観察されなかった.しかし,透過電顕による観察では,40GPaで衝撃圧縮したゲル焼結体では,粒径200nm以下の単斜エンスタタイトの微結晶の集合体が見い出された.また,ゲル焼結体にCu粉末を混ぜたものでは,30.9GPaの試料で粒径300nm以下のフォルステライトおよび単斜エンスタタイトが確認された.これらのフォルステライトが,出発物質のゲル中にすでにできていたものかどうかは,定かではない.単斜エンスタタイトには,(100)面に平行な面欠陥が頻繁に観察された.MgSiO_3単斜エンスタタイト粉末にCu粉末を混ぜたものを出発物質にした場合は,30.1GPaと40GPaで衝撃圧縮した試料には,出発物質と同じ単斜エンスタタイトが観察されたが,高頻度で(100)面に平行な面欠陥が認められた.そのほか,MgOペリクレス焼結体とSiO_2ガラスの円盤同士を張り合わせ,張り合わせの面と75度の角度で40-50GPaで衝撃圧縮した実験も行ったが,明確な輝石またはその高圧相は観察されなかった.今後,天然の隕石を出発物質にした衝撃圧縮実験も,行う予定である.これまでの衝撃波実験では,高圧鉱物の合成や相転移の発生が困難であったので,本年度は天然の隕石を衝撃波実験の出発物質に用いて,衝撃波実験の前後で構成鉱物にどのような変化が生じるか調べた.こうした実験は,天然の隕石中に見られる衝撃組織から,隕石母天体での衝撃変成条件を直接推定することにつながる.衝撃波実験そのものは以前に行ったものだが,回収試料の解析に長い時間を要した.出発物質には,衝撃変成のなるべく低いLake Labyrinthコンドライト(LL6,衝撃変成度S4)を用いた.この隕石の主な構成鉱物は,かんらん石,斜方輝石,透輝石,斜長石であった.この隕石を直径10mm厚さ1-2mmの円盤状に加工し,東北大学金属材料研究所の1段式ガス銃を用いて,試料を40GPa前後で衝撃圧縮した.衝撃波実験前と後の試料をそれぞれイオンミリング法で薄膜にし,分析透過電子顕微鏡で観察し,比較した.衝撃波実験前後の試料を分析透過電子顕微鏡で観察した結果,以下のことが分かった.かんらん石には大きな違いが見られなかった.斜長石は,衝撃波実験前には少なくとも一部は結晶として存在していたのに対し,実験後にはすべてガラス化していた.斜方輝石は結晶の粒径が1μm程度であったものが20nm程度まで小さくなっていた.その一部には溶融脈らしきものが出来ていた.また,透輝石は(100)双晶の頻度が著しく増していた.かんらん石と斜長石の変化は,Stofflerら(1991)の衝撃変成の分類表とほぼ合致していた.しかし,透輝石に関しては,衝撃波実験では(001)双晶が形成されるとしたHornemann and Muller(1971)の結果と異なっていた.
3,4次元多様体の不変量のゲージ理論による研究

4次元多様体X上のSU_2束の反自己双対接続のモジュライ空間Mのスピン構造については、概複素構造を持つ場合いくつかの付帯条件のもとで存在を示していたが、その付帯条件は除けることがわかった。これは指数束の切除性質を用いることでわかる。一般の、概複素構造を持たない場合は、概複素構造の存在に関する古典的なWuの定理とやはり指数束の切除性質を使うことにより、ω_2(M)=(1-b_1(X)+b^+_2(X))ω_2(β)になること(ここでβは基点SO_3ファイブレイションでそのω_2はXのスピン構造とSU_2束のc_2で分かる)が予想され、その証明の細部を埋めるところにきている。これよりモジュライ空間にスピン構造が存在する為の必要十分条件が完全にわかることになる。またモジュライ空間の指数を用いて定義した、ホモロジー3球面の不変量τとCasson不変量との関係は未だに謎であるが、反自己双対方程式を摂動したモジュライと摂動しないモジュライの間のコボルディズムを作り、摂動しないモジュライを解析することにより、Casson不変量との関係がつくのではないかと考えている。最近現れたSeiberg-Witten理論との関係も興味深い。M×S^1の場合にSeiberg-Witten解をもとめると、それは自明なものしかない。これは、ホモロジー球面の基本群のU(1)表現は自明なものしかないことに対応し、これではSU_2とモジュライ空間の非コンパクト性をあらわに使った我々の不変量を、Seiberg-Witten理論で、少なくとも直接的な方法では、捕まえることはできないと思われる。Seiberg-Witten理論はb_1(X)=0あるいは単連結の場合にはKronheimer-Mrowkaの構造定理をよく捉えているが、b_1(X)=0であるが、単連結でない場合に基本群の情報を捉えていないということを、我々の不変量は示唆しているように思われる。尚、Seiberg-Witten方程式の解のモジュライのスピン構造は応用上も重要である。
ベンチャービジネスとベンチャーキャピタルの国際比較論的実証研究

わが国における長期不況ないし新産業の創出の担い手としてベンチャー企業への期待が高まり、その戦略行動ないしその特徴を解明することが求められている。本研究では「ベンチャービジネスとベンチャーキャピタルの国際比較論的実証研究」のテーマで過去3年間共同研究を行ってきたが、上記テーマの課題はほぼ当初の計画通り達成できた。本研究は個別のベンチャー論とは異なり、経営戦略、技術、組織、財務、人事・労務、証券、歴史などの観点から学際的総合的に実証研究を行い、ベンチャーの戦略行動を解明した。本研究はベンチャービジネスとベンチャーキヤピタルの概念を各国の歴史的、経済的背景の中で検討し、それらの固有の概念を明らかにし、各国のベンチャー企業についての制度的な支援施策も明らかにした。またわが国におけるベンチャー企業についてアンケート調査と経営者へのヒアリングを行い、その企業の経営戦略、組織構造、起業家のスタイルなどと企業業績の関係について解明した。さらに本研究は、起業家精神や起業家の育成、ベンチャーキヤピタルやベンチャー・ファイナンス、ベンチャー事業の評価方法、及び諸外国のベンチャー企業の特徴、各国の株式店頭市場の制度比較についても解明した。このように本研究は国内外のベンチャー企業の諸問題を網羅的に論じ、実証研究の結果から、今後のわが国のベンチャー企業の育成やその支援策に対する政策提言も行った。ベンチャー企業は、わが国の経済発展の担い手となるばかりではなく、21世紀において地域振興、環境、福祉などの分野で大いに発展する可能性があり、それらがどのように発展し、国民生活の豊かさを実現していくか、ということを実証的に解明することが今後の課題である。本研究は、国内外のベンチャービジネスとベンチャーキャピタルの特質を解明することで我が国経済発展のための新たな事業分野の開発に寄与できる成果の獲得を意図してきた。本年度はこれまでベンチャー企業として成功してきた各企業の成長要因を技術革新や財務の側面から実態調査を行い、人材開発の方法、組織改革の経過などを追及し、ベンチャービジネスとベンチャーキャピタルの理論構築を目指して、実証研究を行った。この調査では、ベンチャー企業を取り巻く環境要因やその戦略、経営資源、管理体制などの諸要素がベンチャー企業の業績にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目的として、ベンチャー企業約二千社にアンケート調査した。また本年度はベンチャー企業を訪問し、新規事業や技術開発あるいは新製品開発方法の具体的実状を探るために経営者や管理者に対してヒアリングを行った。さらにベンチャーキャピタリストを訪問し、彼らがどのような企業に投資し、ベンチャー企業育成の条件が何かについて調査した。このような一連の実態調査のほか、ベンチャー関連の文献研究も行い、理論的探耕のために随時研究会を行い、ベンチャー企業やベンチャーキャピタルに関する諸問題を網羅的に論じ、我が国のベンチャー企業の育成策やベンチャーキャピタルの投融資や支援策についてある程度まで解明できた。これらの成果を踏まえて次年度は、アンケート調査の結果を精査し、さらに海外の資料の収集と国際比較を通じて、ベンチャー企業とベンチャーキャピタルの理論的統合を図ることにしている。本研究は、我が国における長期不況からの脱出、産業の空洞化対策の決め手としてベンチャー・ビジネスの育成が期待されている中で、国内外のベンチャー・ビジネスとベンチャー・キャピタルの特徴を解明し、新規事業の開発育成に寄与することを意図してきた。前年度において本研究の目的達成のために、ベンチャー企業やベンチャー・キャピタルを訪問し、ヒアリングを行い、さらにベンチャー企業約二千社にアンケート調査を行った。本年度は、これらの結果を踏まえて、さらに問題点を解明するために、企業訪問しベンチャー企業の経営者へのヒアリングを通じて現実のベンチャー企業の特徴を明らかにしてきた。また海外の文献や資料を収集し、文献研究も行い、各研究分担者の研究領域を理論的に深耕するために研究会を行い、国内外のベンチャー企業の育成策やベンチャー・キャピタルの投融資や支援策についてある程度まで明らかにしてきた。これまでの研究結果から我が国におけるベンチャー・ビジネスの競争戦略については以下の点が明らかである。新規事業を創造し育成することが困難な状況下で、ベンチャー・ビジネスとして成功している企業は、技術開発、市場創造、ネットワークの形成を中心とした経営戦略を展開している。

ベンチャー・ビジネスは、独自の技術を持ち、また新製品開発に力を入れ、市場における多様なニーズを掘り起こし、そのニーズに応じた製品やサービスを提供し、新しい市場を創造している。また自社の弱点を補うために他の企業と技術、生産、販売の提携をし、限られた経営資源を効率的に使用し、業績をあげているのである。これらの成果を踏まえて、次年度はベンチャー企業の国際比較を行って、ベンチャー・ビジネスとベンチャー・キャピタルの総合的な理論を構築し、それを書物の形で刊行したい。わが国における長期不況ないし新産業の創出の担い手としてベンチャー企業への期待が高まり、その戦略行動ないしその特徴を解明することが求められている。本研究では「ベンチャービジネスとベンチャーキャピタルの国際比較論的実証研究」のテーマで過去3年間共同研究を行ってきたが、上記テーマの課題はほぼ当初の計画通り達成できた。本研究は個別のベンチャー論とは異なり、経営戦略、技術、組織、財務、人事・労務、証券、歴史などの観点から学際的総合的に実証研究を行い、ベンチャーの戦略行動を解明した。本研究はベンチャービジネスとベンチャーキャピタルの概念を各国の歴史的、経済的背景の中で検討し、それらの固有の概念を明らかにし、各国のベンチャー企業についての制度的な支援施策も明らかにした。またわが国におけるベンチャー企業についてアンケート調査と経営者へのヒアリングを行い、その企業の経営戦略、組織構造、起業家のスタイルなどと企業業績の関係について解明した。さらに本研究は、起業家精神や起業家の育成、ベンチャーキャピタルやベンチャー・ファイナシス、ベンチャー事業の評価方法、及び諸外国のベンチャー企業の特徴、各国の株式店頭市場の制度比較についても解明した。このように本研究は国内外のベンチャー企業の諸問題を網羅的に論じ、実証研究の結果から、今後のわが国のベンチャー企業の育成やその支援策に対する政策提言も行った。ベンチャー企業は、わが国の経済発展の担い手となるばかりではなく、21世紀において地域振興、環境、福祉などの分野で大いに発展する可能性があり、それらがどのように発展し、国民生活の豊かさを実現していくか、ということを実証的に解明することが今後の課題である。
放射能汚染地域住民の未来世代の健康影響に関する日ロ二国間共同学術調査

ロシア連邦小児放射線防護研究センター(センターと略す)が実施しているチェルノブイリ原発事故による汚染地域住民とその子ども(約97000人)の健康診断、治療データおよび野村によるマウス継世代影響研究試料を、臨床、病理学的、分子遺伝学的に調査し、放射線被ばくと未来世代における健康との相関を調査・研究した。1.放射線被ばくの次世代に及ぼす健康影響調査:被ばく住民およびその子孫におけるがん、先天異常、その他の疾病ついて、調査を広島・長崎との比較、未来の福島について検討し報告した(野村、研究協力者;鎌田、振律、吉田、Baleva, Sipyagina, Karakhan, Potrohova, Saphonova, Saakyan)、直接被ばくの子供に甲状腺がんが高発したのに対し、被ばく住民の子供に小児特有のがんの上昇を初めて確認できた。継世代マウス実験においても、5GyのX線を♂マウスに1回照射した2家系を調べたところ、次世代以降にがん、発生異常を好発し、マイクロサテライト変異の蓄積がみられたので、その伝搬情況を解析中である(野村、梁、足立)。7月には現地調査を実施、10月にモスクワで国際会議で発表した。2.分子レベルでの継世代影響調査:。被ばく住民の15家族と対象5家族のDNAを受取りマイクロサテライト解析を行ったが、親子関係が不明なため中止。高濃度汚染地域住民のDNA(セミパラチンスク-ロシア核実験場)で、親子関係の明確な被ばく群4家族14検体6組のトリオ、対照群4家族15検体7組のトリオのエキソーム解析を開始した(野村、梁、笠井)。被ばく群には、親に検出されず、子供に新規に生じた変異数は各トリオに、250前後あり解析を続けている。実施内容については、当初より当研究所の倫理委員会の承認済である。次世代に及ぼす健康影響調査では、汚染地域住民の子孫に、直接被ばくした子供にはみられない小児特有のがん(小児がん)の増加が初めて見られるようになったことは、大きな発見である。しかし、マウスでは継世代発がんでは、このような病態のがんは、極めて稀であり、今後の詳細な解析を要する。マウス実験においても、放射線被ばくにより誘発されたがん、発生異常等好発マウス家系に、遺伝的不安定性の指標であるマイクロサテライト変異の伝播と蓄積という大きな発見があった。一方、住民の子供でのDNA解析では親子関係が不明であり(広島・長崎被爆者の子供でも変異を疑った約半数に親子関係がなかった)、次世代シークエンサーによる調査をせざるを得なくなった。前半の大きな成果と後半の遅れを鑑みて、おおむね順調に進展していると判断した。チェルノブイリ事故被ばく住民の子孫への継世代健康影響については、ロシア側研究協力者と連携をとり臨床診断、治療を含め更なる追跡を行うとともに、継世代マウス実験において見られた放射線被ばくによるマイクロサテライト変異(遺伝的不安定性)の蓄積については、雄親マウスへのX線照射により次世代での変異誘発とがん、先天性異常、疾病の発生情況を1056世代にわたり10家系を追跡し、変異と疾病の伝播について3年計画で実施する。ヒト集団における被ばく子孫については、マイクロサテライト解析を行ってきたが100家族ぐらいでは有意な差が得られにくく、少数家族数で変異の検出が可能かどうかエキソームのシークエンスを開始している。高濃度汚染地域住民の家族のDNAを用い、イオンレポーターにて解析し、両親にない子供に新規に生じた変異を検出している。来年度も継続し、有効な方法であれば、再度、ロシア汚染地域住民の家族での変異の検出を実施する。1.放射線被ばくの次世代に及ぼす健康影響調査:被ばく住民およびその子孫におけるがん、先天異常、その他の疾病ついて、センター研究者の協力を得て調査を開始し(野村、連携研究者;振律、吉田、研究協力者;センター・Baleva, Sipyagina, Karakhan, Potrohova, Saakyan)、被ばく住民の子供には小児特有のがんの上昇が初めて見られた。マウス実験においても、原子炉放射線により、マイクロサテライト突然変異が誘発され、5GyのX線を♂マウスに1回照射したことにより、次世代以降にがん、発生異常を好発した2系統の3454代目マウスを調べたところ、マイクロサテライト突然変異がほぼ全例に蓄積していることを発見した(非照射マウスでは2%以下)(野村、梁、足立)。国際学会発表、国際誌共同発表を行った。また、10月にモスクワ、3月に大阪において共同研究集会を行った。2.分子レベルでの継世代影響調査:被ばく住民の家族から末梢血を採取をセンター研究協力者が開始した。次世代シークエンサーIon Torrentのシステムに対応した試薬を用いてシークエンスライブラリーを作製し、Ion PGMにてシークエンスを行えば、変異を特定するために十分なデータ量が得られる見込みであることがわかった(笠井、梁、足立、野村)。また、マイクロサテライト変異、遺伝子発現変化とがん遺伝子変異の検出についても、当研究所において解析する。実施内容についてはすでに当研究所の倫理委員会の承認済である。