hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
産業クラスター形成初期の企業家ネットワークの研究：明治期の新潟県を中心に

申請時において、大まかに3つの論点で申請した。1明治期における企業間の取締役兼任の状況から企業家ネットワークを可視化し、中心性分析を複数年度行い産業集積の形成のプロセスを明らかにする。これはどのような中心性を持った役員あるいは企業がいるネットワークが産業を発展させるのかを知るためである。そもそもヨーロッパ型資本主義経済であれば、同業種でかつ生活圏内にある企業があればライバル関係になり、取締役の兼任はあり得ないが、これまでの調査で兼任していることが分かっている。2会社弁で設立された時代と徐々に法令ができていく時代、日清戦争、日露戦争という政治的、経済的インパクト、業種と企業家ネットワークの変化の関係を明らかにする。法制度がない段階での共同体制、日清戦争による好景気による起業ブームと日露戦争以降の安定期に大きく分けられることが、企業総数の比較で明らかになっている。これは、日露戦争以降では新規設立企業はあるが、ほぼ同数の統廃合が起こっている。3当時の代表的企業の取締役の地理的分布から、鉄道や橋といった交通手段が変化する事のインパクトを明らかにする。この論点では、天領や藩の陣屋があったところでも明治維新以降の産業化のペースには大きな差があることが分かっている。これは豪商や豪農がいるところであっても、協力体制を組むところとそうしないところがあることが分かった。また、異業種交流会のようなものの影響が大きいことが分かっている。こういったものが形成されるには、地理的状況が大きい可能性がある。小千谷や十日町のような地域では山が多く冬の積雪の問題、村上や上越では帰農する土地不足から移住者が多かったなどの背景から、異業種交流会ができにくかった可能性がある。『日本全国諸会社役員録』の新潟県の部のデータベース化は昨年度末に完成したので、これまでの納品分について逐次明治41年頃までデータ解析した。その結果、取締役のネットワークについて、1当初の予想通り非公式的な勉強会や異業種交流会のような団体がネットワーク形成に大きく影響を与えている可能性がある、2会社形式にしていない個人経営の豪商と地主の多寡影響も少なからず影響していそうだと分かってきた。特に、維新直後に士族と商人階級、大地主との協働が作られたか否かが鍵になりそうだ。ただ、こういった異業種交流会に関する詳細な資料は所在を確認できた。歴史GISの構築については、入力に手間がかかっており明治28年と35年の2つは完了した。山や川は人が日常的に移動するには障壁であり、同時に藩あるいは天領との境でもあった。明治になっても、それをまたいで起業家ネットワークが形成されにくいことが分かった。川汽船や隧道や橋によって確かに人の活動範囲は広がったが、それでもなお山や川を超える、線路を超えることへの心理的障壁がありそうだ。予期しなかった問題として、1)歴史GISについてはレイヤーが増えるに伴い、PCの動作が非常に重くなっており作成が難しくなってきている。他研究室と相談の上、PCの改造あるいは買い替えが必要になりそうである。2)また社会インフラの発達や高速移動手段による距離に関する感覚の変化の測定が必要になった。この点については、人文地理学の手法による認知距離の研究と感性工学による距離の感性評価の援用が必要であるが、この2つの分野でもそれほど多くの研究がなされているわけではない上に歴史の観点から解明している研究が見当たらない。3)地主と豪商については殆ど法人化しなかったため、『日本全国諸会社役員録』には掲載されておらず、彼らを加えたネットワークを解析するには別予算でデータベース化する必要が出てきた。本研究の申請書通り、取締役並びに新潟全県レベルでの企業のネットワークの形成の解析について、続けて明治45年まで完了させる。続いて平成の大合併前に市(主に藩があった、あるいは天領の陣屋があった)だった地域ごとにネットワークの形成について比較を行う。当時の会社の取締役が持つ社会関係資本がどのような状態であったか、その人的ネットワークがどのような影響をその後与えたか、どのような中心性を持った人物が活躍したかを明らかにしていく。このときに、1現在まで確認できている異業種交流会のメンバーと県議会議員ならびに国会議員のデータを新たに加えて、これらのネットワークとどのような関係にあったかを確認する。2藩校あるいは寺子屋の維持が一種の異業種交流会の様相を呈しており、これを検討対象に入れる。3学校が公立化した後は別の名目で集まる地域とそうでない地域があるため、その要因を探る。4異業種交流会の資料と地主のデータベースも必要であるが、これは予算を本研究で申請していなかったので申請者が入力中であり、民間の研究助成財団への申請を含め3年目に間に合わせるようにする。地理条件とネットワークの形成については、先述したようにGISを作るのに予想以上の時間を必要としており、ここに注力することにする。なお、道や橋や隧道などの社会インフラと人の動き、距離感に関する研究はまだ発展途上であり、本研究の説明にはまだ使えない状態である。この論点についてのみ学内で研究会を作り、感性工学の研究室が主となって調査を行い、こちらはそれに協力するという形をとっていく。

そもそもヨーロッパ型資本主義経済であれば、同業種でかつ生活圏内にある企業があればライバル関係になり、取締役の兼任はあり得ないが、これまでの調査で兼任していることが分かっている。2会社弁で設立された時代と徐々に法令ができていく時代、日清戦争、日露戦争という政治的、経済的インパクト、業種と企業家ネットワークの変化の関係を明らかにする。法制度がない段階での共同体制、日清戦争による好景気による起業ブームと日露戦争以降の安定期に大きく分けられることが、企業総数の比較で明らかになっている。これは、日露戦争以降では新規設立企業はあるが、ほぼ同数の統廃合が起こっている。3当時の代表的企業の取締役の地理的分布から、鉄道や橋といった交通手段が変化する事のインパクトを明らかにする。この論点では、天領や藩の陣屋があったところでも明治維新以降の産業化のペースには大きな差があることが分かっている。これは豪商や豪農がいるところであっても、協力体制を組むところとそうしないところがあることが分かった。また、異業種交流会のようなものの影響が大きいことが分かっている。こういったものが形成されるには、地理的状況が大きい可能性がある。小千谷や十日町のような地域では山が多く冬の積雪の問題、村上や上越では帰農する土地不足から移住者が多かったなどの背景から、異業種交流会ができにくかった可能性がある。『日本全国諸会社役員録』の新潟県の部のデータベース化は昨年度末に完成したので、これまでの納品分について逐次明治41年頃までデータ解析した。その結果、取締役のネットワークについて、1当初の予想通り非公式的な勉強会や異業種交流会のような団体がネットワーク形成に大きく影響を与えている可能性がある、2会社形式にしていない個人経営の豪商と地主の多寡影響も少なからず影響していそうだと分かってきた。特に、維新直後に士族と商人階級、大地主との協働が作られたか否かが鍵になりそうだ。ただ、こういった異業種交流会に関する詳細な資料は所在を確認できた。歴史GISの構築については、入力に手間がかかっており明治28年と35年の2つは完了した。山や川は人が日常的に移動するには障壁であり、同時に藩あるいは天領との境でもあった。明治になっても、それをまたいで起業家ネットワークが形成されにくいことが分かった。川汽船や隧道や橋によって確かに人の活動範囲は広がったが、それでもなお山や川を超える、線路を超えることへの心理的障壁がありそうだ。予期しなかった問題として、1)歴史GISについてはレイヤーが増えるに伴い、PCの動作が非常に重くなっており作成が難しくなってきている。他研究室と相談の上、PCの改造あるいは買い替えが必要になりそうである。2)また社会インフラの発達や高速移動手段による距離に関する感覚の変化の測定が必要になった。この点については、人文地理学の手法による認知距離の研究と感性工学による距離の感性評価の援用が必要であるが、この2つの分野でもそれほど多くの研究がなされているわけではない上に歴史の観点から解明している研究が見当たらない。
細胞がん化のシグナル伝達の解析と特異的阻害剤の探索

1.MEK阻害剤U0126がKi-rasでトランフォームしたラット繊維芽細胞(Ki-ras/NRK)の形態を扁平化し、足場非依存性増殖を阻害した。シグナル伝達分子の活性化状態を調べると、U0126はMAPKの経路だけでなく、p70S6Kの経路も阻害していた。別のMEK阻害剤であるPD98059はKi-ras/NRKの足場非依存性増殖は阻害しなかったが、p70S6Kの阻害剤rapamycinと併用してMAPK、p70S6Kの両経路を遮断するとKi-ras/NRKの形態と足場依存性は正常化した。v-srcでトランスフォームした細胞に対しては、U0126及びPD98059とp70S6Kの組み合わせとも、形態を扁平化させたが、足場非依存性増殖は阻害しなかった。2.足場非依存性増殖の選択的阻害を指標としたスクリーニングにより見出した新規テルペノイドTPU-0015の作用を解析した。TPU-0015はヒト大腸癌細胞株DLD-1に対し、細胞周期のG2/M期を蓄積させアポトーシスを誘導した。1.がん化シグナル抑制物質を探索して新規ペプチド性化合物(NA22598)を単離し、本物質がcyclin D1およびcdk4の発現を減少させ細胞周期をG_1期に停止させることを明らかにした。また、hibarimicinと命名した一群の新規チロシンキナーゼ阻害剤を単離し分子構造を決定した。さらに、チロシンキナーゼ阻害剤が細胞内過酸化水素の上昇を引き起こし、ヒト肺小細胞癌のアポトーシスを誘導することを見いだした。2.Rb蛋白質不活化細胞を選択的にアポトーシス誘導する物質を探索し、新規の20員環マクロライドapoptolidinを単離した。また、WAF1/p21遺伝子エンハンサーを用い、変異型p53蛋白質の機能を回復させる物質の検索系を確立した。3.血管内皮細胞と癌細胞の接着を阻害する物質を探索して、新規マクロライドmacrosphelide A,Bを単離した。これらの物質は接着分子sLe^xに作用し、マウス肺転移モデルにおいて優れた転移抑制効果を示した。また、がん細胞の基底膜への浸潤を抑制する物質を漢方薬中に探索し、五倍子の一成分galloyl-glucose:GG6-10が強い浸潤抑制効果を示すことを明らかにした。4.転写因子ets-1の血管新生における役割を明らかにし、血管新生抑制作用をもついくつかの物質がets-1の発現を抑制することを見いだした。1.Ras-MAPキナーゼシグナルがCDKインヒビターp27Kip1の分解を誘導すること、およびp27の発現量ががん細胞の足場非依存増殖能に影響を与えることを示した。また、cyclin D1はFGF受容体の発現を誘導しがん細胞の憎悪化因子として働くことを示した。3.phleomycinやtrichostatinなどの既知物質が、CDKインヒビターp21遺伝子の転写をp53非依存性に誘導することを示した。5.irsogladine誘導体(MN537)が、内皮細胞においてEts-1蛋白のDNA結合能を抑制し強力に血管新生を抑制することを見出した。2. Ablチロンンキナーゼ阻害剤CGP57148の作用を検討し、慢性骨髄性白血病K562細胞選択的にcaspaseを活性化し、アポトーシスを誘導することを明らかにした。3. adenopeptinがRB不活化細胞選択的にアポトーシスを誘導することを明らかにし、抗菌物質nybomycinにp21^<Waf1>誘導の新しい生物活性を見出した。4. melanoma肺転移モデルにおいてmacrosphelide Bに優れた抗転移活性を見出した。5. AC7700はラットにおいて正常部位の血流には影響を与えることなく、腫瘍部位の血流を完全に遮断し、腫瘍の発育を著明に抑制した。
人間の安全保障に関与する保健・看護専門家の役割とその教育のあり方に関する研究

「人間の安全保障」は、個々の人間は暴力/紛争と、適切な保健サービスの利用・就学・就業・移動など、身近な欠乏から護られるべきとする概念だが、世界人権宣言など、古くから理念の集約とする意見もある。しかし、本理念が新たに必要になったのは、近年、多発する地域武力紛争(Complex Humanitarian Emergency、CHE)や国際武力介入、併発するテロ、巨大自然災害・新たな感染症、格差や貧困など、現在の地球上の人間の安全を脅かすものは、これまでの「国家安全保障」の範疇にはなく、改めて個々人の安全が問われているからといえる。一方、世界で最大多数を占める保健医療者として、人々の安全における看護者の役割は明確でない。本研究では、わが国の看護教育をふくめ、類似の概念があったかどうかを検討し、近隣諸国における看護およびその教育での扱いを調査してきた。これまで、わが国および近隣諸国の保健医療面、特に看護者に「人間の安全保障」の概念があるかどうかを調査したが、明確な認識があるとの確証は得られなかった。アジア随一のドーナーでもあるわが国には、160を超える看護大学と数百看護専門学校があり、看護職養成施設数は充足している感があり、また、その多くで国際保健/看護を扱っているが、国内的にも国際的にも、「人間の安全保障」の概念が取り入れられているとは云い難い。近隣諸国の看護職は、なお、その社会的地位の確立がなされていない上、教育においても、技術的に終始していることが多く、理念、ことに「人間の安全保障」の概念すら明確に理解されていない。国際看護師協会(International Council of Nurses,ICN)の謳う看護者の役割とも矛盾しない保健面における「人間の安全保障」の実践に看護職者の関与が期待されることを、研究報告書としてまとめた。「人間の安全保障」は、個々の人間を脅かす卑近な恐怖や欠乏から、人々が自由であることを保障することが人間開発、地域社会さらに国家の開発に重要とする、1990年代に生まれた新しい概念である。しかし、その理念は、1948年の世界人権宣言やわが国の憲法の趣旨とも共通し、基本的人権の保護を謳うものであり、また、紛争など暴力を伴う恐怖がないことだけでなく、人権、良い統治、尊厳、教育とともに保健医療や健康の保障という個々人の生存と日常生活の安定が確保されているという、きわめて卑近な要素を含む基本的条件の保障システム構築ともいえる。初年度には、「人間の安全保障」の歴史的意義、現状を調査してきた。特に東南アジアで、国家壊滅に瀕する深刻な人道の危機を経験したカンボジアと、著しく過激な紛争を経験しなかったラオスを例に、国の保健体制、人々の健康、子どもの成育状況などを検討し、以下の結果を得た。(1)「人間の安全保障」では、身体的精神的さらに社会的健康の保持が重要な役割を占めているが、古来、世界で最大多数を占める保健専門家である看護職の関与や役割については、ほとんど考慮されていない。(2)PHCが主体をしめる途上国では、身体的のみならず精神的さらに社会的な広範な健康における看護師の役割を「人間の安全保障」の観点から検証する必要がある。さらに、(3)世界的に、看護が「人間の安全保障」において果たしうる役割と責任も検討する必要がある。また、(4)基礎教育との連携で専門教育のあり方を検討する必要ある。初年度には、まだ、結論的成果を得ていないが、研究終了時までに、あわせて可能な対策を提言する。

第二年度には、わが国、特に日本赤十字社の看護教育の経緯を振り返り、「人間の安全保障」の視点、認識を考証し、今後のわが国の日本の看護教育における「人間の安全保障」の概念の導入の是非および可否を検討する。「人間の安全保障(Human Security)」とは、個々人は暴力/紛争のみならず、就業や就職、移動など、身近な不穏や欠乏から護られていなければならないとする概念で、1994年、国連開発計画(UNs Development Programme, UNDP)が提唱したが、1998年、小渕首相が、わが国の国際支援の理念とし、国連に資金提供してその波及を促進するまで、ほとんど注目されていなかった。一方、近年、人間の安全保障を障害しているのは、国家間戦争ではなく、Complex Humanitarian Emergencyと総称される地域武力紛争や、国際的武力介入後に多発するテロ、格差、さらに新たな感染症などであるが、これらに対して、世界で最大多数を占める看護者役割は明確でない。本研究では、わが国の看護教育における理念研究とあわせて、類似の概念があったかどうかを検討するとともに、近隣諸国における看護教育の中での扱いを調査してきた。第二年度には、初年度に続き、地域的に宗教対立のあるフィリッピン、タイ、さらに2004年12月に、未曾有の津波災害に襲われたかつての紛争地インドネシアバンダアチェにおいて、「人間の安全保障」の概念がどう認識されているのか、また、特に看護教育において、この概念もしくは類似の考えが導入されているかを現地調査した。わが国では、すでに150を超える看護大学が林立し、その多くが国際保健/看護を扱っているが、国内的にも国際的にも、「人間の安全保障」の概念が取り入れら得ているとは云い難い。近隣諸国の看護職は、なお、その社会的地位の確立がなされていない上、教育においても、技術的に終始していることが多く、理念、ことに「人間の安全保障」の概念すら明確に理解されていない実態がある。「人間の安全保障」は,個々の人間は暴力/紛争と,適切な保健サービスの利用、就学、就業、移動など,身近な欠乏から護られるべきとする概念でだが,世界人権宣言など,古くから理念の集約とする意見もある。しかし,本理念が新たに必要になったのは,近年,多発する地域武力紛争(Complex Humanitarian Emergency,CHE)や国際武力介入,併発するテロ,巨大自然災害、新たな感染症,格差や貧困など,現在の地球上の人間の安全を脅かすものは,これまでの「国家安全保障」の範躊にはなく,改めて個々人の安全が問われているからといえる。一方,世界で最大多数を占める保健医療者として,人々の安全における看護者の役割は明確でない。本研究では,わが国の看護教育をふくめ,類似の概念があったかどうかを検討し,近隣諸国における看護およびその教育での扱いを調査してきた。これまで,わが国および近隣諸国の保健医療面,特に看護者に「人間の安全保障」の概念があるかどうかを調査したが,明確な認識があるとの確証は得られなかった。アジア随一のドーナーでもあるわが国には,160を超える看護大学と数百看護専門学校があり,看護職養成施設数は充足している感があり,また,その多くで国際保健/看護を扱っているが,国内的にも国際的にも,「人間の安全保障」の概念が取り入れられているとは云い難い。近隣諸国の看護職は,なお,その社会的地位の確立がなされていない上,教育においても,技術的に終始していることが多く,理念,ことに「人間の安全保障」の概念すら明確に理解されていない。
卵巣癌進展におけるケモカイン受容体CCR5の病態生理学的役割と新規標的治療の開発

卵巣癌は約半数以上がadvanced stageで発見され、進行症例に対する治療法は腫瘍減量手術と化学療法であるが、大半が再燃し長期予後の改善を認めない。癌の増殖・進展には癌微小環境の構築と宿主免疫機構からの逃避や免疫寛容の獲得が必須である。癌細胞と間質細胞の相互関係、癌の増殖進展の分子メカニズムについて解明することが、難治性症例に対する新たな治療戦略確立の一助となる。申請者らはケモカインレセプターの1つであるCCR5に着目し、卵巣癌微小環境における病態生理学的役割を解明し、卵巣癌に対する新規分子標的治療の確立を目指すことを本研究の目的とする。H28年度では、in vivo実験とし、マウス卵巣癌細胞株ID8細胞を野生型マウス(WT)、CCR5ノックアウトマウス(KO)の腹腔内/皮下に移植し、KOはWTと比較し、腹膜播種、皮下腫瘍、腹水量は有意に減少し。またKOで生存期間が延長する傾向を確認した。平成29年度は癌/間質細胞の相互関係を解明するため、癌増殖因子など種々のサイトカインやケモカインの発現を検討した。腫瘍組織内のVEGF、MMP2、t-PA、Col1a1、HGF、FGFの遺伝子発現レベルはKOで有意に抑制され、またKOでは腫瘍組織内へのマクロファージの浸潤、線維化、血管新生が有意に減弱した。腫瘍組織内のマクロファージと線維芽細胞はともにCCR5を発現していた。卵巣癌は約半数以上が腹膜播種を伴うadvanced stageで発見され、進行症例に対する治療法は腫瘍減量手術と化学療法であるが、大半が再燃し長期予後の改善を認めない。H28年度では、in vitro実験でマウス卵巣癌細胞株ID8においてCCR5リガンドのCCL5のmRNAレベルが有意に高いことを確認した。次にin vivo実験で、異なる濃度のID8細胞を野生型マウス(C57/B16 ♀8週齢)の腹腔内または皮下に移植し、至適移植細胞数を決定した。遺伝子欠損(CCR5-/-)マウス(CCR5KO)と野性型マウス(WT)にID8細胞を移植し、生存期間・腫瘍進展・癌増殖に関与するサイトカインや増殖因子の発現について比較検討を行った。CCR5KOで生存期間の延長傾向が認められ、癌細胞移植後86日目で腹水量、腹膜播種数が有意にCCR5KOで減弱した。皮下腫瘍モデルでも同様に腫瘍量がCCR5KOで有意に減弱した。CCR5KOで血管新生に関与するサイトカイン発現の減弱と腫瘍内血管新生、腫瘍内への線維芽細胞、マクロファージの侵入が有意に減弱していた。さらにCCR5が線維芽細胞とマクロファージに発現していることを同定した。今後の計画として癌細胞と間質細胞のクロストークを解明するため、さらに癌細胞の接着、遊走因子、癌増殖因子など種々のサイトカインやケモカインの発現について検討を行う。上記のように、本研究テーマで申請を行った当初の計画通りにほぼ遂行し成果を上げることができていると思われる。H28年度では、マウス卵巣癌細胞株ID8細胞を野生型マウス(WT)、CCR5ノックアウトマウス(KO)の腹腔内または皮下に移植し、生存期間・腫瘍進展について検討し、腔内移植モデルでKOはWTと比較し、腹水量及び腹腔内播種数が有意に減少した。またKOで生存期間が延長している傾向を示した。皮下腫瘍モデルで腫瘍はday13まで両群において同程度に発育し、WTでは時間経過と共に腫瘍はさらに増大したが、KOは腫瘍が退縮し、day20以降肉眼的に腫瘍が消失した。平成29年度は癌細胞と間質細胞のクロストークを解明するため、癌細胞の接着、遊走因子、癌増殖因子など種々のサイトカインやケモカインの発現について検討した。腫瘍組織内のVEGF、MMP2、t-PA、Col1a1、HGF、FGFの遺伝子発現レベルはKOで有意に抑制され、またKOでは腫瘍組織内へのマクロファージの浸潤、線維化、血管新生が有意に減弱していることを確認した。

卵巣癌は約半数以上がadvanced stageで発見され、進行症例に対する治療法は腫瘍減量手術と化学療法であるが、大半が再燃し長期予後の改善を認めない。癌の増殖・進展には癌微小環境の構築と宿主免疫機構からの逃避や免疫寛容の獲得が必須である。癌細胞と間質細胞の相互関係、癌の増殖進展の分子メカニズムについて解明することが、難治性症例に対する新たな治療戦略確立の一助となる。申請者らはケモカインレセプターの1つであるCCR5に着目し、卵巣癌微小環境における病態生理学的役割を解明し、卵巣癌に対する新規分子標的治療の確立を目指すことを本研究の目的とする。H28年度では、in vivo実験とし、マウス卵巣癌細胞株ID8細胞を野生型マウス(WT)、CCR5ノックアウトマウス(KO)の腹腔内/皮下に移植し、KOはWTと比較し、腹膜播種、皮下腫瘍、腹水量は有意に減少し。またKOで生存期間が延長する傾向を確認した。平成29年度は癌/間質細胞の相互関係を解明するため、癌増殖因子など種々のサイトカインやケモカインの発現を検討した。腫瘍組織内のVEGF、MMP2、t-PA、Col1a1、HGF、FGFの遺伝子発現レベルはKOで有意に抑制され、またKOでは腫瘍組織内へのマクロファージの浸潤、線維化、血管新生が有意に減弱した。腫瘍組織内のマクロファージと線維芽細胞はともにCCR5を発現していた。平成28年度は概ね予定研究計画通り遂行できた。さらに平成29年度に予定しいる腫瘍増殖に関与するサイトカイン、ケモカインの発現について予備実験において一定の成果を挙げることができている。ゆえに平成29年度も同様のペースで研究を遂行すれば、研究課題を推進できるとお思われる。平成29年度は概ね予定研究計画通り遂行できた。さらに平成30年度に卵巣癌進展において骨髄由来のCCR5発現細胞が重要であるか検証するため、WT・KO各々のドナー骨髄細胞を放射線照射したレシピエントマウスに移植した骨髄キメラマウスを作成し、ID8細胞を移植し腫瘍発育について検討する。また、拮抗阻害剤、中和抗体による治療効果について、WTマウスにCCR5の拮抗阻害剤やリガンドの中和抗体,、本研究で明らかにした癌増殖関連候補分子の阻害剤を投与し、治療効果、抗癌剤との併用効果について検討を行う。骨髄キメラの作成については、以前、他の実験系で行ったたことがあり可能と思われ、課題を推進できるとお思われる。平成28年の実験計画で種々のサイトカイン、ケモカインの発現についてELISA法、マイクロアレイ解析を行う予定であったが、一部遂行できていないため。(理由)平成29年の実験計画で種々のサイトカイン、ケモカインの発現についてELISA法、マイクロアレイ解析を行う予定であったが、一部遂行できていないため。(使用計画)上記研究を遂行するため平成30年度に使用予定である。上記研究を遂行するため平成29年度に使用予定である。
ジベンゾクリセンをモチーフとする曲面π電子系の開発

本研究は,精密有機合成に基づき,フランが縮環したジベンゾクリセン(DBC)化合物の分子造形を行い機能発現を目指して行った。前年度の研究から,このような骨格を形成するための前駆体として,テトラ(ベンゾフリル)エテン(TBFE)を合成する際に,対応するケトンを用いたMcMurry型還元的カップリング反応に対してハフニウムが有効であることを見出したため,今年度はこの新しい反応性について検討するとともに,TBFEの光物性評価ならびにフラン縮環DBCの合成検討を行った。ハフニウムを用いたカップリング反応については,TBFEの合成には昨年度見出したアセトニトリル溶媒が有効であった。合成したTBFEは,希薄THF(テトラヒドロフラン)溶液では分子が完全に分散し,ベンゾフラン部位に由来する短波長発光を示した。この溶液に対し,水を加える分子が凝集を始め,凝集誘起消光を示した。この溶液を電子顕微鏡で観察したところ,粒径数十nm程度の凝集体を形成していることを確認した。さらに水の割合を増加したところ,再び発光を示すようになったが,発光極大は元の希薄溶液よりも長波長化していることがわかった。これは,テトラアリールエテン化合物で一般に見られる凝集誘起発光(AIE)現象である。このように,TBFEは濃度を変化させることで発光の性質が変化するという特異な物性を示すことが明らかとなった。さらに,TBFEを酸化処理することでフラン縮環DBCの合成を試みたところ,DBC骨格の形成とともに置換基間でも縮環が形成されていることが示唆される結果を得た。この生成物の構造解析については継続して検討が必要である。28年度が最終年度であるため、記入しない。ジ(2-フェニルベンゾフラニル)ケトンの還元的カップリングによるテトラ(2-フェニルベンゾフラニル)エテン(TBFE)の合成検討において,一般的な塩化チタンと亜鉛より調製した低原子価チタンによるマクマリーカップリングではTBFEが全く得られなかった.金属塩を検討の結果,チタンの代わりにジルコニウムやハフニウムを用いることでカップリング反応が進行し,目的とする生成物が得られることを見出した.ケトンに対して1.5当量の塩化ジルコニウムと3当量の亜鉛を用い,トルエン中110°Cで加熱すると,収率42%でTBFEが得られた.また,同様の条件で,塩化ハフニウムを用いた場合,TBFEの収率は50%であった.さらに,塩化ハフニウムを用い,アセトニトリル中70°Cで加熱することで収率は56%まで向上した.得られたTBFEは,環境応答性蛍光材料として発光センサーなどへの応用が期待されるテトラアリールエテン骨格を有しているため,溶液中での光物性評価を行った.その結果,ソルバトクロミズムとベンゾフランユニット由来λ=360 nmの発光を示すことを確認した.これは嵩高い側鎖が自由回転せず無放射失活を抑制することに起因すると考えられる.さらに,THF/H2O溶媒系での蛍光スペクトルにおいて,H2O比の増加に伴い360 nmのピークの消失と510 nmでの凝集誘起発光を示した.分子の集積による共役系の拡大に起因すると考えられる.このように,高い発光性を有する新たなテトラアリールエテンを合成し,そのintrinsicな挙動や,溶媒を加えた際のsynamicな変化を観測した.さらに,TBFEの分子内酸化的縮環反応を検討し,ダブルヘリカル型(∞型)構造を持つと見られる生成物を得ている.立体的に嵩高い芳香族ケトンのカップリング反応にハフニウムが有用であることを新たに見出した.原子半径の大きさや低原子価金属種の還元力に起因するものと考えている.このような反応性は,当初予想できなかったものであり,π造形のための新規かる強力な合成ツールとなることが期待される.また,最終ステップであるTBFEの酸化的分子内縮環反応において,フラン縮環ジベンゾクリセン骨格の形成とともに,フランのα位のフェニル基同士の分子内カップリングも進行し,研究開始当初では2年目以降に合成を検討していたダブルヘリカル型(∞型)構造を持つ物質の生成がNMR(1H, 13C 1D NMRおよびCOSY)から示唆されている.本研究は,精密有機合成に基づき,フランが縮環したジベンゾクリセン(DBC)化合物の分子造形を行い機能発現を目指して行った。

このように,TBFEは濃度を変化させることで発光の性質が変化するという特異な物性を示すことが明らかとなった。さらに,TBFEを酸化処理することでフラン縮環DBCの合成を試みたところ,DBC骨格の形成とともに置換基間でも縮環が形成されていることが示唆される結果を得た。この生成物の構造解析については継続して検討が必要である。前年度に得られたダブルヘリカル型(∞型)構造を持つと見られる生成物の単結晶X線構造解析を行う.分子構造やパッキング,電子状態が大変興味深いが,前年度の検討では少量しか得られなかったため,再合成を行い,構造解析・物性評価に必要な量を得る方針である.また,テトラ(ベンゾフラニル)エテンの酸化的分子内縮環反応において,ダブルヘリカル型を形成する前のフラン縮環ジベンゾクリセンで反応を停止させるための反応条件の検討も継続して行う.同時に,他の合成方法も検討する方針である.具体的には,アルコキシ置換ジベンゾクリセンを先に形成してから,ハロゲン化,オルトメタル化,C-H活性化などの方法による修飾,続く環化反応によって縮環フラン構造を構築していく予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
コンドームの購入および使用の促進を目指した羞恥感情低減プログラムの開発と効果検証

コンドームの適切な使用を阻害する羞恥感情を低減するための介入プログラムについて,購入状況と使用・使用交渉状況に大別して検討を行った。購入時に関する検討の結果,インターネット上でVTRを閲覧させる介入プログラムの羞恥感情低減効果およびコンドーム購入の自己効力感の増加効果が確認された。また使用・使用交渉時に関する検討の結果,ウェブサイトでのインタラクティブな介入プログラムの羞恥感情低減効果が確認された。平成25年度に実施した研究は大きく2点あった。まず1点目は【研究1:映像を用いたコンドーム購入時の羞恥感情低減プログラムの効果の検討】に関する追加調査である。研究代表者によるシングルケースデザインおよび無作為化比較試験による検討の結果,コンドーム購入時の羞恥感情を低め購入行動意図を高めるには(1)恥ずかしそうにコンドームを購入する人物,(2)堂々とコンドームを購入する人物のそれぞれの映像の提示が有効であること示されてきた。そこで本年は,介入から約1年後における映像提示の効果を検討した。成人男女424名を対象とした分析の結果,介入の1年後であってもビデオ視聴による効果が持続していることが明らかになった。特に,コンドーム購入の自己効力感の増加効果が顕著なものであった。なおこれらの研究成果の一部は,The 13th European Congress of Psychologyにて発表された。また2点目として,【研究2:映像を用いたコンドーム使用時の羞恥感情低減プログラムの開発】の準備を行った。研究代表者のこれまでの研究によって,コンドーム使用時の羞恥感情は男性においては評価への懸念が,女性においては行動指針の不明瞭さが原因となって発生することが明らかになっている。さらにこれらの変数は,“愛情提示の失敗懸念"(愛していないと思われるのではないか)などの背景思考と関連することも示されてきた。そこで本年度は,心理学研究者3名を対象とした面接調査により,重要な背景思考の選出およびそれに対する反論思考の選出を行った。その結果,コンドーム使用を阻害するコンドーム使用時の背景思考の中で特に重要なものとして,「相手に嫌われてしまうのではないか」「セックスをつまらなくするのではないか」「自分は不慣れである」「使用・提案方法の不明瞭さ」の4点が選出された。本研究課題は,HIV感染予防にとって現実的かつ効果的な対策であるコンドームの適切な使用を促進させる介入プログラムの開発を目的としている。平成24年度には,映像を用いたコンドーム購入時の羞恥感情低減プログラムの効果検討を行った。申請者のこれまでの研究によって,コンドーム購入時の羞恥感情を低め購入行動意図を高めるには(1)恥ずかしそうにコンドームを購入する人物,(2)堂々とコンドームを購入する人物のそれぞれの映像の提示が有効であることがシングルケースデザインの研究によって示されている。この手法は認知行動療法におけるビデオフィードバック法の応用である。そこでこれらの内容を含む映像をウェブページ上にて提示し,効果を無作為化比較試験によって検証した。具体的には,2025歳の男女643名に対して,事前測定,介入および直後測定,フォローアップ測定(介入の約2ヶ月後)の3回にわたる追跡調査を行った。対象者は,(1)映像提示を行ったVTR介入群,(2)パンフレットの提示を行った知識介入群,(3)何も介入を行わない統制群の合計3群に分割された。これらの手続きは,いずれもインターネット上のウェブページにて行った。各群の得点に対する分析の結果,VTR介入群においては事前測定と介入直後測定,事前測定とフォローアップ測定のと間でそれぞれ羞恥感情が有意に低減していることが明らかとなった。この羞恥感情低減効果については,知識介入群および統制群においてはみられなかった。また,コンドーム購入に関する自己効力感は,VTR介入群において顕著な増加効果が明らかとなったが,コンドーム購入行動意図については介入による効果はみられなかった。平成26年度には【研究3:コンドーム使用時の羞恥感情を低減させる介入プログラムの効果研究】を行った。平成25年度までに,コンドーム使用時の羞恥感情は男性においては評価への懸念が,女性においては行動指針の不明瞭さが原因となって発生することが明らかになっていた。さらにこれらの変数に対しては,「相手に嫌われてしまうのではないか」といったコンドーム使用時の背景思考が重要であることが示されてきた。そこで平成26年度は背景思考に対する反駁情報を提示するウェブサイト上で作動するプログラムを作成し,このプログラムの効果を検討することを目的とした。本研究で作成したプログラムでは,まず「コンドームを使う時,あなたはこんな風に思ってしまうことはありませんか?思ってしまうものを選択しよう」という文章のもと,「1.コンドームを使うと相手に嫌われてしまうかも」といった4つの背景思考が提示される。このうちどれかを選ぶと,その思考に対する実際の調査データ(平成25年度科研費による)に基づいた反駁情報(例「コンドームを使う相手のことを嫌いになることはないとしている女性はなんと94%!」)が提示される仕組みになっている2025歳の成人322名を対象にしたインターネット調査により,本プログラムの効果を検討した。

ランダムに振り分けられた152名(介入群)に対してこのウェブサイトを見せ,見なかった残りの170名(対照群)との比較を行った。その結果,事前および閲覧直後にはコンドーム使用時の羞恥感情の得点に群間で差がなかったが,閲覧2週間後には介入群の羞恥感情の得点が対照群に比べて有意に低かった。しかし自己効力感およびコンドーム使用行動意図の得点に関しては,プログラム閲覧の効果はみられなかった。すなわち本プログラムは羞恥感情の低下に対しては有効であることが示された一方で,自己効力感や行動への影響は確認できなかった。現段階での公開を希望しません。社会科学HIV感染予防にとって現実的かつ効果的な対策はコンドームの適切な使用である。本研究課題では,コンドームの適切な使用にとって重要な段階である「購入」と「使用」を阻害する主要な心理的要因である「羞恥感情」および羞恥感情の「認知的発生因」に注目した。そしてコンドーム購入時・使用時に生じる羞恥感情を低減させ,購入・使用を有効に促進させる介入プログラムの開発を目的としている。本研究の最大の特徴は,1認知的発生因に介入することで,羞恥感情のみを低減するプログラムよりも効果が持続すること,2ウェブ上で参加できるプログラムを作成することで,講義等を利用して行うプログラムよりも適用範囲が圧倒的に広まることの2点である。平成25年度には,当初の研究実施計画通り,【研究2:映像を用いたコンドーム使用時の羞恥感情低減プログラムの開発】の準備を行った。検討の結果,コンドーム使用を阻害する使用時における重要な背景思考として,「相手に嫌われてしまうのではないか」「セックスをつまらなくするのではないか」「自分は不慣れである」「使用・提案方法の不明瞭さ」の4点が示された。また平成25年度には,【研究1:映像を用いたコンドーム購入時の羞恥感情低減プログラムの効果の検討】に関する追加調査も実施した。これは平成24年度までに明らかにされていた研究1の成果をさらに補強するものである。これらのことから,現在まで予定していたデータの収集はいずれも達成し,おおむね順調に進展しているといえる。HIV感染予防にとって現実的かつ効果的な対策はコンドームの適切な使用である。平成24年度には,当初の研究実施計画通り,「研究1映像を用いたコンドーム購入時の羞恥感情低減プログラムの効果の検討」を行った。
神経堤細胞の器官形成に係る役割について(免疫および組織化学的方法による解析)

頭部神経堤細胞の標的器官形成への必要条件をみる目的で組織化学または免疫組織化学の方法を用いて、マウス胚の頭部神経堤細胞を観察して来た。神経堤細胞の分化異常による奇形マウス胎児において、正常マウス胎児における神経堤細胞の特性の変化をみた。choline acetyltransferase陽性反応を示した神経堤細胞は、正常9日マウス胚の上顎および下顎突起において認められた。外脳を示したマウス胚では陽性反応細胞は殆どなく、またレチノイン酸曝露マウスでは、正常マウス胚の頭部における陽性細胞数は減少していた。以上のことから頭部神経堤細胞はacetylcholineを合成する能力があり、またレチノイン酸によって合成能力が低下することが判った。この神経伝達物質が、上顎や下顎の形成に如何なる役割を担っているのか現時点までの結果からは判明出来ない。今後の研究課題としてさらに追求する必要がある。8日マウス胚の神経堤細胞は神経上皮内と神経上皮下の間葉組織内に遊走しているものとがある。妊娠8日のマウスにビタミンA酸(以下RAと略す)を投与し、その胎児の頭部神経上皮内および遊走神経堤細胞におけるRAの影響をみたところ以下のことが判明した。材料と方法:ICR系妊娠マウスを使用した。腟栓を認めた日を妊娠0日と起算し、その妊娠8日にRAのオリーブ油溶液を母獣体重Kg当り60又は40mg投与し、投与後27-30時間(電顕・光顕用)あるいは51-54時間(免疫染色用)に母獣を屠殺し胎児を取り出した。常法に従い、光顕・電顕観察とクリオスタットで10-30μmの凍結切片を作製しcholine acetyl transferase(CAT)の抗体を用いてABC法によりdiamino benzidineにて発色させ神経堤細胞を同定した。結果:光顕レベルでは対照群(オリーブ油投与)で83.3%が神経管閉鎖を示し、神経上皮は神経芽細胞を有する辺縁帯・中間帯および脳室帯に識別出来かつ神経堤細胞の遊走も同定出来た。実験群では60mg投与群で100%、40mg投与群で92.3%の胎児が外脳を示した。この神経上皮は54%が組織配列を乱れを示し、2種類に分類出来た。:【○!1】終脳または中脳原基部位で腫瘍様の増殖を示した。【○!2】嗅板から脊髄にいたる全神経上皮に上皮の増殖・肥厚・減形成を示した。また【○!2】の異常上皮下の神経堤細胞も変性を下した。電顕レベルでは上記【○!2】において神経上皮は単一種の細胞に変化し、神経芽細胞や神経上皮細胞の特性の消失を認めた。細胞は核が大きく巨大な核小体をもちヘテロクロマチンの凝集が顕著であった。細胞質はribosomeが殆んどmonosomeの形状を示していた。遊走神経堤細胞も同様の所見を示した。免疫染色では終脳・間脳・中脳部位にCAT陽性細胞の出現を認めたが、実験群では認めなかった。以上のことからRAは分化進行中の神経堤細胞の脱分化を誘発すると考えられる。以後その脱分化の機序を検討してゆく予定である。8日マウス胚の神経堤細胞は神経上皮内を神経上皮下の間葉組織内に遊送しているものとがある。妊娠8日のマウスにビタミンA酸(以下RAと略す)を投与し、その胎児の頭部神経上皮内および遊送神経堤細胞におけるRAの影響をみたことろ以下のことが判明した。1CR系妊娠マウスの妊娠8日(腟栓発見日=妊娠0日とする)にRAのオリ-ブ油溶液を母体体重当り60又は40mg投与し投与後1日あるいは2日に母獣を屠殺し胎児を取出した。常法に従い、光顕、電顕観察とクリオスタットで10-30μmの凍結命切片を作製しアセチルコリン合成酵素(CAT)およびテロジン水酸化酵素(TH)の抗体を用いてABC法によりディアミノベチジンにて発色させ神経堤細胞を同定した。対照群としては母獣にオリ-ブ油のみを投与し、同様の操作を施した。光顕レベルでは60mg投与群で100%、40mg投与群で92.3%の胎児が外脳を示し、神経上皮細胞の蛋白合成系の阻害を示す所見を電顕レベルで確かめた。免疫染色では終脳、中脳、間脳部位にCAT陽性細胞を認めたが、実験群では対照群に比べて、その陽性細胞数の減少と局在の差異を認めた。

TH陽性細胞は実験群の間脳腹側外側部位にのみ認められた。対照群では認められなかった。以後CAT、TH陽性細胞の分布の変化とRAとの関係を検討してゆく予定である。頭部神経堤細胞の標的器官形成への必要条件をみる目的で組織化学または免疫組織化学の方法を用いて、マウス胚の頭部神経堤細胞を観察して来た。神経堤細胞の分化異常による奇形マウス胎児において、正常マウス胎児における神経堤細胞の特性の変化をみた。choline acetyltransferase陽性反応を示した神経堤細胞は、正常9日マウス胚の上顎および下顎突起において認められた。外脳を示したマウス胚では陽性反応細胞は殆どなく、またレチノイン酸曝露マウスでは、正常マウス胚の頭部における陽性細胞数は減少していた。以上のことから頭部神経堤細胞はacetylcholineを合成する能力があり、またレチノイン酸によって合成能力が低下することが判った。この神経伝達物質が、上顎や下顎の形成に如何なる役割を担っているのか現時点までの結果からは判明出来ない。今後の研究課題としてさらに追求する必要がある。
ハイブリッドプロトン伝導体の構造制御による耐久性向上と燃料電池への応用

シラン系無機-有機複合高分子を母材として、プロトン伝導性の膜を作製した。試料は約0.2mmの厚みをもち、透明で均一な膜であった。プロトン伝導性を高めるために、物質中のメルカプト基を酸化することにより、スルホン基を生成させた。また、機械的な強度と化学的な強度を両立するために、シリコンと酸素が交互に結びついたシロキサン結合の歪みを小さくする条件を探索した。電気伝導度は室温80°Cの無加湿下においてフッ素樹脂系プロトン伝導体の加湿下と同程度の値を示し、作製した電解質膜は燃料電池の隔膜として優れた特性を示すことが分かった。電気化学的・化学的・機械的耐久性に優れたハイブリッドプロトン伝導体を作製するために,シラン系カップリング剤をマトリックスに用いて,局所構造の制御と官能基の選択を行い,種々の条件下で試料を作裂するとともにその特性評価を行った。その結果,局所歪みの小さい六員環等の多員環構造のシロキサン結合を有する耐久性をもち,かつ化学的耐久性かつ熱的安定性を有する固体酸を均質に分散した有機-無機ハイブリッドを作製することができた。試料のプロトン伝導性を増大させるためには,固体酸の導入が不可欠であるが,本研究においては,シリゾル分散系では,シリカ表面をスルフォン化することでプロトン伝導性を高めた。一方,硫酸処理石膏が150180°C付近でも無加湿条件下で高いプロトン伝導性を示すことが報告されている点を踏まえて,硫酸処理石膏を分散したハイブリッド試料の作製も行った。シリカ分散系及び硫酸処理石膏において,10^<-3>10^<-2>S/cm程度の高い伝導率が達成できたが,燃料電池特性に関しては,関回路電圧が安定して取り出せるにも拘わらず,電流値が非常に小さいことが判明した。これは,電解質膜と電極触媒の間に十分なプロトンの伝導パスが形成されていないことが原因と推定された。そこで,電解質膜と電極触媒の界面の組織と構造を制御するとともに,新しく開発された電極触媒についても,種々の条件下で特性を評価することを計画している。同時に,燃料電池の基本特性を比較する必要があることから,フッ素系イオン交換樹脂を用いて,耐久性を向上させた試料に関しても同様の解析を行い,両者を比較検討することによって,より優れた特性を示す電池を作製して,最終的には,直接メタノール形と中温度領域で動作する燃料電池の動作を実証することを目指して研究に取り組む。平成20年度においては、無加湿下で高いプロトン伝導性が確認されているリン酸処理石膏を用いて、環状エーテル結合をもつシランのポリマー化によりハイブリッド化することにより作製した電解質膜を用いて、その電気伝導度を計測すると共に、膜電極接合体を作製して燃料電池特性を評価することを中心として研究を進めた。作製した試料には、石膏に由来する局所構造とシランの重合により形成された有機-無機複合構造が存在することが、赤外吸収とラマン散乱スペクトルから確認された。また、作製した膜は、室温から145°Cの温度領域において高い電気伝導性を保持し、130°Cにおいて最も高い電気伝導度1.3×10^<-4>S/cmを示した。これらの結果より、作製されたハイブリッド試料は、当初の計画通りに作製可能であること、またその電気伝導度が水の沸点である100°Cを大きく越えても、高い電気伝導性を維持するという、価値ある知見が得られた。さらに、膜電極接合体の作製条件の最適化を行い、それを用いて燃料電池特性を評価した。触媒層中の触媒の重量とリン酸処理石膏が同じ重量のときに、燃料電池特性が安定して得られることが分かった。その最大出力密度は20.5mW/cm^2であり、最大電流密度は60mA/cm^2であった。これらの値は、フッ素樹脂型の電解質膜に比較して低い値ではあるが、100°C以上で安定して性能を示すことが期待できる。従って、当初の予定通りに、作製したハイブリッド材料は、次世代の燃料電池の電解質膜の候補として研究を進める価値があることを示すことができた。
プライミング効果にもとづく認知的予測システムのモデル化に関する研究

本研究では、プライミング効果に関するモデルを作成することを目的とした。プライミング効果とは先行情報の処理が意味的に関連した後続情報の処理に影響を与えることを指している。これまでの研究の多くは、意味的要素を多く含む単語などの刺激を用いていたが、ここでは、プライミング効果の基本的メカニズムを探るために、できるだけ単純な数字刺激を用いて実験を行った。基本的手続きは、私自身の先行研究と信じく、CRTに継時提示される数字をできるだけ速く読むことであった。ただし、これまでの実験のひとつでは、継時提示される2つの数字の関係はランダムであり、被験者が示したプライミング効果はあくまで自動的な処理による影響である。また、意識的に次の数字を予測させる条件では、直後の数字に対する反応が速くなるという結果が得られたが、最初の数字(プライム)の2番目の数字(タ-ゲット)との間の時間間隔の影響があまり明瞭には現れなかった。そこで、ここでは、先行刺激としてひとつの数字ではなく、系列性を持ったいくつかの数字を提示し、意識的な予測がより容易な条件のもとで、実験を行った。たとえば、1,2,3,4という順で数字を提示し、その後の5という数字に対する反応と、1,2の後の5に対する反応とを比較するのである。その結果、顕著な予測の効果が現れた。この手法によって、被験者の予測の強弱を操作できることがわかった。この手法をもとに、これまでのデ-タでは不十分であった、継時提示2刺激間の関係などをより精密に検討することによって、予測システムのモデル化を進めていくことが今後の課題である。
食品イソチオシアネート化合物によるインスリン様活性の発現機序の解析

本研究は、アブラナ科野菜等に含まれるイソチオシアネート化合物の抗糖尿病効果の作用機序の解明を目的として、第1にイソチオシアネート化合物の1つであるphenethyl isothiocyanate (PEITC)がAktやErkの活性化を介してインスリン様作用を発現していること、第2にPEITCによるEGF受容体family分子であるErbBの活性化が部分的にAktの活性誘導に関わっていることを明らかにした。本研究は糖尿病態緩和効果を見出しているアブラナ科野菜等に含有するイソチオシアネート化合物の1つphenethyl isothiocyanate (PEITC)のインスリン様活性の作用機序の解明を目的としている。今年度はPEITCにより誘導される各種シグナル分子やリン酸化タンパク質の動態とインスリン様作用との関係について、下記のような内容を検討した。1.PEITCで誘導されるシグナル分子とインスリン様作用との対応ラット肝臓細胞H4IIEを用いて、インスリン様作用に関わると考えられる各種シグナル分子のうち、PEITC刺激により応答が惹起されるものを検索したところ、インスリン様作用に正の効果を与える可能性のあるakt,ERKの活性化並びに負の効果を与えると考えられるp38やJNKなどの活性化を認めた。阻害剤を用いた検討から、これらの分子がPEITCの作用発現に影響している可能性を示唆する知見を得た。また近年、糖代謝改善効果をもつ機能性成分で活性化が認められるAMPkinaseについても検討したが、PEITCの作用に関わるような知見は得られなかった。2.PEITCで誘導されるリン酸化タンパク質の応答についてPEITC刺激により上記のシグナル分子以外の応答が起こるかについて検索する上で、種々の生理活性分子の作用伝達にチロシンリン酸化された分子が関わることから、チロシンリン酸化タンパク質の誘導の有無について検討したところ、180kDa付近に応答するタンパク質分子を認めた。インスリン作用に関わるIRSタンパク質とは免疫的に異なることから、PEITCは単にインスリン受容体やその基質を刺激することで作用を発現しているのではない可能性が考えられた。以上の結果はPEITCの作用機序を明らかにする上で重要な知見である。今年度は、昨年度明らかにしたPEITC刺激で活性化されるシグナル分子とインスリン様作用との対応、およびPEITC刺激でリン酸化の見られる高分子タンパク質とインスリン様作用との関係について、下記のような内容を検討した。1.PEITCで誘導されるシグナル分子とインスリン作用との対応ラット肝臓細胞H4IIEを用いて、PEITC刺激で活性化されるAktやERKについて、それぞれの阻害剤で処理した際のPEITCによる糖新生抑制活性への影響を検討したところ、両シグナルともにPEITCの作用に必須であることが明らかになった。従って、PEITCのインスリン様作用の機序に少なくとも両シグナル系の活性化が関わっていることが明らかとなった。さらに、G6Pase等の遺伝子発現制御に関わるFoxO1の活性制御に寄与するMKP3の動態もPEITC刺激で応答している可能性を見出した。2.PEITCで誘導されるリン酸化タンパク質についてPEITC刺激によりリン酸化応答が見られる180kDa付近のタンパク質の性状分析として、細胞内局在性を検討したところ、細胞膜画分に存在することが分かった。さらに、既存の同領域に報告のある分子の抗体で解析したところ、EGF familyに関係する分子である可能性を見出した。PEITCの機能性発現への関与については、阻害剤などを用いた解析で検討中である。以上の結果は、イソチオシアネート化合物はアブラナ科野菜等で摂取する機会の多い化合物であるので、食品やその成分の健康有用性に関する分子的基礎を与える重要な知見となり得る。本研究は糖尿病態緩和効果を見出しているアブラナ科野菜等に含まれるイソチオシアネート化合物の1つphenethyl isothiocyanate (PEITC)のインスリン様活性の作用機序の解明を目的としている。本研究では、大きく次の2つの項目について検討を行い下記の成果を得た。1.PEITCで誘導されるシグナル分子とインスリン作用との対応PEITCの糖新生抑制作用(インスリン様作用)発現に関して、ラット肝臓細胞H4IIEを用いた解析から種々のシグナル分子の活性化を誘導することが明らかとなった。インスリン様活性発現は、AktやERKの活性化を介し、JNKやp38MAPKの活性化は抑制的な効果を与えていることが明らかとなった。さらにインスリン様活性が確認されている他のイソチオシアネート化合物である6-methylsulfinylhexyl isothiocyanate等ではERKなどの活性化に共通性は見られたが、作用は必ずしもERKに依存していることは認められず、他のシグナル系の関与の可能性が考えられた。2.PEITCで誘導されるリン酸化タンパク質についてPEITC刺激によりリン酸化応答が見られる180kDa付近のタンパク質について、抗体を用いた検討からEGF receptor family分子の1つであることが明らかとなった。その分子のPEITCのインスリン様活性発現へ関与について、当該分子の阻害剤を用いた検討の結果、PEITCによるAktの活性を制御しているがERKの活性化への寄与は部分的であることが分かった。したがって、当該分子の阻害ではPEITCの作用は完全には止められないがPEITCの作用伝達の一部を担っていることが分かった。