hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グリオーマ幹細胞のニッチ特性の解明とそれを標的とした治療戦略の考案

GSCと低酸素ニッチとのインターアクションに関しては低酸素領域に蓄積する試薬及び免疫染色を用いた手法にて固定した脳腫瘍切片における低酸素領域の安定した可視化に成功した。GSCと血管性ニッチの解析ではリアルタイム・イメージングに成功し、分子基盤の解析に進んでいる。また、低酸素ニッチの解析においては固定した脳腫瘍標本における低酸素領域の安定した可視化に成功したことにより、リアルタイム・イメージングにおける判定・バリデーション方法が確立できた。さらに、ニッチとGSC及び分化した細胞との関係を調べるため、血清添加に依存しないGSCの分化誘導について検討し、アストロサイトやニューロンのマーカー(GFAP、TUJ-1)の発現を上昇させ、未分化マーカー(nestin)の発現を低下させる液性因子を同定した。2年以下の生存しか望めない膠芽腫において、その幹細胞(Glioma stem cells:GSC)を標的とした新しい治療戦略が期待されている。GSCの自己複製、未分化能を担保するニッチの阻害はGSCの根絶に繋がると考えられているが、ニッチの特性はまだ十分に解明されていない。これまでの研究で、同一腫瘍内のGSCには酸素への依存性が異なる分画が存在することを見出し、そのことからニッチにも異なる性質のものが存在する可能性があると考えた。本研究では、GSCとニッチのライブイメージングを行い、ニッチが形成される条件、ニッチの種類、性質及び構成成分を明らかにすることを目標とした。さらに、GSCとニッチの相互作用を分子レベルで解析し、GSCの自己複製を阻害しうるニッチ関連因子の同定を目指した。最終年度であった本年度では血管性ニッチに関して主に制御候補因子の機能解析を行い、低酸素ニッチについてはその分子基盤の解析を遂行した。血管性ニッチについては前年度同定した制御因子の候補とヒト膠芽腫の各種遺伝子の局在別発現様式において血管近傍に発現が高い因子に注目し、共通している因子を絞り込んだ。阻害剤が開発されている分子については薬理学的な機能阻害を行い、阻害剤が開発されていない因子についてはCRISPR/CAS9を用いたゲノム編集実験を施行した。その結果、その機能阻害によって腫瘍内の異常血管と共にGSCも有意に減少する因子(代謝関連酵素A)の同定に成功した。低酸素ニッチの解析では5%以下の酸素濃度下で蛍光を放つインジケーターを用いて、in vitro及び脳切片における低酸素領域のリアル・タイム検出に成功した。さらに、低酸素に曝露されたGSCの遺伝子発現解析を行い、1%の酸素で生存するGSCの制御因子の候補を絞り込んだ。浮かび上がった因子については機能解析を予定している。前年度に続き、血管性ニッチ成立の条件について解析する。また、GSCニッチの構成成分を単離し、細胞成分、液性因子の解析よりニッチ形成の鍵となる分子、マーカーになりうる分子及びGSCの自己複製能を担保するニッチ関連因子を同定する。さらに、腫瘍細胞が低酸素に曝露されたときに特定の蛍光リポーターを発現するように遺伝子改変を行い、低酸素ニッチの解析を開始する。
細胞膜リン脂質非平衡分布と抗リン脂質抗体の血栓原性についての研究

アミノリン脂質トランスロケース(ATP10C)と脂質スクランブレース1(LS1)は細胞膜のリン脂質の不平衡分布を制御する酵素である。すわなちATP10Cが陰性リン脂質を細胞の内側にとどめておく機能をもち、逆にLS1は細胞が活性化されて誘導され陰性リン脂質を能動的に細胞の外側に移動させる機能をもつ。抗リン脂質抗体症候群(APS)は自己抗体由来の血栓傾向を来す疾患であるが、陰性リン脂質は凝固反応のみならず抗リン脂質抗体とその対応抗原との反応にも必須であり、細胞表面の陰性リン脂質の存在はAPSの病態形成に極めて重要である。ATP10Cにはいくつか遺伝子多型が知られており、その多型とATP10C機能との関連が考えられる。すなわちAPSの遺伝要因としてATP10C遺伝子多型に注目し、本年度はまずATP10C遺伝子多型の存在を日本人において検討した。既知の多型(エクソン10と12)をPCR-RFLP法で、未知の多型は候補エクソン(エクソン19)の直接シークエンス法で多型を検出した。現在エクソン19に日本人の多型を検出し、APS患者と健常人とでその頻度を比較したが、健常人とAPS患者で有意差はなかった。一方、LS1については、その遺伝子発現の動態を詳細に検討した。正常末梢血単核球や単球系セルラインであるTHP-1をインターフェロンαで刺激するとLS1遺伝子の誘導が観察された。LPSの刺激でもLS1の発現は誘導されたが、血栓形成にかかわる重要な分子である組織因子の発現はLPSで誘導されたのに対してインターフェロンαでは発現されなかった。B細胞、T細胞のセルラインを用いてもインターフェロンαによるLS1の誘導が観察され、LS1は多くの細胞で発現しうることがわかった。次に、モノクローナル抗プロトロンビン抗体をプロトロンビンとカルシウムの存在下でTHP-1を処理すると少量の組織因子mRNAが誘導されたが、同じ条件でインターフェロンαであらかじめ処理してから抗プロトロンビン抗体を加えると、組織因子の発現が著しく強調された。この現象は、APS患者では血栓の直接の原因である組織因子発現に至る過程で、誘導されたLS1の機能によって陰性リン脂質と抗リン脂質抗体の対応抗原が細胞表現で複合体をつくり、抗リン脂質抗体のターゲットを細胞上で形成されやすくすることを推定させる。細胞活性化と向血栓化のひとつの経路をLS1が担うという新しい知見が得られた。
発達障害児に対する言語発達評価法の開発と適用に関する研究

本研究では、1.発達障害児の言語に関わる諸側面を総合的に評価する新たな言語発達検査法を開発すること、2.これを用いて健常乳幼児における日本語習得過程を明らかにすること、3.障害児への適用を通じて教育場面における有用性を実証すること、を目的とした3年次計画の研究である。初年度は、米国で開発され、実践現場や研究者によく用いられているPreschool Language Scale-3(PLS-3)を参考にして、「聴覚理解」-「表出」の2つの領域からなる日本語の言語発達課題を作成した。次年度は、予備実験において日本語課題の難易度の並べ替え等を行い、その後、全国規模で06歳の健常児、計660名に実施した。最終年度は、その結果を集計し、標準化の手続きを行うとともに、ITPA、田中ビネー、絵画語彙検査等の諸検査を実施することにより、妥当性の検討も行った。また、第3の評価の観点である「コミュニケーション」領域の課題を作成し、健常幼児に実施して予備的な検討を行った。さらに、発達障害児に対する言語発達評価の意義と支援に役立つアセスメントの具体的な方法や内容についての検討を行った。今後の課題として、「コミュニケーション」課題の標準化作業と、発達障害児への適用についての具体的な手順や、支援プログラムにつなぐための基礎的検討が必要である。本研究では、(1)発達障害児の言語に関わる諸側面を総合的に評価する新たな言語発達検査法を開発すること、(2)これを用いて健常乳幼児における日本語習得過程を明らかにすること、(3)障害児への適用を通じて教育場面における有用性を実証すること、を目的とする。ここでは、言語能力を「聴覚的理解」、「表出」、「コミュニケーション」の3領域に分けて、各々別個の下位検査として評価するという、既存の評価法にはない新たな観点を考えた。今年度は、アメリカで一般的に用いられているPreschool Language Scaleを参考にして日本語による検査課題を試作した。各年齢段階で男女各20名程度の健常児を対象に実施し、各年齢群の課題通過率および標準偏差等を分析した結果をもとに、検査項目を更に精選・確定し、言語発達段階に合わせて順序化する作業を行った。さらに、発達障害児に対しても実施し、発達障害児の指導に役立つ検査項目、実施手続きの検討及び、他の標準化された発達検査との比較を行った。来年度は、今年度の研究において確定された検査項目を用いて、標準化に向けて全国規模のデータ収集を行う予定である。本研究では、(1)発達障害児の言語に関わる諸側面を総合的に評価する新たな言語発達検査法を開発すること、(2)これを用いて健常乳幼児における日本語習得過程を明らかにすること、(3)障害児への適用を通じて教育場面における有用性を実証すること、を目的とした3年次計画の研究である。2年目の今年度は、昨年度に試作した、0歳6歳児までの言語発達評価課題を、以下の地区(研究協力)において全国的に健常児に実施し、データを収集した。1.北海道(北大)、2.東北(岩手大、山形大)、3.関東(筑波大)、4.北陸(上教大)、5.東海(岐阜大)、6.近畿(兵教大)、7.中国(山口大)、8.四国(香川大)、9.九州・沖縄(福教大、琉球大)、10.東京(学芸大)さらに、新たに「コミュニケーション」課題の追加試作を行った。この課題は、昨年度作成した「聴覚的理解」及び「表出」に加えて、第3の言語評価の観点として取り入れた。この評価領域を取り入れることによって、学習障害、広般性障害のスクリーニングに役立つ可能性がある。

最終年度となる今年度は、昨年度までに全国規模で健常な06歳児計660名に実施した、「聴覚理解」-「表出」の2つの領域からなる言語発達検査課題の結果を集計し、標準化の手続きを行った。また、同時にITPA、田中ビネー、絵画語彙検査等の諸検査を実施することにより、妥当性の検討も行った。また、第3の評価の観点である「コミュニケーション」領域の課題を作成し、健常幼児に実施して予備的な検討を行った。さらに、発達障害児に対する言語発達評価の意義と支援に役立つアセスメントの具体的な方法や内容についての検討を行った。今後の課題として、「コミュニケーション」課題の標準化作業と、発達障害児への適用についての具体的な手順や、支援プログラムにつなぐための基礎的検討が必要である
ブラジルにおける日本人の職業および団体活動の地域的展開

この研究の目的はブラジルの日本人に関する歴史地理的研究である。時期的には入植の初期にあたる明治末期から最盛期の昭和初期までを中心とする。具体的な対象地域としては、都市の事例としてサンパウロ市の日本人集住地域である東洋街と、農村地域の事例としてサンパウロ市から北西に600キロほど離れたサンパウロ州アリアンサ移住地であり、それぞれの事例の地域における日本人の職業と団体活動について比較検討するのが、当初からの目標であった。しかし今回は時間的な制約もあり、その内容を都市の事例である「サンパウロ東洋街の歴史とその変容」にしぼって報告することにした。その内容は報告書にもあるように、まずサンパウロ東洋街の地域の区画を明らかにし、次にブラジルへの日本人の移住について、その歴史的過程を概観した。そして第二次大戦前の日本人の集住地域であるコンデ街の形成過程や日本人の職業について詳しく報告し、さらに戦後のガルボン・ブエノ街を中心とする東洋街の形成過程と日本人の職業について、また団体活動の役割について明らかにした。さらに最近、その東洋街が以前の日本人街から中国系や韓国系移民の流入による変容が急速に進みつつあるので、その要因と現状について述べた。報告書では、報告文のみでなく、現地で収集した資料をもとに、図・表・写真などを用いて、その実態を理解しやすいように試みた。農村部の事例としての「アリアンサ移住地の歴史とその変容」については、今後別の機会に報告することとする。本年度は、2年計画の研究の初年度に当たるため、主としてブラジル日本人移民に関する研究上のアドバイスを受けることと、資料の収集に力を注いだ。具体的には、1998年6月にサンパウロで日本人移民90周年記念式典があったため、それに合わせてサンパウロに約10日間赴き、そこに集まって来られた日本人一世の方々、そしてサンパウロ人文科学研究所、ブラジル日本文化協会付属の移民史料館、さらにサンパウロ大学の日本文化研究所の研究者たちに会い、研究上あるいは資料収集上のレビューを受けた。その後、東京の外務省外交史料館や国立国会図書館、あるいは日本からのブラジル移民送出団体であった日本力行会などに所蔵されている史料を閲覧し、必要箇所を複写した。また、ブラジル日本人移民史関係の書籍や日本人移民の住所録・年鑑類を購入した。さらに1924年1926年頃のブラジルで発行された日本語新聞のマイクロフィルムを購入したり、サンパウロの友人に依頼して日本移民史料館所蔵の日本語新聞『南米』の写真撮影を行った。以上のような資料収集を行う過程で、現在とくに1924年1926年頃を中心としたブラジルにおける日本人の職業や団体の地域的展開について研究を進めつつある。来年度は再度ブラジルに赴いて、サンパウロのみでなく周辺地域にも現地調査によって日本人一世から聞き取りを行うなど、より広範囲に資料を収集し、来年度末には研究をまとめ報告書を出す予定である。具体的な対象地域としては、都市の事例として昨年と今年の2年度にわたって現地調査したサンパウロ市の日本人集住地域である東洋街と、農村地域の事例としては今年度に現地調査を行ったサンパウロ市から北西に600キロほど離れたサンパウロ州アリアンサ移住地であり、それぞれの事例の地域における日本人の職業と団体活動について比較検討するのが、当初からの目標であった。その内容は報告書にもあるように、まずサンパウロ東洋街の地域の区画を明らかにし、次にブラジルヘの日本人の移住について、その歴史的過程を概観した。
急激な人口移動を表す空間進化ゲームにおける爆発と消滅の同時発生現象

空間進化ゲームでは解の収束や解の爆発の結果はいくつか得られている.実際DSKについても単独の人口消滅(人口分布関数のコンパクト部分集合上のゼロ収束)が起きるための十分条件や,単独の人口爆発(人口分布関数のDiracのδ関数への収束)の十分条件は得られている.しかし異なる場所で同時に起きる解の爆発とゼロ収束は互いに強く影響しあい,消滅単独と爆発単独の現象に比べ非常に複雑である.予想命題が主張する人口消滅と人口爆発の同時発生現象は,多くの数値実験で確認されている.しかし数理解析的研究は全くなされていない.この未解明の現象の数理解析的メカニズムを明らかにするため予想命題を証明する.空間進化ゲームでは解の収束や解の爆発の結果はいくつか得られている.実際DSKについても単独の人口消滅(人口分布関数のコンパクト部分集合上のゼロ収束)が起きるための十分条件や,単独の人口爆発(人口分布関数のDiracのδ関数への収束)の十分条件は得られている.しかし異なる場所で同時に起きる解の爆発とゼロ収束は互いに強く影響しあい,消滅単独と爆発単独の現象に比べ非常に複雑である.予想命題が主張する人口消滅と人口爆発の同時発生現象は,多くの数値実験で確認されている.しかし数理解析的研究は全くなされていない.この未解明の現象の数理解析的メカニズムを明らかにするため予想命題を証明する.
抗CCP抗体陰性関節リウマチの特異抗体の検索　～抗カルバミル化蛋白抗体を中心に～

抗カルバミル化蛋白抗体(抗CarP抗体)の対応抗原のひとつがカルバミル化アルブミンであることを世界で初めて発見した。抗カルバミル化蛋白抗体(抗CarALB抗体)の陽性率は抗CCP抗体陽性関節リウマチ(RA)の44.6%で、陰性RAでは18.3%であった(健常者では3.6%)。抗CarP抗体、抗CarALB抗体ともに、RA以外の膠原病、リウマチ性疾患でも10-30%程度陽性となるため、特異度は高くない。生体内でカルバミル化を引き起こす酵素はミエロペルオキシダーゼ(MPO)の、RA血清中の濃度を測定したところ、抗CarALB抗体陽性RAでは陰性RAよりも血清MPO濃度が有意に高いこともわかった。抗CCP抗体は関節リウマチ(RA)の特異抗体であるが、その対応抗原は十分わかっておらず、新たな対応抗原を探すために、オリジナル蛋白アレイを作成した。従来の2200蛋白に加えて中間径フィラメントとシャペロンを加えた2400種類の蛋白アレイを作成し、抗CCP抗体陽性、陰性RAでのスクリーニングを行い、解析中である。一方、抗カルバミル化蛋白抗体(抗CARP抗体)はRAに特異的な自己抗体とされているが、RA以外の膠原病での陽性率は報告がなく、また抗CARP抗体の対応抗原はわかっていない。原法にのっとり、RA以外の膠原病での陽性率をみたところ、RAの29%で陽性となるところ、他の膠原病の10%前後が陽性となった。その対応抗原を明らかにするために蛋白アレイとalpha Screen法を組み合わせてスクリーニングを検討した。すなわち、2400種類のビオチン化蛋白を一斉にKOCNと反応させてカルバミル化し、ストレプトアビジンをコートしたビーズとプロテインGをコートしたビーズと患者血清を反応させ、抗カルバミル化蛋白抗体をもっていれば、そのカルバミル化した対応抗原と反応しビーズが架橋され、レーザー光線を当てることで架橋されたビーズが発光する仕組みである。しかしながら、KOCN処理することでビオチン化蛋白に変性がおこり、ビオチンとストレプトアビジンの結合が起こらなくなることが判明した。そこで、KOCN濃度を薄めていきビオチンが変性せず、それでいてカルバミル化がおこる濃度を検討した。予備実験により本来の1M KOCNでなく、100uMから10mMでもある程度カルバミル化が起こり、alpha Screen法も動きそうであるが、現在、至適濃度を確認中で、うまくいけば大規模なスクリーニングを予定している。平成27年度は抗カルバミル化蛋白抗体(抗CarP抗体)の対応抗原候補を選んで、解析を行った。抗CarP抗体のWestern Blottingのバンドがアルブミン分子サイズと似ていることから、アルブミンをカルバミル化してWestern Blotを行うと抗CarP抗体陽性関節リウマチ(RA)患者血清で特異的なバンドがみられた。抗CarP抗体のELISAアッセイ系で吸収実験を行うと、カルバミル化ヒトアルブミン(Car-huALB)では吸光度が低下するが、ヒトアルブミンやシトルリン化ヒトアルブミンでは吸光度が低下しないことから、アルブミンが抗CarP抗体のひとつの対応抗原であることが示された。これは抗シトルリン化蛋白抗体の対応抗原ではない抗CarP抗体の対応抗原としては世界で初めての蛋白である。Car-huALBを用いて抗Car-huALB抗体のELISA系をつくり、RAでの陽性率を検討したところ、抗CCP抗体陽性RAでは27%が陽性となるものの、抗CCP抗体陰性RAでは1%のみであった。抗Car-huALB抗体と抗CarP抗体価は相関するが、抗CCP抗体とは相関しないことも示した。臨床指標との関連では、抗Car-huALB抗体陽性RAは抗Car-huALB抗体陰性RAと比較して、Steinbocker stageの進行した症例が多く、また喫煙者が多い傾向にあった。カルバミル化は喫煙者の肺や炎症局所でおこるとされていることから、タバコがRAのリスク因子であることとも一致し、また慢性炎症局所でカルバミル化アルブミンが生成され、新規エピトープができることから自己抗体が産生されるという機序が想定される。抗カルバミル化蛋白抗体の新規対応抗原を発見した。抗カルバミル化蛋白抗体(抗CarP抗体)はカルバミル化ウシ胎仔血清(FCS)に対する抗体であり、関節リウマチ(RA)患者血清に認められる。今回はその対応抗原の同定を試み、臨床的意義を検討した。抗CarP抗体のWestern blotにみられる主なbandはカルバミル化アルブミンと分子量が似ていることから、カルバミル化ヒトアルブミン(CarALB)を抗原として抗CarP抗体陽性RA患者血清を用いてWesternblotを行ったところ、共通のバンドが認められた。また、抗CarP抗体高値陽性患者血清8検体を用いて抗CarP抗体ELISAを行い、CarALBによる吸収試験を行ったところ、CarALB濃度依存性に抗CarP抗体価の低下がみられ、CarALBが抗CarP抗体の対応抗原のひとつであることが示された。続いて、抗CarALB抗体の抗CCP抗体陽性、陰性RA患者での陽性率をELSIAにて検討した。抗CarALB抗体は抗CCP抗体陽性RAの44.6%で陽性となり、陰性RAでは18.3%であった(健常者では3.6%)。

カルバミル化蛋白とシトルリン化蛋白は構造が極めて類似していることから、シトルリン化アルブミンに対する抗体価もELSIAで検討したが、CCP抗体陽性RAの19.7%、CCP抗体陰性RAの10.3%と明らかに抗CarALB抗体よりも陽性率が低かった。他の膠原病、リウマチ性疾患での抗CarP抗体および抗CarALB抗体の陽性率を検討したが、いずれも10-30%程度の陽性率がみられ、膠原病、リウマチ性疾患とRAの鑑別には有用ではなかった。最後にカルバミル化を生体内で引き起こすのは好中球に含まれるミエロペルオキシダーゼ(MPO)であることから、RA血清中のMPO濃度を測定したところ、抗CarALB抗体陽性RAでは陰性RAよりも血清MPO濃度が有意に高いこともわかった。抗カルバミル化蛋白抗体(抗CarP抗体)の対応抗原のひとつがカルバミル化アルブミンであることを世界で初めて発見した。抗カルバミル化蛋白抗体(抗CarALB抗体)の陽性率は抗CCP抗体陽性関節リウマチ(RA)の44.6%で、陰性RAでは18.3%であった(健常者では3.6%)。抗CarP抗体、抗CarALB抗体ともに、RA以外の膠原病、リウマチ性疾患でも10-30%程度陽性となるため、特異度は高くない。生体内でカルバミル化を引き起こす酵素はミエロペルオキシダーゼ(MPO)の、RA血清中の濃度を測定したところ、抗CarALB抗体陽性RAでは陰性RAよりも血清MPO濃度が有意に高いこともわかった。新規の蛋白ライブラリーを作成し、抗シトルリン化蛋白抗体をスクリーニングすることが、H26年度の主目的であったことから、まだ解析中であるがほぼ達成できた。カルバミル化蛋白抗体に関しては、既報の抗カルバミル化蛋白抗体を再現することができ、他の膠原病での陽性率を明らかにすることができた。これはまだ報告がみられず、論文化している。蛋白アレイとalphaScreen法を用いた対応抗原のスクリーニングに関しては、予想に反してカルバミル化がビオチンを変性させることが判明し、通常のカルバミル化条件では不可能であり、その条件検討に時間を要している。しかし、その改善した条件でスクリーニングを行える可能性が高そうであるため、現時点ではほぼ予定通りの順調な進行具合であると考えている。アルブミンのカルバミル化が関節リウマチ患者の生体内で起こっているかどうかを質量分析にて確認する。また、関節リウマチの関節滑膜でカルバミル化が起こっているかどうかを組織染色で確認する。アルブミンが抗CarP抗体の唯一の対応抗原ではないことから、さらにスクリーニングを進めていき、抗CarP抗体産生機序をより詳細に検討していく。医歯薬学抗シトルリン化蛋白抗体のスクリーニングで自己抗体対応抗原として選定された候補蛋白を作成し、ELISAの系をつくり、多数のRA、膠原病血清を用いて、RAに対する感度、特異度を検討する。また、関節での発現の有無を確認する。抗カルバミル化蛋白抗体に関しては、予備実験にて至適KOCN濃度を確定し、場合により反応時間や温度の検討も行う。至適条件を確定したのち、2400蛋白を用いたスクリーニングを開始する。すなわち2000ビオチン化蛋白のカルバミル化を行い、alphaScreen法で抗カルバミル化蛋白抗体陽性血清を用いて対応抗原の同定を行う。
キャリア・職業教育による高等教育の機能的分化と質保証枠組みに関する研究

本研究は、ユニバーサル化した第三段階教育システムを対象とし、大学型・非大学型の教育プログラム単位での機能的分化と質保証のあり方を探究した。教育の目的・方法・統制の観点で、学術型とキャリア・職業型の教育を実証的に把握した。(1)共同IR型卒業生調査から学修成果の修得と活用、コンピテンシーの必要と修得という2つのベクトルがみられた。(2)非大学型教員調査の結果から機関の職業・地域志向性と個人の研究志向性との葛藤がみられた。(3)WILなどカリキュラム調査から教育高度化と内外ステークホルダー関与の方向性について、分野別の特徴を把握した。(4)国家学位資格枠組(NQF)から日本への示唆が得られた。本科研初年度の取り組みとして8月に全体研究会を実施し、[G1・卒業生調査]においては、高等教育人材とコンピテンシーについて短期大学・専門学校を対象とした卒業生調査(EQ1)の参加機関IR研究会を6月に行った。さらに、EQ1調査票を四年制大学用に調整し、文系学部6校を対象とした試行版の大学卒業生調査を平成25年12月にweb調査として開始した。EQ1では17分野で調査を実施したが、大学調査試行版では、観光、ビジネス、福祉の3分野を対象とした。実施状況は平成26年3月末時点で計6,851名の卒業生に対しIDを発行し、計733票(10.7%)の回答を得た。平成26年7月まで引き続き調査は継続予定である。また、[G5・制度・政策]においては、第三段階教育における国家資格枠組みの比較として、スコットランド、韓国、ドイツ、オーストラリア、マレーシア、中国、米国などの先行事例を検討し、高等教育専門化や政策担当者と共に、国家資格枠組みの比較ならびに日本版の資格枠組みに向けての検討を行った。その結果、グローバル化とガラパゴス化という課題が明らかになった。職業教育において、グローバル化を目指す場合には、汎用的な教育プログラムのモデルが必要であるが、日本型のプロフェッショナルな職人育成モデルにはガラパゴス化した暗黙知が存在しており、教育プログラム化が難しい分野も存在することが明らかになってきた。これらの研究成果は、卒業生調査についての日本教育社会学会や日本インターンシップ学会、日本産業教育学会などで学会発表を行った。今年度は、計画に沿って特にG1・G2・G5の研究を中心に遂行した。具体的には以下のとおりである。G1:卒業生調査班では、昨年度の調査結果のデータクリーニング、全体データの分析を行い、日本インターンシップ学会等で研究成果を発表した。また、調査結果をIRとして展開するために、専門学校IR、文系大学IRのチームをそれぞれ立ち上げた。文系大学IRでは、各校の教務担当者が自発的にIR研究に参加することになり、分析方法や方法論を指導することで計5回の研究会を開催した。これらの研究成果を次年度には、中間報告書として刊行できるよう準備をすすめている。G2:カリキュラム班では、主として職業統合的学習に焦点をあてて、国家資格系、経営・ビジネス、工業等を中心とした専門分野別に、カリキュラム、カリキュラムマップ、カリキュラムツリーとディプロマポリシー、カリキュラムポリシーについて総合的に分析を行った。また、それらの特性を洗い出し、カリキュラムとラーニング・アウトカムとの関係性について検討して課題の抽出した。G5:制度・政策班では、第三段階教育の質保証にかかる有力なツールとしての学位・資格枠組みに関して、オーストラリア・ニュージーランド・アイルランドの先行3か国とともに、中国・韓国・マレーシア・台湾などの東アジア諸国の導入動向について調査し、特に継続教育訓練にかかる位置づけ方が両地域で対照的であることなど、EQFを踏まえた東アジアにおける地域参照枠組みのこれからの検討に向けての課題・視点の焦点化ができた。[G1:卒業生]本年度は全体データと各校データの比較検討を行いながらカリキュラムや教育改善にまで踏み込んだ検討をIR研究会として計9回開催した。これらの研究成果としては、学修成果においては学術プロファイルと職業プロファイルの位置づけ方、職業でのニーズとレリバンスに関するアプローチとしてのコンピテンシーニーズの把握、そして第三段階教育セクター内での機能的分化を明らかにした。得られた知見をもとに『大学教育における職業統合的学習の社会的効用ーIR枠組みによる「大学の学習成果と卒業生のキャリア形成に関する調査」報告書ー』を2016年2月に刊行した。[G2:カリキュラム班]本年度は、カリキュラムの類型的考察や学校種間代替の動向分析のためのEQ教育訓練分野分類の開発を行った。第三段階教育機関への訪問調査によるケーススタディからは、職業分野による機関内外のステークホルダー間の力学の違いや、それらが職業教育の実践的性格の差異として反映することが明らかになった。得られた知見をもとに、『第三段階教育における職業教育のケーススタディ』を2016年1月に刊行した。また、カリキュラムと職業統合学習に関する国内外の先行研究と事例調査を実施した。特に、カリキュラム・ポリシー、ディプロ・ポリシーの収集を中心に行った。[G5:制度・政策班]本年度は、英国およびアジア6ヶ国において国家を超えた地域別参照枠組みの展開を調査し、各国のNQFとの調整課題が明らかになった。国際セミナーを実施し、アジアとドイツ・オーストラリアと比較対象として検討した。特にNQFは、東アジアの学歴主義的な制度背景の中での職業教育訓練の適切な位置づけ方を各国が探索してNQFアプローチが使われており、社会的パートナーとの連携によって産業別コンピテンシーニーズを把握するための機関・組織が編成され重要な役割を果たしていることが解明された。[G1:卒業生班]

では、適切に大卒データ整備を進めるとともに、学会等での発表を行い、協働IRとして、参加大学の分析担当者だけではなく、教育課程編成に関わる関係者を集め、大学のポリシーやカリキュラムにまで踏み込んだ教育改善を模索するIR研究会を各大学において計9回開催し、協働IRの実質化を達成するとともに、その研究成果を報告書として刊行することができた。専門学校データについても、調査参加機関による協働IR分析を進めることができた。[G2:カリキュラム班]では、予定通りに国内外の第三段階教育機関への訪問調査等を実施し、特に統計分析や非大学型セクターに関するケーススタディをもとにして、固有の教育訓練分野分類(EQ分類)を開発し、分野による教育目標の設定の焦点化の違いなどを明らかにすることができた。これらの得られた知見をもとに報告書を刊行することができた。また、職業実践専門課程に関するデータを体系的に収集整備することができ、次年度以降の分析計画が明確になった。[G5:制度・政策班]では、本研究組織メンバーを中心として、文部科学省委託事業を九州大学が委託し、共通の課題探究をすすめることができた。海外調査として、英国およびアジア6ヶ国(韓国、中国、マレーシア、インドネシア、フィリピン、インド)におけるNQF開発の調査を行い、特に産業セクターの関わりが明らかになり、また国家を超えた地域別参照枠組みの展開が把握できた。[G4:ステークホルダー班]への情報提供と共有を進めることができ、関係の報告書を本研究組織メンバーを中心に取りまとめている。これらについては当初の計画以上の成果を得たものである。なお、[G2:教員調査班]では、調査票の検討を進める段階で、大学の地域交流機能に着目した教員の職能についての調査研究も踏まえて枠組みを拡大しながら、次年度以後の調査実施の準備を行っている段階である。本研究は、第三段階教育(ISCED5および6)として位置づけられている高等教育システムを対象として、非大学型・大学型のセクター間での、またセクター内での機能的分化を探究している。研究4年目となる平成28年度は、各グループのタスクフォース形式で研究を行った。[G1:卒業生調査]大学・短大・専門学校卒業生調査の結果を踏まえて、各協力機関の教育改善に向けてのIR活動を促進するために、データの協働分析を行った。各協力機関のFDならびに関係学会への発表等としてそれらの成果を取りまとめている。IR活動につながる分析活動をを行った。[G2:カリキュラム班]本年度は、専門分野別に学修成果と学習方法との関係性の解明を目指した。対象となる専門分野は、資格系と非資格系をカバーするために、介護、食・調理、保育、IT、デザイン、ビジネス、観光の7分野に焦点をあてた。大学・短大等のカリキュラムマップ、カリキュラムツリー等、また専門学校職業実践専門課程のデータ等を収集した。
世界経済の統合と分裂の分析-世界経済の安定と発展の視点から-

当研究の成果は池間誠により6本の論文に発表された。「地域経済統合の理論」は地域経済統合への始発要因を指摘すると同時にどのような国の間で経済統合が行われるかを示唆している。また、自由貿易地域の形成が他国の経済厚生を犠牲にすることなくある国の経済厚生を高めうることを示した。「国際生産特化パターンの確定-多数国多数財ケース-」は直接に経済分裂を扱う論文ではないが、経済分裂が起こった場合にどのように生産パターンが決定されるかを示唆している。「管理貿易化で損なわれる変動為替レートの国際収支調整機能」も直接には世界経済の統合あるいは分裂を扱うものではないが、統合あるいは分裂が結果として保護主義的な貿易政策をもたらす場合には、変動為替レート制がその機能を発揮しなくなり、世界経済が不安定になることを指摘している。"Japan's Trade Policy and Regional Cooperation"は日本の貿易政策とリ-ジョナリズムとの関係の分析を行っている。日本とリ-ジョナリズムの関係が取り上げられている点にこの論文の貢献がある。日本が中心となって積極的な自由貿易政策をとることにより、アジアでの最近のリ-ジョナリズムが保護主義的な動きと結び付かないようにすることがこの論文の主張である。「GATTからWTOへ」及び「世界貿易機関の課題」は1995年1月に発足した世界貿易機関が抱える課題、特に本研究との関連で言えば、最近多く見られる地域経済統合(リ-ジョナリズム)とグローバリズムとの調和、及び、貿易と環境問題の関連に目を向けている。これらの点について世界貿易機関で先進国と開発途上国との調整、妥協がうまくがはかられない場合、リ-ジョナリズムとグローバリズムが相反する形となり、世界経済の発展が妨げられうることを指摘している。平成5年度は、経済統合の分析を主に行った。特に、経済統合の理論的分析の一部が池間誠により「地域経済統合の理論」という論文にまとめられ、『Outlook』に発表された。この論文は、リージョナリズムとグローバリズムのかかわりに新たな一視点を投じ、また、地域経済統合への始発要因の1つを指摘すると同時に、どのような国の間で経済統合が行われるかを示唆するもので、研究目的のうち、1)経済統合を分析するための理論モデルの構築、2)経済統合が域内国と域外国へ及ぼす影響の分析、3)経済統合がリージョナリズムとグローバリズムの展開にどうかかわるのかの分析、に沿ったものである。特に、自由貿易地域の形成が他国の経済厚生を犠性にすることなくある国の経済厚生を高めうることが示されている。来年度は経済統合に加えて、経済分裂の分析も行う計画であるが、経済分裂の分析の出発点の1つとして、「国際生産特化パターンの確定-多数国多数財ケース-」という論文が池間誠により『一橋論叢』に発表された。従来の国際貿易の分析では、2国・2財モデルが中心であったが、この論文では多数国多数財モデルを扱う。この論文の貢献は、生産特化パターンがどのように決まるかを簡単に図解で見い出す方法を提示している点にある。この論文は経済分裂に直接かかるものではないが、経済分裂が起った場合にどのように生産パターンが決定されるかを示唆しているものとして解釈できる。以下の4本の論文が昨年の研究実績に続く研究成果である。「管理貿易化で損なわれる変動為替レートの国際収支調整機能」は直接には世界経済の統合あるいは分裂を扱うものではないが、統合あるいは分裂が結果として保護主義的な貿易政策をもたらす場合には、変動為替レート制がその機能を発揮しなくなり、世界経済が不安定となって世界経済の発展が妨げられることを指摘している。“Japan′s Trade Policy and Regional Cooperation"は日本の貿易政策とリ-ジョナリズムとの関係の分析を行っている。

日本とリ-ジョナリズムの関係が取り上げられている点にこの論文の貢献がある。日本が中心となって積極的な自由貿易政策をとることにより、アジアでの最近のリ-ジョナリズムは保護主義的な動きと結び付かないようにすることがこの論文の主張である。また、日本を含むアジアがNAFTAやEUに対抗して地域経済統合を押し進めるべきかという点も検討されている。「GATTやWTOへ」及び「世界貿易機関の課題」は1995年1月に発足した世界貿易機関が抱える課題、特に本研究との関連で言えば、最近多く見られる地域経済統合(リ-ジョナリズム)とグローバリズムとの調和、及び、貿易と環境問題の関連に目を向けている。これらの点について世界貿易機関で先進国と開発途上国との調整、妥協がうまくがはかれない場合、リ-ジョナリズムとグローバリズムが相反する形となり、世界経済の発展が妨げられうることを指摘している。
動的表示法による散逸大自由度系の協力現象の研究

散逸大自由度系において制御パラメータを上昇させていくと空間的周期構造,時間的振動状態(リミットサイクル),時空カオス,乱流状態へと次々に転移を起こすことが知られている。我々は,液晶対流系を用いて一様または周期構造を持つ散逸大自由度系を実現し,1)局在した位相波の自発的生成と崩壊,2)欠陥乱流,3)振動位相のジャンプからできるPhase Shift Lineとそのダイナミクス,4)パルス的乱流状態,5)乱流中の巨視的構造,などの動的な新状態を見いだした。これらのうち1)の局在した位相波の自発的生成と崩壊については,実験結果に基づいて理論モデルガ開発され,日仏の理論家グループとの協力によりそのメカニズムが解明された。理論の結合Ginzburg-Landau方程式およびその縮約によって得られる結合位相方程式が実験系で成り立っていることを検証した。これによりペースメーカーの生成機構が空間周期構造と時間振動の二つの位相の正のフィードバックによる新しい位相不安定性によって生じていることが明らかになった。また,振動の局在化の機構も解明された。さらに,計算機シミュレーションと動的表示により実験と同様なターゲットパターンの生成発展過程を再現することができた。2)のPhase Shift Lineは,振動媒質を外場によってパラメトリック励振したときに現われる(位相がπだけ異なる)二つの等価な引込状態を隔てる動的なDomain Wallであり,外場の振動数や振幅を変化させることにより,通常のDomain Wallでは見られない複雑で多彩な運動を実験で観測した。これは複素Ginzburg-Landau方程式にパラメトリック励振を加えた方程式でよく現象が再現されることが京都大学の理論グループにより明らかにされ,ダイナミクス解明への足掛かりを開いた。
新規リビトールリン酸糖鎖の修飾機序の解明と生理活性の治療応用

リビトールリン酸糖鎖は、我々が最近発見した新型の翻訳後修飾体で、その異常は筋ジストロフィーや精神発達遅滞などの疾患に直結することから、病態生理的に重要な役割を担っていると考えられる。我々はこれまで、リビトールリン酸糖鎖の修飾に関わる4種の遺伝子機能(フクチン、FKRP、ISPD、TMEM5)を明らかにしてきたが、更に、この修飾に関わる機能未知の遺伝子Xを見出している。本研究ではリビトールリン酸修飾における遺伝子Xの機能を明らかにすること、そして、筋・心筋組織におけるリビトールリン酸の生理的意義を、リビトールリン酸修飾酵素を欠損させたマウスを用いて明らかにすることを目的とする。本年度は遺伝子X欠損細胞をゲノム編集法にて作出した。この細胞ではリビトールリン酸の修飾異常が生じていたことから、確かに遺伝子Xはリビトールリン酸修飾に関わることが確認できた。現在、遺伝子Xの機能解析を進めている。また、リビトールリン酸の生理的意義を明らかにするため、骨格筋あるいは心筋選択的なフクチンconditional knock-out (cKO)マウスを作出し、いずれも病的変化を呈することを見出した。これらのマウスから調製した組織あるいは初代培養細胞の網羅的オミクス解析を実施し、発現量が有意に変動する分子を検出した。現在、これらの分子とリビトールリン酸修飾との関係、および病的意義について解析を進めている。遺伝子Xの機能解析については、ゲノム編集法にて欠損細胞を作出し、機能解析をする準備が整った。リビトールリン酸の生理的意義の解明については、cKOマウスを作出し、リビトールリン酸不全病態に関わる候補分子をいくつか見出している。いずれも計画通りに順調に進んでいる。遺伝子Xについては、結合分子検索を実施しヒットした分子の機能解析をすすめる。また、遺伝子X欠損細胞において発現や局在が変化する分子を探索する。リビトールリン酸欠損マウスについては、リビトールリン酸の修飾障害から、病態関連分子の発現や局在変化に至るメカニズムを明らかにし、リビトールリン酸修飾の病態生理的意義を解明する。
小学生の学習適応に関連する幼児期の環境とその支援効果について

就学直後に、小1生への個別調査(言葉や数概念、読み書きの基礎を調べる)と保護者の関わりや意識を尋ねるアンケート調査を学校の協力で実施し、学力の基盤に関係する、就学までの生活環境や親子関係について調べる。そして、小学校での学習基盤形成として幼児期に必要とされる経験について、保育所・幼稚園を通して、介入的支援を行い、また保護者への啓発活動を行う。そして支援の効果について検証する。さらに、小1入学時の調査に参加した児童の追跡調査を行い、小学校中学年以降、学習に困難を示す児童には、入学時に問題は見られなかったのか、またどのような場合には、入学時の問題が克服されるのか、などについて明らかにしたい。
新しい循環動態指標ウェーヴ・インテンシティーの非侵襲的測定法の開発と臨床応用

新たな循環動態指標として注目されているWave Intensity(WI)からは,心収縮性を表す指標,拡張特性を表す指標,末梢からの反射波の影響を表す指標,等を定義できる.従って,病的心臓の動作状態,末梢循環(脳循環も含む)の病的状態,あるいはこれらの干渉の解析において,WIは他の指標にはみられない有用性を発揮することが期待される.我々の研究目的は,新しい循環動態指標であるWIを超音波法により非侵襲的に測定する装置を実用化し,これを臨床に応用し,脳循環も含めた循環系疾患の病態の解析,治療効果の判定,予後の評価等に役立てることであった.WI測定システムは,平成14年度から17年度までのアロカ社との協同開発により,市販用実用機(SSD6500)がほぼ完成した.この実用機には,WIの前進波成分と反射波成分を求めるソフトや頸動脈の局所の脈波速度を計算するソフトを組み込んだ.この実用機の性能評価は,東京女子医大(各種心疾患,高血圧),ウェールズ大(健常例),ロンドン大インペリアル・カレッジ(冠疾患)およびベルリン心臓センター(拡張型心筋症)で行った.評価の結果,目的とする性能と有用性を発揮することが明らかとなった.これまで,評価に協力したすべてのグループを,2005年5月20日22日に開催された第78回日本超音波医学会学術集会を機に東京に招集し,得られたデータを中心にして,シンポジウムを開催した.新たな循環動態指標として注目されているWave Intensity(WI)からは,心収縮性を表す指標,拡張特性を表す指標,末梢からの反射波の影響を表す指標,等を定義できる.従って,病的心臓の動作状態,末梢循環(脳循環も含む)の病的状態,あるいはこれらの干渉の解析において,WIは他の指標にはみられない有用性を発揮することが期待される.我々の研究目的は,新しい循環動態指標であるWIを超音波法により非侵襲的に測定する装置を実用化し,これを臨床に応用し,脳循環も含めた循環系疾患の病態の解析,治療効果の判定,予後の評価等に役立てることであった.WI測定システムは,平成14年度から17年度までのアロカ社との協同開発により,市販用実用機(SSD6500)がほぼ完成した.この実用機には,WIの前進波成分と反射波成分を求めるソフトや頸動脈の局所の脈波速度を計算するソフトを組み込んだ.この実用機の性能評価は,東京女子医大(各種心疾患,高血圧),ウェールズ大(健常例),ロンドン大インペリアル・カレッジ(冠疾患)およびベルリン心臓センター(拡張型心筋症)で行った.評価の結果,目的とする性能と有用性を発揮することが明らかとなった.これまで,評価に協力したすべてのグループを,2005年5月20日22日に開催された第78回日本超音波医学会学術集会を機に東京に招集し,得られたデータを中心にして,シンポジウムを開催した.新たな循環動態指標として注目されているWave Intensity(WI)からは,心臓の収縮性を表す指標、拡張特性を表す指標、末梢からの反射波の影響を表す指標、等を定義できる。従って、病的心臓の動作状態、末梢循環(脳循環も含む)の病的状態、あるいはこれらの干渉の解析において、WIは他の指標にはみられない有用性を発揮することが期待される。我々の研究目的は、新しい循環動態指標であるWIを超音波法により非侵襲的に測定する装置を実用化し、これを臨床応用し、脳循環も含めた循環系疾患の病態の解析、治療効果の判定、予後の評価等に役立てることである。本年度は、従来からアロカ社と協力して開発してきたWI測定システムの試作機の臨床評価を行った。データの収集は、東京女子医大、ウェールズ大、およびベルリン心臓センターで行った。東京女子医大では、正常例と各種心血管疾患例からデータを収集し、WI測定システムの基本性能の評価,および正常例と心血管疾患例のWIの特徴を比較検討し、病態生理解析上のWIの有用性を明らかにした。ウェールズ大では、正常例において、交感神経活動の変化による脳循環からの反射波の変化を測定し、WIが脳循環の解析にも有用な指標であることを明らかにした。ベルリンでは、心臓移植前の拡張型心筋症を対象とし、WIによる解析に基づき心臓移植が必要な時期の判定を行うための、データ集積を行っている。また、WI測定システムの開発から派生して、1点で脈波速度を測定する新しい方法を開発した。試作機の性能評価と並行して、市販を目的とする次世代機の開発も進めている。次年度は、次世代機の臨床応用を展開する予定である。ウェーブ・インテンシティ(wave intensity, WIと略記)からは,心収縮性を表す指標,拡張特性を表す指標,末梢からの反射波の影響(末梢抵抗の大きさ,血管攣縮,血管の硬さ,等に関連)を表す指標,等を定義できる.従って,病的心臓の動作状態,末梢循環(脳循環も含む)の病的状態,あるいはこれらの干渉の解析において,WIは他の指標にはみられない有用性を発揮することが期待される.われわれの研究目的は,WIを超音波法により非侵襲的に測定する装置を実用化し,これを臨床応用し,脳循環も含めた循環系疾患の病態の解析,治療効果の判定,予後の評価等に役立てることである.

本年度は,従来からアロカ社と協力して開発してきたWI測定システムの試作機(SSD5500)を改良し,市販に向けての次世代機(SSD6500)を開発し,その評価を行った.データの収集は,東京女子医大,ウェールズ大,およびベルリン心臓センターで行った.東京女子医大では,正常例と各種心血管疾患例および高血圧症例からデータを収集し,SSD6500の基本性能の評価,および正常例と疾患例のWIの特徴を比較検討し,病態生理解析上のWIの有用性を明らかにした.ウェールズ大では,正常例において呼気再呼吸法により炭酸ガス分圧を上昇させた場合の脳循環からの反射波の変化を測定した.ベルリンでは,昨年同様,心臓移植前の拡張型心筋症のデータ集積を行っている.昨年度開発した1点で脈波速度を測定する新しい方法は,現在すでにSSD6500に組み込まれている.脈波速度の測定が可能となったことにより,WIを前進波成分と反射波成分に分離することができるようになった.次年度は,WIの前進波成分と反射波成分を用いたより詳細な解析法を展開する予定である.また,市販機の臨床評価と応用を進める予定である.新たな循環動態指標として注目されているWave Intensity (WI)からは,心収縮性を表す指標,拡張特性を表す指標,末梢からの反射波の影響を表す指標,等を定義できる.従って,病的心臓の動作状態,末梢循環(脳循環も含む)の病的状態,あるいはこれらの干渉の解析において,WIは他の指標にはみられない有用性を発揮することが期待される.我々の研究目的は,新しい循環動態指標であるWIを超音波法により非侵襲的に測定する装置を実用化し,これを臨床に応用し,脳循環も含めた循環系疾患の病態の解析,治療効果の判定,予後の評価等に役立てることである.WI測定システムは,これまでのアロカ社との協同開発により,市販用実用機(SSD 6500)がほぼ完成した.この実用機には,WIの前進波成分と反射波成分を求めるソフトや頸動脈の局所の脈波速度を計算するソフトを新たに組み込んだ.本年度はこの実用機の性能評価を東京女子医大(各種心疾患,高血圧),ウエールズ大(健常例),ロンドン大インペリアル・カレッジ(冠疾患)およびベルリン心臓センター(拡張型心筋症)で行った.評価の結果,市販開始までに多少の改良を要する点があるが,ほぼ目的とする性能と有用性を発揮することが明らかとなった.これまで,評価に協力したすべてのグループが,2005年5月20日22日に開催される日本超音波医学会学術集会を機に東京で一堂に会し,得られたデータを中心にして,シンポジウムを開催する予定である.新たな循環動態指標として注目されているWave Intensity (WI)からは,心収縮性を表す指標,拡張特性を表す指標,末梢からの反射波の影響を表す指標,等を定義できる.従って,病的心臓の動作状態,末梢循環(脳循環も含む)の病的状態,あるいはこれらの干渉の解析において,WIは他の指標にはみられない有用性を発揮することが期待される.我々の研究目的は,新しい循環動態指標であるWIを超音波法により非侵襲的に測定する装置を実用化し,これを臨床に応用し,脳循環も含めた循環系疾患の病態の解析,治療効果の判定,予後の評価等に役立てることである.WI測定システムは,これまでのアロカ社との協同開発により,市販用実用機(SSD 6500)がほぼ完成した.この実用機には,WIの前進波成分と反射波成分を求めるソフトや頸動脈の局所の脈波速度を計算するソフトを新たに組み込んだ.本年度はこの実用機の性能評価を東京女子医大(各種心疾患,高血圧),ウェールズ大(健常例),ロンドン大インペリアル・カレッジ(冠疾患)およびベルリン心臓センター(拡張型心筋症)で行った.評価の結果,目的とする性能と有用性を発揮することが明らかとなった.
非正曲率空間のＣｏａｒｓｅ的解析とコンパクト化による剰余の位相的解析

数学的に(特に幾何学的に)重要なコクセター群について研究を行い、コクセター群が幾何的に作用する非正曲率空間あるいは双曲空間の理想境界の位相的性質、具体的にはその境界が位相的にフラクタルの構造をもつ必要十分条件、コクセター群の境界として位相的普遍空間の構成、コクセター群への分解定理の拡張についての研究成果が得られた。また、空間のコンパクト化の剰余の固定点と深い関係がある写像のカラーリングについて調べ、局所有限なグラフ上の同相写像のカラーリング数を決定するための必要かつ十分条件の研究成果が得られた。Novikov予想とGromoV-Lawson予想と関連のあるCoarse幾何学のasymptotic次元の研究とCAT(O)空間の境界とその他の距離に依存するコンパクト化の剰余の代数的位相的性質と連続体からみた位相的性質の解析が本研究の主な目的となる.特に本年度は,同一の有限生成群が幾何的に作用しているCAT(O)空間の境界のCE同値の解明を目的とする.研究実施計画通り,最初にOntaneda氏の「同じCAT(O)群が幾何的に作用しているCAT(O)空間の境界達はShape同値である」の証明の解明・解読することから試みた.静岡大学の小山氏と杉浦氏と上述の証明を解析し,Hilbert Cube多様体で培った1970年代の議論が応用できることにわかった.それとは別に、CAT(O)空間における幾何的直線は重要な役割を果たしている。そこで,局所コンパクトな距離空間が通常の距離をもつ半直線,つまり幾何的直線とCoarse同値であるためのCoarse幾何的な必要かつ十分条件を研究し,3つの条件を求めた.この結果は10月中旬に数理科学研究所において発表した.また9月下旬に,メキシコにおいて,距離に依存するSmirnovコンパクト化についての友安氏との共同研究の発表と,asymptotic次元と関係があると思われる写像のcoloringについての研究成果の発表を行った.Novikov予想とGromov-Lawson予想と関連のあるCoarse幾何学のasymptotic次元の研究とCAT(O)空間の境界とその他の距離に依存するコンパクト化の剰余の代数的位相的性質と連続体からみた位相的性質の解析が本研究の主な目的となる.特に本年度は,同一の有限生成群が幾何的に作用しているCAT(O)空間の境界のCE同値の解明を目的とする.その境界はShape同値であることは知られているが,一般に同相でないことが知られている.Shape同値より強いCE同値かというごとが問題になるが,同一の群が幾何的に作用しているCAT(O)空間が単純ホモトピー同値であることがわかり,「第1回早稲田幾何的トポロジー研究集会」においてその結果を発表した.また,asymptotic次元と関係があると思われる写像によるカラーリング数について,局所有限グラフ上の同相写像のカラーリング数を写像による周;期点の周期の最大公倍数によって完全に分類した。さらにHigsonコンパクトと関連のある距離に依存するSmirnovコンパクト化について,空間の一様局所連続性とそのSmirnovコンパクト化の境界の次元との関係性を友安氏との共同研究において得ることができた.以上の結果を数学専門誌に発表し,日本数学会において口頭による発表を行った.Novikov予想とGromov-Lawson予想と関連のあるCoarse幾何学のasymptotic次元の研究とCAT(0)空間の境界とその他の距離に依存するコンパクト化の剰余の代数的位相的性質と連続体からみた位相的性質の解析が本研究の主な目的となる.本年度は「1次元メンガー普遍空間と同相な境界をもつコクセター群とその群が幾何的に作用するCAT(0)空間」の構成についての研究を主に推し進めた.この研究は静岡大学の連携研究者保坂氏との共同研究で,ある幾何学的条件下のもとの双曲的直角コクセター群について,双曲的直角コクセター群の境界が1次元メンガー普遍空間と同相になる必要かつ十分条件が得られた.さらに,同様な幾何学的条件下のもとで,双曲的直角コクセター群の境界がシルピンスキーカーペットと同相になる必要かつ十分条件も得られた.また,具体的に上記のそれぞれの条件を満たす双曲的直角コクセター群をシンプルに構成してみせた.この研究成果を7月にカナダで行われた28th Summer Conference on Topology and its Applicationsにおいて,9月に島根大学で行われたInternational Conference on Topology and Geometry 2013において発表した.BorsukとUlamによって導入された空間の対称積は,通常の積空間より複雑な空間になるため多くの研究者によって研究がなされてきた.