hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳癌胃転移成立機序における破骨細胞の役割解明と臨床への応用

ラット乳癌骨転移モデルを用いてBisphosphomate(BP)を投与し、乳癌骨転移と破骨細胞の関係を検討した.(1)(I)コントロール群N=10、(II)腫瘍接種1日前BP投与群N=9、(III)腫瘍接種7日後BP投与群N=8の胸腰椎への骨転移発生率はそれぞれ70%、44.4%、37.5%でありBP投与した群で低く、特にIII群で有意(p<0.05)に低かった.また尿中ピリジノリン、デオキシピリジノリン、尿中Ca値も骨転移に伴い上昇するが、BP投与により低下し、骨呼吸、骨転移が抑制された.骨型Alp、オステオカルシンには変動を認めなかった.(2)A群:正常ラット(113椎体)、B群:腫瘍接種ラット(37椎体)の胸腰椎の矢状断最大割面をTRACP染色し骨転移巣と破骨細胞(TRACP陽性多核巨細胞)を観察すると、骨転移巣に取り囲まれた骨梁周囲で活発に骨吸収する破骨細胞を認め、骨を破壊し周囲軟部組織に広がる転移巣中にも破骨細胞を認めた.しかし、明らかな軟部組織転移巣には骨と接していても破骨細胞を認めなかった.1椎体あたりの平均破骨細胞数を算定すると、A群64.0±22.4、B群110.2±36.6(mean±SD)であり、腫瘍接種し骨転移を有するラットで有意(p<0.05)に破骨細胞数の増加を認めた.また、(1)のBP投与したII III群あわせた平均破骨細胞数は骨転移を認めても68.2±22.5であり、I群100.0±29.7と比べ有意(p<0.05)に低かった.今回の血清TRACP値は骨転移により上昇する傾向がみられるものの、個体差が大きく変動がみられた.まとめ:骨転移と破骨細胞は密接に関連し、BP投与により破骨細胞の活性化、増加を抑制すれば、骨転移の発生、進展を阻止できる可能性が示唆された.ラット乳癌骨転移モデルを用いてBisphosphomate(BP)を投与し、乳癌骨転移と破骨細胞の関係を検討した.(1)(I)コントロール群N=10、(II)腫瘍接種1日前BP投与群N=9、(III)腫瘍接種7日後BP投与群N=8の胸腰椎への骨転移発生率はそれぞれ70%、44.4%、37.5%でありBP投与した群で低く、特にIII群で有意(p<0.05)に低かった.また尿中ピリジノリン、デオキシピリジノリン、尿中Ca値も骨転移に伴い上昇するが、BP投与により低下し、骨呼吸、骨転移が抑制された.骨型Alp、オステオカルシンには変動を認めなかった.(2)A群:正常ラット(113椎体)、B群:腫瘍接種ラット(37椎体)の胸腰椎の矢状断最大割面をTRACP染色し骨転移巣と破骨細胞(TRACP陽性多核巨細胞)を観察すると、骨転移巣に取り囲まれた骨梁周囲で活発に骨吸収する破骨細胞を認め、骨を破壊し周囲軟部組織に広がる転移巣中にも破骨細胞を認めた.しかし、明らかな軟部組織転移巣には骨と接していても破骨細胞を認めなかった.1椎体あたりの平均破骨細胞数を算定すると、A群64.0±22.4、B群110.2±36.6(mean±SD)であり、腫瘍接種し骨転移を有するラットで有意(p<0.05)に破骨細胞数の増加を認めた.また、(1)のBP投与したII III群あわせた平均破骨細胞数は骨転移を認めても68.2±22.5であり、I群100.0±29.7と比べ有意(p<0.05)に低かった.今回の血清TRACP値は骨転移により上昇する傾向がみられるものの、個体差が大きく変動がみられた.まとめ:骨転移と破骨細胞は密接に関連し、BP投与により破骨細胞の活性化、増加を抑制すれば、骨転移の発生、進展を阻止できる可能性が示唆された.
英国におけるアンチ・イスラモフォビア教育の実践的課題に関する研究

本研究の目的は、非ムスリムとムスリムとが共生する多文化社会において顕在化するイスラモフォビアに対して学校教育がいかなる対応を求められるかを探るべく、その理論的動向を踏まえた上で、英国のムスリム多住地区の公立学校を事例に行政支援体制や学校現場での取り組みを分析し、アンチ・イスラモフォビア教育(AIE)の有効性と今後の実践的な課題を示すことにある。最終年度にあたる平成22年度は「AIEの有効性と課題に対する包括的分析および提言」を主要課題とし、以下のように研究を実施した。1.研究成果のとりまとめAIEについて、これまで検討してきた、イスラモフォビアやその対応に関する理論的枠組み・アプローチ、ムスリム支援体制とネットワーク、学校現場での実践という3つの視点を包括的に分析する作業を行った。分析作業を通して、英国におけるAIEの現状と課題に対して、具体的かつ実践的な提言として研究成果をとりまとめた。2.補足調査の実施研究の進展に伴い、包括的分析の精緻化をはかるための文献資料収集並びに補足的な現地調査を実施した。調査地はロンドンおよびバーミンガムに絞りこみ短期間で実施した。3.学会等での研究成果発表研究を通して得られた成果は日本比較教育学会(於:神戸大学)などで発表を行い、研究成果の公開に努めた。また、こうした成果は、次年度以降も国内学会はもとより国際学会発表等を通して広く積極的に公開する予定である。本研究の目的は、多文化社会において顕在化するイスラモフォビアに対して学校教育がいかなる対応を求められるかを探るべく、その理論的動向を踏まえた上で、英国のムスリム多住地区の小学校を事例に行政支援体制や学校現場での取り組みを分析し、アンチ・イスラモフォビア教育(AIE)の有効性と今後の実践的な課題を示すことにある。平成20年度は「AIEをめぐる理論的枠組みの整理と英国の政策理念・指針の分析」を中心に、以下のように研究を実施した。1.イスラモフォビアやAIEに関する先行研究の収集・分析:国内外の先行研究を収集・分析し、その理論的枠組みやアプローチを整理した。その結果、1996年に設置されたThe Commission on British Muslim and Islamophobia: CBMIが翌1997年に発表した報告書"Islamophobia:a challenge forus all"を嚆矢に、欧州をはじめ国際組織やイスラーム組織において、この思想が現代的文脈で広く用いられるようになった経緯が明らかとなった。2.英国におけるAIE実施をめぐる社会的背景や政策理念・指針の分析:AIEを支える法律や制度の整備状況、AIEに関わる政策理念や改革指針について、国内外の関連資料を収集し、分析に着手した。分析を通して、多くのムスリム団体が政策に積極的に働きかけている状況が明らかとなった。3.AIEの基本施策に関する現地調査実施:ロンドンおよびブラッドフォードのAIE政策関連組織を訪問し、AIEの基本施策に関する現地調査を実施した。4.資料の収集整理とデータベース化:実施した調査研究を通して、国内外で入手したイスラモフォビアやAIEの理論的枠組みに関する資料や文献等を整理し、データベース化に着手した。本研究の目的は、多文化社会において顕在化するイスラモフォビアに対して学校教育がいかなる対応を求められるかを探るべく、その理論的動向を踏まえた上で、英国のムスリム多住地区の学校を事例に行政支援体制や学校現場での取り組みを分析し、アンチ・イスラモフォビア教育(AIE)の有効性と今後の実践的な課題を示すことにある。平成21年度は「AIE支援体制および教育現場の実態分析」を中心に、以下のように研究を実施した。1.AIEに関する官民による支援体制とネットワーク作りについて:FAIR(Forum Against Islamophobia and Racism)やAMS(Association of Muslim Schools of UK)等のAIE支援組織(教育行政組織、NPOなど)を選定した上で、同組織を訪問して、調査を行った。そ結果、各組織が学校向けにムスリム児童生徒を受け入れる上でのガイドラインを作成し、配布するなどしているものの、統一した指針が十分に示されていないことが明らかになった。2.AIEの推進校、研究校での実践状況について:AIEの実践を積極的に行っている推進校、研究校を選定した上で、同校を訪問して、インタビューや資料収集等の調査を行った。その結果、各学校の取り組みにはムスリム支援組織の関与が欠かせないこと、実践レベルでは教師の力量や方針により内容に差が出ることが明らかとなった。3.研究成果の公開方法の検討:(1)調査結果の集成、(2)研究成果報告書の取りまとめ方、(3)学会等での研究成果公開方法、について検討を行うとともに、資料の収集整理とデータベース化を継続実施した。2.補足調査の実施

研究の進展に伴い、包括的分析の精緻化をはかるための文献資料収集並びに補足的な現地調査を実施した。調査地はロンドンおよびバーミンガムに絞りこみ短期間で実施した。3.学会等での研究成果発表研究を通して得られた成果は日本比較教育学会(於:神戸大学)などで発表を行い、研究成果の公開に努めた。また、こうした成果は、次年度以降も国内学会はもとより国際学会発表等を通して広く積極的に公開する予定である。
肺高血圧症における血管平滑筋のエンドセリンＢ型受容体の役割とその遮断の重要性

本研究ではエンドセリンB受容体に着目して、肺高血圧および心臓血管病での役割の研究と治療法応用の研究を進めた。本研究では、エンドセリンB受容体遮断による治療効果における新知見が得られた。ラットのランゲンドルフ還流心標本にエンドセリンを投与しての実験で、エンドセリンB受容体、さらにA受容体がその心筋代謝変化に重要であった。糖尿病ラットの心臓血管障害と、A受容体とB受容体に関しての知見も得た。ヒト培養肺血管平滑筋細胞においてアドリアマイシン誘発アポトーシスに対するエンドセリンB受容体遮断薬の効果の知見も得た。本研究より、エンドセリン-B受容体の遮断薬は種々の心血管障害に有用であることが示唆された。エンドセリン-B受容体の心血管障害での役割を検討するためには、エンドセリン-A/-B両受容体遮断薬と選択的エンドセリン-A受容体遮断薬の薬効の差異を研究して、エンドセリン-B受容体遮断がどのように心血管障害に影響するかの考察は重要である。本研究にて、エンドセリン-A/-B両受容体遮断薬SB209670および選択的エンドセリン-A受容体遮断薬TA-0201を用いて、上記の検討を行った。肺高血圧症ラットの心臓血管障害と糖尿病ラットの心臓血管障害は同様の過程をたどる部分もあるため、ラットにストレプトゾトシンを腹内に注射をして、糖尿病を作製して薬理学的研究を行った。TA-0210もしくはSB209676が、4週間浸透圧ミニポンプにてラットに投与された。心エコーによる検討にて、どちらの遮断薬も、糖尿病ラットで低下した心機能(% FSの低下)を、有意にかつ同じ程度に改善した。糖尿病ラットでの心臓におけるvascular endothelial growthfactor (VEGE)の発現低下をどちらの遮断薬も改善し、その改善の程度はSB209670のほうがTA-0210よりも、大きかった。VEGFは、糖尿病心のinadequetな(不都合な)冠側副血管新生の新生を促進してしまうことが考えられる。ゆえに本研究にて、糖尿病ラットでの心臓におけるVEGF発現低下の改善の程度はA/B両受容体遮断薬SB209670のほうがA選択的遮断薬TA-0210よりも、大きいことが判明し、この差異がエンドセリン-B受容体の遮断に起因することが推察された。ゆえに、エンドセリン-B受容体の遮断は、いろいろな心血管障害に有用であることが示唆された。肺動脈性肺高血圧症(PAH)の血管病変形成に関して、肺動脈血管平滑筋細胞(PASMC)におけるエンドセリン(ET)-1-ETB受容体系の活性化はPASMCのアポトーシスを抑制方向に傾け、ETA受容体系を介するPASMC増殖に相乗的に働き、病態を更に悪化させることを最終的に証明することを目的としている。マウスではモノクロタリン投与による肺高血圧モデル作製が困難であるため本年度は、モノクロタリンピロール(MCTP)投与による肺高血圧モデルマウスを作製しようと試みた。10週齢のC57BL6J雄マウスにMCTP 10mg/kgをマウス尾静脈より静注した。溶媒もしくは薬剤の急性毒性のため、マウスは投与翌日に死亡した。1.0, 3.0 mg/kgと用量を減量し3週間後にその評価を行ったが、臓器重量・形態学的評価からは明らかな肺高血圧を示唆する所見は得られなかった。次に、ヒト肺動脈由来血管平滑筋細胞を用いて、ET-1および低酸素を模したCoCl2を投与した際の遺伝子発現パターンを検討した。ET-1刺激・CoCl2処置により、抗細胞増殖に働くBMPR2の発現は低下し、内因性のBMP阻害作用を有するグレムリン-1の発現は有意に増加していた。一方、ヒト肺高血圧患者由来の肺動脈血管平滑筋細胞においては、ET-1刺激・CoCl2処置によるこれらの遺伝子発現変化は認められなかった。これらのことは、ヒト肺高血圧において、ヒト肺動脈血管平滑筋細胞でのBMPの細胞情報伝達系が抑制されていることを示唆する。心血管障害でのエンドセリン-B受容体の役割を検討するため、実験動物を用いて本研究を進めた。すなわち、エンドセリン-B受容体は、血管内皮細胞と血管平滑筋細胞に存在する。血管内皮では、エンドセリン-B受容体が刺激されると一酸化窒素(NO)合成酵素の活性が上昇して、NOが放出されて血管弛緩・増殖抑制に働く。一方、血管平滑筋のエンドセリン-B受容体が刺激されると、血管収縮・増殖に働く。また、肺高血圧症は、心肥大を引き起こす。

本研究にて、ラット培養心筋細胞を用い、エンドセリンを投与して、エンドセリン-A受容体と-B受容体の両者を刺激して心筋肥大を作成してフルバスタチンを投与したところ、この心肥大抑制作用にpeptidyl-prolyl isomerise Pin 1の経路が関与する知見を得た。さらに、ラットのランゲンドルフ還流心標本にエンドセリンを投与して、エンドセリン-A受容体と-B受容体の両者を刺激して冠血管を収縮させた。この冠血管の収縮による心筋虚血の代謝変化に、CGRP(calcitonin gene-related peptide)の投与が有効であることがわかった。さらに今回、エンドセリン-A/-B両受容体遮断薬SB209670および-A受容体遮断薬TA-0201を用いて、ラットで検討した。肺高血圧症ラットの心臓血管障害と糖尿病ラットの心臓血管障害は同様の過程をたどる部分もあるため、ラットに糖尿病を作製して検討した。TA-0210もしくはSB209676が、4週間投与された。どちらの遮断薬も、糖尿病ラットで低下した心機能(% FSの低下)を、有意にかつ同じ程度に改善した。糖尿病ラットでの心臓におけるVEGF(vascular endothelial growth factor)の発現低下をどちらの遮断薬も改善し、その改善の程度はSB209670のほうがTA-0210よりも大きく、この差異がエンドセリン-B受容体の遮断に起因することが推察され、エンドセリン-B受容体の遮断は、いろいろな心血管障害に有用であることが示唆された。循環器内科エンドセリンの受容体には2種類あり(エンドセリンーA受容体とエンドセリンーB受容体)、本研究では、とりわけエンドセリンーB受容体の病態生理的役割に着目をして研究を進めている。ラットおよびマウスの心血管障害(肺高血圧症、糖尿病性心血管障害)について、エンドセリンーB受容体の病態生理学的役割が、エンドセリンーA受容体の役割と対比されて明らかになってきている。モノクロタリンピロール体投与による肺高血圧モデルマウスの確立が未完成のため。小動物用低酸素チャンバーが用意できず、低酸素によるマウスの肺高血圧モデルを作製できなかったため。動物の繁殖スペースが足らず、ETB受容体欠損マウスおよび血管平滑筋特異的Creマウスを導入することができなかったため。心血管障害、とりわけ、肺高血圧症における心血管障害におけるエンドセリン-B受容体の役割の研究を推移する予定である。エンドセリン-B受容体への薬理学的遮断とエンドセリン-B受容体の遺伝子改変動物を用いて研究を進める。これらの研究により、エンドセリン-A/-B両受容体遮断薬と選択的エンドセリン-A受容体遮断薬の肺高血圧症への薬効の差異の詳細が判明し、実際の患者の治療に貢献することが期待される。モノクロタリン誘発の肺高血圧症および低酸素誘発の肺高血圧症の各種モデル動物を用いて研究を進める予定である。本研究により、エンドセリン-B受容体およびエンドセリン-A受容体と心血管障害の新しい知見が得られることが期待され、肺高血圧症への薬物治療への新しい知見が得られることが期待される。マウスの肺高血圧モデルの作製を行う。文献的に確立されている方法としては、10%酸素濃度の条件で飼育する方法であり、この方法にて肺高血圧モデルマウスの作製をコンスタントに作製できるようにする。
疾患iPS細胞によるオートファジー関連神経変性疾患の病態解明と治療法開発

WDR45異常症(SENDA)患者から樹立したiPS細胞からの神経細胞などへの安定的かつ効率的分化誘導方法の確立を試みているが、分化後の均一な細胞が得られていない。この点に関してはこれまでとは異なる手法を検討する必要がある。線維芽細胞で代用した同様の解析を進めることでも新しい知見が偉ることが考えられるため、分化誘導の進行具合によっては手法を見直す。患者剖検脳検体から脳領域(黒質、淡蒼球、前頭皮質、視床、小脳)別に抽出したRNAやタンパクを利用してオートファジー関連分子の発現解析を実施した。WIPI-4及びそのアイソフォームであるWIPI-1,2,3のRNA発現をqRT-PCRにて測定し、どの領域においてもWIPI-2についでWIPI-4の発現は優位であることが判明した。実際に病変が強いと考えられる黒質や淡蒼球において、その優位性の変化は確認されなかった。しかしながら基質であるp62は黒質や淡蒼球では優位に増加しており、オートファジー活性に影響が生じていることが示唆された。タンパク質における解析ではWIPI-4抗体での検出ができず、発現の確認ができていない。剖検脳のためタンパク変性の影響や抗体の性質による影響が考えられる。今後有効な抗体が必要である。脳組織検体での免疫染色も実施し、オートファジー活性への影響が示唆されている。これらの検討はこれまでのオートファジー研究あるいは病態解析においては実施されていない新規のものであり、今後の研究展開のための重要な知見の基盤となっている。疾患iPS細胞からの神経細胞など各種細胞への効率的かつ安定的な分化誘導方法が確立できていないため、当初の目的の解析に一部到達していない点がある。これまでとは異なる方法での疾患iPS細胞からの神経細胞など各種細胞への効率的かつ安定的な分化誘導方法の確立を試みる。
二次電池正極反応分布の充放電環境依存性と不均一反応の起源の解明

リチウムイオン電池正極で発生する不均一な反応分布は、電池の大型化や電極の大面積化にとって大きな障壁となる。部分的な反応の進行は予期しない過電圧や局所的な大電流の原因となる可能性があり、充放電の繰り返しにより部分的な劣化が進行する可能性もある。このような反応分布は電池の充放電過程をその場解析することではじめて状況が明らかになるものである。本研究では二次電池の反応分布に注目し、その特性を明らかにすることを目的とする。二次電池がどのような環境で利用され、その際にどのような反応分布が発生したかは実用上重要な知見である。二次電池の充放電時の環境により電極反応の空間分布が影響を受けるのかどうかを試験するために、拘束圧可変セル保持具の設計・製作を行った。市販のリチウムイオン電池では電極が積層あるいは巻回されたセルが一般的であるが、X線吸収分光法を用いた反応の空間分解解析には電極が単層である専用の試験セルを用いる。電極反応の空間分布にこのようなセルの構造がどのように影響しているのかどうかを把握する目的で、積層セルにおける電極が受けているような拘束圧を単層セルでも再現できるように、単層セルの保持およびX線透過窓であるBe板を用いて外部から拘束力を変更可能な治具を作製した。本年度はセルの製作を実施し、これを用いた反応分布解析が実施可能かどうかの検証を行った。リチウムイオン電池の反応分布について、充放電時の拘束圧をを変化させた条件での解析が可能となった。測定・解析に必要な実験装置の製作は順調に進行している。本年度は環境制御下での電池充放電試験を進め、放射光を利用した解析を並行して行う。当初予定していた環境変数が反応分布に寄与していないことが判明した場合には、適時方針を検討する。
子どもの「居場所」形成の法則と成立条件解明に関する実証的研究

平成19年度は、居住地域別に中学校2年生と高校2年生を対象に、家庭、学校、地域という生活場面全体について調査を実施し、居住地域による子どもの居場所の実態の違いを把握した。また、拡張型補完と代替型補完の状況についても明らかにした。平成20年度は、同一の居住地域に住む小・中・高校生を対象に前年度と同様の調査を実施し、年齢段階による子どもの居場所の違いを把握した。また、個人的居場所・社会的居場所の補完構造について、年齢段階による特徴を明らかにした。中学2年生と高校2年生を対象に,大都市,地方都市,農村の居住地域別に家庭,学校,地域といり生活場面全体にっいて調査を実施することによって,「居場所」形成の法則を居住地域別に諸側面から解明し,さらに「居揚所」の影響と役割を明確にすることを目的とした。その結果,義務教育段階で学校間格差が少ない中学生をみると,相対的に大都市では家庭に「居場所」を十分取れないものの学校や地域に「居場所」を所有するものが多くなっておりこ農村では写庭に「居場所」を所有しやすいが地域に「居場所」を所有するものが少ないなど,居住地域による「居場所」の差異と問題点が明らかになった。また,家庭,学校,地域の生活場面全体で「居場所」をみると,家庭,学校,地域それぞれにおける居場所所有は,他の場所での居場所所有を生み出す効果をもっており,拡張型の補完関係があることがとらえられた。それは,特に学校と地域の間で顕著にみられる。したがって,地域に,居場所所有を促す必要があり,子どもが自主的に居場所を形成することができるような仕掛けを地域において社会的に構築する必要がある。小学校5・6年生、中学校2年生、高校2年生を対象に、三重県津市に立地する学校に地域を限定して、家庭、学校、地域という生活場面全体について調査を実施することによって、「居場所」形成の法則を年齢段階別に諸側面から解明し、さらに「居場所」の問題点をとらえて改善方策を提示することを目的とした。その結果、以下の知見を得た。1、家庭が個人的居場所の中心であり、年齢段階が上がるにつれて、家庭における個人的居場所の必要性が大きくなるが、家族関係や心理状態が良くない中学生では、心理状態を回復するための居場所が不十分である。したがって、特に中学生には、学校や地域に個人的居場所を確保する必要がある。2、学校が社会的居場所の中心になっているが、個人的居場所の所有率が低い。年齢段階が上がるにつれて、個人的居場所の所有率と評価が低くなるが、要求は高くなる。したがって、中・高生には、学校において個人的居場所となり得るようなリフレッシュルームや多目的室といった自由に使用できる空間を確保する必要がある。3、地域は個人的居場所、社会的居場所ともに、家庭や学校より所有率は低く、評価も低いが、要求はかなり存在する。また、地域における居場所の中心は、友達の家であり、公共施設の利用が少ない。特に、中学生ではその傾向が顕著であり、公共施設の充実・利用の促進と並行して、地域における活動や交流を通した人間関係づくりが必要である。4、生活全体でみると、家庭・学校・地域それぞれにおける居場所の所有は他の場所での居場所の所有につながっており、拡張型の補完関係がある。代替型補完では、年齢段階が上がるにつれて、家庭に個人的居場所を所有していないものは、学校や地域において個人的居場所を補完している。また、小学生は学校や地域に社会的居場所を所有していない場合でも家庭で補完しているが、中学生段階になると家庭での補完は困難になる。したがって、中・高校生のための社会的居場所を地域に確保する必要があり、そのための公共施設を整備する必要がある。
診療・介護・障害報酬に横断的かつ統合的な財務情報および非財務情報に関する調査研究

医療にかかわる診療報酬、介護にかかわる介護報酬、障害サービスにかかわる障害サービス報酬はそれぞれの立ち位置のもとで、改定がおこなわれている。それぞれの改定作業において、それらを運営・経営する団体や法人・機関の、いわゆる経営実態調査がおこなわれている。医療・介護・障害サービスと当然のことながら、役割分担があり、機能もそれぞれに異なる部分が大きくすみわけもされている。一方で、近年は、医療と介護、介護と障害サービス、障害サービスと医療、そして医療・介護・障害サービスと一断することが難しい状況ととなってきていることも確かである。よって、境界領域が一段と増しており、高齢化・重度化そしてさまざまなケアがそれぞれの報酬においても反省していく必要が生じている。そうした現状では、医療も介護も、介護も障害サービスもと、複合的な運営・経営主体が増してきていることも当然のことといえる。そこで、医療にかかわる診療報酬、介護にかかわる介護報酬、障害サービスにかかわる障害サービス報酬のベースとなる経営実態調査は効率化できる可能性がある。とりわけ、医療・介護・障害のサービスごとの調査はそれぞれの特性を有する点で今後も必要であるが、経営実態の調査、とりわけ財務・非財務にかかわる情報については横断的な調査が可能ではないか、との着想により本研究は成り立っており、研究の2か年目においては3つの報酬改定にかかわる経営実態調査項目の洗い出しなどを中心に一定の成果が得られたと考えている。医療にかかわる診療報酬、介護にかかわる介護報酬、障害サービスにかかわる障害サービス報酬のベースとなる経営実態調査は効率化できるのでないかとの観点で、それぞれの経営実態調査の項目を洗い出している最中である。ただし、共通項目、特殊項目などの分類わけに、一定の時間と労力を要するところであるが、科研費執行率が物語るように、計画に比べて遅延していることを認めざるを得ない。とりわけ、医療・介護・障害のサービスごとの経営調査は厚生労働省が事業委託し、民間のコンサルティング会社が受託している。それぞれの報酬ごとで業者が異なることもあり、一括してとりまとめに手間がかかっていることもある。個々の業者はきわめて好意的であり、資料等については必要なものは提供されており、その意味でのリスクはないが、全体会ではないが、すべてが介して、どのようにしたら横断的な経営実態項目が想定されているかなどの議論が不十分との認識である。医療にかかわる診療報酬、介護にかかわる介護報酬、障害サービスにかかわる障害サービス報酬のベースとなる経営実態調査は効率化できる可能性がある。とりわけ、医療・介護・障害のサービスごとの調査はそれぞれの特性を有する点で今後も必要であるが、経営実態の調査、とりわけ財務・非財務にかかわる情報については横断的な調査が可能ではないか、との着想により本研究は成り立っている。上記の着想による研究は、2か年を経過する中で、確信を得てきており、この最終年度で成果を達成することは可能であると考えている。2か年目の進捗は多少不本意なところであり、反省するところであるが、項目の洗い出しや新たな制度設計は視野に入っており、本年度は総括的には成果達成まで可能となると思っております。そのためには積み残している人的作業や各団体へのより一層のヒアリングや調査を密にすることが重要となる。が切られた資源を有効に活用して、本事業研究を達成していく所存である。本研究は、診療・介護・障害報酬に横断的かつ統合的な財務情報および非財務情報に関する調査研究として、現況、診療報酬、介護報酬そして障害サービス報酬の3本が並行する制度設計の中で、それらの基礎調査となる医療経済実態調査、介護経営実態調査、障害サービス経営実態調査を可能な限り統合化することを目的としている。その目的を達成するために、以下のような目標の下、実績を重ねてきているところである。1医療経済実態調査、介護経営実態調査、障害サービス経営実態調査それぞれの調査の精査...3調査は当然のことながら、背景や経緯が異なることもあり、それぞれが独自の特長を有しながら現在に至っている。その背景やこれまでの経過を丹念に突き詰めていくことがまず必要と考えている。その場合、制度的な立て付け(法的側面)、対象客体の特長など研究調査が必要となった。23調査の共通項目・財務情報の洗い出し...3調査は、客体の基礎的調査がある。もちろん、客体は病院などの医療機関から、社会福祉法人、そして民間企業まで多岐にわたることもあり、異質感もある。ただし、財務調査の面では、基本的には会計制度枠の中で要求されているものばかりであり、ほとんどの項目について統合することは不可能ではない。まずは、財務情報の洗い出しに努めた。33調査の客体先にとっての負担...一方で、3調査は重ならない年度もあるが、一定程度定期的に客体側に調査協力があり、場合によると事務的負担がある場合が想定される。その点では、負担にかかわるアンケート調査やヒアリング調査により、実態は少しではあるが明らかとなるであろうとの考えから訪問調査等も実施したところである。進捗状況については、上記の目標設定を検証しながらコメントしたい。1医療経済実態調査、介護経営実態調査、障害サービス経営実態調査それぞれの調査の精査...この目標については現況おおむね順調に推移していると考えられる。というのは、医療経済実態調査、介護経営実態調査、障害サービス経営実態調査は、その制度設計はいわゆる民間事業者へ委託している。幸い、その制度設計を担当するコンサルティング会社、調査会社の協力を経て、3調査の特長を検討していることになったからである。23調査の共通する財務情報の洗い出し...医療経済実態調査、介護経営実態調査、障害サービス経営実態調査は財務情報を含んでいる。

項目をとにかく拾い上げ、3調査を横断的に検討していく必要がある。ところが、会計制度の変革や客体の組織環境の変化もあり、必要な程度の洗い出しは達成されていないと考えている。33調査の客体先にとっての負担...これについてはヒアリング調査を数件協力依頼し、実行したところであるが、アンケート調査には至っていない。もちろん、アンケート項目の選定とその検討については進捗通りと思われるが、ただアンケート調査数の絞り込みについても検討が必要な状況にある。医療にかかわる診療報酬、介護にかかわる介護報酬、障害サービスにかかわる障害サービス報酬はそれぞれの立ち位置のもとで、改定がおこなわれている。それぞれの改定作業において、それらを運営・経営する団体や法人・機関の、いわゆる経営実態調査がおこなわれている。医療・介護・障害サービスと当然のことながら、役割分担があり、機能もそれぞれに異なる部分が大きくすみわけもされている。一方で、近年は、医療と介護、介護と障害サービス、障害サービスと医療、そして医療・介護・障害サービスと一断することが難しい状況ととなってきていることも確かである。よって、境界領域が一段と増しており、高齢化・重度化そしてさまざまなケアがそれぞれの報酬においても反省していく必要が生じている。そうした現状では、医療も介護も、介護も障害サービスもと、複合的な運営・経営主体が増してきていることも当然のことといえる。そこで、医療にかかわる診療報酬、介護にかかわる介護報酬、障害サービスにかかわる障害サービス報酬のベースとなる経営実態調査は効率化できる可能性がある。とりわけ、医療・介護・障害のサービスごとの調査はそれぞれの特性を有する点で今後も必要であるが、経営実態の調査、とりわけ財務・非財務にかかわる情報については横断的な調査が可能ではないか、との着想により本研究は成り立っており、研究の2か年目においては3つの報酬改定にかかわる経営実態調査項目の洗い出しなどを中心に一定の成果が得られたと考えている。医療にかかわる診療報酬、介護にかかわる介護報酬、障害サービスにかかわる障害サービス報酬のベースとなる経営実態調査は効率化できるのでないかとの観点で、それぞれの経営実態調査の項目を洗い出している最中である。ただし、共通項目、特殊項目などの分類わけに、一定の時間と労力を要するところであるが、科研費執行率が物語るように、計画に比べて遅延していることを認めざるを得ない。とりわけ、医療・介護・障害のサービスごとの経営調査は厚生労働省が事業委託し、民間のコンサルティング会社が受託している。それぞれの報酬ごとで業者が異なることもあり、一括してとりまとめに手間がかかっていることもある。個々の業者はきわめて好意的であり、資料等については必要なものは提供されており、その意味でのリスクはないが、全体会ではないが、すべてが介して、どのようにしたら横断的な経営実態項目が想定されているかなどの議論が不十分との認識である。
高齢者における高所作業環境適正化に関する実験的研究

本研究は、高齢、若年の建設作業員を被験者とし、仮設足場にかけられた作業床上を何も持たずに歩行する、または作業床を持って歩行する実験を行った。そして、作業の高さ、作業床の幅、作業床運搬の有無を変化させた実験条件における被験者の精神的負担の程度を測定することにより、高齢者の高所での安全な作業基準を設定するデータを得ることを目的とした。実験では歩行中において、聴覚的に呈示された特定の数字に声で反応する、という二重作業を被験者に課し、副次課題のパフォーマンスから高所での被験者の余裕容量を測定した。実験から得られた結果は以下の通りである。高所での副次課題の反応時間は地上におけるそれより遅くなり,高さが精神的負担要因になることが明らかになった。そして年齢と高さの交互作用がおおむね認められず,高さによる余裕容量の低下には年齢は関係しないことが示された。しかし高さの要因に加えて作業床幅が狭くなった時,高齢者群では若年者群より,反応時間が遅れる傾向が見られた。また足場上歩行を作業要件の違いの観点から,直線歩行と回転動作の2つのフェーズに分けて,それぞれの動作中での副次課題反応時間を測定した結果,高さの要因に加えて,回転動作,すなわち作業要件が高くなると,高齢者群は若年者群より反応時間が有意に遅くなることがわかった。以上,副次課題法を用いた実験結果から,作業位置が高い場合,地上作業に比べて高齢者は若年者よりも精神的負担の程度は大きくならなかった。しかし高さ要因に作業床幅が狭くなる,また作業が複雑になるなどの危険要因が付加された場合,高齢者は若年者より精神的負担が増大することがわかり,特に高齢者が高所で作業する場合において,作業環境の安全性をより一層確保する必要性が示された。本研究は、高所作業環境において高齢作業者が受ける心理・生理的負担を測定し、加齢による各種機能低下を明らかにするとともに、いかなる環境条件が作業負担軽減および墜落災害防止に寄与するのかについて、実験的に検討することを目的としている。本年度はまず高齢者の墜落災害実態を把握するため、200件の墜落災害記録調書をヒューマンファクターの観点から分析した。分析事例の内訳は高齢者(50歳以上)100事例、若年者(2039歳)100事例であり、また工事の種類は墜落災害の多いビル工事、木造工事に絞った(それぞれ100事例)。分析から得られた災害発生要因を因子分析した結果、7因子(安全帯省略、手順省略、コミュニケーション不足、誤判断、天候不良、開口部、安全通路)が抽出され、主に高齢者は若年者と比較して、手順省略要因、開口部要因の関与が高いことを見出した。次に実験棟内に建設した高さ約10mの仮設足場上において、種々の作業条件が高齢作業者に与える心理・生理的負担を、生体情報計測、二重課題法、質問紙法から明らかにする実験を実施するための準備を行った。実験に先立ち、まず心拍、呼吸など生体情報を計測するシステムを構成し、高所作業環境での生理学的データを計測する技法、処理技術を習得した。また被験者の精神負荷を測定するために課す二重課題法の具体的内容を選定した。すなわち1桁のランダムな数字を2秒に1数字の割合で音声呈示し、被験者は特定の数字にのみ出来るだけ早く音声で反応し、その正誤および反応時間を計測するという課題である。実験条件は災害事例分析結果等を考慮し、年齢、高さ(地上、6層)、作業床幅(50cm,24cm)、作業負荷の有無とした。

また測定項目は歩行速度、心拍、呼吸、姿勢、副次課題反応時間、主観的評価(NASA-TLX)とした。本年度は予備実験として、高齢者および若年者それぞれ2名に対して実験を実施したが、その結果を踏まえて、今後高齢者若年者各10名を対象に本実験を実施する予定である。本研究ではまず高齢作業者の墜落災害実態を把握するため、200件の墜落災害記録調書をヒューマンファクターの観点から分析した。分析事例は高齢者(50歳以上)100事例、若年者(39歳以下)100事例であり、また工事の種類は墜落災害の多いビル工事、木造工事に絞った(それぞれ100事例)。分析の結果、被災者の職種、墜落の高さ、墜落時の行動パターンにおいて高齢者と若年者に差異が見られた。また記録調書の記述内容を分析することにより得られた発生要因を因子分析した結果、7因子(安全帯省略、手順省略、コミュニケーション不足、誤判断、天候不良、開口部、安全通路)が抽出され、主に高齢者は若年者と比較して、手順省略要因、開口部要因の関与が高いことを見出した。次に実験棟内に建設した高さ約10mの仮設足場上において、種々の作業条件が高齢作業者に与える心理・生理的負担を明らかにする実験を行った。実験条件は災害事例分析結果等を考慮し、年齢、高さ(地上、6層)、作業床幅(50cm,24cm)、作業負荷の有無とした。また測定項目は歩行速度、心拍、呼吸、姿勢、副次課題反応時間(歩行中に1桁のランダムな数字を2秒に1数字の割合で音声呈示し、被験者は特定の数字にのみ出来るだけ早く音声で反応し、その正誤および反応時間を計測する)、主観的評価(NASA-TLX)であった。被験者は高所作業経験のある高齢者8名(50歳以上)、若年者8名(39歳以下)であった。生理的測定項目の分析の結果、作業床幅、作業負荷の有無の条件で高齢者は若年者より有意に歩行速度が遅くなることがわかった。また高齢者は作業負荷の有無に係わらず、作業床幅が狭くなると、歩行速度が有意に遅くなっていた。ただし歩行速度の低下をピッチと歩幅で検討すると、歩幅は変化しないが、ピッチは遅くなっており、高齢者の24cm作業床歩行における危険性を示唆する結果が得られた。
p53不活化腫瘍細胞の選択的排除を可能とする革新的がん医療構築のための基盤研究

がん抑制因子p53が制御する細胞内ネットワークは、様々な発がんストレスから細胞の形質転換を防ぐために最も重要である。ヒト悪性腫瘍の半数以上でp53遺伝子の失活変異が認められることから、p53が不活化したがん細胞の選択的排除は、理想的ながん治療戦略の一つである。本研究では、p53変異細胞の細胞周期制御に必須なNEK9の機能の詳細解明と、p53の変異の有無で細胞に誘導する表現型が異なるmiR-101の機能の詳細を解析した。その結果、p53変異状態ではストレスに対する応答が極めて重要な働きをしている可能性を見出した。NEK9は、がん抑制的miRー22が、p53欠失・変異がん細胞特異的に抑制する標的遺伝子として同定した。NEK9は、p53変異がん細胞の細胞周期亢進に必須の因子であることを見いだした。興味深いことに、NEK9は細胞周期のM期への進行に必須な因子として報告されているが、p53が不活性化した細胞では、M期の進行ではなく、G1ーSの進行に必須であることを見出した。NKE9のこの機能はこれまでに報告がないことから、NEK9複合体を同定し、その機能を明らかにすることとした。p53野生型であるHCT116細胞と、変異型がん細胞であるSW480を用いて、抗NEK9抗体によってNEK9複合体を部分精製し、質量分析により相互作用因子の同定を行った。得られたデータには、これまでにもNEK9との相互作用の報告があるFACT形成因子を認めたが、同定されたタンパク質フラグメントは少なかった。一方、翻訳制御因子であるeIF4G1とそれと相互作用する他の翻訳制御因子が多く同定された。実際に、免疫沈降-イムノブロット解析でもeIF4G1とNEK9の相互作用は、HCT116とSW480の両細胞株で認められた。p53変異とNEK9複合体及びeIF4G1との関連を明らかにするため、細胞質に局在するNEK9複合体の分子密度をスクロース密度勾配遠心法によって検討した。興味深いことに、HCT116細胞においては、eIF4G1の局在は、ポリリボソームの局在と類似しており、タンパク質の合成に関与していることが示唆された。一方、SW480細胞に於けるeIF4G1の局在は、ポリリボソーム及びモノソーム、リボソームサブユニットのどれとも一致せず、NEK9複合体の中でも特にeIF4G1の機能がp53変異状態によって異なる可能性が強く示唆された。現在、さらに詳細な解析を行っている。NEK9複合体の同定が順調に進んでいる。相互作用因子をsiRNAでノックダウンするとp53変異がん細胞の増殖が抑制される。NEK9を同定した際の考察としては、一つの細胞内経路の阻害では効果が限定的であり、他の細胞内ネットワークの理解も必要ということである。eIF4GにはG1とG2のファミリータンパク質が存在するが、G2はグローバルな遺伝子翻訳過程に関与している一方、G1は増殖関連因子の翻訳に必要との報告がある。NEK9-eIF4G1複合体と相互作用するmRNAを同定することで、p53変異がん細胞の細胞周期制御に関して分子メカニズム解明の糸口となることが期待出来る。次年度は、mRNAの同定とリコンビナントタンパク質を用いた、詳細な解析を行う。これまでの進捗はおおむね予定通りである。本研究では、がん抑制因子p53について、その遺伝子変異の有無によって形成されるがん抑制ネットワークを同定・理解し、それらを標的とした革新的ながん治療薬の創出に資する基盤的研究を展開している。昨年度は、野生型p53が制御する核小体ストレスの制御にmiRー101が深く関連していることを明らかにした。miRー101は、p53変異の有無によって誘導する表現型が異なるが、野生型p53を有する場合は、強い細胞死を惹起する。そのメカニズムの解析を行い、p53依存的核小体ストレス応答反応に特異的にmiRー101が寄与していることを明らかにした(論文投稿中)。一方、p53を欠失したがん細胞対して、選択的に細胞死を誘導するmiRNAをスクリーニングし、それが制御する細胞内ネットワークの解析も実施した。1020種類のmiRNAを含んだmiRNAライブラリーを用いて検討した結果、miRー584が再現性よく、p53欠失細胞へと細胞死を誘導することを見出した。miRー584が制御する細胞内ネットワークの同定も行い、候補となる複数の細胞内経路を同定した。中でも、がん抑制遺伝子RASSF2が、p53欠失細胞で選択的にmiRー584によって誘導されることを見出した。RASSF2は多くのがんでDNAメチル化によって抑制されていることが知られている。p53野生型細胞に比べて、その欠損細胞では、もともとのRASSF2の発現量は低く、ヒストン修飾によって抑制されていることを見出した。詳細な検討の結果、p53の機能欠損によって、エピジェネティックな遺伝子発現制御領域が異なることが示唆された。miRー101によって制御されるp53依存的な内在性がん抑制ネットワークを同定し、その臨床的意義を見出した。現在、その成果について論文を投稿中である。p53不活化がん細胞の選択的排除法の確立に資する、細胞内ネットワークの同定を行った。

miRNAの特性を利用して、細胞内ネットワークを明らかにするため、1020種類のmiRNAライブラリーを用いて、p53欠失細胞に選択的に細胞死を誘導する分子をスクリーニングし、miRー584を同定した。miRー584によってp53欠失細胞で特異的に制御される細胞内ネットワークの検索を行った。その結果、RASSF2が関与する細胞死誘導ネットワークがp53欠失細胞で優位に亢進できることがわかった。一方、なぜそのネットワークがp53機能が不活化した細胞でのみ誘導可能であるかそのメカニズムの解析を行っている。がん抑制遺伝子TP53および、その遺伝子産物p53が制御する細胞内ネットワークの不活化は、ほぼ全てのがん細胞で生じていると考えられる。従って、p53の細胞内ネットワークの詳細を理解すること、p53が失活した際に形成される細胞内ネットワークを明らかにすることは、がん治療法の開発には必須の項目である。この点については、多くの研究がなされてきているが、未だ詳細は明らかになっていない。本研究では、2つの異なるアプローチでp53もしくはp53ネットワークの不活化機構を解析した。一つは、内在性non-coding RNAであり、細胞内ネットワークの制御因子であるmiRNAを用いて、p53ネットワークの詳細と分子標的の同定を行うことである。当グループでは、p53経路の制御因子としてmiR-101を同定し、それが支配する細胞内シグナル経路の解析を実施した。その結果、核小体ストレスで誘導されるp53依存的な細胞内ネットワークをmiR-101が制御していることを見出した。興味深いことに、肺腺がん症例でmiR-101の発現低く、p53野生型を有するケースは、有意に予後不良であり、p53-miR-101経路の不活化が悪性化と連携していることが示唆された。さらに、この分子経路の最下流に位置する遺伝子の探索から、アポトーシス抑制因子cIAPファミリーの発現低下が細胞死を決定する因子であり、核小体ストレス誘導剤とcIAP阻害剤で効率よくp53野生型がん細胞に細胞死を誘導できることを見出した。NEK9は、p53欠損細胞の細胞周期制御に必須の因子であるが、その機能の詳細は不明である。我々は、NEK9が翻訳開始因子であるeIF4Gを相互作用因子の一つとして同定した。両者の相互作用は、p53変異細胞で強く、複合体の細胞内局在が特徴的であることを見出した。現在詳細を解析している。がん抑制因子p53が制御する細胞内ネットワークは、様々な発がんストレスから細胞の形質転換を防ぐために最も重要である。ヒト悪性腫瘍の半数以上でp53遺伝子の失活変異が認められることから、p53が不活化したがん細胞の選択的排除は、理想的ながん治療戦略の一つである。本研究では、p53変異細胞の細胞周期制御に必須なNEK9の機能の詳細解明と、p53の変異の有無で細胞に誘導する表現型が異なるmiR-101の機能の詳細を解析した。その結果、p53変異状態ではストレスに対する応答が極めて重要な働きをしている可能性を見出した。NEK9と相互作用するRNA分子の同定:NEK9複合体の同定は、内在性のNEK9を認識する抗体を利用して行った。より詳細な解析のために、リコンビナントタンパク質を作成する。NEK9のN末端に分子量の大きなタグ(EGFPやHalo-tagなど)を連結すると、細胞内で適切な複合体を形成できないことがわかった。したがって、C末端にMycタグを導入したリコンビナントを作成する。
ヘリコバクターピロリの病原性因子とワクチンに関する研究

本研究課題の小テーマとして(1)ピロリ菌球状体の腸管内取込みメカニズムの解析と(2)マウスモデルでのピロリ菌感染における腸内細菌の影響の2つのプロジェクトを実施した。(1)ピロリ菌の一部は、腸管内免疫組織であるパイエル板を通過して、抗原提示細胞に捕捉され、胃炎の原因となる。ピロリ菌は、胃内の微好気環境では螺旋状の形態であるものの、腸管内などの嫌気環境下では、球状になる。我々は以前に、ピロリ菌球状体は螺旋状体よりもより効率的にパイエル板内部へ侵入することを報告した。そこで、パイエル板透過に関わる菌体因子を同定するために、着目している4種の因子をそれぞれ欠損するピロリ菌株作製のための薬剤耐性カセット挿入相同組換え用プラスミドを作製した。これらを用いてピロリ菌の各因子欠損変異株を作製し、菌体をマウスおよびスナネズミを用いた腸管結紮ループアッセイに供することで、それぞれの因子が菌体のパイエル板侵入に影響するかどうかを今後検討することが可能となった。(2)腸内細菌Segmented Filamentous Bacteria (SFB)は、Th17細胞の分化を制御することで腸管免疫に影響を及ぼす。ピロリ菌に対する宿主免疫応答における、SFBとTreg細胞の作用をみるために、腸内細菌叢からアンピシリン投与によりSFBを含む腸内細菌を除去したマウスでの、Treg細胞分布を中心としたピロリ菌感染宿主応答解析を企図した。その結果、腸管粘膜固有層での賦活化は重要であるものの、腸管粘膜固有層と胃におけるTh17細胞とTreg細胞のバランスは、異なる制御を受けていることが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。Helicobacter pylori (ヘリコバクターピロリ、ピロリ菌)は、世界人口の約半数が感染しており、胃炎、胃潰瘍、胃がんの原因となることが知られている。我が国においても、抗生物質とプロトンポンプそがし座位による除菌治療が行われているが、薬剤耐性菌の危険性は常につきまとうものであり、ワクチンの潜在的ニーズが非常に高い。DNAワクチンは、その幅広い細胞性および液性免疫誘導能と安全性・迅速性の特性から注目を集めている。これまでにも、細菌抗原を標的としたDNAワクチンの報告はあるものの、防御ワクチンとしての実際的な効果が期待できるものは未だ報告されていない。ピロリ菌は胃粘膜上皮に付着定着することが知られているが、胃から脱落したピロリ菌は腸管内でパイエル板に侵入して、ピロリ菌抗原特異的抗原提示が行われると考えられている。それにより活性化したピロリ菌特異的CD4陽性T細胞が胃に集積して、胃炎が惹起される。ピロリ菌はいないの微好気的環境においてはらせん状の形態を示すが、腸管内の嫌気的条件下においては球状体になると考えられている。我々は、球状菌はらせん菌よりも用意にパイエル板を透過する知見を得ているものの、パイエル板を透過するために必要なピロリ菌菌体因子は不明なままである。そこで本研究では(1)胃に定着するピロリ菌と腸内でのピロリ菌のタンパク質発現パターンを比較して、(2)ピロリ菌ワクチンターゲットとして効率的な菌体形態および菌体因子を評価し、(3)ピロリ菌をターゲットとしたDNAワクチンの確立と最適化を行うことを目的とする。平成25年度は抗原となる菌体因子の同定を目指して、パイエル板透過を制御する菌体因子を同定するために、らせん型および球状型菌体表面タンパク質のLC/MS/MSを用いた網羅的ショットガンプロテオミクスによる解析を行った。ヘリコバクターピロリは世界人口の約半数が感染しており、胃炎、胃潰瘍、胃がんの原因となることが知られている。我が国においても抗生物質とプロトンポンプ阻害薬による除菌治療が行われているが、薬剤耐性菌の危険性は常につきまとうことから、ワクチンの潜在的ニーズが非常に高い。ピロリ菌は胃粘膜上皮に付着定着することが知られているが、胃から脱落したピロリ菌は腸管内でパイエル板に侵入して、ピロリ菌特異的な抗原提示が行われると考えられている。それにより活性化したピロリ菌特異的CD4陽性T細胞が胃に集積して胃炎が惹起される。ピロリ菌は胃内の微好気的環境においては螺旋状の形態を示すが、腸管内の嫌気的条件下では球状体になる。我々は球状菌は螺旋菌よりも容易にパイエル板を透過する知見を得ているが、パイエル板を透過するために必要なピロリ菌菌体因子は不明なままである。そこで本研究では、胃に定着するピロリ菌と腸内でのピロリ菌のタンパク質発現パターンを比較して、ワクチンターゲットとして効率的な菌体形態および因子を評価し、ピロリ菌ワクチンの確立と最適化を行うことを目指す。当該年度では、螺旋菌および球状菌の菌体表面タンパク質のLC-MS/MSを用いたショットガンプロテオミクスによる網羅的同定を行い、標的因子を複数同定した。現在これら分子群の欠失変異株を作製している。

ピロリ菌は、胃内の微好気環境では螺旋状の形態であるものの、腸管内などの嫌気環境下では、球状になる。我々は以前に、ピロリ菌球状体は螺旋状体よりもより効率的にパイエル板内部へ侵入することを報告した。そこで、パイエル板透過に関わる菌体因子を同定するために、着目している4種の因子をそれぞれ欠損するピロリ菌株作製のための薬剤耐性カセット挿入相同組換え用プラスミドを作製した。これらを用いてピロリ菌の各因子欠損変異株を作製し、菌体をマウスおよびスナネズミを用いた腸管結紮ループアッセイに供することで、それぞれの因子が菌体のパイエル板侵入に影響するかどうかを今後検討することが可能となった。(2)腸内細菌Segmented Filamentous Bacteria (SFB)は、Th17細胞の分化を制御することで腸管免疫に影響を及ぼす。ピロリ菌に対する宿主免疫応答における、SFBとTreg細胞の作用をみるために、腸内細菌叢からアンピシリン投与によりSFBを含む腸内細菌を除去したマウスでの、Treg細胞分布を中心としたピロリ菌感染宿主応答解析を企図した。その結果、腸管粘膜固有層での賦活化は重要であるものの、腸管粘膜固有層と胃におけるTh17細胞とTreg細胞のバランスは、異なる制御を受けていることが示唆された。当初の予定通りショットガンプロテオミクスによる解析を行い、標的因子を複数同定することができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。同定した分子群の欠失変異株の作製を完了し、in vitroでの菌体の性状を精査するとともに、パイエル板透過への関与を精査する。平成25年度は、球状型およびらせん型ピロリ菌特有の菌体表面因子同定のためのショツトガンプロテオミクス解析を行うことができた。これにより抗原となる菌体因子候補の固定解析を大きく進展させることが可能となった。平成26年度は以下の実験を行う。平成25年度にショットガンプロテオミクス解析により同定した菌体因子の欠損変異株を作製して、パイエル板透過への関与を精査する。また、ピロリ菌ワクチンを検討する上で重要となる、感染を制御する宿主細胞群の同定を、マウス感染モデルを用いて検討する。