hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境モラル教育の教材開発に関する総合的研究

本研究は、環境にかかわるモラルの指導を「環境モラル教育」と命名し、日本における「環境モラル教育」の可能性を探究した。その結果、日本においては「環境モラル教育」を展開するためには、「総合的な学習の時間」がもっとも適していることが確認できた。それを踏まえて、世界で先進的な環境教育を行っているドイツに注目し、そこでの総合的な学習である「事実教授」の教材について「環境モラル教育」の視点から詳細に分析検討した。環境モラル教育に関する教材とその指導法を開発するために、平成22年度では、最初に、「道徳の時間」をはじめ、社会科、理科、生活科の授業において、環境にかかわった道徳(モラル)がどのように指導されているのか、という実態を文献によって全体的に把握しようとした。そこで、我が国の教育内容の基準となっている学習指導要領を分析した。その結果、道徳のみならず、社会、理科、生活の各領域においても、環境モラル教育については、内容的な不十分さが見られた。とくに、最も重要視されなければならない道徳の領域において、その不十分さが顕著に表れていた。次に、教科書(道徳の場合には、副読本と『心のノート』)を使って、環境モラル教育について分析した。ここでも、学習指導要領のときと同様に、すべての領域において、不十分さが見られた。ことに、道徳に関しては、内容の具体性や現実性が乏しかった。それに比べて、生活科では、むしろ内容の具体性や現実性が垣間見られた。また、環境教育の分野では世界の先進的な立場にあるドイツの学校教育について文献調査を行うとともに、現地で予備調査を実施した。ドイツでは、公立学校だけでなく、とくに知識と道徳を一体として教えようとする私立のシュタイナー学校の実践にも注目した。ドイツでは、公立だけでなく、私立のシュタイナー学校においても、初等教育段階の前から、すなわち幼稚園という就学前の段階から、環境モラル教育にかかわる内容がカリキュラムに組み入れられている、ということが現地調査で把握できた。平成22年度の研究によって見出された我が国の環境モラル教育の問題点、特に知識とモラルの乖離の問題を踏まえて、平成23年度にはとりわけドイツを中心に、ヨーロッパ諸国の知見を探ることにした。ドイツの公立学校では、環境モラル教育を扱う授業としては、事実教授(Sachunterricht)という統合教科があげられることを確認した。そこでは、環境の複雑な関連性に着目させながら、環境保全の難しさを知識として子どもにわからせるとともに、それに対処しなければならない人間としての責任が教えられることになっていた。その際に、導入段階としてまず子どもになじみの深い郷土がしばしば教材の対象に取りあげられたうえで、環境に関する客観的な知識の習得にとどまることなく、子どもの感性や行為に働きかけるような工夫が垣間見られた。また、いまやドイツの私立学校の代表と言われるシュタイナー学校では、毎日2時間続きのかたちで実践されているエポック授業のなかに、環境モラル教育の内容が含まれていることを確認した。周知のように、シュタイナー学校では、既成の教科書は使用されないために、公立学校のように、教科書で裏付けを取ることは不可能である。そのために、教科書の代わりになっている個々人のエポックノートを参照するとともに、現地での個々人へのインタビューによって裏付を得た。なお、それらのドイツの動きとは異なったものとして、最近になってイギリスで注目されていたシチズンシップ教育にも、環境モラル教育の内容が部分的に含まれていることを確認した。つまり、ドイツとは異なり、理科的な要素をあまり入れることなく、社会科学的に環境モラルを教えようとする特徴が見られた。本研究は、環境にかかわるモラルの指導を「環境モラル教育」と命名し、その研究を通じて、現行の「道徳の時間」に使用されている国語科的な読み物資料中心の副教材を大きく変革させたいと考えた。具体的には、環境問題を単元にした、総合単元的な道徳教育の一環としての「道徳の時間」の教材開発を中心に置きながら、その視点から、社会科や理科や生活科をはじめ、「総合的な学習の時間」における環境問題の教材の改善に向けても示唆を与えようとするものであった。まず、日本の現状について、「環境モラル教育」の視点から、カリキュラムのいくつかの領域を分析にした。その結果、「環境モラル教育」は、カリキュラムの各領域、さらには学年の枠に縛られてしまい、個別で単発的な実践に留まっている。例えば、「環境モラル教育」にとって内容的にもっとも親和性の強い道徳の領域では、すぐれた考え方が提示されても、実際の授業において、読み物資料を使った1時間毎の完結型が大前提になっているうえに、道徳実践ではなく、道徳的実践力の育成に限定することが求められるために意識や行為を伴った統合的な道徳教育は十分に展開できない状態であることが明らかになった。また、社会科や理科などの教科の授業では、それぞれの特有の制約があって、十分な「環境モラル教育」を展開することは不可能であることも明確化された。そのうえで、日本で「環境モラル教育」を展開するためには、総合的な学習の時間がもっとも適することも確認された。

そのうえで、世界で先進的な環境教育を行っているドイツに注目し、そこでの総合的な学習である「事実教授」の教材について「環境モラル教育」の視点から分析検討し、日本における「環境モラル教育」の可能性を模索した。その際に、今回は、分析対象の教材として、年間を通して随時公示されているドイツ政府の教材・資料を中心に扱った。外国調査の期間を十分に取ることができ、順調に研究資料を収集できているから。24年度が最終年度であるため、記入しない。外国の様相から我が国の環境モラル教育の在り方を考えるならば、環境モラルについては、社会科や理科という教科の枠、さらには道徳の時間という特別な授業の枠のなかに閉じ込めるのではなく、総合的な学習の時間のなかで促進されるべきである、ということが明白になってきた。そのために、総合的な学習の時間における教材の開発という点に絞りながら、今後の研究を進めていく予定である。
B2型金属間化合物における水素固溶体の科学と低温作動型水素透過合金への展開

本研究では、種々のB2型金属間化合物の水素固溶領域における水素溶解特性、水素拡散性、水素透過能、水素占有状態、機械的性質などの基礎的物性を定量評価しそれらを体系化する。Pd-Cu合金の低温域における水素透過能の特異な変化の発現機構を明らかにするとともに、B2構造ならではの特性を理解し水素透過合金としてのポテンシャルを明らかにする。一連の研究により得られる知見に基づいて、B2型金属間化合物による低温作動型水素透過合金の開発指針を得る。
成熟T細胞への腫瘍浸潤Tリンパ球由来T細胞レセプター導入による抗腫瘍免疫の再構築

特別研究員はまず腫瘍抗原特異的細胞傷害性T細胞モデルを作製した。用いた腫瘍細胞はマウス線維肉種p815にマウスアロ抗原H-2Kbを発現させたp815 Kbである。H-2Kb特異的T細胞レセプター(TCR) aKbのα鎖及びβ鎖をレトロウイルスベクターを用いてDBA2マウスCD8陽性細胞に感染させた。発現の確認出来るb鎖はCD8陽性細胞の50%で発現を認めた。aKb TCR感染CD8陽性細胞はp815Kbに対し強い細胞傷害活性を示し、同時にIFN-gを産生した。p815 Kb接種時にaKb TCR感染CD8陽性細胞を同時に接種することにより腫瘍の拒絶を認め、レトロウイルスベクター系によるTCR遺伝子導入で、生体内でも機能的な抗腫瘍細胞傷害性T細胞を作製できることが確認された。次にマウス皮下に形成されたp815腫瘍に浸潤したT細胞のTCRの回収を試みた。p815腫瘍に浸潤しているCD8陽性細胞ではVβ10陽性細胞が優位に増加しており、腫瘍浸潤T細胞からCD8陽性Vβ10陽性細胞をシングルセルソーティングを行いcDNAを合成し、PCRを用いてTCRα鎖及びβ鎖を回収した。回収したTCRプールから、SSCP法で腫瘍内への集積を確認出来たクローンと同一の配列のTCRb鎖を使用するTCRを選択した。選択したTCRをDBA2マウスCD8陽性細胞に感染させると、感染細胞はp815腫瘍に対し優位な細胞傷害活性を示した.感染細胞は腫瘍保持マウスへの移入により腫瘍への集積を確認した。よって腫瘍浸潤Tリンパ球からSSCP法を用いてTCRを回収し、レトロウイルスベクター系を用いてCD8陽性細胞に導入することにより生体内でも腫瘍特異性を示す、腫瘍特異的細胞傷害性T細胞を作製できることが確認された。
早産低出生体重児における腎毛細血管減少および多血症の解明

まず、血管新生への影響が最も大きいと考えられた生後の酸素濃度変化(低酸素・高酸素)の影響を調べた。低酸素・高酸素モデルでは腎毛細血管の発達に一過性の影響が認められるのみで、成熟マウスでは優位な変化は認められなかった。次に、超低出生体重児の加療で頻繁に使用される糖質コルチコイドが血管発達にどのような影響を与えるのか調べた。糖質コルチコイドを生後3日目からマウス仔に投与したところ、生後14日目の解析で優位な腎毛細血管の減少が確認された。成熟マウスでも同様の所見が認められ、かつ多血を呈していた。以上から、超低出生体重児における腎毛細血管減少および多血には糖質コルチコイドが関与していると考えられた。今後、さらなる研究を実施する予定である。胎盤機能不全における胎児低酸素を模倣するため妊娠マウスの低酸素飼育を実施したが、マウス仔の血管密度変化は小児期も成熟した時点でも認められなかった。胎児低栄養モデルおよび出生後の高酸素負荷モデルを作成したところ、生後714日目において両モデル共に腎血管密度低下を認めた。しかし、成熟マウスに成長してから改めて評価したところ、毛細血管密度はコントロール群と同等にまで回復していることが明らかになった。以上から、我々の報告したような病態を呈する超低出生体重児では、さらに強力な負荷が加わっていると考えられた。今後、さらに条件検討を行い超低出生体重児の病態を生じさせる要因を明らかにしていく。当初予定していた生後の高酸素負荷や胎児期の低栄養モデルでは、一過性の血管減少を認めたが、その後に自然と正常レベルまで回復することが明らかになった。成熟マウスまで持続するような血管減少をきたすには、より強い負荷が必要であると考えられた。今後、生後の新生仔マウスを10%酸素濃度で飼育する低酸素モデル、新生仔マウスに糖質コルチコイドを投与する負荷モデル、生後マウスに急性腎障害を起こすneonatal AKIモデルを作成し、血管発達に与える影響を組織学に評価する予定である。また、複数の負荷を組み合わせたモデル(胎児期低栄養+生後高酸素濃度負荷モデルなど)も作成し、血管発達に与える影響を明らかにする。未使用額の発生は効率的な物品調達を行なった結果である。
移植造血幹細胞の細胞周期制御技術の開発とその無血清体外大量増幅法への応用

我々はこれまでに、未分化なヒト造血幹細胞はinterleukin-6受容体(IL-6R)のα鎖は発現していないが、IL-6Rの細胞内シグナル伝達分子であるgp130を発現しており、stem cell factor(SCF)によるc-Kitシグナル存在下で、IL-6/可溶性IL-6R複合体(IL-6/sIL-6R)によりgp130シグナルを活性化することにより、その増殖が誘導されることを報告した。そこで本研究では、これらのシグナルを用いて造血幹細胞の細胞周期を制御することにより、ヒト造血幹細胞の無血清体外大量増幅法の確立を目指した。1. c-Kitとgp130を介するシグナルのヒト造血幹細胞の細胞周期に及ぼす影響無血清培養下でヒトCD34+細胞をSCF、IL-6、sIL-6Rで刺激し、その細胞周期の変化をSCF、IL-6、IL-3刺激による変化と比較検討した。刺激前のCD34+細胞の10.4%がS期にあったが、SCF、IL-6、sIL-6R刺激により60時間後には17.4%、72時間後には26.5%がS期に導入された。SCF、IL-6、IL-3刺激では、60時間後には12.8%、72時間後には17.4%がS期に導入されたに過ぎなかった。2. c-Kitとgp130を介するシグナルを用いたヒト造血幹細胞の無血清体外大量増幅無血清培養下でヒトCD34+細胞をSCF、IL-6、sIL-6Rで刺激すると、多能性造血前駆細胞は1週間で49倍、2週間で68倍に増幅された。以上の結果より、SCF、IL-6、sIL-6R刺激により未分化なヒト造血細胞の増幅が可能であると考えられた。
ナノ空間制御によるレドックス誘起システムの構築

本研究では、レドックス機能を誘起させるとともに、不斉環境を含めレドックス部位を制御配置させるかに関し、レドックスシステムを分子レベルで設計・合成し、そのシステムを用いた動的機能発現に関する研究を展開した。分子や金属の特異的機能や構造の複合化、次元設計された単位構造の組織化や集積化、生体分子系・超分子系・動的錯体系との融合化をナノ空間で行った。この空間制御に基づき、三つの系の特性や機能を超えたレドックス誘起システムを創成した。高次構造である共役系、ネットワーク、らせん、超分子、抗体などを関係させ、それら空間場の特徴を駆使したレドックスシステムが構築されたと考えられる。機能性材料や触媒として有用で、先端テクノロジーに寄与するとことが大である。計画研究代表者および分担者は緊密な連携や打ち合わせを行い、効率的に研究を展開させ、研究目標を達成するための成果を得た。また、領域内の共同研究も行った。本特定領域研究のホームページを設定し、メンバー間の情報伝達に役立てるとともに、情報はニュースレターを介し一般にも公開した。総括班会議は計6回行った。公開シンポジウムとともに国際シンポジウム「ナノ構造制御とレドックスシステム」を開催した。Science誌の3報を含め国際的一流学術雑誌に約370報を報告し、国際会議の招待講演は57回を数えた。特許出願は45件で、新聞に21回報道された。来春Springerから本特定領域研究の内容で出版を予定している。本研究では、レドックス機能を制御し誘起するか、また、不斉環境を含めレドックス部位を制御配置するかについて、分子レベルでレドツクスシステムの設計・合成を行うとともに、そのシステムを用いた動的機能発現のための研究を展開した。設計方針として、分子や金属の特異的機能や構造の複合化、次元設計された単位構造の組織化や集積化、生体分子系・超分子系・動的錯体系との融合化をナノ空間で行った。この空間制御に基づき、三つの系の特性や機能を超えたレドックス誘起システムを創成することを試みた。本研究では、高次構造である共役系、ネットワーク、らせん、超分子、抗体などを関係させ、それら空間場の特徴を駆使したレドックスシステムを構築した。特定領域研究に関するホームページを設定し、メンバー間の情報伝達に役に立てるとともに、情報を一般にも公開した。第一回総括班会議を11月7日に大阪大学吹田キャンパス「銀杏会館」で開催し、評価班として蒲池、村井両委員が参加した。研究代表者全員が研究計画について述べ、討論した。また、J.H.G.Steinke(英)博士の講演会も併せて行った。評価班は研究レベルとその時点までの成果に高い評価を与えるとともに、運営班に適切なアドバイスを与えた。これらの意見を考慮し、計画研究代表者および分担者と緊密な連携や打ち合わせを行い、より効率的な研究展開について議論した。第一回公開シンポジウムは2月6日千里ライフサイエンスセンターで開催し、研究代表者全員が報告した。同時に「ナノ構造制御とレドックスシステムに関する国際シンポジウム」を共同開催し、K.Wieghardt(独)、A.B.P.Lever(加)、P.H.Dixneuf(仏)教授らの外国人基調講演があった。本研究では、レドックス機能を如何に制御し誘起するか、また、不斉環境を含めレドックス部位をどのように制御配置するかについて独創的考察を行うことで、レドックスシステムを分子レベルで設計・合成するとともに、そのシステムを用いた動的機能発現に関する研究を展開した。高次構造である共役系、ネットワーク、らせん、超分子、抗体などを関係させ、それら空間場の特徴を駆使したレドックスシステムが構築された。本特定領域研究に関するホームページを設定し、メンバー間の情報伝達に役立てるとともに、情報をニュースレターを介し一般にも公開している。今年度は中間ヒアリングを受けた。第二回公開シンポジウムは日本化学会秋季年会のセッションとして、平成14年9月26日大阪大学豊中キャンパスで開催し、研究代表者が研究成果を報告した。同時に、第三回総括班会議を行い、評価班として蒲池、国武、伊藤、岡本各委員が参加した。研究代表者が研究進捗状況を報告し、ヒアリングの結果について議論した。また、ワークショップを平成15年2月24日、大阪府立大学で開催した。伊藤、岡本委員と米国、ドイツ、オランダからの外国人講演者4名、計6名の講演があり、今後の研究展開に重要な情報が得られた。設備備品としては、レーザーイオン化飛行時間型分析装置を購入した。大阪大学理学研究科に設置し、メンバーの研究の展開に寄与した。

高次構造である共役系、ネットワーク、らせん、超分子、抗体などを関係させ、それら空間場の特徴を駆使したレドックスシステムが構築された。計画研究代表者および分担者は緊密な連携や打ち合わせを行い、効率的に研究を展開させ、研究目標を達成するための成果を得ている。また、共同研究も積極的に行っている。本特定領域研究に関するホームページを設定し、メンバー間の情報伝達に役立てるとともに、情報をニュースレターを介し一般にも公開している。総括班会議に関しては、高分子討論会開催にあわせ、平成15年9月25日に第四回を開催し、評価班として蒲池、国武、岡本各委員が参加した。研究進捗状況を報告し、最終年度の研究をどのようにまとめるかについて議論した。第五回は第三回公開シンポジウム開催の平成16年1月26日に行った。この公開シンポジウムは第二回国際シンポジウム「ナノ構造制御とレドックスシステム」として開催した。80名を越える参加者があり、活発な議論が行われ、意義深いものであった。国武委員、スクリップス研究所のRebek教授、マサチューセッツ工科大学のSwager教授(以上米国)、ボン大学のVoegtle教授(ドイツ)に基調講演を依頼した。設備備品としては、光機能物質分離・評価システムを購入した。東京工業大学理工学研究科に設置し、本研究の展開に寄与した。本研究では、レドックス機能を誘起させるとともに、不斉環境を含めレドックス部位を制御配置させるかに関し、レドックスシステムを分子レベルで設計・合成し、そのシステムを用いた動的機能発現に関する研究を展開した。分子や金属の特異的機能や構造の複合化、次元設計された単位構造の組織化や集積化、生体分子系・超分子系・動的錯体系との融合化をナノ空間で行った。この空間制御に基づき、三つの系の特性や機能を超えたレドックス誘起システムを創成した。高次構造である共役系、ネットワーク、らせん、超分子、抗体などを関係させ、それら空間場の特徴を駆使したレドックスシステムが構築されたと考えられる。機能性材料や触媒として有用で、先端テクノロジーに寄与するとことが大である。計画研究代表者および分担者は緊密な連携や打ち合わせを行い、効率的に研究を展開させ、研究目標を達成するための成果を得た。また、領域内の共同研究も行った。本特定領域研究のホームページを設定し、メンバー間の情報伝達に役立てるとともに、情報はニュースレターを介し一般にも公開した。総括班会議は計6回行った。公開シンポジウムとともに国際シンポジウム「ナノ構造制御とレドックスシステム」を開催した。Science誌の3報を含め国際的一流学術雑誌に約370報を報告し、国際会議の招待講演は57回を数えた。特許出願は45件で、新聞に21回報道された。来春Springerから本特定領域研究の内容で出版を予定している。
プロスタグランジンD⊆脱水誘導体からなる抗腫瘍剤の開発

本研究の目的はプロスタグランジン(PG)骨格をもとに全く新しい抗腫瘍性化合物を開発することにある。これまでの研究で抗腫瘍性PGと呼ぶべき新しいPGグループの存在を明らかにしたが、これらの化合物の薬理動態・作用機構を解明し、さらにドラッグデザインを重ねて臨床応用可能な分子種の創製を目指している。今年度の研究で抗腫瘍性PGの薬理動態・作用機構の中核が明らかとなり、P388マウス白血病実験系を用いたスクリーニングによって今後の開発のリーディング化合物が選択された。1.抗腫瘍性PGの薬理動態と作用機構:59年度の研究により【Δ^(12)】-PG【J_2】は既知のPG【D_2】レセプター等とは全く異なる機構で作用し、CAMPの介達もないことを示した。今年度、化学的に合成した〔【^3H】〕【Δ^(12)】-PG【J_2】を用いて【Δ^(12)】-PG【J_2】の細胞への作用機構について検討した。その結果、【Δ^(12)】-PG【J_2】は時間-濃度依存性に細胞内に能動的に取り込まれ一部は核に移行すること、同時にチミジン、ロイシン、グルコース等前駆体の細胞内への輸送が著しく阻害されることが明らかとなった。この研究によって抗腫瘍性PGの薬理動態が明らかとなり今後の分子設計に不可欠の情報が得られたばかりでなくその作用機構、特に初期反応が解明された。PGが細胞に取り込まれて作用するという事実は過去のPGの概念をこえる発見である。2.プナグランジン誘導体の抗腫瘍活性-P388マウス白血病実験系によるin vivo抗腫瘍活性の評価:In vitroの活性がビンクリスチンやアドリアマイシンに匹適しているプナグランジン誘導体のうち大量合成可能なものについて各種検討した結果、12-OH-【Δ^(5,7)】-PGA誘導体が5-10mg/kg/d・5日間連続投与で40%の延命率を示し、リーディング化合物として有望であることがわかった。以上薬理動態・作用機構の中核の解明、リーディング化合物の選定によって抗腫瘍性PG研究の初期段階が終わり本プロジェクトは新らたな発展段階を迎えた。
クロマトイドボディおよびmRNP構成因子の精子形成における役割

プロタミンなど半数体特異的mRNAの3'-非翻訳領域に結合するMSY2やMSY4は、精巣においてポリ(A)鎖結合タンパク質PABPCとともにおもにmRNP画分に存在することから、mRNAの保存と翻訳遅延にかかわっていると考えられている。これらタンパク質のλN融合タンパク質とBoxB含有ルシフェラーゼレポーターRNAを用いて、それらの翻訳におよぼす影響について培養細胞を用いて調べたところ、翻訳を活性化することが判明した。Y-boxタンパク質は、PABPCと直接結合することから、この翻訳活性化効果はPABPCをリクルートするためであると考えられる。このことはまた、精巣においてY-boxタンパク質が翻訳抑制的に機能するためには、ほかに協働因子が必要であることを示唆している。特異的抗体の作製が完了したので、免疫沈降法等により相互作用因子の探索を行っている。(2)精巣特異的ポリ(A)ポリメラーゼTPAP/PAPOLBの機能解析TPAPIPAPOLB欠損マウスの精子形成は、クロマトイドボディ構成因子であるMIWIやTDRD6の欠損マウスと同じ時期で停止する。そこでそれらの関連性について調べた。TPAP欠損マウスにおいても、MIWIやTDRD6は野生型と同じレベルで存在しており、クロマトイドボディに局在していた。また、電子顕微鏡による観察でもクロマトイドボディの大きさ等に変化は認められなかった。さらに、LINE1やSINE B1などのレトロトランスポゾンの発現上昇も見られなかった。これらの結果は、TPAP欠損による精子形成不全はMIWIとは関連がないことを示唆している。一方、TPAPはポリ(A)鎖伸長を介して特定mRNAの翻訳活性化に関与すると考えられてきた。そこで、24日齢のヘテロおよびホモ欠損マウス精巣のポリソーム画分のマイクロアレイ解析を行ったが、顕著な差は認められなかった。したがって、TPAPはポリ(A)鎖伸長以外の機能を有している可能性がある。1.MIWIの機能解析...MIWI/PIWIL1は、精巣特異的Argonauteタンパク質のひとつであり、その欠損マウスでは精子形成が球状精細胞の段階で停止する。申請者らはこれまでに、MIWIがポリ(A)鎖結合タンパク質PABPC1と直接相互作用することを報告した。PABPC1は翻訳調節因子であることから、MIWIが翻訳にかかわっているのではないかと考え解析を行ってきた。MIWIをλNペプチド融合タンパク質として、またホタルルシフェラーゼmRNAのORF下流にλNペプチド結合部位であるBoxB配列を6個有するようなレポーター(F-Luc-6BoxB)とともにHEK293T細胞等で共発現させ、λNペプチドの有無によるルシフェラーゼ活性の変化を調べた(λN-tethering assay)。その結果、MIWIはAGOタンパク質と同様、レポーターmRNAの翻訳を抑制することが判明した。しかし、本年度における解析の過程でF-Lucの代わりにウミシイタケのルシフェラーゼ(R-Luc-6BoxB)を用いたところ、顕著な抑制効果は認められなかった。これらの差異の原因に関しては、現在検討中である。2.PABPC2の機能解析...精巣特異的ポリ(A)鎖結合タンパク質PABPC2は、クロマトイドボディおよびmRNP画分に存在する。その機能を明らかにするために、PABPC2欠損マウスを作製したところ、精子形成や妊孕性において野生型との有意な差は認められなかった。しかし、精巣特異的な分子について解析を行った結果、精子特有な核構造の形成にかかわる遷移タンパク質やプロタミンの翻訳が、伸長精細胞以前の球状精細胞の段階ですでに開始されている可能性が示された。

したがって、TPAPはポリ(A)鎖伸長以外の機能を有している可能性がある。精巣特異的ポリ(A)鎖結合タンパク質であるPABPC2欠損マウスの解析は、ほぼ予定通り進行している。しかし、MIWIによる翻訳抑制機構の解析に関しては、用いるレポーターによって効果が異なるといった結果が得られたため、この点について明確にする必要性が生じた。精巣抽出液を用いた場合の、MIWIとPABPC1および翻訳抑制因子PAIP2との結合は明らかであるので、さらにそれらの関連について精製タンパク質を用いて明確にしたうえで、翻訳への関与について再検証する。PABPC2欠損マウスにおいては、特定のタンパク質の翻訳が早まっていることから、その機構について検討していく。
東アジア地域における硫黄酸化物の収支

本研究では、これまでに開発した東アジア地域を対象とした酸性雨モデルを用いて、日本域における硫黄酸化物の収支を求めるとともに、日本各地で観測される硫黄酸化物の沈着量に対する各種発生源(国外発生源、国内発生源、火山(桜島))の寄与を明らかにすることを目的とした。各種発生源の寄与では、(1)すべての発生源を含む計算、(2)火山からの排出を取り除いた計算、(3)国外発生源および火山からの排出を取り除いた計算、を行い、それぞれの計算結果の差から、各種発生源の寄与を日本各地について求めた。冬期に関する結果では、(1)太平洋側の諸都市での沈着量は小さいが国内発生源の寄与が最も大きいこと、(2)火山からのSO_2排出の影響はいづれの地点においても小さいこと、(3)国外発生源の寄与は特に日本海側で大きく70%以上の値にもなること等が得られた。また、将来の経済発展に伴う排出量増加の影響を予測する目的で、国外発生源からの排出量を2割増した場合の日本各地の沈着量の増加割合を求めた。その結果でも日本海側の地点での沈着量増加が大きく、この地域では海外発生源の増加にほぼ等しい沈着量の増加があることがわかった。逆に太平洋側での増加は5%以下で、その影響は小さい。日本域での硫黄酸化物の収支推定からは以下の3点が明らかとなった。すなわち、第一に、大陸からの汚染物質の流入は年間を通じてあり、降水量の分布・季節変動によって特にその影響が冬期の日本海側に強く見られると考えられること、第二に、本邦地域での沈着と排出によって、いずれの月においても流入量とほぼ同量が太平洋に流出していること、第三に、大陸からの流入は高低気圧の通過が多い春期に最も大きい値となっていることである。
偏極コンパクトKahler多様体のStabillity理論の研究

所期の計画に関連して次のような成果を得た.1.藤木は,(1)コンパクトケ-ラ-多様体の基本群の表現のモジュライ空間にハイパ-ケ-ラ-空間の構造を導入し,その構造及び性質を調べた.(2)線織多様体上の極値的なケ-ラ-計量の存在と一意性,またその相互関係を調べた.(3)擬射影多様体上の正則エルミ-トベクトル束についてL^2ドルボ-補題を示し,その,局所有界対称領域のコンパクト比の変形および,ケ-ラ-・アインシュタイン計量の存在条件への応用をあたえた.(4)曲率がポアンカレ増大度を持つ,擬射影多様体上の正則エルミ-ト束から,放物構造を持つ連接層が生じる事を見いだした.今後,この対応が小林ーヒツチン予想の一般化をあたえる事を追求していく予定である.2.上は,4次元ザイフェルトファイバ-空間の微分及び幾何構造のと後者の変形を,特に楕円曲面との関連で研究し,決定しまた興味ある微分構造の例を構成した.この際,楕円曲面上のベクトル束のモジュライ空間が有効に用いられた.3.上田は,2変数解析的変換の反復が放物型不動点に収束する場合を研究し,また,2次元複素多様体内の特異有理曲線が強擬凹近傍を持つ場合の条件を解明した.4.行者は,種々の概均質ベクトル空間についてその相対不変式の構成(法)をあたえるとともにそのフ-リエ変換,bー関数を計算した.またその上の群作用に関する興味ある反例を与えた.さらにこれとは別に群概形の線形表現論を展開した.5.斎藤は,局所体上の四元数環の表現の分類と積公式を与えこれを用いて保型形式の空間におけるヘッケ作用素の跡公式を与えた.また,GL(2)の許容表現の指標を底変換の理論を用いて与えた.所期の計画に関連して次のような成果を得た.1.藤木は,(1)コンパクトケ-ラ-多様体の基本群の表現のモジュライ空間にハイパ-ケ-ラ-空間の構造を導入し,その構造及び性質を調べた.(2)線織多様体上の極値的なケ-ラ-計量の存在と一意性,またその相互関係を調べた.(3)擬射影多様体上の正則エルミ-トベクトル束についてL^2ドルボ-補題を示し,その,局所有界対称領域のコンパクト比の変形および,ケ-ラ-・アインシュタイン計量の存在条件への応用をあたえた.(4)曲率がポアンカレ増大度を持つ,擬射影多様体上の正則エルミ-ト束から,放物構造を持つ連接層が生じる事を見いだした.今後,この対応が小林ーヒツチン予想の一般化をあたえる事を追求していく予定である.2.上は,4次元ザイフェルトファイバ-空間の微分及び幾何構造のと後者の変形を,特に楕円曲面との関連で研究し,決定しまた興味ある微分構造の例を構成した.この際,楕円曲面上のベクトル束のモジュライ空間が有効に用いられた.3.上田は,2変数解析的変換の反復が放物型不動点に収束する場合を研究し,また,2次元複素多様体内の特異有理曲線が強擬凹近傍を持つ場合の条件を解明した.4.行者は,種々の概均質ベクトル空間についてその相対不変式の構成(法)をあたえるとともにそのフ-リエ変換,bー関数を計算した.またその上の群作用に関する興味ある反例を与えた.さらにこれとは別に群概形の線形表現論を展開した.5.斎藤は,局所体上の四元数環の表現の分類と積公式を与えこれを用いて保型形式の空間におけるヘッケ作用素の跡公式を与えた.また,GL(2)の許容表現の指標を底変換の理論を用いて与えた.これまでの研究の結果をさらに進展させて,コンパクトシンプレクテイック多様体上の概Kahler構造のなす,無限次元エルミ-ト対称空間Cの幾何学的構造の詳細な研究を行った.特に,極値的(extremal)なコンパクトケ-ラ-多様体のモジュライ空間と関連した普遍的な対象ー例えば,ケ-ラ-計量及びそのポテンシャル(ベルグマン核関数),自然な直線束とその上のキレン計量,またC上の普遍族の微分幾何学的構造等ーがこの空間上で群論的な構成法を許す事を示し,さらに,これが無限次元のモ-メント写像を通じ,一般のextremalケ-ラ-多様体の変形論といかに結びつくか,その機構を明らかにしたー例えば変形論における調和形式の空間のモ-メント写像の一般論からの解釈等.しかし,以上の研究方向では究極の目標にはやや距離がある事に鑑みて,同じモジュライ問題でやや近づき易い,コンパクトケ-ラ-多様体上の主ヒッグス束のモジュライ問題を研究した.これに関し,モジュライ空間が一般に解析空間の構造を持つ事を示し,さらに主束が平坦である場合にはこれが,無限次元のハイパ-ケ-ラ-モ-メント写像を通して,ハイパ-ケ-ラ-空間の構造を持つ事を示した.さらに,その過程でケ-ラ-多様体上でも主ヒッグス束の圏で(準)安定性(stability)が遺伝する事を見いだした.また,非コンパクトケ-ラ-多様体上の対応する問題はさらに多くの新しい興味ある研究課題を含むことが理解されてきた.これにに関しても予備的な結果が得られている.本年度は,所期の計画に関連して次のような成果を得た。

1.藤木は,(1)線織多様体上の極値的なケ-ラ-計量の存在と一意性,またその相互関係を調べた.(2)擬射影多様体上の正則エルミ-トベクトル束についてL^2ドルボ-補題を示し,その,局所有界対称領域のコンパクト化の変形および,ケ-ラ-・アインシュタイン計量の存在条件への応用をあたえた.(3)曲率がポアンカレ増大度を持つ,擬射影多様体上の正則エルミ-ト束から,放物構造を持つ連接層が生じる事を見いだした.今後,この対応が小林-ヒッチン予想の一般化をあたえる事を追求していく予定である.2.上は,4次元ザイフェルトファイバ-空間の幾何構造の変形と複素構造の変形の関連を明らかにした.また楕円曲面上の微分構造で複素構造を持たない例を無限個構成,また楕円曲面のホモロジ-3-球面による具体的な分解を与えた.楕円曲面上のべクトル束のモジュライ空間の不変量の研究を有効に用いた.3.行者は,ある種の概均質ベクトル空間についてその相対不変式の構成法をあたえ,応用としてべき零軌道から生ずる物の特徴付けを与えた.またその上の群作用の開軌道がアファインにならない例を与えた.さらにこれとは別に群概形の線形表現論を展開した.5.斎藤は,局所体上の四元数環の表現の分類と積公式を与えこれを用いて保型形式の空間におけるヘツケ作用素の跡公式を与えた.また,GL(2)の許容表現の指標を底変換の理論を用いて与えた.
ステントグラフト治療におけるサイトカインの導入とその役割

腹部大動脈瘤の新しい治療法であるステントグラフトによる血管内手術が行われている。この手技は低侵襲であるが、遠隔期のステント接合部不良による脱落やmigrationの問題は未だ解決されていない。この一因として、動脈壁自体に瘤の進展を誘起する反応が起こることが考えられる。ステントグラフト挿入によってサイトカインが導入され、炎症細胞がそのサイトカインを介して壁構造の破壊を促進することが推察される。ステントグラフト挿入により、サイトカインの発現に差が認められるか否か、またサイトカインの投与により壁構造を破壊する酵素(メタロプロテネース)の発現の変化を測定することが研究の目的である。平成14年度家兎動脈内ステントグラフト挿入によるサイトカイン発現の検討(ステントグラフト作製)5mm径のPalmaz stentの外周に5mm径のPTFEグラフトをラッピングし、5-0ポリプロピレン糸で中枢側、末梢側とも3点固定してステントグラフトとした。(動物モデル作製)家兎(New Zealand White)を麻酔下に開腹して、腎動脈下腹部大動脈瘤を露出した。上記手技により作製したステントグラフトを大動脈内へ挿入した。この過程において、シースを用いた挿入では、動脈径とステントグラフト径の不一致による血管の損傷、ステントグラフトのmigrationが発生した。また、動脈切開による挿入も試みたが、出血コントロール、migration等の問題が発生した。現在、安定した実験モデル作りに苦慮している過程である。平成13年度<動物モデル作製>家兎(New Zealand White)を麻酔下に開腹して腎動脈下腹部大動脈を露出。5mm径のPalmaz stentと5mmPTFEグラフトで作製したステンドグラフトを血管内に挿入固定する。<実験群>A群:コントロール群(n=18)B群:ステントグラフト挿入群(n=18)<評価>術後1,4,14日目に犠牲死させ、動脈壁を摘出。局所のサイトカイン濃度(IL-1βとTNF-α)をElisa法にて測定、比較検討する。半数は組織学的検討に供する。圧付加潅流固定を施し、光学顕微鏡にて動脈瘤壁の炎症性細胞の程度やマトリックス成分の破壊度を画像解析装置で計測する。計2匹のステントグラフト群を作製した。1匹は術中死、1匹はステントが大動脈に挿入困難であり、未だ安定した実験モデル作製に至っていないのが現状である。今後はステントグラフトの径にも再考を加えて安定したモデルを作製する予定である。
視覚経験を生み出す眼と脳と身体の連携

投影された影(キャストシャドウ)について、通常の陰影と同様に下にある影を好むバイアスがあるかどうかを調べたデータについて、再度詳細な分析を行った。その結果、上から25.1度(中央値)左に傾いた軸の方向に光源を仮定した影が好まれることを明らかにし、i-Perception誌に掲載した。また、この「左上」について、参照枠として重力座標によるものと頭部中心座標によるものの交互作用があることも明確になった。視野内の広い範囲で一貫性のある動きが見られる際に、自己の身体の方が移動しているように感じる現象(ベクション)について、視野の動きを提示する前に、広視野にドットによるランダムな動きを提示するとベクションを感じ始めるまでの時間(潜時)が短くなることを昨年度に発見したが、ドットのランダムな動きではなく、ドットのランダムな配置の変更でもベクションの潜時が短くなる現象を発見した。視覚的動きに対する処理の促進ではなく、広い視野に対する注意の向け方がベクションを促進したものと解釈される。この現象は「視知覚に関するヨーロッパ会議」で発表した。また、いったんベクションが生じた後は、視覚刺激を取り除いても視覚優位の状態がしばらく続くことが確認された。Peripheral Flicker錯視(この実験は挑戦的萌芽研究16K13508と連動している)については、赤背景の輝度と、フリッカーが生じるのに最適な緑と青の輝度は比例関係にあることがわかった。また、赤背景の上に、緑と青を円盤を加法混色的に出現させてもフリッカーが生じることも確認された。この現象は「五感に関する国際シンポジウム」において発表した。まばたきによる視覚遮断についての研究を挑戦的萌芽研究16K13508と連動させて行った。それぞれのトピックについて、今後の研究につなげる課題や問題点を整理・検討した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。網膜に映る像は上下左右反転しており、体勢を変えると像の向きがさらに変化する。このような網膜像に対して、「上下」や「左右」を決定する枠組みがどのように形成されているのか、陰影と心的回転の2つの面から検討した(大学院生と共同研究)。陰影はシェーディングとキャストシャドウに分類できる。シェーディングについては、頭部の上側から光が当たっているという視覚情報処理上の仮説の存在がたびたび報告されるが、キャストシャドウについてもこの仮説が存在していることを確認した。またシェーディングがキャストシャドウと組み合わせられると、頭部に対して上に光源があると解釈されるバイアスが特に強くなることを確認した。心的回転については、正立していない文字列がある際に、文字の認識に一文字ずつの心的回転が必要なのか文字列全体を心的に回転させることができるのかを検討した。その結果は複雑であるが、男女によって方略が異なる可能性が示唆された。自己の「前後」の意識は、眼が頭の前方についていることと関係がある。ヘッドマウントディスプレイを用いて、後頭部にとりつけたテレビカメラを通して後ろにある自分の手を見て作業を行う視覚共応動作により、後頭部に眼がある状況を作った。この状況にどのように被験者が対応するか、28年度の本実験に向けて予備実験を行い要因の絞り込み、被験者の課題の検討を行った。まばたき発生時における時間知覚の実験を行うため、視覚における時間知覚の基礎実験を行った。動きの印象を伴う視覚刺激は提示時間が長く評価されることがわかった。まばたき発生時に視対象が動いているかどうかで、まばたきにおける時間処理が変わる可能性が示され、28年度に行う本実験において一要因として検討することとした。錯覚により静止画から動きを知覚するメカニズムを、脳の情報処理の観点から仮説をたてた論文を投稿し受理された。当初計画していた研究の進行より、およそ3ヶ月遅れで進行している。新たな課題の発見、さまざまな機器の使いこなし、ソフト開発に時間がかかることが原因であるが、予備実験が終わって本実験遂行を待つだけのものもあり、28年度中にほぼ予定通りの進行に追いつく予定であり、特に深刻な遅れとは考えていない。H27年度のキャストシャドウに関する研究において、上からの光源が仮定されていることが確認された。H28年度は、この仮定される光源方向が、頭部に対して真上なのかどうかを大学院生と共同で調査し、正確には左斜め上であるとの結論を得た。しかし、そもそも網膜像は上下左右反転しており、体勢を変えると像の向きも変化する。このような網膜像に対して、「上下」や「左右」を決定する枠組みを調べるため、視覚システムにおける「上」という概念が、重力軸によるものか、網膜座標によるものか、キャストシャドウの解釈を手がかりに調べた。その結果、頭が横に寝ている状態でも、頭の上方向からの光源を仮定し、頭部中心座標においてキャストシャドウを解釈していることがわかった。これらの結果を論文にまとめて投稿した。また、頭部に対して回転した文字の認知に関しても大学院生と共同で調査した。文字の向きが混在した文字列において、鏡映文字の判断を行わせる実験を行った。その結果、文字列の中の特定文字の心的回転は、周囲の文字との意味的まとまりの影響を受けることがわかった。網膜上には、錐体とかん体の2つの光受容器が存在しており、その時空間特性が異なるが、日常2つの像が分離して見えることはない。

しかし、周辺視において、かつ赤背景の条件において、緑や青の対象が出現するときには、点滅(フラッシュが2回)が見られることを発見し、錐体とかん体の反応潜時の差を吸収して知覚的に統合するメカニズムが存在し、それが赤背景による何らかの影響でくずれたものと考えた。この実験は、科研費(挑戦的萌芽研究16K13508)と連動している。結果は論文にまとめて投稿した。網膜上で像が動かなくても対象が動いて見える仮現運動において、軌道を表す線がその効果を促進していることを示し、メディアへの応用の可能性について学生と共同で論文を発表した。当初の計画より4ヶ月程度遅れているものと認識している。今年度は新しい実験と論文の執筆を精力的に行い、遅れをとりもどす予定である。視覚と手の協応動作の学習において、それが頭部中心座標系で起こるのか、身体中心座標系で起こるのかを調査した。ヘッドマウントディスプレイを用い視野を頭部座標系で90度ずらしてPick & Placeタスクを行わせる方法で、予備的な実験を行った。機材の性能もあり、曖昧な結果しか得られなかったため、実験環境が整った際に再度実験を行うこととした。視覚と触覚の相互作用による錯覚であるラバーハンド錯覚について、触覚の代わりに視覚と手の動きの協応動作の学習を用いることで同様の錯覚が生じるかを調べた。その結果、手の動きと一致した視覚フィードバックにおいてラバーハンド錯覚が生じたが、手の動きと逆方向の視覚フィードバックにおいても生じる可能性が示唆された。この結果は、日本視覚学会で発表された。視覚的運動によって誘導される、身体の運動感覚の錯覚(ベクション)の生起過程について、潜時に着目して調べた。潜時を前庭感覚より視覚が優位になるまでの時間と仮定すると、あらかじめ視覚の情報処理にウエイトが置かれた状態で運動刺激を見る方がベクションの潜時は短くなるものと予想され、実際にランダムに運動するドット群を運動刺激の前に提示しておくと潜時が短くなるという結果が得られた。この研究は日本視覚学会や国際心理物理学会において発表された。眼の錐体と桿体の相互作用による現象と考えているPeripheral Flicker錯視について、投稿中だった論文に分析を加えてi-Perception誌に掲載した(この実験は挑戦的萌芽研究16K13508と連動している)。背景の赤の輝度を大幅に変えて、flicker錯視が見える対象の最適輝度の変化を調べる予備実験を行った。H30年度に本実験を行う予定である。キャストシャドウの知覚と身体の定位について投稿中だった論文については、新たに別の方法で分析を行い、大幅に改稿した。実験機材の準備に時間がかかったことと、予期していなかった論文の改稿に時間をとられたことなどである。投影された影(キャストシャドウ)について、通常の陰影と同様に下にある影を好むバイアスがあるかどうかを調べたデータについて、再度詳細な分析を行った。その結果、上から25.1度(中央値)左に傾いた軸の方向に光源を仮定した影が好まれることを明らかにし、i-Perception誌に掲載した。また、この「左上」について、参照枠として重力座標によるものと頭部中心座標によるものの交互作用があることも明確になった。
東北水田作地帯における農村集落盛衰メカニズムの解明

空間計量経済分析においては、農業集落活動を表す指標として、人口、高齢化率、農業生産活動等が用いられることが多いが、これらの変数は相互に関連し、変数間の因果関係や重要な変数を特定することは極めて難しい。そこで2019年度は、内生性が問題とならない標高、傾斜度、時間距離、降水量等の指標が農業集落の活動に与えている影響を空間計量経済モデルの枠組みを用いて分析することを目的とした。そして、2010年と2015年の東北地方6県の農業集落データを用いて、環境保全型農業の普及メカニズム、耕作放棄地と農地流動化の関係、農業集落間格差の収束仮説などについて分析を行った。環境保全型農業の普及程度には空間的相関があり隣接効果を有していること、耕作放棄地が一定の閾値に達すると農地の流動率が高まること、さらに零細な農業集落であっても経営耕地面積の拡大や販売収入の増加に成功している集落が少なからず存在していることが明らかになった。秋田県と山形県の集落悉皆調査に関しては、以下の通りである。秋田県美郷町千畑地区後町集落居住世帯の世帯構成、年代、続柄等の基礎情報を把握するとともに、同集落を範域として設立された農業法人の経営概況ならびに法人構成員の農作業出役状況を把握した。併せて、秋田県大仙市協和地区庄内集落の成立過程、地域産業・生産・生活基盤の変遷等に関する情報収集を行った。山形県では、園芸作物の振興等により近年基幹的農業従事者数が増加した最上地域を対象に、調査サイトを選定するために関係機関等にヒアリング調査を実施し候補地の選定作業を行った。農業集落データ等を用いた空間計量経済分析は順調に進展しており、相応の研究成果も得られている。一方、宮城県、山形県、秋田県を対象とした集落悉皆調査は、宮城県は概ね順調に進んでいるが、秋田県、山形県は対象集落の絞り込みと当該集落の現況データの把握にとどまっている。この遅延は、調査協力に応じてくれる相手先の都合によるものであるが、2019年度の早い時期に実態調査を行い、その分析と取りまとめを行うことが確認されているので、研究推進上支障はないと判断している。集落調査については、秋田県水田地帯の典型性を有する集落として、美郷町千畑地区後町集落、大仙市協和地区庄内集落、横手市平鹿町樽見内集落を想定し、その中から1箇所を選定して、米価の傾向的な下落と変動拡大が顕在化する1990年代後半以降の集落居住者の自然動態・社会動態の状況およびその変動要因に関する調査を行う。山形県最上地域の集落調査についても同様である。その後、集落調査の分析結果とこれまでの空間計量経済分析の成果との総合的検討をメンバー全員で行い、集落変動メカニズムをまとめる。併せて、研究成果を関連学会等で発表する。なお、空間計量経済分析を分担する研究者らの進捗状況次第であるが、可能であれば道路や上下水道、公民館など農村インフラの整備、更新状況と集落の変動等との分析を行う。2017年度は、当初計画に沿って研究推進会議を開催した後、集落人口の空間分析と集落悉皆調査の予備調査に取り組んだ。はじめに、集落人口の空間分析に関しては、2010年と2015年の「世界農林業センサス農業集落カード」データを用いて、農家数、経営体数、土地利用状況を表す耕作放棄率や貸借率、経済状況を表す平均販売収入や平均経営耕地面積、集落活動を表す寄合回数等について、集落間格差の収束仮説を検証し、ほぼすべての変数で収束仮説が支持された。その結果、土地条件や立地条件が悪く耕作放棄が問題となれば、集落内で寄合が開催され、問題解決に向けた行動が生まれてくること、また耕作放棄率が高い集落ほど、集落活動によってそれを低減させる余地が大きくなり、こうした行動が集落間格差を縮小させるよう作用していること、さらには収束仮説が支持されていることは市場メカニズムが機能している証左であると考えられること、等々が明らかになった。次に、予備的であるものの、宮城県加美郡加美町下飯田上集落の約80世帯をを対象に、3世代にわたる家族構成及び農業経営の変化について、インタビュー調査と質問紙調査を行った。現在そのデータを分析中であるが、現世帯主の2代前には二桁の兄弟姉妹数であったが、1代前世代にはその半分程度に縮小して今日に至っていること、また2代前世代は、次男三男等の男子は首都圏など県外に就業していくのに対して女子は生まれ育った地域圏内で就業、結婚していること、近年その傾向が薄らいでいること、等々が明らかになった。研究計画スケジュールに沿った進捗であるため。

環境保全型農業の普及程度には空間的相関があり隣接効果を有していること、耕作放棄地が一定の閾値に達すると農地の流動率が高まること、さらに零細な農業集落であっても経営耕地面積の拡大や販売収入の増加に成功している集落が少なからず存在していることが明らかになった。秋田県と山形県の集落悉皆調査に関しては、以下の通りである。秋田県美郷町千畑地区後町集落居住世帯の世帯構成、年代、続柄等の基礎情報を把握するとともに、同集落を範域として設立された農業法人の経営概況ならびに法人構成員の農作業出役状況を把握した。併せて、秋田県大仙市協和地区庄内集落の成立過程、地域産業・生産・生活基盤の変遷等に関する情報収集を行った。山形県では、園芸作物の振興等により近年基幹的農業従事者数が増加した最上地域を対象に、調査サイトを選定するために関係機関等にヒアリング調査を実施し候補地の選定作業を行った。農業集落データ等を用いた空間計量経済分析は順調に進展しており、相応の研究成果も得られている。一方、宮城県、山形県、秋田県を対象とした集落悉皆調査は、宮城県は概ね順調に進んでいるが、秋田県、山形県は対象集落の絞り込みと当該集落の現況データの把握にとどまっている。この遅延は、調査協力に応じてくれる相手先の都合によるものであるが、2019年度の早い時期に実態調査を行い、その分析と取りまとめを行うことが確認されているので、研究推進上支障はないと判断している。2018年度は、研究計画の内容に従って、農工間2部門モデルを基礎とするCGEモデルを準用して農業集落変動を説明する分析と、2017年度の宮城県に引き続き、山形県、秋田県での集落悉皆調査に取り組み、集落の管理運営を規定する要因の質的変化の解明を行い、双方の分析結果について総合的考察を行うこととする。集落調査については、秋田県水田地帯の典型性を有する集落として、美郷町千畑地区後町集落、大仙市協和地区庄内集落、横手市平鹿町樽見内集落を想定し、その中から1箇所を選定して、米価の傾向的な下落と変動拡大が顕在化する1990年代後半以降の集落居住者の自然動態・社会動態の状況およびその変動要因に関する調査を行う。山形県最上地域の集落調査についても同様である。その後、集落調査の分析結果とこれまでの空間計量経済分析の成果との総合的検討をメンバー全員で行い、集落変動メカニズムをまとめる。併せて、研究成果を関連学会等で発表する。なお、空間計量経済分析を分担する研究者らの進捗状況次第であるが、可能であれば道路や上下水道、公民館など農村インフラの整備、更新状況と集落の変動等との分析を行う。旅費については、山形県と宮城県の集落悉皆調査の予備的調査において調査先の都合により当初計画していた回数の調査が実施できなかったため、次年度に繰り越すこととなった。この繰り越し額については、2018年度の集落悉皆調査委において調査日数を増加することで対処する。物品費については、空間分析に使用する予定のデータの一部を購入する必要がなくなったため繰り越し額が生じた。またこれに伴い、データ整理に想定していた謝金支払いについても繰り越し額が生じた。これについては、2018年度のCGEモデルの計測に用いるデータの追加購入等に充当させる予定である。秋田県と山形県での集落調査に遅れが生じていることが主たる理由である。今年度は早期に集落調査を実施するとともに、必要に応じて捕捉調査も行う可能性もあることから、交付金は計画通りに適切に使用する予定である。