hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
施設キャパシティと利用者アクティビティの適合による広域横断型の地域施設再編

施設キャパシティと利用者アクティビティの適合による広域横断型の地域施設再編方法の確立を目的とし以下の研究を行った。1)6自治体における公共施設利用アンケートにより、回答者の住所と利用した施設の距離をGISにより集計し、アクティビティ毎に標準的な圏域指標を示した。2)利用圏域をふまえた地域でのアクティビティ量と、利用可能な施設のキャパシティの適合から、公共施設の過不足を推計する方法を示した。3)施設用途を超えた民間施設を含む公共施設の再配置のシミュレーションを行い、公共施設マネジメントの評価や活用の方法を示した。利用者のアクティビティを、公共施設で行う活動の内容、人数、立位・座位等の姿勢により16のアクティビティに類型化。市民が利用可能な室の面積・天井高さ等に基づく施設キャパシティと対象エリアでのアクティティビティ総量の適合結果により、管理上の用途区分ではなく、施設利用者のアクティビティに基づく公共施設の余剰の状況を把握した。愛知県内のほとんどの自治体の用途種別ごと公共施設データベースの整備を行い、各自治体で異なる用途区分を比較分析が可能な共通の区分に整理、また住所データによりGISと連動した一元的データベースを整備。主要な施設種別ごとに自治体間での偏在状況を把握した。これらのデータに基づき、住民一人あたり公共施設面積及び可住地人口密度により県内自治体を5つに類型化。各類型より利用者アクティビティ毎の利用圏域を把握するための住民アンケート調査を実施する6自治体・7地域を抽出した。また、福岡県北九州市、佐賀県武雄市などにおける、先進的な公共施設の整備や運営の方法の視察調査を行い、その手法や効果について考察した。平成26年度に愛知県名古屋市、西尾市、知立市で行った市民の公共施設利用に関するアンケートの結果に基づき、利用者のアクティビティを、公共施設で行う活動の内容、人数、立位・座位等の姿勢により16のアクティビティに類型化。西尾市の公共施設で行った市民が利用可能な室の面積・天井高さ・床仕上げに基づく施設キャパシティと西尾市全域でのアクティティビティ総量を推計した。これらの適合結果によりアクティビティを受け入れ可能なキャパシティを、曜日・時間帯ごとに分析し、現状の施設に40%程度の余裕があることを把握した。愛知県内の53自治体のうち、愛知県庁、名古屋市を含む46自治体に協力を得て、各市町村が管理する合計約4万棟、延べ2500万m2以上の公共施設の、名称・住所・用途・面積・建設年等が記載された施設管理台帳を入手し、各自治体で異なる用途区分を比較分析が可能な共通の区分に整理、また住所データによりGISと連動した一元的データベースを整備した。住民一人あたり・用途区分毎施設保有量等を比較分析し、公営住宅や病院等を除く、主要な施設種別ごとに自治体間での偏在状況を把握した。これらのデータに基づき、住民一人あたり公共施設面積及び可住地人口密度を変数にしたクラスター分析により県内自治体を5つに類型化した。各類型より利用者アクティビティ毎の利用圏域を把握するための住民アンケート調査、及び、施設利用状況、物理的状況、運営費状況等の情報提供の協力が得られる6自治体・7地域を抽出した。ただし、上記のアンケートを実施すべく各自治体との調整を行なったが、平成27年度中にはいくつかの自治体の事情により同一のアンケート調査を行うことができなかったため、全自治体の調査を平成28年度に実施することとした。1)公共施設におけるアクティビティ毎の利用圏域に関する研究:利用実態に基づいた市民の活動毎の利用圏を明らかにすることで、施設用途に依らない総合的な施設配置計画を立案する際に参照可能な圏域指標を示した。愛知県内の人口密度等特性が異なる6自治体7地域における無作為抽出による施設利用実態のアンケートを実施し、回答した住民の所在地や交通手段等と利用した施設の所在地をGISにより集計した。アクティビティ毎に標準的な利用圏域距離があり、地域の状況によってアクティビティの発生量やその利用圏が異なることを明らかにした。2)利用者視点での公共施設評価指標に関する研究:公共施設の利用者がどのような指標を重要視して施設選択を行っているか把握するため、愛知県内の特性の異なる9自治体を対象にし、施設選択モデルとして商業施設等に主に使用されるハフモデルを応用し、利用者数を決定する変数の一つである魅力度を定量的に推定。そしてその要因(説明変数)を重回帰分析によって探ることで、利用者視点の施設評価指標の抽出を行った。その結果、人の集まりやすさを示す施設の魅力度を構成する指標として、延べ床面積などで示される施設規模とともに、駐車場の大きさなどからなる土地の大きさが抽出された。3)地域差を考慮した生活利便性の定量化による居住地評価:愛知県全域(4次メッシュ)を対象に居住地における生活利便性を、人口分布と生活利便施設分布の関係からGISを用いて定量化し、自治体の境界とは必ずしも一致しない広域生活利便エリアを抽出した。生活利便性得点をこのエリア間で分析することで、自エリア内で生活利便性を充足する地域、他を牽引する地域、依存する地域が明らかになり、自治体間において施設を広域連携することの有効性を示した。1)人口規模や密度及び一人あたり公共施設量により5つに類型化された自治体から名古屋市(中区、名東区)、日進市、小牧市、知立市、豊川市、新城市、知立市の6自治体7地域を抽出し、利用者アクティビティ毎の公共施設等の利用状況や利用圏域を把握するための各地域無作為抽出による市民2000名を対象とするアンケート調査を各自治体の協力により実施した。

アンケート結果をGISに入力することにより、本を借りる・集会をする・運動するといった活動とその年齢・性別・人数等の属性により類型化したアクティビティごとに利用圏域を把握した。2)利用者がどのような指標をどの程度重要視して施設選択を行っているか定量的に分析を行うため、愛知県内の特性の異なる9自治体を対象にし、施設選択モデルとして商業施設等に主に使用されるハフモデルを応用し、利用者数を決定する変数の一つである魅力度を定量的に推定。そしてその要因(説明変数)を重回帰分析によって探ることで、利用者視点の施設評価指標の抽出を行った。3)愛知県全域を対象に居住地における生活利便性を、人口分布と生活利便施設分布の関係から定量化して示し、それに基づいた広域的な施設利用の可能性について考察した。居住地を一様に評価するために国土数値情報の4次メッシュデータを使用しGISにより分析を行った。居住地の特徴より分析エリアを分類し、地域ごとの生活利便性の差異について考察。分析エリア間での生活利便施設の連携利用の可能性を明らかにした。4)施設キャパシティや利用者アクティビティに関わる図書館、ホール、学校等公共施設の施設利用や利用圏域、施設再編に関する研究を行った。公共施設における利用実態をアクティビティの視点から再解釈し、施設情報をキャパシティやアクセシビリティの視点から捉え直すことで、施設種別や室名から脱却し、施設を一元的・広域的に扱うための以下のような一連の研究を行った。1)利用者のアクティビティとその利用圏域からみた公共施設のキャパシティ評価市民の公共施設利用に供するアクティビティの発生量およびその圏域を明らかにし、地域内のどの程度の距離圏内にどの程度のキャパシティ量があれば良いかという指標を示し、施設量の過不足を地域ごとに算出する方法を示すことを目的に研究を行った。無作為抽出市民アンケートの結果から名古屋市中区、名東区、日進市の3地域においてアクティビティ量を算出した。次に、同地域における公共施設の図面からアクティビティを許容するキャパシティ量を算出、アクティビティ毎の利用圏域を算出した。これらの数値をもとに、各地域の施設のキャパシティの過不足をGISにより集計した。この結果、異なるアクティビティ毎に利用圏域をふまえた各地域のキャパシティの状況が明らかになった。2)公共と民間の比較に基づいた公共施設のマネジメントに関する研究各自治体で公共施設の管理計画を検討する中で官民連携を模索している中、本研究では、公共と民間それぞれの特徴を捉えたのち、費用対効果分析と民間の活用をふまえた公共施設マネジメントを行い、評価や活用の方法を構築することを目的に研究を行った。その結果、公共施設と民間施設のコストの違いを明らかにするとともに、複合化や民間貸室の活用により敷地が余剰となり、それを売却することで施設運営費を賄うことができる可能性を、立地評価をふまえた公共施設評価を行うことで可能となった。3)施設キャパシティや利用者アクティビティに関わる、図書館、ホール、学校等公共施設の、施設利用や利用圏域,施設再編に関する研究を行った。施設キャパシティと利用者アクティビティの適合による広域横断型の地域施設再編方法の確立を目的とし以下の研究を行った。
嗅覚システムの統合的理解を目指した研究

嗅覚システムの総合的理解を目指し、バイオインフォマティクス手法と実験データから、匂い分子-受容体-匂い地図-ゲノム構造の時間、空間的な因果関係を解明する基盤を構築した。リガンドと受容体の構造特徴と、それらの関係性から機械学習法を用いて学習し、リガンドへの受容体活性を高精度に予測する方法を開発した。この方法で、マウス、ヒトの嗅覚受容体に対するリガンド活性を予測しゲノム上の座標と関連付け、統合的データベース化した。嗅覚受容体は、細胞外側の多様な匂い分子と結合して細胞内へ情報を伝達し、生体組織ではこれらの情報がより高次の情報へと統合される。この嗅覚システムの統合的理解を目指し、匂い分子-受容体-細胞-匂い地図-ゲノム構造間の時間、空間的な因果関係を解明することを目的とする。20年度は既知の受容体-リガンド-活性強度の関係データを基にして匂い分子に対する受容体の応答予測プログラムを開発し、さらに出力を組合せて網羅的な受容体の活性予測システムとした(以下、詳細)。1.受容体活性化リガンドライブラリ構築:PubChem DBからリガンド情報を約2400万分子分ダウンロードし、物理化学的記述子で表現してDBイヒした。2.リガンド-嗅覚受容体-活性状態に関する既知データの収集:文献を基に匂い物質との組合せが明らかな嗅覚受容体データを約200個収集し、学習データセットを作成した。一方、リガンド-受容体複合体全体に点在した活性化に効果的な領域(ホットスポット)を得るため、受容体配列の各位置におけるアミノ酸残基出現頻度と活性情報との相関係数が高いものから絞り込んだ。3.受容体活性予測プログラムの開発:上記b)の結果を基にリガンド分子の骨格とホットスポット群を要素としたベクトルを用い、機械学習(SVM)により、リガンド分子に対する活性予測プログラムを試作した。現状では予測感度、選択性共に70%程度であり、更なる高精度化か課題である。4.リガンド分子に対する全受容体応答予測システム開発:受容体の活性予測プログラムの入力(受容体配列,リガンド分子)に対する活性強度を色分けプロットする受容体活性化アレイを作成した。このアレイ上では受容体配列軸、リガンド情報軸何れの方向からも活性強度ベクトルをクラスタリングし、系統樹を作成可能なシステムにした。ゲノム上で、嗅覚受容体遺伝子のクラスター領域、制御領域、リガンド結合部位を網羅的に同定し、それらの配置座標と予測した受容体-リガンドとの対応をつけるため、以下の3課題を行なった。a)リガンドに対する嗅覚受容体応答プロファイルの作成と解析:リガンドに対するGPCRの応答を予測するため、機械学習法(SVM法)を利用した2-way prediction法によるプログラムを開発した。これは、未知のGPCRが存在する場合に、従来のJacobら(2008)の手法に比べ精度を約5%向上させ、未知のリガンドが存在する場合と未知のGPCRが存在する両方の場合についてどちらも85%87%の精度で予測することに成功した。マウスの嗅覚受容体配列に対してこの方法を用い特定の匂い分子に対する受容体応答プロファイルを作成した。b)受容体遺伝子クラスター領域、制御領域の同定:既知遺伝子クラスター内の隣接遺伝子を特徴付ける6つの記述子を基に機械学習手法(SVM)を用い、マウスゲノム配列上の嗅覚受容体の高度集積クラスターを181箇所同定した。次に、遺伝子クラスターの上/下流の領域において、共通に保存される配列領域あるいは既知の制御領域と類似した領域を複数同定した。これらが実際にクラスターを制御しているかは未だ不明である。c)リガンド結合領域の解析:マウスの嗅覚受容体の匂い分子結合部位の残基に物理化学的パラメータ(アミノ酸残基の大きさ、電荷、疎水性値など)を割り付けベクトル化し、主成分分析、正準相関解析、自己組織化マップ(SOM)解析で分類したうえゲノム配列上に位置付けた。匂い分子結合領域が類似した遺伝子同士は、高密度クラスター領域内で、複数のサブクラスターを形成していた。平成20年度平成21年度までに作成した解析手法をさらに改良すると共に、集積した匂い分子-受容体-細胞-匂い地図-ゲノム構造のデータ間をリンクし解析できる総合データベースを構築した。以下はその詳細である。a)リガンドに対する嗅覚受容体応答予測:GPCR配列の統計解析と立体構造の安定性計算から、受容体内部の水素結合ネットワークの流れに変化を与える位置などが,GPCR活性化に関連するホットスポットであると示唆した(J.Phys.Chem.誌に発表)。これらホットスポットと匂い物質側の構造特徴量を基に特徴ベクトルを作成し、前年度作製した方法(2-way prediction)により、リガンドへの受容体応答を予測したところ、既知の関係性は90%近く再現できた。b)嗅覚受容体遺伝子クラスター、制御領域、リガンド結合領域の同定:前年度のマウスゲノムと同様、ヒトゲノム上での嗅覚受容体遺伝子のクラスター領域、制御領域、リガンド結合部位を網羅的に同定し位置付けた。匂い分子結合領域が類似した遺伝子同士は、高密度クラスター内で、複数のサブクラスターに分かれたが、この特徴はマウスと同様であった。

c)総合解析データベース構築:マウス及びヒトの嗅覚遺伝子に対し、階層的な情報を付与して整理した。(1)受容体階層についてはマウス嗅覚受容体(318配列)、ヒト嗅覚受容体(351配列)をマルチプルアラインメントし、保存残基や匂い分子結合部位などで整理した。(2)ゲノム階層については嗅覚受容体のゲノム配列上の座標、遺伝子クラスター情報、遺伝子制御領域情報などで整理した。また(3)匂い分子階層、嗅細胞階層、匂い地図階層については、既知データの情報と対応づけた。これらを既に開発済みのSEVENSデータベース:http://sevens.cbrc.jpに実装中である。
都城・国分寺・国府・三関・その他の寺院における八世紀同笵軒瓦の系統的研究

まず、平城宮・京と遠隔地とで同笵関係にある軒瓦の調査をおこない、(1)近江膳所廃寺南(保良宮推定地)と平城宮6235B・6691B、6763A、(2)河内国分寺と平城薬師寺6663H、(3)丹波国分寺と唐招堤寺6236D-6725A、(4)伊予国分寺と大安寺6304D、(5)(6)下野薬師寺・播磨溝口廃寺と大和興福寺6307J-6682E、(7)壱岐嶋分寺と平城宮6284A、(8)豊前椿市廃寺と平城宮6284F、(9)伊勢御麻薗廃寺と平城宮6235B、(10)伊勢広瀬長者屋敷と平城宮6719A、(11)河内新堂廃寺と興福寺・法華寺下層6667A・6671Aの同笵を確認した。以上のような同笵関係の生じる理由は大きく三つの場合に分けられる。第1に、瓦工人の移動で、笵型を持って移動したもの(実例(3)(5)(6)など)。第2に、笵型のみの移動(実例(7)(8)(9)(10)など)。第3に、瓦自体が移動したもの(藤原宮の瓦について後述)。また同笵関係が生じる理由について個々で分析を加えた。次に平城宮式軒瓦を分類し、A型(同笵)、B型(以下異笵:現物照合によってはじめて異笵と判明するほど酷似する)、C型(型式番号だけでなく種まで確定できる)、D型(種の類似点まで確定できない)、E型(どの瓦をイメージしたかが推定できる)、F型(軒丸瓦か軒平瓦の一方が、全く異なる文様構成をもつ)に分けた。B型が信濃、C型が美作、E型が上総、F型が駿河(それぞれ国分寺出土例)である。また、藤原宮瓦と同笵関係にある近江・和泉・讃岐・淡路の瓦の再整理を行ない、それぞれの生産地から藤原宮へ瓦を運んでいることを明らかにした。また、讃岐東部の資料(願興寺出土)と山城の資料(大宅廃寺)が藤原宮瓦と同笵であることを新たに発見した。また、藤原宮式・老司式軒平瓦の出現と共に、大和・筑前・肥後・尾張の地において、従来の板作り軒平瓦から紐作り軒平瓦に突然一斉に変化することを明らかにした。まず、平城宮・京と同笵関係にある軒瓦の調査をおこない、【.encircled1.】近江膳所廃寺南(保良宮推定地)と平城宮6235B、6691B、6763A、【.encircled2.】河内国分寺と平城薬師寺6663H、【.encircled3.】

丹波国分寺と唐招提寺6236D-6725A、【.encircled4.】伊予国分寺と大安寺6304D、【.encircled5.】下野薬師寺・播磨溝口廃寺と大和興福寺6307新種、【.encircled6.】下野薬師寺・播磨溝口廃寺・播磨本町遺跡と大和興福寺6682E、【.encircled7.】壱岐嶋分寺と平城宮6284A、【.encircled8.】豊前椿市廃寺と平城宮6284F、【.encircled9.】伊勢御麻生薗廃寺と平城宮6235B、〓伊勢広瀬長者屋敷と平城宮6719A、〓河内新堂廃寺と興福寺・法華寺下層の6667A、6671Aの同笵を確認した。以上11例の同笵関係の生じる理由については、個々の場合で、分析を加えた。次に、平城宮式軒瓦(平城宮出土例に類似した瓦当文様をもつ瓦)について調査を行ない、瓦当文様の類似性についての細分をおこなった。A型:上記の同笵例。B型:拓本写真では異笵の認定困難。現物照合によって異笵と認定(信濃国分寺・三田廃寺・幡多廃寺の軒丸瓦)。C型:形式番号だけでなく、種まで、その類似した瓦が明確に確定できるもの(信濃国分寺・三田廃寺・片山廃寺軒平瓦、美作国府軒丸瓦・軒平瓦・備後岡遺跡軒丸瓦)。C又はD型:(幡多廃寺・賞田廃寺軒丸瓦・上総国分寺・播磨本町遺跡軒平瓦)D型:種の類似点まで確定できないもの(幡多廃寺・賞田廃寺・片山廃寺・日の出山窯・岡遺跡軒平瓦・本町遺跡軒丸瓦)。E型:どの瓦をイメージしたかが推定できるもの(片山廃寺・上総国分寺・日の出山窯軒丸瓦)。F型:軒丸・軒平の一方はBD型と組むが・他方は全く異なる文様構成をもつもの(片山廃寺軒丸瓦)。まず、藤原宮瓦と同笵関係にある近江・和泉・讃岐・淡路産の瓦の再整理を行ない、それぞれが藤原宮瓦の生産地であることを確認した。また、讃岐東部の資料(願興寺出土)と山城の資料(大宅廃寺)が藤原宮瓦と同笵であることを新たに発見した。また、藤原宮式・老司式軒平瓦の出現と共に、従来の板作り軒平瓦から紐作り軒平瓦に突然一斉に変化することを明らかにした。次に、平城宮と同笵の瓦および平城宮式軒瓦については、平成5年度に主要な調査を行ない、その成果を『平城宮・京と同笵の軒瓦および平城宮式軒瓦に関する基礎的考察』として印刷刊行したが、平成6年度では平城宮式と呼べない範疇に属する、各地の国分寺出土瓦についても文様構成上の分類を行なった。まず、平城宮式軒瓦の分類として、A型(同笵)、B型(以下異笵:現物照合によってはじめて異笵と判明するほど酷似するもの)、C型(型式番号だけでなく種まで確定できる)、D型(種の類似点まで確定できない)、E型(どの瓦をイメージしたかが推定できるもの)、F型(軒丸瓦か軒平瓦の一方が、全く異なる文様構成をもつもの)に分けた。B型が信濃、C型が美作、E型が上総、F型が駿河(それぞれ国分寺出土例)である。さらに他の国分寺・国分尼寺・国府出土瓦については、I畿内寺院と同笵の瓦より派生したもの(河内・丹波・尾張・伊賀)、II平城京の組合せを祖型としたもの(三河・飛騨・越中)及びその他(紀伊・淡路)、III重圈文系(上総・阿波・備後)、IV新羅系(下総・出雲)、V平安京系(伊勢・薩摩)、VI在地国分寺系(遠江・相模・甲斐・常陸・美濃・上野など)、VII九州系(壱岐を除く、九州各国分寺)、VIII先行寺院転用系(伊豆・美濃・能登)などに分類した。IVとした新羅系については、下総など新羅と同じ「包み込み」の軒平瓦であることが注目できる。最後に、もう一度、日本の造瓦史全体を見通す必要があると考え、古代から中世および近世初頭までの丸瓦の変遷について調査を行ない、大きな成果を得た(例えば、九州では畿内や関東にみられる室町時代スタイルの丸瓦は導入されていない)。この成果をもとに、再び8世紀の丸瓦の変化とその地域差についての見通しを得ることが課題として残った。
機能性アルミニウム複合アノード酸化皮膜の高速形成法に関する研究

ステップI(電解または浸漬法によりアルミニウム材料の表面に金属オキシ水酸化物皮膜を形成し、必要であれば乾燥または熱処理)→ステップII(酸性溶液中でアノード酸化を行なって多孔質アルミニウムアノード酸化皮膜を形成)という二段階のプロセスにより、アルミニウム複合アノード酸化皮膜を形成する方法を確立した。ステップIとしては(a)電解モリブデン酸塩処理、(b)クロム酸処理、(c)りん酸-クロム酸処理、(d)Ti(IV)溶液中での電解処理、およびこれから派生するいくつかの方法を検討した。また、ステップIIにはMn(II)塩を添加した硫酸溶液を用いることにより、通常より大きな電流密度で高速酸化が可能であることを見出した。本法では上のいずれの場合も、同一アノード酸化条件で得られた通常の皮膜よりも皮膜の断面硬度が上昇したが、特に、ステップIの方法によって、(a)では高硬度、耐摩耗性の黒色皮膜、(b)および(c)では耐孔食性の高い皮膜が得られた。また、(d)は誘電率の上昇を狙って行なったが、これはあまり改善されなかったものの、その過程において、Ba(II)塩添加溶液中での沸騰加熱処理が、皮膜の改質に有効であり、ステップIIに硫酸浴を用いた場合には結晶性のBaSO_4を含む複合皮膜を形成できることが分った。また、新たに見出したMn(II)塩添加硫酸浴は、高速酸化が可能であるだけではなく、均一なアノード酸化皮膜を形成しにくいアルミニウム合金にも有効であることが分った。次のような2段階のプロセスにより、アルミニウム複合アノード酸化皮膜を形成する方法を確立した。ステップI:電解または浸漬法によりアルミニウム材料の表面に金属オキシ水酸化物皮膜を形成し、必要であれば乾燥または熱処理する。ステップII:酸性溶液中でアノード酸化を行なって多孔質アルミニウムアノード酸化皮膜を形成する。今年度までに、ステップIに(a)電解モリブデン酸塩処理、(b)クロム酸処理、(c)りん酸-クロム酸処理、を用いた場合に得られた皮膜の組成・構造の検討および物性の評価を行なった。その結果を要約すると以下のようである。1.ステップIで形成した皮膜は、ステップIIの際の酸の溶液に溶解しない場合には、主にアノード酸化皮膜の最表面に存在する。しかし、見掛け上溶解したように見える場合でも、アノード酸化皮膜の全分析を行なうとステップIの皮膜に含まれるイオンが少量ながら検出されるので、一部は明らかに皮膜中に取込まれている。2.いずれの皮膜も、同一条件で形成した通常のアルミニウムアノード酸化皮膜より1025%断面硬度が上昇する。また、上記(a)の場合は表面の耐摩耗性も向上する。3.ステップIにクロム酸塩を用いた場合には、生成した複合アノード酸化皮膜の塩化物水溶液における耐孔食性が著しく増加し、孔食発生率50%までの寿命が通常のアノード酸化皮膜の1.5倍以上に延びる。今年度は、新たに、ステップIに、(a) Ti (IV)溶液中での電解処理、よび(b)ステップIIの後処理としてBa (II)イオンを含む溶液中での沸騰加熱処理、を検討した。また、ステップIIにおいてMn (II)イオンを添加した硫酸溶液を用いることによる高速アノード酸化について検討した。1.ステップIに、(a)の処理を用いるとTi (IV)を含む複合酸化皮膜が得られ、皮膜硬度は上昇したが、期待したような誘電率の増加は認められなかた。

BaTiO_3の形成を期待して、(b)の処理を追加したが極少量のBa (II)-Ti (VI)系複合酸化物が生じたのみであった。なお、ステップIの代わりにスパッター蒸着による金属Tiを形成した場合については、さらに系統的な実験が必要であり、結論は出ていない。2.ステップIIに硫酸溶液を用いた場合、(b)の処理により結晶性の良いBaSO_4を多量に含んだ皮膜を形成できる。物性については現在検討中である。3.ステップIIにMn (II)塩を添加した硫酸溶液を用いることにより、通常より大きな電流密度を用いることができ、高速酸化が可能である。この方法は、均一なアノード酸化皮膜を形成しにくいアルミニウム合金にも有効である。
都市域における各構成面別の交換係数の把握と街区のモデル化に関する風洞実験

本研究では、測定対象建物模型の測定面に濾紙を貼り付け、その部分に含ませた水分の蒸発量を精密電子天秤で秤量するという独自の交換係数実験方法を駆使し、対象模型の形状や、周辺建物配列による影響を風洞実験により系統的に検討した。この手法は、放射や伝導によやフラックスが存在する熱現象とは異なり、対流フラックスのみを容身にかつ高精度に測定できるのが特徴である。具体的な内容は以下の通りである。1.立方体3次元配置における面内交換係数分布の測定を行った。街路空間の縦横比を変え、建ぺい率と面内分布の関係を明らかにした。さらに、風向変化による検討も行いその影響を把握した。2.建物形状は建物配置と同様に周辺気流を決定付ける上で非常に重要であるが、屋根の有無および勾配と交換係数についてなされた研究例は少ない。そこで、2次元配列における屋根勾配の差異による面内交換係数分布の測定を行った。屋根形状は切妻屋根とし、街路空間の縦横比と屋根勾配を系統的に変化させて測定を行い、各面における詳細な交換係数分布を把握した。3.「高さの不均一」の効果を検討するため、2次元配列において、建物高さを段違いとした場合の交換係数分布を詳細に検討した。4.一方、以上のような単純均等配列の結果が現実の複雑な市街地の状況をどれほど再現しているかは不明である。そこで、実物を1/750に縮小した実在都市模型を用いて空間的なばらつきの大きさを測定した。以上の成果は、これまで全く存在しなかった都市域における基本的な幾何学形状に対する交換係数の振る舞いを明らかにしたもので、いわゆる都市キャノピィーモデルの検証データとして、非常に有用なものと考えられる。本研究では、測定対象建物模型の測定面に"ろ紙"を貼り付け、その部分に含ませた水分の蒸発量を精密電子天秤で秤量するという独自の交換係数実験方法を駆使し、対象模型の形状や、周辺建物配列による影響を風洞実験により系統的に検討した。この手法は、放射や伝導によるフラックスが存在する熱現象とは異なり、対流フラックスのみを容易にかつ高精度に測定できるのが特徴である。これまでの実験で、2次元配列に関しては街路空間の縦横比を変え、構成面別の面平均と面を分割測定した面内分布の把握、また3次元配置に関しては各構成面に関して面平均での建ぺい率との関係が検討されている。そこで、今研究では3次元配置における面内交換係数分布の測定を行った。建物形状は建物配置と同様に周辺気流を決定付ける上で非常に重要であるが、屋根の有無および勾配と交換係数についてなされた研究例は少ない。そこで、本研究では2次元配列における屋根勾配の差異による面内交換係数分布の測定も行った。屋根形状は切妻屋根とし、日本の屋根のような比較的勾配の緩いものから欧州の屋根のように勾配の急なケースまで計4種類用意した。街路空間の縦横比と屋根勾配を系統的に変化させて測定を行い、各面における詳細な交換係数分布を把握した。一方、以上のような単純均等配列の結果が現実の複雑な市街地の状況をどれほど再現しているかは不明である。街路に直交した2風向について交換係数分布を把握した結果、各点ごとのばらつきは大きいが、街路の平均値としてはいずれの風向でもほぼ同じ値であることがわかった。

本研究では、測定対象建物模型の測定面に濾紙を貼り付け、その部分に含ませた水分の蒸発量を精密電子天秤で秤量するという独自の交換係数実験方法を駆使し、対象模型の形状や、周辺建物配列による影響を風洞実験により系統的に検討した。この手法は、放射や伝導によるフラックスが存在する熱現象とは異なり、対流フラックスのみを容易にかつ高精度に測定できるのが特徴である。具体的な内容は以下の通りである。1.立方体3次元配置における面内交換係数分布の測定を行った。街路空間の縦横比を変え、建ぺい率と面内分布の関係を明らかにした。さらに、風向変化による検討も行いその影響を把握した。2.建物形状は建物配置と同様に周辺気流を決定付ける上で非常に重要であるが、屋根の有無および勾配と交換係数についてなされた研究例は少ない。そこで、2次元配列における屋根勾配の差異による面内交換係数分布の測定を行った。屋根形状は切妻屋根とし、街路空間の縦横比と屋根勾配を系統的に変化させて測定を行い、各面における詳細な交換係数分布を把握した。3.「高さの不均一」の効果を検討するため、2次元配列において、建物高さを段違いとした場合の交換係数分布を詳細に検討した。4.一方、以上のような単純均等配列の結果が現実の複雑な市街地の状況をどれほど再現しているかは不明である。そこで、実物を1/750に縮小した実在都市模型を用いて空間的なばらつきの大きさを測定した。以上の成果は、これまで全く存在しなかった都市域における基本的な幾何学形状に対する交換係数の振る舞いを明らかにしたもので、いわゆる都市キャノピィーモデルの検証データとして、非常に有用なものと考えられる。
鉄暴露性てんかん原性脳病変の病理解析と診断標準化

本研究では、てんかんを惹起する様々な脳神経疾患における鉄沈着の有無や、その病理学的様式を検証した結果、海綿状血管腫や頭部外傷後遺症(挫傷後)の病変に出現する鉄沈着と、それによると思われるアストロサイト異常の形態を明らかにした。また、鉄沈着の多さがてんかん原性と関係しているという病理形態の計測学的な知見を得た。内側側頭葉てんかんの海馬において、頭部外傷に起因したと思われる鉄沈着の疾病構造を明らかにした。一方、明らかな器質敵な病変がない焦点部の約2%に鉄沈着が潜在していることを明らかにした。これらの知見は、てんかん外科治療の戦略策定のために資すると思われた。代表者がこれまで実施してきたてんかん外科病理診断を含むヒト神経疾患の病理学的診断により、新しく認知されたてんかん原性焦点と思われる鉄沈着病変が存在することを明らかにしてきた。また、そのような病変部にはアストロサイトの特殊な形態異常が存在すること、また、形態異常はないものの微細鉄顆粒が細胞質内に沈着したアストロサイトが多く出現していること、そして、それらが何らかの機能異常を起こしている可能性を指摘してきた(グルタミントランスポーターの免疫組織学的な表出異常)。このような病変を生じる基礎疾患として、代表的な海綿状血管腫の他、頭部外傷(挫傷)に起因する鉄沈着が海馬に波及する現象もヒトで観察し得た。これらの知見につて、診断病理の現場に普及させるため脳神経病理デジタルデータベースを用いて公表・普及させる取り組みも同時に行ってきた。これらのことにより、てんかん脳外科治療の現場における治療戦略(切除範囲の吟味)の改良に役立つと思われる。鉄暴露によって一番顕著な変化を惹起される細胞はアストロサイトであり、極めて特殊な泡状変化を呈する(foamy spheroid body)。このfoamy spheroidbodyは代表者が命名した病理構造物であり、神経細胞や神経突起の破壊や加齢的負荷などに誘発される特殊な形態異常である。そして、このfoamy spheroidbodyが極めて緩徐な鉄暴露によって惹起されていることをこれまで明らかにしてきた。本研究では、このような特異なアストロサイトの変化とてんかん原性との関係性について明らかにする。また、てんかんを惹起することがある疾患として脳腫瘍、その他の変性疾患についても同様な検証を行ってきた。申請者がこれまで診断してきた、てんかん外科手術によって焦点切除された脳検体約800例、てんかんを含む様々な神経疾患の剖検脳約2,000例のパラフィンブロックを用い、人脳における鉄沈着病変の疾病構造と、そこに生じている細胞病理学的変化を明らかにすることが第一ステップである。24年度は、このうち切除焦点対象が頭部外傷後遺症、海綿状血管腫であった症例につき(18例)、病変部および周辺部における鉄沈着様式、アストロサイト・マクロファージの反応様式について検証した。主な観察対象の病理像は、foamy spheroidbody、GFAP-reactive astrocyte、iron-laden astrocyte、gliosis、iron-laden macrophage、hemosiderin depositsであり、これらを、HE染色、KB染色、Bodian染色、Holzer染色、Berlin blue染色により、また、免疫組織化学としては、GFAP染色、aquaporin4染色などにより、出現の程度、強弱、広がりなどを検証した。特にfoamy spheroidbodyは、申請者が発見した鉄暴露反応性のアストロサイト異常物であり、研究対象としてフォーカスが当てられたことは最初のことであると思われる。主たる病変では、比較的粗大なhemosiderin depositが多く認められ、その周囲には極めて多数のfoamy spheroid bodyの集積を認めた。また、foamy spheroidbodyの内部には微細な鉄顆粒が含まれ、周囲や内部にはメッシュ様のグリア線維の集積があり、鉄暴露により誘導された特殊なアストロサイト異常であることを確認することができた。また、これらに加えて脳形成異常病変の鉄沈着様式についても予備的観察を開始した。てんかん外科手術を受けた556人の焦点切除部を、アストロサイトへの鉄沈着の有無や病理像の種類にフォーカスを当てて再検証を行った。その結果、血液由来鉄沈着が必発する海綿状血管腫や脳挫傷後遺症のほか、以下の病態においても鉄沈着が認められていることを明らかにした。内側側頭葉てんかん症例のうち、61.5%に海馬硬化を認めたが、そのうちの5.3%の海馬に鉄沈着を認め、それらの87.5%に頭部外傷のエピソードがあり、頭部外傷時に軽微な出血を惹起し海馬に鉄沈着が形成されたものと思われた。このことは、頭部外傷に鉄沈着性の海馬硬化を生じる危険性が高いことを意味しており、臨床的に重要な知見と思われる。また、内側側頭葉てんかんの新しい病理型として代表者ら発表した扁桃体肥大型側頭葉てんかんは、鉄暴露性てんかんの範疇ではなかった。内側側頭葉

てんかん21.7%に様々な病理型の脳腫瘍を認めたが、鉄関連構造物をみとめた脳腫瘍は、胚芽異形成性神経上皮腫瘍のみであり、それらの46.7%に鉄沈着を認めた。外側側頭葉てんかんと側頭葉外てんかんのうち、約20%には明らかな病変がないと初期診断されていたが、それらの10.6%に、軽微ながら鉄沈着が大脳皮質表層に認められた。このことは、てんかん焦点脳組織のうち約2%には、潜在的鉄暴露があって、てんかん原性獲得に何らか関与していることを示している。鉄暴露型てんかん焦点部をMRIなどの神経画像検査において、臨床現場での検出することにより、手術で治療可能なてんかんの診断精度の向上に繋がることが強く示唆された。一方、これらの疾病構造とてんかん原性を結びつける機能的な背景を示唆する免疫組織学的な所見は得られなかった。以上の成果の一部は招待講演や、東京都医学研・脳神経病理データベースでも情報発信しており、てんかん病理診断の均霑化に寄与している。神経病理学検証対象の検体収集については、これまでの共同研究者の協力が得られており、支障なく進めることが出来ている。染色などの作業についても順調に行われており、これまでのところの進捗はほぼ計画通りである。検証対象の検体収集については、共同研究者の協力が得られており、支障がなく進められている。染色についても、順調に行われており、これまでのところの進展は計画通りである。鉄沈着脳組織における細胞異常(アストロサイトの形態・機能異常、および、神経細胞の形態・機能異常)を示唆するような、グリア系および神経細胞系の多様な細胞マーカー分子について可視化することにより、てんかん原性との因果関係を検証する。特に、てんかん焦点切除検体による検証実験を増やしてゆくことにより、電気生理学的によりてんかん原性が強い病変と、そうではない病変での所見の違いを見いだす。それにより、細胞レベルでのどのような変化が、てんかん原性に密接に関わっているのかを明らかにすることができる。そのために、頭部外傷、海綿状血管腫だけでなく観察対象を広げてゆく予定にしている。上記の計画により得られた鉄沈着組織におけるアストロサイトの異常異常、神経細胞の過剰興奮性の存在について、グリア系および神経細胞系の多様な分子指標を可視化することにより、てんかん原性への関与を検証する。具体的には、アストロサイトと神経細胞の間にある鉄リサイクルに関与する分子の表出の異常を、鉄暴露てんかん焦点部の切片を用いて免疫組織化学的に検証してゆく。また、頭部外傷、海面状血管腫以外の器質的なてんかん原性病変についても、24年度に行った検証を進めてゆき、てんかん脳全体についての検証として対象を広げてゆく。当初本研究費で予定していた学会出張が、招待講演の依頼を受けたため、出張に関する経費の支出が発生しなかったため。また、抗体の使用量に関して、染色対象エリアが当初の計画より狭くても目的が達せられたため、抗体購入費が少なくて済んだことも理由の一つである。
アフリカの無形文化を対象にした民族誌映画の制作による応用映像人類学的研究

平成30年度はアフリカ現地でのフィールドワーク、出版、国際会議の企画、実行等、インプット、アウトプット両面を積極的に行うことができた。まず、8月のエチオピア北部でのフィールドワークにおいて、ティグレイ州メケレで活動を行うゴンダール出身のアズマリ、ムカット・ムルカン氏による演奏活動を映像記録した。特に、結婚式をはじめとする祝祭儀礼の場における地域社会の人々と芸能者の相互行為について詳細に記録できた。今後編集を行い民族誌映画を制作する。出版関係では、世界思想社より、単著『ストリートの精霊たち』を出版した。本書は、これまで川瀬が民族誌映画による記録の対象としてきたエチオピア北部の芸能者等と川瀬との交流や関係性の変化を主なテーマとしている。平成30年度は、川瀬が制作した過去の民族誌映画の上映と本書の解説を組み合わせる形で、各地で上映、講演活動を繰り広げた。10月の国際エチオピア学会研究大会(於:エチオピア、メケレ大学)では、エチオピア無形文化の人類学的な映像記録をテーマにした民族誌映画上映プログラムを主宰者として企画、実行した。本プログラムでは、エチオピア、ドイツ、米国、ノルウェーの映像人類学者とともに、互いの学術映像の視点、アプローチ、さらには作品の保管や活用のありかたについて、2日間にわたり、密に議論できた。また12月には、第58回ヴェネチア・ビエンナーレ国際美術展の日本館展示を担当する人類学者等とともに京都人類学研究会・季節例会シンポジウム『人類学とアートの協働』を開催した。本シンポジウムでは、制作実践に基軸をおいた文化人類学者、アーティスト、キュレーター間の領域横断的な議論を行い、人類学な映像制作実践におけるアートの語法の援用について意見交換できた。主なフィールドワークと撮影の拠点となるエチオピアでは2018年、ハイレマリアム・デッサレイン首相の突然の辞任という予期せぬ出来事が起きた。その後、新首相の誕生にともなう、政治・経済のあらゆる局面での情勢の不安定化を予測する声もあった。しかしながら、新首相アッビェ・アフメッドによる、政権の運営は予想以上に順調であり、特に目立った問題等はおこっていない。そのようななか、平成30年度のエチオピア現地でのフィールドワークは、戸外での調査・撮影活動を中心とする内容であったが、トラブルなく遂行することができた。その背景には、ティグレイ州観光文化局局長ダニエル・ハイル氏をはじめとする当局関係者の強力なサポートが挙げられる。エチオピア、ティグレイ州の州都メケレ、さらには近郊の地方都市での調査や撮影に関しては、観光文化局による関係各位への調査・撮影協力依頼証が発行された。現地語(ティグレ語)で記された依頼証のおかげで、調査地の人々の理解も得やすく、調査・撮影は極めてスムーズに実行することができた。また平成30年度は、単著『ストリートの精霊たち』(世界思想社、2018年)の出版や、それに伴う国内での上映・講演活動、国際エチオピア学会での民族誌映画プログラムの実施等、積極的に研究内容の社会的な還元を行うことができたといえる。以上より、本研究課題については、現時点ではおおむね順調にすすんでいると判断する。前年度にエチオピア北部で撮影したフッテージを今年度のエチオピア現地のフィールドワーク時に関係者にフィードバックし、楽器の奏法や歌唱の分析、歌詞の翻訳をすすめる。同時に、以上のフッテージをベースに民族誌映画の編集を行う。フィードバック上映を行う対象としては被写体となった芸能者や地域社会のコミュニティ、さらには無形文化保護局の関係者を予定している。様々なアクターの視点から記録映像をまなざし、議論することによって無形文化を支える技能について多角的に分析する。8月にポーランドのポズナン市で開催される国際人類学・民族学科学連合(IUAES)中間会議において映像人類学に関するパネルを組織し、アフリカ無形文化の映像記録の方法論をテーマにした発表を行う。さらに、10月に北京の中国社会科学院において開催されるIUAES映像人類学理事会が主催する国際会議において同様の発表を行う予定である。

本シンポジウムでは、制作実践に基軸をおいた文化人類学者、アーティスト、キュレーター間の領域横断的な議論を行い、人類学な映像制作実践におけるアートの語法の援用について意見交換できた。主なフィールドワークと撮影の拠点となるエチオピアでは2018年、ハイレマリアム・デッサレイン首相の突然の辞任という予期せぬ出来事が起きた。その後、新首相の誕生にともなう、政治・経済のあらゆる局面での情勢の不安定化を予測する声もあった。しかしながら、新首相アッビェ・アフメッドによる、政権の運営は予想以上に順調であり、特に目立った問題等はおこっていない。そのようななか、平成30年度のエチオピア現地でのフィールドワークは、戸外での調査・撮影活動を中心とする内容であったが、トラブルなく遂行することができた。その背景には、ティグレイ州観光文化局局長ダニエル・ハイル氏をはじめとする当局関係者の強力なサポートが挙げられる。エチオピア、ティグレイ州の州都メケレ、さらには近郊の地方都市での調査や撮影に関しては、観光文化局による関係各位への調査・撮影協力依頼証が発行された。現地語(ティグレ語)で記された依頼証のおかげで、調査地の人々の理解も得やすく、調査・撮影は極めてスムーズに実行することができた。また平成30年度は、単著『ストリートの精霊たち』(世界思想社、2018年)の出版や、それに伴う国内での上映・講演活動、国際エチオピア学会での民族誌映画プログラムの実施等、積極的に研究内容の社会的な還元を行うことができたといえる。以上より、本研究課題については、現時点ではおおむね順調にすすんでいると判断する。前年度にエチオピア北部で撮影したフッテージを今年度のエチオピア現地のフィールドワーク時に関係者にフィードバックし、楽器の奏法や歌唱の分析、歌詞の翻訳をすすめる。同時に、以上のフッテージをベースに民族誌映画の編集を行う。フィードバック上映を行う対象としては被写体となった芸能者や地域社会のコミュニティ、さらには無形文化保護局の関係者を予定している。様々なアクターの視点から記録映像をまなざし、議論することによって無形文化を支える技能について多角的に分析する。8月にポーランドのポズナン市で開催される国際人類学・民族学科学連合(IUAES)中間会議において映像人類学に関するパネルを組織し、アフリカ無形文化の映像記録の方法論をテーマにした発表を行う。さらに、10月に北京の中国社会科学院において開催されるIUAES映像人類学理事会が主催する国際会議において同様の発表を行う予定である。当初の予定より、旅費(エチオピア渡航費)が安くなったため、翌年度の使用額7,554円が生じた。この額は、令和元年度の旅費に使用予定である。
尿中分泌miRNAを用いた新規前立腺癌バイオマーカーの探索

本研究では、前立腺癌細胞から尿中にmicroRNAが分泌され、尿中から前立腺癌特異的なmiRNAを安定して抽出でき、それらはマーカーとして有用であるという仮説を立てて、その検討を行った。全尿中miRNA arrayでは有意な候補は見つからなかった。細胞株培養上清中のmiRNAの発現は、細胞株での発現を反映しうることはわかったが、既知のmiRNAを用いた実験では細胞株、培養上清と尿検体での発現は一致しなかった。引き続き、尿検体でのmiRNA発現の評価方法の確立と前立腺癌関連miRNAの探索を行っていく。miRNAは、その発現がヒトの様々な疾患の発症に関与することが分かってきており、急速にその研究が進んでいる。miRNAはあらたな遺伝子発現調節分子として、癌研究領域ては、発癌、増殖、浸潤、転移などのさまざまな過程でその関与が注目されている。前立腺癌におけるmiRNAの発現異常の研究に関する報告は急速に増えてきており、その発現異常をターゲットにした診断や治療の開発が期待されている。採取した全尿を遠心して得られたペレットから抽出したmiRNAに関する尿路性器癌に関する診断マーカーの報告はあるが、尿上清中特異的なmiRNAの報告は確固たるものがなく、本研究ではまず全尿(上清およびペレット)からmiRNAを採取して、その解析をすすめた。前立腺癌患者10名および前立腺肥大症7名の全尿中のmiRNAを抽出し、miRNA array(東レHuman miRNA Oligo chip)を用いた網羅的発現解析を施行した。現在結果の詳細な解析中である。尿上清中miRNAの検出尿上清中miRNA採取時に細胞成分除去するためにさまざまなフィルターを用いてmiRNAの抽出を試みている。また尿の保存状況(4度、-80度など、また抽出するまでの時間)によって採取できるmiRNAの質・量に関しても検討中である。前立腺癌細胞培養上清中miRNAの網羅的解析代表的な前立腺癌細胞株LNCaPおよびPC3の上清中miRNAを採取して、細胞分泌miRNAを探索する目的で、その網羅的発現解析の準備を施行している。miRNAはあらたな遺伝子発現調節分子として、癌研究領域では、発癌、増殖、浸潤、転移などのさまざまな過程でその関与が注目されている。採取した全尿を遠心して得られたペレットから抽出したmiPNAに関する尿路性器癌に関する診断マーカーの報告はあるが、尿上清中特異的なmiRNAの報告は確固たるものがなく、本研究ではまず全尿(上清およびペレット)からmiRNAを採取して、その解析をすすめた。現在までに有用な知見は得られておらず、なおも詳細に解析中であり、結果が出たらそのvalidationも行う。また尿の保存状況(室温での保存時間)によって採取できるmiRNAの量に関しては、数時間程度なら変化しないことを示唆する結果が得られている。そこでサンプル量を510mlに増やして十分量のsmall RNAを安定して抽出できるよう、抽出法を検討する。また一般的に内因性コントロールとして用いられているRNU44,RNU48,RNU16b等が尿上清からも安定して検出できるかも検討する予定である。前立腺癌細胞株培養上清中miRNAの網羅的解析代表的な前立腺癌細胞株LNCaPおよびPC3の上清中miRNAを採取して、細胞分泌miRNAを探索する目的で、その網羅的発現解析の準備を施行している。培養細胞上清からもinternal controlであるRNU6bが安定して検出できることがわかっており、現在その発現量と培養細胞での発現量との相関を調べている。いくつかの既知のmiRNAについて、培養細胞とその上清での発現量を比較し、相関の有無を検討している。網羅的解析についても今後行う予定である。本研究においては尿上清からのmiRNA抽出にあたり、検体により得られる収量のばらつきが大きいこと、尿中miRNAの発現量を比較するときのcontrolが決定できていないことが期間内に十分な結果に至れなかった理由と考えている。
多宗教社会マレ-シアの公教育におけるイスラム教の位置づけに関する比較教育学的研究

マレ-シアのイスラ-ムの制度的位置づけに関して,既に収集した資料を中心に整理・分析を進めた。マレ-シアはイスラ-ムを連邦の国教としているが,イスラ-ムを管轄するのは原則的に州であり,各州でイスラ-ム行政規則が定められている。しかし,他方で民間におけるイスラ-ム復興運動に対応して,イスラ-ムに対する連邦政府の行政関与も増大しており,イスラ-ム教育に関する連邦と州の関係も変化しつつある。これまで十分に収集できていない州レベルの資料について,京都大学東南アジア研究センタ-,国立民族学博物館,静岡県立大学国際関係学部等で資料調査を行ったが,法規や実態の詳細な分析を行うにはまだ不足している。マレ-シアでは信仰の自由が保障されているが,華人系やインド系の住民は自らの信仰と民族文化が脅かされることを危惧している。公立の学校において,ムスリム(その殆どがマレ-系)の生徒に対してイスラム宗教知識が必修科目として置かれ,他方,非ムスリムには道徳教育が課されるが,その内容にマレ-文化とイスラ-ムの要素の混入が見られる。また,イスラ-ム復興運動への政府の積極的な関与も非ムスリムの生活と教育に大きな影響を及ぼしている。一方,開発政策の推進によって,農村部においてイスラ-ムをめぐる政治的対立が顕在化し,村の伝統的なイスラ-ム学習もこの対立と無関係ではない。他にも,州立のイスラ-ム中学校に関して,連邦の資格試験受験等があって運営が難しく,財政的な問題から連邦に移管される例が見られる等,イスラ-ム教育の講造も公教育におけるイスラ-ムの位置づけも大きく変化している。今後は,インドネシアとの比較検討を行い何らかの形で研究報告にまとめる予定である。
加速空洞における同軸導波管型高次モードダンパーとビーム不安定性の研究

東京大学と高エネルギー加速器研究機構が共同で開発した高周波加速空洞は、高次モードを減衰させるために、SiCの電磁波吸収体をビームダクトに設置している。しかし、この空洞には、ビームダクトの遮断周波数以下の周波数を持つ9つの高次モード(トラップドモード)が存在し、それらはSiCでは吸収されない。そこで、下ラップドモードを直接減衰させるための、高次モードダンパーの開発を進めてきた。ダンパーは、高次モードの周波数離調用ブロック、ロッドアンテナ、同軸導波管、SiC吸収体から構成される。低電力モデルによる予備試験やシミュレーションによる詳細設計を行い、(株)東芝の協力を得て実機モデル2台を製作した。この2台のダンパーを加速空洞のサイドポートに設置し、高周波特性試験、及び大電力試験を実施した。高周波特性試験では、ダンパーが、6つのトラップドモードを十分に減衰させることが確認された。さらに、残る3つのうち2つのモードは、ダンパーに取り付けられたブロックで周波数を離調することにより不安定性を回避できる。また、本ダンパーが、加速モードに対しては影響を与えないことも確認された。一方、大電力試験では、ダンパー2台を設置して最大60kWの高周波電力投入に成功した。アンテナ付近の放電や、ダンパー周辺における異常な温度上昇は観測されなかった。したがって、60kW以下の運転においては、本ダンパーの実用化が可能であることが示された。東京大学と高エネルギー加速器研究機構(KEK)が共同で開発した高周波加速空洞は、高次モードを減衰させるために、広い口径のビームダクトを持ち、その一部にはSiCの電磁波吸収体が取り付けられている。しかし、この空洞には、ビームダクトの遮断周波数以下の周波数を持つ9つの高次モード(トラップドモード)が存在し、それらはSiCでは吸収されないため、周波数離調法によってビーム不安定の発生を回避する必要がある。ただし、本空洞を周長250m以上の大型の蓄積リングに使用した場合は、周波数離調法では十分に不安定性を避けられない可能性がある。そこで、トラップドモードを直接減衰させる高次モードダンパーの開発を進めている。本ダンパーは、高次モードの周波数離調用ブロック、ロッドアンテナ、同軸導波管、及びSiC吸収体から構成される。SiCにはビームダクトと同じ材質を採用し、SiCの位置及び形状等は、トラップドモードの周波数帯で反射が十分小さくなるように、シミュレーションにより決定した。その後、実機モデルの詳細設計を行い、(株)東芝の協力を得て実機モデル1台を完成した。このモデルを加速空洞のサイドポートに設置し、低電力による高周波特性試験、及び大電力試験を実施した。高周波特性試験では、本ダンパーが、6つのトラップドモードを十分に減衰させることが確認された。これは、低電力モデルを用いて行った予備試験の測定結果と一致している。さらに、本ダンパーが、加速モードに対しては影響を与えないことも確認された。また、大電力試験では、最大60kWまでの高周波電力投入に成功した。ロッドアンテナ付近の放電や、ダンパー周辺における異常な温度上昇は観測されなかった。このことは60kW程度で運転する場合に限れば、本ダンパーが実用に耐えることを示している。今後は、さらに投入電力を上げ、100kWを達成できればビームテストを実施する予定である。昨年度に引き続き、同軸導波管型高次モードダンパーの開発研究を実施した。本ダンパーは、SiCビームダクトを持つ高次モード減衰型加速空洞(フォトン・ファクトリー(高工研)及びNew SUBARU(姫路工大)で稼働中)において、ダクトの遮断周波数以下であるためにSiCダクトで吸収できない9つのモード(トラップドモード)を減衰させるためのものである。ダンパーは、高次モードの周波数離調用ブロック、ロッドアンテナ、同軸導波管、及び電磁波吸収体から構成されており、吸収体にビームダクトと同じSiCを用いることで小型化、軽量化を図っている。昨年度、本科研費の初年度分によって実機モデル1台を製作して空洞のフリーポートに設置し、高周波特性試験、及び大電力試験を実施したところ良好な結果を得た。

なお、本加速空洞には水平方向、垂直方向に1つずつフリーポートが設けられており、その各々にダンパーを設置すれば、縮退の解けたダイポールモードを両方向とも減衰させることができる。昨年度の諸試験は、実機のダンパー1台と低電力用のプロトタイプ(高周波試験)、固定チューナーブロック(大電力試験)とを併用して行ったが、今年度の試験は実機のダンパー2台を用いる実際の使用条件で実施した。高周波特性試験においては、これまでの予測通り6つのトラップドモードを十分に減衰できることが明らかになった。また、本ダンパーが、加速モードに対してはほとんど影響を与えないことも確認された。大電力投入試験では60kWの電力投入に成功した。2台のダンパーとも、放電や異常な温度上昇はまったく観測されなかった。このことは本ダンパーが60kWまでは実用化可能であることを示している。