hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱ショック応答システムとコンフォメーション病

通常、生体は、未成熟蛋白質・変性蛋白質、熱ショック蛋白質、熱ショック転写因子の3者がうまくバランスをとることで恒常性を維持していると推測されている。このバランスの異常によって、一般にコンフォメーション病と呼ばれる蛋白質の変性と関連した様々な病態が生じる。遺伝性白内障の原因遺伝子の一つが熱ショック転写因子HSF4であることが明らかにされ、前年までにHSF4の異常がレンズ線維細胞のγクリスタリンとHsp27の発現の低下をきたすことを明らかにした。本年は、さらにHSF4遺伝子変異によるレンズ形成異常の分子機構を明らかにした。HSF4欠損マウスのレンズを観察するとレンズ上皮細胞の増殖の亢進と未成熟な分化を認めた。このような表現型を示す遺伝子変異マウスとして、レンズ上皮細胞の増殖と分化に重要なFGFのトランスジェニックマウスが知られている。そこで一群のFGFの発現を調べたところ、HSF4欠損によりFGF-1、FGF-4、FGF-7の顕著な上昇を認めた。つまり、HSF4はFGF群の発現を抑制しており、その機能異常によりレンズ細胞の増殖と分化の異常をきたすことを示唆した。興味深いことに、FGFの転写制御に関してはHSF1とHSF4の作用は拮抗しており、両遺伝子の欠損でレンズ上皮細胞の増殖と分化は正常に近くなった。この研究は、HSFの熱ショック蛋白質以外のターゲット遺伝子を初めて示しただけでなく、HSF分子による遺伝子発現の拮抗的制御を初めて示した。昨年の研究と合わせて考えると、熱ショック転写因子群は分子シャペロンの発現制御による細胞機能制御のみならず、細胞増殖因子の発現制御も行うことで細胞の統合性の維持に働いていることが明らかになった。通常、生体は、未成熟蛋白質・変性蛋白質、熱ショック蛋白質、熱ショック転写因子の3者がうまくバランスをとることで蛋白質の恒常性を維持していると推測される。高等脊椎動物に存在する4つの熱ショック転写因子のうち、HSF4の遺伝子異常とヒトの遺伝性白内障との関連が明らかとなった。申請者は、HSF4の発現を感覚器を含めて再評価したところ、レンズに極めて高い発現を認めた。HSF4欠損マウスの解析をおこなったところ白内障を発症していた。その病因を明らかにするため、熱ショック転写因子のターゲット遺伝子として知られている熱ショック蛋白質群の発現を調べたが、ほとんどの熱ショック蛋白質の発現は低下しておらず、むしろ増加していた。次にレンズの主要な蛋白質であるクリスタリン蛋白質の発現を調べた。そのうち、αBクリスタリンは、熱ショック遺伝子として知られているが、αAクリスタリン、αBクリスタリンとも発現に異常はなかった。予想外なことに、γクリスタリンの発現が著明に減少していることを見いだした。γクリスタリンはレンズの分化に必須な蛋白質であるので、その発現異常がHSF4欠損での白内障発症の主要な要因と考えられる。γクリスタリンは6つの独立した遺伝子(A、B、C、D、E、F)にコードされており、RT-PCRによりそのすべての発現が低下していた。γFクリスタリン遺伝子を用いた解析から、HSF4はその遺伝子に直接結合し活性化を行うことがわかった。HSF4の結合できる熱ショックエレメントはすべてのγクリスタリン遺伝子に存在していた。γクリスタリンは、特徴的なβγモチーフ構造を持ち、このファミリー蛋白質は脱水条件で誘導をうけ蛋白質の安定化に寄与することが示唆されている。レンズでの高い蛋白質濃度の条件で蛋白質が安定に存在できるようにHSF4がγクリスタリンの発現を制御していることが示唆された。
機能的電気刺激による麻痺肢制御法の最適化のための基礎研究

機能的電気刺激(FES)による麻痺肢の運動機能再建の臨床的実用性をさらに向上させるために、臨床におけるFESシステムの生体工学的基礎を確立する事を目的とし、以下の研究を進めた。1.速筋・遅筋といった異なる特性を有する筋の刺激周波数-張力特性を解析し、筋・腱系の基本的な電気刺激応答モデルとして、刺激強度及び刺激周波数を入力とする筋・腱モデルを構築した。ここでは、先に得られた速筋・遅筋といった筋の異なる特性を、電気刺激による筋活動レベルの刺激周波数依存性に反映させた。2.3リンク骨格モデルを構築し、簡略化した筋・腱系のモデルを用いて、筋・骨格系の運動モデルを構築した。また、等尺性条件下での筋張力について、構築した筋・骨格モデルによるシミュレーション結果と、健常者での刺激実験による結果とを比較し、筋腱系-骨格系の結合形態に関する検討を加えた。3.FES制御のためのフィードバック情報等を神経活動電位から検出する事を目的として、外的な機械的刺激により発生した神経インパルス群を計測し、それらを誘発する刺激の種類をそれらの神経インパルス波形から推定する方法について検討した。本研究ではクラスタリング手法を採用し、計測した神経インパルス波形から、与えた機械的刺激を推定可能であることを確認した。4.尿失禁をFESにより防止することを目的として、閉ループ制御を考慮した新たな刺激方式の検討を行った。尿道閉鎖に関与する筋は、左右の陰部神経による両側性の神経支配があるので、各神経束に印加する刺激パルスの位相をπずらす刺激方法を検討し、超神経束を同位相で刺激する場合に比べて短時間の高尿道収縮力を得る場合に適している事を示唆した。また、長時間の低尿道収縮力を維持する場合には、各神経束を交互に単独刺激する方法が有効である事を示唆する実験結果を得た。
トロンビン切断型オステオポンチンの新規脳梗塞急性期血液診断マーカーとしての確立

アテローム血栓性脳梗塞の一部は粥状動脈硬化の破綻による血栓形成とされているが、超急性期には画像所見に乏しく診断には熟練を要す。そこで病態を反映し時間的にも真の急性期を反映する脳梗塞急性期血液診断マーカーが必要とされてきた。動脈硬化の病態に深く関与している炎症性サイトカインオステオポンチン(OPN)は活性型トロンビンによって切断されトロンビン切断型OPN(trOPN)となる。申請者はtrOPN血中濃度が頸動脈狭窄患者において合併症のない本体性高血圧患者よりも有意に高値であり、頸動脈ステント留置術後、早期に血中trOPN濃度が上昇することを明らかにしてきた。これは血漿trOPN値が粥状硬化の病態と関連があり、かつ急性期マーカーと成りうることを示唆している。しかし、trOPN血中濃度はきわめて低く、通常のELISAプレートでは検出感度が不足し評価不能の症例が多数あった。以上をふまえて(1)血中トロンビン切断型オステオポンチン(trOPN)濃度が時間的・病態的背景に基づいた脳梗塞急性期血液診断マーカーになりうるか、(2)血中trOPN濃度が将来の心血管イベント再発を予測しうるかを明らかにすることである。血中trOPN濃度は微量でありマイクロプレートを用いるELISAでは検出感度や試料コストの面で問題があった。本研究では、高感度化、試料量削減が可能である新規技術・キャピラリーイムノアッセイを用いて従来法では検出不可能であったtrOPNを検出・定量を目指した。平成24年度において私は、以下のことを行った。1.キャピラリーELISAを作成し、低濃度trOPN測定を可能とした。内径100μmのキャピラリーに高密度(マイクロプレート比10倍)・低容量(同比1/500倍)にて抗体を固相化し、キャピラリーELISAを作成した。従来法で作成したマイクロプレートでは50pmol/L以下は定量が困難であったtrOPN濃度を0.16pmol/Lまで測定可能とした。(学会発表(下記)、投稿中)2.対象患者登録のデータベースの作成とサンプルの収集を行った。研究協力病院すべてにおいて倫理委員会の承諾を得、研究を開始した。2012年5月から9月24日現在で28症例の脳梗塞患者が登録されている。すべての患者に対し研究目的を説明し文書による同意を得ている。今後引き続き症例を増やし、解析を行っていく予定である。
成年後見制度の歴史的発展と現代的機能に関する研究

任意後見制度、ならびに身体に対する強制を伴う事項(身体拘束、手術など)について成年後見人が果たすべき役割について、わが国の現状を踏まえた上でドイツ法の状況なども参考にして、今後の成年後見制度のあり方の検討し、その成果を雑誌論文等において公表した。本年度は任意後見制度の検討が中心となった。近年、ドイツにおいては、法定後見制度たる世話の発動を極力回避し、委任契約による任意代理を用いた青年後見が強調されている。この背景には、世話法の施行後、世話制度の利用が年々増加し続けたために、それに伴って、裁判所の負担、ならびに、国庫の財政の負担が著しく増大したということがある。このようなドイツ成年後見法における任意代理の強化という方策は、そもそもは国家の財政負担の軽減津という実際上の問題から出発したとはいえ、本人の自己決定の尊重に資する点では一定の評価が出来るように思われ、その限りでは、わが国にも一定の示唆を与えるものと思われる。そこで、ドイツの任意後見制度の概要、事前配慮措置である任意代理と事後的な法定後見制度である世話との関係が争われた裁判例の検討などを行った。このようなドイツ法の議論は、わが国における法定後見と任意後見との関係、その他、任意代理人の濫用行為をいかに防止するか、医療行為への同意なが身上監護についてさらに踏み込んで権限を与えるべきかどうなどについても、わが国に重要な示唆を与えるものであった。以上の内容については、「ドイツ成年後見法における事前配慮措置」のテーマで、第48回中四国法政学会において研究報告を行った。平成18年7月6日、東京地方裁判所は、任意後見制度に関する判決を下している。本件は、いわゆる移行型の任意後見契約の締結・解除の効力について委任者の意思能力の有無が問題となった事件であるが、本裁判所は、本人が任意後見契約を締結するに至った経緯などを仔細に検討した上で、本件任意後見契約が本人の意思に基づいて締結されたことを認定している。本裁判例について、判例タイムズ1256号に「任意後見契約と意思能力」のタイトルで判例評釈を公表した。「施設契約と身体拘束」(実践成年後見26号)では、施設入所契約において身体拘束を許容する旨の合意がなされたとき、それは法律上どのような意味をもつのか、あるいは、身体拘束に対する法的規制としてどのようなものが考えられうるか、ドイツ法の状況を参考として、施設契約と身体拘束との関係について若干の検討を試みた。介護施設においては、本人を車椅子やベッドにひもで縛る、ベッドを柵で囲むなどの身体拘束の措置が実施される場合がある。従来、このような措置は、高齢者の安全確保の観点から「やむを得ない」ものと考えられてきたが、近年、このような措置は廃止されるべきとの認識が強調されている。この問題の背景潜む、マンパワーの確保や施設等インフラの整備といった財政上の限界の問題は、日独共通の問題であり、成年後見法と社会福祉・社会保障との関連について、法理論ならびに現実の諸問題にも目配りしたさらなる検討が必要となろう。「高齢社会と成年後見」(小谷=江頭偏『高齢社会を生きる』(成文堂)所収)では、現在の成年後見制度を概観するとともに、今後の課題として、身寄りのない高齢者も制度にスムーズにアクセスできるような費用面・手続面におけるさらなる制度改善の必要性、身上監護概念を明確化するとともに、とりわけ、医療や介護の現場で現在問題となっている医療行為・強制入院・身体拘束などの強制措置についての法制度整備の必要性などについて指摘・検討した。
災害復興期における高齢者の健康上のニーズの経時的変化と支援方法に関する研究

東日本大震災後、仮設住宅で暮らす高齢者への支援を通じて、災害復興期にある高齢者の健康上のニーズの経時的変化に応じた支援方法を検討した。参加者の大半が後期高齢者で、老化と疾病による一時的悪化がみられたが、自分なりの生活を営み、体力テストでは日常生活に必要な身体運動機能の維持が示された。約2年を要した自分史作りではQOL指数が上昇し、参加者も自分のこれまでの歩みが確認でき、震災に伴う辛い体験や現実と向き合いながらも力強く生きている自分を再発見できたと肯定的に評価した。また、3年目は参加者の積極的な提案よる活動に変化した。被災者にとって、自分を紐解く作業や静と動を取り入れた支援の継続が有用であった。【健康上のニーズの把握と支援方法の検討・実践】専門員からの支援ニーズ、および研究者の支援活動を通じて得られた高齢者の健康上のニーズをもとに研究者間・学生ボランティアメンバーで支援方法を検討し、実践した。具体的にはA町集会所における仮設住宅住民を対象にした交流会を月1回開催し、自分史つくり、学生企画の軽体操、レクリエーション等を継続して実施している。仮設住民の健康状態、また支援活動に対する要望に沿いつつ、継続実施できている。参加者は固定されつつあり、今年度延べ人数16人である。一般住宅地内にあるA仮設住宅の特徴から、地域住民との交流を目的に雀踊りの演舞などは交流会の案内を拡大して実施した。各月毎に研究分担者、協力者である仮設住宅専門員、学生ボランティアメンバーと意見交換、および検討を行っており、住民の提案による企画など、ニーズに沿った活動に発展している。学生ボランティアについては、上級生から引継ぎがされ、次年度のメンバーに繋げることが出来ている。【健康上のニーズの実態についての分析・評価】毎月研究者間のミーティングで検討し、明らかになった健康上のニーズの実態にそって活動を進めている。住民のニーズは多様であるが健康に関しての意識は高く、また維持・促進に向けての関心も高いため、これを具体的に可視化する方法について検討中である。【復興住宅への移転状況の把握】復興住宅への移行が開始されているが、予定よりも遅れており、少数である。専門員の協力を得つつ、仮設住宅内の移転状況を把握し、仮設で構築されてきた関係性を維持できるよう、支援する計画である。また移転後の健康上のニーズを継続的に把握できるよう、方法を検討している。【健康上のニーズの把握と支援方法の検討・実践】昨年度から引き続き、専門員からの支援ニーズ、および研究者の支援活動を通じて得られた高齢者の健康上のニーズをもとに研究者間、学生ボランティアメンバーで支援方法を検討し、実施した。具体的活動内容としては、基本的に月1回、健康チェック・健康相談・自分史作り、お茶会、学生企画の身体運動機能維持のためのレクリエーションなどであり、1回、2時間前後であった。参加者は新たな参加者が見られた時もあるが、ほぼ固定化して10名前後であった。ボランテイア開始当初、参加者の呼びかけの役割を果たす住民は1名であったが、企画への主体的参画者が34名になり、支援への感謝の取組みや、積極的企画提案がなされるようになった。また、「被災地(者)は忘れられてきている、継続して来てくれる人がいなくなって寂しいので、有難い」「この1カ月に1度の会が楽しみで待ち遠しい」などの反応があり、今後も継続していく予定である。研究協力者として、毎月実習施設の看護師・介護士の参加があり、学生のボランティアメンバーも1年次・4年次生と異なる学年で構成されてきていることもあり、活動そのものは安定してきている。活動内容の実際と課題については、関連学会で報告した。【健康上のニーズの実施についての分析・評価】毎月のミーティングで検討し、明らかになった健康上のニーズの分析はできているが、活動開始からの変化についての分析・評価については、客観的データを含め、現状分析をしつつ、検討する必要があり、現在データの整理中である。【復興住宅への移転状況の把握】復興住宅への移転は少数のみで、復興住宅以外への移転(自宅再建)者については、支援を継続するため、月1回の活動に参加してもらい、支援を継続しているが、今後の具体的な継続計画については、復興住宅における支援の実態を把握しつつ、検討して行く予定である。【健康上のニーズの把握と支援の実践】初年度から取り組んできた仮設住民それぞれの自分史が完成し、取り組みを通じての振り返りを行った。中心的な活動であったため、今年度の活動内容については、住民の要望を取り入れ企画にも参画してもらうようにした。活動は、毎月1回で年10回行った。1回の仮設住民参加者は、815名で新規参加者もあった。1回の参加メンバーは教員は37名、学生・卒業生37名(延べ18名)、特養・看護師・介護士23名(延べ9名)娘すずめ踊りサークル学生1419名(3回/年)、地域住民約20名(1回/年)であった。内容は、自分史の完成、評価2回、演舞大会、水族館見学、大学見学会、手芸講習会など住民と共同企画が7回、体力測定1回であった。仮設住宅参加住民の体力については著しい低下はなく、認知機能チェックについてはやや注意が必要な住民もいたが、ほぼ正常であり、それぞれが老成変化による生活機能の障害を調整しながら、仮設住宅における生活の中で健康を維持している状況が明らかとなった。

住民企画は、自らが講師になる、また自らが演武を披露するなど、住民側が主体的に行う企画ができるようになっていた。次期の復興住宅入居予定者が多く、仮設住宅住民は自力再建者以外は変わらなかった。先に仮設を出た住民と仮設住宅住民との関係性を維持できるように仮設を出ても、支援を続けているが、新しいコミュニティにおける生活環境も変化するため、今後、仮設住宅住民がそれぞれの住宅へ移動後の支援方法は、住民と検討しつつ、進める必要がある。【健康上のニーズの分析・評価】上記の活動の中で明らかになった住民のニーズは、毎月のミーティング内容などから、経時的変化を分析している。また、客観的データとして、体力測定の評価等も含め、次年度全体評価を進める予定である。評価として、体力テストを今年度中に行う予定であったが、住民との企画を優先し、計画を変更し延期となっている。次年度に実施後、4年間の全体評価を行い、報告書を作成する予定である。【健康上のニーズの分析と評価】4月に平成27年度に実施した体力テストを実施した。11名の参加があったが、先回と2回とも参加している9名を対象に比較分析をした。体力テストの項目は、仙南圏域地域リハビリテーション広域支援センターが開発したソフト「簡易型体力測定ソフトー仙南版ー」(「3m Time up & go test」の評価結果も含む6項目の評価が可能)に基づいて実施した。また、毎月実施してきた身体状況のチェックとともに認知機能のチェックとして「もの忘れ相談プログラム」を使用し認知機能のチェックを実施した。その結果、体力テストでは一部低下している項目もあったが、維持・向上している項目もあり、認知機能については、ほぼ変化が見られなかった。前回同様、それぞれが老性変化による生活障害を調整しながら、仮設住宅における生活の中で健康を維持している状況があった。復興住宅への移動については、震災当初の計画から大幅に遅れており、ほとんどの住民が仮設住宅での生活を続けている状況であり、新しいコミュニティにおける健康ニーズの変化については、十分に検討が進められなかっため、今後の課題である。平成24年から取り組んできた学生ボランティアを含む支援活動の活動内容について、冊子にまとめ、住民、協力者に配布した。月1回の支援活動を約4年間継続してきた。当初は、住民の健康が維持できるように学生を含め、支援者側で支援内容を検討し実施してきたが、後半は住民からの企画の要望もあり、それぞれが本来持つ力を発揮できる場作りを支援する形と変化してきた。課題となっていた集会所での活動に参加できない仮設住民への個別訪問については、住民企画への支援の優先性が高いとと判断したこと、本業の傍ら月1回の活動の中での限界などから、実施に至らなかった。これまでの活動についての全体評価と今後の課題については、別途報告書にまとめる。東日本大震災後、仮設住宅で暮らす高齢者への支援を通じて、災害復興期にある高齢者の健康上のニーズの経時的変化に応じた支援方法を検討した。参加者の大半が後期高齢者で、老化と疾病による一時的悪化がみられたが、自分なりの生活を営み、体力テストでは日常生活に必要な身体運動機能の維持が示された。
ヒトの代謝活性因子を導入した歯科生体材料の発生毒性試験

ヒトの発生毒性への歯科生体材料の影響を評価する場合に,ヒト代謝活性因子の影響は無視できない.ヒト由来ES細胞の使用は発生毒性試験には倫理上難しいため,各種金属イオンとモノマー等を,ヒト由来肝細胞で培養した後,マウス由来のES細胞の分化を指標として評価することを考案した.Agとサリドマイドで分化率が有意に低下し,ヒトの発生毒性スクリーニング試験結果の予知性が代謝活性化でさらに高められた.ヒトの発生毒性への歯科生体材料の影響を評価する場合に,ヒト代謝活性因子の影響は無視できない.ヒト由来ES細胞の使用は発生毒性試験には倫理上難しいため,各種金属イオンとモノマー等を,ヒト由来肝細胞で培養した後,マウス由来のES細胞の分化を指標として評価することを考案した.Agとサリドマイドで分化率が有意に低下し,ヒトの発生毒性スクリーニング試験結果の予知性が代謝活性化でさらに高められた.歯科生体材料からの溶出物がヒト肝臓や腸内細菌によって代謝され化学構造が変化することで,生成した活性代謝物が全身毒性,発生毒性,変異原性やがん原性の原因となることが指摘されている.そこで,ヒトの発生に及ぼす歯科生体材料の影響をより正確に予測する目的で,試料をヒト肝機能を長期間維持しながら培養し,ヒト代謝活性因子を導入してからマウス由来のES細胞を用いたEST法でヒトの発生毒性の有無をスクリーニングすることを創案した.歯科用金属組成元素であるAg,Cu,Pd,Zn,Sbの原子吸光用標準試薬,モノマーとして2HEMAならびにサリドマイドによる発生への影響をin vitroにおいて調べるべく,コラーゲンゲルで3次元培養したES-D3細胞の分化によってできた心筋の鼓動率をしらべた.なお,hepatocyteで培養しなかった場合を比較対照とした.その結果,あらかじめ代謝活性処理を行った場合と行わなかった場合では,試料無添加群の細胞分化率はともに66.7%であった.Ag,SbならびにサリドマイドでEBsの分化率が有意に低下した,逆にCuならびにZnではEBsの分化率はやや高くなった.またPd,ならびに2HEMAでは有意差が認められなかった.ラット由来の肝細胞でも同様な傾向であった.発生毒性試験には従来から動物実験が採用されてきたが,動物の種差によるバラツキがあり,ヒトと動物の代謝活性が異なることが予期せぬサリドマイド事件を引き起こす要因となった.ヒトの代謝活性因子を導入した本試験法は,スクリーニング試験として今後の発生毒性の存在を従来法と比べてさらに高い予知性が得られる可能性が大きいものと期待できる.ヒトの発生毒性への歯科生体材料の影響を評価する場合に,ヒト代謝活性因子の影響は無視できない.そこで,初年度に実施した実験結果を再確認するとともに,サリドマイドならびに歯科用金属組成元素のAg, Au, Cu, Hg, In, Pd, Sb, Ti, V, Zn,歯科用モノマーのEDMA,Bis-GMAについてコラーゲンゲルなどの3次元スキャフォードを用いて実験を行った.さらに実際の歯科用材料であるコンポジットレジンとグラスアイオノマーセメントについても同様に発生毒性への影響を検討した.ヒトの肝機能を維持しながら長期間培養ができる市販のヒトまたはラット由来のTEST LIVER^<TM>(TOYOBO)で培養した培養液とマウスES-D3細胞培養液を混合し,ES-D3細胞を懸滴培養して得られるEmbryoid Bodies(以下,EBs)から分化した心筋の鼓動率をしらべた.試料無添加群の心筋鼓動率はともに66.7%であった.AgならびにサリドマイドでEBsの分化率が有意に低下した,しかしCuならびにZnではEBsの分化率はやや高くなった.また他の金属元素,歯科用モノマーおよび歯科材料では有意差が認められなかった.サリドマイドでは臨床的に強い発生毒性が指摘されており,代謝活性化しなかった場合と比べてヒトならびにラット由来の代謝活性化によってさらにEBsの分化率が低下したことは,代謝活性化で一層ヒトの臨床データに近づいた結果が得られた.肝細胞を用いて代謝活性化を行うことによって,発生毒性スクリーニング試験法結果のヒトへの予知性がさらに高められる可能性が大きい.今後,さらに代謝活性を導入する培養時間や実験方法自体に改良を加えることによって,より正確なデータが得られる余地は大きいと考えられる.
なぜ非行集団に同一化するのか：集団内関係と集団間関係を基盤とした統合モデルの構築

本研究は、なぜ非行集団に同一化するのかという問いに対して、集団間関係(非行集団がそれ以外の一般集団から受ける差別的扱い)と集団内関係(非行集団に所属する成員同士の相互作用で得られる集団報酬)に着目した。そして、これらが非行集団への同一化を促し、集団差別から生じるネガティブな心理状態(自尊心の低下や不確実性の高揚)を緩和することができると仮定した。過去1年間に逸脱行動に関与した経験のある高校生137名を対象に分析を行った結果、差別的扱いは直接的に自尊心を低め、不確実性を高めた。一方、集団報酬は直接的に自尊心を高め、不確実性を低めたが、集団同一化はこれらを緩和しなかった。本研究の目的は、なぜ非行集団に同一化するのかということを集団内関係と集団間関係の観点から包括的に説明することである。当初の計画では、矯正施設に入所している少年を対象にデータ取得する予定であった。しかし、これが困難となったため代替手段として高校生の中から相対的に非行性が強い者を選定し、分析対象とすることにした。そこで、オンライン調査会社(gooリサーチ)へ調査を依頼し、高校生412名のデータを得た。この中から、相対的に反社会性が強い高校生を選定するため、この一年間に関与した逸脱行動を測定した。調査時点から過去にさかのぼって一年間に何らかの逸脱行動に全く関与していない回答者は275名(66.7%)、一回以上関与した者は137名(33.3%)であった。これらの結果をもとに、後者の群を相対的に反社会性が強い者として分析に用いることもできるが、関与した逸脱行動の頻度にはかなりのばらつきがある。具体的には、なんらかの逸脱行動に1ー2回関与した者が137名の内52名(38.0%)であり、3分の1以上を占めているが、数回程度という逸脱行為への関与頻度からは必ずしも反社会性が強いとは言えない。そこで、代替指標としてGrasmick et al.(1993)の低自己統制尺度を用いる。この尺度は犯罪や非行を強く予測することが知られており、これを用いる(または、逸脱行為の関与頻度と併用する)ことによって相対的に反社会性が強い群を弁別することができるだろう。本研究では、非行集団に所属する少年を対象に以下の仮説を検証した。(1)所属集団に対する差別が集団同一化を促すが、この効果は集団境界透過性(以下、透過性)によって調整されるだろう。具体的には、所属集団の仲間以外に付き合える仲間がいないと感じている(透過性が低い)少年は、集団に所属していることで差別的な扱いを受けるほど集団同一化が強くなるだろう。(2)所属集団への差別は集団同一化の中でも認知的次元を強め、これが不確実性(自分がどのような人間であるのかということに関する不明瞭さ)を低減するだろう。また、所属集団の成員から提供される集団報酬(仲間との相互作用過程で得られる心理的報酬)は情緒的次元を強め、これが少年の自尊心を高めるだろう。以上の仮説を検討するにあたり、インターネット調査会社を通じてデータを収集した。調査対象者は過去一年間に逸脱行動に1回以上関与した者137名(男性57名、女性80名)を分析対象にした。仮説1を検討するため、所属集団に対する差別と透過性を独立変数、集団同一化(認知的次元と情緒的次元)を従属変数として、階層的重回帰分析を実施した。分析の結果、透過性を強く知覚している少年は、仲間といることで差別を受けたと感じるほど集団同一化が弱くなった。交互作用は有意であったが、仮説を支持するものではなかった。次に、仮説2を検討するため媒介分析を実施した。分析の結果、自尊心を従属変数としたモデルでは、直接的に集団報酬が自尊心を高め、差別が自尊心を低めていた。また、不確実性を従属変数としたモデルでは、集団報酬が直接的に不確実性を低めた。しかしながら、両モデルとともに間接効果は有意ではなかった。これらの結果は仮説を支持するものではなく、これに関する考察は研究実施報告書にて詳述する。そこで、初年度は調査に使用する尺度を整理した。ここでは、特に集団差別と集団境界透過性の測定方法について言及する。本研究では、非行集団への同一化を規定する要因の一つに集団差別を仮定している。この概念は拒絶ー同一化モデルに基づいており、特定のマイノリティ(本研究では、非行集団)に所属していることによってマジョリティから受ける差別と定義している。

この概念定義に即して、Branscombe et al. (1999)の項目を参照しながら項目を作成した。まず、非行集団に対して差別を向ける可能性があるマジョリティとして学校(教師・同級生)、警察、近隣住民の3領域を仮定した。これらの領域は、少年らが日常生活を送るなかで相対的に接触頻度が高く、何らかの差別的な扱いをする可能性があると考えることができる。具体的には、「仲間との付き合いがあったため、以下のような扱いを受けたことがありますか」と教示を設け、それ以降の質問項目で具体的な差別経験(例:良くない噂をされる)の有無に関する回答を求める。さらに、これらの経験の有無に加え、差別経験が(あった場合)回答者自身にとってどの程度、嫌悪的なものであったかについて回答を求める。集団境界透過性は、個人が所属集団以外に移動できる主観的な可能性と定義している。先行研究では、この概念は直接測定されるというよりも実験的操作によって生み出される実験条件として扱われていた。これを項目で測定するために、直接的に移動可能性をたずねる単一の項目(あなたは自分の所グループ以外に移れそうなグループがありましたか)と移動可能性の程度を間接的に測定する複数の項目(例:グループ以外の人と遊んでいると、仲間から嫌な顔をされることがりましたか)の双方を作成した。オンライン調査を通じて高校生を対象にデータを収集することができたので、相対的に反社会性の強い群を同定することができる。最終年度では、こうした群をベースに当初予定していた理論モデルを分析することが可能である。初年度は、非行集団への同一化過程を集団間関係(集団差別)の観点から検討する予定であった。調査対象者は非行少年を想定しており、専門施設からデータを取得する予定であったが、諸般の事情により取得が困難となった。そのため、現段階でデータ取得ができていない状況にある。本研究は、反社会性の強い集団に同一化するのはなぜかということを集団間関係と集団内関係の両視点から統合的に分析するものである。集団間関係については、集団への差別が認知的同一化を促し、これがアイデンティティに関する不確実性を低減すると仮定している。一方、集団内関係については、仲間からの好意や援助のような集団報酬が情緒的同一化を促し、これが自尊心を高めると仮定した。これらは相互に独立したモデルではなく、認知的同一化と情緒的同一化を媒介変数とした多重媒介モデルである。したがって、今後はこの理論モデルをPreacher and Hayes(2008)が提唱した方法(情緒的同一化と認知的同一化を媒介変数とする各間接効果のコントラストを検定)を用いて分析する。専門施設からのデータ取得が困難となったため、今後は代替手段として中学生または高校生を対象とする。中高生の調査回答者を獲得するにあたっては、リサーチ会社に依頼し、2段階調査を実施する予定である。具体的には、1回目の調査にて中高生500名ほどに自己報告型の集団非行行為尺度への回答を求め、関与頻度が上位30%程度の回答者を相対的に反社会性の高い集団に所属している少年として選定する。その後の調査(2回目)にて、上位30%程度の回答者をターゲットに本調査を実施する予定である。主に、文献や資料を整理するための消耗品費、研究結果を発表するための学会旅費などに使用する予定である。2012年度は、中高生を調査対象者として、リサーチ会社に調査を依頼する予定である。そのため、これにかかる費用が研究費の大半を占めることが予想される。
先進材料設計を指向した薄膜セラミックス被覆材の生成と強度に関する熱・力学的解析

本研究では,セラミックス・コーティング法として,とくに機械的特性に重点を置いた爆発溶射法および電子デバイスなどの薄膜化に着目したスパッタリング法を取り上げ,主にそれらの製法によって成膜された被膜における内部応力に関して実験的ならびに解析的に検討した.まず,爆発溶射法によるセラミック被膜の形成過程における非定常な温度場に起因する残留応力場に対して,移動境界問題を考慮した解析手法を提案した.解析結果から,被膜では引張残留応力が,母材では圧縮の残留応力が生じることが明らかになった.この傾向はX線応力測定による実験結果と定性的に一致し,本解析手法の有効性が認められた.つぎに,高周波マグネトロンスパッタリング法を用いてアルミナ薄膜および炭化ケイ素薄膜をガラス基板上に形成し,薄膜の機械的特性のスパッタリング条件に対する依存性について検討した.超微小ダイナミック硬度測定によってスパッタリング薄膜の機械的特性の評価を行った.いずれの薄膜についても,高周波電源の出力が小さいほど硬度は高くなり,成膜条件によって薄膜の内部応力が変化することが確認された.また,圧子の押し込み荷重を大きくするにつれて薄膜硬度はそれよりも低い基板硬度の影響を受けて低下することがわかり,さらにそのときの基板硬度の影響を受ける臨界押し込み荷重についても明らかにした.最後に,分子動力学法を用いてスパッタリング薄膜の成膜過程の微視的構造を2次元的に解析する手法を提案し,スパッタリング薄膜における内部応力の評価を試みた.ここで,高周波電源を大きくするほどスパッタされる粒子クラスターが大きくなるという経験的事実に基づいて粒子径を変化させた解析を行った結果,膜の見かけの充填度は粒子径を大きくするほど小さくなり,高周波電源出力を大きくすると硬度が小さくなるという実験結果と一致する傾向が認められた.本研究では,セラミックス・コーティング法として,とくに機械的特性に重点を置いた爆発溶射法および電子デバイスなどの薄膜化に着目したスパッタリング法を取り上げ,主にそれらの製法によって成膜された被膜における内部応力に関して実験的ならびに解析的に検討した.まず,爆発溶射法によるセラミック被膜の形成過程における非定常な温度場に起因する残留応力場に対して,移動境界問題を考慮した解析手法を提案した.解析結果から,被膜では引張残留応力が,母材では圧縮の残留応力が生じることが明らかになった.この傾向はX線応力測定による実験結果と定性的に一致し,本解析手法の有効性が認められた.つぎに,高周波マグネトロンスパッタリング法を用いてアルミナ薄膜および炭化ケイ素薄膜をガラス基板上に形成し,薄膜の機械的特性のスパッタリング条件に対する依存性について検討した.超微小ダイナミック硬度測定によってスパッタリング薄膜の機械的特性の評価を行った.いずれの薄膜についても,高周波電源の出力が小さいほど硬度は高くなり,成膜条件によって薄膜の内部応力が変化することが確認された.また,圧子の押し込み荷重を大きくするにつれて薄膜硬度はそれよりも低い基板硬度の影響を受けて低下することがわかり,さらにそのときの基板硬度の影響を受ける臨界押し込み荷重についても明らかにした.最後に,分子動力学法を用いてスパッタリング薄膜の成膜過程の微視的構造を2次元的に解析する手法を提案し,スパッタリング薄膜における内部応力の評価を試みた.ここで,高周波電源を大きくするほどスパッタされる粒子クラスターが大きくなるという経験的事実に基づいて粒子径を変化させた解析を行った結果,膜の見かけの充填度は粒子径を大きくするほど小さくなり,高周波電源出力を大きくすると硬度が小さくなるという実験結果と一致する傾向が認められた.本年度は,爆発溶射(爆射)を対象にした温度・応力場解析コ-ドをほぼ完成した。この解析では,被膜の遂次的な付着を非定常,移動境界問題としてモデル化した.この解析コ-ドを用いることによって,爆射1ショット毎に変化する被膜表面の非定常温度場および母材側の経時的温度変化の挙動をシミュレ-トした結果,実験結果とよい対応を示した.このような実験結果との対比により本解析コ-ドの有効性を険証できた.さらに,応力解析では,被膜表面において引張,被膜ー母材界面付近の母材側では圧縮の残留応力が生じることがわかった.この傾向については,X線残留応力測定の結果,ならびに爆射材料の静的負荷試験ではく離した被膜材料が反るという観察結果とも符合した.ただし,解析で得られた被膜側の引張残留応力はX線残留応力測定の値に比較して非常に高くなった.この点に関しては,爆射による被膜には多数の微小き裂が形成されていることが実験的に観察されているので,このようなき裂形成により残留応力を緩和されたものと考えている.一方,スパッタによる被膜形成ならびに超微小硬度計を用いたダイナミック硬度の計測も併せて進行している.本年度では,耐熱ガラスに高純度アルミナをスパッタ溶射を行い,高周波出力,被膜周囲温度,被膜厚さによる硬度の変化を系統的に把握した.いずれの場合も被膜表面から母材界面側に向かって硬度は減少することが明らかになった.また予備実験として,バルク材のアルミナの焼きばなし材および研削加工により表面に圧縮残留応力を有する材料のダイナミック硬度を測定した.これによって圧縮残留応力を有する加工材の方が高い硬度値を示すことがわかった.このようなバルク材としてのアルミナとの対比により,スパッタ被膜では非常に硬度が大きくなり,強い圧縮の残留応力が発生していることが推定された.本年度は,まず高周波マグネトロンスパッタリング法を用いてアルミナ薄膜および炭化ケイ素

薄膜をガラス基板上に形成し,薄膜の性状ならびに超微小ダイナミック硬度測定によってスパッタリング薄膜の機械的特性の評価を行った.いずれの薄膜もスパッタリング時間が長くなると,巨視的な膜面の性状は荒くなることがわかった.とくに,炭化ケイ素薄膜の場合には,高周波電源出力の大きくすると膜面に多数に気孔が形成されることがわかった.また,いずれの薄膜についても,高周波電源の出力が小さいほど硬度は高くなることが確認された.さらに,圧子の押し込み荷重が小さくなるにつれて,すなわち押し込み深さが小さくなるにつれて硬度は大きくなっていた.以上の結果から,スパッタリング薄膜の機械的特性はターゲット材を構成する物質によって決定されるではなく,主として成膜条件によって決定されることがわかった.なお,アルミナバルク材の硬度を測定した結果,基板の影響を受けない膜厚および押し込み荷重に対してはスパッタリング薄膜の方が硬度特性が向上することが判明した.つぎに,分子動力学法を用いてスパッタリング薄膜の成膜過程の微視的構造を2次元的に解析する手法を提案した。これにより,スパッタリング薄膜における内部応力の評価を試みた.ここで,高周波電源を大きくするほどスパッタされる粒子クラスターが大きくなるという経験的事実に基づいて粒子径を変化させた解析を行った結果,膜の見かけの充填度は粒子径を大きくするほど小さくなり,高周波電源出力を大きくすると硬度が小さくなるという実験結果と一致する傾向が認められた.さらに,粒子径を大きくするほど膜面の高さの変動係数が大きくなることが認められた.これは,高周波電源出力を大きくすることによって膜面の性状が荒れることを意味し,一般に観察されている傾向に対応していた.
インフルエンザの診断スコアリングシステム構築と迅速診断キットの適切な使用法の提言

インフルエンザ迅速診断キットは臨床現場でインフルエンザ診療に頻用されるが感度の低さが問題視されている。今回インフルエンザ患者と非インフルエンザ患者間での症状を比較し症状の特徴とキットの特徴を明確にすることを目的とし本研究を施行した。2012年12月2014年4月にインフルエンザ様症状を呈し順天堂医院総合診療科を受診した患者の中で、30名(男性13名、女性17名、平均40.0歳±2.90)を対象とした。対象者に問診、身体診察、鼻腔拭い液を用いたイムノクロマト法を用いたインフルエンザ迅速診断キットおよびRT-PCR法を施行した。また年齢、性別、体温、発症から検査までの時間、ワクチン接種歴、インフルエンザ患者への接触歴、過去のインフルエンザ罹患の既往および症状について情報を収集した。また外来担当医がキット施行前にインフルエンザを疑うかにつき記録を集め、結果をインフルエンザ患者と非インフルエンザ患者間で比較を行った。結果、咳嗽のみインフルエンザ患者で有意に多かった(p=0.007)。先行研究で差が示唆された悪寒は震えのない悪寒(p=0.107)、震えのある悪寒(p=0.659)、悪寒全体(p=0.136)と有意差は認めなかった。キットの診断特性は感度60.0%、特異度100%、K=0.60、p=0.0002、医師の診断特性は感度93.3%、特異度60%、K=0.5、p=0.0010であった。咳嗽が有意な結果だが先行研究では有意差を認めておらず、悪寒症状も明確な差は認められずインフルエンザ様症状を呈する患者の中で、インフルエンザ患者と非インフルエンザ患者で症状の差は明確なものはないと考えられた。医師の診断特性の特異度が低いため、症状からインフルエンザを診断確定することは難しく疑わしい症例に対し特異度の高いキットを有効利用することが正確なインフルエンザ診断に結び付くと考えられた。日常業務にとられるエフォートが多く、また業務時間外は家庭での役割があるため本研究に避けるエフォートに非常な制限がかかった。論文を作成し投稿予定インフルエンザの診断にインフルエンザ迅速診断キットが汎用されている。しかし発症24時間未満の陽性率は60%と低く、患者の多くが発症早期に医療機関を受診する我が国では迅速診断キットに頼った診断には限界がある。申請者は、これまでにインフルエンザ迅速診断キットの結果に及ぼす因子の研究を進め、キットが陰性の際も、悪寒・高熱を呈する患者ではインフルエンザを示唆しうることを明らかにした。そこで本研究では、統計学的に耐えうるサンプル数を集め、インフルエンザに特徴的な臨床情報を明らかにし、インフルエンザ診断のスコアリングシステムを作成することを目的とする。上記を達成するため、インフルエンザ流行シーズン中に発熱、上気道症状を主訴に受診した患者で、研究への参加同意を得た者を対象として、バイタルサイン(体温、血圧、心拍数、呼吸回数)および症状(鼻汁、鼻閉、咽頭痛、咳嗽、喀痰、関節痛・筋肉痛、悪寒)、既往歴(基礎疾患の有無、インフルエンザへの罹患歴)、インフルエンザ患者への接触歴の有無、について情報を集め、インフルエンザ患者と非インフルエンザ患者間で差がないか統計学的解析を行い、インフルエンザ患者を正しくインフルエンザと診断するための指標をまず見つける。続いてその項目をもとに統計学的手法を用いて診断基準を作成し、その診断特性を実臨床で応用できるか試み、新たな診断基準を作成することを目標としている。現在、データ収集の段階である。順天堂医院は特定機能病院であり、発熱、上気道症状といった軽症患者が受診することは比較的少ないが、総合診療科では病院職員の体調不良時の診療も担っており、インフルエンザ流行期には、感染予防のワクチンは義務化されているものの、職員でインフルエンザに罹患する者も一定人数いるため、インフルエンザ罹患職員の研究参加を見込んでいた。しかし、職員を対象とすると看護師が多いため、女性の割合が相対的に増えること、若年者が多くなること、また研究参加が強要される事態が起こる危険性を秘めているという理由より、倫理上、職員の参加が認められなかった。このため、対象者をリクルートに難渋し、2016ー2017シーズンでは研究参加者を募ることができなかった。インフルエンザ様症状を呈し順天堂医院総合診療科を受診した患者の中で、30名(男性13名、女性17名、平均40.0歳±2.90)を対象とした。対象者に問診、身体診察、鼻腔拭い液を用いたイムノクロマト法を用いたインフルエンザ迅速診断キットおよびgold standardとしてRT-PCR法を施行した。年齢、性別、体温、発症から検査までの時間、ワクチン接種歴、インフルエンザ患者への接触歴、過去のインフルエンザ罹患の既往および症状(咽頭痛・咽頭発赤、筋肉痛・関節痛、頭痛、震えのない悪寒、震えのある悪寒、咳嗽、喀痰、鼻汁、鼻閉)につき患者本人に規定の用紙に記入してもらい情報を収集した。患者を担当した医師がキット施行前にインフルエンザを疑うか、疑わないかについて記録を集め、以上の結果をインフルエンザ患者と非インフルエンザ患者間で比較を行った。体温やsick contact、症状の比較では咳嗽のみインフルエンザ患者で有意に多かった(p=0.007)。前回研究で差が示唆された悪寒は震えのない悪寒(p=0.107)、震えのある悪寒(p=0.659)、悪寒全体(p=0.136)と有意な差は認められなかった。キットの診断

特性は感度60.0%、特異度100%、K=0.60、p=0.0002、医師の診断特性は感度93.3%、特異度60%、K=0.5、p=0.0010であった。咳嗽が有意な結果であったが、前回の研究では咳嗽では有意差を認めず、悪寒症状も明確な差は認められず、インフルエンザ様症状を呈する患者の中で、インフルエンザ患者と非インフルエンザ患者の間で症状の差は明確なものはないと考えられた。医師の診断特性で特異度が低いことも併せると、症状からインフルエンザを診断確定することは難しいが、疑わしい症例に対して特異度の高いキットをうまく利用することが正確なインフルエンザ診断に結び付くと考えられた。リクルートする患者数が院内倫理委員会の規定(職員は含めない)により、予想よりも大幅に減少したため、対象者数が当初の予定よりも減った。対象者の解析により、インフルエンザ患者と非インフルエンザ患者での差は先行研究以上に有意な症状差は得られなかった。インフルエンザ迅速診断キットは臨床現場でインフルエンザ診療に頻用されるが感度の低さが問題視されている。今回インフルエンザ患者と非インフルエンザ患者間での症状を比較し症状の特徴とキットの特徴を明確にすることを目的とし本研究を施行した。2012年12月2014年4月にインフルエンザ様症状を呈し順天堂医院総合診療科を受診した患者の中で、30名(男性13名、女性17名、平均40.0歳±2.90)を対象とした。対象者に問診、身体診察、鼻腔拭い液を用いたイムノクロマト法を用いたインフルエンザ迅速診断キットおよびRT-PCR法を施行した。また年齢、性別、体温、発症から検査までの時間、ワクチン接種歴、インフルエンザ患者への接触歴、過去のインフルエンザ罹患の既往および症状について情報を収集した。また外来担当医がキット施行前にインフルエンザを疑うかにつき記録を集め、結果をインフルエンザ患者と非インフルエンザ患者間で比較を行った。結果、咳嗽のみインフルエンザ患者で有意に多かった(p=0.007)。先行研究で差が示唆された悪寒は震えのない悪寒(p=0.107)、震えのある悪寒(p=0.659)、悪寒全体(p=0.136)と有意差は認めなかった。キットの診断特性は感度60.0%、特異度100%、K=0.60、p=0.0002、医師の診断特性は感度93.3%、特異度60%、K=0.5、p=0.0010であった。咳嗽が有意な結果だが先行研究では有意差を認めておらず、悪寒症状も明確な差は認められずインフルエンザ様症状を呈する患者の中で、インフルエンザ患者と非インフルエンザ患者で症状の差は明確なものはないと考えられた。医師の診断特性の特異度が低いため、症状からインフルエンザを診断確定することは難しく疑わしい症例に対し特異度の高いキットを有効利用することが正確なインフルエンザ診断に結び付くと考えられた。日常業務にとられるエフォートが多く、また業務時間外は家庭での役割があるため本研究に避けるエフォートに非常な制限がかかった。インフルエンザ2017-2018の次シーズンでも職員は対象とできない状況は継続するものと予想され、発熱+上気道症状を呈する職員以外の患者から研究参加者を募ることは難しいものと考えられる。
ガバナンス・システムのパラダイム転換:展望と諸影響

本研究は,上記の研究課題にもとづく総合的学際研究を企画することを目的として取り組まれた。アメリカ合衆国調査(世界銀行の開発戦略の変遷とグッド・ガバナンス要求の持つ意味)、スウェーデン調査(ガバナンスシステムにおける北欧モデルの存在意義)、国内における自治体調査(都市計画・まちづくりシステムにおける公・私間関係、および、自立指向型小規模自治体の存在意義と自立の展望)、9回にわたる研究会(主として課題に関連する先行研究のレビュー)、総括シンポジウムを経て、次の結論を得た。(1)「ガバナンス」は、政治・経済・社会のあらゆる分野で極めて広範囲に使用されているが、未だ確立した概念ではない。しかし、グローバル化による国民国家の相対化と財政ストレスの高まりのもとで、伝統的な公・私間関係の枠組みを超えた新たな社会統合の仕組みがもとめられていることは間違いなく、「ガバナンス」はそれにかかわる概念として重要な意義を持つ。(2)ガバナンスシステムの変容における主要な側面は、新古典派アプローチを理論的バックボーンとして市場原理主義の浸透をはかるものであり、公共セクターの縮小、非営利・市民セクターおよびビジネス・セクターの拡大と競合として特徴づけられる。しかし、世界経済成長率の低迷、地域格差・経済格差の拡大、地球環境問題の深刻化を不可避的に伴うことから、常に強力な抵抗に直面せざるを得ない。北欧福祉国家モデルが有力な対抗軸として存在し続けているのはその現れであり、従って、ガバナンスシステムのパラダイム転換の方向性は未確定である。(3)それゆえ、「国-地方圏-基礎自治体-近隣地区」にいたる空間軸、「公-共-私」の主体軸、政治・経済・生活・文化などの機能軸にそって、ガバナンスシステム転換のタイポロジーに取り組み、ガバナンス概念の精緻化を図ることための総合的学際研究を組織することが重要である。
マーシャル経済学の展開とその継承－レイトンとボウレイを中心として－

本研究は,アルフレッド・マーシャル(Alfred Marshall, 1842-1924)の経済学の展開とその継承を考察するため,彼の教え子であるアーサー・レオン・ボウレイ(Arthur Lyon Bowley, 1869-1966)とウォルター・レイトン(Walter T. Layton, 1884-1966)との継承関係ならびにマーシャルの経済学方法論の分析を行うものである。平成30年度はこれまでの研究の最終年度として,レイトンとボウレイの著作目録を作成した。今後,学会においてこれらの資料の紹介と論文の作成を行っていく。レイトンの著作目録は存在せず,ボウレイの著作目録は1957年に.G.D.Allen & R.F.Georgeが作成したが,すべてを網羅していない。ボウレイの資料に関しては,関西学院大学が購入したボウレイ親子のコレクションが平成29年に整理公開したのですぐに調査を行った。その結果,さらなる調査研究が必要であることが判明したので,研究期間1年間延長し平成30年度も継続して調査研究を行った。これまでの研究は,初年度の平成27年に研究を進めていくためにロンドン大学(LSE)とブリティッシュ・ライブラリーでのボウレイ,ケンブリッジ大学でのレイトンの資料調査を行った。その調査を基に,平成27年にマルサス学会で報告し,平成28年には同学会誌に掲載された。また'The Development of Marshall's Economic Methodology in light of his Critique of Ricardo'を平成29年5月にベルギーで開催されたヨーロッパ経済学史学会(ESHET)で報告した。平成28年7月にメルボルンで開催されたオーストラリア経済学史学会(HESTA)で,マーシャルの有機的成長と方法論に関する論文の報告も行っている。本研究の目的であるアーサー・レオン・ボウレイ(Arthur Lyon Bowley, 1869-1957)とウォルター・レイトン(Walter T. Layton, 1884-1966)のアルフレッド・マーシャル(Alfred Marshall, 1842-9124)との継承関係を研究するため,平成27年8月に9日間の日程で,イギリスのLSE(ロンドン大学)とブリティッシュ・ライブラリーでボウレイとレイトンの資料調査を実施した。LSEには,ボウレイ文書のコレクションが存在する。ブリティッシュ・ライブラリーにおいては,LSEやケンブリッジには存在しない資料の収集も行うことができた。初年度はマーシャルの経済学方法論の研究を行い,平成27年7月にマルサス学会で「マーシャルの経済学方法論に関する一考察」というタイトルで報告を行った。本報告では,マーシャルのリカードウ(David Ricardo, 1772-1823)批判を検討し,リカードウの方法論を批判したバジョット(Walter Bagehot, 1826-1877),マーシャルから影響を受けたボウレイ,ネイヴィル・ケインズ(John Neville Keynes, 1852-1949)にも言及しながら彼の経済学方法論について考察を行った。本報告を学会での質疑応答やコメントを参考に原稿としてまとめ,マルサス学会に投稿した。本原稿は受理され,平成28年3月『マルサス学会年報』(第25号)に掲載された。本研究課題の初年度の計画の一つは,イギリスでのボウレイとレイトンの資料調査であるので,平成27年8月にロンドン大学(LSE)とブリティッシュ・ライブラリーで資料調査を行った。ブリティッシュ・ライブラリーにおいて,LSEやケンブリッジ大学に存在しない資料の調査も行うことができた。その資料調査の結果,ボウレイとレイトンの著作目録を最新のものにすることができた。また,LSEでの経済学教育におけるボウレイの役割についての関係についても資料収集を行った。これまで,マーシャルの方法論の研究を進めてきたが,今年度はマーシャルの有機的成長論との関係より検討を進めるため,彼のリカードウ批判を明らかにすることができた。本研究は,ボウレイやレイトンの方法論との関係においても重要である。その研究を平成27年7月にマルサス学会において「マーシャルの経済学方法論に関する一考察」というタイトルで報告を行った。同学会では,報告の討論者やリカードウやマルサスの研究者から有益なコメントを得ることができた。マルサス学会での助言やコメントをもとに,学会での報告論文を加筆・修正し,同学会に「マーシャルの経済学方法論に関する一考察」というタイトル論文を投稿した。投稿の結果,さらなる加筆・修正を加え受理され,平成28年3月『マルサス学会年報』に掲載された。本研究は,アルフレッド・マーシャル(Alfred Marshall, 1842-1924)の経済学の展開とその継承を考察するため,彼の教え子であるアーサー・レオン・ボウレイ(Arthur Lyon Bowley, 1869-1957)とウォルター・レイトン(Walter T. Layton, 1884-1966)との継承関係ならびにマーシャルの経済学方法論の分析を行うものである。初年度の平成27年度は,7月に開催されたマルサス学会で「マーシャルの経済学方法論に関する一考察」というタイトルで報告を行い,報告でのコメントをもとに論文をまとめ,学会誌に論文を投稿し掲載された。8月にはイギリスのブリティッシュ・ライブラリーとロンドン大学(LSE)でボウレイの資料を中心に調査を行った。マーシャルの方法論を論ずる関係で,上記のようにリカードウやバジョット,N.ケインズという経済学者の関係も論ずる必要性を感じ,研究を進めた。