hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エナメル芽細胞分化を制御する微小環境変化と星状網血管との関係

本研究の目的は、血管の走行にともなって変化する組織内酸素濃度がどのようにエナメル芽細胞分化を制御しているのかを明らかにすることである。トランスジェニックマウスやエナメル上皮細胞株を使った実験から、未分化なエナメル上皮細胞は分化したエナメル芽細胞にくらべより低酸素環境にあり解糖系優位のエネルギー代謝状態であること、さらに幹細胞マーカーの発現とRhoAの活性は酸素濃度依存性であることがわかった。これらの結果より、血管走行によって規定される組織内酸素濃度は、RhoAシグナルや細胞内エネルギー代謝の制御を介してエナメル芽細胞分化をコントロールしていると考えられた。歯胚発生の初期では上皮組織であるエナメル器には血管が存在しない。しかし、エナメル芽細胞が基質分泌を開始する時期になると周囲組織から星状網へ血管が侵入して、エナメル芽細胞と密接な位置関係をとるようになる。しかしこの上皮への血管の侵入が、どのような生理的役割を持っているのかは明確でない。われわれはRhoシグナルが、エナメル芽細胞分化を制御していることを見いだした。そこで本研究では、星状網への血管侵入によって引き起こされる組織内酸素濃度変化がRhoシグナリングを介してエナメル芽細胞分化を制御すると考え、これを検証するための研究を計画した。まず始めに、胎生12日から18日目の歯胚における低酸素部位の局在を組織低酸素部位検出試薬の投与により検討した。その結果として投与する試薬の濃度、投与時間、免疫染色の条件などの最適化がなされ、歯胚発生期における低酸素領域の局在変化が明らかとなったた。次にFLK1-GFPマウスとK14Cre-tdTomatoマウスをかけ合わせることで、血管内皮細胞と歯胚上皮細胞を同時に観察できるマウスの作製を試みた。その結果、新生血管内皮細胞は緑、歯胚細胞が赤の蛍光で識別されるマウスの作製に成功した。現在、このマウス歯胚を用いたスライスカルチャーリアルタイムイメージング技術の構築を検討中である。本年度は昨年度に引き続き、組織低酸素部位検出試薬を用いて歯胚発生における詳細な低酸素部位の特定をおこなった。その結果、星状網内に血管が侵入したのちには、エナメル芽細胞近傍での組織内酸素濃度が上昇していることがわかった。また、H2B-GFPマウスを用いて切歯形成端星状網に存在するエナメル上皮幹細胞をGFPでラベルし、その局在と低酸素部位、HIF1αの発現について検討した。その結果、エナメル上皮幹細胞が低酸素状態で維持されている可能性が示唆された。さらに、Flk1-GFPマウスとK14Cre-tdTomatoマウスを掛け合わせ血管とエナメル上皮を蛍光ラベルしたマウスを作成、その歯胚の透明化し、ライトシート顕微鏡を用にて画像撮影することで、星状網における血管の走行を3次元的に捉えることに成功した。現在、このデータをもちいて、新生血管と星状網内上皮細胞の局在の3次元的特性について解析を行っている。歯胚組織内の低酸素部位の特定の実験、Flk-1GFPマウスとK14Cre-tdTomamtoマウスの掛け合わせによるマウスの作成については順調に進んだ。一方、当初予定していたK14Cre- HIF1αノックアウトマウス作成は、動物の購入が行えていないことから実行に至っていない。また、マウス歯胚からマクロダイセクションにて組織を切り出してmRNAを抽出、PCRアレイを用いて血管新生、EMT、Rhoシグナリング関連遺伝子を網羅的に解析する実験はダイセクションの手技の構築、アレイの準備に時間がかかっており、当該年度に予定した結果を十分得ることができなかった。しかしこの上皮と血管の接近が、どのような生理的役割を持っているのかは明確でない。以前われわれはRhoシグナルが、エナメル芽細胞分化を制御していることを見いだした。そこで本研究では、血管の走行変化によって引き起こされる部位特異的な組織内酸素濃度変化がRhoシグナリングを介してエナメル芽細胞分化を制御すると考え研究を行った。まず、血管がGFPを発現するFLK1-GFPを用いてマウス切歯における血管の走行を組織学的に調べたところ、分化したエナメル芽細胞(分泌期エナメル芽細胞)に比べ、エナメル上皮幹細胞と血管の距離がより離れていることから、エナメル上皮幹細胞が相対的に低酸素環境下にあると考えられた。そこで、培養エナメル上皮細胞を低酸素環境で培養すると、エナメル上皮幹細胞マーカーSox2の発現とRhoAの活性が上昇した。さらにSox2をノックダウンするとRhoAの活性が抑制されたことから、エナメル上皮幹細胞は低酸素環境下においてSox2-RhoAシグナルを介して維持されていることが示唆された。

また、高酸素環境下のエネルギー代謝経路である酸化的リン酸化のマーカーの発現をマウス切歯で組織学的に比較したところ、分泌期エナメル芽細胞で発現がより強いことから、エナメル上皮幹細胞は解糖系優位、分泌期エナメル芽細胞のは酸化的リン酸化優位のエネルギー代謝状態になっていること推測された。以上の結果から、血管走行によって規定される組織内酸素濃度は、Sox2-RhoAシグナルや細胞内エネルギー代謝を介してエナメル上皮細胞分化をコントロールしていると考えられた。本研究の目的は、血管の走行にともなって変化する組織内酸素濃度がどのようにエナメル芽細胞分化を制御しているのかを明らかにすることである。トランスジェニックマウスやエナメル上皮細胞株を使った実験から、未分化なエナメル上皮細胞は分化したエナメル芽細胞にくらべより低酸素環境にあり解糖系優位のエネルギー代謝状態であること、さらに幹細胞マーカーの発現とRhoAの活性は酸素濃度依存性であることがわかった。これらの結果より、血管走行によって規定される組織内酸素濃度は、RhoAシグナルや細胞内エネルギー代謝の制御を介してエナメル芽細胞分化をコントロールしていると考えられた。当該年度、第1の目的を歯胚発生過程における新生血管と組織内酸素濃度との関係を明らかにすることとし、歯胚発生中の低酸素部位を組織学的に解析することを試みた。この実験の実験手技、実験条件の最適化を行い、そこから再現性の高いクリアなデータが得られた。第二の目的として、新生血管とエナメル上皮細胞の経時的局在変化を捉えるためにFLK1-GFPマウスとK14Cre-tdTOMATOの掛け合わせによるマウスの作製を行った。胎仔の数が少なく、実験が予定どおりのスピードで進まなかったが、新生血管内皮細胞は緑、歯胚細胞が赤の蛍光を発するマウスのフェノタイプが得られた。第三の目的としてE14からE18のマウス第一大臼歯歯胚の星状網、内エナメル上皮、外エナメル上皮、歯小嚢、などをマイクロダイジェスチョンによって切り出してmRNAを採取し,PCRアレイを用いて、血管新生、EMT、Rhoシグナル関連遺伝子群の発現変化を網羅的に解析することを予定した。しかし、マイクロダイセクションの実験手技の確立に時間がかかり、当該年度に予定した結果を十分得ることができなかった。以上より、本研究計画はおおむね順調に進展していると考える。当該年度に行った実験に関しては、さらに回数を重ねその結果の信頼性を確認する。K14Cre- HIF1αノックアウトマウス作成に関しては、早急に動物購入、作成の準備を進め、実験を実行する。それが困難な場合には、歯胚期間培養によるsiRNAを用いたHIF1αノックダウン実験に切り替えてすすめる。マイクロダイセクションの実験についても早期のの確立をめざす。口腔組織・発生学当該年度において確立させた実験系に対しては、さらに実験を重ね、データの信頼性を確認する。FLK1-GFP;K14Cre-tdTomatoマウスに関しては今後、十分実験に使用できるだけのマウスの数を確保し、リアルタイムイメージングの実験を行っていく予定である。
２次元２色波形制御パルスを用いた強レーザー場反応制御の機構解明と反応経路の開拓

レーザー電場のデザイン自由度の高さを活かした化学反応制御法の確立を目指し、強レーザー場中での分子のふるまいを光電子光イオン同時計測法を用いて明らかとする。レーザーの強度、位相、偏光をパラメータとした2次元2色波形制御パルスの制御技術を確立する。また、2色波形制御パルス対を用いてイオン化過程と反応制御過程を分離し、強レーザー場による化学反応制御過程の解明および分子の向きやイオン価数の制御による新たな反応経路の探索を進める。
傾斜機能材料の破壊靭性制御に関する研究

東北大学側が、主として傾斜機能材料供試材の作製、バーナー炎加熱熱衝撃試験、および繰り返しビッカース圧子圧入試験を実施し、ワシントン大学側が、実験一数値解析ハイブリッド法による破壊靭性評価試験を実施した。それらの結果の比較検討を行い、熱衝撃試験における傾斜機能材料の破壊損傷のメカニズムおよび本材料特有の破壊抵抗の発現のメカニズムを明らかにした。概略は以下の通りである。ジルコニア/ステンレス鋼製傾斜機能材料のついて、実環境を模擬したバーナー炎加熱熱衝撃試験を行い、傾斜機能材料における亀裂の発生条件および進展形態を明らかにした。亀裂の発生は熱衝撃負荷時の応力発生とその集中および材料内における欠陥の分布形態に依存すること、および傾斜機能材料における最も典型的な損傷は、冷却時に発生する表面縦亀裂であること、ならびにその亀裂の進展は傾斜組成制御層の存在により効果的に抑制されることを明らかにした。また、繰り返しビッカース圧子圧入試験を考案し、同上の傾斜機能材料について破壊靭性の評価を行い、熱衝撃破壊特性との比較を行った。繰り返しビッカース圧子圧入試験は従来の破壊靭性評価法に比べて、薄い傾斜層の破壊靭性の評価に適しており、比較的簡便であるという特長がある。本法について材料力学的および破壊力学的考察を行い、傾斜機能材料の破壊靭性の評価法としての有効性を明らかにした。さらに、実験一数値解析ハイブリッド法による亀裂進展破壊特性の評価実験を行い、傾斜機能材料における亀裂の進展特性を明確に把握した。本結果により、傾斜機能材料における亀裂の進展および破壊抵抗発現のメカニズムが明らかになった。本国際共同研究は傾斜機能材料の破壊力学に対して基本的な知見を与えたものであり、今後の傾斜機能材料の研究の進展に大きく資することが期待される。これまで研究業績のあるジルコニアセラミックスとステンレス鋼系についての傾斜機能材料供試体を作製し、東北大学では傾斜機能材料の破壊靭性の評価技術として有望な「繰り返しビッカース圧子圧入法」を考案し、それに基づく評価研究を展開しつつある。さらにワシントン大学側から破壊力学に関して実績のある両研究分担者がそれぞれ来日して東北大学側の研究に対してよいアドバイスを与えた。また、東北大学側はワシントン大学側により高度な破壊靭性評価用の試料を提供して、ワシントン大学側での評価実験がスタートの体勢に入った。さらに、繰り返しビッカース圧子圧入法の材料力学的および破壊力学的背景を詳細に検討した。本方法は従来の評価法に比べて、薄い傾斜層の破壊靭性の評価に適し、かつ比較的簡便に応用できる特徴を有することが明らかにした。これは本国際学術研究計画において当初予想しなかった大きな成果である。また新たな問題点として、供試体作製時に導入される熱残留応力をどのように破壊靭性評価に取り入れるべきか、また、その定量的推定方法などが浮上してきた。これは傾斜機能材料特有の問題と考えられ、今後重要な研究事項になる。傾斜機能材料の破壊靭性特性を解析することにより,実環境あるいはそれに近い条件における材料の熱衝撃破壊・損傷メカニズムの解明につながる。前年度に続いて,ジルコニアセラミックスとステンレス鋼系についての傾斜機能材料供試体を作製し、東北大学では「繰り返しビッカース圧子圧入法」による破壊靱性の結果と熱衝撃破壊特性との対応関係について研究を行った。「繰り返しビッカース圧子圧入法」は従来の評価法に比べて、薄い傾斜層の破壊靱性の評価に適し、かつ比較的簡便に応用できる特徴を有することを明らかにした。しかし,供試体作製時に導入される熱残留応力をどのように破壊靱性評価に取り入れるべきかについて、傾斜機能材料の破壊靱性特性を解析することにより,実環境あるいはそれに近い条件を考慮しなければならないことを明らかにした.

また、ワシントン大学側では、東北大学側が提供したFGM試料について、実験一数値解析ハイブリット法による亀裂進展破壊特性の評価実験を進行しており、興味のある実験結果を得ている。その方法により亀裂の進展特性をより正確に把握できることが分かってきており,さらに傾斜機能材料内の傾斜層に対して予亀裂を垂直に入れ、さらに評価試料に対して対称性よく亀裂を進展させるように実験を重ねることにより破壊特性の解明が期待できる.東北大学側が、主として傾斜機能材料供試材の作製、バーナー炎加熱熱衝撃試験、および繰り返しビッカース圧子圧入試験を実施し、ワシントン大学側が、実験-数値解析ハイブリッド法による破壊靭性評価試験を実施した。それらの結果の比較検討を行い、熱衝撃試験における傾斜機能材料の破壊損傷のメカニズムおよび本材料特有の破壊抵抗の発現のメカニズムを明らかにした。概略は以下の通りである。ジルコニア/ステンレス鋼製傾斜機能材料のついて、実環境を模擬したバーナー炎加熱熱衝撃試験を行い、傾斜機能材料における亀裂の発生条件および進展形態を明らかにした。亀裂の発生は熱衝撃負荷時の応力発生とその集中および材料内における欠陥の分布形態に依存すること、および傾斜機能材料における最も典型的な損傷は、冷却時に発生する表面縦亀裂であること、ならびにその亀裂の進展は傾斜組成制御層の存在により効果的に抑制されることを明らかにした。また、繰り返しビッカース圧子圧入試験を考案し、同上の傾斜機能材料について破壊靭性の評価を行い、熱衝撃破壊特性との比較を行った。繰り返しビッカース圧子圧入試験は従来の破壊靭性評価法に比べて、薄い傾斜層の破壊靭性の評価に適しており、比較的簡便であるという特長がある。本法について材料力学的および破壊力学的考察を行い、傾斜機能材料の破壊靭性の評価法としての有効性を明らかにした。さらに、実験-数値解析ハイブリッド法による亀裂進展破壊特性の評価実験を行い、傾斜機能材料における亀裂の進展特性を明確に把握した。本結果により、傾斜機能材料における亀裂の進展および破壊抵抗発現のメカニズムが明らかになった。本国際共同研究は傾斜機能材料の破壊力学に対して基本的な知見を与えたものであり、今後の傾斜機能材料の研究の進展に大きく資することが期待される。
肥満症の病態形成における液性因子neudesinの意義

研究代表者は本研究期間内に以下の2つの結果を得た。1:液性因子neudesinが交感神経において果たす役割を明らかにした。交感神経細胞のモデルとなるPC12細胞にはneudesinが発現しているが、siRNAによりneudesinをKDするとノルアドレナリン合成の律速酵素であるThの発現が上昇し、培養上清中のノルアドレナリン含量も増加することが判明した。さらにneudesin KOマウス由来の交感神経節ではTh発現が上昇することを見出した。また同時にneudesin KOマウスの皮下白色脂肪組織において、白色脂肪の褐色化を促進するCideaおよびFoxo1発現が亢進することを見出した。以上の結果は、研究代表者の先行論文の内容を補強する内容であり、神経と脂肪細胞の組織連関の中でneudesinが果たす役割の解明に大きく貢献するものである。2:液性因子neudesinが免疫系、特にマクロファージ機能に及ぼす影響ついて解析を始めた。neudesinが明確にマクロファージに発現する一方で、マクロファージの種類により発現が異なること、具体的には炎症促進性のM1マクロファージで低く、炎症抑制性のM2マクロファージで高いことを見出した。またneudesin発現は栄養状態の変化(例えば肥満や絶食)に影響されるが、マクロファージ機能も栄養状態の影響を受けることが分かっている。その中で研究代表者はサイトカイン産生を始めとするマクロファージ機能が、アミノ酸代謝特にセリン代謝の影響を受けること、具体的にはセリンがマクロファージによる炎症応答を抑制することを見出した。以上の結果は、これまで明確にされていない免疫系でのneudesinの役割、特にマクロファージ機能制御においてneudesinが果たす役割の解明に貢献するものである。研究代表者は、研究実績の概要でも触れたようにneudesin研究に関して一定の成果を得て、学会発表等で世間に発信する機会を得た。一方で当初の実験計画で記した内容と比較すると実験方針の変更が必要になった部分もあり、進捗状況としては「やや遅れている」と判断される。まず当初はneudesinが脂肪細胞そのものに及ぼす影響を明らかにすることを計画して、予備的ながらneudesin欠損脂肪細胞の方が褐色化促進刺激に対する感受性が高いことを見出した。しかし研究全般としてはneudesinが神経細胞(交感神経節)に与える影響、さらに交感神経系を介してエネルギー代謝に及ぼす影響に関して、多くの知見が得られている。そのため、neudesinが「交感神経系を介して」、白色脂肪の褐色化などエネルギー代謝制御において果たす役割を解明することにより重点を置いている。次にneudesinが免疫系を介してエネルギー代謝に及ぼす影響を明らかにすることを計画しているが、最初にneudesinがマクロファージに明確に発現することや、マクロファージの種類によりneudesin発現が異なることを明らかにした。さらにneudesin発現が栄養状態の影響を受けること、さらに栄養状態の変化がマクロファージによる炎症制御に及ぼす影響に関して、セリンを切り口にアミノ酸代謝による制御と言う新しい側面を明らかにした。以上のようにneudesinがマクロファージにおいて果たす役割の一端や、栄養状態によるマクロファージ機能制御の新たな一面について確実に結果が得られた。一方で当初の免疫系とエネルギー代謝の連関においてneudesinが果たす役割に関しては、今後の研究の進展が待たれる状況である。研究代表者は実験計画書に記載した内容と、現在の研究の進行状況を鑑みて、以下に記す方針で研究を遂行する予定である。まずneudesinとエネルギー代謝に関する研究では、既に多くの知見が得られた、「交感神経を介して」neudesinがエネルギー消費を制御する機序に関してデータをまとめることを優先する。一方で、neudesinが脂肪細胞そのものの性質に影響を与えることも予備的なデータながら明らかなので並行して研究を進める。重要な点として、交感神経においても脂肪細胞においても、neudesin欠損はエネルギー消費亢進を誘導する方向に働くことが明らかで、研究代表者が既に報告したneudesin KOマウスの抗肥満という表現型とも合致する知見である。従って、研究を進める順番の違いはあるものの、「エネルギー代謝におけるneudesinの役割」を解明するという観点で考えると、交感神経に着目した解析も脂肪細胞着目した解析も、共に重要であると考えられる。次にneudesinがマクロファージを始めとする免疫系に及ぼす影響に関しては、並行して行っていたアミノ酸代謝によるマクロファージ機能制御と言う、これまで明らかにされていない事象に関して知見が集積している。当初の免疫系と代謝系を結ぶ因子としてのneudesinと言う概念の解析には至っていないが、その前段階として、neudesinによるマクロファージ機能制御を明らかにすることは有意義であり、栄養状態の変化がneudesin発現とマクロファージ機能制御の双方において重要なことを鑑みると、上述のアミノ酸代謝によるマクロファージ機能制御に関する研究を行うことも研究全般の進展に寄与することが期待される。研究代表者は、主に遺伝子欠損(以下KO)マウスを用いて分泌性因子neudesinの解析に取り組んでいる。特にneudesin KOマウスが高脂肪食負荷により誘導される肥満に耐性を示すことに着目して、エネルギー代謝におけるneudesinの役割の解明に取り組んでいる。本年度はKOマウスを用いた生理的意義の解明に加えて、培養細胞を用いたin vitroの系の樹立にも注力して、neudesinの作用メカニズムを分子レベルで解明する基盤を整えた。さらにneudesinの新たな機能を探る一環として、免疫系におけるneudesinの役割に着目した解析に着手した。

具体的には、1: neudesinが脂肪細胞に直接作用して、脂肪細胞に対する交感刺激の入力に抑制的に作用すること、2: neudesinが重要な免疫担当細胞であるマクロファージ(以下MΦ)でも発現すること、さらにMΦの種類のよって発現に程度が異なることを明らかにした。1に関しては、マウスの皮下白色脂肪組織から調製した脂肪細胞を用いた解析を行った。脂肪細胞に対するアドレナリン受容体刺激による熱産生関連因子(Ucp1)の発現亢進が、組換えneudesinの添加により抑制されることを明らかにした。また2に関しては、マウス骨髄細胞を分化させることで、骨髄由来マクロファージ(BMDM)を獲得する手技、さらに獲得したBMDMを炎症促進性のM1型と、抗炎症性のM2型に分化させる手技を確立した。加えて研究代表者は、これらのBMDMでneudesinは明らかな発現を認めること、さらにM2型に比べてM1型で発現が高いことも明らかにした。研究代表者の異動に伴い、実験のセットアップ等に時間を要したが、おおむね順調に進展している。まず脂肪細胞を用いた系で、neudesinが交感神経刺激の入力に対して抑制的に作用することを明らかにした。さらに神戸薬科大学との共同研究により、様々な受容体に対するアゴニストやアンタゴニストを用いた解析を通して、申請書に記載したカンナビノイド経路を含め、様々なシグナル経路に対するneudesinの作用を検討しており、neudesin作用の分子レベルでの解明が進んでいる。またneudesinと免疫系の関連を明らかにする端緒として、neudesinがマクロファージ機能に及ぼす影響について解析を始めた。最初に骨髄細胞由来のマクロファージを始め、複数種のマクロファージを獲得する手技を確立した。その上で、neudesinがマクロファージにも発現することや、抗炎症性のM2型マクロファージに比べ、炎症促進性のM1型マクロファージでneudesinが高発現することが判明した。以上を踏まえると、neudesinがマクロファージ機能に及ぼす影響を明らかにする基盤が整いつつあると言える。研究代表者は本研究期間内に以下の2つの結果を得た。1:液性因子neudesinが交感神経において果たす役割を明らかにした。交感神経細胞のモデルとなるPC12細胞にはneudesinが発現しているが、siRNAによりneudesinをKDするとノルアドレナリン合成の律速酵素であるThの発現が上昇し、培養上清中のノルアドレナリン含量も増加することが判明した。さらにneudesin KOマウス由来の交感神経節ではTh発現が上昇することを見出した。また同時にneudesin KOマウスの皮下白色脂肪組織において、白色脂肪の褐色化を促進するCideaおよびFoxo1発現が亢進することを見出した。
国際連合による集団安全保障の法制度と冷戦後の実践に関する研究

(1)第二次世界大戦に勝利した米・英・ソ・中を中軸とする連合国は、戦後の世界平和機構を創設した。国連憲章によると、国連による集団的安全保障は次のような骨組みのものであった。戦争を違法化し、合法的な武力講師は国連による集団的処置と加盟国による自衛権の行使に限定される、安保理は平和に対する脅威、平和の破壊又は侵略行為の存在を認定すると、その防止、除去、鎮圧のために非軍事的又は軍事的な強制処置をとるものとする。又、紛争の平和的解決のために勧告したり、当事者に暫定処置をとるように指示することも出来る。(2)この国連憲章第七章のシステムは、五常任理事国の一致を前提としているため、冷戦の激化とともに完全な機能不全いたった。ほぼ1948年より89年にいたる長い冷戦の時期に、国連は期待された集団的処置機能を発揮する事が出来ず、代償的機能としての平和維持活動(いわゆるP.K.O)によって限定的に世界平和の維持に貢献するのみであった。(3)1990年代に入ると安保理は米ソ対立と拒否権の多用による半麻痺状態から脱して、積極的に地域紛争や内戦に介入した。その結果、PKOの数は急増し、そのマンデートも複雑で多様なもになり、しばしば一貫性を書いた。時に矛盾を含むものであった。他方、憲章の予定する国連軍創設の努力はなされないまま、安保理決議によってた多国籍軍に対して地域的紛争や内戦への介入をオーソライズする方式も多用された。本研究は以上のようは視点から、国連憲章第七章(第三九条ないし第五○条)の解釈及び運用の実際を詳細に分析したものである。本研究は、平成13年度中『国連憲章コメンタール』の第七章として、三省堂から出版される予定である。(1)国際連合による集団安全保障の法制度面の研究としては、平成8年度は国連憲章の第43条、第47条ないし第50条の5ヶ条に関して、それぞれ立法過程、解釈論、国連発足後の実践について包括的な研究を行った。特に(1)国連憲章の予定していた「国連軍」の正確な全体像、(2)軍事参謀委員会を通じての安全保障理事会による国連軍の指揮コントロールについて、憲章制度のためのサンフランシスコ会議の議事録、安保理や総会の下の集団的措置委員会における討議や討議文書、ケルゼン・バウエット・セイヤステッド等の研究書などの分析を通じて詳細に検討を行った。そこでは、特に憲章第42条(軍事的措置)と第43条(特別協定)との間のリンケージ論に対して深い検討がなされた。この分野では、平成9年度は引き続き、憲章第39条ないし第42条、第44条ないし第46条という第7章の中でも核心的な諸規定の分析を進める。この成果は、『国連憲章コンメンタール』と題する書物の中の「憲章第7章」に関する章の中にまとめられて今明年のうちに発表される予定である。(2)冷戦後の国連による集団安全保障の実践に関する研究の分野としては、第一に冷戦後のPKO(国連平和維持活動)の実態と変容に関して分析を行い、次いで、冷戦終焉後に顕著に見られるようになった多国籍軍、NATOなど地域的国際安全保障機構の利用について、その実体を客観的に把握して、国連憲章法との一致やズレなどについて国際法的に分析することを目指して、今年度は客観的な現状分析を行っている。次年度ではこのデータに基づいて、(1)における研究成果をも踏まえて、PKOや多国籍軍など多角化する「国連による集団安全保障システム」の国際法的分析を行いたい。この研究成果は平成10年度中にも研究書として公刊する予定である。(1)冷戦の終焉後、国際連合による集団安全保障は、にわかに活気を取り戻した。

冷戦期を通じて細々と継続していた国連平和維持活動(PKO)は、80年代後半以降、平和維持軍(PKF),監視団ともに数を増すとともに、それぞれが人員・予算・装備の規模を拡大し、活動も、平和強制、予防展開、選挙監視、国内秩序再建など多目的にわたるとともに、一国の内戦に介入するタイプのPKF(「一国内PKO」)が目立って増加している。このように、ポスト冷戦期に変ぼうを遂げ、活発化しているPKOの国際法・憲章法的側面を解明することが、平成89年度を通じての研究の一つの大きな目標であった。(2)この拡大PKOの研究と並行して、ポスト冷戦期の国連による集団安全保障にとって見逃せない現象は、「多国籍軍」の多用である。1991年の湾岸戦争、1992年のソマリア危機、1993年の旧ユ-ゴ内戦、1994年のハイチ、ルワンダへの派遣などがその例であり、それらはいずれも一定の成功を収めている。この「多国籍軍」は、これまでのPKO以上に、国連憲章上の位置づけが明確ではなく憲章の目指す集団安全保障から逸脱しかねない危険性を内に潜めている。この「多国籍軍」を国連憲章第七章のフレームワークの中にいかに取り込むのか、多国籍軍のプラクテイスの収集とその法的分析を二番目の研究の大きな柱に据えた。(1)、(2)については、単著の研究書としてまとめて、両三年内に、科研費の刊行助成を得て出版する予定である。(3)PKO「多国籍軍」に関する実証的研究と並んで、この二年間の研究において力を入れたのは、国連憲章第7章(第39条から第50条まで)の逐条的研究である。憲章第7章が目論んでいた「国連軍」は、今日まで陽の目を見ることなく机上のプランに終っているが、冷戦の終った今こそこの「国連軍」実現こそ、国連による世界平和を強固にするための正道である現在第39条から第50条までの逐条解釈(コンメンタール)は、尾〓の手でほぼ完成に近づきつつある。
食品成分によるヒト褐色脂肪組織の活性化と抗肥満効果―TRP刺激物質に焦点を当てて

ヒト成人の褐色脂肪は陽電子画像診断法(FDG-PET/CT)により検出・評価可能である。これまで我々は、ヒト褐色脂肪が寒冷刺激により活性化するとエネルギーを消費する働きを持っているが、加齢とともに機能低下して肥満進展の一因になることを報告してきた。本研究では、食品成分によるヒト褐色脂肪の機能強化方法を探るとともに、肥満対策としての応用の可能性を検討した。【検証1】健康な若年男性12名を対象に、室温17°Cにて2時間安静にする寒冷刺激を6週間継続するとFDG-PET/CTで評価した褐色脂肪活性が増加し、同時に体脂肪が減少した。本結果は積極的な介入によりヒト褐色脂肪を増量させた初めての例である。【検証2】より簡便的な刺激方法を考案するため、温度受容機構であるTRPチャネルを食品成分で刺激で刺激することの効果を検証した。TRPのアゴニストであるカプシノイド9mgを18名の被験者に単回摂取させ、2時間にわたってエネルギー消費量を測定したところ、褐色脂肪活性依存的に増加した。温度受容チャネルのアゴニスト成分を摂取することでヒト褐色脂肪を刺激できることが判明した。【検証3】褐色脂肪活性が弱い10名を対象に、カプシノイド9mg/日を6週間摂取する前後で褐色脂肪熱産生活性を測定したところ、これが顕著に上昇した。TRPチャネルのアゴニスト成分を長期間、継続的に摂取すると、ヒト褐色脂肪が増量することが判明した。【検証4】カプシノイド同様にTRPチャネル刺激活性を有する成分(ショウガ科植物抽出物: GP)について、検証2と同様の検証を行ったところ、GPの単回摂取により褐色脂肪組織での熱産生が亢進することが判明した。GPの経口摂取によってもヒト褐色脂肪の熱産生活性を上昇させられることが判明した。【検証5】検証3及び4の結果を踏まえると、GPの慢性摂取により褐色脂肪を増量できる可能性がある。褐色脂肪活性が弱い9名を対象に、GP40mg/日を6週間摂取する前後で褐色脂肪熱産生活性を測定したところ、これが顕著に上昇した。GPの長期的な摂取によりヒト褐色脂肪を増量させることに成功した。(抄録なし)褐色脂肪はある種の画像診断法(FDG-PET/CT)により評価可能で、寒冷刺激により活性化してエネルギー消費に寄与するが、加齢とともに機能低下して肥満を進展させる。本研究では、ヒト褐色脂肪の機能強化方法を探るとともに、それが肥満の新たな予防法となり得るかどうかを検証した。TRPのアゴニストであるカプシノイド9mgを18名の被験者に単回摂取させたところ、褐色脂肪活性依存的にエネルギー消費量が増加した。この結果はAm J Clin Nutrに掲載され、雑誌のホームページに登録者のプレゼンビデオが掲載された。【検証4】カプシノイド同様にTRPチャネル刺激活性を有する成分(ショウガ科植物抽出物:GP)について、検証2と同様の検証を行ったところ、GPの単回摂取により褐色脂肪組織での熱産生が亢進することが判明した。この結果は、Br J Nutrに掲載された。これについて、現在、検証3と同様のプロトコルで検証を進めている。これまでに予備的知見を得つつあるが、結論を得るには次年度、さらなる実験を行う必要がある。

TRPチャネルのアゴニスト成分を長期間、継続的に摂取すると、ヒト褐色脂肪が増量することが判明した。【検証4】カプシノイド同様にTRPチャネル刺激活性を有する成分(ショウガ科植物抽出物: GP)について、検証2と同様の検証を行ったところ、GPの単回摂取により褐色脂肪組織での熱産生が亢進することが判明した。GPの経口摂取によってもヒト褐色脂肪の熱産生活性を上昇させられることが判明した。【検証5】検証3及び4の結果を踏まえると、GPの慢性摂取により褐色脂肪を増量できる可能性がある。褐色脂肪活性が弱い9名を対象に、GP40mg/日を6週間摂取する前後で褐色脂肪熱産生活性を測定したところ、これが顕著に上昇した。GPの長期的な摂取によりヒト褐色脂肪を増量させることに成功した。「9.研究実績の概要」に記載した通り、ヒトの褐色脂肪を何らかの介入により増量することに初めて成功した。また、寒冷刺激を肥満対策として普及するのは非現実的であるので、より現実的な方法の探索を開始し、TRPチャネル刺激物質が有効そうである予備的知見を得つつある。被験者の確保、及びFDG-PET/CT検査を依頼している協力機関との連携も円滑である。引き続き、次年度も検証を継続したい。現在のところ研究を遂行する上で問題点は生じていない。計画通りに実験を遂行する上では、被験者の確保、及び協力検査機関との連携が最も重要と思われるので、次年度もこれまで通りこれらを維持して研究を進めたい。(抄録なし)
遷移金属カルコゲン層間化合物を用いたX線導波路の開発

X線導波路は平板サンドイッチ構造の中を単色X線が伝播する光学部品である.X線を細く絞って強度が減衰することなく数cmを伝播させることができると期待されている.1マイクロメートル以下の空気層をシリコンウエハーで挟んだX線導波路を試作し,X線の伝播特性を測定した.2枚のシリコンウエハーの間に金箔を挟むことによってきわめて細い溝を2枚のシリコンウエハーの間に作り,全体をジグで固定しX線導波路とした.この導波路にモリブデン対陰極X線管からの白色X線を照射し,通過したX線のスペクトルを出口側で測定した.また,導波路と検出器との角度をさまざまに変化させて,導波路から出て来るX線の角度分布を測定した.その結果,X線スペクトルは導波路に入る前のスペクトルと同一であり,角度異方性は非常に小さく,X線のマイクロビームを作るのに有効であることが分かつた.X線の強度減衰は3cmを透過後も変化せず,逆に導波路をはずすと,距離の逆2乗則によって減衰することが判明した.一方,遺伝アルゴリズムを用いた数値シミュレーションにより,X線導波路の最適設計を行った.その結果,Mo/B/Moのように軽元素を重元素で挟んだ構造が導波路として優れていると信じられていたが,遺伝アルゴリズムで突然変異を発生させたところ,予想外の軽元素を軽元素で挟んだ構造がX線導波路として最適であるという結果が得られた.この奇抜な結果は我々が世界で最初に気づいた構造であるが,イタリアの研究グループも同じことに気づいた模様であり,我々の投稿論文は,奇抜な結果のゆえにいまだあくせぷとされていないが,イタリアのグループの結果は最近出版された.X線導波路は平板サンドイッチ構造の中を単色X線が伝播する光学部品である.X線を細く絞って強度が減衰することなく数cmを伝播させることができると期待されている.1マイクロメートル以下の空気層をシリコンウエハーで挟んだX線導波路を試作し,X線の伝播特性を測定した.2枚のシリコンウエハーの間に金箔を挟むことによってきわめて細い溝を2枚のシリコンウエハーの間に作り,全体をジグで固定しX線導波路とした.この導波路にモリブデン対陰極X線管からの白色X線を照射し,通過したX線のスペクトルを出口側で測定した.また,導波路と検出器との角度をさまざまに変化させて,導波路から出て来るX線の角度分布を測定した.その結果,X線スペクトルは導波路に入る前のスペクトルと同一であり,角度異方性は非常に小さく,X線のマイクロビームを作るのに有効であることが分かつた.X線の強度減衰は3cmを透過後も変化せず,逆に導波路をはずすと,距離の逆2乗則によって減衰することが判明した.一方,遺伝アルゴリズムを用いた数値シミュレーションにより,X線導波路の最適設計を行った.その結果,Mo/B/Moのように軽元素を重元素で挟んだ構造が導波路として優れていると信じられていたが,遺伝アルゴリズムで突然変異を発生させたところ,予想外の軽元素を軽元素で挟んだ構造がX線導波路として最適であるという結果が得られた.この奇抜な結果は我々が世界で最初に気づいた構造であるが,イタリアの研究グループも同じことに気づいた模様であり,我々の投稿論文は,奇抜な結果のゆえにいまだあくせぷとされていないが,イタリアのグループの結果は最近出版された.
その場観察法によるSi多結晶の融液成長メカニズムの解明

本研究は、太陽電池用Si多結晶インゴットの高品質化・高均質化成長技術の開発に対して有用な知見を得るために、Si多結晶の固液界面現象を基礎的に解明することを目的として実施された。約1400°Cという高温でSi多結晶の固液界面を直接観察するための「その場」観察装置を開発した。本装置を用いて、結晶粒界が結晶成長や組織形成に及ぼす影響を明らかにした。この基礎研究で得られた知見をSi多結晶インゴットの成長技術に反映させて、従来のSi多結晶に比較して約3倍の少数キャリアライフタイムを示す高品質Si多結晶インゴットが実現された。本研究では、Si融液からSi多結晶が成長する過程に生じる様々な現象を直接観察することにより、これまで不明であったSi多結晶の融液成長メカニズムを実験的に明らかにすることを目的としている。平成26年度の実績を以下に記述する。1.新規その場観察装置の導入:本年度は、強制冷却機能を有する結晶成長炉とハイスピードカメラを搭載したデジタルマイクロスコープを組み合わせた新規のその場観察装置を導入した。本装置の立ち上げを行い、次年度以降に本装置を用いた実験が可能となった。2. Siの一方向成長過程における不純物の局所偏析メカニズムの解明:既存のその場観察装置を用いて、Siの固液界面における不純物の挙動について調べた。不純物としてGeを添加したSi融液からの一方向成長実験を行った。固液界面の観察から、粒界の種類や成長速度によって、粒界部分に形成される溝の形状が異なることが分かった。Σ3粒界では固液界面に溝は形成されないが、Σ9、Σ27およびランダム粒界では溝が形成された。また、成長速度が速くなると粒界に形成される溝が大きくなることが分かった。固液界面に形成される溝が大きくなるほど、Geの粒界への濃縮量が多くなることが明らかとなった。3.固液界面の不安定化に及ぼす結晶粒界の影響:平坦な固液界面が、不安定化によりファセット界面へと変化する際の結晶粒界の影響について調べた。Σ3粒界では、不安定化が促進されることがわかった。現在、その他の粒界が固液界面不安定化に及ぼす影響について継続して研究を行っている。本年度は、Si多結晶の一方向成長過程において、結晶粒界部分での欠陥発生について、固液界面のその場観察実験を中心に研究を行った。また、その場観察実験で得られた知見をベースに、太陽電池用Siバルク多結晶インゴットの成長技術開発も並行して行った。その場観察実験では、結晶粒界性格によって固液界面形状が平坦になる場合とグルーブが形成される場合があり、グルーブが形成されると不純物が粒界部分に集積し転位が発生することが分かった。また、固液界面において、2つの結晶粒界が衝突し新たな粒界が形成される様子を観察することに成功した。Σ3粒界とΣ3粒界が衝突すると新たにΣ9粒界が形成され、また、Σ3粒界とランダム粒界が衝突すると新たにΣ27粒界が形成されることがわかった。このような粒界の衝突による新たな粒界の形成には、粒界性格だけでなく、粒界面方位の影響も考えられ、今後更なる研究が必要である。太陽電池用Siバルク多結晶インゴットの成長技術開発では、これまでの基礎研究に基づき、不純物が局所偏析しないような技術の開発を行った。これにより得られたSi多結晶インゴットは、従来のSi多結晶インゴットに比較して、少数キャリアライフタイムが3倍以上に向上することが示された。今後、この技術を発展させ、太陽電池のエネルギー変換効率の向上に寄与していく。本年度は、固液界面における粒界部分での欠陥発生について研究を行った。粒界部分で不純物が局所偏析するメカニズムが明らかになるとともに、粒界の衝突による新たな結晶粒界の発生に関するデーターも得られ、研究は予定通り進行している。さらに、これらの知見を太陽電池用Si多結晶インゴットの成長技術開発にも反映させ、従来より飛躍的に品質が向上する技術の開発に着手することが出来た。このように、本研究は計画通り順調に進展している。本年度は、Si多結晶の固液界面における、固液界面不安定化および双晶界面形成に及ぼす結晶粒界の影響を明らかにすることを目的に研究を行った。Si多結晶の一方向成長過程の直接観察により、これらの現象を実験的に明らかにすることを目指した。固液界面不安定化については、平坦な固液界面が不安定化を起こす瞬間を直接観察することに成功し、固液界面の結晶粒界から不安定化が始まることが明らかになった。また、双晶界面形成については、結晶粒界における結晶成長挙動を詳細に観察した結果、一方向成長過程において、固液界面の結晶粒界部に{111}面で囲まれた溝が形成され、この溝部の融液が結晶化する際に双晶界面が形成されることを明らかにした。粒界部の溝の形成により、融液が局所的に高い過冷却度を有するため、結晶成長速度が粒界部で大きくなり双晶界面が形成されることが明らかとなった。また、一方向成長過程における2つの結晶粒界の衝突過程を詳細に観察した。2つのΣ3粒界が衝突すると、1つのΣ9粒界が新たに形成されるが、小角粒界とΣ3粒界が衝突すると、これらの粒界は消滅せず、お互いの粒界が貫通して発展していくことが明らかになった。

さらに、これらの基礎研究の結果をSi結晶インゴットの成長技術へ反映させることにより、従来のCZ法で作製されるSi単結晶と比較して、高品質なSi単結晶インゴットが得られた。また、キャスト法による太陽電池用Si多結晶インゴットの成長技術へと反映させることにより、従来よりもキャリアライフタイム値が大きな結晶が得られた。本研究は、太陽電池用Si多結晶インゴットの高品質化・高均質化成長技術の開発に対して有用な知見を得るために、Si多結晶の固液界面現象を基礎的に解明することを目的として実施された。約1400°Cという高温でSi多結晶の固液界面を直接観察するための「その場」観察装置を開発した。本装置を用いて、結晶粒界が結晶成長や組織形成に及ぼす影響を明らかにした。この基礎研究で得られた知見をSi多結晶インゴットの成長技術に反映させて、従来のSi多結晶に比較して約3倍の少数キャリアライフタイムを示す高品質Si多結晶インゴットが実現された。平成26年度は、当初の計画通り、新規その場観察装置の導入を行った。また、既存装置を用いて、結晶粒界における不純物の局所偏析メカニズムを明らかにした。また、固液界面不安定化に及ぼす結晶粒界の影響についてもデータが蓄積されており、当初計画通りに研究成果が得られている。今後も、その場観察実験を中心に、固液界面での欠陥発生に及ぼす粒界の影響を基礎的に解明していく。これらの知見をSi多結晶インゴットの成長技術開発に反映させ、新しい結晶成長技術を確立させる。28年度が最終年度であるため、記入しない。結晶成長物理学これまでのところ計画通りに研究は進んでおり、今後も鋭意研究に取り組んでいく。平成26年度に導入した新しい装置も順調に稼働しており、本装置を有効に利用して研究を進めていく。
緑化樹の光合成能力と都市緑地の炭素固定機能

平成6年度にはマテバシイのポット苗を用いた潅水停止実験を行い,平成7年度にはクスノキ,マテバシイおよびアラカシのポット苗を用いた潅水停止実験を行った。また,平成6年度に丸亀市蓬莱海浜公園に植栽されているクスノキの生育調査を行った。平成6,7年度の潅水停止実験は夏期と秋期の2回行った。その結果,マテバシイは夏期の高温に対する抵抗性が弱く,土壌水分が十分ある場合でも葉温が35°Cを超えると光合成速度および気孔コンダクタンスの低下がみられた。しかし,蒸散速度は減少せず,葉温が高くなるにしたがって増加した。このことは気孔以外からのクチクラ蒸散が多いことを意味している。その結果,夏期の水利用効率(単位蒸散量あたりの光合成量)は秋期よりも小さく,土壌乾燥(葉内水分張力の低下)の進行に伴って低下することが認められた。一方,秋期の水利用効率は高い値を維持した。クスノキ,アラカシは光合成速度および蒸散速度からみて,マテバシイに比べると夏期の高温に対する抵抗性が強いことが伺われた。蓬莱海浜公園は造成後20年を経過しているが,そこに植栽されている緑化樹の生育は思わしくない。クスノキを対象に土壌調査を行ったところ,植穴以外は非常に緻密な固結土層であり,植穴から外への根系発達はほとんどみられなかった。そのため,夏期の乾燥時における水分吸収に支障をきたし,日中の光合成速度はマイナスを示した。平成6年度の土壌調査の後,土壌改良を行った。平成7年度12月に再度土壌調査および根系調査を行ったところ,土壌改良部分の土壌物理性の改善およびそこへの根系発達が確認されたが,地上部の生育状態への効果はまだ確認できなかった。根系発達の状況からみて,今後,回復してくるものと考えられる。緑化樹の光合成活動を解明するため,ポット実験および現地調査を行った。1.ポット実験マテバシイの2年生ポット苗を土壌水分条件を変えて生育させ,土壌乾燥が光合成活動に及ぼす影響を調べた。実験は夏期と秋期の2回行った。夏期,秋期ともに土壌水分張力が毛管連絡切断点(pF2.8)を超えると光合成速度,蒸散速度は急激な低下を示したが,土壌水分張力が永久シオレ点を超えてもすぐに枯れることはなかった。樹体内水分張力は土壌水分張力とパラレルな動きを示したが,樹体の貯水機能および蒸散抑制によって,樹体内水分張力が永久シオレ点に達するまでには時間的な遅れが生じていることが確認された。ただし,このタイムラグは秋期に比べると夏期は著しく短かった。夏期には土壌水分が十分ある場合でも光合成速度の日中低下がみられ,葉温36°C以上で光合成活動が抑制されることが認められた。土壌の乾燥に伴ってこの境界温度は低下し,初期シオレ点付近では葉温3233°Cで光合成速度の低下が認められた。夏期の水利用効率(光合成量/蒸散量)は秋期に比べてかなり低く,夏期の乾燥がマテバシイの光合成活動に大きく影響していることが認められた。2.現地調査丸亀市蓬英海浜公園に植栽されているクスノキを対象に調査を行った。同公園は埋立造成地であるが非常に緻密な固結地盤であり,植栽木は生育不良であった。根系調査後,土壌改良を施したが今年度の調査ではその効果は確認できなかった。来年度引き続き調査を行い,土壌条件と地上部の生育の関係を明らかにしていきたい。

土壌の乾燥が緑化樹の光合成,蒸散活動に及ぼす影響を調べるため,クスノキ,マテバシイ,アラカシのポット苗を用いて,夏期と秋期の2回,灌水停止実験を行った。光合成および蒸散速度は,携帯式光合成蒸散測定装置LI-6200 (LI-COR社製)を,葉内水分張力は,植物体内水分張力測定装置DIK-7000(大起理化工業製)を用いて測定した。土壌水分張力は,ポット重量の減少と供試土壌のpF-水分曲線から推定した。土壌水分張力と葉内水分張力との間にはかなり密接な関係がみられ,クスノキではpF2.8程度,マテバシイではpF3.0程度,アラカシではpF3.2程度で急激な葉内水分張力の低下を示したが,灌水停止からの日数は夏期と秋期で異なり,秋期にはより長期間,樹体内に水分を保持していることが認められた。光合成速度,蒸散速度は夏期,秋期および樹種の別なく,葉内水分張力が-0.6MPa(初期シオレ点)を超えると急激に減少した。光合成速度および水利用効率(光合成量/蒸散量)からみると,夏期の土壌乾燥に対してはアラカシが最も抵抗力が強く,マテバシイが最も弱いことが示唆された。秋期の土壌乾燥に対しては,夏期ほど大きな違いはみられなかった。
中欧諸国におけるマネー・マーケット改革に関する実証的研究

本研究の目的は、比較経済体制論の角度から、ポーランド、チェコ及びハンガリーの中欧三カ国におけるマネー・マーケットに関する制度改革を実証的に比較考察することにある。平成13年度及び平成14年度の二ヵ年にわたり、この目的を達成するために、テーマに関する欧文文献及び邦文文献を収集し,それらを整理した上で解読し、先ずマネー・マーケット改革に関する実情を国別に把握し、次にそれらを比較考察する作業を行った。研究は現在もなお継続中であるが、所定の期間中に予定していた研究課題は一応達成することができたと考えている。その間に得られた研究成果は次の通りである。(1)中欧三カ国の経済体制移行及びマネー・マーケット改革の方向はEUスタンダードへの収斂運動の形を取っていることを実証することができた。(2)中欧三カ国におけるマネー・マーケット改革、中でもバンキング・システム改革は、ロシア・中欧・東欧諸国における当該改革の中で最も進んでいることを確定することができた。(3)中欧三カ国における1990年代半ば以降のマネー・マーケット改革の第二ステージでは、主としてEUの人的・資金的・技術的支援を受けながら国有銀行の私有化、国有銀行の不良債権処理、金融機関に対する監督システムの制度化及び金融機関に対するコーポレート・ガバナンスの制度化が継続的に実施されてきたことを確認しえた。また第二ステージは、国有銀行の私有化及び国有銀行の整理・再建への外国銀行の参加が徐々に増加したことをもって特徴付けられることを実証した。以上の研究成果は論文の形で公表したが、それはまだ一部であり、今後とも引き続き研究を継続しながら順次印刷物の形で公表する予定である。本研究の目的は、ポーランド、チェコ共和国及びハンガリーの中欧三カ国におけるマネー・マーケット(金融市場・資本市場)に関する制度改革を実証的に比較考察することにある。これら三カ国の政府は目下、社会主義から資本主義への体制移行政策を展開しているが、その中で各国政府が特に力を入れてきたのは金融市場及び資本市場の制度改革である。本研究はこの方面の実証研究を通して中欧三カ国における資本主義への体制移行の進捗状況をも把握しようとするものである。1.平成13年度は、テーマに関する英語やドイツ語などの外国語文献や日本語文献を収集し、それらを整理・検討した上で中欧三カ国における金融市場及び資本市場の制度改革の実情を国別に把握する作業を行った。2.また、研究調査の一環として広島経済大学に出張し、テーマに関する資料の収集を行い、同時にその折に開催された日本経済政策学会関西部会において研究成果の一部を口頭で発表した。3.現在は本年度に行った国別研究の成果の一部を論文の形で公表する準備を進めている。4.来年度は本年度の研究成果を踏まえて中欧三カ国におけるマネー・マーケット改革を比較考察し、その方向や特徴や問題点などを把握し、併せて各国の資本主義化の進度を確定する作業を行う予定にしている。本研究の目的はポーランド、チェコ及びハンガリーの中欧三カ国におけるマネー・マーケットに関する制度改革を実証的に比較考察することにある。平成13年度及び平成14年度の二カ年にわたり、この目的を達成するために、テーマに関する欧文文献及び邦文文献を収集し、それらを整理した上で解読し、まずマネーマーケット改革に関する実情を国別に把握し、次にそれらを比較考察する作業を行った。研究は現在もなお継続中であるが、二年の実施期間中に所期の自的は一応達成できたと考えている。1.中欧三カ国における社会主義から資本主義への体制移行はポスト社会主義諸国の中でもっとも順調に進行し、1990年代末までには基本的に完了したことを実証することができた。2.中欧三カ国の体制移行はEUへの収斂運動の方向をとっており、マネー・マーケットの制度改革についてもEUスタンダードへ収斂しつつあることを確定することができた。

3.中欧三カ国におけるマネー・マーケットの制度改革は主としてEUの人的・資金的・技術的支援を受けながら国有銀行の私有化、国有銀行の不良債権処理、金融機関に対する監督システムの制度化及び金融機関に対するコーポレート・ガバナンス・システムの制度化などを継続的に行ってきたことを明らかにしえた。以上の研究成果は論文の形で公表したが、それはまだ一部にすぎず、残りの部分については今後引き続き印刷物の形で公表する予定である。