hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工衛星データを用いた海氷域の年々変動メカニズムの解明

人工衛星搭載のマイクロ波放射計DMSP SSM/IおよびAqua AMSR-Eによる観測データを用いて海氷漂流速度を導出するためのアルゴリズム開発・改良を行い、高精度な毎日の海氷漂流速度データセットを作成した。さらに、それを用いて海氷変動の年々変動メカニズムを解明するための解析を行った。1.南極海の海氷面積の変動メカニズムの海域による違いを明らかにした。その違いは氷縁での海氷生成が起こる期間の長さと、その間の氷縁での生成量で特徴付けられることが分かった。南極海の海氷面積の年々変動は小さいが、それは氷縁での熱力学的条件の年々変動、主に表面水温の変動が小さいことが原因であることが示された。2.AMSR-Eデータから計算した毎日の海氷漂流速度を用いて、オホーツク海における海氷移流の計算と結果の検討を行った。結果の妥当性の検証のために可視画像から目視で海氷盤の移動の追跡を行った。その結果との比較から、AMSR-Eデータから計算した漂流速度は数十キロメートルスケールの海洋性の渦や幅の狭い速い流れを捉えきれていないことが分かった。一方で、それらの細かいスケールの現象は海氷の南下に重要な役割を果たしていることが分かった。特に樺太南部に発生する時計回りの渦の有無が北部からの海氷の南下経路の年変化を大きく左右することが分かった。3.AMSR-Eデータから計算した海氷漂流速度を用いて、広域規模での海氷域の変動を可視化することを試みた。海氷域上に粒子を格子状に密に配置し、その移動を動画で示すことにより、風と海流からの力だけでなく、海氷域内部の応力と考えられる力によって海氷域が複雑な動きをしていることが分かった。人工衛星搭載のマイクロ波放射計Nimbus-7 SMMR, DMSP SSM/IおよびAqua AMSR-Eによる観測データを用いて、海氷変動の年々変動メカニズムを解明するための解析を行った。1.以前から行っていた南極海氷域の季節変動の解析を引き続き行い。その面積変化のメカニズムを明らかにした。また、その結果を取りまとめ、論文として発表した。2.冬季北極海の海氷の循環パターンの年々変動について、独自に作成した26年分の海氷漂流速度データセットを用いて解析を行った。北極海の海氷の循環パターンは大気循環パターンの変動に伴って数年周期で大きく変動していた。さらに、一定の風速に対する海氷漂流速の比率が1990年代以降大きくなっていることが分かった。加えて、より高解像度のデータから計算した海氷漂流速度を用い、北極海の海氷移流軌跡の解析を行った。これらの解析により、近年、北極海カナダ多島海沖の厚い海氷が北極海から流失しやすい状態になってきていることが示唆された。3.AMSR-Eデータから計算した毎日の海氷漂流速度を用いて、オホーツク海における海氷の移流軌跡を計算した。オホーツク海の海氷はその多くが沿岸付近で生成され、卓越する北西風によって南東方向に移流する。しかし、その軌跡は年によって異なり、移流速度が遅く停滞しやすい年も見られた。北海道沖の海氷に注目しても、樺太中部沖から移流してくる年と、ごく南部から漂流してくる年があることが分かった。さらに、この解析で用いた海氷漂流速度データの精度を検証するため、NOAA AVHRRによる可視画像を用いて目で識別できる大きな氷盤の追跡を行い、その軌跡と漂流速度データセットから得られた軌跡との比較を行った。その結果、多くの場所で漂流速度データの誤差は10%未満と非常に小さいことが確認された。
肝膵同時大量切除における臓器相関と切除限界の予測に関する実験的研究

[目的・対象・方法]肝・胆道癌の根治性を高めるために肝膵同時切除の必要性が唱えられ、臨床例も報告されているが、特に術後早期の病態に対する研究は少ない。今回我々は、種雑成犬を用い、70%肝切除に種々の割合で膵切除を加える実験を行い、肝膵同時大量切除時の手術侵襲の評価と肝再生における肝膵相関を知る事を目的として術後早期からの種々の検討を行った。[結果](1)70%肝切除のみ(I群)では生存率は100%であったが、66.7%膵切除を加える(II群)と66.7%、約80%膵切除を加える(III群)と75%と生存率が低下した。死亡原因としては肝不全が重要で、肝膵同時切除後に肝不全への移行を知るデータとしては、術後早期の血小板減少や、プロトロンビン時間・ヘパプラスチンテスト値の延長と回復遷延が参考となると思われた。また術後早期の血清インスリン値の低下・回復遅延や、血清グルカゴン値の増加・回復遅延及び血糖値の異常上昇も肝不全移行を示唆すると思われる。(2)生存例の肝再生率は、I群:82.3%、II群:96.3%、III群:65.2%であった。再生肝の肝機能を見てみると3群間に有意な差は認められず、また4週経過後の膵内分泌能も3群間に差は認められなかった。膵内分泌機能に関しては4週以上の経過観察が必要と思われる。[考察]今後、さらに下記の点を早急に検討し、肝膵同時大量切除時の病態生理を明らかにし、臨床応用できるよう研鑚努力する予定である。(1)手術侵襲をより正確に把握するために、侵襲度の指標化を行いたい。(例えばTNFや、osmolality gapなど)(2)切除肝、切除膵及び再生肝・再生膵の形態学的検討と、膵ホルモンを含む肝再生因子の分析から、肝膵同時切除が肝再生・膵再生にたいして及ぼす影響と、術後早期に手術侵襲として及ぼす影響を検討する。肝膵同時切除の耐術限界並びに肝・膵相関、再生の状況を検索するために雑種成犬を用いて実験的研究をおこなった。方法:70%肝切除のみをコントロール群(I群)とし、70%肝切除+2/3膵切除(膵の十二指腸付着部以外を切除:平均66.6%膵切除であった:II群)を作成して検討した。I群7頭、II群8頭に実験を行い、耐術例は4週間生存させた後、犧牲剖検を行って検索した。結果:生存率は、手術死や偶発症による死亡を除くと、I群100%、2群66.7%であった。II群に於ける死亡例の死因は、肝不全と考えられた。肝再生率((剖検時肝重量ー肝切除時推定残存肝重量)÷切除肝重量×100(%))は、I群85.3%・II群96.3%であり、膵切を加えた群で対照群より肝再生率が大きい傾向も見られた。更に膵切群では剖検時に残膵の重量が平均約50%の増加を示していた。この間の血行動態や、生化学的検査データでは両群に差異を認めておらず、形態学的及び内分泌学的検索は現在継続中である。

考案:70%肝切除に2/3膵切除を加えても充分に耐術し得ることが明かとなった。II群の死亡例も手術時間が長く、術中の出血も多くて、技術的な要因に関連が深い可能性が示唆されている。今後は更に広範囲の膵切を加えた群について検索を加える予定である。肝再生については、内分泌学的及び形態学的に検討中であるが、再生率でみて2/3膵切群で対照群に対し遜色を認めなかった。膵切群での残存膵の重量増加については肝膵臓器相関の関与について今後の検討を要する課題と考えられた。肝膵同時切除の耐術限界並びに肝・膵相関、再生の状況を検索するために雑種成犬を用いて実験的研究をおこなった。方法:昨年度行ったI群(70%肝切除のみ)、II群(70%肝切除+2/3膵切除)に加えて、III群として70%肝切除に80%膵切除(II群の膵切除の範囲に更に両側から約1cmづつの膵切除を加えたもの)を作成して検討した。結果:生存率は、I群100%、II群66.7%に対し、III群では75%であり、死因は、肝不全に伴う出血と考えられる。肝不全を来したものでは術後早期からの血小板減少や、PTT、HTの延長とその回復の遅延がみとめられた。また、血糖の上昇と、IRIの低下及びIRGの上昇が見られた。これらのデータは肝不全へ移行を示唆するものと思われた。生化学検査上の各種酵素の変動、ICG排泄率、AKBRなど、肝機能を反映すると思われる検査においては各群間に有意差を認めなかった。考案:70%肝切除に2/3膵切除のみならず、3/4膵切除を加えても充分に耐術し得るものがあることが明かとなった。しかし、対象群と比して生存率は低下しており、死亡の原因としては肝不全が重要であると考えられた。今後は侵襲度の大きさを的確に表現する指標の検索が重要であり、種々の肝再生因子の検索や形態学的な検索を加えていき、これらの手術の安全限界を定めたい。
理論計算を必要としない赤外円二色性スペクトルによる新規絶対配置決定法の開発

赤外円二色性スペクトル(VCD)は、非経験的に分子の絶対配置を決定できる有用な方法である。しかし、そのためには、そのコンフォメーション解析を精密に行うことが必須であった。本研究において、カルボニル基等の特徴的な赤外吸収をもつ官能基間の相互作用により発生する大きな分裂型VCDに着目し、理論計算を行わないで、キラル分子の絶対配置を決定する有用な方法論を開発することに成功した。具体的な有機化合物として、糖、ステロイド、複雑な生理活性天然物、非環状化合物である生理活性脂質、また、高分子として、ポリ乳酸に対して、本方法論を応用し、その有効性を示した。α-ヒドロキシブチロラクトンアセチル体1cは、非常に強い分裂型VCDスペクトルを示している。今回、鏡像体の合成を実施、VCDが完全に逆転することを確認すると共に、1cの理論計算を実施、アセチル部分のコンフォメーションがsynコンフォメーションであることを確認した。比較的コンフォメーション解析が容易であり、かつ、他種類のアセチル基を有するキラル素材として糖鎖を選択した。分裂型VCD吸収の角度依存性を念頭において、二つのアセチル基が様々な角度となる、糖鎖26を設計し、その合成を行った。化合物2は、D-マンノースを出発原料として、既知のスキームに従って合成した。また、D-グルコースを原料として、化合物5の合成を行った。D-マンノース、D-ガラクトース、L-フコースをそれぞれ、出発原料として、2,2-ジメトキシプロパンによる選択的ジオール保護により、光学活性な3,4,6の合成を行った。合成された糖類のVCD測定を行い、正負の分裂型(又は逆)のスペクトルを確認すると共に、その強度と二つのカルボニル基の遷移モーメントの角度との関係を明らかにした。次に、二つのカルボニル基の距離の依存性を検討するために、リジッドな分子であるステロイド誘導体を利用した。既知のステロイド誘導体から化合物7,8を合成した。それぞれの距離とVCD強度の関係を明らかとし、本法のスコープ&リミテーションを検証した。また、リジッド、かつ、二つの同一のケトンカルボニル基が二つ存在するキラルなスピロ化合物9を、既知の方法によりラセミ体をとして合成し、キラルカラム法により光学分割し、光学活性体(aS),(aR)-9を調整した。スピロ化合物9は、コンフォメーションの揺らぎがほとんどなく、二つのカルボニル基が近距離で直角の関係にあるため、最大級のVCD強度を観測することに成功した。1)鎖状化合物への適用スフィンゴシンは、18個の炭素を持つ長鎖アミノジオール構造を共通構造としており、ヒト脳より最初に単離された化合物群である。これらスフィンゴ脂質類は、すべての動植物に存続しており、膜成分、シグナル伝達機能物質など生体内において、広範かつ重要な役割を果たしている。本化合物は、二つの不斉炭素を有し、天然体はすべてD-エリスロ構造といわれているが、その絶対配置の決定は、通常の方法では容易ではない。鎖状化合物への応用として、本VCD励起子キラリティー法をスフィンゴ脂質への応用を試みた。提案した合成スキームに従い、L-セリン誘導体を出発原料として、天然型及びスレオ型スフィンゴシン誘導体(セラミドタイプ)を合成した。また、出発原料をD-セリン誘導体とすることで、同一の合成ルートにより、鏡像体を合成し、計4つのすべての立体異性体を合成した。得られたサンプルについて、本VCD法が適用可能かどうか検討した。得られた4種の異性体についてのVCDを測定した。また、アルキル基の長さについても合成化学的に検討した。また、他の鎖状として、グリセロ脂質の合成ルートを検討した。2)天然有機化合物などの生理活性物質への応用比較的容易に入手可能な生理活性物質として、GABA受容体ブロッカーの植物由来のピクロトキシン、抗狭心症作用を有する医薬品ジルチアゼム、抗生物質ペニシリンG、天然フラボノイドのタキシフォリン誘導体などをはじめとした複雑な化合物系に本VCD法が適用可能であることを確認した。本法が実際の複雑な天然物などの構造決定に有用であることを示した。1)鎖状化合物としてグリセロ脂質への適用を実施した。グリセロ脂質は、生体中にあまねく存在し、グリセリンに脂肪酸がエステル結合した脂質である。二つのカルボニル基を有することにより、不斉炭素が生じるが、本立体化学の決定は、一般に非常に困難であり、我々の開発した手法の適法を試みた。グリセロ脂質は、古細菌ではsn-1型、真正細菌や真核生物では、sn-3型のみであると考えられていたが、最近になって哺乳類にもsn-1型のグリセロ脂質が存在することが判明しており、グリセロ脂質における立体配置と生命進化の関係を解明する新たな解析法の開発が望まれていた。

グリセロ脂質の持つ2つのカルボニル基に注目し、立体既知のジオールから数工程を経て十数種類のグリセロ脂質の合成を実施した。合成化合物のVCDを測定し、グリセロ脂質とVCDスペクトルの形状における関係を調査した結果、本VCD励起子法がグリセロリン脂質についても、適用可能であることを示しことに成功した。2)高分子化合物への適用高分子化合物として、ポリ乳酸に着目した。ポリ乳酸は生分解性のプラスチックとして、実用化が進んでいる高分子エステルである。固体状では、その構造がらせん構造であることが知られているが、溶液中での構造解析情報はいまだ報告されていない。そこで、VCDを用いることによりポリ乳酸、ポリ乳酸-アミロース複合体、オリゴ乳酸の詳細な構造解析を実施した。市販ポリ乳酸を入手するとともに、単量体、二量体、三量体、四量体、合成を行い、VCDを測定した結果、明確な分裂型シグナルを観測することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。複合領域26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の第一段階において、種々の化合物において、今回提唱して原理が正しいことが確認できた。また、このことは、本法が様々な化合物へ応用可能であることを示している。計画は、当初の計画どおりに進行している。一部、スフィンゴシンのアミド基の導入に多少の遅れがみられるが、実験条件の検討を実施しており、最適条件の発見は時間の問題である。鎖状化合物については、コンフォメーションが多くなるため、困難が予測される。今後は、鎖状分子、高分子への展開を検討する。鎖状化合物の鎖状の長さを変え、検証を実施するとともに、逆にコンフォメーションの解析に利用可能かどうか検討する。前年度、利用予定の消耗品について、研究室保有の試薬を代用したため。本年度の実験の消耗品にあてる予定である。
大気波動を介した下層大気から宇宙への物質輸送の研究

約40億年前には豊富な液体の水を湛え温暖湿潤な気候を有していたとされる火星は、乾燥寒冷な気候に変遷した現在も地下に大量の水が貯蔵されていることが最新結果から明らかになった。生命にとって重要な水・大気は、火星でどのように生成・循環・消失しているのか。これまでの全球的かつ長期平均的な理解では不十分なことが最新の探査結果から明らかになりつつある。本研究では最新の探査機データと地上観測データを比較惑星学的に統合解析することで、宇宙散逸可能な高度までH2O・CO2をどのように効率的かつ高速に輸送するかというこれまでの視点にはなかった新たな学術的問いの解決を目指す約40億年前には豊富な液体の水を湛え温暖湿潤な気候を有していたとされる火星は、乾燥寒冷な気候に変遷した現在も地下に大量の水が貯蔵されていることが最新結果から明らかになった。本研究では最新の探査機データと地上観測データを比較惑星学的に統合解析することで、宇宙散逸可能な高度までH2O・CO2をどのように効率的かつ高速に輸送するかというこれまでの視点にはなかった新たな学術的問いの解決を目指す
音声による認知フィードバックを利用した気分誘導技術の研究開発

発話音声の音高や,音量などをリアルタイムに変換し,発話者本人にフィードバックする効果を調べる実験に向けて,本年度は発話者と聞き手で,気分や印象を決定づける発話要因が同一であるか確認した.まず,音声の韻律変化による自然な感情表現を実現するために機械学習を用いた感情認識プログラムを開発した.開発したプログラムを利用し,予め感情がラベル付けされた音声データや,音声変換システムで任意の感情を付与した音声に対し,正しく感情の認識が行われるか調べる実験を行った.実験では,本プロジェクトで開発した音声変換システム,EPROCs(Emotional PROsody Coversion system)と,IRCAMなどで開発された,音声に感情フィルタを付加できるシステム,DAVID(Da Amazing Voice Inflection Device)を使った.前者は音高と音量により音響の特徴を変化させることができ,後者は感情変換フィルタにより音質を変化させられる.これらの違いが,機械学習による感情の認識に与える影響について調べた.予め感情ラベルが付与されている音声データ1376個を実験に使った.このうち960個の音声データをトレーニングデータとして用いて識別器を構築し,416個の音声データをテストデータとして分類することで実験・検証を行った.EPROCsでは,音声データの音量・音高のデータを特徴量として用いた.音質データの分類(DAVID)では,MFCC,メル周波数ケプストラム係数と呼ばれる特徴量を用いた.その結果,音質データでの分類はある一定以上の精度を得られたが,音量・音高による分類は全体的に精度が低かった.もともと怒りの感情を表した音声データは,音声変換により異なる感情の付与がしやすかった.逆に驚きを表した音声データは音声変換の影響を受けにくいことがわかった.本研究の計画書を作成した時点では,人間を被験者とした実験を容易に開始できると予測していた.しかし,実際にはこの2年間で,下調べとなる実験の必要性がわかり,機械学習などを使った実験を行っている.自然な感情付与ができる可能性が示唆されており,今後は音声データの量を増やして,機械学習を続けていく.発話音声の音高や,音量などをリアルタイムに変換し,発話者本人にフィードバックする効果を調べる実験に向けて,本年度は実験の環境を構築し,発話音声の特徴と感情との関係を分析するためのデータの取得方法を検討した.話者2名が会話を行えるように,防音室を2箇所に設置した.音声を変換するソフトを搭載したパソコンは,防音室の外に設置し,wifiにより音声のやりとりを行う.スピーカを各部屋に設置し,変換した音声を出力する方が,被験者の身体的な負担にはならないが,自分の実際の声と,変換した音声との間に時間的な差があるため,違和感が生じている.平成30年度はヘッドフォンの使用を中心に据えて予備実験を開始する予定である.変換方法については,音声の専門家に助言をもらい,新たな変換方法を試行できるようにプログラムした.また,発話音声の音高や音量の変化と,それによる気分の変化との関係を調べる方法を検討した.研究代表者や分担者,及び協力する学生が,数日間にわたり,朝から晩までの自分の発話をそれぞれ録音する.その際に,自分の気分が変更したことに気が付いたときに,スマートフォンのアプリケーションを使って,自分の気分を入力する.これにより,自分の発話に気分のラベル付けをすることができる.平成30年度は,これらのデータをディープラーニングにかけて,各気分のときの発話音声の音高,音量の変化の度合いを明らかにする予定である.実験環境を整え,音声変換の新たな方法にも取り組むことができたため.しかし,本実験には入れなかったため,(2)とした.発話音声の音高や,音量などをリアルタイムに変換し,発話者本人にフィードバックする効果を調べる実験に向けて,本年度は発話者と聞き手で,気分や印象を決定づける発話要因が同一であるか確認した.まず,音声の韻律変化による自然な感情表現を実現するために機械学習を用いた感情認識プログラムを開発した.開発したプログラムを利用し,予め感情がラベル付けされた音声データや,音声変換システムで任意の感情を付与した音声に対し,正しく感情の認識が行われるか調べる実験を行った.実験では,本プロジェクトで開発した音声変換システム,EPROCs(Emotional PROsody Coversion system)と,IRCAMなどで開発された,音声に感情フィルタを付加できるシステム,DAVID(Da Amazing Voice Inflection Device)を使った.前者は音高と音量により音響の特徴を変化させることができ,後者は感情変換フィルタにより音質を変化させられる.これらの違いが,機械学習による感情の認識に与える影響について調べた.予め感情ラベルが付与されている音声データ1376個を実験に使った.このうち960個の音声データをトレーニングデータとして用いて識別器を構築し,416個の音声データをテストデータとして分類することで実験・検証を行った.EPROCsでは,音声データの音量・音高のデータを特徴量として用いた.音質データの分類(DAVID)では,MFCC,メル周波数ケプストラム係数と呼ばれる特徴量を用いた.その結果,音質データでの分類はある一定以上の精度を得られたが,音量・音高による分類は全体的に精度が低かった.もともと怒りの感情を表した音声データは,音声変換により異なる感情の付与がしやすかった.逆に驚きを表した音声データは音声変換の影響を受けにくいことがわかった.本研究の計画書を作成した時点では,人間を被験者とした実験を容易に開始できると予測していた.

しかし,実際にはこの2年間で,下調べとなる実験の必要性がわかり,機械学習などを使った実験を行っている.今年度は,まず,研究代表者や分担者,及び協力する学生が,自分の発話をそれぞれ録音する.自分の気分を入力し,発話に気分のラベル付けをする.これらのデータをディープラーニングにかけて,各気分のときの発話音声の音高,音量の変化の度合いを明らかにする.さらに,予備実験を開始する.スピーカやヘッドフォンから聞こえるフィードバックされた声と,自分の実際の声に遅延がある.この違和感を減らす方法を評価実験から明らかにして,本実験の準備を整える.自然な感情付与ができる可能性が示唆されており,今後は音声データの量を増やして,機械学習を続けていく.防音室に生体計測センサを取り付ける予定であったが,防音室の設置が当初の予定より大幅に遅れたため,翌年度に購入,設置することとした.当初,人間の被験者による実験を計画しており,謝金などに使用する予定だった.しかし,本年度はコンピュータを使った機械学習による実験を行ったため,被験者への謝金は不要となり,来年度必要となった.そのため,次年度に予算を使用する.
マウス腎の再生から発癌過程における癌遺伝子発現の局在と動態に関する研究

Streptozocin投与から1週間後までの間にc-mycおよびc-rasは、尿細管上皮細胞の核内および細胞質にそれぞれ発現が認められた。これは尿細管の傷害とそれに続発する再生過程に伴うものと思われた。しかし、その発現は固体により経時的なばらつきが大きく、今後さらに検討を要するものと思われた。Streptozocin投与後発生する腎の異型嚢胞を構成する上皮異型嚢胞上皮においても投与から4カ月以降は前述したoncogeneの発現が認められ、嚢胞内乳頭状腫瘍の一部にも発現が認められた。一方、異型嚢胞を構成する上皮は投与後3ないし4カ月以降、高い細胞増殖能を有することがBrdUおよびPCNA(Proliferating Cell Nuclear Antigen)を用いた免疫組織学的検索によって示された。この細胞増殖能はstreptozocin投与後、経時的に亢進する傾向が認められた。以上より、異型嚢胞上皮から嚢胞内に乳頭状腫瘍が発生する経路の存在はほぼ明らかになったと考えられる。充実性腫瘍においても細胞増殖能は亢進していたが、乳頭状腫瘍が段階を経て直接に充実性腫瘍になるのか、あるいは異型嚢胞の形成を経ずに充実性腫瘍が発現するのかは今後の検討を待ちたい。以上、本研究において,streptozocin投与後の腎発癌系においては、比較的早期に出現する異型嚢胞がその後の腫瘍発現に重要な役割を果たしている可能性が強く示唆された。腎腫瘍発現に1年以上要するため,直ちにCBA/H/T6マウスに対するstreptozocinの単回投与を開始した。一定数のマウスは現在さらに飼育を継続中であり,腎発癌後に腎臓を摘出し,実験に供する予定である。一部のマウスはstreptozocin投与後1時間から6か月経過後にその腎を摘出し,凍結保存した。これと平行して癌遺伝子およびその遺伝子産物の局在を調べるための実験に入った。insitu hybridizationは,当初isotopeを用いた方法を考えていたが,これを化学発光法を採用した非放射性検出法に変更した。これに必要な試薬類を購入した。また,実験計画ではc-mycおよびv-Ha-rasについて検索する予定であったが,これにv-erbBとv-srcを追加した。また,癌遺伝子産物の免疫組織研究のための試薬類も購入した。これと同時にBrdUによるS期細胞の同定の実験を開始した。この結果,streptozocin投与から24時間後には腎尿細管上皮細胞にBrdUを認め,1週間後にはその数が増加した。しかし1か月後にはBrdUを有する細胞は減少していた。これはstreptozocin投与による腎尿細管の損傷の修復過程を反映しているものと考えられた。投与から4か月後の腎に見られた腎嚢胞の上皮細胞にはBrdUの取り込みは認められなかった。この上皮細胞は組織学的に異型に乏しく,本研究が対象とする腎癌の前駆病変としてのatypical cystには該当しないと考えられた。現在,6か月以降の腎について検索中である。癌遺伝子およびその産物の局在に関しては,streptozocin投与後12か月を経過し,肉眼的に腫瘍を有する腎を含めて験体が揃いつつあり,鋭意研究中である。Streptozocin投与後発生する腎の異型嚢胞を構成する上皮は高い細胞増殖能を有することがBrdUおよびPCNA(Proliferating Cell Nuclear Antigen)を用いた免疫組織学的検索によって示された。細胞増殖能はstreptozocin投与後、経時的に亢進する傾向が認められた。従って、異型嚢胞上皮から嚢胞内に乳頭状腫瘍が発生する経路の存在はほぼ明らかになったと考えられる。

一方、Streptozocin投与直後の各種oncogeneの発現およびoncogene productの産生は、尿細管の再生に伴って尿細管上皮細胞に認められたものの、個体によるばらつきが大きく、今後さらに検討を要するものと思われた。異型嚢胞上皮においてもoncogeneの発現およびoncogene productsの産生は認められたが、BrdU等による細胞増殖能の亢進に先行するとの所見は得られなかった。Oncogene発現を検討するためにはfluorescence in situ hybrididation法によっても煩雑な操作が必要であるが、今後、さらに簡便な方法が開発されることを期待したい。以上、本研究において,streptozocin投与後の腎発癌系においては、比較的早期に出現する異型嚢胞がその後の腫瘍発現に重要な役割を果たしている可能性が強く示唆された。
非連続型テキストの読解を通して論理的思考を育てる総合的な学習のための教材開発

本研究では「総合的な学習の時間」で取り上げられることが多い,非連続型テキストの読解とそれを支える論理的思考力の育成を目指し,「論理学」と「子どものための哲学」の研究成果を取り入れた教材と授業実践モデルを提案することを目的とした。研究成果としては,第1に,子ども達の論理的な思考力を評価するための評価ツールを開発した。第2に,非連続型テキストを読解する中学生用の教材を開発し,15回分の授業実践を行い,その実践可能性を検証した。第3に,中学校用の教材の中から小学生用の飛び込み教材を開発し,2つの小学校で実践した。本研究の目的は,非連続型テキストの読解とそれを支える論理的思考力の育成を図るために「論理学」と「子どものための哲学」の研究成果を取り入れた教材と授業実践モデルを提案することである。本研究は3つの部門から目的に迫っていく。第1は,総合的な学習における非連続型テキストの実態とそれらを子どもたちが如何に読解しているのかについて分析すること。第2は,論理的思考力の向上に向けて論理学を取り入れた非連続型テキストの教材を開発し,さらに「子どものための哲学」の方法論を導入した授業モデルを開発すること。第3は,開発した教材と授業モデルを実践し,授業実践例として提案することである。平成25年度は,前年度に行った調査の分析結果に基づき,第2の部門である実態に即した論理的な思考力の向上に向けた教材開発と授業モデルの開発を行った。(1)現場の授業で実践可能な教材とするために前年度の調査から明らかとなった総合的な学習の時間で使用されている非連続型テキストを素材として,それらに論理学的ないくつかの要素:「うそ・ほんと」「あるいは・かつ」「ならば」「恒真」「対偶・逆・真」「ベン図」「ディレンマ」「必要・十分」「帰納・演繹」等を盛り込んだ教材を開発した。(2)この教材を実際に授業でも用いて実践するために「子どものための哲学」授業の討論過程における留意事項を抽出し適応した.教材の一部は兵庫教育大学附属中学校2,3年生を対象とする選択教科「哲学」のおいて実際に実践した。また,小学校での実践を目指して,宮崎県の東海東小学校・篠原光教教諭,学園木花台小学校・水谷浩文教諭等と授業モデルの開発協議を行った。また,静岡県の和田小学校・小川博士教諭と平成27年度における授業実践について研究協議を行った。(3)平成24年度の一部の研究成果を生活科・総合的学習教育学会第22回全国大会において発表した。平成24年度は,協力校(延岡市立東海東小学校,三田市立弥生小学校,浜松市立予進小学校,兵庫教育大学附属小・中学校)において,総合的な学習で取り扱われている非連続型テキストの実態調査と実際の子どもたちの読解の実態について参与観察並びに質問調査によって明らかにしてきた.また,附属中学校においては試行開発した教材を使って実践授業を行った。特に,情報の取り出しとその分析・解釈において論理的な過程を通して読解が行われているのか,それに続く熟考・評価がどのような水準まで行われているのかを視点として分析した.また,この過程で論理的思考力がどのように育っているのかを論理的思考力評価票(これまでの附属中学校において実践してきた哲学授業で作成済み)を使って評価した.附属中学校における実践の結果は,同校が行っている校内発表会の場で生徒自身が発表した。なお,研究協力者として東海東小学校・篠原光教氏,弥生小学校・岡佳子氏,予進小学校・小川博士氏とは情報交換しながら子どもたちの読解の実態について明らかにした.特に,宮崎県については,延岡市立東海東小学校を初め,研究組織作りを行った。この組織を中心に次年度以降の研究を進めていく。また,延岡市立東海東小学校で行ってきた非連続型テキストを用いた授業実践については,その成果の見直しを行い,その有効性を明らかにした.平成24年度の研究成果の一部は,平成25年度の日本生活科・総合的学習教育学会において発表する.2000年より始まったPISA調査の結果の公表を受けて、子どもたちの読解力向上が図られてきた。「総合的な学習の時間」においても読解力の育成が求められてきた。しかし、非連続型テキストの読解力とそれを支える論理的思考力の育成については、ほとんど手が付けられてこなかった。本研究はこれらの育成に「論理学」と「子どものための哲学」の研究成果を取り入れた教材と授業実践モデルを提案することを目的とした。目的達成のために、3つの部門から研究を進めていった。1つめは総合的な学習における非連続型思考力の向上に向けて,子どもたちがいかに論理的にテキストを読解しているのかについて分析することであった。

2つめは論理的思考力の向上に向けた論理学を取り入れた非連続型テキストの教材を開発し、さらに「子どものための哲学」の方法論を導入した授業モデルを開発することであった。そして、3つめは開発した教材と授業モデルを実践し、授業実践例として提案することである。最終年の平成26年度は前2年間の成果を踏まえて、兵庫教育大学附属中学校において、松本、森の両方で総合的な学習・選択授業「哲学」の15回分の授業モデルを完成し、実践を行った。また、これらの授業の中から飛び込み授業として、小学校でも実践可能な内容を選定して、松本が、研究協力者:小川博士教諭の協力のもとで静岡県浜松市立和田小学校、研究協力者:篠原文教教諭のもとで宮崎県延岡市立北浦小学校において、5年生「ファーブル少年の昆虫記」として実践を行った。非連続型テキストとして図・表を用いた読解は取り上げられることがあるが、連続型テキストに音の要素を組み込み、論理的に思考させる本授業は、読解力の育成に新しい視点を加える試みであると考えている。社会科学平成25年度は,中学校段階での教材開発と授業実践を行うことができた。ただ,中学校段階での研究を優先してたため,小学校段階での教材,及び授業モデルが試行案で留まっている。研究計画としては,小学校段階での教材開発と授業モデルにも目処が立ったので順調に進展しているが,平成26年度に向けて小学校段階でも授業を試行したかった。平成24年度に計画していた非連続型テキストを用いた授業実践の実態調査とそこで用いられている教材については,調査を行うことができた。また,試行ではあるが非連続型テキストを用いた授業実践を附属中学校において行うことができた。その結果としての生徒の論理的思考力の育ちについても概ね明らかにすることができた。これらのデータより次年度以降の教材開発に向けての枠組みを完成させることがほぼできた。論理的思考力の育ちの実態については,日本教科教育学会において発表する予定であったが,分析が間に合わず,平成25年度の日本生活科・総合的学習教育学会において発表することになった。この分析が遅れたことで,「(2)おおむね順調に進展している」とした。平成26年度は最終年度となるので,これまでのデータを整理するとともに小学校段階においても授業を実施し,授業モデルの有効性を検証していきた。平成25年度は,前年度に行った調査の分析結果に基づき,実態に即した論理的は思考力の向上に向けた教材開発と授業モデルの開発を行う.(1)現場の授業で実践可能な教材とするために前年度の調査から明らかとなった総合的な学習の時間で使用されている非連続型テキストを素材として,それらに論理学的ないくつかの要素:「うそ・ほんと」「あるいは・かつ」「ならば」「恒真」「対偶・逆・真」「ベン図」「ディレンマ」「必要・十分」「帰納・演繹」等を盛り込んだ教材を開発する.(2)この教材を実際に授業でも用いて実践するために「子どものための哲学」授業の討論過程における留意事項を適応する.
ショウジョウバエ視細胞における視物質の合成・輸送・局在化機構

ショウジョウバエ視細胞におけるロドプシンの輸送・局在化機構を解明するため、(1)オプシンの構造の重要性、(2)細胞内小胞輸送に関与する低分子量G蛋白質の役割、(3)光情報変換系との相互作用、の3つに重点を置いて研究を行った。その結果、(1)点突然変異によるアミノ酸置換や発色団の欠損によってオプシンの高次構造を変化させたハエでは、正常なオプシンのプロセシングが行われず、高マンノース型の糖鎖を持った翻訳直後の未成熟オプシンの形で蓄積することがわかった。また、ショウジョウバエのオプシンには2ヶ所のN結合型糖鎖の付加可能部位があるが、このうちN-末端に近い部位に実際に糖鎖が結合し、翻訳後のペプチド鎖の安定化若しくは翻訳反応の促進に寄与していること、この糖鎖が次にプロセシングを受けることがオプシンの合成・輸送の進行に重要であることを示した。(2)小胞輸送に関与するRab蛋白質のcDNA断片をショウジョウバエ網膜から14種クローニングし、そのうち4種の発現が、カロチノイドの有無により変化することを明らかにした。また、この4種のうちの1種は、これまでに見出されていない新しいRab蛋白質であることがわかった。(3)視細胞を強い光で刺激すると、その崩壊が引き起こされる。この崩壊は、光による光受容膜構造の異常な変性だけでなく、オプシン合成の阻害にも起因することを明らかにした。そして、オプシンの合成阻害は、光情報変換系の過度の活性化によってrERから光受容膜へのオプシンの輸送およびプロセシングが阻止される結果起こるものであることを、生化学的、組織学的に示した。この結果は、光情報変換系が蛋白質の合成・輸送系の制御にも関与していることを示唆している。ショウジョウバエ視細胞におけるオプシン(35kDa)の合成は、種々の系統から成る制御を受けていると考えられる。本研究では、この合成制御機構に関して(1)オプシン分子自身の関与、(2)小胞輸送系の関与、(3)光信号変換系との関連の3つを柱に、それを細胞レベルで統一的に理解することを目的として仕事を進めている。まず(1)に関しては、オプシンのペプチド鎖本体に変異のある突然変異体(ninaE)を用いることにより、オプシン分子の正常なプロセシングが、それ自身の構造変異によりブロックされ、40kDa合成中間体を生じるばかりでなく、場合によっては、生じた変異ペプチドが、正常なペプチドのプロセシングをも阻害することを明らかにした。また、オプシンの糖鎖付加部位を除いた変異蛋白質をin vitroおよびin vivoで発現させることにより、オプシンのN末端に位置する糖鎖が、翻訳時あるいは翻訳直後の段階で機能し、オプシンの合成中間体を安定に効率よく合成することに寄与していることを示した。次に(2)に関しては、小胞輸送に不可欠なrab蛋白質のcDNA断片を十数種クローニングし、そのうち3種の全配列を決定した。これらの配列の中には、既知のrab蛋白質と相同性の高いものだけでなく、これまでにまだ見つかっていない新たなrab蛋白質も含まれていた。(3)については、光信号変換系を高度に活性化することにより、オプシンの合成が37kDa合成中間体の段階で阻害されることを見出した。これらの結果から、ショウジョウバエのオプシンは翻訳後、40kDa、37kDa、の合成中間体を経て35kDaの成熟オプシンとなること、この成熟過程の各段階に、オプシン自身の分子構造や、視細胞の信号変換過程が関与していることなどが明らかとなった。次年度はこれらの基礎的知見をもとに、rabや信号変換系に働く機能蛋白質の相互作用に重点を置いて研究を続ける予定である。

ショウジョウバエ視細胞におけるロドプシンの輸送・局在化機構を解明するため、(1)オプシンの構造の重要性、(2)細胞内小胞輸送に関与する低分子量G蛋白質の役割、(3)光情報交換系との相互作用、の3つに重点を置いて研究を行った。その結果、(1)点突然変異によるアミノ酸置換や発色団の欠損によってオプシンの高次構造を変化させたハエでは、正常なオプシンのプロセシングが行われず、高マンノース型の糖鎖を持った翻訳直後の未成熟オプシンの形で蓄積することがわかった。また、ショウジョウバエのオプシンには2ケ所のN結合型糖鎖の付加可能部位があるが、このうちN-末端に近い部位に実際に糖鎖が結合し、翻訳後のペプチド鎖の安定化若しくは翻訳反応の促進に寄与していること、この糖鎖が次にプロセシングを受けることがオプシンの合成・輸送の進行に重要であることを示した。(2)小胞輸送に関与するRab蛋白質のcDNA断片をショウジョウバエ網膜から14種クローニングし、そのうち4種の発現が、カロチノイドの有無により変化することを明らかにした。また、この4種のうちの1種は、これまでに見出されていない新しいRab蛋白質であることがわかった。(3)視細胞を強い光で刺激すると、その崩壊が引き起こされる。この崩壊は、光による光受容膜構造の異常な変性だけでなく、オプシン合成の阻害にも起因することを明らかにした。そして、オプシンの合成阻害は、光情報交換系の過度の活性化によってrERから光受容膜へのオプシンの輸送およびプロセシングが阻止される結果起こるものであることを、生化学的、組織学的に示した。この結果は、光情報交換系が蛋白質の合成・輸送系の制御にも関与していることを示唆している。
メンバーの自律性とチーム力を引き出すサーバント・リーダーシップに関する研究

本研究では、メンバーを奉仕するサーバント・リーダーシップに着目し、その効果を実証的に検討した。その結果、サーバント・リーダーシップは従来の変革型リーダーシップとは異なる効果を持っていた。すなわち、変革型リーダーシップは、有能性を意味するメンバーの「認知的信頼」を引き出していたのに対し、サーバント・リーダーシップは「情緒的信頼」を引き出していた。また、サーバント・リーダーシップは、メンバーの基本的な心理的欲求(有能感、自律性、関係性)を満たすことで、自律的なモチベーションや職務パフォーマンスを引き出していた。さらに、サーバント・リーダーシップは職場全体に波及する効果も持っていた。本研究の目的は、メンバーを支え、奉仕する新しいリーダーシップとしてサーバント・リーダーシップ(Servant Leadership)の意義に着目し、その効果と有効性を実証的に明らかにすることであった。初年度は、第1にサーバント・リーダーシップの理論的整理を行うとともに、第2に理論的レビューから得られた知見をもとに、サーバント・リーダーシップ尺度を作成し、調査デザインを検討することであった。まず、サーバント・リーダーシップの理論的整理については、サーバント・リーダーシップを測定する全ての尺度をレビューし、それぞれが測定している次元と問題点を明確化した。また、サーバント・リーダーシップの効果については、メンバーに対する個人レベルの効果と職場集団やチームレベルに対する効果とを弁別しながら整理した。これらの理論的整理については、2014年3月に開催された産業・組織心理学会部門別研究会において「サーバント・リーダーシップの効果とその可能性」のテーマで研究成果を発表した。次に、第2の調査デザインについては、既存のサーバント・リーダーシップ尺度をもとに一部修正し、新しい測定尺度を作成した。そしてそれをもとに医療組織で調査を実施し、その調査結果を平成26年度の関連学会で報告することが確定している。また、新たに3つの医療組織でも調査を実施することが決定しており、サーバント・リーダーシップの個人レベルとチームレベルの効果の解明に向けて取り組んでいる状況にある。2年目に当たる平成26年度は、昨年度に検討した調査デザインをもとに、サーバント・リーダーシップの効果を実証的に明らかにすることであった。これを実現するために、1つの企業組織ならびに3つの医療組織を対象に実施した。そこで得られた主な知見は、第1に、サーバント・リーダーシップは、達成に志向したモチベーションよりはむしろ、協力や学習に志向したモチベーションを高める機能を持つこと、第2にサーバント・リーダーシップは職場環境が十分に整っていない状況において、特にメンバーのポジティブなメンタルヘルスを高めること、そして第3にサーバント・リーダーシップは職場における失敗経験の学習に役立つことを明らかにした。これらの知見は、2015年にノルウェーで開催されるヨーロッパ産業・組織心理学会や国内の関連する学会で報告する予定である。また今年度は、複数の組織において調査を実施する計画が進んでおり、サーバント・リーダーシップのチームレベル・あるいは組織レベルの効果の解明に向けて取り組んでいる状況にある。最終年度に当たる平成27年は、サーバント・リーダーシップが個人レベルを超えて、チーム力などの職場全体にどのような波及効果をもたらすかを検討することであった。これを実現するために、ある政令指定都市の学校組織の約30%にあたる66組織(1920名)を対象に質問紙調査を実施した。その結果、ミドルリーダーのサーバント・リーダーシップは、メンバーの仕事の熱意を意味するワークエンゲイジメントやフォロワーシップを引き出していた。さらに職場レベルでメンバー同士が建設的に関わり合う協働的職場風土を醸成し、それらが職場における新規アイディアの提案を産み出していた。また、組織トップとミドルリーダーのサーバント・リーダーシップの効果を比較したところ、メンバーとの物理的かつ心理的距離の近いミドルリーダーの方が直接的な効果を発揮しやすい可能性も示唆された。これらの調査結果を踏まえ、2つの組織現場でインタビュー調査も実施し、研究知見の現実的な妥当性の確認も行った。これらの知見は、2016年の国内の関連する学会で報告する予定である。また、研究成果を広く社会に換言すべく投稿論文や著書としても刊行予定である。1年目の調査デザインの計画に基づき調査を実施した。また、当初調査を予定していた組織以外にも、複数の現場から調査の協力を得ることができている。このことから3年目である最終年度に向けて、研究をさらに進展させる道筋を作ることもできていることからおおむね順調に進展していると言える。社会心理学サーバント・リーダーシップがチームレベル(チーム力)に与える効果を明らかにするために祖遺棄現場を対象に質問紙調査を実施する。また、サーバント・リーダーシップと従来型のリーダーシップとの効果の差異をさらに明瞭にするために、実験的な検討も行っていく。

そして、これまでの研究成果を国内外の学会で積極的に公表し、最終成果を複数の論文にまとめていく。当初の計画に基づき先行研究レビューを行い、それをもとに調査デザインの検討を行った。また、調査を実施するにあたり、複数の現場から協力を得ることができ、実証的な検証を行う基盤づくりも着実に進み、次年度以降の研究を進展させる道筋を作ることもできていることからおおむね順調に進展していると言える。次年度に使用する研究費ができた理由として、2年目は調査研究と実験計画の2つを予定していたが、調査研究において当初予定していた組織以外にも、新しく協力が得られた組織が見つかり調査研究に重点を置いたためである。実験研究において実験補助などの人件費に充てるべき予算を次年度に繰り越した。従来型のリーダーシップとサーバント・リーダーシップが、メンバーに対する効果においてどのような差異が見られるかを実証的に明らかにするために、調査研究と実験研究の2つの方法を用いて取り組んでいく。まず、調査研究については、既に3つの医療組織の協力が得られ、調査を進めているところである。また、サーバント・リーダーシップの効果の一般性を検証するために、今後、一般企業を対象とした調査も進めていく予定である。次に、実験的研究として、どのような状況においてサーバント・リーダーシップが効果を発揮するかを明確にするために、チームが取り組む課題特性を操作しながら検証していく予定である。繰り越された研究費については、この予算を実験補助の人件費に充てながら研究計画を進める予定である。また、最終年度であるため研究成果を国内外学会で発表するための旅費や論文掲載料、英文校閲費などに使用する予定である。次年度に使用する研究費ができた理由として、研究協力組織が九州を中心とした場所に所在したことがあげられる。また、研究資料の収集なども効率的に進めることができた点も一因と言える。こうした状況を踏まえ、繰り越された研究費については現在3つの医療組織を対象に進めている調査実施やデータ入力などの人件費に充てる予定である。さらに次年度の研究費については、今年度実施した調査結果を国内外の学会で発表するための旅費のほかに、関連文献・資料の購入、実験に必要な機器といった物品費にも利用する。
メタ認知に基づくラットの行動制御の誘導可能性：ニューラルオペラントを用いた検討

メタ認知は行動レベルでは確信度に基づく行動制御であり、これは動物でも検討可能である。しかし、言語的な教示や内省報告を利用できない動物実験では、こういった高次認知機能を検討可能な行動を訓練するために多大な時間を必要とする。また、得られた行動データにメタ認知以外の要因が影響していた可能性を排除することが難しい。本研究計画は、ラットを対象に、確信度の神経指標を利用して確信度に基づく行動制御を直接条件づける手法を確立することを目指すものである。これにより、動物のメタ認知研究の効率と妥当性を高め、そして指標とした神経活動とメタ認知の因果関係を強く示すことが可能となる。研究初年度にあたる本年度は、確信度に基づく行動制御を直接条件づけるために必要不可欠である、ラットにおける確信度の神経指標を探索・同定した。具体的には、ラットに遅延位置見本合わせ課題という、記憶の記銘、保持、想起を要求する記憶課題を訓練し、課題遂行中のラットの内側前頭前野に多点電極を刺入し、この領域の神経細胞の発火頻度や局所電場電位が記憶確信度を表象するかを検討した。内側前頭前野は、ヒトを対象としたメタ認知研究において、特に記憶想起やその確信度への関与が示唆されている領域である。実験の結果、ラットの内側前頭前野における記憶想起段階での正答直前の発火頻度は、記憶確信度の行動指標として知られる想起段階での反応潜時と相関することが明らかになった。この結果は、ラットの内側前頭前野の活動が記憶確信度に関与すること、また確信度に基づく行動制御を直接条件づけるための神経指標として有効であることを示唆する。さらに、記憶想起の正確性は同領域の記銘段階での局所電場電位から予測可能であることを示唆する結果を得た。この結果は、内側前頭前野が記憶に関する様々な情報をどのように表象し分けているかについて示唆を与える。本研究は、平成30年度の実施計画としては、ヒト実験で同定したメタ認知利用の関与部位に注目したラットの神経活動記録を行い、メタ認知利用の神経指標を探索・同定することを予定していた。平成30年度においては当初の計画通り、ラットに遅延位置見本合わせ課題という、記憶の記銘、保持、想起を要求する記憶課題を訓練し、課題遂行中のラットの内側前頭前野に多点電極を刺入し、この領域の神経細胞の発火頻度や局所電場電位が記憶確信度を表象するかを検討することで、ラットにおける確信度の神経指標を探索・同定した。その結果、内側前頭前野における記憶想起段階での正答直前の発火頻度が、確信度の神経指標として有効であることを示唆する結果を得た。このように、本年度は計画時点で目標としていたラットにおける確信度の神経指標を達成したといえる。今後の研究の推進方策としては、まず研究計画に沿って研究を一段階前進させ、得られた神経指標を使ってラットの行動を実際に誘導できるかを検証するために、ニューラルオペラントシステムを開発する。このシステムは、ラットが課題を遂行している際の神経活動を実時間で計測・解析し、メタ認知の神経指標となる特定の神経活動が見られた場合にのみ正解時の報酬を増やすという閉ループ制御系である。このシステムの中では、特に特定のタイミングでメタ認知の神経指標が出現した場合にそれを検出するという処理の実装が最も重要かつ困難な部分であるため、優先して取り組む。また、ラットにおいて注目する脳部位を決定するために、先だってヒトで実施した動物のメタ認知課題と同様の構造を持つヒト用のメタ認知課題を利用したfMRI実験についても、ヒトと動物との連続性を意識したメタ認知研究として十分な新規性を持つため、早急に論文としてまとめることを目指す。

この結果は、内側前頭前野が記憶に関する様々な情報をどのように表象し分けているかについて示唆を与える。本研究は、平成30年度の実施計画としては、ヒト実験で同定したメタ認知利用の関与部位に注目したラットの神経活動記録を行い、メタ認知利用の神経指標を探索・同定することを予定していた。平成30年度においては当初の計画通り、ラットに遅延位置見本合わせ課題という、記憶の記銘、保持、想起を要求する記憶課題を訓練し、課題遂行中のラットの内側前頭前野に多点電極を刺入し、この領域の神経細胞の発火頻度や局所電場電位が記憶確信度を表象するかを検討することで、ラットにおける確信度の神経指標を探索・同定した。その結果、内側前頭前野における記憶想起段階での正答直前の発火頻度が、確信度の神経指標として有効であることを示唆する結果を得た。さらに、記憶想起の正確性は同領域の記銘段階での局所電場電位から予測可能であることを示唆する結果を得た。このように、本年度は計画時点で目標としていたラットにおける確信度の神経指標を達成したといえる。今後の研究の推進方策としては、まず研究計画に沿って研究を一段階前進させ、得られた神経指標を使ってラットの行動を実際に誘導できるかを検証するために、ニューラルオペラントシステムを開発する。このシステムは、ラットが課題を遂行している際の神経活動を実時間で計測・解析し、メタ認知の神経指標となる特定の神経活動が見られた場合にのみ正解時の報酬を増やすという閉ループ制御系である。このシステムの中では、特に特定のタイミングでメタ認知の神経指標が出現した場合にそれを検出するという処理の実装が最も重要かつ困難な部分であるため、優先して取り組む。また、ラットにおいて注目する脳部位を決定するために、先だってヒトで実施した動物のメタ認知課題と同様の構造を持つヒト用のメタ認知課題を利用したfMRI実験についても、ヒトと動物との連続性を意識したメタ認知研究として十分な新規性を持つため、早急に論文としてまとめることを目指す。