hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラン藻の細胞外多糖形成の機構解析

バイオフィルム形成は塩ストレスによって誘導されることから、二成分制御系が関わっていることが示唆された。Synechocystis PCC6803のヒスチジンキナーゼ遺伝子の破壊株ライブラリーの中から、塩ストレスによるバイオフィルム形成能の測定を行った。野生株と同様に塩ストレスでバイオフィルム形成がすすむ変異株は対象から除外して、それとは逆または変化しない変異株を取得した。これらの変異株の中にはHik12, Hik14, Hik17などがあり、これらの遺伝子の前後に存在するレスポンスレギュレーターに関しても存在を確認した。これらのレスポンスレギュレーターが上記のヒスチジンキナーゼと相互作用する可能性をBacterial two hybrid法によって検討した。この結果により、相互作用の可能性が示されてレスポンスレギュレーターにはc-di-GMPの合成を触媒ずると予想される部位が存在した。以上の頃から、二成分制御系の中に、高塩ストレスで誘導されるバイオフィルム形成に関与するものが存在することが明らかとなった。光合成による機能を利用して独立栄養成長をとげるラン藻の代謝と生合成反応は日周期に依存する。炭素の固定と炭素化合物の変換により、細胞内の浸透圧の変化が生じることから、それに関与する輸送体の発現も調整されると考えられたことから、Synechocystis PCC6803の2種類のKdp系とKtr系のK輸送体本体の遺伝子発現が概日性を示すことを昨年度までに明らかにした。Kdpのヒスチジンキナーゼが大腸菌のそれとは異なる理由を探ったところ、2つの蛋白質(KdpDとHik20)に分かれて存在していることが分かった。変異株を作成して発現を調べたところ、KdpのK輸送体を司る遺伝子群とは、逆方向に配置されているhik20が遺伝子発現に関与することが分かった。二成分系の一つのKdp系は光合成と深い関係があり、浸透圧調節を通じて、光合成生産物の蓄積および多糖形成との関連性が示唆された。ラン藻は酸素を用いて光合成を行う微生物である。高塩性の環境ではバイオフィルムを形成した。ポリアミン合成酵素がバイオフィルム形成に関与していた。また、ヒスチジンセンサーキナーゼもバイオフィルム形成に関与することがわかった。カリウム取込み系も関与しておりカリウム輸送体の発現は概日性を示した。日周期、光合成産物の糖生産と浸透圧の変化への適応機構がバイオフィルム形成と関わっていることが示された。Adc1とAdc2のタンパク質の見かけの分子量が計算値と差に関しては,タンパク質の一部が分解されていることが考えられたが不明のままであった。今回,タンパク質を大量に精製して分析したところ,正規のタンパク質が生産されていることが明らかとなった。このことは,Adc1とAdc2の酵素活性の差異が,タンパク質の形成における差ではないことが明らかとなった。また,ポリアミンと多糖形成の関係がこれらの結果から明らかとなってきた。
フィールド酸化膜上での銅配線に対する極薄・低抵抗バリヤの基礎的検討

システムLSIを目指した集積回路の微細化は著しく,0.65mmルールによる回路の実現が見えてきた。このような状況にあって,Cu配線の微細化に伴い,低抵抗材料による有効な極薄バリヤの実現は,信号遅延を引き起こす配線抵抗の上昇を抑えるために必須の開発課題である。本研究は,この問題に対する基礎的検討として,フィールド酸化膜であるSiO_2上に形成されるCu配線モデル系について,(1)低抵抗バリヤ,(2)Cu[111]配向バリヤ,(3)極薄バリヤの観点から,バリヤ材料のあり方を代表的材料の提案と共に行った。同質異像の高抵抗相が存在するTaの相安定化のために固溶体であるTa-W合金を提案し,低抵抗バリヤで,Cu[111]配向の可能性を指摘した。この結果より,bcc金属バリヤの有効性を確認するため,Nbを用い,Cu[111]/Nb[110]/SiO_2/Si高配向配線系が実現可能なことを示した。極薄バリヤ材料としては,バリヤ厚さと同程度以下の結晶粒を持つナノクリスタル薄膜を候補として考え,VNナノクリスタル膜をバリヤとして適用しそのバリヤ特性を調べた。VN膜は抵抗率50μΩcmと低抵抗であり,10nm厚さのVNバリヤを適用したCu/VN/SiO_2/Si系において,600°C1hの熱処理においてもCuの拡散を十分に抑制しており,優れた極薄バリヤとなるととが実験的に確認された。さらに,5nmバリヤの適用を検討しており,有望な結果が得られており,ナノクリスタルバリヤの有用性が示唆されている。集積回路におけるCu配線は,フィールド酸化膜であるSiO_2に拡散・反応を防止するバリヤ層を設けて,配線を埋め込むダマシン法による形成がなされている。配線の微細化に伴い,配線層の等価的断面積を有効に確保するには,バリヤ層のより一層の極薄化と低抵抗材料による実現が望まれる。本年は低抵抗材料として,Ta-W合金薄膜およびVN薄膜の適用について実験的検討を行った。Ta-W合金は全域固溶系であり,その薄膜の抵抗率は最大でも35μΩcmと低抵抗である。薄層化した場合においても,20nm程度の厚さでも,バリヤ材料としての抵抗率の目安である100μΩcm以下の抵抗率を十分実現できることが知られた。このバリヤを適用した,Cu/Ta_<0.5>W_<0.5>(20nm)/SiO_2/Si系では,アモルファスSiO_2上にも関わらず,Ta_<0.5>W_<0.5>(110)配向が得られ,その上の配線層をCu(111)配向とすることができた。熱処理に伴う界面での拡散・反応を調べたところ,Ta_<0.5>W_<0.5>/SiO_2界面では,付着力に寄与する酸化還元反応が見られたが,系は750°C1hの熱処理を行っても安定であり,良好なバリヤ特性を示した。一方,VN薄膜は,NaCl構造の抵抗率50μΩcmの多結晶膜が得られた。この膜をバリヤとして用いたCu/VN/SiO_2/Si系では,配線層のCuはランダム配向となったが,バリヤの膜厚を10nmと極薄とした系においても,700°C1hの熱処理にも十分耐える信頼性を持った系となることが確認できた。このように,低抵抗材料を用いることによっても,極薄バリヤとして十分有用なものが得られるということを確認できた。次年度以降,これらバリヤのキャラクタリゼーションを精査して,バリヤ機能の発現の要因を実験的に明らかとして行く予定である。

昨年度に引き続き,フィールド酸化膜であるSiO_2上のCu配線のモデル系となるCu/VN/SiO_2/Si系を対象とし,特にデザインルール0.1μm世代の極薄バリヤを目的としてバリヤ厚さを10nmとした実験系について,その信頼性の要因となるバリヤ組織とその熱処理に伴う構造的な変化に着目して実験的検討を行った。高分解能電子顕微鏡を用いて,系の断面観察を系統的に行った。堆積直後のVNバリヤは粒径数nm10nm程度のナノクリスタルからなる均一な連続膜を呈していた。この系に600°C1時間の熱処理を行うと,僅かな粒成長が認められたが,本質的な構造の変化は見られず,系の化学的および組織学的観点から十分安定なバリヤであることが確認された。さらには,熱処理前後の系を二次イオン質量分析により,極微量のCu拡散を検証したが,600°Cの熱処理においても十分なバリヤ機能を有していることが明らかとなり,有用な極薄バリヤ材料としての基本的な特性が確認できた。VN極薄バリヤの劣化機構を検討するために,800°C熱処理後の系の断面観察を試みており,VN結晶粒の成長様式によりバリヤが不連続膜となるような変化が起こっているという予備的観察の結果を得ている。このことについては,さらに次年度において検討を進めて行く予定である。1.昨年度には,SiO_2上の極薄バリヤとしてVNナノクリスタルバリヤを用いることで10nm暑さのバリヤでも600°Cにて十分なバリヤ機能を有することが解った。今年度はこのバリヤの劣化要因の検討を行い,ナノクリスタルバリヤを構成するVNナノ結晶が800°C程度の熱処理により,結晶粒自身の表面エネルギーを下げようとして薄膜面内方向に結晶粒成長を起こすことにより,局所的に粒界に隙間ができることにより,そこの位置ではバリヤ機能が失われCuの局所的拡散が生じるというメカニズムが明らかとなった。このことは、ナノ結晶自身の構造安定性がバリヤ機能に重要であることを示しており,極薄バリヤ機能に関する構造的知見として有用である。さらに,厚さを5nmとしたバリヤを作製してそのバリヤ特性を検討し,有望な結果を得ている。当初想定した極薄バリヤとしての10nmの目標をクリヤして,次の50nm配線世代への展望が得られたことは予想以上の成果であった。2.このような極薄バリヤと組み合わせて,エレクトロマイグレーション耐性に優れたCu[111]配向を得る下地として,Nb[110]バリヤの形成を検討した。その結果,Nb[110]層は,アモルファスSiO_2上であっても作成可能なことを検証し,上述のナノクリスタルVNバリヤと組み合わせた配線への応用の可能性を示すことができた。以上より,極薄バリヤとしてナノクリスタルの有用性を検討し,当初の目標を超えて,6550nm世代への適用の可能性を見出すことができた。これらの成果は論文として公刊すべく準備中である。
超微細化天然繊維による新しい成膜法

天然有機繊維として、木材パルプ、綿、キトサン、絹およびコラーゲン(牛皮革裁断屑)を選び、超微細繊維化を行い、得られた超微細化繊維の水けんだく液を用いて、成膜する方法を試み、以下の成果を得た。1.機械的な解繊方法により、天然繊維から超微細化繊維を得る技術を確立し、いずれの天然繊維原料からもサブミクロン以下の超微細化天然繊維(ミクロフィブリル)が得られ、その直径は数10nmであった。2.得られたミクロフィブリルの単独またはブレンドした水けんだく液を用いて成膜すると、均一な半透明な膜が得られた。この方法は、水を媒体として成膜するので、特別な有機溶剤などを必要としないので、成膜方法が無公害であり、かつ膜自体も原料以外の不純物を含まないので、環境に優しい材料である。3.ミクロフィブリルの水けんだく液の濃度を変えることにより、厚さが数μmから数10μmの単独膜または複合膜(ブレンド膜)の成膜が可能となった。4.得られた単独膜および複合膜の形態を走査型電子顕微鏡および走査プローブ顕微鏡で観察したところ、膜は数nm数10nmのオーダーで、均一で平滑な構造を示し、個々のミクロフィブリルの構造は観察されなかった。これは、ミクロフィブリルが強固に水素結合して膜を形成していることを示唆した。5.種々の膜の物性を調べたところ、その引張強さおよび引張ヤング率の値は、いずれもその原料の該当する紙、膜および不織布に比して、その値を大きく上回るものであった。また、それらの膜の生分解性能を調べたところ、いずれの膜も、土壌中の微生物で、完全に生分解した。これらの成果は、リグノセルロースとパルプに関する第4回ヨーロッパ・ワークショップ(イタリア、1996,9)、第46回高分子学会年次大会(1997,5)、第9回木材とパルプ化学の国際シンポジウム(カナダ、1997,6)、IUPAC 38th Microsinposium(チェコ、1997,7)、第47回高分子学会年次大会(京都、1998,5)および生分解性プラスチックに関する第5回国際科学ワークショップ(スウエーデン,1998,6)で、それぞれは発表または発表予定(審査済み)である。天然繊維として、木材パルプ、綿、キトサン、絹およびコラーゲン(牛皮革裁断屑)を選び、天然繊維の超微細繊維化を試みた。さらに、得られた超微細化繊維の水けんだく液を用いて、成膜する方法を試みた。その結果以下の成果が得られた。1.融砕機を用いる機械的な解繊方法により、天然繊維から超微細化繊維を得る技術が確立され、いずれの天然繊維原料からもサブミクロン以下の超微細化天然繊維(ミクロフィビリル)が得られ、その直径は数10nmであった。2.天然繊維からのミクロフィブリルの水けんだく液を用いて成膜すると、均一な半透明な膜が得られた。3.ミクロフィブリルの水けんだく液の濃度を変えることにより、厚さが数μから数10μの膜を、またいくつかの天然繊維原料から得られたミクロフィブリルを任意の比率で混合した水けんだく

液を用いることにより、水を媒体として複合化膜を得ることが可能となった。4.得られた膜の形態を走査型電子顕微鏡で観察したところ、膜は均一で平滑な構造を示し、個々のミクロフィブリルの構造は観察されなかった。これは、ミクロフィブリルが強固に水素結合して膜を形成していることを示唆した。5.得られた膜の引張特性を調べたところ、その引張強さおよび引張ヤング率の値は、いずれも市販の印刷用紙B(一般複写用紙用)の値を大きく上回るものであった。これらの成果は、平成8年9月リグノセルロースとパルプに関する第4回ヨーロッパ・ワークショップ(イタリア)で、平成9年5月第46回高分子学会年次大会および平成9年6月第9回木材とパルプ化学の国際シンポジウム(カナダ)で、それぞれは発表または発表予定(審査済み)である。天然繊維を、機械的に超微細化して得られる超微細化繊維(以下ミクロフィブリルと略記)の水けんだく液を用い、成膜する方法により、得られた膜の性能について検討した結果、以下の知見が得られた。1.種々の天然繊維(木材パルプ、綿、キトサン、絹、コラーゲン)から得られるミクロフィブリルを単独またはブレンドした水けんだく液を用いて、成膜する均一な半透明な膜が得られた。この手法は、水を媒体として使用するので、特別な有機溶剤を必要としない成膜方法であり、成膜方法が無公害であるばかりでなく、膜自体も原料以外の不純物を含まないものが得られる、極めて特徴ある成膜方法となった。2.ミクロフィブリルの水けんだく液の濃度を変えることにより、厚さが数μmから数10μmの単独膜および複合膜の成膜が可能となった。3.複合膜の形態を走査型電子顕微鏡および走査プローブ顕微鏡で観察したところ、膜は数nm数10nmのオーダーで、均一で平滑な構造を示し、個々のミクロフィブリルの形態は観察されなかった。4.種々の膜の引張特性を調べたところ、その引張強さおよび引張ヤング率の値は、いずれもその原料の該当する紙、膜または不織紙に比して、その値を大きく上回るものであった。5.種々の膜の成分解性能を調べたところ、ミクロフィブリルからのいずれの膜も土壌中の微生物により、完全に生分解した。6.これらの成果は、平成9年5月第46回高分子学会年次大会(東京)および平成9年6月第9回木材とパルプ化学の国際シンポジウム(カナダ)、平成9年7月IUPAC 38th Microsymposium(チェコ)、平成10年5月第47回高分子学会年次大会(京都)および平成10年6月生分解性プラスチックおよびポリマーに関する第5回国際科学ワークショップ(スウェーデン)で、それぞれ発表または発表予定(審査済み)である。
心タンポナーデ患者のDysphoria測定尺度開発

計画当初は米国のみで尺度の材料となるデータを収集する予定であったが、その後日米双方で収集することに変更となった。国内では、心タンポナーデに伴う心肺停止から蘇生に成功した対象患者1名にインタビューすることができた。患者は心タンポナーデを発症していたと思われる期間、息苦しさや胸のつかえ、めまいなどを自覚していたが、いずれも特異的なものではなく、医療者も対応に苦慮していた。そのうちに自分でナースステーションに不調を訴えに行き、その後心肺停止に至ったが、そのことは覚えていないとのことであった。一連の中で、もっとも辛かったのは自分の苦しさを医療者にどう伝えればいいかわからなかったこととのことであった。今年度は新しく助教として本学に就任した上坂真弓氏を共同研究者として加え、複数による研究体制とした。8月に同氏とともに渡米し、データ収集場所であるClevelandのUniversity Hospitals Case Medical Centerを訪問し、現地コーディネーターのJanet Kloos氏と研究計画について議論を深めた。その結果、今回は質的研究であるため、質的研究者である大学教員に加わってもらうことが得策であること、また、インタビュー対象を患者のみでなく、家族にも広げることになった。そこで、Case Western Reserve大学のBarbara Daly教授に質的研究者を紹介してもらい、助言を得ることになった。あいにく、渡米期間中は当該研究者が多忙のため会うことができず、帰国後にKloos氏がコンタクトをとり、現象学的分析方法を用いてはどうか、という助言を得た。そのため、倫理申請は現象学的研究質問に合わせて修正する必要性が生じ、まだ提出できていない。ただし、帰国後に書籍等を参考に検討しているうちに、現象学的手法よりも主題分析の手法のほうが、本研究にふさわしいのではないかという疑義が生じ、現在、引き続き検討中である。一方、米国の出版社から研究主題に関する書籍の執筆依頼があり、short communicationの形で、これまでの研究成果を集約した章を執筆した。内容は、本研究シリーズにおける知見に加え、看護の独自性についても言及し、本主題が看護の研究として重要である点を強調した。共同研究機関であるUniversity Hospitals Case Medical Centerに赴き、共同研究者と研究計画について話し合った。5日間にわたる協議の結果、データ収集の対象を心タンポナーデ患者のみでなく、ともに過ごした家族にも広げることとし、さらに日米両国でデータを収集し、普遍性の高い結果を求めることとした。上記の変更により、倫理審査申請書、患者用説明書、家族用説明書の変更が必要となり、共同研究者とともに修正した。また、日米でデータのやりとりが必要であるため、University Hospitals Case Medical CenterのITチームに相談し、専用のポータルサイトを用いた方法について助言を得ることができた。日本でもデータ収集をすることになったため、日本語での倫理申請書、説明書等一式が必要となり、これは現在もまだ作成中である。University Hospitals Case Medical Centerへの倫理申請書式一式は作成できているが、インタビューを行う研究助手の募集と採用、モニタリング委員の確保等の課題があり、まだ提出できていない。研究計画が変更になったため、研究計画書および倫理申請書式一式を変更しなくてはならなくなったことと、米国における研究助手募集・採用、モニタリング委員の確保等に時間がかかっており、本来ならデータ収集を開始している予定であったが、まだ倫理申請できていない。前年度渡米中に共同研究者との会議の結果、データ収集を米国単独から日米へ、対象を患者のみから患者・家族へと、研究計画が変更となった。そのため、米国の施設に提出予定だった倫理審査申請書類の書き直しと、日本での倫理審査申請書類の作成を行った。同時に、日本におけるデータ収集フィールドの開拓を行った。フィールドについては、附属病院の協力が得られないか交渉を試みたが、心タンポナーデは疾患というより合併症であるがため対象とする診療科が不明瞭なため、協力依頼にまで至らなかった。そこで、大学近隣の医療施設に交渉し、協力を得ることができることになった。研究者所属大学の倫理委員会の承認を得たあと、データ収集施設の倫理審査も承認された。看護部長が施設の協力担当者となって、看護スタッフへの研究内容通知および協力依頼を行っていただいた。スタッフへの依頼に際しては、リーダー格の看護師2名に研究者が研究の説明を行い、研究を周知するためのポスターをナースステーション内に掲示していただいた。その後、なかなか該当者があらわれなかったが、年度末近くになって連絡があり、研究者がインタビューのために訪問した。心血管インターベンションを受けた後、数日前に心タンポナーデのために入院した患者であったが、研究の説明の時点で研究の意義を理解していただけず、断念した。一方、米国用の倫理申請書は提出できるような形に完成しているが、共同研究者が最終的な調整と提出をまだ行っていない。したがって、まだ研究データは1例も収集できていない。昨年度の研究計画に応じて、倫理申請書を修正する必要があったことに加え、国内における研究協力施設の確保に時間がかかった。所属大学の倫理審査を経てデータ収集を開始してからも。頻度の高い病態ではないため、患者数が少なく、症例数が確保できていない。また、米国においては共同研究者の他業務多忙のため、最終的な調整と倫理申請ができておらず、研究遂行が滞っている。

研究当初は米国のみでデータ収集する予定であったが、共同研究者との数回に亘る検討の結果、日米双方でデータ収集をすることと、患者のみならず家族にもインタビューすることとなり、研究計画を大幅に修正し、国内のデータ収集施設を確保するとともに、国内の倫理委員会に申請した。国内のデータ収集施設においては、最終年度に2例の当該患者がおり、1名にインタビューをすることができた。残りの1名は、研究説明の際に意義をご理解いただけず、インタビューには至らなかった。インタビューした患者は、心臓手術後に体調不良を訴えるも胸痛や呼吸困難などの明確な症候ではないため、医療者も対応に苦慮しているうちに、心肺停止となり蘇生が成功した患者であった。体調不良時に感じていた感覚や苦痛について問うと、「横になるとつらい」「ぐるぐる回る感覚」「呼吸が荒くなる」「胸がつかえる」「寝苦しい」などのことばが聞かれた。患者は自分でもどこがどう悪いのかわからず、神経性のものなのか、自分の意識がおかしいのか、等も考えていたとのことであった。なお、心肺停止直前には、患者は自力ナースステーションを訪れているがその記憶はないとのことであった。そして、これら一連の語りの中で、一番辛かったのは、自分の症状をどう言えば医療者にわかってもらえるかわからなかったことだとのことであった。心タンポナーデに伴う不穏気分の本態がこの一例のみで明らかになったとは言えないが、患者が自分の苦痛を医療者にわかってもらえないことに強く苦悩していることは、我々医療者が理解しておかなくてはいけないことである。本症例から得られた知見は、本研究のテーマに沿ったもの以外の部分も貴重であり、論文として報告していきたいと考える。計画当初は米国のみで尺度の材料となるデータを収集する予定であったが、その後日米双方で収集することに変更となった。国内では、心タンポナーデに伴う心肺停止から蘇生に成功した対象患者1名にインタビューすることができた。患者は心タンポナーデを発症していたと思われる期間、息苦しさや胸のつかえ、めまいなどを自覚していたが、いずれも特異的なものではなく、医療者も対応に苦慮していた。そのうちに自分でナースステーションに不調を訴えに行き、その後心肺停止に至ったが、そのことは覚えていないとのことであった。一連の中で、もっとも辛かったのは自分の苦しさを医療者にどう伝えればいいかわからなかったこととのことであった。昨年渡米して協議した結果、質的研究のエキスパートをアドバイザーとすることになり、その研究者との連絡を現地コーディネータが行っているが、コーディネータの個人的事情等により、協働が遅れている。その間、質的分析方法の吟味を行い、アドバイザーから勧められた現象学的手法よりも、主題分析のほうが本研究にふさわしいのではないかと考え、共同研究者に提案し、現在、返答を待っているところである。米国での倫理申請は遅れているが、日本でもデータ収集をすることになったため、日本におけるデータ収集協力医療施設を早々に探し、交渉を開始したい。
沖縄の反基地運動と米軍黒人兵の連帯の力学－太平洋を横断するネットワークの視点から

本研究は、1960年代末から70年代前半の沖縄において、沖縄住民と黒人反戦兵士、そして米国の反戦運動活動家(特にサンフランシスコに本部を置いたPacific Counseling Serviceから沖縄・日本に派遣された活動家)との関係性、そしてこれらの人びとによる運動に対する在沖米軍の対応のありようを明らかにすることを目的としている。2015年度は、前年度にひきつづき、資料の収集と読み込みを進めた。まず、2015年3月にカリフォルニア大学バークレー校バンクロフト図書館で収集したPacific Counseling Service(PCS)に関する一次史料の分析を進めた。この調査では所蔵されているPCS関連文書のすべてを確認・撮影することはできなかったため、2016年3月に2回目の現地調査を実施し、PCS関連文書の7割程度の撮影を終えることができた。その結果、PCS関連文書の概要と沖縄に関する資料の全体像を把握することができ、その成果の一部を発表した。具体的には口頭報告「沖縄ヤングベ平連・PCS・黒人兵」(地域ベ平連研究会、立教大学、2015年12月5日)や論文「〈新〉植民地主義論という光のもとで「沖縄問題」を考えるー創り出される現場から」(『立命館言語文化研究』27巻1号)などである。また、成果をふまえ、資料調査の範囲を広げるとともに、聞き取り調査にも取り組んだ。サンフランシスコ市立中央図書館、サザンカリフォルニアライブラリー、サンフランシスコ州立大学エスニックスタディーズ学部などでの資料収集を行ない、(1)黒人兵士によるアジア連帯運動、(2)アジア系アメリカ人、特に日系アメリカ人によるベトナム反戦運動や沖縄闘争に関する運動の資料を収集した。また、当事者への聞き取り調査を始めた。この結果、沖縄へ流れ込んだアメリカ国内の運動ー黒人兵、ベトナム反戦運動、アジア系アメリカ人の解放運動等ーの多層性が明らかとなった。現在、分析をさらに進め、論文にまとめている。本研究は1960年代後半から70年代前半の沖縄における、住民の反基地運動と在沖縄米軍基地所属・黒人兵による反戦運動との連帯の経験を、太平洋を横断する運動・思想のネットワークという新たな視座から検証することを目的としている。研究内容は、(1)米国政府及び米軍当局による、沖縄での米兵の抵抗運動の管理政策と実施状況の分析、(2)沖縄の黒人兵による運動の歴史と内容、米本国の黒人解放運動との連関の検討、(3)沖縄住民の反基地運動と黒人兵による運動との連帯の実態や米軍当局による管理との相克に関する検証、という3つの柱からなる。本年度は、主に(2)と(3)に焦点をあてた史料調査を行なった。第1に、これまで沖縄県公文書館や運動関係者から収集した史料や先行研究の成果を分析し、沖縄におけるベ平連運動と反戦米兵の運動との関係を事例として、考察した。その成果を単著『沖縄闘争の時代1960/70』(人文書院、2014年10月)にまとめた。しかし、黒人兵やそれを支援した米国内の運動の動きについては概括的な理解にとどまった。そのため、第2に、沖縄の反基地運動と米兵の運動とをつなぐ重要な役割を担ったPacific Counseling Service(PCS)に注目し、カリフォルニア大学バークレー校に所蔵されているPCS史料のアーカイブを調査した。また、PCSや黒人米兵の運動が生まれた背景を理解するため、サンフランシスコ、バークレー、オークランドでのフィールドワークも行なった。あわせて、米国内の黒人研究や社会運動史研究などの分野で、関連する先行研究・文献も調査した。その結果、米国西海岸を中心とした人種、戦争、差別、大学などをめぐる諸運動が網の目上に形成され展開されるなか、米本国とベトナム、そして沖縄とのつながりが問題化されていったことが分かった。

この結果、沖縄へ流れ込んだアメリカ国内の運動ー黒人兵、ベトナム反戦運動、アジア系アメリカ人の解放運動等ーの多層性が明らかとなった。現在、分析をさらに進め、論文にまとめている。本年度に予定していた米国現地調査や史料収集はおおむね順調に実施することができた。想定していたよりも膨大な史料が確認されたため、それらを整理し、読み込み、分析をするまでには至っていない部分もある。2014年度に収集した史料の整理と分析をさらに進めるとともに、沖縄(公文書館等)及び米国内(UCバークレー等)での史料調査や聞き取り調査を継続する。その上で、米国政府及び米軍当局による、沖縄での米兵の抵抗運動の管理政策と実施状況の分析を進める。また、米国の反戦運動(特にPCS)がなぜ沖縄を活動の拠点としたのか、どのような活動を実施したのかについて分析結果をまとめ、発表したい。研究計画の変更は特にない。
ヒト黄体化ホルモン受容体の恒常的活性化における第3細胞内ループの役割

ヒト黄体化ホルモン受容体において、恒常的活性化を起こす変異が発見され、第3細胞内ループの変異が第5及び第6膜貫通領域の相互関係を変えることで、受容体の構造を不活性化状態から活性化状態に導く可能性を確認しているが、本研究においてはヒト黄体化ホルモン受容体の第3細胞内ループのN末端側のアミノ酸に変異を導入し、それらの受容体が恒常的活性化を示すかどうか発現実験を行い、cAMPの基礎値の上昇が認められるかどうか調べているが、現在までに予想通りの結果は得られていない。一方、同時に作成した、受容体のC末端側を3分の2程短縮した受容体を用いて、D564G変異を導入してcAMPの基礎値の上昇を確認した。このことから、ヒト黄体化ホルモン受容体の第3細胞内ループのD564G変異による受容体の恒常的活性化には、少なくともC末端側については3分の2領域は関係していないことが示された。今後、さらに多くの変異受容体を作成することにより、第3細胞内ループのD564G変異と関連する第3細胞内ループのN末端側のアミノ酸の同定に努力する予定である。
歴史批判と本文批評:聖書資料説の起源と「批判」概念の発生

本研究においては、19世紀以降の西欧の聖書研究の歩みを決定づける聖書資料説を可能にした近代的な「批判」概念の発生を実証的に究明するため、17世紀に出版された二つの先駆的な聖書研究、バルーフ・スピノザの「神学政治論」およびリシャール・シモンの「旧約聖書の批判的歴史」における「歴史批判」と「本文批判」の位置づけを、当時の文脈を十分考慮に入れた上で詳細に分析し、この二つの異なる「批判」意識がいかにして近代の一つの「批判」概念として統合されていくのかを明らかにする試みを行なった。本研究の中心内容は、リシャール・シモンの著作『旧約聖書の批判的歴史』Histoirecritique du Vieux Testament(1678;HCVT)における聖書研究の方法論の成立の過程を追うとともに、バルーフ・スピノザ『神学政治論』Tractatus Theologico-Politicus(1670:TTP)との比較を行い、後に聖書資料仮説を可能にした近代的「批判」概念・思想の発生を実証的に究明するものである。具体的には以下の作業を同時並行的に行っていく。第一にHCVTのフランス語および英語版のデータ・テキスト化を進め、詳細なテキスト分析のための環境整備を行う。第二にリシャール・シモンの伝記的側面について調査するとともに、HCVT、TTPの成立の背景となった1617世紀のフランスを中心としたヨーロッパのヘブライ語および聖書研究の流れを整理する。第三にTTPのスピノサの聖書テキストおよびマソラーについての発言の分析を行う。第四にHCVTの詳細な読解を行う。以上の作業を経たうえで、最終的にHCVT,TTRの方法論を比較し、それがいかに後の聖書資料説および「批判」概念の発生につながっていったのか考察する。20年度の研究の実質的な内容は、当初の計画と異なり、リシャール・シモンのテキストの新旧(Pierre Gibert 2008, Slatkine Reprint1971)を手に入れることが2008年12月末となったので、英語版リシャール・シモン第一部第二部のOCR作成を先に進め、それらのテキストの人名のプレリミナリーな調査につきる。ただ、大きな収穫は、リシャール・シモンのPUBLIC WRITER説の出自が16世紀初頭アヴァルバネルのサムエル記注解にあるということを突き止めたことである。これは、OCR作成によって可能になった知見だが、この発見はスピノザの聖書解釈が資料説とは異なる方向性をとっていたことの独自性が、いよいよ重大な特徴として注目される必要があることを示唆している。なぜなら、スピノザは多分アヴァルバネルを知っていたと思われるから。この点は、二年度の重要な研究上の注意点となるだろう。キリスト教起源の歴史批判として資料説の問題を考えていた著者にとって、リシャール・シモンがアヴァルバネルの注解に学んだ発想という可能性は、今までの研究上の見込みを根本的に見直す必要性のあることも示唆するものである。したがって、初期の計画で考えていたよりも15・16世紀に注目することに精力をそそぎたい。伊藤玄吾氏はフランスにおけるリシャール・シモンの重要性が新しい視点から再認識されている状況報告をまとめた。今後の研究展開では、フランス人文学とイタリヤ人文学の交流の文脈で、アヴァルバネルの聖書注解に歴史批判の度合いを見定めることにも注視していきたい。手島:スピノザと聖書批判とリシャール・シモンの資料説がどのような位置関係にあるかの基本的な認識の輪郭を描く上で、リシャール・シモンによるアヴァルバネルへの言及からユダヤ教内における資料説の萌芽が疑われるが、アヴァルバネルが書き残した注解テキストが膨大な量になるためにその根拠となる決定的テキストを認めることにはさらに時間を要する作業という認識が今年度の成果の一つである。むしろ「批判」概念の違いを考える上では、スピノザが本文批評における解決を放棄する(二者択一をあきらめる)思考に進むのに対して、シモンは本文批評の問題の解決にこだわる立場をとることがより明白になってきたことで、その差異を生み出す思想的な背景についての考察が必要と考え、この関心から二種類の名詞が引き起こす認識問題(イブン・エズラの普通名詞vs.<個>有名詞)に注目し、シモンとスピノザのテキスト観の違いもイブン・エズラの名詞論から宗教哲学的に説明できる可能性を探った。伊藤:リシャール・シモンがその独自の方法論を築きそして実践して行く上で批判的な検討の対象となった16世紀のクリスチャン・ヘブライストたちの仕事の中から、フランスのヘブライストたち、特にジルベール・ジェネブラールの聖書注解やヘブライ語文献研究の性質と限界を探る作業を行った。今後、許されるなら、手島と伊藤はリシャール・シモンが批判者に答えるアポロジーの文章を共同で吟味したいという希望を持っている。第一に、HCVTのフランス語原典の異なる版のヴァリアントを考慮したデータベース化を推し進めた。第二に、HCVTの出版前後の聖書研究をめぐる宗教的、思想的、政治的背景をより明らかにするために、リシャール・シモンの伝記的側面を細かく検討した。

とりわけ当時のフランス宗教界の最重要人物で、HCVTのフランスでの出版を差し止めさせたボシュエの全著作からリシャール・シモンに関する批判を抜き出し、整理し分析した。第三に、リシャール・シモンがそれ以前の聖書研究から何を受けつぎ、何を新しい方法として打ち出しているのかを、彼以前のヘブライ語学者たちの仕事との比較を通じて検証する作業を行った。特に16世紀前半のフランスにおけるヘブライ語研究の状況を整理するとともに(2010年発行の『京都ユダヤ思想』創刊準備号所収の拙論文参照)、またフランスのマザリーヌ図書館にて文献調査を行い、主に16世紀の最大のキリスト教徒ヘブライ語学者であるヨハネス・ロイヒリン、セバスティアン・ミュンスターらの文献を集め、また彼らの仕事についてのリシャール・シモンの評価について研究した。第一に、リシャール・シモンのHCVTの執筆の前提となった16世紀から17世紀にかけての聖書研究をめぐる宗教的、思想的、政治的背景をより明らかにする作業を行ない、スピノザとの関連がどこにおいて生じて来るかをより詳細に検討した。また、シモンが所蔵していた中世のヘブライ語写本の所在をフランスにおいて調査し、そのほとんどが現在はディエップ市メディアテークおよびルーアン市立図書館の貴重書部に所蔵されていることを確認、さらなる詳細なシモン関連の書誌作りを進めた。第二に、シモンの聖書研究の方法論について、「霊感(inspiration)についての書簡」というシモンの長大な論文を翻訳するとともに、そこに見られるスピノサ批判を再検討する作業を行ない、シモンの本文批評における問題解決へのこだわりを明らかにした。第三に、イブン・エズラを始めする中世ユダヤ文法学者・哲学者たちの議論における文字と意味、隠喩、普通名詞と<個>有名詞の対立などの重要なテーマがいかにスピノザ、そしてリシャール・シモンの聖書理解と響き合い、または対立しているのかを探る試みを、この問題に詳しい手島勲矢氏の助言なども得つつ行ない始め、今後の研究の深化にむけての道筋をより明確なものにできた。
宗教文芸から見る顕密仏教の究明―中世高野山を中心として

本研究は宗教テクストの読解と分析(新資料調査及び既存資料の再検討)を基本作業とし、中世高野山、特にそこで活動した人々に注目し、宗教文芸の視座から、中世日本における顕密仏教の実態、及び顕密体制そのものを見直そうとする。また、本研究は政治・社会・宗教などの歴史的位置付けを重視する歴史学研究に対し、宗教テクスト学、及びその体系を正しく認識することで、宗教テクストの読解と分析により、歴史を再認識することを意図する。
生命維持機構としてのプロテインC凝固制御系の分子細胞学的研究

本研究では、プロテインC凝固制御系因子の生命維持作用機構を解析した。主な研究成果を以下に記す。(1)エンドトキシン(LPS)感染時の肝障害におけるプロテインSの発現低下機序を解析し、LPSは肝細胞のCD14とTLR4に結合して細胞内のNFκBを活性化してプロテインS遺伝子の発現を抑制する機構を明らかにした(J Thromb Haemost 2006)。(2)ラット肝硬変モデルを用いて、プロテインSの発現動態が正常肝と硬変肝における肝細胞と類洞内皮細胞で異なることを明らかにした(J Thromb Haemost 2006)。(3)PCIがモノクタリン誘導性の肺高血圧症を軽減することをヒトPCI遺伝子導入(PCI-TG)マウスを用いて明らかにした(J Thromb Haemost 2006)。(4)ブレオマイシン誘導性肺繊維症に対して組織因子経路阻害物質(TFPI)が障害保護に働くことを遺伝子と組織レベルで明らかにした(Biochim Biophys Res Commun 2006)。(5)トロンビン活性化線溶阻止因子(TAFI)欠損マウスでは、ブレオマイシン誘導性肺線維症が軽減されることから、TAFI阻害因子が肺線維症に有効であることを明らかにした(Am J Pathol 2006)。(6)PCIが精子の受精機構を制御調節していることを明らかにした(Semin Thromb Haemost 2007)。(7)PCIが乳癌細胞の増殖、転移、血管新生を阻害する機構を解析し、PCIがプロテアーゼ阻害活性とは別の作用機序により癌細胞の機能を制御することを明らかにした(Int J Cancer 2007)。(8)PCIが肝細胞増殖因子の活性化因子(HGFA)を阻害することにより、肝再生を制御調節していることを明らかにした(J Thromb Haemost 2007)。本年度は、プロテインC凝固制御系において重要な因子である、プロテインS(PS),トロンボモジュリン(TM)、プロテインCインヒビター(PCI)について検討を行った。1.ビタミンK依存性蛋白のPSは、血液凝固制御に不可欠な血漿因子であり、主に肝臓で産生されると考えられている。敗血症患者では血漿中のPS濃度が低下し、そのため血栓症傾向を来すことが報告されているが、その肝臓における詳細な産生機序は明らかではない。そこで、ラット腹腔内にリポポリ多糖(LPS)を投与して敗血症モデルラットを作成し、その肝臓から肝細胞及び類洞内皮細胞を単離し、各細胞におけるPSの産生機序を検討した。その結果、両細胞におけるPSの産生はLPS処理により著しく低下し、その産生低下は両細胞膜上のCD14とTLR4を介したMEK/ERK経路及びNF-κB経路の活性化によることが明らかになった。2.TMは、トロンビンによるプロテインCの活性化を促進する補助因子として機能する血管内皮細胞上の糖蛋白質である。最近、我々はTMの細胞外ドメイン(N末端側レクチンドメイン、EGFドメイン及びO型糖鎖含有ドメイン)が、単核球におけるLPS誘発性のサイトカイン産生を抑制することを見出した。本年度では、種々のTM構成ドメインの組換え蛋白を作成し、TMの抗炎症作用の作用機序を解明する研究を行った。その結果、TMの抗炎症作用は、TMのN末端側レクチンドメインに依存することを認められた。現在、引き続き、TMの抗炎症作用の分子機序を検討している。

3.血漿中で抗凝固因子の活性型プロテインC(APC)の阻害因子として機能するPCIは、腎の近位尿細管上皮細胞(RPTEC)でも発現されるが、RPTEC由来の腎癌細胞ではその発現量が著しく低下する。そこで、癌細胞の増殖、浸潤・転移におけるPCIの役割及び腎癌におけるPCI発現低下機序を解析した。その結果、PCIは癌細胞のin vitroにおける浸潤能を抑制し、また、in vivoにおける増殖、浸潤・転移を著しく抑制した。また、腎癌部では、PCI遺伝子の転写調節領域のメチル化によって、PCIの発現低下が誘発されることが明らかになった。本研究では、プロテインC凝固制御系因子の生命維持作用機構を解析し、以下の成果を得た。(1)エンドトキシン(LPS)感染時の肝障害におけるプロテインSの発現低下機序を解析し、LPSは肝細胞のCD14とTLR4に結合して細胞内のNFκBを活性化してプロテインS遺伝子の発現を抑制する機構を明らかにした(J Thromb Haemost 2006)。(2)ラット肝硬変モデルを用いて、プロテインSの発現動態が正常肝と硬変肝における肝細胞と類洞内皮細胞で異なることを明らかにした(J Thromb Haemost 2006)。(3)PCIがモノクタリン誘導性の肺高血圧症を軽減することをヒトPCI遺伝子導入(PCI-TG)マウスを用いて明らかにした(J Thromb Haemost 2006)。(4)ブレオマイシン誘導性肺線維症に対して組織因子経路阻害物質(TFPI)が障害保護に働くことを遺伝子と組織レベルで明らかにした(Biochim Biophys Res Commun 2006)。(5)トロンビン活性化線溶阻止因子(TAFI)欠損マウスでは、ブレオマイシン誘導性肺線維症が軽減されることから、TAFI阻害因子が肺線維症に有効であることを明らかにした(Am J Pathol 2006)。(6)PCIが精子の受精機構を制御調節していることを明らかにした(Semin Thromb Haemost 2007)。(7)PCIが乳癌細胞の増殖、転移、血管新生を阻害する機構を解析し、PCIがプロテアーゼ阻害活性とは別の作用機序により癌細胞の機能を制御することを明らかにした(Int J Cancer 2007)。(8)PCIが肝細胞増殖因子の活性化因子(HGFA)を阻害することにより、肝再生を制御調節していることを明らかにした(J Thromb Haemost 2007)。
発見的学習の支援環境に関する研究

直接操作型の学習環境において、人間の発見学習を支援するシステムの構成原理に関する研究を行った。データベースから規則を発見する場合の学習と、仮想実験環境で規則を発見する場合を対象として、下の2つの診断機構を用いて、学習者の試行錯誤をフォローし、必要に応じて、助言、共同作業、演示などを行って、学習者の発見学習を支援する系を構成した。☆操作空間の構成と学習者の意図の診断系の構成:学習者が、問題領域のデータベースオブジェクトを自由に操作して、試行錯誤を繰り返しながら、正解に到達することを支援するグラフィカル・ユーザ・インタフェースと、それをフォローして、学習者の意図を推定するための内部言語を構成する。すなわち、ハイパーインデクス文法の終端記号を、直接操作を表す述語に置き換えることによって、画面上の操作列を受理/生成するための操作知識を設計し、論理文法の解釈系を実現した。☆仮説空間の基本演算と誤り診断系の構成:データベースの基本演算は一般性に関するサブサンプションの判定、メンバーシップの判定および正例と負例に対するデータベースオブジェクトの無矛盾性の判定である。この基本演算を用いて次の二つの検査を行う系を構成した。1)仮説の正当性の検証:メンバーシップ検査を用いて、無矛盾性と冗長性の検査を行う。2)間違いの局所化:矛盾を含む仮説に対しては、間違いの種類(一般化のし過ぎか、特殊化のし過ぎか)と間違いの位置の局所化を行う。
臨床データベースと患者検体を活用したサイトカインストーム型急性脳症の病態解明

今年度は、主に既に保存されていた血液検体を用いた急性脳症における炎症性サイトカインの網羅的解析を行った。今年度の補助金は、主に上記のサイトカイン測定の試薬の購入費に充てられた。また、分単位で記録された臨床データと照合された患者検体を継続的に回収した。Bio-Plex Pro Human Chemokine PanelでIL-1β, IL-6, IL-10, TNF-αなど27項目の炎症性サイトカインの網羅的解析を行った。IL-1β, IL-6などの炎症性サイトカインも、IL-10などの抗炎症性サイトカインも、神経症状出現から24時間以内にダイナミックに変動することが確認された。IL-6のピーク値はサイトカインストーム型急性脳症では約1000-3000pg/mLであり、神経症状出現の10-20h後にピークとなることが確認された。けいれん重積型急性脳症ではIL-6のピーク値は20-300pg/mLであり、神経症状出現の2-6h後にピークとなることが確認された。一方、集中治療の結果として後遺症を残さず熱性けいれんと最終診断された症例でもIL-6は1000pg/mL以上の高値になる症例があり、初期の炎症の程度が同程度でも、後遺症を残して急性脳症と診断される症例と後遺症なく回復して熱性けいれんと診断される場合があることが示唆された。上記のように、臨床データと照合した症例蓄積と検体の回収システムが確立し、急性脳症における炎症性サイトカインの網羅的解析を行うことができた。当初の研究計画で予定していたように症例蓄積と検体回収が順調にすすみ、臨床データと検体情報を照合するシステムも確立した。さらに、急性脳症の患者血清でのサイトカインを網羅的に測定し、分単位での解析を行うことにも成功したので、おおむね順調に進展しているといえる。今後も新たな症例蓄積と検体の回収を継続的に行い、症例数を増やして解析を行う。さらに、髄液検体を用いた解析を行うことも計画している。並行して、患者血液検体からのマクロファージやミクログリアへの誘導と炎症応答の解析も計画している。今年度は当初の予定よりも検体数が少なかったためサイトカイン測定のための試薬代が少なかった。細胞培養にともなう試薬や物品費も当初見込んでいたよりも安く利用することができたため、今年度は使用額が少なかった。次年度は、サイトカイン測定の検体数が増加する予定であるため、より多くの費用を要する見込みが高い。また、研究打ち合わせや研究成果発表のための旅費などの費用もより多くを要する可能性がある。
言語リズムと習熟度別学習者の音韻・音響構造－ドイツ語弱化母音の習得の解明－

本研究は、ドイツ語学習者による弱化母音の産出・知覚能力の習得を課題とする。ドイツ語の習熟度を考慮して集められた(1)アメリカ英語母語話者、(2)フランス語母語話者、(3)日本語母語話者、(4)コントロール群のドイツ語話者を対象とした。産出実験では、異なる話速での発話を収録し、対象母音の質と持続時間の音響分析を行った。母音弱化の要因である(i)アクセント、(ii)前後の音声環境、(iii)話速が、母音の質と持続時間、並びに学習者の習熟度に及ぼす影響を調査した。知覚実験では、ドイツ語話者が発話した音声を基準に、母音の質と持続時間を段階的に編集した音声を用いて、弱化の強まりに伴う知覚能力を測定した。結果、産出・知覚の双方において、習熟度の上昇に伴う弱化の習得を定量的に示すことができた。例えば、日本語母語話者の発話は、学習が進んでも日本語に優位とされる持続時間の影響が残されたままである一方、習得過程上に日本語母語話者特有とみられる一定の習得規則が観察された。また、産出・知覚能力の相関については、両能力の習得に微妙な誤差があり、それは知覚より産出に表出しやすかった。これはHancock(2003)を支持する結果である。本研究は、弱化母音という分節素の習得に関する調査と考えられる一方で、弱化を引き起こすとされる強勢拍リズム、つまり、韻律の習得にも関わる調査である。得られた結果は、ドイツ語学習者が陥りやすい発話・知覚特性を提示するだけでなく、学習により目標言語へと近づく様を複雑な音響パラメータから読み取り、音声教育分野で活用できる教授法として還元しうるものである。それと同時に、母語と異なる言語リズムを習得する過程から、言語は如何にして習得されうるのか、そのメカニズムを知る一つの試みである。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ドイツ語学習者の弱化母音の産出・知覚能力の習得を課題とする。本年度は、各言語での持続時間とフォルマント(母音の音質を特徴づける振幅スペクトルのピークである共振周波数)の役割の調査、産出・知覚実験の組立てを行った。まず、各言語の音節・音韻構造、弱化の一因であるストレスの用いられ方、弱化により変化する持続時間とフォルマントの役割について文献調査を行い、各言語を3種に大別した:(1)持続時間とフォルマントに敏感、(2)フォルマントに敏感、(3)持続時間に敏感。これまでも、言語リズムの定義は諸研究で盛んに行われており、本研究でも母語の言語体系が異なる学習者の弱化の習得と言語リズムの妥当性について検討を進めている。まず、母音、音節単位で分析した結果、異なる言語リズムに属する母語の学習者であっても、習熟度の上昇に伴い、母語話者のように持続時間とフォルマントに相関を示すようになった。次に、産出・知覚実験で使用する語を作成した。音節数、音節構造、子音環境、母音種等を考慮し、条件に沿って語を選出した(150語+コントロール30語)。日本語話者5名に産出のパイロット実験を行った結果、上記(3)に該当する日本語話者でも、習熟度の上昇に伴う持続時間とフォルマント遷移の相関は著しく、弱化の習得から言語リズム習得の可能性も示唆できる。終了後、日本語話者各10名:ドイツ語上級者、中級者、初級者に本実験を実施した。同時に、(1)アメリカ英語話者、(2)フランス語話者、(3)日本語話者、統制群のドイツ語話者からデータの収集を行い、平成25年度も継続して行う。知覚実験では、(1)ドイツ語話者による自然音声、(2)その自然音声の母音長・母音のフォルマント、更に(3)音節長を編集した3種を刺激音とする予定である。(1)の刺激音は作成済み、(2)と(3)は編集作業中である。平成25年度は、各実験協力者に産出・知覚実験を本格的に実施し、データ収集・分析を中心に進める。平成25年度は、実験協力者に産出・知覚実験を実施し、データ収集・分析を中心に進めた。まず、平成24年度に行った、各言語(「モーラ拍リズム」の日本語、「シラブル拍リズム」のフランス語、「強勢拍リズム」のドイツ語やアメリカ英語)での母音の質と持続時間の役割の調査から、産出・知覚実験の組立てを行い、産出・知覚実験で使用する語を作成した(音節数、音節構造、子音環境、母音種等を考慮し、条件に沿って選出された)。習熟度(初級・中級・上級)を考慮して集められた(1)アメリカ英語話者、(2)フランス語話者、(3)同本語話者、(4)コントロール群のドイツ語話者を対象に産出・知覚データの収集を行った。知覚実験では、ドイツ語話者による自然音声を基準に、母音の質と持続時間を6段階に編集した刺激音を用いて、各実験協力者群の能力を測定した。結果、知覚・産出の双方において、習熟度上昇に伴う弱化の習得可能性を定量的に示す結果が得られた。特に、上級者になると母語話者に近い傾向を示すようになった。

これらのデータを元に、どのような「習得過程」を辿るのか、また、知覚・産出の相関、母語話者、そして、学習者、母語別学習者、習熟度別学習者の分類で分析・考察を引き続き継続して分析課題としている。これら結果は、国内では、平成25年9月と平成26年3月に日本音響学会にて、国外では、平成25年6月にカナダ・モントリオールで開催されたICA 2013での研究発表を行うなど対外活動も積極的に行っている。また、日本音響学会では、研究速報が既に採録決定済みであると共に、ジャーナル論文も査読結果を受けて現在修正中である。平成25年5月には、平成24年度に日本独文学会春季研究発表会にて発表した内容について叢書も刊行された。本研究は、ドイツ語学習者の弱化母音の産出・知覚能力の習得を課題とる。平成26年度は、これまで得られたデータの分析・考察作業に重点を置く年度となった。例えば、どのような「習得過程」を辿って母語とは異なる言語リズムであるドイツ語を習得するのか、言語リズムの異なる母語間・母語内でのドイツ語習熟度による弱化母音の産出・知覚に違いがあるのか、あるとすればどのような違いがあるのか、また、産出・知覚の間に相関はあるのか等の分析・考察である。これらに音響的手法に基づくデータの分析、並びに統計分析を施した結果、母音の持続時間や母音の質(フォルマント周波数)の用い方に、明示的な違いを示すことができた。例えば、日本語を母語とするドイツ語学習者を習熟度別に習得過程を追って分析したところ、母音の質にみられる口の開きや調音位置を意識する状態から始まり、習熟度の上昇により、持続時間の調整が母語話者により近い傾向を示すことがわかった。習熟度の上昇に伴う弱化の習得に関する議論は、ドイツ語が持つリズムの習得可能性とも切り離せないことを示唆しているとも考えられ、現在は習熟度別分析によって得られ弱化習得の規則性について、学習者の産出・知覚との関連性についても議論を深めているところである。結果は、国内における学会発表では、平成26年9月に日本音響学会での研究発表を行った。また、日本音響学会では、平成26年5月に研究速報が採録されると同時に、平成27年1月にはジャーナル論文も再録決定済みである。本研究は、ドイツ語学習者による弱化母音の産出・知覚能力の習得を課題とする。ドイツ語の習熟度を考慮して集められた(1)アメリカ英語母語話者、(2)フランス語母語話者、(3)日本語母語話者、(4)コントロール群のドイツ語話者を対象とした。産出実験では、異なる話速での発話を収録し、対象母音の質と持続時間の音響分析を行った。母音弱化の要因である(i)アクセント、(ii)前後の音声環境、(iii)話速が、母音の質と持続時間、並びに学習者の習熟度に及ぼす影響を調査した。知覚実験では、ドイツ語話者が発話した音声を基準に、母音の質と持続時間を段階的に編集した音声を用いて、弱化の強まりに伴う知覚能力を測定した。結果、産出・知覚の双方において、習熟度の上昇に伴う弱化の習得を定量的に示すことができた。例えば、日本語母語話者の発話は、学習が進んでも日本語に優位とされる持続時間の影響が残されたままである一方、習得過程上に日本語母語話者特有とみられる一定の習得規則が観察された。また、産出・知覚能力の相関については、両能力の習得に微妙な誤差があり、それは知覚より産出に表出しやすかった。これはHancock(2003)を支持する結果である。