hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者地域における認知症の発症および進行に関わるバイオマーカーの研究

【タイトル】高齢アルツハイマー型認知症における認知機能と神経画像、脳脊髄液バイオマーカー【目的】アルツハイマー型認知症(AD)の発症に関しては脳内の生化学的変化などその機序が徐々に明らかになりつつあるが、高齢のADでは加齢による変化が合併しており、認知症の進行を決定する要因は多様である。我々は高齢ADの認知機能の推移と神経画像、および生化学的バイオマーカーとの関連を調査する観察研究を行っている。平成30年から、さらに高分子Aβオリゴマーを測定し他のバイオマーカーと比較している。【結果】初回評価の結果、以下が証明された。1アルツハイマー型認知症の重症度はVSRADによる海馬領域の萎縮強度と萎縮の広がりを示す指数が強く関連する。2髄液バイオマーカーはP-tauと高分子Aβオリゴマーの上昇が他のバイオマーカーに比べて重症度と強い関連がある。現在の進捗状況1.統計処理に関して専門部署にコンサルトし、初回データを見直し論文執筆中です。2.登録患者の追跡データは現在も集積中で、まもなく前例の3年間の追跡記録が得られる予定です。研究の概要和歌山県の山間部農業地域における各種認知症患者、約100名の臨床像、画像診断、心血管系危険因子、アルツハイマー型認知症関連蛋白などのバイオマーカーの経時的変化を追跡する3年間の前向きコホート研究を行い、(1)アルツハイマー型および脳血管性認知症の発症と進行に関わる因子、(2)混合型(脳血管性+アルツハイマー型)認知症における各種因子の関与を解明する。これによって、アルツハイマー型認知症で進行が客観的にモニタリングできる因子を確定し、脳血管性や混合型などの認知症との間で明確な鑑別診断を可能にする。将来はこれらの指標が様々な治療効果のモニタリングにも利用できることを目指す。研究の進捗状況1.和歌山県立医科大学倫理委員会に研究の実施について申請し、許可を得た。2.和歌山県立医科大学附属病院紀北分院に外来通院する認知症患者で研究対象となりうる患者をリストアップした。3.上記患者(およびその家族)に対して研究内容の説明を行い、同意の得られた対象の研究への組み入れを開始した。4.研究に組み入れられた患者に対し必要な検査データの蓄積を開始した。研究の概要と現時点での研究結果を解説します。(目的)アルツハイマー型認知症(AD)の発症に関しては、脳内の生化学的変化などその機序が徐々に明らかになりつつある。しかしながら高齢の認知症患者では、原疾患に加えて加齢による変化が合併して複雑な病態を呈していることが多く、認知症の進行を決定する因子にはさまざまな要因が考えられる。この研究は高齢AD患者の認知機能の推移といくつかのバイオマーカーとの関連を調査する観察研究である。この研究に登録された症例の初回認知機能評価と各種バイオマーカーとの関連を横断的に分析した結果を示す。結果:認知機能低下は加齢、VSRADのZ score(嗅内皮質の萎縮程度)、全大脳皮質の萎縮範囲、脳脊髄液T-tau、P-tauの上昇、Aβ42の低下との関連が有意であった。脳脊髄液バイオマーカーの上記変化は年齢との相関は認められなかった。Z scoreはT-tau/ Aβ42、およびP-tau/ Aβ42比の増加と有意な相関があった。多変量解析ではP-tau/ Aβ42比がADの重症度に関連する独立した因子であった。結論:高齢のAD患者においても、MRIで評価される嗅内皮質の萎縮、脳脊髄液P-tau上昇とAβ42低下が認知機能低下を決定する因子であることが本研究より示唆される。対象となる認知症高齢者の各種データ(高次脳機能評価、MRIによる脳の形態変化の定量、脳脊髄液中バイオマーカー)が順調に集まっている。多変量解析などの統計処理に対するバイアスの問題を解決するためには軽症および中等症のAD、MCI、正常高齢者のデータをまだ追加したほうがよいと考えられる。【演題名】高齢アルツハイマー型認知症における認知機能と神経画像、脳脊髄液バイオマーカー【目的】アルツハイマー型認知症(AD)の発症に関しては脳内の生化学的変化などその機序が徐々に明らかになりつつあるが、高齢のADでは加齢による変化が合併しており、認知症の進行を決定する要因は多様である。この研究での初回評価を横断的に分析したので報告する。【方法】2016年4月時点での登録症例115人(6484歳)のうちADが76人、軽度認知障害が24人、正常範囲は15人であった。認知機能評価、Voxel-based Specific Regional analysissystem for AD (VSRAD)を用いた画像評価を全例に施行し、同意の得られた症例には髄液アミロイドベータ1-42 (Aβ42)、タウ蛋白(T-tau)、リン酸化タウ(P-tau)を測定した。【結果】認知機能の低下は加齢、VSRADのZ score(海馬傍回周辺の萎縮度)と大脳皮質の萎縮範囲、髄液T-tauとP-tauの上昇、Aβ42の低下と有意な相関があった。Z scoreはT-tau/ Aβ42比、P-tau/ Aβ42比の増加と相関があった。多変量解析ではP-tau/ Aβ42比がADの重症度に関する独立因子であった。【結論】

高齢ADにおいても海馬傍回周辺の萎縮と髄液P-tau上昇、およびAβ42低下が認知機能低下を決定する因子である。症例の登録は平成28年度の時点で終了し、現在は初回評価のデータを解析し論文執筆中です。経過観察による追加データは現在収集中で、まだ解析の開始には至っていません。経過観察は少なくとも来年度いっぱいは必要ですので全ての結果解析が終了するのは平成30年度よりやや遅れる可能性があります。平成29年度は、前年に学会報告した研究内容を論文に執筆中である。論文の概要は以下の如くである。【タイトル】高齢アルツハイマー型認知症における認知機能と神経画像、脳脊髄液バイオマーカー【目的】アルツハイマー型認知症(AD)の発症に関しては脳内の生化学的変化などその機序が徐々に明らかになりつつあるが、高齢のADでは加齢による変化が合併しており、認知症の進行を決定する要因は多様である。我々は高齢ADの認知機能の推移と神経画像、および生化学的バイオマーカーとの関連を調査する観察研究を行っている。この研究での初回評価を横断的に分析したので報告する。【結果】認知機能の低下は加齢、VSRADのZ score (海馬傍回周辺の萎縮度)と大脳皮質の萎縮範囲、髄液T-tauとP-tauの上昇、Aβ42の低下と有意な相関があった。Z scoreはT-tau/ A β42比、P-tau/ Aβ42比の増加と相関があった。多変量解析ではP-tau/ Aβ42比がADの重症度に関する独立因子であった。【結論】高齢ADにおいても海馬傍回周辺の萎縮と髄液P-tau上昇、およびAβ42低下が認知機能低下を決定する因子である。研究対象の登録は終了し現在は観察データの蓄積途中です。付属病院での通常診療業務の記録より観察データが得られていますので、一部の脱落症例はありますが順調にデータ収集が進んでいます。初回評価での論文作成については、統計処理の方法に改善が必要であったり、サブ解析の考察についてなど不十分な点が見つかっています。これらの点については統計学の専門家とのディスカッションを深めている段階です。本来は初回評価の論文作成は平成29年度に終わっている予定でしたが、途中で何か所か問題点が見つかり現在に至っています。平成30年から、さらに高分子Aβオリゴマーを測定し他のバイオマーカーと比較している。【結果】初回評価の結果、以下が証明された。1アルツハイマー型認知症の重症度はVSRADによる海馬領域の萎縮強度と萎縮の広がりを示す指数が強く関連する。2髄液バイオマーカーはP-tauと高分子Aβオリゴマーの上昇が他のバイオマーカーに比べて重症度と強い関連がある。現在の進捗状況
Cо系過冷融液の磁気特性

強い静磁場下でCo系及び幾つかの鉄族-白金族の融液を電磁浮遊させた後に大きく過冷却させることで、融液のまま強磁性体になるかどうかを調べた。そのために、融液を大きく過冷却させ同時に磁化を高速かつ非接触で測定する装置を新たに開発した。測定の結果、Co_<80>Pd_<20>ではキュリー点近くで磁化の急激な上昇が測定された。しかし、更なる過冷却状態では融液が急速凝固し、融液の強磁性転移を確認出来なかった。今年度は、強磁場中でCoPd融液を安定浮遊するための電磁浮遊炉の改良および浮遊融液にレーザー光を入射し磁気光学カー効果を測定する装置の開発を行い、偏光解析を試みた。既有の電磁浮遊炉では、Siに比べ密度の大きいCoPdを浮遊・溶融すると同じ高周波出力でも大きな過冷却状態を得にくいことが予備実験で明らかになった。そのため高周波コイルの形状と巻き数を変更することで融液の温度上昇を抑えながら浮遊力が大きくし、加えてAr・He混合ガスの吹き付けによる冷却をより効果的にする工夫を行うことで、密度の大きな融液に対応出来るように電磁浮遊チャンバーを改良した。そしてこのチャンバーを超伝導マグネット内に設置して、強磁場中でCoPd浮遊溶融実験を行った。その結果、3Tの磁場印加でCoPd融液の並進振動および表面振動が抑制され、最大温度2000K以上から強磁性転移が起こり得ると予測されているキュリー点近傍の1300Kまで融液を冷却することが出来た。融液表面での磁気光学カー効果を利用して融液の磁化を調べるために、He-Neレーザー(波長:633nm、出力:17mW)を入射光源とし、ビームスプリッターで光を分けて垂直反射光を計測する光学系を試作し,電磁浮遊チャンバー上部に設置した。その光路上には偏光板や波長板、レンズ、ピンホール等の光学部品を取り付けた。加えて上述のように融液の形状及び浮遊位置を固定出来るようにした結果、試料表面に正確にレーザー光の照射を行うことが可能になり、輻射光強度に対する反射光強度の比が偏光解析を行うのに十分なものとなった。以上の測定装置開発及び予備実験を経て、現在はカー効果測定結果の解析を行っている最中である。昨年度に開発した電磁浮遊装置では、CoPdのみならず平成21年度に扱う予定の試料であるCoPtそして同じく鉄族-白金族の組み合わせであるFePd、NiPdを安定して浮遊させかつ大きな過冷却状態を得にくいことが明らかになった。この問題を解決すべく、電磁浮遊とガスジェット浮遊を組み合わせた新しい浮遊方式に対応するチャンバーを新たに開発した。そして静磁場印加によりガスジェットの乱れおよび電磁撹拌による擾乱を抑制した。その結果、Co80Pd20融液を浮遊させ、静磁場6T下において250K程度の過冷却を達成した。そして過冷却の増大とともに浮遊液滴が軸方向に大きく変形したことから、Co80Pd20融液は過冷却域において強く磁化されることを実証した。また、昨年度に開発した回転検光子法による偏光解析では、強磁場下でも僅かに残った電磁撹拌による浮遊液滴の微細な並進運動および表面振動が計測誤差の大きな要因の一つとなっていた。そこで、本年度は光弾性変調器を用いた光学遅延変調法を本計測に応用することで、浮遊液滴表面のカー回転角とカー楕円率を同時にかつ高速(数kHz)で求めることに世界で初めて成功した。このデータを元に磁化率の変化をリアルタイムで求めたところ、過冷却域においてキュリー・ワイス則に従うように見える磁化の上昇を確認した。加えて、本解析手法は試料の表面状態に敏感であり、従来の光学系では観察されないような融液表面のわずかな酸化の進行が測定された。その結果、液体状態でのキュリー温度点のごく近傍での磁化率の急激な上昇を計測するには至らなかった。平成20年度で確立した単波長での磁気光学カー効果の計測装置を改造し、ほぼ同じ光軸上で測定光と反射光を扱うことで曲率半径の小さい試料表面での分析を可能にした。そして、磁気光学効果スペクトル測定を行うために入射光源として高出力キセノン光源に置き換え、高いS/N比の信号を得るべく信号処理系を拡充した。また、CoPtなど鉄族-白金族の試料ではその高い密度のために電磁浮遊が困難と予想されていたが、本年度行った浮遊法の改良により、フラックスを使うこと無く浮遊により過冷却状態を達成し、カー回転角とカー楕円率の同時測定を行った。さらに、浮遊した鉄族-白金族過冷融液にチルプレートを接触させ急速凝固させ得られた固相に対して、光学顕微鏡による組織観察、磁化率測定などを通して、過冷融液から現れる初晶の結晶学的特性および磁気特性を調べた。

磁化率の変化をリアルタイムで求めたところ、CoPd以外の鉄族-白金族の試料でも過冷却域においてキュリー・ワイス則に従うように見える磁化の急激な上昇を確認した。またそれらの融液の過冷却度が大きくなるにつれ、超伝導マグネット内のごく僅かな磁場勾配が生み出す磁気力により試料が回転楕円体の形状となり、ほぼそのままの形状で急冷凝固することに成功した。以上の結果から、本研究で取り扱った鉄族-白金族の過冷融液は液体のまま磁化させ凝固させることが可能であることを明らかにした。また凝固後試料の組織観察から組織配向の向上が見出された。
21世紀における高大連携を視野に入れた農林漁業専門教育の構築

1農学部と県下農林漁業系専門高校との連携の在り方について高大連携会議や専門高校訪問を通して話し合いを積み重ね、相互理解を図ってきた。さらに、学校農業クラブ県大会に審査員や視察者として参加したり、個別に懇談できる機会を設けたりしてきた。また、農山漁村地域マネジメント特別コースの学生と高校生が1泊2日、4泊5日の宿泊体験をする機会も設けた。これらの取り組みにより連携は進んだが、高校側の教員の異動も多いので、常に交流の場を設け相互理解を図ることの必要性を痛感している。双方が本音で話し合えるように、信頼関係を築くことが求められている。2愛媛大学農学部農山漁村地域マネジメント特別コースについて本コースの成否は、本コースの理念を的確に理解した学生を得られるか否かにかかっていると言える。本コースはAO入試によっているが、本コースの理念について高校教員、受験生、保護者、出身市町担当者の理解を得る大切さを痛感している。カリキュラムについては、2年前から検討を重ねてきたが、特に、課題科目44単位は本コースの特徴を明確に表現している。具体的には、2年次の農林漁家実習、農林漁業団体実習各6単位、3年次の農林漁業法人実習、農林漁業自治体実習各6単位、4年次の農林漁業課題研究10単位等である。指導体制は専任教員の他、本学の協力教員、現場のアカデミックアドバイザー、客員教授等を配置した。そして、運営に当たっては、教員の共通理解を図るため週1回程度のコース会議を必要とすることがわかった。1研究打ち合わせ愛媛大学での打ち合わせだけでなく、立正大学、国立教育政策研究所へも数回出かけて、木目細かな研究打ち合わせを実施した。農業高校の理念・制度、農業高校教員の意識、農業高校の統合・改編の調査方法、アンケート項目、農山漁村地域マネージメント特別コースの内容等の研究について討議した。2調査研究愛媛県の農業高校や水産高校、全国の森林・林業に関する学科設置校の統合・改変状況を調査分析した。その結果、入学者の減少等による学校の統合・学科改変を迫られ、従来の内容、規模の維持が困難となり教育力が落ちて行かざる得ない状況が明らかになった。3農山漁村地域マネージメント特別コースの研究愛媛県の農業高校15校、水産高校1校、県、関係市町の代表者との会議、農村漁村の現状分析、2の調査研究を基に特別コースについて(1)(5)の内容を決定した。(1)育成する人材像愛媛県の農業漁村出身者を中心として、高校等と連携して地域を担う意欲のあるもので、卒業後ある段階で地域に戻り、農林漁業自営、自治体、農林漁業団体、第3セクター会社等の従事者として、あるいは新たに起業する等、農山村における地域の後継者・担い手及びそのリーダーとなるものを育成する。(2)定員10人(3)入学者選抜方法地域に対して意欲のある志願者を見いだすため、AO入試を採用する。(4)教育プログラムの特徴「哲学-実学」、「座学-現場」のバランスの重視。課題発見・解決型プロジェクトの研究。長期インターシップ等。独自で体系的なカリキュラム配置。充実した指導体制。担任教員制。入学準備教育。特別奨学資金等の検討。(5)地域との密接な関係の構築本コースは、持続的な地域社会の構築に対する大学農学部の貢献を直接の課題としている。研究の成果(1)詳細の調査研究特徴的な学科改編等を実施して教育実践を行っている森林・林業学科設置校の詳細な実態調査を行い、専門高校における学科改編の課題とその解決の方向性を探った。日本で唯一の単独林業高校である静岡県立天龍林業高校は、平成15年度に「生産流通科」を「森林科学科」として学科の改善を図りながら、平成19年には、文部科学省の「目指せスペシャリスト(スーパー専門高校)」の指定を受け、林業専門教育、森林環境教育、そして林業教育を通したキャリア教育を実践することによりスペシャリスト育成を目指すことにした。しかし、平成27年には、地元普通科設置校二俣高校との統合が県教育委員会の方針として打ち出されている。この指定期間は21年までだが、この間に地域林業との関わりを深めると同時に、全国森林・林業教育研究協議会でも議論を深め、日本で唯一の単独林業高校の存続を明確にしていくことの重要性が碓認された。(2)学習指導要領、教科書の調査分析(1)小・中学校、高等学校における森林教育の現状を明らかにした。小・中学校では主に森林・林業を扱っている社会科について、高等学校は社会科(平成元年からは地理歴史、公民)、理科について調査した。具体的には昭和43年から45年改訂の学習指導要領における森林・林業の取り扱い、(2)昭和52年から53年、(3)平成元年、(4)平成10年から11年改訂の各学習指導要領および教科書5社における森林・林業の取り扱いを分析した。いずれにおいても、国内林業の扱いは不十分であり大きな問題があることがわかった。(3)I期検討委員会平成20年1月7日から9日にかけて東京から、立正大学の五味久壽教授、国立教育政策研究所の名取一好統括研究官を迎えて、愛媛大学で検討委員会を実施した。専門高校のありかたについては、地域林業との関わりや実験実習を地道に推進することの必要性が確認された。農山漁村地域マネジメント特別コースのありかたについては、AO入試の内容(面接、レポート課題、プレゼンテーションテーマ)、教育課程表、科目の概要を検討した。

1農学部と県下農林漁業系専門高校との連携の在り方について高大連携会議や専門高校訪問を通して話し合いを積み重ね、相互理解を図ってきた。さらに、学校農業クラブ県大会に審査員や視察者として参加したり、個別に懇談できる機会を設けたりしてきた。また、農山漁村地域マネジメント特別コースの学生と高校生が1泊2日、4泊5日の宿泊体験をする機会も設けた。これらの取り組みにより連携は進んだが、高校側の教員の異動も多いので、常に交流の場を設け相互理解を図ることの必要性を痛感している。双方が本音で話し合えるように、信頼関係を築くことが求められている。2愛媛大学農学部農山漁村地域マネジメント特別コースについて本コースの成否は、本コースの理念を的確に理解した学生を得られるか否かにかかっていると言える。本コースはAO入試によっているが、本コースの理念について高校教員、受験生、保護者、出身市町担当者の理解を得る大切さを痛感している。カリキュラムについては、2年前から検討を重ねてきたが、特に、課題科目44単位は本コースの特徴を明確に表現している。具体的には、2年次の農林漁家実習、農林漁業団体実習各6単位、3年次の農林漁業法人実習、農林漁業自治体実習各6単位、4年次の農林漁業課題研究10単位等である。指導体制は専任教員の他、本学の協力教員、現場のアカデミックアドバイザー、客員教授等を配置した。そして、運営に当たっては、教員の共通理解を図るため週1回程度のコース会議を必要とすることがわかった。
EBウイルスによる宿主細胞の腫瘍化初期過程の解析

本研究の目的は、EBVによる細胞の腫瘍化において極めて初期の段階に機能するこれらのウイルス因子に焦点を絞り、これらウイルス因子の機能発現機構を宿主細胞機構との相互作用の観点より解析することにより、新たな抗ウイルス剤開発や抗EBV戦略構築に向けての基礎的な知見を蓄積することにある。今年度は、EBNA-LPが発現することによって引き起こされる宿主細胞の変化を、マイクロアレイによって網羅的に解析し、EBNA-LPの新規機能の解明を試みた。以下の結果を得た。(i)レトロウイルスベクターを用いて、EBNA-LPを安定に発現するB細胞株およびコントロールの細胞株を樹立した。コントロールの細胞株およびEBNA-LP発現B細胞株5クローンを混ぜたものよりRNAを抽出し、マイクロアレイに供した。(ii)13,440個のヒト遺伝子をスクリーニングした結果、EBNA-LPの発現によって14個の宿主細胞遺伝子の発現が有意に変化することが明らかになった。その中で、最も発現が増強されたTARC遺伝子に焦点をあてた。TARC遺伝子は、Th2 typeのT細胞を特異的に遊走させるケモカインをコードしている。(iii)Northern解析およびELISA解析の結果、TARC遺伝子の発現が、転写およびタンパク質レベルでEBNA-LPによって増強されることを確認した。また、EBVをB細胞に感染させると、TARCの発現が増強することが明らかになった。(iv)幾つかのEBV陽性B細胞株について、TARCの発現を解析した。その結果、各細胞株のTARCの発現量は、機能的なEBNA-LPの発現と相関していた。以上の結果より、EBVがB細胞に感染するとケモカインTARCの発現が誘導され、その責任ウイルス因子はEBNA-LPであることが明らかになった。前述のように、TARCはTh2 T細胞を特異的に遊走させるケモカインである。Th2 T細胞は、B細胞を活性化するサイトカインを産生する。また、Th2 T細胞が産生するサイトカインは細胞性免疫に主要な役割を果たすTh1 T細胞を抑制することが知られている。EBV感染細胞においてEBNA-LPがTARCを誘導することによってTh2 T細胞が引き寄せられ、間接的に感染B細胞の増殖が刺激され、さらに、Th1 T細胞を抑制することによって感染細胞が宿主の細胞性免疫より回避されることが想像される。以下の結果を得た。
ケニア諸部族の食文化と歯科疾患に関する保健学的研究

食生活の変容に伴う咀嚼器官の退行的な変化と,これによる歯科疾患の蔓延は,開発途上国では都市を起点とする空間的な分布として生体上において観察できる.このような観点から,口腔の健全性を脅かす食生活要因の解明を行うことで,食生活と歯と顎骨の不調和に関して,地域,民族を超えて現れる普遍性を確認し,最終的な検討を行うこととした.初年度の調査では,次年度に予定した本調査の折衝に関する予備調査として行った.調査を計画した地区と民族はLodwar(Turkana族),Kapenguria(Pokot族),Malalal(Samburu族),Kisumu(Luo族およびMaasai族),Nyeri(Kikuyu族),Tenwek(Kipsigis族),Nairobi(諸部族混合),及びMombasa(諸部族混合)であった.調査内容は1地区300名,合計2,400名を対象とし,1.諸部族の生活環境,基礎産業,食生態の概況などの環境調査,2.食生活,育児などの面接調査,3.人類学的計測(頭部および体位の測定),4.口腔機能の測定,5.口腔診査,6.歯列の印象彩得,7.写真撮影を計画した。予備調査では,ケニア共和国大統領府および政府関係機関,ケニア側研究協力機関,さらに地区医療機関などの関係者と協議を重ねて本調査の準備を整えることができた.第2年度の調査には3ヵ月の期間を設定したが、ケニア国の調査許可に関わる委員会運営の遅滞から時期が著しく遅れ,当初の計画を実施することは不可能となった.このため本研究目的を損なうことのない範囲で対象地区を削減することとし,北部辺境のLodwarと首都Nairobi,およびその中間にあるKerichoの3地区に縮小した.しかし,調査内容には変更を加えることなく,また,地区当りの対象数を増やすことで内容の充実を計った.また,現代ケニア人に連続する近世ケニア人頭骨の調査も併せて行うこととした.本調査は1994年1月1日2月24日の期間,現代ケニア人は0歳から老年まで合計1,278名について,また,ケニア人頭骨の調査は,英国,自然史博物館,およびケンブリッジダ大学所蔵ものについて行った.調査の結果,1.食生活データの多変量解析から,常食としていたウガリやスクマの摂取状態に大きい地域差がありNairobiで減少していることが判った.また,反対にヨーロッパ風の食事ではLodowarのTrukana族の摂取頻度が最も低かったが,全体として西欧風の食事に変わっている傾向があり,若い世代で強く現れていた.2.Turkana族の体系は痩せ形で,身長が高い特徴がみられた.3.歯と顎骨の不調和と不正咬合の頻度にも地域差が認められNairobiが多く,特に混合歯咬合期を中心とする若年世代に多くみられた.4.一方,咬筋筋電図では反対にLodwarでは,咀嚼の回数は少なく電位も低い傾向がみられた.5.歯科疾患では,齲蝕,歯周疾患,などの状態からLodowar地区では他と比較して健全な状態が伺われた,しかしフッソ症の頻度はLodwar,Kericho,Nairobiでそれぞれ38.7,9.8,5.9%でLodwar地方の地質の影響も考えられた.6.現代ケニア人には最近まで下顎中切歯を抜歯する風習が残っておりLodwarで24.5%,Kericho,13.8%,Nairobiでは1.6%の頻度でみられた.ケニア古人骨にみられる抜歯は86.2%で,抜歯風習は時代とともに無くなっていることが認められた.一方,乳歯の抜歯風習がLodwar地区で行われており,多数の乳歯欠損の小児が観察された.最終年度の調査は1994年8月309月24日まで,本調査では十分確認できなかった地区環境のうち,特に古い生活形態の存続しているLodwarを中心に行った.1日約60100kmの半径で,辺境の少数部落を廻り,風土の実態,食生活,育児,民間医療などの詳細を観察することが出来た.これによって,Lodwar地区の生活は同地域で拡大しつつある砂漠化の影響を強く受けて厳しい状況にあることが明かとなった.そのことは食料生産,水の供給など生活の基本的な部分に当たるもので,今後の解析に際して貴重な情報となることが考えられた.これらの一部はすでに発表をしているばかりでなく,ケニア側分担研究者のNGAKINYA氏を招へいしてシンポジウムを開催した.各分担研究者の発表から本研究の目的とした食生活と歯と顎骨の不調和に関して,現代ケニア人,および近世ケニア人頭骨の調査から高い関連性のあることが推察され,この現象は民族を超えて認められることが考えられた。

食生活の変容に伴う咀嚼器官の退行的な変化と,これによる歯科疾患の蔓延は,開発途上国では都市を起点とする空間的な分布として生体上において観察できる.このような観点から,口腔の健全性を脅かす食生活要因の解明を行うことで,食生活と歯と顎骨の不調和に関して,地域,民族を超えて現れる普遍性を確認し,最終的な検討を行うこととした.初年度の調査では,次年度に予定した本調査の折衝に関する予備調査として行った.調査を計画した地区と民族はLodwar(Turkana族),Kapenguria(Pokot族),Malalal(Samburu族),Kisumu(Luo族およびMaasai族),Nyeri(Kikuyu族),Tenwek(Kipsigis族),Nairobi(諸部族混合),及びMombasa(諸部族混合)であった.調査内容は1地区300名,合計2,400名を対象とし,1.諸部族の生活環境,基礎産業,食生態の概況などの環境調査,2.食生活,育児などの面接調査,3.人類学的計測(頭部および体位の測定),4.口腔機能の測定,5.口腔診査,6.歯列の印象彩得,7.写真撮影を計画した。予備調査では,ケニア共和国大統領府および政府関係機関,ケニア側研究協力機関,さらに地区医療機関などの関係者と協議を重ねて本調査の準備を整えることができた.第2年度の調査には3ヵ月の期間を設定したが、ケニア国の調査許可に関わる委員会運営の遅滞から時期が著しく遅れ,当初の計画を実施することは不可能となった.このため本研究目的を損なうことのない範囲で対象地区を削減することとし,北部辺境のLodwarと首都Nairobi,およびその中間にあるKerichoの3地区に縮小した.しかし,調査内容には変更を加えることなく,また,地区当りの対象数を増やすことで内容の充実を計った.また,現代ケニア人に連続する近世ケニア人頭骨の調査も併せて行うこととした.本調査は1994年1月1日2月24日の期間,現代ケニア人は0歳から老年まで合計1,278名について,また,ケニア人頭骨の調査は,英国,自然史博物館,およびケンブリッジダ大学所蔵ものについて行った.調査の結果,1.食生活データの多変量解析から,常食としていたウガリやスクマの摂取状態に大きい地域差がありNairobiで減少していることが判った.また,反対にヨーロッパ風の食事ではLodowarのTrukana族の摂取頻度が最も低かったが,全体として西欧風の食事に変わっている傾向があり,若い世代で強く現れていた.2.Turkana族の体系は痩せ形で,身長が高い特徴がみられた.3.歯と顎骨の不調和と不正咬合の頻度にも地域差が認められNairobiが多く,特に混合歯咬合期を中心とする若年世代に多くみられた.4.一方,咬筋筋電図では反対にLodwarでは,咀嚼の回数は少なく電位も低い傾向がみられた.5.歯科疾患では,齲蝕,歯周疾患,などの状態からLodowar地区では他と比較して健全な状態が伺われた,しかしフッソ症の頻度はLodwar,Kericho,Nairobiでそれぞれ38.7,9.8,5.9%でLodwar地方の地質の影響も考えられた.6.現代ケニア人には最近まで下顎中切歯を抜歯する風習が残っておりLodwarで24.5%,Kericho,13.8%,Nairobiでは1.6%の頻度でみられた.ケニア古人骨にみられる抜歯は86.2%で,抜歯風習は時代とともに無くなっていることが認められた.一方,乳歯の抜歯風習がLodwar地区で行われており,多数の乳歯欠損の小児が観察された.最終年度の調査は1994年8月309月24日まで,本調査では十分確認できなかった地区環境のうち,特に古い生活形態の存続しているLodwarを中心に行った.1日約60100kmの半径で,辺境の少数部落を廻り,風土の実態,食生活,育児,民間医療などの詳細を観察することが出来た.これによって,Lodwar地区の生活は同地域で拡大しつつある砂漠化の影響を強く受けて厳しい状況にあることが明かとなった.そのことは食料生産,水の供給など生活の基本的な部分に当たるもので,今後の解析に際して貴重な情報となることが考えられた.これらの一部はすでに発表をしているばかりでなく,ケニア側分担研究者のNGAKINYA氏を招へいしてシンポジウムを開催した.
アポトーシス阻害による難治性神経因性疼痛の治療法の開発

初年度中に難治性疼痛モデルとしてラットにおいて脊髄神経結紮モデルを作成し、行動学的観察で神経因性疼痛の成立を確認した。ついで、分子生物学的手法として、脊髄レベルでの疼痛関連遺伝子の量的変化の測定を可能とするため、RT-PCR法を確立した。その結果として、一個の脊髄後根神経節より、各種の疼痛関連物質のmRNAが測定できるようになった。アポトーシス阻害効果があるといわれる物質の中でNMDA拮抗薬を主体として、その効果を検討してたが、鎮痛効果とアポトーシスの関係は明らかにすることはできなかった。そこで近年、疼痛発現に大きく関与していると言われている神経栄養因子のうち、BDNFに着目し疼痛モデルでの脊髄後根神経節での発現をmRNAレベルで測定し、その変化と疼痛行動に明らかな関係を見いだした。このことで、BDNFが難治性の神経因性疼痛に大きく関与していることが確認され、次の段階としてBDNFのサブタイプである各エクソンのうち、どのタイプが神経因性疼痛に関与しているかが大きなテーマとなった。われわれは各エクソンのmRNAを脊髄後根神経節で測定出来るようになり、それに基づく解析を実施した。その結果、末梢神経では中枢神経とは全く異なるエクソンの出現が示され、その機序の解明は神経因性疼痛そのものの機序解明の手口となることが明らかとなった。さらに、それらのエクソンの発現を抑制することで鎮痛効果を得る可能性がある。研究成果の一部は国内(2005疼痛学会)および国際学会(2005米国麻酔学会)で発表した。研究初年度として難治性疼痛モデルの作成と脊髄レベルにおける疼痛関連物質の検出法の確立を目指した。まず、難治性疼痛モデルとしてラットにおいて脊髄神経結紮モデルを作成し、行動学的観察で神経因性疼痛の成立を確認した。また、in situ hybridization法も技術修得し、それらの物質の局在を示すことも可能となった。特にアポトーシス関連遺伝子の発現とともに、最近難治性疼痛の発現機序に大きく関与しているとされる神経栄養因子群(NGF、BDNF、NT3)に注目し、それらの変化を検討している。アポトーシス阻害効果あるといわれる物質の中で、本年度はまずNMDA拮抗薬を主体として、その効果を検討している。治療薬をラットのクモ膜下に持続投与するために、クモ膜下カテーテル挿入ならびに微少注入ポンプの装着にも技術的に可能となった。NMDA拮抗薬注入でアポトーシス関連物質および神経栄養因子がmRNAレベルで変化した結果をまとめるとともに、行動学的評価を継続している。さらに研究を通じ、BDNFのサブタイプのプライマー作成に成功した。このことは、さらに詳細なレベルでのBDNFの難治性疼痛における成立機序への関与やアポトーシスへの関連が明らかとなる可能性が期待される。現在、BDNFの抗体、アンチセンスRNA、siRNAの投与を検討中である。
「満洲國」の戦時インフレーション

1)基礎資料の収集と整理日本銀行金融関係資料・満洲重工業開発社報・満洲中央銀行営業報告書・満洲興業銀行営業報告書財務諸表のコピー作成と収集を行った。2)「満洲国」関係者への聞き取り調査元満洲中央銀行職員への聞き取り調査を行った。特に永島勝介氏より貴重な情報と資料の提供を受けることができた。3)経済データの整備本研究で収集した資料を解析し、金融機関・主要企業の財務データや経済活動に関する数値を抽出した。これにこれまでの研究で既に整理していたデータを統合し、コンピュータに入力した。満洲国経済史を研究する上で基礎となすデータベースの構築ができたものと考える。4)戦時インフレーションの解明上記データと資料の解析により、全く明らかとなっていなかった満洲国の農業金融の研究を行い、戦時インフレーションと農業金融との深い関連を明らかにした。既に行っていた鉱工業方面の研究と接合することで、戦時インフレ下の満洲国の実態の再構成に一応成功したものと考える。
末梢神経細胞に発現するglial growth factorに関する研究-新しいアイソフォームについて-

RT-PCR法を用いて、ラット脊髄後根経節(DRG)に発現して実際にシュワン細胞の増殖をコントロールしているglialgrowthfactor(GGF)のアイソフォームを解析した結果、関連するクローンが14種類得られた。内2種類は、既知のNDFβ1およびGGFIIに相当したが、ハイブリダイゼーションおよびシ-エンシングの結果、他の12種類は、全く新しいアイソフォームであると考えられた。従来のものと比較して特に顕著な構造上の相違を示したもの6種類は、すべてクリングル構造をコードするエクソン1を含むが、同時に多様な細胞内ドメインも含んでいた。このように、DRGにおいて、既知のものとは異なる多種類のGGFのアイソフォームがシュワン細胞の増殖を調節している可能性が示唆された。また、リボプローブマッピング法を用いて出生後のラットDRGにおけるGGFmRNAの発現を解析した結果、1)膜貫通部位を有さない分泌型が優位に発現すること、2)出生後約1週間はGGFの発現に著明な低下はなく、ほぼ一定していること、の2点が明らかとなった。in vivoでのシュワン細胞の増殖率は、出生後1日目に最大になり、以降急速に低下する(J.Nakao et al.,in press)。これらの結果は、出生後2日目以降に、シュワン細胞の増殖を抑制的にコントロールする因子の発現が増大することを示唆する。また、3′RACE法の結果、レセプター結合部位であるEGF様ドメインを有さない特殊なアイソフォームがDRGに発現することが明らかになったが、胎児ラット脳cDNAライブラリをスクリーニングした結果、関連する2kbp長のcDNAクローンを2種類得て、現在全塩基配列の解析を進めている。このEGF様モチーフを有さないアイソフォームが、in vivoでGGFに拮抗してシュワン細胞の増殖を抑制的にコントロールしている可能性があると考えている。
実験近視眼における成長因子の発現とその作用機序について

(1)眼軸延長を制御する未知なる物質の発見視性刺激を受けた網膜と視性刺激を受けていない網膜との間のdifferential displayを行い,視性刺激を受けた網膜により強く発現している46本のバンドを検出した。その46本について,reamplification,ドットブロットによるdifferential hybridization,ノ-ゼンブロットを行い,確実に差がある3種類のcDNAを単離した。さらに,シーケンスとホモロジー検索を行い,少なくとも増幅された部分については,3種類とも既知の遺伝子とはホモロジーがないことを確認した。現在,その3種類について,ライブラリーからスクリーニングしている。(2)網膜色素上皮における成長因子の発現調節-青色光照射との関連-これまでの研究から,網膜色素上皮細胞が強膜の細胞増殖を促進する何らかの因子を放出していることが示唆されている。一方,近視の発生、または強度近視性網膜脈絡膜萎縮の憎悪に青色光が関与していることが考えられている。そこで,網膜色素上皮細胞における成長因子の発現調節に青色光が関与しているか否かを検討することを目的として初めに,波長440nmの青色光を培養網膜色素上皮細胞に照射すると,電顕的に変性像が認められることを確認した。成長因子との関連については今後の課題として残されている。(3)ドーパミンと成長因子との関連実験近視眼網膜においてドーパミンが低下していることが知られており、さらにドーパミンアゴニストを投与すると近視化が抑制されるとされている。このドーパミンの作用機序に関して今回は、ミュラー細胞とドーパミンとの関連について検討した。ミュラー細胞を豚眼から単離し、培養し、継代した細胞にドーパミンを添加した。ドーパミンによって、ミュラー細胞の細胞増殖が抑制されることがわかった。(4)機械的伸展刺激と成長因子との関連調節や眼圧の変化といった機械的な伸展刺激が眼軸延長を制御しているという説もある。特に、調節による毛様筋の緊張と近視化との関連については古くから指摘されており、毛様筋の緊張に関する薬理学的な研究も進められてきた。今回、毛様筋の緊張によって張力を生じると考えられる網膜色素上皮や強膜の細胞に伸展刺激を加え、その生化学的変化を検討することも試みている。現在まだ進行中であるが、網膜色素上皮細胞からの成長因子の放出が伸展刺激によって増加するという結果が得られている。(5)総括本研究課題は平成7年10月下旬に追加採択されたため、申請書に述べた計画を全て遂行することは不可能であった。しかし、部分的には順調に進行しており、以下に経過を報告する。これまでの研究によって、TGF-βおよびレチノイン酸(RA)による強膜軟骨細胞および線維芽細胞の細胞増殖能に及ぼす影響については以下の結果が得られた。すなわち、軟骨細胞と線維芽細胞ともに、RAによって、用量依存性に細胞増殖能は低下した。また、RAとTGFβとを同時に添加した結果、線維芽細胞の場合にはRAはTGFβのみを添加した場合と比較して増殖抑制の方向に働いたが、軟骨細胞の場合には逆にTGFβのみを単価した場合と比較して増殖促進の方向に働いていた。この結果から、細胞増殖に関しては、これまでに実験近視眼強膜に認められると報告されている、軟骨層の肥厚と線維層の菲薄化という変化が説明されると考えられた。さらに、この度の研究では、最近、実験近視眼強膜において変化が認められると報告されたゲラチナーゼ活性について、TGFβおよびRAの関与を培養強膜軟骨細胞と線維芽細胞を用いて検討する予定だが、これについては、まだ結果は得られていない。2、実験近視眼とコントロール眼との間のサブトラクションクローニングについて;まず、どの組織についてサブトラクションを行うかについて検討した。実験近視眼の中では、強膜に著明な変化が認められることから、強膜についてサブトラクションを行うことも考えた。しかし、強膜に著明な変化をもたらす因子として考えられている成長因子の発現調節を考える上でも、また視性刺激遮断による実験近視モデルにおいては、網膜、特に神経網膜における変化が1次的な変化であって極めて重要であると考えられることから、この度の研究では、網膜の変化を中心に検討することに決定した。さらに、今回は正常な視性刺激によって誘導される遺伝子の方に注目して解析し、眼軸延長の抑制に働く因子を見つけることを目標にしている。また、手法については、当初、subtracted cDNAを作成してから解析するサブトラクションクローニングを行う予定であったが、最近急速に普及してきているdifferential displayによって解析を行うことに変更した。平成7年11月から平成8年1月までの間に、differential displayはほぼ完了し、正常な視性刺激によって誘導される47本のバンドを検出した。現在、そけらのバンドについて解析中である。(2)網膜色素上皮における成長因子の発現調節-青色光照射との関連-

これまでの研究から,網膜色素上皮細胞が強膜の細胞増殖を促進する何らかの因子を放出していることが示唆されている。一方,近視の発生、または強度近視性網膜脈絡膜萎縮の憎悪に青色光が関与していることが考えられている。そこで,網膜色素上皮細胞における成長因子の発現調節に青色光が関与しているか否かを検討することを目的として初めに,波長440nmの青色光を培養網膜色素上皮細胞に照射すると,電顕的に変性像が認められることを確認した。成長因子との関連については今後の課題として残されている。(3)ドーパミンと成長因子との関連実験近視眼網膜においてドーパミンが低下していることが知られており、さらにドーパミンアゴニストを投与すると近視化が抑制されるとされている。このドーパミンの作用機序に関して今回は、ミュラー細胞とドーパミンとの関連について検討した。ミュラー細胞を豚眼から単離し、培養し、継代した細胞にドーパミンを添加した。ドーパミンによって、ミュラー細胞の細胞増殖が抑制されることがわかった。(4)機械的伸展刺激と成長因子との関連調節や眼圧の変化といった機械的な伸展刺激が眼軸延長を制御しているという説もある。特に、調節による毛様筋の緊張と近視化との関連については古くから指摘されており、毛様筋の緊張に関する薬理学的な研究も進められてきた。今回、毛様筋の緊張によって張力を生じると考えられる網膜色素上皮や強膜の細胞に伸展刺激を加え、その生化学的変化を検討することも試みている。現在まだ進行中であるが、網膜色素上皮細胞からの成長因子の放出が伸展刺激によって増加するという結果が得られている。(5)総括1,培養網膜色素上皮細胞の青色光照射による変化これまでの研究から,網膜色素上皮細胞が強膜の細胞増殖を促進する何らかの因子を放出していることが示唆されている。一方,近視の発生,または強度近視性の網膜脈絡膜萎縮の増悪に青色光が関与していることが考えられる。そこで,網膜色素上皮細胞における成長因子の発現調節に青色光が関与しているかどうかを検討することが今回の計画に含まれている。これに関連して,昨年度は,波長440nmの青色光を培養網膜色素上皮細胞に照射すると,電顕的に変性像が認められることを確認した。今年度は,その変性がおこる機序を電顕的に推測するとともに,その変性が青色光の容量依存的に起こることを確認した。次に,免疫組織化学によって成長因子の検討する予定で準備を進めていたが,青色光の照射装置が故障し,現在修理中である。視性刺激遮断による実験近視の発生機序として考えられている網膜の変化について,より詳しく検討する目的で,昨年度,視性刺激を受けた網膜と視性刺激を受けていない網膜との間のdifferential displayを行い,視性刺激を受けた網膜により強く発現している46本のバンドを検出した。
メカニカルアロイング法によるナノコンポジット交換スプリング磁石の作製

本研究では、まず予備実験としてMA法を用いてハード磁性相(Nd_2Fe_<14>B相)とソフト磁性相(α-Fe)をナノスケールで混合した場合に、各ミリング時間においてハード磁性相(Nd_2Fe_<14>B)の磁気特性がどの様であるのかを実験的に調べた。これは(1)の論文としてまとめられている。次にハード相とソフト相の最適混合組成の決定を行った。まずミリング時間を一定にして、最適割合を求めた。その結果、良好な保磁力を得るためには7080%のハード磁性相を含む必要があることが確認され、Nd_2Fe_<14>B-20%Feとした場合に最大の保磁力である400kA/mを得た。またNd_2Fe_<14>B-25%Fe組成において80kJ/m^3の最大エネルギー積が得られた。先に求めた最適混合割合(Nd_2Fe_<14>B-25%Fe)を元に、適切なミリング時間の決定を行った。具体的には種々の割合のハード相とソフト相をMAし、MA時間に対する磁気特性の影響を評価することで求めた。その結果144ksが最適MA時間であることが判明した。さらに適切な熱処理温度について調べたところ,保磁力および磁気特性の劣化の原因となるNd_<1.1>Fe_4B_4相生成に伴うNd割合の減少が起こることから873K以下であることが判明した。以上の研究で、最適の組成混合割合、MA時間および熱処理温度がそれぞれ求められた。次に保磁力の向上を目的として、添加元素の磁気特性に与える影響について調べた。具体的にはNd_2Fe_<14>B-25%Fe組成にCrまたはCuを添加した組成の粉末を144ksミリングし、その効果について調べた。その結果、保磁力とエネルギー積の双方の特性向上が確認された。
武道の変容メカニズムに関する研究

本研究は武道のような伝統文化が海外に伝播する過程で変容する際のシステムのパターンを、実際に海外で実践されている武道や武術を現地におけるフィールド調査によって情報を収集し、明らかにしようとしたものである。具体的には日本からブラジルに伝わり、さらに日本に再伝播した柔術や、東南アジアで行われている柔道や空手、そして中国で発祥し世界に広がった武術を調査対象として取り上げた。それら文化移動に伴う変容理論の構築を目指した。5年計画の初年度は、研究を進める方法論を作り上げるため、各研究分担者の間でこれまでの研究成果を共有し、知見を高めるための研究会を複数回開催、その中で、伝播しながら変容していく武道の例を多く取り上げ考察を重ねた。具体的な研究成果としては、中国人気功師に関するライフヒストリー調査によって、中国から日本に伝えられた気功の価値がいかに変化するのか、中国人気功師の日本における就労類型や彼を取り巻く社会的環境などから、ある程度その社会的条件を把握することができた。中国で伝えられていた気功は、日本という異文化において、いわば個人資本としての経済的な価値が上昇し、趣味から経済的対価を求めることができる職業へと変容を遂げていた。その変容をもたらした要因には、一つに日本社会における気功の相対的な希少性と、健康が価値ある商品として消費される市場が成立していた現代的な事情があった。また、グレーシー柔術に関する調査研究により、柔道の前身である日本の柔術が、19世紀末から20世紀初頭にかけて様々な格闘術を身に付けた外国人たちとの試合において、いかに変容を遂げながら行われていたのかが明らかになった。そこには、講道館が目指す柔道とは異なる価値基準のもとで、確実に勝利をものにするために戦法を適応させる柔術が存在していた。相手の格闘スタイルによって常に臨機応変に有効な決め技を変えなければならず、そのことが戦法のみならず柔術自体のスタイル変容に大きく関与していた。さらに、今年度はベトナムで現地に適応しながら変容を遂げている空手に関する国内資料の収集にも努めた。現在、資料の分析過程にあるが、そのデータを基に24年度に予定している現地予備調査の対象団体の検討を進めている。25年度は、前年までと同様、木内は中国で発祥し伝承されてきた後、韓国に伝播した中国武術や気功の韓国社会における変容に関する調査を行った。谷釜は日本からブラジルに渡り、再度日本に伝えられたグレーシー柔術の流入後の歴史的な変遷を調査した。石井はトルコにおける合気道の近代化の過程での変容を事例として、武道の変容パターンを考察すべく調査を行った。木内は、90年代以降の韓国における中国武術の導入過程における、韓国社会の受容実態を調査してきたが、25年度は中国気功の韓国への流入とその後の変容に関する調査を行った。中国武術の多くが韓国に伝えられたのが過去20年という短い期間だったため、導入にかかわった当事者らに直接、聞き取り調査を実施することも可能だった反面、気功は情報が乏しく、中国から伝えられた時期やその経緯を特定することが難しく、さらに現代中国においてもその形態が多彩であることから、変容の実態を特定することが予想していた以上に困難を極めた。石井は、トルコに伝えらえた日本の合気道が、社会の近代化の中で日本の合気道とは異なる顕著な変容を遂げたことに着目し、その変容の過程を明らかにすることで、武道の変容を考察する上での一類型パターンを描くことを試みた。谷釜は、従来同様、グレーシー柔術の日本への再流入後の歴史的な変遷を調査することで、武道の変容の特性を明らかにすべく、文献記録などを中心に調査を行った。数回に渡って研究会を実施し、それらの内容について意見を交換し、今後の理論化に向けて検討した。24年度は、木内は韓国に伝播した中国武術と気功を、石井はベトナムに伝えられた日本の空手を、谷釜は日本国内にてブラジルから導入されたグレーシー柔術の調査を実施した。それぞれ前年度までに収集した情報の分析結果とそこから得られた課題に基づき、新たな方針の下に現地フィールド調査にあたった。木内は中国武術が韓国に伝播したルートや人物を確認し、アジア大会の競技種目に組み込まれ制度的な導入が始まる80年代末までに、個々の武術家が散発的に伝えていた状況を明らかにした。まだ韓国と中国の国交回復以前であり、かろうじて往来が可能だった中国在住の朝鮮族が偶発的に伝えていた実態も明らかにしている。その上で、異文化である中国武術が韓国社会に受け入れられるにあたり、いかなる文化的障壁が介在し、それが武道の技術や思想にどのような影響を与えたか、またその過程でどのような変容がもたらされたかをインタビューの情報をもとに考察した。石井はベトナムに伝えられた空手が、日本でオーソドックスと認識される空手とは異なるスタイルで行われている実態をフィールドワークによって確認している。日本の空手とは異なるものの、ベトナム社会においては標準スタイルとして認識され、今なお独自に発展しながら普及範囲を広げている。日本の伝統的な精神性と不可分であるかのように受け止められがちな武道でありながら、礼節などの日本的な価値基準は切り離され、ベトナム人の解釈によりベトナム空手独自の異なる哲学が新たに付与されていた。谷釜は、かつて日本からブラジルに伝えられた柔術が、ブラジルで独自の発展を遂げながら固有のグレーシー柔術として確立し、その後日本に流入した経緯や変遷について文献記録を中心に調査した。

本研究課題の4年目となる26年度は、それぞれの分担者がこれまでの研究成果に立脚し、昨年度まで調査を進めてきた対象社会にて補充調査や追跡調査等によって情報を補完し、理論化のために必要な条件を整えることに努めた。基本的に調査対象社会と調査対象とする武道は変えることはないが、理論化の考察過程で、比較対象のため、必要に応じて近隣社会へと調査地域を拡大させるケースもあった。木内は昨年までの韓国における中国武術に関する調査から、中国武術が韓国社会にいかに伝えられ、韓国の人々の間でどのように受容されて実践されてきたのかを明らかにしてきた。その過程で、台湾に伝わった中国武術の変容のスタイルが、韓国に伝わった場合と比較可能であること着目し、台湾において中国武術の伝播状況と変容のスタイルについて調査を行った。石井は、前年度までベトナム社会における空手の調査を行ってきたが、26年度は、ベトナムよりも後に、組織的に、スポーツとしての武道が伝えられたミャンマーに焦点をあてて調査を行った。ミャンマーでの武道はベトナムに比べ一般化している度合いが低く、変容においても初期段階にあり、そのステージにおける変容のありようを知ることにより、アジア社会における武道の変容の全貌を総合的に捕えようとしてのものである。日本の柔道や空手などの武道がどのようにミャンマー人に認識され、実践されているのかについて国家代表チームを中心にフィールド調査を実施した。谷釜は、日本からブラジルに伝わりブラジルで独特の変容を遂げたグレーシー柔術が、再び日本に流入した経緯を文献から明らかにする作業を続け、さらにその間の様々な文化的変容について分析を試みた。本年度は研究最終年度にあたり、研究代表者および分担者がこれまでに調査した武道の国際化の様々な事例で確認された変容について収集、分析したデータを持ち寄り、継続的に研究会を催した。その上で、それぞれの成果を貫く武道の普遍的な変容理論を導き出すため、議論を重ねた。研究分担者の一人は、日本からブラジルに渡り、現地で質的な変容を遂げた柔術が、再度、日本に伝えられることで、完全に質の違う格闘術に変容しながらも、一部の実践者らがそれらの同質性を強調する諸言説に、柔術に関する当事者の価値観を重要な要素として論じた。また、もう一人の研究分担者は、戦後、アジア諸国に伝わった武道と当該社会の精神世界との融合し、ルールや技術において現地化した武道に着目した。その上で、それを日本の武道であると主張する当事者たちの認識の中にある、日本の精神世界や日本武道に対する認識の特殊性を変容における重要な要因として論じた。研究代表者は、中国武術の世界伝播の過程で生じた質的な変容事例を基に、伝統武道自体が、異文化に伝播する際に現地文化に受容されるために戦略的に柔軟に変容を遂げる諸事例から、文化の生存理論のような原理が武道の文化的越境に際して生じていることを論じた。これらの論点は、12月にイギリスのラフバラ大学におけるスポーツ社会学研究者との研究会でも概ね理解を得、またほかのスポーツにおける同様の変容スタイルを確認することができた。三者の研究成果からも武道の質的な変容理論を説く複数の重要な要素は確認できたが、同時に異文化に置かれても変容しない要素の存在も浮かび上がることになった。変容する要素と同様、当事者の価値観に因るところが大きいが、この点は今後の課題とすることになった。