hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マグネシウム再吸収の調節に関与する新規パラセリン-1分子複合体の解明

マグネシウムは腎臓の尿細管から再吸収されるが、その輸送経路と調節機構は不明であった。我々はパラセリン-1というタンパク質が、細胞間の接着部位に発現し、マグネシウムを輸送することを発見した。さらに、様々なリン酸化タンパク質と複合体を形成して、パラセリン-1の細胞内分布が調節されることを明らかにした。マグネシウム不足は、高血圧や不整脈といった循環器疾患の引き金となりうる。マグネシウム不足を防ぐため、パラセリン-1複合体はマグネシウム再吸収を巧妙に調節していると考えられる。マグネシウム不足は循環器疾患、糖尿病、一部の悪性腫瘍などの発症に関与すると報告されている。さらに、マグネシウムは生命維持において必要不可欠なミネラルであるにも関わらず、マグネシウムホメオスタシスの調節に関与する輸送体の実体やその調節構はほとんど明されていない。我々は、腎臓のヘンレ上行脚に発現するパラセリン-1がマグネシウム輸送経路として働くことを報告してきた。本研究では、パラセリン-1の転写調節機構とパラセリン-1の細胞内局在調節におけるリン酸化の影響について検討した。ラットパラセリン-1のプロモーター領域をpGL4.1-lucベクターに組み込み、プロモータールシフェラーゼアッセイを行ったが、活性を検出できなかった。今後、さらに上流の領域をクローニングし、転写調節機構を調べる必要がある。次に、FI.AGタグを融合したパラセリン-1発現細胞を作製し、蛍光免疫染色法により細胞内局在を調べた。パラセリン-1はPKAによってセリン残基がリン酸化されると共に、ERKによってスレオニン残基がリン酸化されると示唆された。細胞外マグネシウムを除去すると、ERKのリン酸化量が低下し、パラセリン-1は脱リン酸化した。MEKのリン酸化量が増加したことから、マグネシウムはMEKからERKへのシグナル伝達に関与すると示唆された。また、ERK阻害剤のU0126処理により、パラセリン-1は脱リン酸化して、タイトジャンクションから解離した。パラセリン-1のタイトジャンクションからの解離により、上皮膜間抵抗値の低下、マグネシウム輸送量の低下が観察された。以上のことから、細胞外マグネシウム濃度の低下により、ERKリン酸化量の低下、パラセリン-1の脱リン酸化を介して、マグネシウム再吸収が低下すると示唆された。さらに、マグネシウムは生命維持において必要不可欠なミネラルであるにも関わらず、マグネシウムホメオスタシスの調に関与する輸送体の実体やその調節機構はほとんど解明されていない。本研究では、パラセリン-1の細胞内局在調節におけるリン酸化の影響と会合タンパク質の関与について検討した。FLAGタグを融合したパラセリン-1発現細胞を作製し、蛍光免疫染色法により細胞内局在を調べた。パラセリン-1はERKによってスレオニン残基がリン酸化され、タイトジャンクションへの局在にこのリン酸化が必要であることを明らかにした。ERK活性の低下により、パラセリン-1はタイトジャンクションから解離し、上皮膜間のマグネシウム輸送が低下した。また、ERK活性の調節におけるマグネシウムの役割を調べたところ、細胞内マグネシウムはMEKからERKへのシグナル伝達に関与することを発見した。Yeast two hybrid法において、ヒトパラセリン-1のカルボキシ末端をbaitベクターに組み込み、腎臓のcDNAライブラリーをpreyベクターに組み込んだ。両者を酵母に形質転換し、パラセリン-1に相互作用するタンパク質の遺伝子配列を検索中である。生体内のマグネシウム濃度は、腎臓の尿細管での再吸収によって厳密に調節される。しかし、マグネシウム再吸収を担う輸送体の実体とその調節機構は不明な点が多い。我々は、腎臓のヘンレ上行脚に発現するパラセリン-1がマグネシウム輸送体として働くことを報告してきた。本研究では、パラセリン-1の転写調節と細胞内局在の調節に関与するタンパク質について検討した。パラセリン-1を内在的に発現する細胞を、上皮成長因子(EGF)で処理すると、パラセリン-1mRNAが増加した。過去に報告されたプロモーター領域を用いてレポーターアッセイを行ったが、EGFが作用する領域は存在しなかった。このことからEGFは他の未知領域に作用すると示唆された。上皮成長因子受容体のシグナル伝達機構を阻害すると、パラセリン-1は脱リン酸化してタイトジャンクションから解離した。さらに、上皮膜間の電気抵抗値とマグネシウム透過性が低下した。パラセリン-1の細胞内局在を詳細に調べたところ、脱リン酸化したパラセリン-1は、リソソームに移行して分解されることが明らかになった。パラセリン-1と同じファミリーに属するクローディン-2は、EGFによってリン酸化され、リソソームに移行して分解された。

パラセリン-1とクローディン-2のリン酸化による細胞内局在の制御機構は異なることが明らかになった。以上のように、本研究ではEGFがパラセリン-1の転写と細胞内分布の調節に関与することを明らかにした。また、Yeast two hybrid法において、パラセリン-1のカルボキシ領域に結合する新しいタンパク質の同定に成功し、今後の機能の解明が期待される。
モダンヒューリスティックスとプレイアウトに基づく囲碁アルゴリズムの構築

プレイアウトと深層学習を組み合わせた囲碁アルゴリズムを構築した。2016年1月に発表されたアルファ碁の再現プロジェクトのひとつにRocAlphaGoがある。RocAlphaGoが提供する深層学習を利用した。教師付学習のSL Policy Network、強化学習のRL Policy Network、盤面評価関数として機能するValue Networkの3つである。提案法の特徴は、Value Networkとモンテカルロ木探索を融合させたこととアルファ碁が提唱するTree PolicyやRollout Policyを使わずに囲碁AIを動作させたことである。分散非同期型のアルファ碁に対し、提案法は単体非同期型である。提案法では、Tree Policyの処理過程を省略し、ノード展開時にSL Policy Networkと同期させ、着手確率が高い有望手上位20手のみを木に追加する。ロールアウトによる勝敗は使わず、この部分をRayのプレイアウトで代用した。Rayはプレイアウトに非決定論的なヒューリスティックを取り入れた思考ルーチンであり、BSDライセンスで公開されている。C++で開発されているため、RocAlphaGoが提供するPythonスクリプトとは相性が悪い。そこで、Cythonを導入して共有ライブラリを構築した。木探索で使うノード評価値はUCB1値ではなく、アルファ碁と同じアクション値を採用した。棋譜数約6万を使って教師付学習で最終精度52.3%を得た。強化学習はゲームバッチ数10、繰り返し6000回で実行した。得られた重みを使ってValue Networkに与えるデータセット約20万個を生成し、Value Networkでは最終精度51.4%を達成した。提案法とRayを500局自動対戦させた結果は343勝157敗であった。二項検定により提案法の統計的有意性を確認した。数値実験では、GoSample2というプロジェクトが提供するrollout policyとtree policyのC++実装部分をPythonに書き改めた。Pythonがインタープリタ言語であるため、実行速度が犠牲となった。これが失敗の最大の原因である。2プレイアウト履歴からゲーム木を作成し、その木を使って最善手を導出する囲碁アルゴリズムを考案した。過去のプレイアウト履歴からゲーム木を生成する過程でノード生成回数と勝利回数を計算し、これらが共に閾値を超える特徴点を抽出した。その特徴点から最大勝率をもつノードを選択して、そこから根ノードに遡って、次に最善手を決定した。簡単な詰碁ならば、従来のモンテカルロ木探索と同程度の正答数を得られることを数値実験で確認した。しかし、この手法を9路盤囲碁で単純なモンテカルロ木探索と対戦させた結果は、100戦2勝で勝負にならなかった。詰碁の探索空間から少し領域が広がるだけですぐに対応できなくなったようである。平成28年3月にGoogle傘下のDeepMind社が開発した囲碁AIソフトウェア「AlphaGo」がプロ棋士であるイ・セドル九段に4勝1敗で勝利した。AlphaGoは深層学習、強化学習、モンテカルロ木探索の3つを組み合わせた思考ルーチンを搭載している。本研究課題の研究計画調書を提出したのが平成27年10月であり、交付内定あるいは採択通知があったのが平成28年4月である。このわずか半年の間に囲碁アルゴリズムの研究がモンテカルロ木探索の改良から人工知能(AI)の導入に移行してしまった。研究計画作成時には、AIの導入は完全に考慮外であった。再利用可能な過去のプレイアウトを駆使して最善手を導き出すことしか念頭になかった。深層学習や強化学習といった主として画像認識で使われる手法を囲碁に応用する、その枠組みを理解することにも平成28年度は時間を割いた。また、その信憑性を確認するためのプログラム開発にもかなりの時間を要した。研究計画調書に記載した研究計画・方法における平成28年度研究計画の前半の文献調査も大半が徒労に終わっている。RAVE(Rapid Action Value Estimate)はモンテカルロ木探索の改良には確かに有効であった。しかし、本研究課題が目指しているプレイアウト情報の再利用という観点からは使えそうにない。Virtual Lossの考え方は有望であろうが、プログラム開発がそこまで到達していない。平成28年度研究計画の後半は、これまた失敗に終わった。モンテカルロ木探索からの脱却は実現できたが、実際にモンテカルロ木探索と対戦させると深さ1の原始モンテカルロ囲碁以下の棋力しかないことが判明した。以上より、当初計画よりも研究の進捗が大幅に遅れる結果となってしまっている。1 AlphaGoの畳み込みニューラルネットワーク(以下CNN)部を再現したRocAlphaGoを改良して、囲碁AIを主としてPython言語で構築した。開発した囲碁AIの棋力はCNNを利用しない既存の囲碁アルゴリズムと対局させて確認した。RocAlphaGoは、AlphaGoのSL policyとValue networkの2つのみが構築可能で、それ以外のRL policy、Rollout policy、Tree policyの3つは未実装である。RL policyのネットワーク構造はSL policyと同一であるためPython言語で実装でき、Value networkを動作させた。Rollout部は敢えて開発せず、オープンソース囲碁であるRayのPlayoutで代用した。そのためPython言語だけでなくCython言語も使用した。昨年度はPythonのみで開発して動作が遅く失敗した。Tree policyも開発を見送った。この部分はSL policyで代用した。探索木の葉ノード展開時にすべての空点を子ノードとせず、SL policyから得られる着手確率上位20手に限定した。2プレイアウト履歴からゲーム木を作成し、ノード生成回数と勝利回数から特徴点を抽出して最善手を導出する囲碁アルゴリズムの研究も並行して実施した。昨年度は完全ランダムなプレイアウトを用いた。

これが特徴点の抽出に失敗した理由と考え、今年度はプレイアウトにパターンの導入を取り入れた。プレイアウト履歴からゲーム木を作成するとき、合流検知を追加して特徴点の抽出改善も試みた。この手法を9路盤囲碁で単純なモンテカルロ木探索と対戦させた。結果は100戦3勝で昨年同様、勝負にならなかった。昨年は100戦2勝だった。プレイアウト履歴の使い方が原始モンテカルロ囲碁に近い挙動となっているのが失敗続きの原因かもしれない。平成28年3月に囲碁AI「AlphaGo」がプロ棋士であるイ・セドル9段に4勝1敗で勝利し、平成29年5月に柯潔9段に3戦全勝した。AlphaGoは深層学習、強化学習、モンテカルロ木探索の3つを巧妙に組み合わせている。本研究課題の研究計画調書を提出したのが平成27年10月であり、採択通知があったのが平成28年4月である。このわずか半年の間に囲碁アルゴリズムの研究がモンテカルロ木探索の改良から畳み込みニューラルネットワークによる深層学習へと移行してしまった。研究計画調書作成時には、深層学習の導入など全く考慮外であった。再利用可能なプレイアウト履歴から最善手を導出する手法に興味があった。AI技術の理解とAlphaGoの動作原理を確認するためのプロトタイプ開発だけで平成28年度が過ぎ、平成29年度末でさえAlphaGoのロールアウトポリシーの実装が大きな壁となっている。分散型AlphaGoの再現はRocAlphaGoプロジェクトを参考にしても不可能に近い。研究計画調書に記載した平成29年度以降の研究計画については、当初計画したタブーサーチの導入がそもそも失敗している。そのため短期メモリや長期メモリで使う各種パラメータの棋力に及ぼす影響を統計的に検証する段階に至っていない。並行して進めているもうひとつのプレイアウト履歴を使う手法も2つの改善策を施したが失敗に終わっている。パターンの導入では、蜂の巣型の3x3パターンを61個、5x5パターンを21個、計82個のパターンを導入した。しかし、パターン一致率は15%と低く、ゲーム木生成時に発生する合流も一局当り15%ほどしかなかった。このように新たに追加で開発した1)プレイアウトへのパターンの導入、2)ゲーム木生成時の合流検知、これらは棋力向上への貢献がほとんどないことが判明した。以上が、研究の進捗状況が遅れている理由である。
新酸素イオン移動材料の探索

これまでの研究では、Biを含み結晶構造の対称性の高いBaPb_1-xBixO_3は低温作動型の酸素イオン導電体として有望と提案してきた。しかしながら本物質の応用ならびに基礎物性の精密な定量的測定には高密度の焼結体作製プロセスの開発が必要であることも明らかになった。本研究では高密度焼結体作製方法としてBaまたは酸素欠損導入によるイオン拡散促進による粒径の増大が可能か否かについて検討した。Baまたは酸素欠損を検討したのは、本物質中ではBaとOが立方最密充填構造をとるためである。まずBaをdeficientにして試料を作製した場合、Baの不足量が多くなるほど焼結密度は向上することが判った。しかしながらBa不足量を多くしても試料の格子定数、結晶構造は変化しなかった。SEM-EPMAでBa不足量の多い試料を観察したところ、粒径に顕著な増大は見られず、粒界にBiを主成分とする第2相が観測された。Ba欠損は試料に入らず。結果的に過剰になったBiが第2相を構成し粒界を充填したため、一見密度が向上したと解釈できる。次に酸素欠損の導入のために酸素分圧の低い雰囲気で焼結を行った。焼結時の酸素分圧が低いほど焼結密度は向上することが判った。またSEMで試料の破断面を観測したところ、低い酸素分圧での焼結により粒径が1桁向上していることが判った。酸素欠損導入により、イオンの拡散が促進され、粒径の増大、並びに焼結密度の向上が起こったと解釈できる。酸素欠損を導入した試料を酸素気流中でアニールすると電気伝導はアニール前よりも4桁近く上昇した。
α_1アドレナリン受容体細分類法の確立

α_1アドレナリン受容体に複数のサブタイプが存在することが明らかになってきた。しかし,その分類法は統一されておらず,現在提唱されている主な分類法は,α_<1H>,α_<1L>,α_<1N>分類法とα_<1A>,α_<1B>分類法の2つである。本研究では,この2つの異なった分類法を統一することを試みた。1.結合実験:^3H-przosinを用いて結合実験をしたところ,ラット輸精管では,^3H-prazosinに異なった親和性を示す2つのα_1受容体サブタイプが存在することが明らかとなった。このうち,prazosinに高親和性を示す部位はα_<1H>,α_<1L>,α_<1N>分類法ではα_<1H>に相定し,α_<1A>,α_<1B>分類法ではα_<1A>に相当した。次にラット肝臓を用いて同様の実験をしたところ,prazosin高親和性部位はα_<1B>に相当した。従って,ラット輸精管で見つかったprazosin低親和性部位は,α_<1A>,α_<1B>分類法には当てはまらないこと,α_<1H>,α_<1L>,α_<1N>分類法でのα_<1L>サブタイプに相当することが示唆された。2.収縮実験:ラット輸精管のnoradrenaline収縮はprazosinにより競合的に抑制された。その親和性はpA_2=8.0と低く,上記結合実験で得られたα_<1L>サブタイプを介する収縮であることが明らかとなった。また,ラット,イヌ,ウサギの摘出血管を用いてnoradrenaline収縮に関与するα_1受容体を同定したところ,α_<1B>,α_<1N>またはα_<1L>のみで収縮する血管と,そのうちの2つのサブタイプを介して収縮する血管のあることが明らかとなった。3.まとめ:上記両実験より,α_<1A>,α_<1B>サブタイプは,α_<1H>,α_<1L>,α_<1N>分類法ではα_<1H>に属すること,従って,今までのα_1受容体分類法を統一して考えると,α_1受容体には少なくとも4つ(α_<1A>,α_<1B>,α_<1L>,α_<1N>)のサブタイプが存在することが示唆された。
隕石中の炭酸塩の微小領域分析から探る始原的有機物の同位体組成とその起源

2018年度はYamato 791198というCMコンドライトについて分析を行った。まずYamato 791198隕石中の炭酸塩鉱物を走査型電子顕微鏡により探索した。その結果、粒子サイズが数十マイクロメートルと大きく、包有物も少ない方解石の結晶を発見することができた。次にこの方解石粒子のカソードルミネッセンス像とマグネシウム・マンガン・鉄のX線元素マップを電界放出型の電子プローブマイクロアナライザを用いて取得した。その結果、カソードルミネッセンスの信号強度および微量元素の存在量は粒子内で不均質であり、かつそれらは粒子の結晶成長を反映したものであることが明らかになった。さらに、方解石粒子のカソードルミネッセンス像および元素マップの画像をもとに、粒子の結晶成長に沿って酸素および炭素同位体比を二次イオン質量分析計を用いて測定した。その結果、酸素同位体比は粒子の結晶が成長するにつれて16Oに富む(17O/16O, 18O/16O比が小さくなる)ことが明らかになった。このことは、方解石の粒子が成長する過程で水と岩石が相互作用し、水の組成が変化していったことを示唆している。方解石の酸素同位体比が粒子の結晶成長とともに変化していくのに対し、炭素の同位体比は粒子内でほとんど均質であった。このことから、粒子の成長する間に水中の溶存炭素(炭酸イオン)の炭素同位体比はほとんど変化しなかったということがわかった。したがって、先行研究で報告された炭酸塩鉱物の炭素同位体比のバリエーションはその粒子が形成した環境に存在していた炭素リザーバの同位体比の不均一性を反映しており、粒子が成長する間に起った同位体分別を反映しているわけではない、と結論づけられる。予定していたCMコンドライトの分析は終了した。具体的には、ほぼ当初の研究計画の通り、炭酸塩鉱物粒子の結晶成長を観察し、その成長方向に沿った同位体分析を行うことに成功した。しかしながら、炭素の同位体分析は隕石に含まれる有機物などの汚染を受けやすく、すべての測定において質のよいデータを取ることができなかった。また、得られたデータを解釈し、論文にまとめる段階にはまだ至っていない。当初予定していた研究期間において、他の研究者による炭酸塩鉱物の同位体分析に関する論文がいくつか発表されており、それらの結果も組み込んだ解釈を試みる必要が出てきた。したがって、研究期間を延長する必要があり、論文の執筆段階においてデータ不足が明らかになれば、追加でデータを取得することも検討している。隕石の分析はほぼ終了したので、今後は共同研究者と分析結果の解釈について議論し、論文執筆を行う。論文を執筆する段階でデータの不足が明らかになれば、追加で実験を行う。分析結果の解釈としては、隕石中の炭酸塩鉱物に見られる炭素同位体比のバリエーションについて定量的に説明できるモデルを提案する。始原的隕石であるNogoya隕石とLAP031166隕石について、試料の準備、電子顕微鏡による観察、二次イオン質量分析計による分析を行った。Nogoya隕石については、岩石試料をカッターで切り出してガラス板に接着した。次にそれをアルミナ粉を用いて研磨し、最後にダイヤモンドペーストで仕上げて薄片試料を作製した。LAP031166試料はすでに作製済みの薄片試料を拝借した。薄片試料は金を表面に蒸着し、電子顕微鏡およびエネルギー分散型X線分光(EDS)によって炭酸塩鉱物を同定した。特に、粒子の産状(形状、共存する鉱物、包有物の有無など)に着目して炭酸塩鉱物の記載を行った。その結果、どちらの隕石にも2つの異なった炭酸塩粒子の産状があることが明らかになった。一つはほとんど包有物を含まず、しばしば粘土鉱物のリムに囲まれているもの、もう一つは硫化物の包有物を含み、もともとケイ酸塩鉱物だったものを置き換えたもの、である。これらの炭酸塩鉱物は異なった形成過程を経たことが示唆される。また、EDSを用いて炭酸塩鉱物の化学組成を調べ、マンガン・クロム年代測定が可能な粒子を探した。残念ながらマンガンを十分に含んでいる粒子は発見できず、年代測定は困難であろうとの予見を得た。試料の下準備が順調に進んだので、二次イオン分析計を用いて炭酸塩鉱物の分析を行った。まず、Nogoya隕石について炭酸塩鉱物の酸素同位体比を測定した。その結果、鉱物学的特徴と産状の異なる粒子は異なる同位体比を示すことがわかった。このことは、産状の異なる粒子は異なる時期に形成したことを示している。次に、二つの隕石に含まれる炭酸塩鉱物に対してマンガン・クロム年代測定を試みた。しかし、予想された通り、マンガンの濃度が低く、本研究計画で議論を行うのに十分な測定精度で年代値を得ることはできなかった。隕石試料の準備、電子顕微鏡による観察、炭酸塩鉱物の記載は当初の計画より順調に進んでいる。そのため、次年度に予定していた炭酸塩鉱物の酸素同位体測定およびマンガン・クロム年代測定は本年度に前倒しして行った。しかしながら、マンガン・クロム年代測定は炭酸塩鉱物に含まれているマンガンの濃度が足りずに十分な測定精度で年代値を得ることができなかった。その場合のバックアップオプションとして酸素同位体比の測定を行い、定性的ではあるが、炭酸塩粒子の形成過程および時期に制約を与えることができた。

酸素同位体比の測定が終了したNogoya CMコンドライト中の炭酸塩鉱物、および酸素同位体比が既知のLAP 031166 CMコンドライト中の炭酸塩鉱物に対して、二次イオン質量分析計を用いて炭素同位体比の測定を行った。さらに、既存のグループに分類されないコンドライトであるTagish Lake隕石中の炭酸塩鉱物に対して炭素同位体比の測定を行った。その結果、分析したCMコンドライト中の炭酸塩鉱物の酸素および炭素の同位体比は全く相関していないことが明らかになった。酸素および炭素の同位体比の変動はそれぞれd18O = 15-35パーミル、d13C = 20-80パーミルである。また、Tagish Lake隕石中の炭酸塩鉱物は均質な炭素同位体比(d13C = 70パーミル)を示すことが明らかになった。この結果から、炭酸塩鉱物の炭素と酸素の同位体比は異なる要因で決定され、また、炭素および酸素の同位体比は隕石中の微小領域における物質の不均一性を反映していると考えられる。また、この方針では、研究計画立案時の目的であった始原的有機物の炭素同位体比を推定することは困難であることが示唆される。しかしながら、上記の結論自体は新しいものであり、Tagish Lake隕石の分析結果と合わせて、炭酸塩鉱物には有機物のほかに氷として存在していた二酸化炭素も寄与しているという解釈を提案した。この解釈はすでに論文の第一稿としてまとめ、近日中にジャーナルに投稿する予定である。この解釈は次年度の研究によって真偽を確かめる予定である。予定していた炭素同位体比の測定は終了し、追加でTagish Lake隕石も分析することができた。結果的には当初予定していたように炭酸塩鉱物の炭素同位体比がどのように進化するのかを明らかにすることはできなかったが、炭酸塩鉱物の炭素同位体比は有機物と氷として存在していた二酸化炭素との混合で説明できるとの結論に至り、論文にまとめている最中である。上記の問題点に関しては研究計画にあるように、単一粒子に対して結晶成長に伴った同位体比の変動を測定すれば解決できる。そのための試料も準備してあり、予備実験もスタートしている。来年度中に全ての分析を完了することは十分に可能である。2018年度はYamato 791198というCMコンドライトについて分析を行った。まずYamato 791198隕石中の炭酸塩鉱物を走査型電子顕微鏡により探索した。その結果、粒子サイズが数十マイクロメートルと大きく、包有物も少ない方解石の結晶を発見することができた。次にこの方解石粒子のカソードルミネッセンス像とマグネシウム・マンガン・鉄のX線元素マップを電界放出型の電子プローブマイクロアナライザを用いて取得した。その結果、カソードルミネッセンスの信号強度および微量元素の存在量は粒子内で不均質であり、かつそれらは粒子の結晶成長を反映したものであることが明らかになった。さらに、方解石粒子のカソードルミネッセンス像および元素マップの画像をもとに、粒子の結晶成長に沿って酸素および炭素同位体比を二次イオン質量分析計を用いて測定した。その結果、酸素同位体比は粒子の結晶が成長するにつれて16Oに富む(17O/16O, 18O/16O比が小さくなる)ことが明らかになった。このことは、方解石の粒子が成長する過程で水と岩石が相互作用し、水の組成が変化していったことを示唆している。
動脈拡張性病変の早期診断のための血管内皮細胞の分子病理学的研究

動脈拡張性病変の早期診断により、動脈瘤危険因子を治療、除去し、動脈瘤化を遅延させることが可能であると考え、以下の実験を行った。ヒト大動脈血管内皮細胞を8PDLまで継代培養し、酸化的ストレスとそのスカベンジャーであるMn-SODの関係について検討した。これは、高酸素負荷によりミトコンドリアの電子伝達系からスーパーオキサイドアニオンを発生させることにより行った。(1)時間依存性について15分、30分、60分のtime courseを作り検討した。30分以上の高酸素暴露により24時間から48時間後にかけて細胞死を誘発することができた。(2)電子伝達系を特異的に阻害する4種の薬剤を用いて濃度依存性について検討した。(3)電子伝達系を抑制した状態で高酸素暴露を行い、細胞障害とMn-SODの誘導について検討した。dinitrophenolとoligomycinを投与した場合のみに有意に増殖能が維持された。しかし、Mn-SODはむしろ濃度が低下した。15EA08:dinitrophenolにはミトコンドリア内で行われるエネルギー代謝を抑制せず、電子伝達系で生ずるプロトン勾配を低下させることが知られている。本研究でdinitrophenolとoligomycinが酸化的ストレスを軽減することが示唆された。当初内皮細胞障害のマーカーにならないかと考えたMn-SODは、電子伝達系を抑制することでいずれの場合も誘導は低下したため、酸化的ストレスの指標としては使えなかった。しかし、dinitrophenolとoligomycinは酸化的ストレスを軽減する治療上の役割を果たす可能性を持つことが分かった動脈拡張性病変の早期診断により、動脈瘤危険因子を治療、除去し、動脈瘤化を遅延させることが可能であると考え、以下の実験を行った。しかし、dinitrophenolとoligomycinは酸化的ストレスを軽減する治療上の役割を果たす可能性を持つことが分かった1動脈拡張性病変の早期診断を可能にすることで、動脈瘤危険因子を低下、除去し、動脈瘤発症の予防を可能とする、あるいは、動脈硬化巣を退縮させることを目的として、動脈拡張性病変で早期に血管内皮細胞が起こす、オートクリン、パラクリンを分子病理学的、定量的に促えるために、次の研究を計画した。3ヒト血管内皮細胞の培養系において、ある一定値以上のshear stressによって、cytoskeletonの量的変化、配列の変化が起こることが分かった。cytoskeletonを定量化する試みをしている。また、免疫染色をすれば発現する遺伝子の確認ができる可能性がある。4各種cytokineに対する内皮細胞の応答は、今回の実験では一定の関係を見い出せなかった。これは、細胞の分化、増殖の程度が培養環境によって変化するためと考えられる。5培養系のshear stress、壁圧、灌流培地のviscosity、oxigenationなどを、より生理的な条件に近づけるために、実験モデルを再検討しなければならないと考えられている。今回得られたデータが持つ意味を、モデルの再検討を通して確認中である。1動脈硬化は種々の危険因子によって引き起こされるが、一方、内皮細胞の生理的な老化の側面もある。細胞がfunctionするには、嫌気性代謝、好気性代謝を問わず高エネルギーリン酸を産生する事によって成立する。この過程で酸素を消費し、superoxideを生成することで細胞障害を引き起こし、ミトコンドリアのエネルギー産生システムを破壊し、老化へと進むのではないかと考えた。in vivoでは白血球によるsuperoxideの修飾を除外できないが、in vitroでは純粋に細胞呼吸によるsuperoxide産生や、その消去系について測定可能である。2 20%O_2静止培養系でconfluentとなったヒト大動脈内皮細胞のMn-SODをELISA法で測定し、酸素分圧、継代数による内皮細胞の老化度を評価することを計画した。3酸素分圧の高い条件ではsuperoxide産生が増加し、並行してMn-SOD濃度が上昇することが明らかになった。4 Mn-SOD濃度とCu, Zn-SODとの関係、Mn-SODの作用の確認、Mn-SOD誘導のメカニズム等明らかにしなければならない問題が数多く残されており、次年度に解明しなければならない課題である。

5この結果より、血清学的に血管内皮細胞の老化度を推定できる可能性が示され、当初の目的である動脈硬化の早期診断の可能性が示唆された。動脈拡張性病変の早期診断により、動脈瘤危険因子を治療、除去し、動脈瘤化を遅延させることが可能であると考え、以下の実験を行った。ヒト大動脈血管内皮細胞を8PDLまで継代培養し、酸化的ストレスとそのスカベンジャーであるMn-SODの関係について検討した。これは、高酸素負荷によりミトコンドリアの電子伝達系からスーパーオキサイドアニオンを発生させることにより行った。(1)時間依存性について15分、30分、60分のtime courseを作り検討した。30分以上の高酸素暴露により24時間から48時間後にかけて細胞死を誘発することができた。(3)電子伝達系を抑制した状態で高酸素暴露を行い、細胞障害とMn-SODの誘導について検討した。dinitrophenolとoligomycinを投与した場合のみに有意に増殖能が維持された。しかし、Mn-SODはむしろ濃度が低下した。dinitrophenolはミトコンドリア内で行われるエネルギー代謝を抑制せず、電子伝達系で生ずるプロトン勾配を低下させることが知られている。本研究でdinitrophenolとoligomycinが酸化的ストレスを軽減することが示唆された。当初内皮細胞障害のマーカーにならないかと考えたMn-SODは、電子伝達系を抑制することでいずれの場合も誘導は低下したため、酸化的ストレスの指標としては使えなかった。。しかし、dinitrophenolとoligomycinは酸化的ストレスを軽減する治療上の役割を果たす可能性を持つことが分かった
西太平洋におけるパッションフルーツ奇形果の原因ウイルスの発生生態の解明と制御

1.East Asian passifloravirus (EAPV)によって引き起こされるパッションフルーツ奇形果(PWD)の制御:奄美大島宇検村湯湾地区に実証試験用の隔離露地圃場を設け、2015年6月に健全挿し木苗を植栽し、以後、約4ヶ月ごとにELISAとRT-PCRを併用した悉皆調査を行った。その結果、2018年3月時点(2年9ヶ月後)には感染を認めなかったが、2018年12月(3年6ヶ月後)の調査で全ての個体がRT-PCRで陽性(ELISAは陰性)となった。即ち、圃場全体に健全苗を植栽したとしても、露地栽培においては、ウイルス病の蔓延を防ぐために、3年後を目途に総植え替えすべきと結論した。以上の結果に基いて、2019年2月に宇検村生涯学習センターにおいて、農家や役場職員を対象に栽培法に関する研修会を実施した。3.EAPVとEAPDVの混合感染によるシナジー効果の研究:西太平洋地域に広く自生するクサトケイソウはEAPVやEAPDFの中間宿主と想定された。本種に両ウイルスを混合感染させ、リアルタイムPCRによりゲノム量の推移を調べた結果、相互促進効果が認められ、特にEAPDVの増殖がEAPVの共存により顕著に増加した。よって本種は重要な中間宿主であり、栽培園への近在に注意を要する。奄美大島でのパッションフルーツ奇形果(PWD)の制御・・・・宇検村湯湾地区において、2015年6月に、実証試験用の隔離圃場を設け、申請者が育成しELISA検定した健全株と感染株を総植え替えすることによるPWDの制御を試みた。その後、昨年度末まで、4ヶ月ごとに悉皆調査を行ってきた結果、本年3月現在のところ、再感染を受けておらず、本法がウイルス病の制御に効果的であることが実証できた。沖縄本島他地域のPWDの原因ウイルスの同定と悉皆調査・・・・2014年秋に沖縄県名護市で症状を認め、鹿児島大の実験温室に移植し今日まで維持している、果実奇形を示すパッションフルーツより、ポティウイルスの一種を分離し、その塩基配列を決定し、ポリプロテインの全アミノ酸配列を推定した。その結果、同じPWDの原因ウイルスである既報のEast Asian passiflora virus(EAPV)との相同性は66%に止まった。またポティウイルス属の中ではBean common mosaic necrosis virusに対する相同性が最も高く70%であった。EAPVとは、インゲンに対する病原性で品種間差異があるなど、生物学的性質が異なった。よって、ICTVの9次レポート(2011)に基いて、本ウイルスをEast Asian passiflora distortion virus (EAPDV)とし、和名をトケイソウ東アジア奇形ウイルスとすることを提案した。今年度の研究では、2013年に秋田市、2015年に鹿児島県さつま町と与論町で発生していたPWDの原因も、このEAPDVによる病気であったことが判明し、以上4株は相互に98%の相同性であることを確認した。2016年度の研究計画のもう一つのテーマである、奄美大島本島外でのPWDの原因ウイルスの分布の解明、すなわち国内では、奄美諸島(徳之島、沖永良部島など)や沖縄諸島(宮古島、石垣島など)、国外では、インドネシア、パプアニューギニア、オーストラリアなどからPWD罹病植物と考えられる試料を入手して感染ウイルスの同定を行うことにより、西太平洋一帯のPWDの分布を解明するという目標は十分に達成できなかった。よって、研究計画の全体は、やや遅れていると判断した。East Asian passifloravirus (EAPV)によって引き起こされるパッションフルーツ奇形果(PWD)の制御・・・奄美大島宇検村湯湾地区に実証試験用の隔離圃場を設け、2015年6月に、研究代表者が育成しELISA検定した健全株を感染株と総植え替えした後、約4ヶ月ごとに悉皆調査を行ってきた。その結果、2018年3月現在、再感染を受けておらず、本法がウイルス病の制御に効果的であることが、昨年度に引き続き実証できた。EAPVとは異なるPWDの原因ウイルスの同定と悉皆調査・・・前年度の研究で20132015年に秋田、沖縄、鹿児島の3県で連続して発生し、EAPVとは分子生物学的に異なることから新種名East Asian passiflora distortion virus (EAPDV)を提案しているウイルスについて、その生物学的性質を詳しく調べた。その結果Nicotiana benthamianaに対する病徴が異なり、インゲンに対する感染性が品種によって異なるなどの相違があったが、特にササゲ品種“黒種三尺"に対する感染性が大きく異なり(EAPDVには全身感染しモザイク症状を示すがEAPVには感染せず免疫性であった)、本品種のみでのウイルスの簡易判定が可能であった。また、沖縄県では、遺伝子診断により両ウイルスの重複感染が認められた。なお奄美大島では目下のところEAPDVの存在は確認されていない。沖縄県本島や石垣島でEAPDVとEAPVの重複感染が認められたことから、これによるウイルス症状の重症化(シナジー効果)が懸念された。そこで両者を混合接種した場合のそれぞれの増殖量や病徴への影響について、調査する準備を進めている。

2016年度の研究計画のもう一つのテーマである、奄美大島本島外でのEAPDVやEAPVなどによるPWDの分布、すなわち国内では奄美諸島の徳之島や沖永良部島ならびに沖縄諸島の本島や石垣島を除く島嶼、国外ではインドネシアや西オーストラリアなどでの分布については、今までの調査の結果、確認されなかった。西オーストラリアでの類似症状(奇形果)の主因は(日本には存在しない)Passionfruit woodiness virus (PWV)のみのようである。このようにPWDの分布は西太平洋全域には拡大していないことが明らかになり、研究計画の全体としてはおおむね順調に進んでいると判断できる。1.East Asian passifloravirus (EAPV)によって引き起こされるパッションフルーツ奇形果(PWD)の制御:奄美大島宇検村湯湾地区に実証試験用の隔離露地圃場を設け、2015年6月に健全挿し木苗を植栽し、以後、約4ヶ月ごとにELISAとRT-PCRを併用した悉皆調査を行った。その結果、2018年3月時点(2年9ヶ月後)には感染を認めなかったが、2018年12月(3年6ヶ月後)の調査で全ての個体がRT-PCRで陽性(ELISAは陰性)となった。即ち、圃場全体に健全苗を植栽したとしても、露地栽培においては、ウイルス病の蔓延を防ぐために、3年後を目途に総植え替えすべきと結論した。以上の結果に基いて、2019年2月に宇検村生涯学習センターにおいて、農家や役場職員を対象に栽培法に関する研修会を実施した。3.EAPVとEAPDVの混合感染によるシナジー効果の研究:西太平洋地域に広く自生するクサトケイソウはEAPVやEAPDFの中間宿主と想定された。本種に両ウイルスを混合感染させ、リアルタイムPCRによりゲノム量の推移を調べた結果、相互促進効果が認められ、特にEAPDVの増殖がEAPVの共存により顕著に増加した。よって本種は重要な中間宿主であり、栽培園への近在に注意を要する。研究実績の概要に記したように、EAPDVの記載については現在論文を執筆中であり、今年度中に国際雑誌に投稿する予定である。西スマトラのアンダラス大学ならびにパース市の西オーストラリア大学やマードック大学のスタッフの協力を得ながら、西太平洋一帯でのPDVの原因ウイルスの分布を明らかにする。上記のように西太平洋地域のパッションフルーツ栽培地全体としては類似ウイルスの存在がまだ限定的であると考えられる。他の研究事例を合わせると、奇形果の原因ウイルスの分布は、EAPDV(日本)、EAPV(韓国、日本、台湾)、PWV(オーストラリア)とまとめられる。ただ国内では前記のように、EAPDVとEAPVの重複感染による劇症化が懸念されるため、今後は実験的な混合感染による両ウイルスの増殖量への影響や病徴の変化について、リアルタイムPCRを用いるなどして明らかにする予定である。昨年は別の用務との関係で、予定していた奄美大島での悉皆調査が1回実施できなかった。また本助成金で購入した温室用ヒートポンプの効果により、冬季の暖房機(ボイラー)に要する灯油の使用量が予想以上に節約できたことにより、若干の次年度繰り越し金が生じた。引き続き奄美大島で実施する悉皆調査、もしくは、東南アジア諸国や西オーストラリアでの調査に要する旅費に使用する。
高齢者における、認知症の進行に伴う概日リズムの変化の明確化に関する研究

概日リズムは認知症高齢者によって様々であった。24時間周期を示す高齢者(8人)から72時間周期(3人)、それ以上の周期を示した高齢者まで存在した。しかしこれらは認知症の程度のみで周期が分類できるものではなかった。さらに認知症の進行に伴い、概日リズムが変化するかを調査した結果、同一高齢者であるにもかかわらず、概日リズムは大きく変化した。弱い72時間周期を示していた高齢者が、認知症が進行した時期では完全な昼夜逆転の24時間周期を示したり、元々24時間周期であったが、認知症が進行したのちではリズムの振れ幅が小さくなった高齢者等の変化が明らかとなった。認知症を持っている高齢者は不安が生じやすく、高齢者のケアを行う上で高齢者個人が持っているリズムに沿った関わりが必要である。しかし認知症を持つ高齢者の概日リズムは崩壊している、はっきりしていないとされ、明らかとはなっていない。そこで本研究では、認知症を持つことで高齢者の概日リズムがどのように変化していくのかを明らかにすることを目的としている。概日リズムの測定は測定機器を高齢者の手首に24時間装着して計測していくが、高齢者が施設スタッフ、研究者と安心した関係を築いたうえでの計測が高齢者の不安、負担を軽減するためには必要である。また、測定機器だけではなく、施設スタッフによる観察日誌による記録も重要であるが、高齢者一人一人で行動が異なるため、何を記録するかの意志統一も求められる。よって、本調査前にはスタッフと研究者による高齢者を把握するための打ち合わせを詳細に実施しながら測定を行っている。このことが測定したデータの分析にも活かされている。目的として認知症の程度の進行に伴う概日リズムの変化をとらえることがあるが、これまで計測した16人のかたもほとんどは中程度から重度の認知症と、施設に入所してくる高齢者の認知症の程度が最初から重度のかたが多く、目的達成のために軽度で入所してくる高齢者の確保をめざし他施設への協力依頼をおこなっているところである。認知症を持っている高齢者は不安が生じやすく、高齢者のケアを行う上で高齢者個人が持っているリズムに沿ったかかわりが必要である。そこで本研究では認知症を持つことで高齢者の概日リズムがどのように変化していくのかを明らかにすることを目的としている。概日リズムの測定は腕時計型の測定機器を入浴時を除いた24時間装着して行う。ただし、認知症を持つ高齢者は新しいことがらに不安を生じやすく、測定そのものが不安を与えかねない。よって信頼関係がすでに構築された、入所施設のスタッフから装着を行ってもらい、測定機器に慣れる期間を確保したのちにデータ収集を行っている。また、測定機器のみではどんなイベントがあって活動や睡眠が影響されているのか不明なために、入所施設スタッフが日誌を記録し、測定機器による収集データを補完して分析に用いている。また、日々の活動によって概日リズムは影響されるが、今回は施設入所高齢者に限定しているため、日々の活動はおおよそ一定であり、認知症と概日リズムの関連を見やすくしている。このように目的が達成しやすい条件、環境、協力体制によってデータ収集を行った。これからは最終年度として全データを用いた分析、学会発表に向けた活動を行っていく。不安が生じやすい認知症を持つ高齢者のケアのためには高齢者のリズムにそった関わりが必要である。しかし認知症を持つ高齢者の概日リズムは崩壊しているとされている。そこで、研究目的は認知症の進行とともにどのように概日リズムが変化していくのかを経時的・客観的なデータによって明らかにすることである。この研究目的から概日リズムの測定は測定機器の装着及び概日リズムに関連する活動内容の観察日誌への記録が欠かせない。つまり、測定機器は入浴やデータのダウンロードの為に腕から取り外して再度装着することが繰り返される中での確実な実施、活動内容も24時間施設で生活している高齢者のどの範囲の活動を記録するのか統一された基準に基づく記録が必要である。一方で、高齢者には複数の施設職員が23交替・日替わりで関わる。よって研究協力者の責任者だけではなく、対象高齢者には研究対象施設の全職員が関わる為に全職員の研究目的・測定方法の理解が求められる。そのため本調査に入る前に、研究対象施設において認知症高齢者4人に対し28日ずつの測定を実施した。認知症の程度で軽度の者1人、中程度の者1人、重度の者2人に実施し、認知症の程度によってリズムは変化していることを確認できた。この結果は施設職員及び施設の責任者に開示し、自らの状態や睡眠状況を語ることが困難な認知症高齢者の理解における研究実施の必要性に関して共通理解を図ることができた。施設職員の測定機器の取扱も熟練することができた。観察日誌に記載する内容について現在、研究協力者と検討を重ねているところである。認知症を持っている高齢者は不安が生じやすく、高齢者の不安を軽減しながらのケアが求められている。そのため高齢者の生活リズムに沿ったかかわりが必要である。さらに認知症高齢者の場合は関わりに反応してくれる時間帯及び時期、同じ関わりをしても反応がない時間帯及び時期があることを経験している。もし高齢者の概日リズムが明らかとなれば高齢者の不安の軽減、介護者・介護スタッフの介護負担の軽減、高齢者が反応できる時間帯にケアを行うことで効果が出やすくなるといった意義が考えられる。

しかし認知症を持つ高齢者の概日リズムは崩壊しているとされ、さらには研究も進んできているものの成人または健常高齢者で用いられている睡眠指標をそのまま認知症高齢者にも適用しているため実際の認知症高齢者の睡眠状況を示しているとはいえない。そこで本研究では認知症を持つ高齢者の概日リズムはどのように変化していくのかを明らかにすることとした。今回は生活環境・生活スケジュールをある程度一定にし、認知症の程度による概日リズムの違いを明確に抽出するために、対象高齢者を入所者とした。そうすることで認知症の程度以外の要因を同様にし、関わるスタッフと研究者によって高齢者の「対象者になることにともなう何かしらの不安等」を発生させないような見守りや早期発見、統一した測定を行うことができるからである。概日リズムの測定は広く使われている腕時計型の測定機器を高齢者の手首に24時間装着し、さらに施設スタッフによる観察日誌の記録を行った。その結果、認知症が重度になるほど概日リズムは24時間周期から離れていき、さらに個人差も大きくなった。しかし全く概日リズムが無いという人は少なかった。一方でこれまでの睡眠指標では個人差、24時間から離れた睡眠周期を示すことはできなかった。不安が生じやすい認知症を持つ高齢者のケアのためには高齢者の概日リズムにそった関わりが必要である。また認知症を持っていても概日リズムは崩壊ではなく何らかの概日リズムを示していることが筆者らによって観察されている。さらに認知症が進行すると概日リズムも変化することも、研究協力者である入所施設で長く関わる職員等に観察されている。そこで概日リズムの把握、認知症の進行に伴う概日リズムの変化について客観的な指標により明らかにすることを目的とした。研究としては、概日リズムが周囲の環境等に影響されることが少なく、生活環境・生活スケジュールをある程度は一定にすることができる、施設入所中の高齢者を対象者とした。概日リズムの測定は腕時計型の測定機器を対象高齢者の手首に4週間にわたって24時間装着し(入浴時間は外す)、活動量を連続して把握した。さらに入所施設の職員による観察日誌と合わせて概日リズムを検討した。活動量の分析についてはこれまでも実施されてきたアクトグラムや一般的に用いられている睡眠指標だけではなく、活動量から自己相関分析によって自己相関係数を算出した。その結果、24時間周期、72時間周期、72時間以上の周期という周期を数値化することができた。一方で今回の分析では周期の数値を求めることができなかった対象者が半数いた。さらに、認知症の程度が進行した高齢者において期間をおいて再度測定したところ、1回目調査では24時間周期だったのが2回目調査では24時間周期ではあるが自己相関係数が小さくなり、周期が弱くなった人等様々であったが、いずれにしても周期が変化していた。今年度は上記の結果を分析し、学会発表を実施した。概日リズムは認知症高齢者によって様々であった。24時間周期を示す高齢者(8人)から72時間周期(3人)、それ以上の周期を示した高齢者まで存在した。しかしこれらは認知症の程度のみで周期が分類できるものではなかった。
一人暮らし高齢者に対する自立支援プログラムの開発と評価に関する研究

1.平成16年度研究目的は、農村部の一人暮らし高齢者における自立の意味を明らかにするとともに、今後の支援のあり方の示唆を得ることである。研究対象は、国内1農村の一人暮らし高齢者16名ならびに同地域の専門職10名であり、研究方法は、ミクロエスノグラフィーである。研究の結果、農村部における一人暮らし高齢者の自立とは、<自己の尊厳を保持すること>および<可能な限り地域と共生すること>であり、また、前者には「自己決定を行うこと」、「生計を維持する自助努力を行うこと」、「一人暮らしに足る心身を保つこと」が、また後者には「むら文化を規範化すること」、「居住する集落環境に適応すること」の意味が各々抽出された。農村部の一人高齢者の自立支援に向けては、これらの意味の理解の上に、地域の特性も勘案した方略の開発が必要である。2.平成17年度研究目的は、都市部の一人暮らし高齢者における抑うつ傾向のprevalenceを把握するとともに、関連要因を明らかにすることである。研究対象は、東京都A区の一人暮らし高齢者250名であり、研究方法は、無記名自記式質問紙調査である。研究の結果、抑うつ傾向のprevalence(Geriatric Depression Scale-15)は43.6%であり、「独居期間」(p<0.0254)、「要介護度」(p<0.0018)、「ソーシャルネットワーク」(p<0.0001)との間に有意な関連があった。すなわち抑うつ傾向が高いことと「独居期間が短いこと」「要介護度が高いこと」、「ソーシャルネットワークが小さいこと」が有意に関連していた。都市部一人暮らし高齢者に応じた抑うつ傾向の予防を含めた自立支援プログラムの検討が必要である。わが国で増大する一人暮らし高齢者の支援は、高齢社会対策の推進上、極めて重要である。本研究の目的は、一人暮らし高齢者に対する自立支援に向けたプログラム開発と評価を行うことである。研究対象は、国内の1農山村(人口3966名,高齢化率26.0%)における一人暮らし高齢者57名(全数)より有意抽出された16名(プライマリーインフォーマント)ならびに、日頃一人暮らし高齢者と関与の深い同地域の専門職10名(キーインフォーマント)の計26名である。研究方法は、StraussとCorbinらのグラウンデットセオリーアプローチであり、研究者が調査地域において個別訪問(プライマリーインフォーマント:自宅、キーインフォーマント:各職場)を行い、1対1インタビューを実施した。データ収集はグランドツアー型質問およびミニツアー型質問を用い、具体的には、前者では、当該地域の一人暮らし高齢者の暮らしぶり全般を尋ね、後者では一人暮らし高齢者が自立して生活していく上での多様な課題やニーズ、要望等を尋ねる形式で行った。データ分析は、対象の承諾を得て、インタビュー音声をすべて録音し、逐語録としたものをオリジナルデータ(1次データ)として行った。なお、1人当たりの平均インタビュー時間は60分であった。分析の結果、一人暮らし高齢者の生活は、健康状態、家族状況、生活水準のほか、一人暮らしとなった経緯等により差異があるものの、自立した生活の維持にむけては、将来における健康増進と社会参加のニーズがあることが明らかとなった。今後はこれらのニーズに基づき、地域の特徴も勘案したプログラム開発が必要である。本研究の目的は、都市部の一人暮らし高齢者における自立支援プログラムの開発にむけて、一人暮らし高齢者の抑うつ傾向のprevalenceを把握するとともに、その関連要因を明らかにすることである。研究対象は、東京都A区の一人暮らし高齢者台帳より無作為抽出された250名である。

研究方法は、無記名自記式質問紙調査(郵送法)であり、調査項目は、1)基本属性:性別、年齢、独居期間、自立度等、2)従属変数(抑うつ傾向):Geriatric Depression Scale(以下GDS)15項目版、3)独立変数:ソーシャルネットワーク(Lubben Social Network Scale)、高次活動能力、サービス周知度・利用度、社会参加度等である。データ解析は、まず、GDS-15のカットオフポイントを用いて抑うつ傾向のprevalenceを把握し、次いで、各独立変数との関連を重回帰分析にて検討した。解析にはSAS ver.9.1を使用し、有意水準を5%未満とした。結果、回答者数、206名(82.4%)、有効回答者数、172名(68.8%)であった。対象者の平均年齢は77.3±6.9歳、性別は女性が80.5%、平均独居期間は13.0±12.0年であった。対象者の抑うつ傾向のprevalenceは43.6%であり、「独居期間」(β=-0.007、p<0.0254)、「要介護度」(β=-0.132、p<0.0018)、「ソーシャルネットワーク」(β=-0.028、p<0.0001)との間に有意な関連があった。すなわち抑うつ傾向が高いことと「独居期間が短いこと」「要介護度が高いこと」、「ソーシャルネットワークが小さいこと」が各々有意に関連していた。今後はこれらも基に都市部一人暮らし高齢者に応じた抑うつ傾向の予防、改善を含めた自立支援プログラムの検討が必要である。