hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ループ空間上の確率解析

平成10・11年度の主たる成果は次の通りである.1.無限次元空間上の拡散過程の短時間挙動を研究した.2.Wiener空間の中の部分集合がある意味で連結なときその上で定義された拡散過程が既約になることを証明した.もう少し詳しく説明しよう.1:FangがOrnstein-Uhelenbeck過程について証明していた推移確率の時間が0に収束したときの漸近挙動の研究を一般の変数係数の場合に一般化したものである.Wangの不等式とよばれるHarnack型の不等式が鍵になる.2:会田は以前コンパクト多様体上のループ空間を考えるときその各ホモトピー類でディリクレ形式が既約になることを証明した.その際,楠岡成雄氏による定理を用いたがここでは楠岡氏の仮定より弱い仮定の下で既約性を与える定理を示した.3の応用として双曲型空間の上のpinned Brownian motionについて非有界な拡散係数をもったディリクレ形式について対数ソボレフ不等式を証明した.また特別な多様体に対してであるが2で述べたループ空間上の既約性の別証明も与えた.Pinned measureについては対数ソボレフ不等式,スペクトルギャップの存在など不明であったがこの結果はポジティブな方向の初めての結果といえる.COH-formula自身は拡散過程の熱核(推移確率)の時刻0での振る舞いがあまり悪くないような場合に成立する.従ってCOH-formulaは双曲型空間を含むある多様体のクラスで成立するはずだが,その研究は今後の課題である.平成10・11年度の主たる成果は次の通りである.1.無限次元空間上の拡散過程の短時間挙動を研究した.2.Wiener空間の中の部分集合がある意味で連結なときその上で定義された拡散過程が既約になることを証明した.もう少し詳しく説明しよう.1:FangがOrnstein-Uhelenbeck過程について証明していた推移確率の時間が0に収束したときの漸近挙動の研究を一般の変数係数の場合に一般化したものである.Wangの不等式とよばれるHarnack型の不等式が鍵になる.2:会田は以前コンパクト多様体上のループ空間を考えるときその各ホモトピー類でディリクレ形式が既約になることを証明した.その際,楠岡成雄氏による定理を用いたがここでは楠岡氏の仮定より弱い仮定の下で既約性を与える定理を示した.3の応用として双曲型空間の上のpinned Brownian motionについて非有界な拡散係数をもったディリクレ形式について対数ソボレフ不等式を証明した.また特別な多様体に対してであるが2で述べたループ空間上の既約性の別証明も与えた.Pinned measureについては対数ソボレフ不等式,スペクトルギャップの存在など不明であったがこの結果はポジティブな方向の初めての結果といえる.COH-formula自身は拡散過程の熱核(推移確率)の時刻0での振る舞いがあまり悪くないような場合に成立する.従ってCOH-formulaは双曲型空間を含むある多様体のクラスで成立するはずだが,その研究は今後の課題である.今年度の研究代表者の実績としては,(1)無限次元空間上の拡散過程の推移確率の漸近挙動の評価,(2)Wiener空間の部分集合上のDirichlet形式の既約性の新しい証明,(3)双曲型空間上のループ空間の上の対数ソボレフ不等式の証明などがある.(1)は研究目的でも述べたように,次元に依存しないハルナック型不等式を無限次元空間で確立し,その応用として証明したものであり,通常の確率微分方程式を用いた方法では適用できないような例も含んでいる.また,現在はGibbs測度に関して対称な拡散過程について現在得られている結果を応用すべく研究中で,ある程度の成果を得ている.(2)は研究代表者の今年度の発表論文の“Differential calculus on path and loop spaces"においても用いられている楠岡成雄氏の定理の一般化と証明の簡単化を行ったものである.詳しく言うと,部分集合はU={z∈B|φ(z)>0}で与えられ,これまでφの正則性とUの連結性二つが必要であったがUの連結性だけで定理が成立することがわかった.これで空間の連結性と測度のエルゴード性,形式の既約性の関係がある程度わかりやすくなったと思われる.(3)は現在でも進行中の研究である.現在は3次元,5次元での結果しか得られていないが,断面曲率Kが-∞<-b^2【less than or equal】K【less thanor equal】-a^2<0を満たす単連結空間では同じように証明できると思われる.またその証明の中で熱核の微分の漸近挙動の詳しい結果も得た.また更に正の定曲率空間である球面の時もある到達確率の精細な評価を用いて証明できるのではないかと思い研究中であまた分担者である吉田伸生は格子Z^d上のスピンがコンパクトのときのGibbs測度のmixing性の条件と対数ソボレフ不等式が同値であるという結果を非有界スピンの場合に拡張した.平成11年度の主たる成果は次の通りである.(2)熱核(推移確率)が下から強い評価をもつための十分条件を与えた.(

3)パス群の上の拡散過程の時間が0に近いときのVradhan型の評価を与えた.(1)の応用として双曲型空間の上のpinned Brownian motionについて非有界な拡散係数をもったディリクレ形式について対数ソボレフ不等式を証明した.Pinned measureについては対数ソボレフ不等式,スペクトルギャップの存在など不明であったがこの結果はポジティブな方向の初めての結果といえる.COH-formula自身は拡散過程の熱核(推移確率)の時刻0での振る舞いがあまり悪くないような場合に成立する.従ってCOH-formulaは双曲型空間を含むある多様体のクラスで成立するはずだが,その研究は今後の課題である.(2)はその試みの研究である.結果は,次の通り.ユークリッド空間上の一様楕円な拡散行列係数をもつ拡散過程を考える.その拡散係数の微分(次元に応じて何回までの微分が必要かは変る)が無限遠で十分早く0に収束するならば,AronsonやDaviesの研究でよく知られているGauss型の下からの評価がより強い形で証明できる.すなわち指数の肩の係数をベストな定数にできることをMalliavin calculusを用いて示した.更に(1)に応用できる程度に熱核の評価を出すためには熱核とその1階,2階微分の上からの同じような形での強い評価を示す必要がある.(3)は前年度に取り組み今年出版予定の河備氏との共著論文の方法を用いて証明した.鍵になるのは,集合の間の推移確率に関するHarnack型不等式である.
戦災による広域被害・長期避難からの住民帰還事業と複線型復興プロセスの解明

30年度は当初計画の最終年度(29年度)から補助事業期間を延長した年度として主に研究成果の社会還元に取り組んだ。具体的には、横浜市文化観光局との共同研究終了後に、研究成果をとりまとめ、2019年2月27日に記者発表とあわせて公開した。また、本科研研究の分担研究者でもある中井邦夫は、ひとつひとつの防火帯建築の建築的特徴を小冊子にまとめた「BA」シリーズの刊行を続けており、30年度は1冊刊行した。JIA日本建築家協会神奈川地域会(飯田善彦会長(当時))における防火帯建築研究会(笠井三義代表)活動が継続中であり、研究成果の出版化に向けた取り組みを進めている。文化観光局と連携しながら防火帯建築の利活用事例の新規開拓も継続しており、少しずつ事例が増えつつあるが、防火帯建築の大きな特徴である共同建築ならではの利活用事例開拓には至っておらず課題として残されている。27年度は、主に次に挙げる研究に取り組んだ。まず、戦災に加えて約10年間の長期接収を受けた横浜の復興過程を対象として、接収解除が進み始めた昭和27年(1952年)以降、約10年間の復興過程の詳細な変遷、都市形成史の解明に取り組んだ。具体的には、昭和27年に成立した耐火建築促進法にもとづく防火建築帯の指定状況、指定後の建設動向などを、歴史資料の収集を通じて明らかとした。資料としては神奈川県住宅公社や横浜市建築助成公社などの団体史に加えて、当時の建築局が作成し現在は神奈川県立公文書館に保存されている行政書類一式などを収集し参照した。この結果、全国的にも例のない密度による防火建築帯の指定の変遷過程が明らかとなるとともに、戦前までの防火地区指定が、とくに戦後復興の初期の防火建築帯の立地に大きく影響を及ぼしていることなどが明らかとなった。また、共同建築推進による防火帯の促進が全国的には昭和32年ごろから広まることになるが、これに先駆けて、横浜市では県公社や助成公社による共同建築推進の取り組みが進められており、現在の都市景観にも色濃くその影響を残していることなどが明らかとなった。以上をJIA日本建築家協会神奈川地域会(会長飯田善彦)における防火帯建築研究会(代表笠井三義)とも連携し、研究成果を神奈川県建築士会活動交流会(第13回横浜大会)シンポジウムにて報告した。また、建設動向の把握と並行して、不動産登記簿謄本の入手等により、建築オーナーへの調査に向けたデータベースを作成した。また、調査票の設計に取り組んだ。他都市における防火建築帯造成状況の事例調査および研究交流として、山形市(日本建築学会東北支部山形支所企画シンポジウムにて報告)、大阪市・京都市(堀川団地再生プロジェクトの視察と合わせて報告)、鳥取市(若桜街道商店街などの防火建築帯および再生事例の視察とあわせて報告)などを実施した。27年度は当初、1,建物所有者への調査、2,建設動向の時系列調査、3,公示地の分布・変動などの調査、4,他都市の事例調査・研究交流、の4つの研究計画を設定していた。このうち、2および4については、想定していた内容以上の成果が得られた。1については関係機関の協力を得ながら進めていくことが効果的と判断し、27年度はデータベースの作成と調査票の設計に取り組んだ。4については、山形市、大阪市、京都市、鳥取市の4都市の事例調査を行ったが、資料収集や視察だけでなく、現地での再生事例の調査や、研究交流、シンポジウムなどと合わせて実施することができ、極めて有益であった。3については、27年度取り組むことができなかったため28年度以降に取り組む予定である。以上より、おおむね順調に進展していると判断している。28年度は、主に次に挙げる研究に取り組んだ。まず、27年度に収集した資料をもとに現存する横浜防火建築帯の所在確認を行い、すべての建築について不動産登記簿謄本により現オーナーの情報を把握した。あわせて閉鎖登記簿謄本も入手し、建築当時の融資の詳細について把握した。昭和27年以降の10年間をまず対象とし、約250棟のうち現存する107棟に対して以上の作業を進めた。次に、オーナー向け調査は横浜市文化観光局からの協力を得て共同研究で進めることとし、アンケートおよびヒアリング調査を実施した。この結果約32%の回収率を得た。最後に、得られたアンケートデータやヒアリングデータを元に分析を加え、現オーナーの抱える課題や、建物の利活用の可能性を整理した。具体的には、全体的に「倉庫」などの暫定的利用や未利用床が多く見られたこと、所有者の代替わりが進んでいること、当面はメンテナンスで現状維持を図りながら所有継続を考えている傾向が強いことなどがわかった。利活用については全体的に関心度が二極化する傾向がみられ、建築規模や共同建築の状況によって課題が異なることなどが明らかとなった。一方で、課題だけでなく共同建築ならではの利活用事例もみられ、工夫次第でまちの資産として活かせる可能性がまだたくさん残されていることがわかった。以上の結果を公開研究会として、2017年3月23日に市民向けに報告した。また、JIA日本建築家協会神奈川地域会(会長飯田善彦)における防火帯建築研究会(代表笠井三義)においても情報共有を図った。なお、横浜市との共同研究成果については文化観光局の制作するウェブサイトにて掲載され市民の目に触れるところとなっている。

28年度は当初、1,建物所有者への調査、2,建設動向の時系列調査、3,公示地の分布・変動などの調査、4,他都市の事例調査・研究交流、の4つの研究計画を設定しており、このうち3を除くすべての研究内容について一定以上の成果が得られた。とくに1については横浜市文化観光局との共同研究により実施することができたため、単なる学術調査にとどまらず、横浜市の文化観光政策の一環として位置付けられ、調査研究成果が今後政策にも反映される可能性が高い点は極めて重要な成果であったと考えている。4についても、2017年3月23日に実施した公開研究会において、横浜市の現状に加えて、鳥取市、京都市、の報告が分担研究者等からなされ、また、外部から大阪の戦災復興建築の研究者や、福島の戦災復興建築の研究者等も参加し、極めて有益な議論が行われた。3については、29年度に取り組む予定である。以上より、おおむね順調に進展していると判断している。29年度は当初計画の最終年度として、前年度までに引き続き横浜市関内関外地区に現存する防火建築帯内の建築(以降、防火帯建築)の所在確認をすすめ、不動産登記簿謄本により現オーナーの情報を把握した。あわせて閉鎖登記簿謄本も入手し、建築当時の融資詳細について把握した。28年度は昭和27年度以降の10年間を対象として進めたが、29年度は昭和37年度以降の10年間を対象とした。引き続き横浜市文化観光局との共同研究として進めることとして、アンケート調査およびヒアリング調査を実施した。29年度は対象建築棟数96棟(オーナー数121)に対して宛先不明返送をのぞき110通発送、31通の回収(回収率約28%)を得た。前年度実施分とあわせて最終的に現存216棟(オーナー数374)に対して宛先不明返送をのぞき314通発送、96通回収(回収率約30%)となり、前年度の分析を発展させ、2箇年度分の集計分析を行った。並行して文化観光局と連携しながら利活用事例の新規開拓も継続しているが、いまのところこれまでの事例に加えての新しい利活用事例開拓(とくに防火帯建築の大きな特徴である共同建築ならではの利活用事例開拓)には至っていない。JIA日本建築家協会神奈川地域会(飯田善彦会長(当時))における防火帯建築研究会(笠井三義代表)においても定期的な研究会を重ね、建築解体時の調査や記録にも取り組んでいる。本科研研究の分担研究者でもある中井邦夫は、ひとつひとつの防火帯建築の建築的特徴を小冊子にまとめた「BA」シリーズの刊行を続けており、29年度は2冊刊行した。また、2018年2月23日に、公益社団法人横浜歴史資産調査会(ヨコハマヘリテイジ)主催の、戦後建築をテーマとしたセミナーにて研究代表者の藤岡が横浜防火帯建築について報告した。29年度は当初、研究最終年度として、昭和37年度以降の10年間に対象を拡張し、アンケート調査等を実施する予定であったが、この点については予定通り完了した。横浜市との共同研究の体制と、JIA日本建築家協会神奈川地域会との連携も継続し、定期的に会合を重ね研究成果の共有や、建物解体時調査などを進めた。研究成果還元としては、以下の3点に集約される。(1)学術研究報告:まず建築学会大会において学術的な観点からの調査研究報告を行った。会場からは所有関係の複雑さに伴う課題や可能性についての質疑があった。あわせて都市計画学会において横浜の戦後復興過程を、融資耐火建築の初期形成から読み解き早期復興の背景要因を明らかとする研究論文を発表した(査読付き採択)。
球面を特徴づけるリーマン不変量

当該年度における研究成果は,主に以下に述べる2つである.【1】正のRicci曲率を持つRiemann多様体おける比較定理として,関数に作用するLaplacianの固有値に関するLichnerowicz-小畠の定理が古典的に知られており,不等式の等号条件が標準球面を特徴づけている.この等号条件のオールモスト版はPetersenらにより調べられていた.一方で「Riemann多様体において,Hessianを含んだある微分方程式の解が存在するのは標準球面に限る」という小畠の定理そのものには正のRicci曲率の仮定が不要であることを踏まえ,当該年度においてはそのオールモスト版について,正のRicci曲率を仮定せず,Ricci曲率の負でもよい下からの評価と直径の上からの評価のもと研究を行い,球面的懸垂や標準球面とのGromov-Hausdorff距離を評価した.また,その結果をEuclid空間にはめ込まれた余次元1のほぼ臍的な部分多様体の研究に応用した.以上の結果はarXivにおいてarXiv:1808.05317として公開し,現在投稿中である.【2】平行な微分形式が存在する場合の,Laplacianの固有値に関するLichnerowiczの不等式の改善がGrosjeanにより得られていたが,当該年度の研究においてほぼ平行な微分形式が存在する状況で同様の不等式を得た.またその不等式のほぼ等号条件に関連した研究も行い,あるピンチ条件下において標準球面とコンパクト距離空間の積からなる空間とのGromov-Hausdorff距離の評価を行った.球面の特徴づけのオールモスト版に関する成果として【1】で挙げたものが得られた一方で,【2】で挙げたような,当初予期していなかったほぼ平行な微分形式に関する研究も進んだため.2年度目の研究として当初予定していた,小畠の定理よりも仮定の弱い,田代の定理のオールモスト版についての研究を行う一方で,初年度目の研究で得られたほぼ平行な微分形式についての結果に関して更なる発展が期待できるので,その方向でも研究も推し進める.当該年度における研究成果は,主に以下に述べる2つである.【1】正のRicci曲率を持つRiemann多様体おける比較定理として,関数に作用するLaplacianの固有値に関するLichnerowicz-小畠の定理が古典的に知られており,不等式の等号条件が標準球面を特徴づけている.この等号条件のオールモスト版はPetersenらにより調べられていた.一方で「Riemann多様体において,Hessianを含んだある微分方程式の解が存在するのは標準球面に限る」という小畠の定理そのものには正のRicci曲率の仮定が不要であることを踏まえ,当該年度においてはそのオールモスト版について,正のRicci曲率を仮定せず,Ricci曲率の負でもよい下からの評価と直径の上からの評価のもと研究を行い,球面的懸垂や標準球面とのGromov-Hausdorff距離を評価した.また,その結果をEuclid空間にはめ込まれた余次元1のほぼ臍的な部分多様体の研究に応用した.以上の結果はarXivにおいてarXiv:1808.05317として公開し,現在投稿中である.【2】平行な微分形式が存在する場合の,Laplacianの固有値に関するLichnerowiczの不等式の改善がGrosjeanにより得られていたが,当該年度の研究においてほぼ平行な微分形式が存在する状況で同様の不等式を得た.またその不等式のほぼ等号条件に関連した研究も行い,あるピンチ条件下において標準球面とコンパクト距離空間の積からなる空間とのGromov-Hausdorff距離の評価を行った.球面の特徴づけのオールモスト版に関する成果として【1】で挙げたものが得られた一方で,【2】で挙げたような,当初予期していなかったほぼ平行な微分形式に関する研究も進んだため.2年度目の研究として当初予定していた,小畠の定理よりも仮定の弱い,田代の定理のオールモスト版についての研究を行う一方で,初年度目の研究で得られたほぼ平行な微分形式についての結果に関して更なる発展が期待できるので,その方向でも研究も推し進める.
状態密度の大きく異なるグラフェン・金属界面での電流注入の理解と制御

コンタクト抵抗の低減には、グラフェン側の状態密度を上げる手法が重要となる。本研究では、結合機構を正確に理解するために、金属が接触したときのグラフェンの状態密度を量子容量測定から抽出し、コンタクト抵抗率と状態密度の相関性を明確にした。金属種の違いによってグラフェンの状態密度変化は大きく異なることから、コンタクト金属の選択に明確な解を与えることができる。状態密度の小さいグラフェンと金属の結合機構は,単原子層故理想的な状態から大きく変調を受けることが予想されるため,理論と実験の両側面から研究が行われてきた.特にグラフェン電子デバイスにおいて,コンタクト領域の金属/グラフェン/SiO2構造におけるグラフェンの状態密度はコンタクト抵抗低減への鍵となるが未だ報告されていない.本年度は,結合機構を正確に抽出するために,レジストフリープロセスで作製したデバイスにおいて,金属が接触したグラフェンの状態密度を容量-電圧測定によって量子容量として抽出した.相互作用の大きく異なる金属間での状態密度の比較から,グラフェン/金属界面の結合機構を系統的に検証を行った.容量-電圧測定の結果から,Si空乏層形成由来の容量変調に加えて,Au,Ni電極共に量子容量に起因する容量低下が見られ,Au電極のデバイスでは特にOV近傍で顕著な窪みを観測した.等価回路をもとに量子容量を抽出するとAuが接触したグラフェンはゲートバイアスによって大きく変調し,Dirac point近傍を除いて理想的なグラフェンの量子容量と概ね一致した.一方,Niが接触したグラフェンはゲートバイアスによる変調量が非常に限定されており,線形の分散関係が崩れている.これはグラフェンの・電子が,Auのs電子とは分子間力による物理的結合をしており,Niのd電子とは化学的な結合軌道を作るためと考えられる.以上のように,初めてコンタクト形状におけるグラフェンの量子容量の測定に成功した.状態密度の小さいグラフェンと金属の結合機構は,単原子層故理想的な状態から大きく変調を受けることが予想されるため,理論と実験の両側面から研究が行われてきた.特にグラフェン電子デバイスにおいて,コンタクト領域の金属/グラフェン/SiO2構造におけるグラフェンの状態密度はコンタクト抵抗低減への鍵となるが未だ報告されていない.昨年度は,結合機構を正確に抽出するために,レジストフリープロセスで作製したデバイスにおいて,金属が接触したグラフェンの状態密度を容量-電圧測定によって量子容量として抽出し,Auはグラフェンの電子の分散関係を保持するが,Niは壊すことを実験的に示すことに成功した.今年度は,さらにレジストフリーでTLM形状のデバイスを作成し,コンタクト抵抗率の測定を行った.グラフェンの電子状態を変調するNiでは,期待したほど,コンタクト抵抗が下がらなかったが,Auでは,バックゲートによりフェルミレベルを大きく変調させることが可能であり,50 Ohmum程度のコンタクト抵抗を得ている.これまでの研究結果から、グラフェン/金属コンタクトの抵抗を低減するためにはグラフェンの状態密度を向上させることが重要であるという指針を示してきた。これに基づき昨年度は、金属とグラフェンの化学結合によるグラフェンの電子の分散関係を変調させることで状態密度を向上させることを試み、コンタクト抵抗を低減させることに成功した。しかしながら、さらなる低減には、異なる手法が必要となる。そこで、最終年度は、コンタクト領域をグラファイト化させることを検討した。コンタクトホールをあけた際に、アモルファスカーボンを堆積させ、さらにNi電極を堆積させる。これを700C以上の高温でアニールすることで、アモルファスカーボンをグラファイト化させることで、多層領域を作り状態密度を向上させるという手法である。アモルファスカーボンとNiの割合、アニール温度の条件を変えることで実験を行った。ラマンによる層数判定から高温の方が結晶性の良いグラファイトが成長することが分かった。ただし、薄いNiは、高温アニールによるマイグレーションにより微粒子化してしまうため、そのままコンタクト電極として使用することは出来なかった。再度EBリソにより電極形成後、コンタクト抵抗を計測した結果、250Ohmum程度の低いコンタクト抵抗を得た。ただし、高温アニールのためバックゲートのリークが頻繁に起こることから、反応温度の低減は重要な鍵であるといえる。層数が多くなるとグラファイトは垂直方向の電気伝導性が悪いため逆にコンタクト抵抗が悪くなることが予想されることから、数層の成長が期待できる組成比が重要であるといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。半導体デバイス工学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要で述べた通り,コンタクト構造でのグラフェンの量子容量の抽出に世界で初めて成功し,コンタクト抵抗の低減への指針を得たことから,来年度以降で改善を目指す.量子容量測定による状態密度の決定,TLMによるコンタクト抵抗率の決定等,順調に研究を進めてきている.26年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね順調に進展していることから,今後はコンタクト抵抗の低減を目指した研究を進める.24年度に導入した装置を立ち上げ,結果を得られる環境づくりが最も重要である.今回の研究から,金属の選択によるコンタクト抵抗の低減には,限界があることが分かった.このため,異なる方針でコンタクト抵抗の低減を目指す.

現時点で最も期待できる手法は,コンタクト領域のグラファイト化であることから,コンタクト領域に多層グラファイトを成長させる手法を検討する.26年度が最終年度であるため、記入しない。コンタクト抵抗の改善としてグラファイトコンタクトを計画しており,カーボンソース等の購入を予定している.4月最初の実験に必要な消耗品等を購入するため消耗品(高純度ガス等)を購入する予定.
フォトニックエレメントを用いた光波制御の研究

光の波長以下のサイズの構造体であるフォトニックエレメントの研究を行った。数種類の構造の機能を数値計算によって確認した。シリコンのような高屈折率材料を用いた、ブラッググレーティング構造においては、特異な光の局在状態が存在することを見出し、数値計算、実験の両面から確認した。スロット導波路という構造を作製し、円柱状フォトニックエレメントを用いることで高効率にモード変換を行う構造を試作した。また、ZnO光導波路の非線形光学効果についての研究も行った。フォトニックエレメントは、光の波長(1.5μm程度)よりも小さな誘電体構造であり、これらを適切に設計し配置することで、これまでにない微小領域の光波制御手法を確立するというのが本研究の目的である。平成20年度の研究における研究成果を電磁解析による構造設計とリソグラフィー技術を用いた構造作製の二点について述べる。構造設計においては、主にFDTD法による電磁界解析手法を用いて単一ロッド構造における共振、指向性光放射を実現できる事を確認した。その時のロッドのサイズは、Siを材料とした時に直径200nm程度長さ1μmとなる事を明らかにした。さらにこのような微小領域の光学現象を観測、利用するためには、Si細線光導波路といった既存の光導波構造との結合が不可欠と考え、微小ロッドと細線導波路との効率的な光学結合方法を検討し、最適化を行った。その結果Si細線光導波路にモード形状及び、インピーダンス整合をするためのテーパー構造を採用することで光の導波波長においては10%以下の損失が実現できる事を示した。素子作製においては、電子線リソグラフィー及びドライエッチング技術を用いて、200nm以下のSiドット構造をSOI基板上に形成し、それらを100200nm間隔で並べたり、Si細線光導波路と集積化できる事を確認した。さらに発光材料をベースとしたフォトニックエレメントの実現を目的として青色ダイオードとして近年注目を浴びているZnO系光導波路の研究にも着手し、サブミクロンオーダーの構造作製技術を確立しつつある。平成21年度の研究においては、波長フィルター、モード形状変換デバイスとしての機能を数値計算によって確認した。第一段階としては、飛び石状に誘電体(シリコン)を配置した一次元ブラックグレーティング構造と、シリコン細線光導波路との結合系について検討した。計算手法としては、FDTD法を用い直径200nm程度の円柱状フォトニックエレメントを周期的に並べた際の透過及び反射スペクトルを計算し、非常に広帯域(1.31.6μm)なノッチフィルターとして動作することを確認し、微小テーパー型フォトニックェレメントを用いることで従来型のSi細線光導波路との高効率な結合系を構築できることを示した。さらにこの結果を発展させ、シリコンのような高屈折率材料を用いた、ブラッググレーティング構造においては、特異な光の局在状態が存在することを見出した。実際の構造作製においては、非常に細い(幅100150nm程度)シリコン細線を二本近接させたスロット導波路という構造を作製し、通常のシリコン細線導波路との接合部分にフォトニックエレメントを用いることで、高効率にモード変換を行う構造を試作した。また、誘電体としてZnOを用いた構造においては単一モードのZnO導波路を作製し、数百fsのパルスレーザー光を入射した際に生じる、自己位相変調による波長広がりを世界で初めて観測した。この構造は従来のチャネル型導波路構造であるが、直接遷移材料であるZnOを用いて数百nmの構造を作製するプロセス技術を確立できたため、今後の発光材料を用いたフォトニックエレメントデバイスの実現に応用できる。
都市内公共交通における正便益不採算問題への対応に関する研究

公共交通施策には、「社会的な便益は正であるが、事業者の採算はなりたたない」という性質のものが多い。例えば、相互直通化などのシームレス施策やバリアフリー施設の設置などは、その典型的なものである。また、LRTなどの新しい交通システムの導入なども採算を目的とするものではなく、利用者や地域社会にもたらされる便益を評価して計画されているものである。すなわち、多くの人が期待していながら進展していない公共交通施策の多くはこのように「社会的便益が正であるが不採算」という性格を持っていると言え、これらの施策を進めていくには、そのための理論と具体的な仕組みの構築が必要である。とりわけ民間事業者が公共交通の多くを担っているわが国においては、社会的便益の最適化と事業者の意思決定基準が一致しないことが少なくないため、この問題への取り組みは重要である。これまで高いサービス水準を提供してきたわが国の公共交通が、近年、公共政策的に整備を進める各国と比較して、新しい施策の実施という視点からは遅れをとりがちとなっているのも、採算による評価が先行し、このような問題構造を持つ施策への対応が十分でなかったことが一つの要因であると言える。そこで、本研究では、わが国の都市公共交通問題の本質でもあると言えるこのような性格を持つ施策について、まず、その問題構造を理論的・実践的に分析するとともに、その問題に対する対応方法について具体的都市圏を想定した事例研究を実施したうえで、公共交通をこのような新たな視点から評価し、社会的に進めていく仕組みを構築することによって、公共交通のサービス水準をさらに高めていくことができることを示した。1.正便益・不採算問題の構造分析:正便益・不採算の問題は、外部経済効果の存在や平均費用価格による運賃政策によって生じる消費者余剰の損失等によるものである。そこで、典型的ないくつかの公共交通施策について、正便益・不採算の問題が発生する要因を理論的に明らかにした。例えば、新規路線の整備の場合には、事業者に帰属しない外部経済効果が存在すること、相互直通施策の場合には、その投資を利用者に転嫁することによって生じる消費者余剰の減少がその発生の主な要因となっているなど、対応策の異なる問題構造を分析して整理した。2.わが国における先進的事例の分析:わが国においても、正便益・不採算の構造を明確に意識したうえで意思決定された公共交通施策事例に着目し、これらの公共交通施策が実現していく過程に実際に参画しながら、これらの背景とプロセスを分析することによって、わが国における公共交通の正便益・不採算問題への取り組みが進みはじめていることを示すとともに、そこから得られる利点や課題についても整理した。3.新しい公共交通施策の国際比較:自動車の発達した米国でのLRTなどの公共交通施策も正便益・不採算の構造となってきた。しかしながら、基本計画の策定段階における計画財務内容の公表や、財源調達に対する住民投票の実施など、市民が便益と負担を比較しながら意思決定に参画できる仕組みを構築し、合意形成につなげている。このような各国における公共交通施策の計画プロセスの整理や分析とともに、わが国の考え方と比較した。4.公共交通施策の負担方策:正便益・不採算問題を解決するためには、事業者に発生する赤字をどのような方法で社会的に負担するかが重要な問題となる。その負担の仕組みには様々な方法が考えられるため、上記で分析した国内外の先進事例も踏まえて、負担主体を考慮しながら類型別に整理した。

すなわち、多くの人が期待していながら進展していない公共交通施策の多くはこのように「社会的便益が正であるが不採算」という性格を持っていると言え、これらの施策を進めていくには、そのための理論と具体的な仕組みの構築が必要である。とりわけ民間事業者が公共交通の多くを担っているわが国においては、社会的便益の最適化と事業者の意思決定基準が一致しないことが少なくないため、この問題への取り組みは重要である。これまで高いサービス水準を提供してきたわが国の公共交通が、近年、公共政策的に整備を進める各国と比較して、新しい施策の実施という視点からは遅れをとりがちとなっているのも、採算による評価が先行し、このような問題構造を持つ施策への対応が十分でなかったことが一つの要因であると言える。そこで、本研究では、わが国の都市公共交通問題の本質でもあると言えるこのような性格を持つ施策について、まず、その問題構造を理論的・実践的に分析するとともに、その問題に対する対応方法について具体的都市圏を想定した事例研究を実施したうえで、公共交通をこのような新たな視点から評価し、社会的に進めていく仕組みを構築することによって、公共交通のサービス水準をさらに高めていくことができることを示した。
腫瘍再酸素化後に起こるDNA損傷修復を標的とした放射線治療増感法の開発

低酸素/再酸素化処理された腫瘍細胞の動態に関して解析を行い、1再酸素化時に生じるDNA二重鎖切断の修復機構は主に相同組換えによるものである、2再酸素化時にWee1阻害剤を加えると、それらの修復機構は阻害されコロニー形成能が低下するという知見を得た。腫瘍内部には低酸素領域が存在し、それらの細胞は放射線に対して著しい抵抗性を示す。また腫瘍内部の微小環境の変化により再酸素化されると、S期、M期を経て再増殖し、治療成績を低下させる要因となっている。今回の研究成果は、固形腫瘍の放射線増感戦略の構築に有用なヒントを与えるものと考えられる。申請者は平成28年度の研究実績として以下の成果を得た。a)主に放射線照射後に相同組換え修復が行われるS/G2期の細胞に対するWee1阻害剤の効果は、G1期の細胞に比べて高くなる傾向にある。主にDNA修復機構として、G1期では非相同末端結合修復が、S/G2期では相同組換え修復が優位に機能していることが知られている。また近年G2アレスト阻害剤である、Wee1阻害剤が相同組換え修復を阻害するとの報告があったため、申請者はS/G2期の腫瘍細胞にWee1阻害剤が著効するのではないかと仮説を立てた。そこで細胞周期に応じて蛍光が変化するシステム(Fucci)を導入した細胞をソーティング技術を用いて緑色(S/G2期)細胞と赤色細胞(G1期)細胞に分け、照射後にWee1阻害剤を投与したところ、緑色細胞の方が赤色細胞に比べてコロニー形成能が低かった。これは、当初の仮説のとおりWee1阻害剤が相同組換え修復阻害剤として機能した結果であると考えられた。b)再酸素化細胞にWee1阻害剤が著効した。申請者は、低酸素処理時にS期周辺に集積する腫瘍細胞に対して、再酸素化時にWee1阻害剤を投与すれば、DNA損傷修復機構がWee1阻害剤により阻害され、著名な致死効果を得られるのではないかと仮説を立てて実験を行った。実験結果として、仮説のとおりWee1阻害剤を再酸素化時に投与した場合、そのコロニー形成能が有意に低下していることが判明した。またタイムラプスにより、細胞の動態を観察することで、そのコロニー形成能の低下が、主にmitotic catastropheによるものであることを確認した。当初の予定では、再酸素化時に機能するDNA損傷修復機構に関して解析を進める予定であったが、相同組換え修復時に機能するrad51などのタンパク質の免疫染色やウエスタンブロットなどの実験が難航し、当初の予定よりやや遅れる結果となった。申請者は平成29年度の研究成果として以下の知見を得た。a)再酸素化時に生じるDNA二重鎖切断(DSB)の修復機構としては主に相同組み換え修復が優位に働いてる。相同組み換え修復の指標としてBRCA1、非相同末端結合修復の指標としてp-DNA-PKを用いて免疫染色を行ったところ、BRCA1のfoiは多数確認できたが、p-DNA-PKのfociはほとんど確認できなかった。また、DNA-PKのウエスタンブロットにおいてもその発現を確認できなかった。これらの知見は再酸素化後のDSB修復において非相同末端結合修復が機能していないことを示唆していると考えられた。これに対して、BRCA1のfociは再酸素化直後多く発現し、再酸素化5時間後付近で消失傾向を示し、その後再度発現するという興味深いデータを得られた。このBRCA1の再発現と細胞周期(S期からG2期への移行)との関連についても調査したが、明確な関連は確認できなかった。b)再酸素化された細胞にWee1阻害剤を投与するとコロニー形成能が低下するが、これは主にWee1阻害剤が再酸素化時に働く相同組み換え修復を阻害するためである。再酸素化された細胞にWee1阻害剤を投与すると、γH2AXの時間経過に応じた減少率が非投与群と比較して有意に低下していた。これはWee1阻害剤によって、DSBの修復が阻害されたことを示すが、相同組み換え修復の指標であるBRCA1のfociの時間経過に応じた減少率も低下していたため、相同組み換え修復がWee1阻害剤によって阻害されていたと考えられた。申請者は前年度の結果を踏まえ、平成29年度に以下の二点に関して重点的に検討を行う予定である。a)再酸素化時に機能するDNA損傷修復に関する解析DNA損傷修復時に機能する重要なタンパク質としては、前年度は主にrad51に焦点をあてたが、今年度は、その他のタンパク質(DNAPKやBRCA1など)に着眼して研究を進める予定である。b)DNA損傷修復機構に対するWee1阻害剤の効果上記a)の項目に対してWee1阻害剤を投与した場合にどのような変化が生るか比較検討を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
アレイ観測記録の解析手法の開発・体系化と学内アレイ観測網の拡充

本研究では,アレイ観測記録の解析方法の開発,解析結果の検討,設計への応用として,(1)アレイ観測記録の解析方法の開発とその工学的応用,(2)時空間波動特性の検討,(3)設計用の時空間入力波形の提案を目的として研究を進めた.(1.a)アレイ観測記録を用いた波動の伝播状況の推定手法の開発・改良複数地点で観測された地震波形から,波動の反射や透過がどのように生じているかを推定するための手法として,時間領域(SIORM)と周波数領域(NIOM)の解析手法を展開し,本手法の精度や安定性などの長所短所を明らかにした.また,観測波形を用いて,波動の反射・透過の様子を推定し,土質の非線形挙動との関連性から論じた.得られた成果をSoil Dynamics and Earthquake Engineering誌などで発表した.(1.b)アレイ観測記録に基づく地震動強度指標の空間分布地震動強度として最大加速度や応答スペクトルを取り上げ,アレイ観測記録における同一地震によるそれらの比を用いて,地震動強度の空間分布を論じた.得られた成果を土木学会論文集などで発表した.(2)時空間波形の特性と地震および地盤条件との関係埼玉大学に設置されているアレイ観測システムを本研究で拡充した.これによる観測記録や公開されているアレイ観測記録を用いて,地震波動の見かけの伝播速度,コヒーレンスなどを調べた.(3)設計用の時空間入力波形の提案本研究では,アレイ観測記録の解析方法の開発,解析結果の検討,設計への応用として,(1)アレイ観測記録の解析方法の開発とその工学的応用,(2)時空間波動特性の検討,(3)設計用の時空間入力波形の提案を目的として研究を進めた.(1.a)アレイ観測記録を用いた波動の伝播状況の推定手法の開発・改良複数地点で観測された地震波形から,波動の反射や透過がどのように生じているかを推定するための手法として,時間領域(SIORM)と周波数領域(NIOM)の解析手法を展開し,本手法の精度や安定性などの長所短所を明らかにした.また,観測波形を用いて,波動の反射・透過の様子を推定し,土質の非線形挙動との関連性から論じた.得られた成果をSoil Dynamics and Earthquake Engineering誌などで発表した.(1.b)アレイ観測記録に基づく地震動強度指標の空間分布地震動強度として最大加速度や応答スペクトルを取り上げ,アレイ観測記録における同一地震によるそれらの比を用いて,地震動強度の空間分布を論じた.得られた成果を土木学会論文集などで発表した.(2)時空間波形の特性と地震および地盤条件との関係埼玉大学に設置されているアレイ観測システムを本研究で拡充した.これによる観測記録や公開されているアレイ観測記録を用いて,地震波動の見かけの伝播速度,コヒーレンスなどを調べた.(3)設計用の時空間入力波形の提案本研究では,アレイ観測記録の解析方法の開発,解析結果の検討,設計への応用として,(1)アレイ観測記録の解析方法の開発,(2)時空間波動特性の検討,(3)設計用の時空間入力波形の提案を目的とした.(1)アレイ観測記録を用いた波動の伝播状況の推定手法の開発・改良複数地点で観測された地震波形から,波動の反射・透過などがどのように行われているかを推定した.時間領域の解析だけでなく,周波数領域での解析手法を開発し,従来の方法と比較して,精度や安定性などの長所短所を明らかにした.得られた結果を第11回ヨーロッパ地震工学会議で発表した。(2)時空間波形の特性と地震および地盤条件との関係時空間波形の特性とは,クロススペクトル,相互相関関数,周波数-波数スペクトル,コヒーレンシーなどで表される.まず,埼玉大学内に設置されているアレイ観測システムを本研究で拡充した.こうして得られる記録に加え,従来公開されているアレイ観測のデータベースに基づき,地震波動の見かけ速度,コヒーレンシーの値の分布などを調べた.地盤の種別,波動の種類,振動の方向などの関数として,クロススペクトル,相互相関関数などを算定した.この研究は確率統計的な要素が強いため,多数の地盤,地震で検討を重ね,(1)で得られる波動の伝播状況と対応づけた.また,地中構造物の設計に関する問題点との関連の下で地震外力を明らかにした.(3)条件付き時空間波形のシミュレーション方法の開発,改良現在までに提案されている時空間波形の推定手法を比較検討し,方法の改良,新たな開発を行った.これまでに展開した理論を,実際の複雑な現象に適用できるようにするため,理論をより現実に即した形に拡張した.本研究では,平成10年度に引き続きアレイ観測記録の解析方法の開発,解析結果の検討,設計への応用として,(1)アレイ観測記録の解析方法の開発,(2)時空間波動特性の検討,(3)設計用の時空間入力波形の提案を目的とした.(1)アレイ観測記録を用いた波動の伝播状況での推定手法の開発・改良従来の時間領域の解析に加えて,周波数領域での解析手法を新たに開発・改良を行い,従来の方法と比較して,精度や安定性などの長所短所を明らかにした.また,実際に複数地点で観測された地震波形から,波動の反射・透過などがどのように行われているかを推定し,土質の非線形挙動との関連性から論じた.得られた成果を第12回世界地震工学会議で発表した.(2)時空間波形の特性と地震および地盤条件との関係時空間波形の特性とは,クロススペクトル,相互相関関数,周波数-波数スペクトル,コヒーレンシーなどで表される.

まず,本研究で拡充したされた埼玉大学内アレイ観測システムや従来から公開されているアレイ観測のデータベースに基づいて,地震波動の見かけ速度,コヒーレンシーの値の分布などを調べた.地盤の種別,波動の種類,振動の方向などの関数として,クロススペクトル、相互相関関数などを算定した.また,信頼性設計を行う上で重要な最大加速度の空間分布,また,入射波のコヒーレンシーが地震動に及ぼす影響など,地震動の空間分布が耐震設計上問題となる点について詳細な検討を行った.これの研究は確率統計的な要素が強いため,多数の地震と地盤条件における観測記録に基づく統計解析と確率理論の双方から検討を行った.得られた成果の一部は第12回世界地震工学会議で発表した.(3)条件付き時空間波形のシミュレーション方法の開発,改良現在までに提案されている時空間波形の推定手法を比較検討し,さらに地震動を内挿するという立場から新たな手法の開発を行った.また,これまでに展開した理論を,実際の複雑な現象に適用できるようにするため,理論をより現実に即した形に拡張した.本研究では,平成11年度に引き続きアレイ観測記録の解析方法の開発,解析結果の検討,設計への応用として,(1)アレイ観測記録の解析方法の開発と工学的応用,(2)設計用の時空間入力波形の提案を目的とする研究を進めた.(1.a)アレイ観測記録を用いた波動の伝播状況の推定手法の開発・改良従来の時間領域の解析に加えて,周波数領域での解析手法について,精度や安定性などの長所短所を明らかにした.また,実際に複数地点で観測された地震波形から,波動の反射・透過などがどのように行われているかを推定し,土質の非線形挙動との関連性から論じた.得られた成果をASCEに発表した.(1.b)アレイ観測記録に基づく地震動強度指標の空間分布地震動強度として最大加速度や応答スペクトルを取り上げ,アレイ観測記録における同一地震によるそれらの比を用いて,地震動強度の空間分布を論じた.得られた成果を土木学会論文集,日本自然災害学会などで発表した.本研究の成果によって,地震動の空間的な確率分布を考慮した,構造物の破壊現象の確率論的な検討が可能になるものと考えられる.(2)設計用の時空間入力波形の提案平成11年度では改良現在までに提案されている時空間波形の推定手法を比較検討し,さらに地震動を内挿するという立場から新たな手法の開発を行った.今年度は,設計用の時空間波形の推定手法として不可欠な数値解析上の精度などについて,本手法の詳細な検討を行った.この成果によって数値的な安定性が向上しており,波形解析の専門知識を持たない実務者であっても,本手法を用いることで設計用時空間波形が推定できるものと考えられる.
バーナード・ベレンソンと矢代幸雄の往復書簡に関する研究

これまで未公刊であった矢代幸雄とバーナード・ベレンソンの現存する往復書簡を調査・整理し、各書簡史料の年代の確定、書簡に登場する人物に関する調査を行なった。さらに、計114通の英文書簡をすべて翻刻し、ヴィッラ・イ・タッティ(ハーヴァード大学付属ルネサンス研究所)のホームページ上で公開した。さらに、全書簡の和訳を行ない、邦訳書の刊行が可能なところまで準備をすすめた。矢代とベレンソンの交友は、前者が1920年代前半の滞欧時にベレンソンに師事したことに始まるが、我が国における美術史学の発展にとってきわめて重要なエピソードである。本研究は二人の交友を記録した書簡を初めて公刊することを可能にした。26年度の研究計画は、研究対象であるバーナード・ベレンソンおよび矢代幸雄の書簡の基礎調査および画像収集、英文の書き起こしがテーマであった。神奈川県立近代美術館寄託のベレンソン書簡については、7月に調査を行ない、全書簡の画像収集および調査を完了した。フィレンツェ、ヴィッラ・イ・タッティ(ハーヴァード大学付属ルネサンス研究所)に所蔵される矢代書簡については、11月に調査旅行を実施し、書簡の調査を完了した。画像収集については、先方の文書管理室に画像作成を依頼し、近く入手の予定である。これらの調査を基盤に、全書簡の英文書き起こしを2月に完了した。特に重要な調査ポイントは、しばしば年代の記されていない矢代書簡につき、内容検討に基づいて年代を特定する作業であったが、この点もほぼ完全に結論を得ることができた。11月の調査時に、共同研究の相手であるヴィッラ・イ・タッティより、本調査の成果である往復書簡を、平成27年内に同研究所のウェブサイト上で、「オンライン資料展」として公開する提案を受け、その準備を進めている。当初このような公開は研究期間終了後に行なう予定であったが、この提案により、本研究の研究成果の一部が同展覧会を通じて早くも国際的に発信されることになった。同展覧会のための準備として、上記の書簡の書き起こしに加えて、往復書簡に登場する多数の人物を特定し、その略歴を一覧にまとめる作業を完了した。また、ヴィッラ・イ・タッティ側は矢代幸雄の自伝「私の美術遍歴」の部分的英訳を進めており、そのための協力(著作権に関する交渉および翻訳のチェック)も行なった。同展は、駐日米国大使館の後援を得て27年6月末頃に公開される予定である。当初計画における27年度の実施計画事項は、矢代およびベレンソンの書簡の和訳作成を主体とするものであったが、実際の27年度の実績はこれからやや方針を変更し、書簡の英文書きおこしと関連調査を完成させ、それらをハーヴァード大学付属ヴィッラ・イ・タッティのホームページ上で公刊することが主要な成果となった。この公刊は、オンライン展「Yashiro and Berenson: Art HIstory betweenJapan and Italy(矢代とベレンソン:日本とイタリアをつなぐ美術史)」のタイトルのもとに平成27年6月30日に公開された(http://yashiro.itatti.harvard.edu/)。同オンライン展のために、研究代表者と研究分担者はそれぞれ英文の原稿を執筆し、公刊した。同展は研究対象である矢代とベレンソンの往復書簡114通を初めて公開するもので、広く国際的な注目を集め、現在までに3000以上の参照があった。もうひとつの主要な実績は、上記オンライン展の公開後、研究協力者であるヴィッラ・イ・タッティ副所長のジョナサン・ネルソン氏との協力の下、矢代幸雄の美術史方法論に関する調査を進め、小シンポジウムを企画・実施したことである。「美術史家矢代幸雄における西洋と東洋」と題する同シンポジウムは東京文化財研究所を会場に、西洋美術振興財団の助成を得て平成28年1月13日に開催され、5名の発表者による口頭研究発表と活発な議論が行われた。以上のように、平成27年度においては、研究成果の英語による国際的公刊と、シンポジウムを介した矢代幸雄研究の進捗が主要な実績となった。当初予定であった書簡の和訳作業も部分的に進捗しており、平成28年度内に十分完了できる見込みである。平成27年度は、当初予定にはなかったハーヴァード大学ホームページ上でのオンライン展の実現、およびシンポジウムの開催の点で、予期した以上の成果をあげることができた。一方、当初27年度に予定していた英文書簡史料の和訳の作業はやや遅れている。この遅延は、平成28年度に十分取り戻すことができると考える。平成28年度は、前年度までに整理した英語原文をもとにして、矢代幸雄・バーナード・ベレンソンの往復書簡の邦訳版刊行に向け、全書簡の和訳を実施し、予定通り完了した。また、書簡中に登場する多数の歴史的人物等につき調査を進め、書簡本文に対する訳註の作成を開始した。この作業は平成28年度中に完了することはできなかったが、書籍形態での刊行を目指して継続していく。以上により、当初の研究目的である往復書簡の邦訳出版の準備をおおよそ整えることができた。調査事項としては、神奈川県立近代美術館に寄託される矢代幸雄宛書簡類のうち、ジョージ・サンソム、ラングドン・ウォーナー、ケネス・クラーク書簡について調査を行ない、また、ロサンジェルスのゲッティ・リサーチセンターに所蔵される矢代幸雄・ジョゼフ・デュヴィーン往復書簡の調査を行なった。また、バーナード・ベレンソンの作品鑑定の手法に関する調査として、初期の著作『美術作品鑑識の基礎』をとりあげて、詳細な検討を行なった。

刊行物としては、研究協力者の平井彩可による「ボッティチェリを語る日本人評論家ー-『タイムズ・リテラリー・サプルメント』、1925年11月12日号より」(矢代幸雄著『サンドロ・ボッティチェリ』1925年に対する重要な書評)の邦訳が刊行された。往復書簡の最終的な邦訳版刊行に向け、都内の出版社と合意することができた。2018年度内の刊行を目指して、現在翻訳文の推敲を継続している。これまで未公刊であった矢代幸雄とバーナード・ベレンソンの現存する往復書簡を調査・整理し、各書簡史料の年代の確定、書簡に登場する人物に関する調査を行なった。さらに、計114通の英文書簡をすべて翻刻し、ヴィッラ・イ・タッティ(ハーヴァード大学付属ルネサンス研究所)のホームページ上で公開した。さらに、全書簡の和訳を行ない、邦訳書の刊行が可能なところまで準備をすすめた。矢代とベレンソンの交友は、前者が1920年代前半の滞欧時にベレンソンに師事したことに始まるが、我が国における美術史学の発展にとってきわめて重要なエピソードである。本研究は二人の交友を記録した書簡を初めて公刊することを可能にした。上記の概要に記したように、共同研究相手であるヴィッラ・イ・タッティの提案を受け、研究成果の公開を大きく前倒しして、英文ベースでは平成27年6月までにまとめることとなった。そのための準備を急ピッチで進めている。平成28年度は特に、当初予定のうちやや進捗が遅れている英文書簡史料の和訳を進めていく。すでに各書簡の年代特定や、書簡に言及される人物等の概略調査は済んでいるので、和訳および註解の作業はスムーズに進むものと予想している。さらに、書簡からもたらされた情報をもとに、矢代幸雄およびバーナード・ベレンソンの美術史方法論に関する考察を進め、論文のかたちでまとめていく。西洋美術史英文ベースによる往復書簡の公開は、平成27年度6月(予定)までにヴィッラ・イ・タッティのウェブサイト上で行なう。これを基盤とし、27年度以降は、(1)書簡の和訳作業を進め、同時に書簡の内容に関わる文脈的な調査を進める。(2)書簡をグループにわけ、調査内容を盛り込んだかたちで順次刊行する(東京文化財研究所の研究紀要「美術研究」を予定。(3)平成28年2月に、関連する研究者を招いて小シンポジウムを開催する(於東京文化財研究所)。同時に、往復書簡の内容検討をもとにして、ベレンソンおよび矢代の方法論的位置づけに関する考察を行ない、論文としてまとめる準備を行なっていく。少額の端数が生じた。ごく少額であるため、次年度の助成金に合わせて消耗品費等に使用したい。本研究課題の研究代表者、越川倫明、研究分担者、山梨絵美子、研究協力者、ジョナサン・ネルソンにより企画されたオンライン展覧会である。本研究課題の主要な対象である往復書簡、および関連する諸論考が掲載されている。