hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重イオン二重荷電交換反応による二重Ｇａｍｏｗ－Ｔｅｌｌｅｒ巨大共鳴の探索

本研究は重イオン二重荷電交換反応を用いて、これまでに未発見の現象である二重Gamow-Teller(DGT)巨大共鳴の発見及びその性質を明らかにすることを目的としている。具体的には、48Ca(12C,12Be(2nd 0+; 2.251 MeV))48Ti反応実験を行い、48Ti中のDGT巨大共鳴の観測を目指す。本年度は、先行研究として行った12C(18O,18Ne)12Be反応実験に対するデータ解析の精緻化を行い、重イオン二重荷電交換反応の反応メカニズムと中性子過剰核12Beの核構造について解析を進めた。解析の結果から、重イオン二重荷電交換反応の微分断面積の角度分布が移行角運動量に対して特徴的な形を示すことを反応計算との比較から確かめた。その成果を国際学会(ARIS2014)において口頭発表した。発表内容は会議録に掲載予定である。本年度の後半は、48Ca(12C,12Be(2nd 0+; 2.251 MeV))48Ti反応による48Ti中のDGT巨大共鳴の探索実験の準備に注力し、2015年2月に大阪大学核物理研究センターにおいて実験を実施した。実験では、昨年度行ったテスト実験の結果を検証し改善を図った検出器システムを導入し、特に3枚のプラスチックシンチレータと1枚のエネルギー減衰板を組合せた検出器システムにより、出射粒子識別の精度が大きく向上した。また、γ線検出のため使用するNaI検出器アレイの配置を12Be(2nd 0+)状態からの崩壊γ線検出に最適化した構成となるよう、テスト実験の結果とモンテカルロシミュレーションから決定し、実験に用いた。予定していた10日間のビームタイムを使い、二重荷電交換反応及び反応計算の検証に用いる一重荷電交換反応と弾性散乱のデータを取得した。実験後はすぐにデータ解析に着手し、現在進行中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は重イオン二重荷電交換反応を用いて、これまでに未発見の現象である二重Gamow-Teller巨大共鳴(DGTGR)の発見及び核構造に対する知見の深化を目的としている。また、二重Gamow-Teller遷移は二重ベータ崩壊と同じ演算子で記述できるため、その強度が集中する巨大共鳴の強度が抽出できれば、理論計算から求められる二重ベータ崩壊の半減期の計算法の信頼度を評価する良い指標になり得る。本年度は、^<48>Ca(^<12>C, ^<12>Be (O^+_2 ; 2.25 MeV))^<48>Ti反応によるDGTGRの探索に向け、重イオン二重荷電交換(^<12>C, ^<12>Be (O^+_2))反応をDGTGRのプローブとする実験の実現可能性を検証するテスト実験を行った。実験は大阪大学核物理研究センター(RCNP)のリングサイクロトロン実験施設にて遂行した。^<12>Cビームを入射土ネルギー100MeV/nucleonでH_2^<18>O氷標的に照射し、^<18>O(^<12>C, ^<12>Be (O^+_2))^<18>Ne反応を測定した。このプローブの利点は、^<12>Beの長寿命(331 ns)励起状態を磁気分析器の最終焦点面で崩壊γ線を検出することでプローブ側の終状態を同定し、信号雑音比を向上させる点である。また、^<12>Be (O^+_2)状態は基底状態に崩壊する際、511 keVのγ線を2本、正反対の方向に放出する特徴的な崩壊モードが知られている。今回のテスト実験により、磁気分析器による質量欠損法とγ線の同時計測を行うことで、^<12>Be (O^+_2)状態の識別が十分に可能であることを実証した。これは、重イオン反応を使う上で、多くの場合、避けることの出来ないプローブ側の励起という問題を解決しながら重イオン反応の選択性を活かす上で非常に重要な結果であった。このテスト実験では、先に述べた^<12>Be (O^+_2)の特徴的な崩壊モードから放出される2本の_Y線を検出することで、1台の_Y線検出器あたり15 kHzという高い_Y線バックグラウンドの環境下でも、優位に^<12>Be (O^+_2)を識別可能(信号雑音比9:1)であることを確認している。この結果を受け、大阪大学核物理研究センターへ^<48>Ca(^<12>C, ^<12>Be (O^+_2))^<48>Ti反応によるDGTGRの探索実験の提案を行い、10日間のビームタイムが承認された。実験は2014年度に行う予定である。本年度は、先行研究として行った12C(18O,18Ne)12Be反応実験に対するデータ解析の精緻化を行い、重イオン二重荷電交換反応の反応

メカニズムと中性子過剰核12Beの核構造について解析を進めた。解析の結果から、重イオン二重荷電交換反応の微分断面積の角度分布が移行角運動量に対して特徴的な形を示すことを反応計算との比較から確かめた。その成果を国際学会(ARIS2014)において口頭発表した。発表内容は会議録に掲載予定である。本年度の後半は、48Ca(12C,12Be(2nd 0+; 2.251 MeV))48Ti反応による48Ti中のDGT巨大共鳴の探索実験の準備に注力し、2015年2月に大阪大学核物理研究センターにおいて実験を実施した。実験では、昨年度行ったテスト実験の結果を検証し改善を図った検出器システムを導入し、特に3枚のプラスチックシンチレータと1枚のエネルギー減衰板を組合せた検出器システムにより、出射粒子識別の精度が大きく向上した。また、γ線検出のため使用するNaI検出器アレイの配置を12Be(2nd 0+)状態からの崩壊γ線検出に最適化した構成となるよう、テスト実験の結果とモンテカルロシミュレーションから決定し、実験に用いた。予定していた10日間のビームタイムを使い、二重荷電交換反応及び反応計算の検証に用いる一重荷電交換反応と弾性散乱のデータを取得した。実験後はすぐにデータ解析に着手し、現在進行中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。大阪大学核物理研究センター(RCNP)にて実施したテスト実験において、重イオン二重荷電交換反応(^<12>C, ^<12>Be (O^+_2))プローブが二重Gamow-Teller巨大共鳴の探索に十分有効であることを実証した。その結果をもとに、RCNP実験採択委員会に実験提案を行い10日間のビームタイムが承認された。この実験は2014年度後期に行う予定であり、^<48>Tiの二重Gamow-Teller巨大共鳴の発見が見込まれる。今年度に大阪大学核物理研究センターで実施したテスト実験において、(^<12>C, ^<12>Be(O^+_2))プローブが二重Gamow-Teller巨大共鳴(DGTGR)探索に有効であることを実証している。また、^<48>Caの二重Gamow-Teller遷移の理論計算を行っているGaute Hagen氏(Oak Ridge National Laboratory)と議論を開始しており、実験、理論両面からDGTGRの知見を深めていく。申請時には理化学研究所RI Beam Factoryでの実験を想定していたが、現状では電気代の高騰などにより加速器の運転時間が制限されたため、今後本研究の実験は大阪大学核物理研究センターを中心に推進していく計画である。
革新的反強磁性材料薄膜の開発とスピン波伝搬観測への挑戦

スピン波デバイスの実現のためには,スピン波の長距離・高速伝搬を可能にする低磁気緩和材料の開発が必要となる.本研究では,その候補として,ホイスラー合金に着目した.ホイスラー合金は低い磁気緩和定数を持つとされ,フェルミ準位で完全にスピンが偏極した電子構造を持つため,スピン波デバイスの導波路材料として有望である.特に,Mn基のホイスラー合金の一部は,低飽和磁化を有するフェリ磁性体であり,外部への漏れ磁場が少ないためにデバイスの集積化が可能という応用上のメリットが挙げられる.Mn基ホイスラー合金のなかでも,Mn2VAlは,Mnサイトの一部をCoに置換することで,置換量に比例して全体の磁化を低減することが可能であり,MnとCoの割合が等しくなる組成で磁化が完全に補償されることが理論研究で報告されている.本研究では,超高真空マグネトロンスパッタリング法によりMnCoVAl薄膜の作製を行なった.結晶構造解析の結果から,作製した薄膜はエピタキシャルに成長し,高い規則構造を有することが確認された.また,磁化測定の結果から,MnとCoの割合を変化させた各組成において,作製した薄膜の磁化は理論値に近い値を取ることが確認された.続いて,作製した薄膜のハーフメタル性を評価するために,異方性磁気抵抗効果を調査した.近年,理論研究により,異方性磁気抵抗比が負になることはハーフメタルの必要条件であることが報告されている.従って,作製した試料のハーフメタル性を評価するには異方性磁気抵抗効果の測定が有用である.実験から得られた異方性磁気抵抗比は,大きな電流方位依存性を見せた.このような実験結果はMn基ホイスラー合金では初めてのものであり,MnCoVAl合金が他の材料と比べてユニークな磁気輸送特性を有していることがわかった.本研究で得られた結果は,異方性磁気抵抗効果の理論研究の更なる進展を助けるものである.本研究は,スピン波デバイスに向けた反強磁性材料薄膜の開発を目的としている.フェリ磁性体であるMn基ホイスラー合金の一部をCoで置換することにより,置換量に応じて線型的に磁化を制御することが可能であり,MnとCoの割合が等しくなる組成で,磁化がゼロの材料を作製することに成功した.作製した薄膜はどの組成においても高い規則構造を有し,基板上にエピタキシャルに成長していることが確認された.以上のことから,高品位な薄膜を作製する段階までは計画通りに進めることができた.一方で,作製した薄膜のハーフメタル性を評価するために磁気異方性抵抗効果を調べたところ,予想と異なり,大きな電流方位依存性が現れる結果となった.このような結果は実験報告例が少なく,本研究で扱っているMn基ホイスラー合金材料がユニークな磁気輸送特性を有していることがわかった.磁気輸送特性をより詳細に調査することに注力したため,磁気緩和特性の解明まで研究を進展することはできなかった.以上のことから,本研究の進捗状況は概ね順調に進展していると判断した.近年,理論と実験の両方で,異方性磁気抵抗効果の測定により物質のハーフメタル性を検証することが可能であることが報告されている.また,異常ホール効果を測定することにより,物質のフェルミ準位近傍における電子構造の解明に迫ることができる.本研究では,作製した薄膜の異方性磁気抵抗効果と異常ホール効果を系統的に調査することにより,ハーフメタル性の有無を調査することを目指す.また,MnCoVAl合金の反強磁性的な磁気秩序に関しては,磁気円二色性測定を行うことにより確認する.高品位な薄膜を作製した後,実際にスピン波の伝搬を観測し,群速度と伝搬長を測定する.スピン波伝搬の観測には,ブリルアン光散乱法を用いる.測定した伝搬長の妥当性を評価し,期待される結果が得られた場合にはスピン波を用いた論理演算の実証へと展開する予定である.スピン波デバイスの実現のためには,スピン波の長距離・高速伝搬を可能にする低磁気緩和材料の開発が必要となる.本研究では,その候補として,ホイスラー合金に着目した.ホイスラー合金は低い磁気緩和定数を持つとされ,フェルミ準位で完全にスピンが偏極した電子構造を持つため,スピン波デバイスの導波路材料として有望である.特に,Mn基のホイスラー合金の一部は,低飽和磁化を有するフェリ磁性体であり,外部への漏れ磁場が少ないためにデバイスの集積化が可能という応用上のメリットが挙げられる.Mn基ホイスラー合金のなかでも,Mn2VAlは,Mnサイトの一部をCoに置換することで,置換量に比例して全体の磁化を低減することが可能であり,MnとCoの割合が等しくなる組成で磁化が完全に補償されることが理論研究で報告されている.本研究では,超高真空マグネトロンスパッタリング法によりMnCoVAl薄膜の作製を行なった.結晶構造解析の結果から,作製した薄膜はエピタキシャルに成長し,高い規則構造を有することが確認された.また,磁化測定の結果から,MnとCoの割合を変化させた各組成において,作製した薄膜の磁化は理論値に近い値を取ることが確認された.続いて,作製した薄膜のハーフメタル性を評価するために,異方性磁気抵抗効果を調査した.近年,理論研究により,異方性磁気抵抗比が負になることはハーフメタルの必要条件であることが報告されている.

従って,作製した試料のハーフメタル性を評価するには異方性磁気抵抗効果の測定が有用である.実験から得られた異方性磁気抵抗比は,大きな電流方位依存性を見せた.このような実験結果はMn基ホイスラー合金では初めてのものであり,MnCoVAl合金が他の材料と比べてユニークな磁気輸送特性を有していることがわかった.本研究で得られた結果は,異方性磁気抵抗効果の理論研究の更なる進展を助けるものである.本研究は,スピン波デバイスに向けた反強磁性材料薄膜の開発を目的としている.フェリ磁性体であるMn基ホイスラー合金の一部をCoで置換することにより,置換量に応じて線型的に磁化を制御することが可能であり,MnとCoの割合が等しくなる組成で,磁化がゼロの材料を作製することに成功した.作製した薄膜はどの組成においても高い規則構造を有し,基板上にエピタキシャルに成長していることが確認された.以上のことから,高品位な薄膜を作製する段階までは計画通りに進めることができた.一方で,作製した薄膜のハーフメタル性を評価するために磁気異方性抵抗効果を調べたところ,予想と異なり,大きな電流方位依存性が現れる結果となった.このような結果は実験報告例が少なく,本研究で扱っているMn基ホイスラー合金材料がユニークな磁気輸送特性を有していることがわかった.磁気輸送特性をより詳細に調査することに注力したため,磁気緩和特性の解明まで研究を進展することはできなかった.以上のことから,本研究の進捗状況は概ね順調に進展していると判断した.近年,理論と実験の両方で,異方性磁気抵抗効果の測定により物質のハーフメタル性を検証することが可能であることが報告されている.また,異常ホール効果を測定することにより,物質のフェルミ準位近傍における電子構造の解明に迫ることができる.本研究では,作製した薄膜の異方性磁気抵抗効果と異常ホール効果を系統的に調査することにより,ハーフメタル性の有無を調査することを目指す.また,MnCoVAl合金の反強磁性的な磁気秩序に関しては,磁気円二色性測定を行うことにより確認する.高品位な薄膜を作製した後,実際にスピン波の伝搬を観測し,群速度と伝搬長を測定する.スピン波伝搬の観測には,ブリルアン光散乱法を用いる.測定した伝搬長の妥当性を評価し,期待される結果が得られた場合にはスピン波を用いた論理演算の実証へと展開する予定である.
昆虫脳の光受容と生体時計機構に関する電気生理学的解析およびそのモデル化

昭和61年度にひき続き,生理実験とモデル構築の両面から解析を進めた.1.生理実験:(1)ウリキンウワバ(鱗翅目ヤガ科)のコーリングリズムを駆動する脳の光受容部位が脳間部神経分泌細胞附近と特定できたので,光刺激に対する電気生理反応の記録を試みた.しかし複合電位,シングルユニットからの電位,神経分泌細胞からの軸索を含む側心体神経のスパイク電位,のすべてにわたり,光に即応答するタイプの反応は得られなかった.このことは脳光受容が網膜細胞のそれとはかなり異なることを示唆している.(2)光受容能と時計を容する脳を構造的に把握するため,脳の連続切片を渡銀染色法などで染色し,各ニューロパイルの立体配位と主な神経連絡を解析した.またアルデヒドチオニン染色法により神経分泌細胞の配位についても知見を得た.(3)後述のモデルの根拠を与える目的で,セロトニンと重水(D_2O)の投与実験を行った結果,コーリング行動が消灯で発振する振動子の特定位相にカップリングしていることが裏づけられた.2.モデルの検討:(1)日長の違いに対するコーリング時刻の調節反応を,日長を測る砂時計型反応による振動子の位相制御モデルにまとめ,その基本部分についてコンピュータで運用できるようにした.(2)さらに,発振機構をも包含する神経回路網モデルの構築でも進展をみた.すなわち興奮性,抑制性の2成分からなる神経回路網とその状態方程式を規定し,どのようなパラメータの条件の時に振動が発生するかをコンピュータシミュレーションによって解析した.さらに安定平衡状態を振動とが共存する系を考えることにより適当な刺激によって状態が安定領域外に出て発振が開始されるシステムが可能であることもわかった.これに位相制御の特性を組み込むことができればモデルとしてきわめて有効なものになると考えられた.標記について生理実験とモデル構築の両面から検討し、以下の成果を得た。1.生理実験:(1)ウリキンウワバ(鱗翅目:ヤガ科)のコーリングリズムの光による駆動にかかわる脳内の光受容部位を特定するため、種々エネルギーベルの単波長光を光ファイバーにより脳表面各所に局所照射した。その結果、脳間部神経分泌細胞群を含む径約100μm以内の範囲が受容部位と判明し、電気生理学的解析の基礎を与えた。同程度の強度の光を複眼に照射しても時計の駆動効果は認められなかった。(2)脳内の光受容色素を知る一助として、カロチノイド・フリーの人工飼料を作成し、2世代の累代飼育を行った。その結果、3ヒドロキシンレチナールのレベルは10%程度まで下ったのに、ERG(網膜電図)反応は落ちず、時計の光への同調反応にも変化がないようであった。(3)脳内の光受容構造の知見は未だ不十分で、連続切片の渡銀染色、電子顕微鏡観察を始めたところである。2.モデルの検討:(1)種々日長条件へのコーリング時刻の調節反応を、日長の読み取りと、それに基くサーカディアン・オッシレーターの位相制御モデルにまとめ、コンピュータによる定量化を試みた。明期に合成、暗期に分解する仮想物質Sの動態を仮定、その消灯時の量がオッシレーターの発振時の位相を制御し、行動はオッシレーターの特定の位相時に触発されるとした。今後、Sの合成・分解速度を調節する何らかの項目を付加することで、さらに良いモデルになる可能性が高い。(2)上記に比べ、より原理的で、可塑性に富み、さらに計算機シミュレーションを前提としたモデルの構築をも試みた。これは、興奮性および抑制性の2つの神経素子間の種々の相互加重様式と自己結合を想定し、リミットサイクルの考え方を応用したもので、設定する条件次第で、振動の発生の有無や周波数特性の変化などを与えられることがわかった。昭和61年度にひき続き,生理実験とモデル構築の両面から解析を進めた.1.生理実験:(1)ウリキンウワバ(鱗翅目ヤガ科)のコーリングリズムを駆動する脳の光受容部位が脳間部神経分泌細胞附近と特定できたので,光刺激に対する電気生理反応の記録を試みた.しかし複合電位,シングルユニットからの電位,神経分泌細胞からの軸索を含む側心体神経のスパイク電位,のすべてにわたり,光に即応答するタイプの反応は得られなかった.このことは脳光受容が網膜細胞のそれとはかなり異なることを示唆している.(2)光受容能と時計を容する脳を構造的に把握するため,脳の連続切片を渡銀染色法などで染色し,各ニューロパイルの立体配位と主な神経連絡を解析した.またアルデヒドチオニン染色法により神経分泌細胞の配位についても知見を得た.(3)後述のモデルの根拠を与える目的で,セロトニンと重水(D_2O)の投与実験を行った結果,コーリング行動が消灯で発振する振動子の特定位相にカップリングしていることが裏づけられた.2.モデルの検討:(1)日長の違いに対するコーリング時刻の調節反応を,日長を測る砂時計型反応による振動子の位相制御モデルにまとめ,その基本部分についてコンピュータで運用できるようにした.(2)さらに,発振機構をも包含する神経回路網モデルの構築でも進展をみた.すなわち興奮性,抑制性の2成分からなる神経回路網とその状態方程式を規定し,どのようなパラメータの条件の時に振動が発生するかをコンピュータシミュレーションによって解析した.さらに安定平衡状態を振動とが共存する系を考えることにより適当な刺激によって状態が安定領域外に出て発振が開始されるシステムが可能であることもわかった.
マサバの卵質に及ぼす要因の解明と卵質評価方法の確立

本研究では,新しい養殖対象魚種として期待されているマサバの卵質に影響を及ぼす要因を解明し,種苗生産において良質な受精卵を得るための基礎的知見を得ることを目的とする。様々な要因の中で,雌親魚の年齢や雌親魚の栄養状態(餌の脂肪酸およびアミノ酸)が卵質に及ぼす影響について調査した。マサバの種苗生産においては, 1歳親魚よりも3歳親魚から採卵する方がより効率的であることがわかった。また、親魚の飼料へ魚油またはDHAを添加することにより,卵質や仔魚の質が高まることがわかった。魚類の種苗生産においては,卵質がふ化した仔魚の生残や成長に大きく影響することから,良質な受精卵の安定確保が重要な課題の一つである。本研究の目的は,種苗生産および養殖技術の開発が要望されているマサバの卵質と,ふ化した仔魚の質に及ぼす雌親魚の成熟・産卵様式の影響,および雌親魚の栄養状態の影響を解明することである。今年度は異なる年齢のマサバ雌親魚から卵を採取し,雌親魚の年齢の違いが卵質に及ぼす影響を調べた。同じ配合飼料を給餌して養成した天然種苗由来の1歳雌親魚と3歳雌親魚にHCG(500 IU/kg BW)を打注し,人工授精により採卵を行った。卵と仔魚の質の評価は,浮上卵数,浮上卵率,浮上卵のふ化率,浮上卵の卵径と油球径,ふ化仔魚の脊索長,および無給餌条件下におけるふ化仔魚の生残率を比較することにより行った。また,受精卵からFolch法により脂質を抽出し,ガスクロマトグラフィーによる脂肪酸組成の分析に供した。1歳雌魚と3歳雌魚の平均尾叉長はそれぞれ25.0 cmと33.4 cm,平均体重はそれぞれ228.3 gと491.0 gであった。1尾当たりの浮上卵数は1歳魚で平均15,000個,3歳魚で53,000個と3歳魚で多かったが,浮上卵率とふ化率について年齢による差は見られなかった。卵径と油球径,卵1個当たりの脂質含量,およびふ化仔魚の脊索長は3歳魚において有意に大きいことが示された。無給餌条件下におけるふ化仔魚の生残率は3歳魚で高かった。3歳魚から得られた受精卵は1歳魚と比較して,ふ化した後のエネルギーとなる卵黄(タンパク質)や油球(脂質)の容量が多いため,無給餌時の生残率が向上する事が推測された。魚類の種苗生産においては、卵質がふ化した仔魚の生残や成長に大きく影響することから、良質な受精卵の安定確保が重要な課題の一つである。本研究の目的は、種苗生産および養殖技術の開発が要望されているマサバの卵質と、ふ化した仔魚の質に及ぼす雌親魚の成熟・産卵様式の影響、および雌親魚の栄養状態の影響を解明することである。今年度は異なる脂肪酸組成の飼料を給餌したマサバの親魚から卵を採取し、飼料中の脂肪酸組成の違いが卵質に及ぼす影響を調べた。異なる種類の油脂(A:魚油、B:アラキドン酸、C:DHA、D:植物油)を5%添加した市販の配合飼料(粗脂肪6%)を2か月間給餌し養成した親魚を用いて採卵試験を行った。産卵の誘導は5トン楕円形水槽に収容された親魚に生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)を400 μg/kgずつ筋肉注射することにより行った。卵と仔魚の質の評価は、無給餌条件下におけるふ化仔魚の生残率を比較することにより行った。また、受精卵からFolch法により脂質を抽出し,ガスクロマトグラフィーによる脂肪酸組成の分析に供した。受精卵の脂肪酸組成は給餌した飼料の脂肪酸組成を反映していた。採卵数は試験区A(魚油添加区)と試験区C(DHA添加区)において多く、試験区B(アラキドン酸添加区)と試験区D(植物油添加区)において少なかった。またメス1尾当たりの産卵数もAとCにおいて多く、BとDにおいて少なかった。無給餌条件下におけるふ化仔魚の生残率は試験区AとCにおいて高く、BとDにおいて低かった。飼料の脂肪酸組成が、親魚の産卵数及び仔魚の生残に影響したことが推測された。魚類の種苗生産においては、卵質がふ化した仔魚の生残や成長に大きく影響することから、良質な受精卵を安定して確保することが重要な課題の一つである。本研究の目的は、種苗生産および養殖技術の開発が要望されているマサバの卵質と、ふ化した仔魚の質に及ぼす、a)親魚の成熟・産卵様式(年齢、産卵時期、および産卵経験)の影響および、b)親魚の栄養状態(餌の脂肪酸およびアミノ酸)の影響を解明することである。今年度は親魚に給餌する餌のアミノ酸含量の違いが卵質に及ぼす影響を調査した。マサバ2歳親魚(約500 g)に市販のEP飼料に2-アミノエタンスルホン酸(タウリン)を0.5%と1.0%添加した飼料を2か月間給餌した後、採卵を行った(0.5%添加区及び1.0%添加区)。また、タウリンを飼料に添加しない試験区を対照区とした。給餌量は体重の1ー2%とし、毎日給餌を行った。

親魚の飼育は5トン楕円水槽で行い、採卵はヒト絨毛性ゴナドトロピン(hCG)を筋肉注射後に、乾導法による人工授精で得られた。総産卵数、浮上卵数、沈下卵数について対象区とタウリン添加区との間に差は見られなかった。得られた受精卵については、孵化率と孵化後の無給餌生残率を測定することにより、卵質の評価を行った。孵化率は対象区において平均83%、タウリン添加区において平均88%であったが、統計的に有意な差は見られなかった。また、無給餌生残率はタウリン添加区において高い値を示したが、タウリン0.5%添加区及び1.0%添加区の間に差は見られなかった。本研究では,新しい養殖対象魚種として期待されているマサバの卵質に影響を及ぼす要因を解明し,種苗生産において良質な受精卵を得るための基礎的知見を得ることを目的とする。様々な要因の中で,雌親魚の年齢や雌親魚の栄養状態(餌の脂肪酸およびアミノ酸)が卵質に及ぼす影響について調査した。マサバの種苗生産においては, 1歳親魚よりも3歳親魚から採卵する方がより効率的であることがわかった。また、親魚の飼料へ魚油またはDHAを添加することにより,卵質や仔魚の質が高まることがわかった。平成25年度は、マサバ雌親魚の年齢が卵質に及ぼす影響について明らかにすることを目的とし、当初の計画通りに採卵試験および成分分析を行い、雌親魚の年齢が卵質に及ぼす影響を評価することができた。また、平成26年度は、親魚の飼料中の脂肪酸組成が卵質に及ぼす影響について明らかにすることを目的とし、当初の計画通りに採卵試験および成分分析を行うことができた。海産魚の種苗生産と養殖技術の開発本研究では研究期間内に、マサバ雌親魚の年齢や栄養状態が卵質に及ぼす影響について明らかにすることを目的としている。平成25年度は雌親魚の年齢が卵質に及ぼす影響を評価した。また、平成26年度は飼料の脂肪酸組成が卵質に及ぼす影響について評価した。平成27年度は飼料のアミノ酸組成が卵質に及ぼす影響について評価することを計画している。本研究では研究期間内に,マサバ雌親魚の年齢や栄養状態が卵質に及ぼす影響について明らかにすることを目的としている。今年度は当初の計画通りに飼育実験および成分分析を行い,雌親魚の年齢が卵質に及ぼす影響を評価することができた。研究成果の発表および協力研究員との研究打ち合わせのために計画していた旅費に差異が生じた。平成25年度は雌親魚の年齢が卵質に及ぼす影響を評価したので,平成26-27年度は雌親魚の栄養状態が卵質に及ぼす影響について評価する。また,マサバの卵質の評価に最適な指標を探索する。研究成果の発表のための旅費、または論文投稿のために使用する予定である。飼育実験補助として見積もっていた金額に差異が生じた。また,分析用の消耗品に関しては予定より消耗度合いが小さく交換の必要がなかったため。今年度,他のプロジェクトからの研究費によって賄っていた実験魚の飼料代に補填する。
瞬間的な局所高過飽和度による核発生制御を利用する高機能微粒子生成

高機能超微粒子の製造方法には大粒子を微細化する方法と核発生を利用する方法がある。まず、大粒子の微粒子化を検討するために、遊星ボールミルを用いてKClなどの物質を種々の条件下で粉砕した。その結果、ミクロンオーダーの凝集した微粒子が得られ、目的とする数十nmの分散した微粒子を得ることは困難であったが、部分的な固溶体の形成が見られ、機能性微粒子の製造にとって有効な手法であることを見出した。溶液からの核発生を利用する手法として、次のような3成分系に固有な現象を開発した。具体的には、目的成分(KCl)の飽和濃度水溶液に第2溶質粒子(NaCl)を加えて溶解させると、溶解中のNaCl粒子の表面で発生したKClの高過飽和溶液からKCl結晶が核発生し、NaCl粒子の消滅により過飽和度も消滅するために微粒子を得ることができること、生成した微粒子の粒径は、添加したNaCl結晶粒子の粒径と質量、および温度によって変化することを見出した。操作条件を検討し、NaCl粒子の粒径を76μmとして添加量を低く抑えたときに、平均粒径350nmのKCl超微粒子を得ることが出来た。この成果は国際会議(結晶成長国際会議等)で報告し、Journal of Crystal Growth誌に掲載された。次に、有機系を対象として溶解度を調査したところ、L-ロイシン-グリシン-水の3成分系が可能性を有していることが分かり、同様な実験により微粒子の生成を確認した。そこで、連続化を計り、同時に装置の小型化を検討した。内径2.4mmの円管を用いた流通型装置を開発して、接触時間を制御したところ、数十nmの大きさの超微粒子の生成を確認することができた。この成果を、化学工学会の第71年会で発表した(船越、丸井、松岡:「三成分固液平衡を利用した有機化合物微粒子の連続的生成法」(2006))。
医薬品結晶の乾燥における溶媒除去促進を目的とした多成分溶媒乾燥の機構解析

薬効成分-有機溶媒-水からなるモデル溶液を用いて晶析・濾過・乾燥の操作を行ない,医薬品結晶の乾燥による溶媒除去促進について以下の知見を得た。1.晶析結晶層の熱風乾燥では,限界含水率までの乾燥速度は緩やかな減少を示した。これは吸着性材料が示す特徴と酷似している。一方,限界含水率以下の乾燥速度はある限界値まで指数関数的に減少した。これは蒸発面後退を起こす非吸着性材料が示す特徴である。また,結晶層を脱水した後に熱風乾燥した場合,限界含水率までの期間は非常に短いが,それ以降の乾燥挙動は脱水しない場合と同様であった。2.以上の結果から,晶析結晶層の乾燥機構は次のようになると推論される:結晶層が含む水分(溶媒と水の総称)は結晶層が形成する細孔に存在する毛管水(懸垂水と索状水)と吸着水,さらに結晶内部にとりこまれた結合水に分けられる。限界含水率以前の期間は索状水と吸着水が除去され,乾燥速度は吸着等温線と蒸気圧曲線により決定される。それ以降は移動抵抗が大きな索状水と結合水が除去されており,蒸発面後退が起こる。3.さらに,晶析結晶層の真空乾燥を行なったところ,限界含水率以降の乾燥速度は熱風乾燥の場合ほど急激な減少は示さず,過熱蒸気乾燥と類似の傾向を示した。また,乾燥中の材料内水分分布を測定したところ,蒸発面後退は起こっていないことが確認された。従ってこの場合,索状水と結合水の蒸気による移動が大きく促進されていることがわかる。
心筋弛緩促進型の新たな心不全治療薬の研究開発

本研究では、心筋小胞体Ca2+輸送調節蛋白質であるホスホランバンに結合するアプタマーを利用した新たな心不全治療薬の開発を試みた。その結果、ナノモル・レベルで心筋小胞体Ca2+輸送を促進するRNAアプタマーを得た。これに細胞膜透過性ペプチドを結合したアプタマーは、単離心筋細胞で収縮力増強及び弛緩促進作用を示し、in vivoでも心機能の改善効果を示した。以上の結果から、このアプタマーが、心筋弛緩を促進することにより強心効果を発揮する新たな心不全治療薬となり得ることが示された。心筋細胞内の筋小胞体Ca^<2+>輸送のみを促進するような薬物は、細胞外からのCa^<2+>流入増加を伴わず、弛緩が十分に達成されることから収縮力を増強する理想的な強心薬となり得る。本研究は、筋小胞体Ca^<2+>輸送の調節蛋白質であるホスホランバンに特異的に結合する一本鎖オリゴヌクレオチド(アプタマー)を利用した新たな心不全治療薬を開発することを目的としている。本年度はホスホランバン・アプタマーの最適化及びアプタマーの細胞内導入法の検討を行い、以下のような成果を得た。本研究者等は、これまでにホスホランバンに特異的に結合し、ホスホランバン機能を阻害するDNAアプタマーを得ていた。さらに、心不全治療薬として利用可能とするために、SELEX法で修飾RNAアプタマーを得ることにより血中での安定性が向上したアプタマーの最適化を行った。その結果、ホスホランバンに結合するホスホロチオネート化したRNAアプタマーとして約20種類得られた。このうちApt-19は、約50nMのKdでホスホランバンに特異的に結合するのみならず、SERCAへのホスホランバンの抑制作用を解除し、単離心筋SRのCa^<2+>輸送を著明に促進することを見出した。次に、このApt-19を用いてラット成獣の単離心筋細胞への細胞内導入法の検討を行った。細胞内導入法としては、陽イオン性脂質によるリポソーム導入法、HVJエンベロープを用いた導入法、ナノ粒子を利用した導入法などを用いた。いずれの方法でもアプタマーの細胞内への導入は可能であった。しかしながら、ペプチドを用いたナノ粒子導入法以外の方法は、細胞毒性、特に心筋の細胞膜に影響を及ぼしCa^<2+>の細胞内流入を増加させるため不適切であった。すなわち、心筋細胞へのApt-19の導入では、ペプチドを用いたナノ粒子導入法が最適であることが明らかとなった。これまでにSELEX法で得たホスホランバンに結合するホスホロチオネート化したRNAアプタマー約20種類のうちホスホランバン1アプタマ-Apt-30について、新たな心不全治療薬として利用可能なものにするために以下の検討を行った。まず、血中での安定性について、以前の検討で得ているDNAアプタマーであるApt-9が約6時間で分解されてしまうのに対し、Apt-30は血中で24時間後でも分解は見られず、高い血中安定性を示した。心筋小胞体のCa^<2+>輸送促進作用に関しては、Apt-30がnMオーダーの極めて低い濃度で心筋小胞体Ca^<2+>輸送ATPaseを活性化することが明らかになった。これは、Apt-9よりも約100倍、昨年度に検討したApt-19よりも約10倍の効力を持つことを意味する。さらに、このApt-30を用いてラット成獣の単離心筋細胞での効果を検討した。ナノ粒子を利用した細胞内導入法でApt-3Qを導入し、心筋細胞内Ca^<2+>・収縮性同時測定システムを用いて心筋の収縮・弛緩およびFura2による細胞内Ca^<2+>濃度変化を測定した結果、Apt-30で弛緩の促進と収縮力の増強作用があることが確認された。これらの結果は、さらに細胞内導入法の最適化を図る必要はあるものの新たな心不全治療薬として利用可能であることを示す。

本研究では、心筋小胞体Ca2+輸送の調節蛋白質であるホスホランバンに特異的に結合する一本鎖オリゴヌクレオチド(アプタマー)を利用した新たな心不全治療薬の開発を行ってきた。その結果、これまでに血中で安定、かつ高力価の修飾RNAアプタマーであるRNA-Apt-30を開発してきた。本年度は、単離心筋細胞及びin vivoの心臓で効果が得られる様に改良し、さらにその効果の確認を行った。RNA-Apt-30を心筋細胞内のホスホランバンに作用させるには、細胞内へのアプタマーの導入が必須である。このため、まず一般のDNA、RNAの細胞内導入に使われる陽イオン性脂質によるリポソーム導入法やナノ粒子を利用した種々の導入法を検討した。しかし、いずれの方法でもアプタマーの導入効率が十分でないか、或いは細胞内へのCa2+流入を増加させ心筋細胞機能を低下させた。次に、細胞透過性ペプチドを結合したRNA-Apt-30を検討した。細胞透過性ペプチドとしてAntennapedia、TATなどを検討したが、いずれも一過性のCa2+流入による機能低下が認められた。そこで、TAT内の塩基性アミノ酸を非塩基性に換えた修飾TATペプチド(mTAT)を結合させたmTAT-RNA-Apt-30を合成し、検討した。その結果、このアプタマーは、Ca2+流入による機能低下を示さず、高率に細胞内に導入され、ラット成獣心筋細胞の収縮力増強と弛緩促進作用を示した。これらに対応する細胞内Ca2+濃度変化も認められた。さらに、MLPノックアウトマウスを用いた心不全モデルにおいても、尾静脈への投与4時間後、著明な心機能の改善が認められた。以上の検討から、mTAT- RNA-Apt-30は、血中での安定性が高く、心筋弛緩能を促進させ、心不全に有効な新たな強心薬であることが示された。血中安定性と極めて低濃度で作用するホスホランバン・アプタマーを開発したことにより、細胞レベルでの効果が確認でき臓器レペルへの検討に移行することが出来、概ね順調に進んでいる。ボスホランバンとアプタマーの共結晶に関しては、マイクロクリスタルのレベルの結晶化まで進んで来たため、概ね順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。ボスホランバン・アプタマーを心不全治療薬として利用できるようにするために、in vivoでの作用の検討を進めて行く。In vivoでは、細胞内導入方法がこれまでと同様では効率が悪く、上手く行かない可能性がある。そのため、細胞透過性ペプチド付加などアプタマーの改良も検討して行く。アプタマニとの共結晶に関しては、結晶の成長条件を検討することにより高解像度での解析を目指して行く。
中山間地帯における地域マネージメントの機能に関する実証的研究

過疎化・高齢化の進行が進む中山間地帯の一部では、従来の集落をベースとした住民自治による内発的発展が著しく低下しつつある。そのような実態に対して、地方自治体や農協が専任の地域農業マネージャーを雇用し、中山間地帯の農業再編の基礎づくりに取り組んでいる事例も生まれている。本研究においては、そのような事例地域における地域農業マネージメントの諸機能を把握し、中山間地帯の地域農業・地域社会の維持・発展に果たす意義を理論的に製序することを課題とした。福井県、広島県、大分県の中山間地域におけるヒヤリング調査によって明らなったことは次の諸点である。1.中山間地域における地域マネージメントとして求められる機能は、農業生産活動を含めた地域住民の生活(暮らし)をトータルにとらえて振興するという、「暮らし」の視点からの総合的な領域に関するマネージメントである。2.そのマネージメントにおける農業領域の内容にかかわっては、農業生産の担い手、それを支える組織、そして生産物にかかわる創造的なマネージメント(人づくり、組織づくり、売れる物づくり)が求められている。3.このような広領域で多角的な「地域マネージメント」機能を発揮する人材の確保・育成が、多くの地域で課題となっている。4.従来の地域(農業)マネージメントは、農協によって担われる実態や、また農協が担うべきであるとする議論が多かったが、しかし現在の中山間地域で求められるマネージメント機能は、先述のように広領域で創造的機能が求められ、そのために現状の農協の体制では、この「地域マネージメント」機能の機動的な発揮には困難が大きい場合が多い。そして、それへの新たな対応策として、「農業公社」等の第三セクターを、その機能発揮の主体として位置づけるという試みが見られる。
異常Ｋｕｐｆｆｅｒ細胞におけるＮＡＳＨ発症に関連する因子の同定

非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の発症病態においてKupffer細胞からのサイトカイン過剰分泌と貪食能低下状態の存在が病態形成に重要である。NASH肝においては炎症性サイトカイン分泌能を有するCD11b+Kupfferr細胞が増加する一方、貪食能、ROS産生能を有するCD68+ Kupffer細胞が減少することで貪食能が低下すること、またKupffer細胞の肝小葉での分布が、NASH肝では肝小葉全体、特に中心静脈周辺にも分布するように変化することが明らかとなった。このように、NASH肝ではKupffer細胞のサブセットと分布の変化がNASHの病態に重要であることが明らかとなった。さらに、NASH発症機序における腸管からの細菌エンドトキシンやLPSの重要性について、近年、歯周病菌P.gingivalisがNASHの発症機序に関わっていることが明らかになっており、我々もNASH患者におけるP.gingivalisとの関連の重要性および実験動物におけるP.gingivalisの発症における役割について報告してきた(BMC Gastroenterlogy 2012; 12:16)。P.gingivalis誘発NASHマウス肝におけるKuppfer細胞でもCD68陽性細胞とCD11b陽性細胞の割合が増加することにより炎症性サイトカインの増加が生じること、それと同時に貪食能が低下することを見出した(未発表データー)。この結果は、これまで言われてきたエンドトキシン刺激によるNASH発症解明に大きく貢献する実験結果であると思われるため、今後も検討を続けていくことが重要と考えている。以上のように、研究助成により研究成果が上がっているものと考えられる。非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の発症病態におけるKupffer細胞のサイトカイン過剰分泌と貪食能低下状態の存在が病態形成に重要であるが、Kupffer細胞の膨化と分化、増殖のメカニズム、さらにはNASH発症との関連については明らかになっていなかった。NASH肝においては、正常肝と比べ炎症性サイトカイン分泌能を有するCD11b+Kupffer細胞が増加する一方、貪食能、ROS産生能を有するCD68+ Kupffer細胞が減少することにより貪食能が低下することが明らかとなった。また、そのCD11b+ Kupffer細胞上にはToll Like receptor-9 (TLR-9)やTLR-4などが特異的に増加していることが確認された。近年注目されている口腔内および腸内細菌由来のLPS等に対するTLR-9やTLR-4を介したKupffer細胞の過剰な反応と、それに引き続くサイトカインの過剰分泌によるNASH発症の病態に繋がる重要な結果を示唆するものと考える。さらにKupffer細胞の肝小葉内での分布が、NASH肝では、肝小葉全体、特に中心静脈周辺にも分布するように変化することが明らかとなった。このように、NASH肝ではKupffer細胞のサブセットの変化と肝小葉内での分布の変化がNASHの病態に重要な関わりがあることが明らかとなり、国内外の学会および論文にて報告を行った。今後も引き続きNASH発症病態におけるKupffer細胞の機能異常について研究を継続予定である。これまで我々は、Kupffer細胞の機能異常が非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の病態進展において需要な役割を果たしていることを明らかにしてきた(Gut. 2010; 59(2): 258-66)。また、本研究費助成による研究成果としては、NASHの病態におけるKupffer細胞の膨化と分化、増殖のメカニズムについての検討では、NASHにおけるアポトーシス過剰発生と腸管におけるバクテリアトランスロケーションの変化や門脈、大循環でのエンドトキシン血症の存在が重要であることを明らかにし報告した(Liver Int. 2011; 31(4): 542-51, Hepatol Res. 2011;41(12):1223-9, J Gastroenterol Hepatol. 2012; 27(4): 622-4.、第15回日本肝臓学会大会.シンポジウム、福岡,2011)。さらに、エンドトキシン血症によるKupffer細胞の活性化や貪食能にはKupffer細胞表面に存在するtoll like receptor4 (TLR4)および、TLR4からの細胞内シグナル伝達が重要な役割をはたしていることが明らかになった。TLR4欠損マウスではNASHになりにくい状態になることが明らかとなった。その理由として、エンドトキシン刺激によるKupffer細胞からの炎症性サイトカインの分泌・活性化が起こらない状態になっているともに、Kupffer細胞の貪食能の低下が認められず、細胞の膨化も起きない状態になるなど、TLR4はKupffer細胞の炎症性サイトカイン分泌のみならず、貪食能における機能的役割においても中心的な役割の一つであることが明らかになった。このように、研究助成により研究成果が上がっているものと考えられる。

昨年から本年度にかけて多くの研究データーが出ており、その実験結果に関する数多くの論文発表と学会での報告が行われており、当初の通り計画は順調に進行していると考えられる。昨年から本年度にかけて多くの研究データーが出ており、その実験結果に関する数多くの論文発表と学会での報告が上記の通り行われており、当初の通り計画は順調に進行していると考えられる。NASHおよび正常肝におけるCD68陽性、CD11b陽性およびその両陰性Kupffer細胞をそれぞれ分離し、それぞれの細胞における炎症性サイトカイン分泌および貪食に関わる因子の遺伝子発現について網羅的解析を行い、遺伝子変化の特徴を捉えることによりNASHの病態におけるKupffer細胞の異常状態のメカニズム解明につなげて行く。NASH発症におけるTLR4およびTLR2の発現増加、活性化は重要であると報告されている。しかし、これまでの我々の検討からは、NASH発症においてTLR4もTLR2もその発現は亢進しないことが明らかとなっている。ただ、活性化状態が起こっているのか、また活性化しているとしたら、どのような機序なのかは不明である。このため、活性化機序およびその細胞内シグナル伝達に関する因子の発現、活性化状態を明らかにすることを今後の研究の方策とする。正常マウスおよびMCD(メチオニンコリン欠乏食)誘発NASH、高脂肪食+ P.gingivalis誘発NASHモデルマウスを作製するための、マウス購入および飼料購入の費用として支出予定である。さらに、CD68陽性、CD11b陽性およびその両陰性Kupffer細胞をFACSおよびMACSにて分離、採取を行う予定であるが、その費用として支出が必要となる。また、それら分離、採取した細胞の培養とともに、網羅的遺伝子解析および、その後の遺伝子解析に関わる費用として研究費を使用したいと考えている。平成23年度の計画に基づく経費執行について、4月に支払いすべき経費が残っているため、次年度使用額が存在するようにみえるが、実際には、全額を執行予定である。そのため、次年度の研究は当初の計画通り進める予定である。次年度の研究費の使用計画としては、miRNAおよびRNAのマイクロアレーによる網羅的解析を行うとともに、その後の詳細解析が必要になる。このため、これら解析に必要な予算すべてを本研究費で賄う予定としている。
「ゆたかな日本」の食料消費と家計の役割に関する規範的・実証的研究

1.本研究の目的は、(1)購入したまま消費可能な財に対象を限定してきた従来の需要分析の枠組みに対して、食生活の外部化を「自家生産か、購入するか」という家計の選択問題として捉える新たな枠組みを構築し、実証的に明らかにすること、さらに、(2)「食生活の外部化が家族機能の弱体化や社会性の欠如した家族の形成を促した」という仮説のもとで、これまでの分析では捉えきれていなかった食生活の変化と家族との因果関係を規範分析することである。その上で、(3)真に「ゆたかな日本」を形成するために、こんにちの家計が担うべき役割を検討する。2.平成24年度は、平成2223年度に行った研究目的(1)・(2)の成果をふまえて、研究目的(3)に記載した内容に沿ってこんにちの家計が担うべき役割について検討し、研究の取りまとめを行った。(1)平成22年度の研究成果より、家族のもつ属性の違い(世代の違いなど)を明示的に組み込んだ、新しい枠組みの需要体系モデルの理論的枠組みを整理し、モデルが経済理論に整合的していることを確認した。(2)平成23年度に行った実証研究の結果を、家族機能との関係を軸にして整理し直し、戦後の日本における食生活の変化には,急速な経済成長とその後の低成長,日本経済の変化に適応すべく形を変えていく家族,家族の変化とともに変わっていく食生活という因果関係を持つことを明らかにした。(3)(1)および(2)の研究成果から、真に「ゆたかな日本」を形成するためには、高年齢・二人以上世帯がもつ高い調理技術と健康志向が有効であることが示された。一方、世帯規模の継続的縮小や簡便化志向に走る若年齢世帯が優勢となることが予想される現在、家計の限界を認識しつつ、家族のあり方と合致した家計の役割を考える必要性があるという重要な知見も合わせて示された。本研究の目的は、(1)「パン屋でパンを買ってそのまま食べる」ような、購入したまま消費可能な財に対象を限定してきた従来の需要分析の枠組みに対して、食生活の外部化を「自家生産(内食)か、購入する(調理済み食品や外食)か」という家計の選択問題として捉える新たな枠組みを構築し、実証的に明らかにすること、(2)「食生活の外部化が家族機能の弱体化や社会性の欠如した家族の形成を促した」という仮説のもとで、これまでの分析では捉えきれていなかった食生活の変化と家族機能との因果関係を規範分析することである。その上で、「ゆたかな日本」を形成するために、こんにちの家計が担うべき役割を検討していく。平成22年度は主に研究目的(1)に記載した分析を実施した。(1)戦後の食生活の変化と家計のかかわりについて、これまでに行った需要体系分析の結果を整理した上で、食生活の外部化要因を実証分析するためのデータを収集し、必要な集計作業や推計作業を行った。(2)(1)に基づいて、食生活の外部化要因を明らかにする分析枠組みを開発した。内食の生産には、嗜好、調理技術の水準、世帯員数などの要因が影響しているため、計測モデルとしたAIDSに整合的な要因分解分析の枠組みの導出、家計の消費行動に生産行動の要因を合わせたモデルの構築を行った。(3)(2)によって、食生活の外部化要因を明らかにするための実証分析を行った。実証分析から、食生活は若年齢世帯と高年齢世帯の間で二極化傾向を示し、その要因として、嗜好や調理技術の水準の影響が大きいことが明らかになった。本年度の分析結果は、研究目的(2)に関して、家計の自家生産物である内食を、食事という私的財供給と、調理技術の伝達や団らんの共有という家計内公共財供給の二面から捉えて、食生活の外部化が家族に及ぼす影響を明らかにする予定であるが、その事前的考察としても重要である。その上で、真に「ゆたかな日本」を形成するために、こんにちの家計が担うべき役割を検討する。2.平成23年度は、主に研究目的(2)に記載した内容に沿って、外的要因を考慮した上で、家計の消費行動から家族の役割を明らかにするため,分析を実施した。(1)食生活などの家計の消費行動を規定する要因について、家計が直面する経済的要因、環境要因など、幅広い視点で捉えるために必要なデータを収集し、集計作業や推計作業を行った。(2)平成22度の分析結果から、食生活は若年齢世帯と高年齢世帯の間で二極化傾向を示すことが示され、その要因として、嗜好や調理技術の水準の影響が大きいことが明らかになった。この結果をふまえた上で、90年代以降に進行した雇用の流動化や階層間格差を考慮した、時系列およびクロスセクションの観点から比較分析を行った。(3)(2)の分析結朱から、食生活の外部化は家族のもつ属性(世帯規模縮小など)に加えて、所得水準が景気動向に反映されなくなった近年の状況が、食生活の外部化を進行させる要因となっていることが明らかになった。

これまでの憲要分析のように、私的財に限定してみると合理的行動が、その一方で家族の共有時間などを減少させ、公共財の過少供給を引き起こしたことを、比較分析を通して間接的に示す結果となった。以上より、平成23年度の研究実績は、公共財の供給主体としての家族の役割を考察する上で、重要な知見を与えるものである。1.本研究の目的は、(1)購入したまま消費可能な財に対象を限定してきた従来の需要分析の枠組みに対して、食生活の外部化を「自家生産か、購入するか」という家計の選択問題として捉える新たな枠組みを構築し、実証的に明らかにすること、さらに、(2)「食生活の外部化が家族機能の弱体化や社会性の欠如した家族の形成を促した」という仮説のもとで、これまでの分析では捉えきれていなかった食生活の変化と家族との因果関係を規範分析することである。その上で、(3)真に「ゆたかな日本」を形成するために、こんにちの家計が担うべき役割を検討する。2.平成24年度は、平成2223年度に行った研究目的(1)・(2)の成果をふまえて、研究目的(3)に記載した内容に沿ってこんにちの家計が担うべき役割について検討し、研究の取りまとめを行った。(1)平成22年度の研究成果より、家族のもつ属性の違い(世代の違いなど)を明示的に組み込んだ、新しい枠組みの需要体系モデルの理論的枠組みを整理し、モデルが経済理論に整合的していることを確認した。(2)平成23年度に行った実証研究の結果を、家族機能との関係を軸にして整理し直し、戦後の日本における食生活の変化には,急速な経済成長とその後の低成長,日本経済の変化に適応すべく形を変えていく家族,家族の変化とともに変わっていく食生活という因果関係を持つことを明らかにした。(3)(1)および(2)の研究成果から、真に「ゆたかな日本」を形成するためには、高年齢・二人以上世帯がもつ高い調理技術と健康志向が有効であることが示された。一方、世帯規模の継続的縮小や簡便化志向に走る若年齢世帯が優勢となることが予想される現在、家計の限界を認識しつつ、家族のあり方と合致した家計の役割を考える必要性があるという重要な知見も合わせて示された。現在までに、研究目的に沿って、家計の選択行動を捉える新しい枠組みの構築および実証分析、私的財に限定してみると合理的行動が、公共財の過少供給を引き起こしたことを明らかにするための比較分析を実施できている。平成24年度は、これらの分析結果をふまえて、さらに現実にそくしたモデルの構築が必要であるが、当初の研究目的に対しては、70%程度の達成度と評価できる状況である。食生活の外部化は、家計の選択問題として捉えると、家族の年齢構成や世帯規模などの属性が大きく影響していることが明らかにされた。加えて、家計の食料消費行動は、近年の雇用の流動化などのかつてない近年の家計を取り巻く状況が、そのことを引率する要因となっている可能性も示された。平成24年度には、平成2223年度の研究成果として得られた結果を用いて、現代家族を取り巻く環境要因を考慮した家計モデルを構築し、本研究の目的である真に「ゆたかな日本」を形成するために、こんにちの家計が担うべき役割について検討する計画である。