hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力学的半群を用いた量子散逸ダイナミクスの分類

量子論の基礎を形成する二つの概念が「状態」と「力学」である.本研究は,未だ発達段階にある量子開放系における状態と力学の基礎的研究を行い,特に数学的厳密性を保持した集合論的なアプローチ(例として力学的半群など)によって,状態と力学の空間の構造を探ってきた.以下に16年度に行った研究成果の概要を紹介する。状態に関しては、昨年度に行ったBlochベクトル空間の解析的特徴づけに対して、状態空間の幾何学的構造を探る方法(球座標による解析によりスペクトルの特徴づけを行う方法)を提案し、空間の双対構造などの非自明な性質を明らかにした(Physics Letters Aに投稿中)。また、量子相関に関するLandau-d'Espagnatの命題に関して、部分系が混合状態にある場合への拡張、また代数的場の理論を用いて無限自由度系の場合に拡張した(投稿準備中)。さらには、量子エンタングルメントの正写像に基づく分類(Open Systems and Information Dynamicsに掲載予定)、またBlochベクトルの幾何学的情報を利用して新しい正写像のクラスを与えるなどした(Open Systems and Information Dynamicsに掲載予定)。力学に関しては、弱結合系における相関のダイナミカルな消失現象を見出し、初期時刻における相関の情報が散逸の時間スケールにおいて実験にかからないことを理論的に明らかにした(投稿準備中)。一方で、純粋度のショートタイムの情報を利用することで、相関の存在を部分系の情報から引き出す条件を見出し、Landau-d'Espagnatの命題の"逆"に相当する一般的性質を発見した(投稿準備中)。本研究では、発達段階にある量子開放系における状態と力学に関する基礎的研究を行い、数学的厳密性を保持した集合論的なアプローチによって,状態と力学(特に力学的半群)の空間の構造を探ってきた。現在までに力学の土台を成す状態空間の構造に関する幾つかの知見を得ている:[1]状態の密度作用素による表現では、作用素の正値性が重要な性質となるが、それを扱うことは困難である。本研究では解析的に扱うことのできるノルムによる正値作用素の特徴付けを構築するのに成功した(論文投稿準備中)。これは任意の有限準位系に適用され、たった一つの条件によって解析的に正値性を特徴づける。状態決定などの問題に実用的な方法を提供することになろう。[3]その他、昨今注目を集めるエンタングルメント状態に関して、有名なPPTクライテリオンが全体系が純粋である場合には必要十分条件になることを証明した。今後は、これらの状態に関する知見に基づき、力学への応用をメインに研究を進める。
近代日本の東アジア秩序構想の展開と挫折1874-94年

本研究は、1894年の日清戦争がなぜ生じたのか、という問題を解明しようとするものである。日本外交における国際協調の模索と協調策の形成(1874-1881年)に関する分析によって以下のような知見を得ることができた。1.当該期における国際協調の主要な推進者は、大久保利通や岩倉具視といった日本政府首脳であったこと。そして、日本の対清・対英協調策は、ロシア脅威論に基づくものであり、それを前提として、どのようにして安定的な南アジア秩序を構築するかという課題のものとに遂行されたものであることが裏付けられた。2.日本の国際協調策は、大久保が主として対清協調策の具体化を図り、岩倉が主として駐日イギリス公使を通じた対英協調策を担当するという一種の分業的関係にあったこと。これに関しては、以下のような形で史料的な裏付けを得ることができた。即ち、大久保の意向は駐清外交使節の構成と清の駐日公使派遣に伴う対応に反映していること、また、岩倉が駐日イギリス公使と機密度の高い事項について、きわめて詳細かつ具体的な形で頻繁に意見交換を行っているたことである。他方で、政府内部にも存在していた外征派ないしは対外的影響力の拡大を思考する勢力の対外構想については、以下のような方法を以てアプローチした。まず、東アジア地域における、日本、清、イギリス、ロシア、アメリカなどの諸国の軍事的投入能力について、各々の陸海軍の数量的把握に努めた。内外の先行研究においてもこれらの基礎的データは、まとまった形では提供されていないようである。このため、断片的な資料をつなぎ合わせて大まかな全体像を再現する手法をとり、一定程度の再現が可能となった。次に、東アジアにおける各国のパワー分布状況が日本での対外政策論にどのような影響を与えたと考えることができるのかに関して論的検討を加えた。日本外交における国際協調の確立期その1(1882年)、国際協調の確立期その2(1885年)、囲際協調の変容期(1891年)に関する分析によって、以下のような知見を得ることができた。1.朝鮮をめぐる日清戦争の原因を形成することになったと多くの先行研究が論じてきた1882年の朝鮮壬午軍乱について日本側の対応を再検討した結果、日本政府が朝鮮を排他的に支配する意図を固め清(中国)との戦争を視野に収めた政策を採用したとする従来の多数派の見解は、軍事観点と政治的観点から、成り立ち難いことが裏付けられた。2.同じく朝鮮をめぐる日清戦争が事実上既定路線化したと位置づけてきた1884-85年の甲申事変について日本側の対応を再検討した結果、日本が官民あげて朝鮮を排他的に支配する意図を固め清との戦争を覚悟して軍備拡張政策に邁進したとするこれまでの研究は成り立ち難いことが裏付けられた。そのような従来の研究は、日本の軍事政策を客観的に分析し評価する視点に乏しかったことによる。3.日本の朝鮮政策は、朝鮮をめぐる対清戦争への道を一貫して歩んできたとするこれまでの日本外交史像は実像とはいえず、むしろ、それとは逆に、清との協調を含めた国際協調策を追求する有力な路線が存在し、時とともにその路線が国内に浸透していったことが確認できた。シベリア鉄道建設が日本の東アジア政策にどのような影響を与えたかに関しては、通商上の観点を重視する議論と軍事的政治的観点を重視する議論の比較検討を行い、議論の特色を把握することに努めた。平成20年度では、日清共同朝鮮内政改革に向けた日本の外交戦術とその限界を主たる検討課題とした。これに関連する学説上の論点の1つは、1894年6月2日の朝鮮出兵政府決定に関して、参謀本部次長川上操六中将が伊藤博文首相を騙してその了解以上の兵力を朝鮮に派遣することで日清戦争への突破口を開いたと論じることができるかどうかである。これについては、これまで目清戦争当時の外務次官であった林董の回顧録や徳富蘇峰が著した川上操六の伝記に依拠して、主戦論者川上操六が平和論者伊藤博文を騙したのだと論じてきた。しかし、騙したかあるいは騙されたかどうかを議論する具体的材料はこれまで極めて乏しかったといわざるを得ない。なぜなら、伊藤首相を騙したとされる川上操六参謀次長を中心とする参謀本部の出兵に関する動向を示すような史料に乏しかったからである。本年度の研究過程で、こうした史料的空白を幾分なりとも埋め出兵過程の再検討を促すに足る史料に接することができた。その史料によって以下のような事柄が改めて検討を要する課題であることが明らかになった。第1に、朝鮮出兵にかんする政府と軍との協議は、6月2日閣議かそれを承けて行われたように理解されてきたが、それより数日前に重大な協議がなされていたのではないか、ということ。第2に、出兵数に関して川上が伊藤を騙したとされてきた記述をそのまま信用するには慎重であるべきではないか、ということである。これまで通説的見解が依拠してきた出兵決定過程にかかる基本史料とは別の角度から出兵過程を照射する史料の存在によって新たな理解の道筋を描く補強材料を入手できた。
中世ロシア精神史の羅針盤としてのプスコフ文化研究

スパソ・エリザーロフ修道院の修道僧フィロフェイは「モスクワ=第三のローマ」論を提唱し、ロシアの国家統治の思想を提示した。フィロフェイの「第三のローマ」論には、世俗統治者モスクワ大公を神の代理人とする理想国家の建設を待望する千年王国的夢想が谺している。プスコフという都市は図らずもロシアという国の国家経営の思想を提示したが、こうした思想はプスコフ独自の文化的土壌なくしては生まれえなかった。本研究の目的は、中世から近代にかけてロシアが歩む道を指し示す羅針盤の役割を果たしたプスコフ文化の特異性を考察することによって、プスコフが産出した思想をよりどころに国家的統合を維持し続けたロシアの民族性への洞察をえることであった。この目的のために、美術(プスコフ派イコン絵画、フレスコ画、教会内装飾美術など)、教会建築、『プスコフ年代記』などの歴史記述、『ドヴモント物語』など聖人伝的伝記物語など、多岐にわたる文化領域を個々の対象に見合う方法によって分析し、各分野に共通して見られるプスコフ的性格を抽出した。昨年度は兄弟都市ノヴゴロドまで視野にいれ、教会建築、美術の資料を収集、整理したが、本年度もその作業を継続して行なった。また、新たに中世期プスコフやその兄弟都市ノヴゴロドで編纂された年代記、ノヴゴロドにおいて発掘がすすめられている白樺木皮文書をも研究対象に加え、データ・ベース化の作業を開始した。その結果、得られた結論は以下の通りである。ノヴゴロドの年代記は題材の取捨、記述の展開において、中央ロシア平原のそれとは異なる性格を有する。白樺木皮文書における言語的特徴から、ノヴゴロド・プスコフ圏がモスクワとは根本的に異なる民族的起源をもつことが知られていたが、そこにあらわれる農民,商人など庶民の生活習慣、社会秩序意識からも、同じことが裏づけられる。ノヴゴロド・ブスコフ圏の文化は中部ロシアのそれとは性質を異にする一方、しばしば隣接するリトアニア、カレリア地方のそれとの共通点が見出された。こうした考察の結果、モスクワ公国による強制的な併合までこの文化圏はモスクワから独立した別個の文化圏であり、中部ロシアとは異なる独自の民族性を発展させる可能性があったという昨年度の仮説を検証することができた。本年度は、プスコフとならんで、プスコフ文化の形成に多大な影響をあたえたノヴゴロドの文化をも視野にいれて、研究をおこなった。プスコフ、ノヴゴロド文化の研究には両都市諸教会の建築ならびに装飾美術の抱括的把握が不可欠であるが、本年度はそれらの映像資料を作成、整理するための機器(パソコン、ビデオカメラ、スキャナー)ならびに画集等を購入して、資料の作成をおこなった。さらにこれらの資料によって考察をすすめた結果、ノヴゴロド・プスコフを中心とする北部地方の文化は、モスクワを中心とする中部ロシアの文化とは性質を異にし、隣接するリトアニア、カレリア地方の文化的諸要素を融合させて成立したことがわかった。したがって、モスクワ公国による強制的な併合がなければ、或いは、遅れれば、中部ロシアから独立した民族性を成立させる可能性があったと結論することができる。
糖質研究用ソフトウエアの開発

1992年度の化学ソフトウエア学会で、「糖質研究用ソフトウエアGlyco-Kitの開発(2)」と題して、〓-NMRスペクトル解析支援ソフト(ANALYST)および糖質NMRデータの管理と視覚的表示機能をもったソフト(HNMR)を発表。その後、このHNMRやすでに発表済の糖質構造式作画ソフト(SUGAR5)等をマウス対応にして操作性の改善を計画。しかし、個々のソフトをマウス化して行くのでは作業効率が悪いので、まず、全てのメニュー選択、作画、ファイル処理等をマウス化したモデルソフト(MSGRAPH)を作成した。これを1993年度の同会および学会誌に発表し、さらに、同会の無償利用ソフトおよびPC-VANの「化学の広場」のフリーウエアソフトとして登録した。このソフト画像編集用ソフトとして単独使用も可能で、また、そこに含まれるサブルーチンプログラムを切り出して改変目的のソフトに移植すれば簡単にマウス化することができる。一方、Macintosh対応のデータベースソフトFile Makerを利用して〓-NMRと糖質構造式を組み合わせた糖質研究者用パーソナルデータベースを作成し、現在「化学とソフトウエア」誌に投稿中である。このソフトに含まれるデータは、上記のソフトHNMRに対応するもので、相互にデータ交換が可能となるように設計されている。今後、PC-9801対応の市販データベースソフトThe CARD-5ともデータ交換可能なものにする予定である。
消化器固形癌に特異的なトランスポーターLST-2を用いた新規抗癌剤送達系の開発

癌細胞に対する化学療法の取り組みの一つとして癌細胞内における抗癌剤の濃度を増加させる薬物送達システムの解明とその特異的基質の開発が挙げられる。メトトレキセート(MTX)は様々な癌に対して臨床的に有効な抗癌剤として広く使用されてきた有機アニオンであるが、血液細胞に豊富に発現しているfolateトランスポーターに運ばれ骨髄抑制といった副作用をもたらすために消化器系固形癌にはあまり積極的には用いられていない。またMTXが消化器固形癌に取り込まれる分子メカニズムは解明されていなかった。我々は最近単離した新規有機アニオントランスポーターLST-1に引き続きLST-2を世界に先駆けて単離した。LST-2は正常ヒト肝臓のみに弱く発現していたが胃癌、大腸癌、膵臓癌において多量に発現していた。各種発現系の結果からLST-2はMTXを飽和的にかつ濃度依存的に輸送し培養細胞へのLST-2遺伝子の導入は細胞のMTXに対する感受性を高めることが明らかとなった。消化器固形癌ではLST-1やfolateトランスポーターの発現はほとんど無いことからLST-2が消化器固形癌においてMTXに対する感受性を決定するトランスポーターであると結論づけた。本研究ではアデノウイルスを用いたLST-2強制発現細胞を作製し、その発現細胞に取り込まれる蛍光標識物質の蛍光強度に対する各種薬物の阻害効率を指標に消化器固形癌指向性薬物の探索を行った。LST-2指向性システムの開発は転移癌や腹膜播種巣の治療や、放射性標識化してシンチグラフィーに利用することで微小癌病巣や転移病巣の画像診断を可能にすることが明らかとなった。癌細胞に対する化学療法の取り組の一つとして癌細胞内における抗癌剤の濃度を増加させる薬物送達システムの解明とその特異的基質の開発が挙げられる。消化器固形癌ではLST-1やfolateトランスポーターの発現はほとんど無いことからLST-2が消化器固定癌においてMTXに対する感受性を決定するトランスポーターであると結論づけた。そこで本研究ではアデノウィルスを用いたLST-2強制発現細胞を作製し、その発現細胞に取り込まれる蛍光標識物質の蛍光強度に対する各種薬物の阻害効率を指標に消化器固形癌指向性薬物の探索を目的とした。有機アニオントランスポーターLST-2を抗癌剤デリバリーのターゲットとして用いるためにLST-1(我々が単離したサブタイプでコントロールと差別化を図るために用いる)とLST-2の組み換えアデノウイルス(AdLST-1, AdLST-2)を作製した。AdLST-1, AdLST-2を感染させたHepG2を用いて蛍光免疫染色を行ったところ、細胞膜及び核膜周囲の細胞質に強いシグナルが認められ正常に局在していることが確認された。作製したウイルスAdLST-1, AdLST-2を各種細胞株に感染させ、放射線標識体の取り込み実験を行ったところ発現細胞では標準物質であるタウロコール酸をコントロールに対して最大36.7倍の有意な取り込みが認められ機能的にも効果的に細胞にLST-2を導入することが可能になった。

癌細胞に対する化学療法の取り組みの一つとして癌細胞内における抗癌剤の濃度を増加させる薬物送達システムの解明とその特異的基質の開発が挙げられる。メトトレキセート(MTX)は様々な癌に対して臨床的に有効な抗癌剤として広く使用されてきた有機アニオンであるが、血液細胞に豊富に発現しているfolateトランスポーターに運ばれ骨髄抑制といった副作用をもたらすために消化器系固形癌にはあまり積極的には用いられていない。またMTXが消化器固形癌に取り込まれる分子メカニズムは解明されていなかった。我々は最近単離した新規有機アニオントランスポーターLST-1に引き続きLST-2を世界に先駆けて単離した。LST-2は正常ヒト肝臓のみに弱く発現していたが胃癌、大腸癌、膵臓癌において多量に発現していた。各種発現系の結果からLST-2はMTXを飽和的にかつ濃度依存的に輸送し培養細胞へのLST-2遺伝子の導入は細胞のMTXに対する感受性を高めることが明らかとなった。消化器固形癌ではLST-1やfolateトランスポーターの発現はほとんど無いことからLST-2が消化器固形癌においてMTXに対する感受性を決定するトランスポーターであると結論づけた。本研究ではアデノウイルスを用いたLST-2強制発現細胞を作製し、その発現細胞に取り込まれる蛍光標識物質の蛍光強度に対する各種薬物の阻害効率を指標に消化器固形癌指向性薬物の探索を行った。LST-2指向性システムの開発は転移癌や腹膜播種巣の治療や、放射性標識化してシンチグラフィーに利用することで微小癌病巣や転移病巣の画像診断を可能にすることが明らかとなった。
Computed Tomographyの歯内療法領域への応用に関する研究

前年度に引き続きC.T.の歯内療法領域への応用に関する検討を行ったところ以下の結果を得た。1.C.T.撮影時の被曝線量;線束部表面の吸収線量は35.0mGyであり、水晶体では0.61.0mGy、甲状腺では0.8mGyであった。また、歯科用標準X線撮影時の同部位での吸収線量は、それぞれ、5.0mGy、0.5mGy、0.4mGyであった。水晶体、甲状腺での被曝を防護するため試作したプロテクタ-を装着することによって、水晶体、甲状腺におけるC.T.撮影時の被曝線量は50%程に軽減した。しかし、線束部表面での被曝に関しては検討する余地が残った。2.根尖病変の観察;イヌを用いた動物実験により、歯牙に感染根管を作成して、C.T.撮影像によって根尖部の歯槽骨の変化を観察したところ、23週間目より根尖周囲の海綿質骨内に現局した骨欠損像が認められた。46週間目ではこの骨欠損が皮質骨まで波及していることが確認された。一方、同時に撮影した歯科用標準X線撮影像では46週間目、すなわち、根尖病変が皮質骨に波及するまでは歯槽骨の変化を透過像として観察することはできなかった。この結果より、C.T.を応用することにより、従来の歯科用標準X線撮影像では読影が困難であった海綿質骨内に現局した初期の根尖病変や根尖病変の波及の状態、さらに根管治療後の歯槽骨の治癒経過などを観察することが可能であると考えられた。3.C.T.画像の三次元表示;C.T.画像より得られる二次元的な画像を、コンピュ-タによって三次元的な画像として立体的に再構築することが、理論的には可能であった。しかし、再構築に必要なデ-タを得るためには多数面でのスライスが必要であり、これが被曝線量の著しい増加を招くことになるため、実際の応用に対しては課題が残った。以上の結果より、歯内療法領域での有効性が示唆されたが、被曝に関してはさらに検討する余地が残った。63年度はC.T.の歯内療法領域での有用性につい検討することを目的として、ヒト乾燥頭蓋骨実質欠損のC.T.像の解像度に関する基礎実験およびファントームを用いたC.T.撮影ときの被曝量に関する基礎実験を行い、以下の知見を得た。ヒト乾燥頭蓋骨を用いた基礎実験では、下顎小白歯根尖部に直径2.0mm6.0mmの人工的骨欠損を作製しC.T.像とDE-NTAL像を読影したところ、DENTAL像では、骨欠損が皮質骨に及んだ6.0mm欠損の状態では82.5%が読影可能であったが、骨欠損が海綿骨に限局した状態、すなわち5.0mm欠損の状態では16.9%であった。一方、C.T.像では、骨欠損が海綿骨に限局した3.0mm欠損の状態から81.3%が読影可能であった。同様の実験においてC.T.像では下顎大臼歯根尖部の骨欠損に対しても欠損の読影は容易であった。また、下顎大白歯近心舌側

根尖部に皮質骨に及ぶ骨欠損を作製し、撮影方向の異なる2枚のDENTAL像により欠損の位置を判定したところ、66.1%が正しく判定できたが、C.T.像では100%に正しい判定がなされた。さらにC.T.像では、骨欠損とオトガイ孔との鑑別や、歯髄腔の形態の診査などが容易に行えた。ファントームを用いた被曝量に関する実験では、DENTAL10枚法における、C.T.撮影は照射野で0.41.1R、甲状腺で0.06R、水晶体で0.35Rであったのに対して、C.T.撮影(SCANC+SCAN9枚)では、照射野で3.76.6R、甲状腺で0.15Rの値を示したが、水晶体で0.12Rと、水晶体ではやや低い値を示した。このように、C.T.撮影は従来の歯科用X線撮影では判読困難とされている海綿骨質内に限局した病変、分岐部病変、複根歯における病変の位置の確認、病変の頬舌的な広がりなどを判読することが可能であるという利点があり、歯内療法領域での応用に有用であると考察された。しかしながら、今後は被爆線量の軽減に対する検討が必須であると考えられる。前年度に引き続きC.T.の歯内療法領域への応用に関する検討を行ったところ以下の結果を得た。1.C.T.撮影時の被爆線量;線束部表面の吸収線量は35.0mGyであり、結晶体では0.61.0mGy、甲状腺では0.8mGyであった。また、歯科用標準X線撮影時の同部位での吸収線量は、それぞれ,5.0mGy、0.5mGy、0.4mGyであった。水晶体、甲状腺での被爆を防護するため試作したプロテクタ-を装着することによって、水晶体、甲状腺におけるC.T.撮影時の被爆線量は50%程に軽減した。しかし、線束部表面での被爆に関しては検討する余地が残った。2.根尖病変の観察;イヌを用いた動物実験により、歯牙に幹線根管を作成して、G.T.撮影像によって根尖部の歯槽骨の変化を観察したところ、23週間目より根尖周囲の海綿質骨内に現局した骨欠損像が認められた。46週間目ではこの骨欠損が皮質骨まで波及していることが確認された。一方、同時に撮影した歯科用標準X線撮影像では46週間目、すなわち、根尖病変が皮質骨に波及するまでは歯槽骨の変化を透過像として観察することはできなかった。この結果より、C.T.を応用することにより、従来の歯科用標準X線撮影像では読影が困難であった海綿質骨内に現局した初期の根尖病変や根尖病変の波及の状態、さらに根管治療後の歯槽骨の治癒経過などを観察することが可能であると考えられた。3.C.T.画像の三次元表示;C.T.画像より得られる二次元的な画像を、コンピュ-タによって三次元的な画像として立体的に再構築することが、理論的には可能であった。しかし、再構築に必要なデ-タを得るためには多数面でのスライスが必要であり、これが被爆線量の著しい増加を招くことになるため、実際の応用に対しては課題が残った。以上の結果より、歯内療法領域での有効性が示唆されたが、被爆に関してはさらに検討する余地が残った。
新しい血液凝固制御因子ADAMTS-13の構造と機能に関する研究

ADAMTS-13は、フォンビルブランド因子(VWF)を切断することでVWFの血小板凝集能を調節する酵素である。ADAMTS-13活性の欠損は血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)を引き起こす。本研究は、ADAMTS-13の構造と機能を解析し、臨床的に役立つ知見を得ることを目的とした。【ADAMTS-13活性測定法の開発】初年度に、ADAMTS-13の特異的基質として機能する最短ペプチドを同定し、これを利用した組換えタンパク質による活性測定法を開発した。今年度は、蛍光基で修飾した化学合成ペプチド基質を開発し、より簡便に測定できる系を確立した。【ADAMTS-13活性の分布調査】開発した蛍光測定法を用い、種々の患者および地域一般住民の血漿ADAMTS-13活性を測定した。従来の報告と同様、TTP患者ではADAMTS-13活性が著減していたが、類似症状を示す溶血性尿毒症症候群患者では正常範囲内の活性が検出された。また、ADAMTS13活性は加齢と共に低下すること、男性より女性の方が有意に高いことが明らかになった。【VWF切断部位認識抗体の作製】初年度、ADAMTS-13で切断されたVWFのC末端断片のN末端を特異的に認識するモノクローナル抗体の作製を試みたが、目的のクローンは得られなかった。そこで今年度は、N末端断片のC末端に対する抗体の作製を試みたが、やはり成功しなかった。本計画を成功させるには、より工夫した戦略が必要なのかもしれない。【ADAMTS-13ノックアウトマウスの解析】初年度から作製し始めていたADAMTS-13ノックアウトマウスが完成した。血漿のADAMTS-13活性は予想通り検出限界未満であり、超高分子量VWFマルチマーの存在も確認できた。しかし、少なくとも通常飼育下ではTTP様の症状を示さなかった。このことは、ヒトとマウスにおいてADAMTS-13への依存度が異なる可能性、あるいは、ヒトにおいてもTTP発症にADAMTS-13以外の要因が関与している可能性を示唆している。本研究によって、今後のADAMTS-13研究の発展に結びつく重要な成果が得られたものと考えられる。ADAMTS-13は、フォンビルブランド因子(VWF)を切断することでその血小板凝集能を調節する。本研究は、ADAMTS-13の構造と機能を解析し、臨床的に役立つ知見を得ることを目的とする。【生化学的解析】ヒトADAMTS-13および種々の変異体を培養細胞で発現させた結果、TTP患者に見られる変異の多くは分泌不全を示した。また、酵素活性の発現に必須な領域が明らかになった。【活性測定法の開発】ADAMTS-13の特異的基質として機能する最短ペプチドを利用して、従来法より簡便な活性測定法を確立した。【VWF切断部位認識抗体の作製】ADAMTS-13で切断されたVWFのC末端断片のN末端を特異的に認識するモノクローナル抗体の作製を試みたが、目的のクローンは得られなかった。現在、N末端断片のC末端に対する抗体の作製を進めている。【多型の頻度調査】ADAMTS-13のP475S多型は酵素活性の低下をもたらす。TaqManシステムを構築し、地域一般住民を調査した結果、約1割に本多型が見出された。この多型は西洋人で見出されず、日本あるいはアジア特有であることが示唆された。本解析は倫理委員会の承認のもとで行った。【マウスAdamts13遺伝子の解析】マウスAdamts13の塩基配列を決定した結果、多くの系統において第23イントロンにレトロトランスポゾン配列が挿入しており、そのためにC末端領域が欠失した酵素が発現していることが見出された。作製中のノックアウトマウスとあわせ、ADAMTS-13の生理機能を解析する有用なモデル動物となる。【VWF切断部位認識抗体の作製】

初年度、ADAMTS-13で切断されたVWFのC末端断片のN末端を特異的に認識するモノクローナル抗体の作製を試みたが、目的のクローンは得られなかった。そこで今年度は、N末端断片のC末端に対する抗体の作製を試みたが、やはり成功しなかった。本計画を成功させるには、より工夫した戦略が必要なのかもしれない。【ADAMTS-13ノックアウトマウスの解析】初年度から作製し始めていたADAMTS-13ノックアウトマウスが完成した。血漿のADAMTS-13活性は予想通り検出限界未満であり、超高分子量VWFマルチマーの存在も確認できた。しかし、少なくとも通常飼育下ではTTP様の症状を示さなかった。このことは、ヒトとマウスにおいてADAMTS-13への依存度が異なる可能性、あるいは、ヒトにおいてもTTP発症にADAMTS-13以外の要因が関与している可能性を示唆している。本研究によって、今後のADAMTS-13研究の発展に結びつく重要な成果が得られたものと考えられる。
カーボンニュートラルを指向したバイオマスを担体とするキラル金属ナノ粒子触媒の開発

有機溶媒中,塩基性条件下還元的に形成した微小ロジウムナノ粒子をセルロース上に担持することができた.本触媒は二級アミド構造を有するキラル二機能性ジエン配位子を用いることでアリールボロン酸のエノンやエノエートへの不斉1,4付加反応において有効に機能し,高い収率,非常に高いエナンチオ選択性をもって目的物を与えた.本触媒は金属の流出なく活性,選択性を維持したまま回収,再使用が可能であった.固相NMR検討によりセルロース上に担持されたロジウムナノ粒子とキラルジエン配位子の相互作用を観測することに成功した.また,本触媒系は正の非線形効果を示すという興味深い結果を与えた.セルロースを担体として,系中で還元的に調製した微小Rhナノ粒子を担持した固相触媒(Rh-Cell)を開発した.以前,申請者らは内部に架橋構造を有するポリスチレン由来の高分子にRh-Ag二元金属ナノ粒子を担持した触媒(PI/CB-Rh/Ag)を開発したが,ナノ粒子の粒径分布が広いこと,ナノ粒子中のRhとAgの比率がランダムであるという問題を有していた.また,Agを添加しないとナノ粒子の分散が悪くなるという問題も有していた.一方,新たに開発したRh-CellはAgの添加なしでも粒径分布が狭く,ナノ粒子も高分散した状態で担持された.さらに,本触媒は煩雑なモノマーの合成,共重合ポリマーの調製も必要なく,かつリニューアブルな材料であるセルロースを担体に用いることができるという利点も有する.Rh-Cell触媒をまず,鎖状エノンへのアリールボロン酸の不斉1,4付加反応に適用した.その結果,アルコール官能基を有するキラルジエン配位子を用いたところ,Rh (0.5 mol%), diene ligand (0.1 mol%)という非常に低い触媒量にもかかわらず,高収率(86%),高エナンチオ選択性(96% ee)で目的物が得られた.また,Rhの漏出も観測されなかった.さらに,種々の配位子の検討を行ったところ,アミド官能基を有するキラルジエン配位子がさらに良好な結果(91% yield, 98% ee)を与えることを見出した.本反応は基質の適用範囲も広く,環状エノン,鎖状エノエート,ラクトンいずれの場合も高収率,高立体選択性をもって目的物が得られた.現在本触媒の詳しい構造解析,非常に高い活性,選択性を与える要因の解明を行っている.本年度は前年度までに開発したセルロース担持Rhナノ粒子触媒を用いて,アリールボロン酸の鎖状エノンへの不斉1,4付加反応においてより高活性を示すことを見出した.特に,二級アミド構造を有するキラルジエン配位子を用いた際には,モデル基質を用いた際に収率91%,エナンチオ選択性98%で目的物を得ることがわかった.さらに,本触媒系は非常に広い基質一般性を示した.鎖状エノンのみならず,環状エノン,α,β不飽和エステルに対しても,合計21通りの基質の組み合わせにおいて高収率,高エナンチオ選択性をもって不斉1,4付加反応が進行した.有用な医薬品や生理活性物質の中間体についても本触媒系を用いることで高収率,高エナンチオ選択性をもって目的物が得られた.不斉触媒反応における非線形効果の検討を行った.その結果興味深いことに,セルロース担持Rh触媒を用いる際には正の非線形効果が得られるのに対し,対応する均一系Rh触媒を用いる際には線形の相関が得られた.このような結果は,不均一系触媒と均一系触媒において全く異なる活性種が生じていることを示唆している.さらに,これまでにない全く新しい手法をもってキラルジエン配位子とセルロース上に担持されたRhナノ粒子との相互作用の解明を行った.これまでに,当研究室においてSwollen-resin magic angle spinning (SR-MAS) NMR解析において,固体でありながら膨潤性の触媒中の残基を解析する手法を開発している.今回,本手法に2つの最新の技術,diffusion filterとisotope mixingという手法を組み込むことによって,固体触媒表面に相互作用するキラルジエン配位子の直接的な観測に成功した.これにより,セルロース担持Rh触媒を用いる際には,セルロース上のRhナノ粒子表面にキラルジエン配位子が相互作用した活性種が本反応において非常に重要であることが判明した.有機溶媒中,塩基性条件下還元的に形成した微小ロジウムナノ粒子をセルロース上に担持することができた.本触媒は二級アミド構造を有するキラル二機能性ジエン配位子を用いることでアリールボロン酸のエノンやエノエートへの不斉1,4付加反応において有効に機能し,高い収率,非常に高いエナンチオ選択性をもって目的物を与えた.本触媒は金属の流出なく活性,選択性を維持したまま回収,再使用が可能であった.固相NMR検討によりセルロース上に担持されたロジウムナノ粒子とキラルジエン配位子の相互作用を観測することに成功した.また,本触媒系は正の非線形効果を示すという興味深い結果を与えた.当初の予定通り,リニューアブルな原料であるセルロースを担体として,微小Rhナノ粒子を固定化することに成功した.また,本触媒を用いることで様々な医薬品や生理活性物質合成の中間体として見出される光学活性化合物を高い収率,非常に高い選択性で得ることができた.さらに,非常に少量の触媒量で反応が円滑に進行し,ロジウムの漏出を完全に抑制することができ,すでに工業的な応用も見据えた実用面でも非常に高いレベルにあるといえる.

さらに,学術面でもその反応機構の解明は大変興味深い.本触媒系はキラル金属ナノ粒子を用い,高い選択性をもって不斉炭素ー炭素結合形成反応を実現する数少ない例の一つであり,また,比較的単純な構造の担体であるセルロースに単元素からなる金属ナノ粒子が担持されていることから,種々の分光学的手法をもちいた解析において以上に有望な系であるといえ,その発展が大いに期待できる.有機化学当初の研究計画通り,予めセルロースを適切なイオン液体に溶解させた状態で金属ナノ粒子形成を行い,セルロースに対する貧溶媒を加える事で,「セルロースマイクロカプセル化金属ナノ粒子触媒」を調製する.Rhナノ粒子のみならず,種々の酸化還元反応に活性を示す金,白金,パラジウム等からなる金属ナノ粒子をこのような手法で担持することにより,酸素酸化や水素化反応に有効な固相触媒の開発を行う.一方で,昨年度開発したRh-Cell触媒は非常に高い活性,選択性を示す,スケールアップを含め実用面でも大変有望な固相触媒であることから,本反応系をさらに発展させる.具体的には本触媒をカラムに充填し基質を通過させるだけで反応を行うフローシステムの開発,金を中心とする金属ナノ粒子触媒によるアルコールからのオレフィン合成とのタンデム反応の開発等が挙げられる.それにより,より廃棄物が少なく,エネルギー効率,物質効率にも優れた不斉合成反応が実現できると考えられる.
新規脂肪肝関連分子Vanin-1の機能解析

本研究では高脂肪食を与えたマウス肝臓および培養液に遊離脂肪酸を添加したヒト肝癌由来細胞株のVanin-1 mRNA発現量変化を調べ,そのメカニズムを考察した.動物実験ではVanin-1 mRNAは高脂肪食に替えて僅か1日後には発現が亢進した.培養細胞を使った実験では脂肪滴の形成しない低オレイン酸濃度でもVanin-1 mRNAの発現が亢進した.様々な脂肪酸を用いて検討した結果,肝臓に脂肪滴を作りやすいオレイン酸,リノール酸でVanin-1が発現誘導されることが分かった.本研究はパンテテイナーゼVanin-1が肝臓中の脂肪蓄積に直接あるいは間接的に関与するとの仮説を検証することが目的である.昨年までに,Vanin-1 mRNAの発現量はレプチン欠損マウス(ob/ob)を用いた実験で食餌中の脂肪含量にかかわらず脂肪肝で亢進すること,ヒト肝癌由来細胞株(HuH-7)を用いた実験でオレイン酸添加によりPPARα依存的に発現亢進するが,脂肪酸の種類によりVanin-1の発現や脂肪滴蓄積の挙動が異なること等が分かった.本年は野生型マウス(C57Bl/6N)に脂質カロリー比80%の高脂肪食を投与し,1日後,3日後,7日後,および3日後に通常食に戻しさらに4日後の肝臓中Vanin-1 mRNA発現量を比較した.その結果,組織学的には脂肪滴の蓄積は認められなかったが,Vanin-1 mRNAの発現量は高脂肪食投与開始1日後には8倍程度に亢進すること,さらには通常食に戻すことで速やかに元の発現レベルに低下することから,高脂肪食を投与する限り高い発現量を維持することが分かった.次に野生型マウスを絶食,再給餌条件下においてVanin-1 mRNA発現量変化を調べたところ,48時間の絶食後には9倍程度に発現が亢進,再給餌の12時間後にほぼ元の発現レベルに下がることも分かった.この絶食時,体重,肝重量,脂肪組織重量,血糖値,全コレステロール値および中性脂肪値が減少,遊離脂肪酸は上昇していた.また脂質合成遺伝子群の転写因子であるSREBP-1c mRNAの発現レベルを調べたところ,絶食時には発現量が下がり,再給餌時には上がっていることも確認した.これらの結果から,絶食時に脂肪組織から血液中に放出された遊離脂肪酸が肝臓に取り込まれ,Vanin-1の発現が亢進したと考えられた.本研究では高脂肪食を与えたマウス肝臓および培養液に遊離脂肪酸を添加したヒト肝癌由来細胞株のVanin-1 mRNA発現量変化を調べ,そのメカニズムを考察した.動物実験ではVanin-1 mRNAは高脂肪食に替えて僅か1日後には発現が亢進した.培養細胞を使った実験では脂肪滴の形成しない低オレイン酸濃度でもVanin-1 mRNAの発現が亢進した.様々な脂肪酸を用いて検討した結果,肝臓に脂肪滴を作りやすいオレイン酸,リノール酸でVanin-1が発現誘導されることが分かった.本研究はパンテテイナーゼVanin-1が肝臓中の脂肪蓄積に直接あるいは間接的に関与するとの仮説を検証することが目的である.これまでの研究で,高脂肪食投与による食餌性脂肪肝を誘導したマウスでは脂肪肝を呈するより先にVanin-1が発現亢進することなどが分かっており,本遺伝子の肝臓内脂肪滴形成における役割を明らかにすることを目指す.まず,レプチン欠損により遺伝的肥満を呈するob/obマウスを用いて,肝臓でのVanin-1遺伝子発現について調べた.14週齢と32週齢のVanin-1 mRNAの発現量を野生型マウスと比較すると,ob/obマウスではどちらも約6倍高かったことから,食餌中の脂肪含量にかかわらず脂肪肝で発現が亢進することが分かった.次にこの肝臓組織切片を作製してin situ hybridizationを行ったところ,Vanin-1 mRNAは脂肪滴を多く有する肝細胞に多く分布していることが明らかとなった.さらにヒト肝癌由来細胞株(HuH-7)培養液中にオレイン酸を添加することにより細胞内への脂肪滴蓄積が起こるモデル系を用いて,Vanin-1 mRNAの発現量変化を測定した.その結果,0.01 mM以上の非常に低いオレイン酸濃度でPPARα依存的にVanin-1が発現亢進することが分かった.またオレイン酸以外の脂肪酸で負荷を行うと,使用したすべての脂肪酸でPPARαmRNAの発現が亢進したものの,Vanin-1 mRNAについては中鎖脂肪酸(カプリル酸,カプリン酸,ミリスチン酸),および不飽和脂肪酸(オレイン酸,リノール酸)で発現が亢進したが,長鎖脂肪酸(ミリスチン酸,パルミチン酸,ステアリン酸)ではほとんど変化がなかった.一方,脂肪滴の蓄積は不飽和脂肪酸でのみ認められ,中鎖脂肪酸によるVanin-1発現亢進と脂肪滴の蓄積には関連が認められなかった.機能解析の部分は少し遅れているものの,発現誘導メカニズムについては当初計画以上の成果が得られ,全体としては概ね計画通り進んでいる.今後は当初計画に記したように,機能解析に的を絞って実験を進めて行く.また現時点までの研究成果について取りまとめ,学術雑誌への投稿を行う.先に記したとおり,研究計画のうち機能解析に関する部分がやや遅れたため,研究費の全額使用に至らなかった。今年度はこれらに順次使用予定であり,また高額備品としてサンプル保管の為の超低温フリーザを購入予定であるほか,最終年度につき学会発表および論文投稿料等への支出を見込んでいる.
TrkB受容体を標的とする放射線障害治療法の開発

生体が放射線で被ばくした場合、その線量に応じて造血系細胞そして腸管系(特に小腸)に重篤な障害をきたし最悪死に至るが、その根本的な治療法は確立されていない。近年、間葉系幹細胞(MSC)は、再生医療の細胞ソースとして様々な疾患応用に向けて研究が進められ、放射線障害モデルにおいても治療効果が報告されている。本研究では、MSCの分泌因子の一つBDNFが放射線を照射したラット小腸上皮細胞(IEC-6)の細胞死を抑制することを明らかにした。また、BDNFをノックダウンしたMSCにおいては、その治療効果が減弱することから、MSCの放射線防護効果の一つにBDNFが重要な役割を果たしていることが明らかとなった。平成26年度では間葉系幹細胞(MSC)が分泌するBDNFおよびTrkB受容体アゴニストによる放射線障害に対する細胞保護効果を検討した。放射線で障害されたラット小腸上皮細胞IEC-6にMSCの培養上清を処理、またはMSCと共培養、リコンビナントBDNFまたはTrkBアゴニストの添加を行った結果、放射線によるIEC-6の細胞死は抑制された。細胞死抑制効果に対するMSC由来BDNFの関与は、分子生物学的手法や生化学的手法を用いて明らかに出来た。BDNFは生合成の過程でいくつかのフォームに分解されるが、今後は、それぞれのフォームの違いによる放射線障害に対する細胞保護効果の解析を行う。申請者は放射線で障害されたラット小腸上皮細胞と間葉系幹細胞(MSC)えお共培養させることで、IEC-6の細胞死を抑制できることを明らかにした。このMSCが分泌する治療効果を有する候補因子の中で、TrkB受容体を標的とするBrain-drivedneurotrophic factor (BDNF)は、非常に効果的にIEC-6のアポトーシスを抑制した。BDNFはAKTやERKのリン酸化を誘導し、Bcl-2の発現増加やBax発現の低下を引き起こすこと、AKTやERKの経路の特異的阻害剤を用いることで、BDNFによるアポトーシス抑制効果は著しく低下することから、BDNFによる放射線防護効果が明らかとなった。BDNFを用いた治療法の開発として、申請者はMSCにBDNFを過剰発現させた株の作成に成功した。今後は放射線被ばく動物モデルにおけるBDNFの投与経路や投与形態を検討し、放射線腸管障害に対する治療法の開発を目指す。平成26年度は、BDNFが放射線障害に対して一定の効果を持つことおよびその作用機序を明らかにし現在論文投稿中であるが、その準備のため平成26年度と27年度で行う実験内容を一部入れ替えた。また、被ばく下における内在性BDNF動態の解析が十分行えておらず、当初の計画よりやや遅れている。放射線生物学平成27年度では放射線被ばく下におけるマウス内在性BDNFの動態解析とリコンビナントBDNF投与を行ってin vitroにみられる細胞保護効果をin vivoモデルで確認する。H26年度では、被ばく動物におけるBDNFの効果を検証するためにトランスジェニックマウスの導入を検討していたが至らなかったため、その分の経費をH27年度に繰り越した。前年度繰り越し分を含む研究費は、BDNFのプロセッシングを行うタンパク質のノックアウトマウスを導入する予定である。また、培養細胞でBDNF発現細胞株およびノックアウト株を新たにゲノム編集技術で作成予定であり、必要な試薬を購入する。
開発途上国の建築生産における現代建築の適応に関する研究

本研究は,開発途上国の現代建築生産における適応について,その技術的及び文化的生産基盤との関りの中でどのようなプロセスを経て今日の建築を形成したのかをフィリピンの建築を調査対象として行なった.多くの開発途上国は急激なグローバル化の中で欧半の文化やスタンダードの導入により,自国の伝統文化,取り分け建築文化の喪失という状況に直面している.そうした中で地元建築家達の中には先進国の建築生産技術の単なる模倣に終わらない試みも行なわれており,本研究は現代建築が開発途上国に適応する上で主要な問題となる、気候条件、建設技術、そして文化への適応という視点から解明を試みたものである。本報告書は6章で構成されている.第1章は過去1世紀間の近代建築史の流れを概観し,主に米国の影響とその展開について4期に分けて述べている.第2章では気候条件への適応という視点から前近代から現代に至る設計方法の展開を解説している。第3章では建設技術と材料について、米国からもたらされた近代技術の適応状況について明らかにしている。第4章では文化的適応について建築文化に関わる諸分野の状況について概観している。第5章では現代フィリピン様式を目指した指導的建築家達の活動を通してその内容を解説している。そして第6章ではまとめとして、建築的適応における普遍性と多様性の対立的視点の克服、そして状況の必然性を総合的に捉える感性の重要性を考察し、今後の展望を行っている。本年度は、3年計画の研究の初年度にあたり、現地の状況把握と研究体制の形成に重点を置いて研究調査活動を行った。建築生産に関する調査では、多数の現地建築設計関係者や技術関係者への直接聞き取り、及び建設現場の視察によりフィリピンにおける建築生産の実際を調査し、現地における建築生産形態の特色を理解することができた。近年における経済の急速な自由化の中で欧米先進地域の現代建築のデザインの直写も都心部には見られるが、そうした一部の特殊な建築を除けば大半は先進地域とは異なる法制度、技能、資材調達等の現地建設事情に立脚した生産体制により建設されている。コンクリート造建築に関しては住宅から各種建築に至るまで基本的には特色ある同一の工法を適用し、広範囲に建設活動を行っていることが把握された。工法の詳細な調査と分析は次年度の研究に予定しているが、現地生産の豊富なセメントに依存する生産体制が形成する現代建築には先進地域には見られないコンクリート工法が定着している。また、文献資料調査からは、フィリピンにおける欧米文化と地元伝統文化の調和における歴史的経緯に独特の文化があり、今日尚その在り方に現代建築と関わる部分があり、適応概念の適用の有効性が改めて認識された。尚、フィリピンにおける近代・現代建築研究は現地でも近年になって研究が始まっており、参考文献の収集に多くの労力を要したが、現地共同研究者との共同により貴重な資料を多数収集することができた。本年度は3年計画の2年目にあたり,前年度に得られた成果を基にして,さらに現地の現代建築の形成における歴史的背景を含めた総合的調査研究を行った.方法としては,フィリピンの近代・現代建築の歴史的変遷経過とそれぞれの時代区分における新しい建築的要求への対応をいくつかの項目を通して分析した.項目としては,建築様式,構造形式(木造,鉄骨造,RC造),施工技術,建築材料,気候デザイン,設備,法規を取り上げ,これらについて現地建築家,技術者,施工会社等に直接インタビューを行い,年代別建築様式と各項目の事項を対応させた分析を行った.現在尚存在する様々な技術,手法の中には戦前のアメリカ統治の時代に遡るものもあり,これら近代建築の適応と現代建築の現況との類似的特性を見出すことが出来た.また,こうした建築界の流れを概観することにより,グローバライゼイションと地域化という途上国の抱える建築的課題の意義についても理解することが出来た.米国との関係は歴史的なものがあり,現地建築界における米国の影響は強い.近代・現代建築の展開に与えた影響は建築様式のみならず技術や法規にも及んでおり,一部においては米国の最新式ビルも出現している.

しかし,現地社会の多くの場面では現実に対応した建築を生産しており,いわば二極分化の傾向ともいえる現象が窺える.本年度は,昨年度までの調査成果に基づいて補足調査を行い,その結果,フィリピン現代建築の地元への適応について,気候に対応した設計,施行技術,そいて文化の三項目について考察をまとめた。気候環境については,20世紀初頭における近代建築導入以降の主要な設計手法の展開を4期に分け,現存建築の設計データに基づいて考察した。施工技術については,各種工法の特徴,取り分けRC造普及の要因とその形態についてまとめ,コンクリートブロックを含めたRC造による建設形態が地元社会の建設基盤に適応している情況を解明した。そして文化的適応については,建築に関連する多様な文芸分野で展開された地域性におけるアイデンティティーの模索を検証し,併せて建築設計における地域性の表現に関する諸活動を明らかにした。
β-セクレターゼの調節機構の解析

我々はこれまでにAPPのプロセシングの分子機構及びその調節機構を明らかにする目的でβ-セクレターゼ(BACE)の性状解析を行ってきた。培養細胞に発現させたBACEはTGN、エンドソーム、細胞膜に局在し、これらのポストゴルジコンパートメントへのBACEの局在化には24アミノ酸からなる細胞質ドメイン(BACE-Tail)が不可欠であることが知られている。BACEの細胞内局在化機構を明らかにする目的でこれらの領域と結合する蛋白質を探索した結果、phospholipid scramblase1(PLSCR1)を同定し、両蛋白質の相互作用について詳細に検討した結果、PLSCR1との結合にはBACE-tail内のジロイシン配列(LL)が必須である事が明らかとなった。細胞内におけるコレステロール輪送の阻害剤を用いた解析により、PLSCR1がBACEと共通の輸送経路を通って細胞内で輸送されている事、更に両蛋白質が細胞内でラフトと呼ばれる膜脂質の微小ドメインに存在し、細胞内で蛋白質複合体を形成している事を明らかにした。
資本論から贈与論へ―利子の解像力に関する学際的研究―

利息には主として二種類があった。ひとつは営利目的の利息で、いまひとつは慈善目的の利息であった。後者は財団Stiftungによる救貧や助成金Stipendiumという形で実施された。中世のカトリック教会は利子取得を固く禁じた。禁止が緩和され、利子取得が容認される過程を追跡している。神聖ローマ帝国では16世紀に三度の帝国警察令(1530、1545、1577年)によって、条件付きではあるが年利5%までの利子取得が法律上認められることになる。しかしそれ以前から法律家や宗教者は年利5%を上限とする利子取得の是非を問題としていた。おそらく中世後期の都市条例ですでに5%条項が広がりつつあったのであろう。しかしそれに対する法律家と宗教者の態度は異なった。法律家は年利5%を上限として二種類の利息を区別せず無条件に認める傾向があった。いっぽう宗教改革者やその後のプロテスタント神学者たちは、慈善目的の利息は年利5%を上限として歓迎する態度をとったが、営利目的の利息にはかたくなに難色を示した。宗教者の姿勢に変化が現れるのは17世紀の30年戦争期である。非常高利Notwucherの是認という形で営利の利息も5%を上限として認めるという考えが現れる。貸し倒れにならず資金がちゃんと債権者の手にもどればもっと多くの人が救われるという発想である。中世の利息禁令ではキリスト教的な観点から貪欲な債権者に対する債務者の保護が問題になったが、いまや狡猾な債務者に対する債権者の保護という問題も浮上した。それは公共の福利という観点から正当化された。それにともない法律家の利息擁護論にも変化が現れる。彼らの議論も慈善目的の利息を認め、そのためにやむを得ない営利目的の利息を年利5%まで認めるという形を取り始める。すくなくとも当時の擁護論の上では、慈善目的の利息の容認が営利目的の利息の容認に先行したことを確認しつつある。中世の利子禁令が緩和され、近世になって利子が容認される過程を考察するために、ドイツのヘルツォーク・アウグスト図書館、スイスのバーゼル大学図書館で史料調査を行った。当初予想した以上に史料に恵まれ、30年戦争期に宗教者の利息擁護論に変化が現れるという新知見がすでに得られている。そしてそのことは法律家の利息擁護論にも新たな方向性を与えることになった。この点については今後さらに史料調査を続け、議論を固める必要がある。斬新な結論に到達しつつあるが、研究は概ね当初予想した通り、慈善目的の利息の容認が営利目的の利息の容認を誘発するという利息擁護論の変化を確認する方向で進捗している。しかしこれまで行った史料調査で予期しなかった史料群にも出くわしている。地代の買い戻し、公債の買い戻しの当否をめぐる議論である。ある人が土地経営者から地代の徴収権を購入する。経営者は買い手に毎年の地代を納める義務が生じる。その後経営者が買い手から原価で地代徴収権を買い戻した場合、それまで納めた地代が利息の扱いを受けかねない。公債の場合も同じである。ある人が都市債を購入したとする。毎年の配当を受けた後、都市の買い戻しに応じたとする。都市が原価で買い戻した場合、配当は利息の疑いをかけられかねない。実際にこれが利息の偽装にしばしば使われたこともあって、アルプス以北の利息擁護論では、この問題をどう扱うかが占めるウェイトが極めて大きい。地代や公債の買い戻しの是非と利息擁護論の関係を解明するという課題が新たに浮上している。非常高利Notwucherの是認という新たな考え方の導入によって、30年戦争期に利息擁護論が慈善目的の利息の容認から営利目的の利息の容認に議論を拡張したという展開は、当該研究課題で得られた新しい知見である。史料調査を続けているヘルツォーク・アウグスト図書館の館長ペーター・ブルシェル教授は、当該研究の成果に対する期待を込めて、2018年8月に図書館の研究助成によって一カ月間当該研究を遂行するために先方負担で招待してくれた。筆者の研究成果はドイツでも注目されている。研究成果のドイツ語による執筆の依頼もすでに受けている。まず日本の学術雑誌に最低二本寄稿し、それをドイツ語に直して学術雑誌に寄稿することを考えている。同時にヘルツォーク・アウグスト図書館で遭遇した新たな史料群の解析も継続して行いたい。地代の買い戻し、公債の買い戻しの是非をめぐる議論の考察は、利息擁護論の変化を考察するうえでも重要な論点を提供するはずである。最終年度もヘルツォーク・アウグスト図書館での史料調査を、すでに8月と9月に計画している。図書館サイドも当該研究課題の遂行に支援を惜しまないことを約束してくれている。現地史料調査と現地言語での成果報告の準備を合わせて進めたい。中世には利息の取得は教会によって厳禁された。ドイツ語圏で利息取引の禁止が緩むのは近世以降である。宗教改革期に擁護された利息が、公益に奉仕する財団の利息であり、私益に奉仕する営利の利息ではなかったことを証すために、宗教改革者の利息考を検討した。概ね想定した通りの結果が得られつつある。例えばマルティン・ルターは、当時社会に通用しており、後に帝国警察令で法的にも認可された年利5%までの利息の正当性に配慮する姿勢を示しつつも、営利の利息には断固拒否の態度で臨んだ。そのルターも公益に奉仕する財団の活動には積極的で、その利息には好意的な態度を示した。