hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
寒冷順化における 肥満ラットの褐色脂肪組織の代謝調節

2週間で温暖順化群の値に近づいた。一方、肩甲骨間褐色脂肪組織の重量は寒冷順化群では温暖順化群より約50%増加するが脱馴化群でも約40%増加していた。形態学的には脱順化群の褐色脂肪組織の脂肪滴は寒冷馴化群よりやや大きく脂肪含量も増加しているが温暖順化群より小さく脂肪含量が少ない。UCP1、GLUT4蛋白の発現量は寒冷順化で増加し、脱順化で少し減少するが温暖順化群より増加していた。呼吸商は脱順化群では寒冷順化群と同じく減少しており、寒冷曝露により温暖順化群の呼吸商は上昇するが脱順化群ではあまり上昇せず、非ふるえ産熱による体温維持が示唆される。以上の結果から長期寒冷順化後の脱順化では生理的には温暖環境に適応しているが寒冷環境にすみやかな対応が出来るエネルギー代謝を行っていると考えられる。現在肥満ラットにおいて同様の解析を行っている。ラットの長期寒冷順化では、褐色脂肪組織(BAT)が増加し、BATにおいて脱共役蛋白質UCPlとミトコンドリアの増加、脂肪滴の小葉化、褐色脂肪細胞及び血管の増加を伴うが長期寒冷順化後の脱順化におけるBATの状態、生理機能の詳細はよく知られていない。昨年度の結果からWistar系雄ラットの長期寒冷順化後の脱順化では体重、副腎重量、摂食量等、生理的機能の面では温暖順化群と同じ状態になるがBATの形態、UCPl、GLUT4蛋白の発現量、呼吸商等は寒冷順化の状態を残している事が判明した。本年度は肥満雑ラット(fa/fa)とWistar系雄ラットを比較して長期寒冷順化後の脱順化時の代謝及び形態の変化を解析し、肥満ラットの脱順化における適応変化を検討した。【実験】7週令の肥満(fa/fa)及びWistar系ラットを長期寒冷曝露(10°C,9週)し、完全に寒冷順比を行った後、脱順化を行い(25°C、2週)(1)体重、摂食量の変化、副腎及び肩甲骨間BAT(IsBAT)D重量、(2)血清の各種ホルモン値、血糖値、脂質量等の測定、(3)IsBAT、WAT、肝臓、骨格筋の形態、免疫組織化学的変化について温暖順化群(25C、9週)を対照として比較検討した。【結果】寒冷順化により、肥満ラットにおいてもIsBAT、副腎の重量は増加したが、摂食量は対照と差がみられず体重の減少率はWistar系に比べ著しく大きかった。脱順化ではWistar系と同様の傾向がみられた。寒冷順化でWistar系ラットでは血清レプチン、トリグリセリド(TG)の減少がみられたが肥満ラットではTG、血糖値の減少、T4の増加がみられ、レプチン、インスリンは常に異浩な高値であった。形態学的及びUCPl、GLUT4蛋白発現の変化はWistar系ラットの場合と同様の傾向がみられたが寒冷順化により肝臓の脂肪が減少し正常像に少し近づいた。以上の結果より、肥満ラットでは寒冷環境がエネルギー代謝に良い影響を与えていると考えられる。現在肥満ラットにおいて酸素消費量及び二酸化炭素生成量の測定、代謝量と呼吸商の解析を行っている。肥満は多数の遺伝子と環境因子および栄養摂取状態が複雑に絡みあって発症する。私達は肥満ラット(fa/fa:レプチン受容体欠損ラット)と正常ラットの寒冷順化及び脱順化におけるエネルギーバランスの動態を調ベ、長期の寒冷環境がエネルギー代謝に及ぼす影響を解析している。本年度は昨年度に引き続き、肥満ラット(fa/fa)の長期の寒冷環境がエネルギー代謝に及ぼす影響をを解析し、肥満ラットの脱順化における適応変化を検討した。【実験】7週令の肥満(fa/fa)を長期寒冷曝露(10°C,9週)し、完全に寒冷順化を行った後、脱順化を行い(25°C、2週)
戦前日本統治下の植民地社会に関する歴史的研究ー朝鮮・台湾工業化の数量的分析ー

今回の研究の目的は、戦前日本の植民地社会がその期間中にどのような変化をとげたかを確実な資料で検討することであった。朝鮮と台湾の1910年から44年までの農林水産業と鉱工業の生産統計と貿易統計をコンピュ-タ-に入力して、デ-タ-ベ-スを製成した。その分析の結果は次のようである。1.朝鮮と台湾は植民地期に貿易額が急増し、それはそれぞれの国民経済(NNP、NDP)規模の7080%に達するものであった。この数値は同時期日本のそれをも凌駕しており、極端な対外依存的な経済構造が形成されているわけである。そして現在NICsの代表とされている韓国・台湾経済の最大の特微の一つがこの圧倒的な対外依存性であり、その内的関連が注目される。2.両地域の貿易相手は30年代には殆ど日本と円ブロック内地域に限定されており、日本経済圏に完全に包摂されてしまう。その過程で、特に戦時経済期に両地域の経済構造が大きく組みかえられていく。従来植民地は農工問分業の観点で本国の農産物供給地に特化させられると考えてきた。しかし実際にはこれら経済構造の再編によって、両地域の輸出品中での農産物比重は急速に低下し末期には20%程になっている。3.日本からの工業製品輸出と両地域における工業の勃興は並行して進行した。30年代以後の両地域の植民地工業化とは、すなわち日本から生産手段や技術の供給をうけて鉱工業の基盤をつくり、日本を中心とする円ブロック内で資本、労働力、商品等の有機的な関係をとりむすんだ独特な資本主義の成立であったのである。このような事態は、一国史的な近代化論でも従属理論でも把握することはできない。これら植民地工業化と戦後両地域のNICs化との関連や第二次大戦後世界的規模で展開しつつある多国籍企業による第三世界の資本主義的再編成との対比の検討は、今後の研究課題である。
知的教援システムを指向した超分散高次問題解決モデルの構築

下記の研究計画・方法により、研究を行った。(1)分散協調問題解決モデルの設計および構築:分散処理環境(仮想並列マシン)は、申請者の所属する研究室に既存の複数台のUNIXワークステーション(LANにより接続されている)を用いて構築した。研究の第一段階として、これらの資源を用いて分散協調問題解決モデルの設計および構築を行った。具体的には、(1)問題の部分問題への分割手法、(2)部分問題を並列に計算しているタスク間の干渉プロトコル(例えば、探索の成功/失敗に関する情報の交換)、(3)問題解決知識(オペレータ)の知識表現などを中心に設計・実装を行った。(2)高次問題解決モデルを組み入れた知的CAIシステムの構築:教援対象領域の例として、中学校における一次方程式を例に知的CAIシステムを構築した。(3)開発されたシステムの評価および改良:以上により開発されたシステムを用いて、システムの評価実験を行った。(1)により開発された高次問題解決モデルが知的CAIシステムの中で十分に機能していることの検証が目的である。(a)提案された問題解決モデルの性能評価、および、(b)教育システムへの適用性に関する評価といった側面からの評価を行った。(4)研究成果の発表と配布:研究の成果を学会等で発表した。
単離した大腸腫瘍腺管上皮におけるK-rasコドン12点突然変異の検討

腺管単離結果;塩酸消去法にて腺管単離を以下のごとく行った。内視鏡的切除により得られた検体をホルマリン固定後、2-3mmの厚さに薄切し、2.5%グルタールアルデヒド(pH7.4)にて3時間洗浄した後、8N HCL 60°Cにて60-90分消化し、実体顕微鏡下に同液中で、手作業で単離した。腫瘍腺管の同定のため工藤分類のpit pattern分類に従った。単離腺管とpit patternとの比較では、正常腺管であるI型pitは円柱状・試験管状でpit表面は平滑であり、分岐を伴わなかった。単離腺管の垂直断面は組織学的に正常腺管と確認された。過形成性腺管であるII型pitは、単離にて円柱状に近いが、腺管開口部が広く、腺底部で複数に分岐が見られた。これらの単離腺管も垂直断面の組織学的診断は非腫瘍性であった。腺管腫瘍であるIIILpitは単離では腺管開口部が広く、腺底部に近いほど細く、全体の形が腺管開口部を1辺とする逆三角形の形態をしていた。更に腺管表面は粗い不整が見られた。これらの単離腺管の垂直断面の組織学的診断は腺管腫瘍に一致していた。高度異型腺腫あるいは粘膜内癌の頻度が高いIII s pitは、円柱状だが、腺底部にかけて、やや先細りとなり、腺底部は水平方向に屈曲が見られた。単離腺管の垂直断面は組織学的に腺管腫瘍と診断された。腺管腫瘍または腺管絨毛腫瘍にみられるIV Bpitは単離では逆三角形を呈し、表面に多数の小分枝が見られた。この単離腺管の垂直断の病理組織は腺管絨毛あるいは腺管腫瘍であることを確認した。絨毛腫瘍にみられるIV v pitの単離では、扁平で尚かつ屈曲し、表面に多数の開口部を有する複雑な形状を呈した。この単離腺管は絨毛腫瘍と病理組織学的に確認した。癌を表すV pitの単離腺管は、様々な形態を呈し、表面が粗で多様な突起を持つ。これら単離腺管の垂直断の病理組織は癌であることが確認された。
水圏COD低減のための自然システム利用の水浄化法設計指針構築

本研究では有機物の逐次分画法を適用し、自然浄化手法を用いた施設の流出入水中の有機物を6画分に分けて施設の除去性能の実態を調査してきた(A:腐植質-低分子量-生分解性、B:腐植質-低分子量-難分解性、C:腐植質-高分子量-難分解性、D:非腐植質-低分子量-生分解性、E:非腐植質-低分子量-難分解性、F:非腐植質-高分子量-難分解性の画分)。2005年度は、画分別の有機炭素濃度を測定し、有機炭素の6画分への分布状況とそれぞれの除去特性を検討した。2006年度は、特に畜産廃水のラグーン法および土壌浸透処理施設において自然浄化法により除去され易い有機物の特性をより詳細に明らかにする目的で、6画分に分けた有機物について(1)炭素・水素・窒素・硫黄濃度の分析、(2)サイズ排除クロマトグラフィ(日立化成GelpackGL-W520分離後UV波長260nm吸光度および示差屈折率測定)による有機物の分子量分布測定、(3)フーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)による官能基組成の測定、を行った。一般に波長260nmの紫外線を吸収する水中の物質は、腐植質成分と言われる。しかし、サイズ排除クロマトグラフィ測定結果ではこの畜産廃水原水は、波長260nmの紫外線を吸収する分子量1000弱から15,000程度の「非腐植質」有機物を多く含んでいた。畜産廃水中の有機物のC/N比は高分子量成分で3、腐植質成分で7-19、腐植質低分子量成分では23-30程度であった。従って、腐植質有機物の中でも高分子量の成分や非腐植質で高分子量の成分は相対的にC/N比が低く、炭素とともに窒素を多く含む有機物の割合が多いと推定された。赤玉土土壌浸透槽の処理により分子量1,500-16,000のUV260nmを吸収する有機物が全般に減少したが、特定のFT-IRのグループ振動をもつ化合物のみが特異的に除去された形跡はなかった。消毒副生成物の前駆体および難分解性有機物の存在量に着目した水中の溶存有機物の逐次分画方法を開発した。DAX8樹脂(腐植-非腐植物質の分画)、1000ダルトンでの限外ろ過、生分解性試験を組み合わせ、A:腐植質-低分子量-生分解性、B:腐植質-低分子量-難分解性、C:腐植質-高分子量-難分解性、D:非腐植質-低分子量-生分解性、E:非腐植質-低分子量-難分解性、F:非腐植質-高分子量-難分解性の画分に有機物を分画する手法を開発した。この手法を用いて、以下の3種類の施設について有機物除去性能のモニタリングを行った。(1)農村集落排水を黒ボク土・ポリ塩化アルミニウム・マサ土の混合土で浸透浄化(水負荷率約0.1m/day)、(2)草津川の河川水を山梨県産の赤玉土で浸透浄化(水負荷率約1.5m/day)、(3)畜産廃水を鹿沼産赤玉土、広島県比婆郡産黒ボク土の2種類で浸透浄化(水負荷率約2m/day)

上記土壌浸透施設の流出入水の分析の結果、3施設ともに流出入水中の溶存有機物は、40-50%が腐植質かつ難分解性、40%が非腐植質かつ難分解性であった。ただし、(3)の施設は、分子量1,000未満でかつ腐植質・難分解性の画分が他の施設より多かった。(1)および(2)の施設では消毒副生成物を生成しうる潜在的に変異原性のある腐植質成分は、35%が、また難分解性有機物のうち35%が、土壌浸透法により除去されていた。一方、(3)の施設では、腐植質の除去率・難分解性物質の除去率ともに平均20%程度であった。同じ畜産廃水について、赤玉土のほうが黒ボク土より腐植質-高分子量-難分解性(C)の除去効率が高かった。本研究では有機物の逐次分画法を適用し、自然浄化手法を用いた施設の流出入水中の有機物を6画分に分けて施設の除去性能の実態を調査してきた(A:腐植質-低分子量-生分解性、B:腐植質-低分子量-難分解性、C:腐植質-高分子量-難分解性、D:非腐植質-低分子量-生分解性、E:非腐植質-低分子量-難分解性、F:非腐植質-高分子量-難分解性の画分)。2005年度は、画分別の有機炭素濃度を測定し、有機炭素の6画分への分布状況とそれぞれの除去特性を検討した。2006年度は、特に畜産廃水のラグーン法および土壌浸透処理施設において自然浄化法により除去され易い有機物の特性をより詳細に明らかにする目的で、6画分に分けた有機物について(1)炭素・水素・窒素・硫黄濃度の分析、(2)サイズ排除クロマトグラフィ(日立化成GelpackGL-W520分離後UV波長260nm吸光度および示差屈折率測定)による有機物の分子量分布測定、(3)フーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)による官能基組成の測定、を行った。一般に波長260nmの紫外線を吸収する水中の物質は、腐植質成分と言われる。しかし、サイズ排除クロマトグラフィ測定結果ではこの畜産廃水原水は、波長260nmの紫外線を吸収する分子量1000弱から15,000程度の「非腐植質」有機物を多く含んでいた。畜産廃水中の有機物のC/N比は高分子量成分で3、腐植質成分で7-19、腐植質低分子量成分では23-30程度であった。従って、腐植質有機物の中でも高分子量の成分や非腐植質で高分子量の成分は相対的にC/N比が低く、炭素とともに窒素を多く含む有機物の割合が多いと推定された。赤玉土土壌浸透槽の処理により分子量1,500-16,000のUV260nmを吸収する有機物が全般に減少したが、特定のFT-IRのグループ振動をもつ化合物のみが特異的に除去された形跡はなかった。
嗅覚・アセチルコリン系障害仮説で探るＤＵＰ（精神病未治療期間）

統合失調症患者のアセチルコリン神経系、嗅覚同定能力を検討した。アセチルコリン神経系の神経生理指標であるSAI(short-latency afferent inhibition)を簡易に測定する装置を製作し、疾患群でのSAIの低下を示した。また、カード型嗅覚検査(Open Essence)を用いて疾患群での嗅覚同定能力の低下を示した。結果は統合失調症でのアセチルコリン系や高次の嗅覚認知の障害を支持するものと考えられた。未治療期間との関連については結論は得られず、今後の検討が必要と考えられた。統合失調症のアセチルコリン系神経回路の障害を特異的に評価するための指標として、SAI(Short latency afferent inhibition)を中心にデータを収集している。1簡易型短潜時求心性抑制測定解析システムMaP1645SYSの測定条件の検討がほぼ終了し、同装置を使用して、SAIデータを収集した。結果は健常者での運動皮質の抑制現象を確認するものであり、同データ、機器の測定条件につき発表を準備中である。2患者群のSAI指標が健常者に比較して低下していることを予備的なデータから示し、結果を海外誌に投稿中である。3前頭葉脳血流変化と認知機能が相関することを、近赤外スペクトロスコピィ(Near Infrared Spectroscopy:NIRS)と統合失調症認知機能簡易評価尺度(BACS)を使用して検討した。患者群において、NIRSの血流指標(言語流暢課題)が、BACSの項目(言語記憶、ワーキングメモリ、注意)と相関を認めた。NIRSの脳血流指標は、BACS認知機能評価の生物学的指標となりうると考えられた。4精神病未治療期間と予後への影響につき、患者データを検討中である。5嗅覚指標については、これまでのところ、若年患者における有意な異常は認めておらず、生理指標との相関や年齢、被験者背景の影響などを検討中である。統合失調症のアセチルコリン系神経回路の障害を特異的に評価するための指標として、経頭蓋磁気刺激を用いた神経生理指標SAI(Short latency afferent inhibition)を中心にデータを収集している。また疾患の嗅覚障害、重症度のデータを集積し、関連を検証中である。これまでに集積したデータからは、SAI指標と嗅覚指標において、統合失調症患者での障害を示唆する結果を得ており、その一部を発表した。1簡易型短潜時求心性抑制測定解析システムMaP1645SYSを用いて、運動皮質の抑制現象を示すSAIのデータを収集した。臨床応用のために最適な測定条件を検証し、国内学会で発表を行った。追加データの解析を加えて結果を投稿準備中である。また、患者群のSAI指標が健常者に比較して低下していることを予備的なデータから示し、疾患でアセチルコリン系機能が低下している可能性を考察した。結果を海外誌に投稿した。2嗅覚障害の検討では、スティック型嗅覚検査を改良したカード型嗅覚検査により、健常被験者、患者群で測定を行った。患者群では罹病期間の長い慢性期統合失調症などに対象を拡大した。これまでの結果では、健常被験者に比べて、患者群での嗅覚同定能力の低下を確認している。嗅覚機能低下と罹病期間、精神病未治療期間(DUP)などとの関連を検証中である。3その他、統合失調症の経過との関連が深いと考えられる器質性精神障害の縦断的な症例検討を平行して行っている。関連研究を含めて、アセチルコリン指標(SAI)と嗅覚障害、未治療期間との関連を総合的に判定するための知見が得られつつあると考えている。本研究の目的は精神病未治療期間と嗅覚、アセチルコリン系神経伝達の関連を調べ、統合失調症の嗅覚障害仮説、新しいバイオマーカー、スクリーニング法を検証することである。最初に、アセチルコリン系神経伝達の生理学的指標であるShort latency afferent inhibition(SAI)の旧システムでの測定結果を検証した。統合失調症におけるアセチルコリン系神経伝達の機能低下を示唆する結果を確認し、論文投稿中である。今年度は新システムである簡易型短潜時求心性抑制測定解析システム(MaP1645SYS)を導入し測定を健常被験者において行った。同システムの運用によりアセチルコリン系神経伝達を生体で簡便に評価することが可能になる見込みである。嗅覚検査については、スティック型嗅覚検査によるデータを確認した。若年統合失調症では、認知症で指摘されるような異常は検出されなかった。アセチルコリン系神経伝達、近赤外スペクトロスコピィ(NIRS)などとの関連が今後の検討事項である。最期に近赤外スペクトロスコピィ(NIRS)により、認知機能課題、嗅覚刺激に対する前頭葉賦活反応を測定した。健常被験者において認知機能課題の一つである時計描画課題での前頭葉賦活反応のパターンを解析し論文発表を行った。

これとは別に認知機能課題に対する患者群での前頭葉賦活反応の低下を確認しており、今後発表を行う予定である。嗅覚刺激による前頭葉賦活反応では直線的な血流増加パターンを認め、賦活部位の局在や認知機能との関連の検討が必要と考えられた。以上、これまでの研究では嗅覚刺激、アセチルコリン系指標、前頭葉賦活反応を個別に検証したが、新システム(MaP1645SYS)の導入によりこれらを統合して研究を進める予定である。統合失調症患者のアセチルコリン神経系、嗅覚機能の障害につき検討を加え、疾患群での機能障害を示した。アセチルコリン神経系については、経頭蓋磁気刺激を用いた神経生理指標であるSAI(short-latency afferent inhibition)を簡易に測定する装置(簡易型短潜時求心性抑制測定解析システム:MaP1645SYS)を製作し、データの再現性や測定条件の簡略化などの検討を行った。疾患群ではSAIが低下しており、統合失調症患者でのアセチルコリン神経障害の仮説を支持するものと考えられた。MaP1645SYSにより、これまで試験的な段階にとどまっていた統合失調症の機能障害の評価、認知症の鑑別診断などへの臨床応用が容易となった。嗅覚障害の検討では、カード型嗅覚検査(Open Essence)を用いて統合失調症患者の嗅覚同定能力を検討した。患者群では健常被験者に比べて、嗅覚同定能力の低下を認めた。また、患者群、健常群とも嗅覚同定能力と嗅覚障害の自覚度の相関を認めており、その他の認知機能との関連が今後の検討課題となった。未治療期間、重症度、罹病期間の検討については、現時点では、アセチルコリン神経系、嗅覚障害との関連は結論が得られておらず、引き続き検討を行う予定である。関連研究として、経頭蓋磁気刺激と近赤外スペクトロスコピー(NIRS)を用いて前頭ー側頭葉間の機能的な連絡を非侵襲的に検出する手法を示した。統合失調症での前頭ー側頭葉間の神経回路の障害を検出することで、SAI、嗅覚障害との関連性を探るなどの応用が考えられる。この他、未治療期間のモデルとして頭部外傷後精神病性障害の精神症状と認知機能の経時的な変化につき報告を行った。精神医学簡易型短潜時求心性抑制測定解析システムMaP1645SYSの測定条件の検討に時間を要したため、データの集積が予定よりも遅延した。嗅覚指標は患者群において予想よりも保たれる傾向があり、生理指標との関連など、より詳細な検討を要すると考えられた。簡易型短潜時求心性抑制測定解析システムMaP1645SYSの測定条件の検討に時間を要したため、データの集積が予定よりも遅延した。また、嗅覚指標はこれまでのスティック型嗅覚検査を改良したカード型嗅覚検査に測定方法を変更したため、新たにデータの収集や解析を行うこととなった。簡易型短潜時求心性抑制測定解析システム(MaP1645SYS)の機器の設計、購入に時間を要したため嗅覚刺激、アセチルコリン系指標、前頭葉賦活反応を個別に検証することとなった。1健常群、患者群でアセチルコリン系生理指標(SAI)のデータの集積をすすめる。
南西諸島地域の貝類からみた環境考古学に関する研究

今回の研究では、「貝類からみた南西諸島の環境考古学」では、貝類の生息場所の把握、貝類の推定、非食用貝類の出土様式、食用貝類の摂食様式など、様々な問題が存在する。そこで、今回は、まず、この地域の様々な時代の遺跡出土の貝類遺体を明確に記載し、さらに、1)遺跡周辺の自然環境、2)南島における水田稲作開始時に関する貝類学的検討、3)貝製品の素材採集に関する検討を加味しながら、進めていくこととした。その結果は、下記の通りである。1)遺跡周辺の自然環境:弥生時代から古代相当期の亜熱帯の砂丘遺跡でも微小な陸産貝類を用いることによって、遺跡周辺の自然環境を復元することに成功した。つまり、遺跡の各層準から多くの個体と種が得られ、陸産貝類各種の現在の生息場所から、過去の自然環境の変遷を示すことができた。2)南島における水田稲作開始時期:水田に生息するマルタニシの出土から、弥生時代から古代相当期には本種の出土は確認されず、12世紀以降のグスク時代になってから初めて確認され、開始時期はこの時代であると考えられた。3)貝製品の素材採集:ゴホウラやヤコウガイ・オオツタノハ等の貝製品の素材採集には遺跡の立地が大きくかかわっていることを明らかにした。今年度は,1)現地調査と,2)資料分析の両面から,予備的な研究を行った.現地調査は(1)沖縄県北谷町後兼久原遺跡(12,13世紀頃)でのコラムサンプリング,(2)沖縄島北部地域,(3)沖縄島南部地域,(4)有明海での現生貝類調査を,資料分析は(1)沖縄県伊江島具志原貝塚(弥生時代相当),(2)奄美大島笠利町用見崎遺跡(古墳時代古代),(3)福島県いわき市相子島貝塚(縄文時代後期)での出土貝類分析を行った.これらの現時点での結果では,今回の調査の一つの主眼である南島における稲作開始時期の検討に迫れるものがあった.沖縄県伊江島の具志原貝塚は,低地に位置し,弥生土器が出土し,九州で貝輪として用いられたゴホウラの供給地と考えられている遺跡である.このような時代・立地背景の元でも,詳細に出土した貝類を検討した結果,水田に生息するタニシ類は1個体も得られなかった.同時に,後背地に水田の存在も想定されている時代の下った奄美大島笠利町の用見崎遺跡でも,コラムサンプルを処理した結果,水田の存在を示すような貝類は一切出土しなかった.一方,沖縄でも12世紀頃の遺跡になると,単一種の淡水貝類が出土する遺跡が確認され(北谷町後兼久原遺跡),詳細に検討したならば、水田の存在を示すことが可能かも知れないことがわかった.また,コラムサンプリングの精度や水田の発達に伴う遺跡出土貝類の検討を,研究の進んでいる関東地方等において行った.その結果,やはり関東地方の縄文時代の遺跡からは水田に生息するマルタニシの出土が認められず,弥生時代に入ってから出土することがわかった.今年度は,現地調査および資料分析を,鹿児島県奄美大島笠利町の用見崎遺跡で実施した.同時に,遺跡周辺のサンゴ礁における海産貝類の生態分布調査も行った.また,これまでに得られたサンプルの処理も継続した.サンゴ礁海域に面した砂丘遺跡である用見崎遺跡の弥生時代相当層,ほぼ無遺物の砂丘形成層,そして古代・平安時代相当層から,連続した堆積物をサンプリングし,そのサンプルからフローティング法によって,微小貝類を抽出した.亜熱帯の砂丘地域は非還元的な環境であり,有機物の分解が速く,また土壌間隙も大きいために,この地域では花粉分析等が実施できない状況にあった.砂丘遺跡においても,多数の微小陸産貝類が得られた.その種組成及び量的組成から,この遺跡では下部の弥生時代相当層の時代には林縁的な環境にあったものが,砂丘形成期を経て,古代の層では草原的な環境になり,平安時代相当層にまた林縁的な環境になったことが示された.

このように,亜熱帯の砂丘遺跡でも,陸産貝類を指標に,遺跡周辺の環境の復元が可能であることが示された.今年度は,その他にも,沖縄の12世紀頃の遺跡から,ヌノメカワニナを中心とする層準が確認され,戦前の耕作土層の貝類組成と大きく異なっていることがわかった.このヌノメカワニナの優占する層準は,稲であるかどうかは不明であるが,水田である可能性が高いと考えられた.また,南島の貝輪の素材として最も良く利用されていたゴホウラの採集された遺跡の立地場所を,海図や航空写真を用いて検討した結果,いずれもサンゴ礁のリ-フの切れ込んでいる場所であることがわかった.その意味については,来年度に詳細に検討したい.今年度は,沖縄諸島の北西部に位置する伊江島の6-8世紀の砂丘遺跡であるナガラ原東貝塚の発掘調査,及び琉球列島と関連の深い台湾に貝塚の立地とその出土貝類種組成の検討打ち合わせを行った.その結果,伊江島のナガラ原東貝塚からは,食用の貝類として,リュウキュウヒバリガイやミドリアオリガイといったサンゴ礁の岸側潮間帯下部に生息する中形の貝類が中心となっていることが明かとなった.この組成は,この島における弥生時代相当期の貝塚からのシャコガイ類やチョウセンサザエ・サラサバテイラといったリーフ上や礁斜面の大形の貝類が多いことと対象的であった.これらは,2つの時代の間の社会形態の相違に起因すると考えられた.ただ,遺跡が砂丘に立地することによると考えられるが,出土した貝類からは,水田に生息するマルタニシが出土せず,水田農耕が存在していなかった可能性が高いと出土した貝類から考えられた,微小な陸産貝類の層別の種組成及び量的組成の変化から,下部・中部・上部(攪乱)と3つの周辺環境の復元が行えた.いずれも,海浜植生が中心であるが,今回の6-8世紀の文化層の時代には,最も開けていたと考えられた.台湾における貝塚の立地は,基本的に山裾に立地していることが再認識された.その組成は,北部西岸ではシジミ類を中心とし,中部西岸ではマガキが卓越し,南部西岸ではマングローブ林の種が多いことが確認された.ただ,遺跡自体や南部西岸のマングローブ林は,極最近の台湾の発達により,人家,埋め立て地等となり,再調査の困難なことも確認できた.
大都市圏地価データベースに基づく地価の時空間変動メカニズムに関する研究

本研究は,地価データベースを地価下落局面へ延長した上で、土地バブルの性質を時空間的側面から検証することを中心に,背後にある地下形成メカニズムを3つの研究方向から多角的に解明しようとするものである。第1の方向は,従来の時空間分析を延長し,地価の下降局面について拡散モデルによる現象再現性を検討することである。197691年の16年間に関する地価データベースを,バブル崩壊後の96年まで延長するが,その過程で計算される21年次にわたる横断面地価関数のパラメータは,東京圏の地価形成パターンの変遷を要約している。そこで第1章では,データベースに1次元・2次元拡散モデルを適用し,得られた拡散パラメータを上昇局面のみに基づくもの比較する。第2の方向は,時系列分析の拡張としての空間自己相関分析,或いは時空間自己相関分析による実証である。その前段階として,第3章では空間自己相関分析に関する文献調査を行い,検定や推定の方法をまとめる。第4章は前章の応用として,空間近接性に階層性がある場合の空間誤差自己相関モデルを展開し,川崎市の地価データへの適用した結果を報告する。以上は,地価の時空間変動の現象面での実証を目的としていたが,第3の方向は経済主体の動学的行動に基づく地価形成の理論的説明である。そのための手段として,土地・金融の2種類の資産を考慮した重複世代(OLG)モデルを定式化し,地価の時空間的変化を説明することを考える。第5章ではそのプロトタイプとして金融資産のみを考慮したモデルを定式化する。本研究は,大都市圏における地価形成機構を理論・実証の両面から多角的に明らかにしようとするものである。我々は従来から,東京圏と大阪圏に関する大規模な地価データベースを作成し,拡散モデルを用いて地価変動の時空間的波及の分析を行ってきた。しかし東京圏の場合,従来のデータベースは197691年の16年間をカバーするものであり,いわゆる地価バブルのピークに至る地価高騰局面の分析は可能でも,その後のバブル崩壊に伴う地価下落局面の分析は不可能であった。このため本年度は,地価データベースを次の国勢調査年に対応する1996年まで,5年間延長することを中心に作業を進めた。実際には地価監視対策の一環として,93年以降公示地点数が大幅に増加したこと,千葉市の政令都市への移行と横浜市の分区により,データ編集には予想以上の作業時間を要したが,概ねその作業を終えることができた。公示地価の最大の問題点は頻繁な地点変更にあるが,時空間的な変動を把握するためには,継続的なパネルデータの作成が不可欠である。我々は時系列方向の外挿と横断面地価関数を組み合わせて,地点変更に伴う欠測データを補間する方法を開発・適用して来た。しかし,従来の方法は地価下降局面を想定していないため,これに対応する修正補間法を開発したが,その実際の適用によるデータベース拡張は次年度当初に予定している。拡張データベースを用いて,地価の時空間変動を拡散モデルと時空間自己相関モデルの2つの方法により分析するが,本年度は特に後者に関して,Bennett(1979)以降の理論的発展に関する文献調査を行った。今年度は昨年度開発した,地価下降局面に対応可能な修正補間法を用いて,東京圏に関する地価データベースを,従来の197691年の16年間から96年まで5年間延長した。ただし98年6月に刊行予定であった,1995年国勢調査報告(通勤・通学編)の刊行が遅れているため,基本データである市区町村別従業者数に推計値を用いた暫定的な結果とせざるを得なかった。データ作成時に計算された,21年間にわたる横断面地価関数のパラメータ変動から,地価形成機構の時間的推移について考察し,その結果を「住宅土地経済」に発表した。さらに,下降局面を含む地価の時空間変動への拡散モデルの適用可能性の検証に関して引き続き研究中である。時空間変動へのよりオーソドクスなアプローチとして,時空間自己相関モデルがある。

今年度はその前段階として,空間自己相関モデルについてAnselinの業績を中心に文献サーベイを行った。時系列モデルの場合と異なり,空間近接行列の設定が重要な役割を果たすが,空間近接性を行政区内と行政区間の形式的な接続関係のみで階層的に捉えた場合について,川崎市の地価データを用いて検証を行った。この結果については,近日中に投稿予定であるが,結果的には区ダミーを用いた既存の結果(矢澤・金本)と大差がないため,近接行列へ空間距離を反映させる必要が改めて認識された。我々の地価データベースに含まれる1025の最寄駅については座標データがあるので,これを用いて空間距離を反映した近接行列を定義し,東京圏全体での時空間自己相関分析を行う方向で準備を進めている。本研究は,大都市圏における地価形成機構を理論・実証の両面から多角的に明らかにすることを目的としている。実証面での重点の一つは,地価の時空間的変動がバブル崩壊局面でも拡散方程式に従うことを確かめることにあった。分析に際して,東京圏の地価データベースを1995年国勢調査報告による従業者数を用いて改訂の予定であったが,通勤・通学編の刊行遅れにより引き続き推定値に基づくデータベースを使用した。その意味で結果は暫定的なものであるが,197696年の21年間にわたる地価データベースに対して拡散方程式を適用した結果は現象再現性が高く,1次元・2次元モデル共にパラメータ値も1991年までの地価上昇局面のデータのみに基づく結果とほぼ同じ値を示す等,モデルの安定性が検証された。この結果については,国際地域学会第46回北米大会において発表した。また時空間自己相関分析に関しては,行政区内と行政区間の形式的な接続関係に基づく2階層空間自己相関モデルを,川崎市の地価データに適用した結果を日本不動産学会誌に投稿中である。一方,本来予定していた地価データベース全体に対して時空間自己相関モデルを適用する分析に関しては,地価データベースの改訂が可能になるまで計算を見合わせているが,既に空間接続行列の作成方法も決まっており,来年度早々に引き続き実施の予定である。本年度は研究最終年度に当たるため報告書を作成中であるが,それには上の内容の他,時空間自己相関モデルに関する推定と検定に関する議論,及び都市の動学分析に関する理論モデルとして世代重複型の住宅立地モデルに関する議論が含まれる。
自然レベル放射性炭素を用いた海底柱状コア中微生物によるメタン代謝サイクルの解明

本研究は、海洋堆積物に残されたバイオマーカーシグナルとそのシグナル強度が、どの程度メタン負荷によるものなのか、または、堆積後の続成過程により、微生物により現場で新たに生成されたものなのかについて明らかにするための各種評価手法の開発を目的として実施した。H16年度は、主に分子レベル14C測定のためのターゲットとするバイオマーカーの探索・定量に関して研究を実施した。堆積物中微生物群集からのRNA抽出方法の検討ならびに抽出したRNAから選択的に特定微生物群集のRNAを選択・濃縮する手法に関する検討を行った他、本研究の鍵であるバイオマーカーとなり得る脂肪酸やRNA分子を破壊することなく直接同位対比測定を行うために、有機物の直接同位対比測定が可能な有機マスのシステムを構築した。また、加速器質量分析計(AMS)による分子レベル14C測定を高精度にするため、分子レベル炭素安定同位体比補正に関するシステムを現有の安定同位体比質量分析計に取り付ける改良を施した。H17年度は、まず、微生物バイオマーカーの14C分析にむけた前処理法について、特に、大量の堆積物と培養試料からの各種バイオマーカーの高純度の精製、分離方法について検討し、分取キヤピラリーガスクロマトグラフ(PCGC)システムを利用することで大量濃縮・分取を可能とした。本手法により、GCで分離された成分のうち,特定の時間帯のピーク物質のみ選択分離捕集が可能となり,目的のPAHs化合物を単一の分子毎に,高純度で分取可能となった。さらに、分取後した各種バイオマーカーのグラファイト化についても、極微量グラファイト反応高真空ラインを使用することで、非常に低いバックグラウンドでのグラファイト化を可能とした。こうして作成したグラファイト化された各バイオマーカーについて、国内で唯一極微量での14C測定が可能な(独)国立環境研究所加速器質量分析施設のペレトロン型加速器質量分析計を用いて14C測定を行った。また、堆積物中の深度毎の微生物群集構造について、16S rDNA部分配列領域を用いた系統樹解析を実施し、有機物リッチな堆積物中では比較的表層からメタン生成に関与するメタン生成細菌に類似の配列が存在していることが確認された。本研究は、北西部太平洋域において、最終氷期の亜間氷期に起こったメタンハイドレート層の不安定化に伴うメタンの大気環境への突発的な負荷による急激な温暖化に関する正確な評価方法の検討を行い、堆積物に残されたシグナルの評価方法とそのシグナル強度が、どの程度のメタンの負荷によるものなのか、または、堆積後の続成過程により、微生物により現場で新たに生成されたものなのかについて明らかにすることを目的としている。本年度は、主に分子レベル14C測定のためのターゲットとするバイオマーカーの探索・定量に関する予備実験を実施した。特に、上記の研究目的を達成する為に必要なコア中の微生物群集からのRNA抽出方法の検討ならびに抽出したRNAから選択的に特定微生物群集のRNAを選択・濃縮する手法に関する検討を行った。基準試料となる各微生物種(純菌)の培養を継続的に実施し、同位体比分析用試料の蓄積を行った。また、本研究の鍵であるバイオマーカーとなり得る脂肪酸やRNA分子を破壊することなく直接同位対比測定を行うために、有機物の直接同位対比測定が可能な有機マスのシステムを構築した。本装置は、高感度の液体クロマトグラフィーを接続した質量分析計から構成される。

装置構築後、培養細胞由来の標準RNA分子等の実測実験を開始し、測定データを蓄積した。さらに、加速器質量分析計(AMS)による分子レベル14C測定を高精度で分析するために必要な、分子レベルの炭素安定同位体比による補正に関するシステムを現有の安定同位体比質量分析計(内田所有)に取り付け、予備実験を開始した。本研究は、海洋堆積物に残されたバイオマーカーシグナルとそのシグナル強度が、どの程度メタン負荷によるものなのか、または、堆積後の続成過程により、微生物により現場で新たに生成されたものなのかについて明らかにするための各種評価手法の開発を目的として実施した。H16年度は、主に分子レベル14c測定めためのターゲットとするバイオマーカーの探索・定量に関して研究を実施した。堆積物中微生物群集からのRNA抽出方法の検討ならびに抽出したRNAから選択的に特定微生物群集のRNAを選択・濃縮する手法に関する検討を行った他、本研究の鍵であるバイオマーカーとなり得る脂肪酸やRNA分子を破壊することなく直接同位対比測定を行うために、有機物の直接同位対比測定が可能な有機マスのシステムを構築した。また、加速器質量分析計(AMS)による分子レベル14C測定を高精度にするため、分子レベル炭素安定同位体比補正に関するシステムを現有の安定同位体比質量分析計に取り付ける改良を施した。H17年度は、まず、微生物バイオマーカーの14C分析にむけた前処理法について、特に、大量の堆積物と培養試料からの各種バイオマーカーの高純度の精製、分離方法について検討し、分取キャピラリーガスクロマトグラフ(PCGC)システムを利用することで大量濃縮・分取を可能とした。本手法により、GCで分離された成分のうち,特定の時間帯のピーク物質のみ選択分離捕集が可能となり,目的のPAHs化合物を単一の分子毎に,高純度で分取可能となった。さらに、分取後した各種バイオマーカーのグラファイト化についても、極微量グラファイト反応高真空ラインを使用することで、非常に低いバックグラウンドでのグラファイト化を可能とした。こうして作成したグラファイト化された各バイオマーカーについて、国内で唯一極微量での14C測定が可能な(独)国立環境研究所加速器質量分析施設のペレトロン型加速器質量分析計を用いて14C測定を行った。また、堆積物中の深度毎の微生物群集構造について、16S rDNA部分配列領域を用いた系統樹解析を実施し、有機物リッチな堆積物中では比較的表層からメタン生成に関与するメタン生成細菌に類似の配列が存在していることが確認された。
微粒炭分析と花粉分析による古環境復元 特に縄文時代以降の人間活動の影響について

本年度は,昨年度までに進めた研究をさらに発展させ,以下の成果を得た.滋賀県曽根沼堆積物の微粒炭分析をさらに詳細に行い,曽根沼周辺の過去約1万5000年前からの詳細な植物燃焼史を明らかにした.さらに,反射率測定や微粒炭の粒度区分を行い,その火災形態や燃焼地域についても考察し,明らかにした.これらの成果は,2003年日本第四紀学会大会で発表し,現在公表論文にすべく準備中である.さらに,近畿に分布する黒色土中の微粒炭の研究を進めている.滋賀県土山町,奈良県曽爾村などに分布する黒色土から微粒炭を検出し,黒色土形成時に植物燃焼が起こっていたことを明らかにした.特に土山町の黒色土については放射性炭素年代測定を行い,その形成時期が縄文時代であることを明らかにした.以上の成果は,以前行った琵琶湖堆積物の分析結果などとともに,日本植生史学会第18回大会のシンポジウムにおいて発表した.これらの研究成果についてはさらにデータを収集し,論文化する予定である.また,大阪城堀堆積物から採取した炭の化学分析・反射率測定を行い,その燃焼温度を推定した.そしてこれらの炭が,木片の燃焼によって生成されたことを明らかにし,その成因として大阪城の火事の可能性について言及した.以上の大阪城堆積物中の炭の分析結果などについては,日本文化財科学会第20回大会で発表した.この他,大阪城堀堆積物の微粒炭・球状炭化粒子分析結果をもとに,過去数百年間の大阪城周辺の植物燃焼史.化石燃料燃焼史を明らかにした.これらの成果は,村上ほか(2003,2004)で発表されている.琵琶湖の西岸の新旭町に分布する黒ボク土,琵琶湖東岸の曽根沼から得られた堆積物コアについて連続的に微粒炭の含有量測定を行い,花粉分析から復元された植生と比較し検討した.さらに微粒炭が多数含まれていた層準については,微粒炭の反射率測定や化学分析を行った.そして,これらの結果を基に,いつ頃琵琶湖の周辺地域において植物燃焼が多かったのか,またその燃焼物や燃焼温度・燃焼形態などについて検討した.曽根沼堆積物・黒ボク土中の微粒炭の含有量測定の結果から,植物燃焼量が増加するのは,約1万年前以降であると推測された.1万年前以降の微粒炭量の増加は,琵琶湖で掘削されたコアの研究からも報告されており,琶湖周辺地域では,約1万年前以降に植物燃焼が増加したものと考えられた.なお,こうした微粒炭の増加時期には,琵琶湖堆積物・曽根沼堆積物などでコナラ亜属やイネ科花粉の増加が認められる.約1万年前以降に限って植物燃焼量が増加する要因としては気候変化のみによるものとは考えにくく,人間活動などの他の要因が関与していた可能性が高いと考えられる.また,反射率測定や化学分析の結果から,黒ボク土中に含まれる微粒炭と曽根沼堆積物中に含まれる微粒炭とでは,大きく光学的特性や化学組成が異なっていた.また,曽根沼堆積物では,層準によっても微粒炭の特性が異なっていた.こうした違いは,これらの微粒炭の燃焼物や燃焼温度の相違に由来するものと考えられる.以上のことから,琵琶湖周辺地域では,約1万年頃前から,植物燃焼が多くなったと考えられるが,その燃焼物や燃焼形態は,場所や時期などによって異なるものであったと推測される.以上の成果は,堆積物中の微粒炭の含有量分析・反射率測定・化学分析などが過去の植物燃焼を評価する上で有効な手法であることを示唆している.本年度は,昨年度までに進めた研究をさらに発展させ,以下の成果を得た.滋賀県曽根沼堆積物の微粒炭分析をさらに詳細に行い,曽根沼周辺の過去約1万5000年前からの詳細な植物燃焼史を明らかにした.さらに,反射率測定や微粒炭の粒度区分を行い,その火災形態や燃焼地域についても考察し,明らかにした.これらの成果は,2003年日本第四紀学会大会で発表し,現在公表論文にすべく準備中である.さらに,近畿に分布する黒色土中の微粒炭の研究を進めている.滋賀県土山町,奈良県曽爾村などに分布する黒色土から微粒炭を検出し,黒色土形成時に植物燃焼が起こっていたことを明らかにした.特に土山町の黒色土については放射性炭素年代測定を行い,その形成時期が縄文時代であることを明らかにした.以上の成果は,以前行った琵琶湖堆積物の分析結果などとともに,日本植生史学会第18回大会のシンポジウムにおいて発表した.これらの研究成果についてはさらにデータを収集し,論文化する予定である.また,大阪城堀堆積物から採取した炭の化学分析・反射率測定を行い,その燃焼温度を推定した.そしてこれらの炭が,木片の燃焼によって生成されたことを明らかにし,その成因として大阪城の火事の可能性について言及した.以上の大阪城堆積物中の炭の分析結果などについては,日本文化財科学会第20回大会で発表した.この他,大阪城堀堆積物の微粒炭・球状炭化粒子分析結果をもとに,過去数百年間の大阪城周辺の植物燃焼史.化石燃料燃焼史を明らかにした.これらの成果は,村上ほか(2003,2004)で発表されている.
歩行中に遂行される空間性情報の知覚に対する行動科学的検討

本研究では,隙間通過行動の三次元動作解析を主たる研究手法として,空間情報が知覚されてから歩行が調整されるまでの情報処理過程を明らかにするための実験を行った。その結果,(a)接触回避のために実行する隙間通過行動は,必要最小限の空間マージンを作り出せるように,回旋角度を調節していること,(b)歩行中に得られる動的視覚情報が,歩行には有益に利用されるものの,静止した状況下での意識的な知覚判断には利用されないこと,(c)隙間を通過する2歩前の時点で,回旋行動が始まっていること,(d)左大脳半球の活動が,歩行特有の認知情報処理に関与している可能性などが明らかとなった。本研究の目的は,.人間が狭い空間(隙間)を通り抜ける行動に着目して,歩行中に身体と環境の空間関係が知覚され,その関係に基づき肩を回旋するなど,歩行が調節されるプロセスについて明らかにすることにある.本年度は,「歩行中に得られる多様な感覚情報の中に,身体と環境の空間関係を知覚する重要な情報が含まれている」という仮説の妥当性を検討した.本年度の第1の成果は,隙間通過の際に体幹の回旋角度を調節するルールを同定したことにある.従来,体幹回旋角度は,隙間の幅と身体幅の相対値に基づき決定されると考えられてきた.これに対して本研究は,回旋角度の調整自体はあらゆる"身体+モノ"の条件において必要最小限の空間マージンを作り出せるように,回旋角度を調節していることが分かった.この結果から私たちの脳は,少なくとも安全な環境においては,エネルギー産生的に効率的な体幹回旋を意図していることが分かった.この成果は,PLOS Oneにて発表された.第2の成果は,歩行中に得られる動的視覚情報(オプティックフロー)が,歩行中には有益に利用されるものの,静止した状況下での意識的な知覚判断には利用されないことを示したことにある.動的視覚情報には,身体と環境の関係を規定する豊富な情報があると考えられている.本研究はこの動的知覚情報が有益に利用されるのは,自らが空間を移動している場合のみであることを,4つの実験を通して明らかにした.この成果は今後国際歩行と姿勢制御学会にて発表するとともに,国際誌に投稿予定である.本研究の目的は,人間が狭い空間(隙間)を通り抜ける行動に着目して,接触回避のための行動(体幹回旋行動)が,隙間を通り抜ける何歩前に実行されているかを特定するための分析を行った.歩行中に隙間の大きさを変化できる装置(ムービングドア)を導入し,隙間を通過した時点の着地を起点として,その1歩前,2歩前,3歩前のいずれかの時点で,体幹回旋行動が必要ないほどに隙間幅を広げた.隙間幅を広げた後でも,広げる前の隙間幅に合わせて回避行動を始めたのがいつまでかを同定することを目的とした.10名の若齢健常者を対象に,歩行開始から4.5mの地点に隙間を設定して測定を行った.その結果,隙間を通過する2歩前の時点で,回旋行動が始まっていることが分かった.つまり,2歩前で隙間幅が広がっても,広がる前の隙間幅に合わせて体幹回旋行動が観察された.ただし2歩前の時点の場合,いったん始めた回旋行動を途中でやめることも可能であることが分かった.隙間を通過する1歩前であれば,動作の修正は不可能であった.逆に3歩前であれば,広がった隙間に基づき行動するため,回旋行動自体が起こらないこともわかった.以上の結果から,隙間通過時の接触を回避するための体幹回旋行動は,隙間を通過する少なくとも2歩前には実行されていることが示唆された.この結果は,一般に私たちが歩行をする際に,あらゆる状況において少なくとも数歩先に視線を向けるという知見とも一致するものであり,理にかなったものであるといえる.本研究の目的は,人間が歩行中に得られる視覚情報を,どのように歩行の制御に利用しているのかを明らかにすることにある。本年度は以下のような成果を得た。一般に,隙間の中心を正確に通り抜けようとしても,左右のいずれかに偏倚してしまう場合がある。本研究では,この偏倚現象について空間認知の問題が関与するのかについて検討した。特に本研究では,立位時(つまり歩行していない時)における偏倚現象との相関関係を検討することで,この偏倚現象が全般的な認知的問題か,もしくは歩行特有の問題かを検討した。実験の結果,対象者の利き眼によって結果が異なることがわかった。対象者の利き眼が右眼の場合,立位時と歩行時における隙間中心の同定に,有意な相関関係が認められた。これに対し,利き眼が左眼の場合,両者に有意な相関関係は認められなかった。以上のことから,左眼が利き眼である場合,その対側の右大脳半球の活動が,歩行特有の認知情報処理に関与している可能性が示唆された。狭い隙間を通り抜ける行動について,一般高齢者を対象として実験を行った。65歳以上の高齢者20名(認知症の疑いのある高齢者は除外)を対象として,2つの実験を行った。その結果,少なくとも歩行機能が正常な高齢者の場合,隙間の大きさや身体特性に対して歩行を調整し,おおむね接触を回避できることが分かった。ただし,「隙間を通り抜ける際に,できるだけ体幹を回旋しない」という空間的な制約を与えた場合,たとえ歩行機能が正常であっても,接触頻度が若齢者よりも有意に高くなった。

この結果から,高齢者はある程度空間的な安全マージンを確保できる状況においては,安全な行動が実現できる一方で,行動に対して空間的制約が加わった場合には,身体幅と隙間幅の関係に合わせた調節が難しいということが分かった。本研究の目的は,人間が狭い空間を通り抜ける行動(隙間通過行動)に着目して,歩行中に身体と環境の空間関係が知覚され,その関係に基づき体幹を回旋するなど,歩行が調節されるプロセスについて明らかにすることにある。本年度は「遠方で得られた視覚情報だけで,どこまで正確に隙間通過行動が遂行できるのか」について検討した。隙間の3m前方で視覚情報を遮断しても,正確に隙間を通過できるかについて,若齢健常者12名を対象として実験を行った結果,以下の点が明らかとなった。1.3m前方で視覚情報を遮断することで,隙間を形作るドアとの接触率は確かに向上した。しかし,過半数の試行においては視覚情報を遮断しても接触を回避できたことから,3m前方までの視覚情報だけでも,接触回避自体はある程度可能であると言える。2.隙間幅が身体幅と等しい場合(つまり,接触回避のために体幹回旋が必要かどうかの判断が難しい場合),12名中4名が,視覚が遮断された条件において体幹回旋をせずに通過しようとした。この結果は,遠方の視覚情報だけでは,接触回避に必要なスペースが過小評価される場合があることを示唆する。3.隙間が身体幅に対して十分に広い場合でも,接触するケースが散見された。これらの条件では,歩行軌道が左右のいずれかに偏倚した。よって視覚情報のない状況では,直線歩行の維持が困難になると言える。4.視覚を遮断する直前に,歩くことができること(動的視覚情報を得られること)の影響を検討した結果,歩行速度の維持や安定した位置での体幹回旋の開始には寄与したものの,体幹回旋角度の選択の正確性には寄与しなかった。この結果から,遠方における体幹回旋角度の計算において,歩行中に得られる動的視覚情報が利用されることはないと考えられた。本研究では,隙間通過行動の三次元動作解析を主たる研究手法として,空間情報が知覚されてから歩行が調整されるまでの情報処理過程を明らかにするための実験を行った。その結果,(a)接触回避のために実行する隙間通過行動は,必要最小限の空間マージンを作り出せるように,回旋角度を調節していること,(b)歩行中に得られる動的視覚情報が,歩行には有益に利用されるものの,静止した状況下での意識的な知覚判断には利用されないこと,(c)隙間を通過する2歩前の時点で,回旋行動が始まっていること,(d)左大脳半球の活動が,歩行特有の認知情報処理に関与している可能性などが明らかとなった。隙間の中心を同定するという課題を対象とすることで,少なくとも利き眼が左眼の場合,立位時と歩行時の空間認知特性が必ずしもオーバーラップしないことを明らかにできた。この成果は,本研究の仮説である「歩行中に動的に得られる空間情報が,安全な歩行の制御に寄与する」ということにつながる成果である。これまで3年間の成果により,歩行中に獲得できる情報の重要性について複数の知見を得ることができた。また,そうした情報は隙間を通過する少なくとも2歩前には獲得できていることも明らかにできた。さらに,高齢者や脳卒中片麻痺者の隙間通過行動を測定することで,対象者が保有している歩行能力や空間認知能力についても明らかにすることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。実験心理学次年度が本研究の最終年度となるために,これまで得られた成果をモデルとしてまとめる作業に力を注ぐ。