hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変視症の定量的測定の試み

変視症を心理物理的手法を用いて測定できるよう、プリズムを利用した定常的物質的ゆがみを与える光学系視標と、それを視覚した場合に得られる自覚的な変視を定量的に測定する実験光学系を作成した。この方法で得られる自覚的ゆがみと、空間上に配置された視標の物理的距離を比較し、変視の定量化について検討した。定常的な物理的視標としてハロゲン光源より点灯される3本の短い縦線の視標を使い、網膜中心部5の範囲で変視の定量を行った。この3本の視標の空間位置は水平線上に等距離に位置しているが、光学系にプリズムを装着することによって変化し、物理的なゆがみとなって被験者に投影される。光学系装置はビームスプリッターとIBM製パ-ナルコンピューター、マウスによって制御されるモニターにより構成される。心理物理実験に熟練した正常者2名を被験者に検査を行い、プリズムにより生じたゆがみ、即ち視標の空間位置の変化と、それを知覚した場合の自覚的ゆがみの位置関係について検討を行った。副尺視力の概念を応用した測定方法により、空間上の像を我々が感覚的に認識したそのままの状態で数値に表現することが可能となった。プリズムを導入した場合に生ずる方向性のあるゆがみは、個人のバイアスが影響するが、水平に置かれた1本の直線を等しく2分化する方法ではなく、中心凝視の状態で、左右それぞれの辺を等しく2倍化し、解析する方法によりバイアスの除去が可能であり、変視の程度を【plus-minus】2%以下の定量的に測定することが可能であっ変視症を心理物理的手法を用いて測定できるよう、プリズムを利用した定常的物質的ゆがみを与える光学系視標と、それを視覚した場合に得られる自覚的な変視を定量的に測定する実験光学系を作成した。プリズムを導入した場合に生ずる方向性のあるゆがみは、個人のバイアスが影響するが、水平に置かれた1本の直線を等しく2分化する方法ではなく、中心凝視の状態で、左右それぞれの辺を等しく2倍化し、解析する方法によりバイアスの除去が可能であり、変視の程度を【plus-minus】2%以下の定量的に測定することが可能であっ
既設干拓堤防の保全工における液状化対策工法に関する研究

平成9年鹿児島県北西部地震は,各種の構造物に被害をもたらし,干拓堤防においても,液状化による被害が発生した.被災した干拓堤防は,耐震設計に基づき,液状化の対策工が実施された.この干拓堤防をケーススタディとして取り上げ,液状化対策工法の効果を検討した.解析手法は,任意方向のせん断面において適用可能な双曲線モデルを用いた非線形動的有効応力解析手法である.解析は,被災状況を再現したケース,液状化対策を考慮したケースのほかに,対策工の効果を知るために入力加速度レベルを変更したケースを実施した.液状化対策を考慮した解析によると,被災状況を再現したケースと比較して加速度の応答に大きな違いは見られなかったが,過剰間隙水圧比では対策工直近の位置で最大値が0.9以上から0.6以下に低下し,対策工が適切であることが明かになった.また,地震時の応力経路は初期の応力状態に強く依存し,盛土による初期応力(有効土被り圧および初期せん断応力)の増加により液状化の発生が抑制されることが明かになった.さらに,地震危険度解析によって求めた100年確率加速度225galを入力地震波とした解析でも液状化の発生が抑制され,実施された液状化対策工の有効性を検証することができた.また,平成12年10月鳥取県西部地震により液状化被害が発生した中海干拓堤防の調査を行った.さらに,平成13年3月芸予地震により愛媛県の干拓堤防に液状化被害が発生したため,楠河東干拓,楠河西千拓,西条西,長津干拓,福田干拓の合計5ヶ所の調査を行った.平成9年鹿児島県北西部地震は,各種の構造物に被害をもたらし,干拓堤防においても,液状化による被害が発生した.被災した干拓堤防は,耐震設計に基づき,液状化の対策工が実施された.この干拓堤防をケーススタディとして取り上げ,液状化対策工法の効果を検討した.解析手法は,任意方向のせん断面において適用可能な双曲線モデルを用いた非線形動的有効応力解析手法である.解析は,被災状況を再現したケース,液状化対策を考慮したケースのほかに,対策工の効果を知るために入力加速度レベルを変更したケースを実施した.液状化対策を考慮した解析によると,被災状況を再現したケースと比較して加速度の応答に大きな違いは見られなかったが,過剰間隙水圧比では対策工直近の位置で最大値が0.9以上から0.6以下に低下し,対策工が適切であることが明かになった.また,地震時の応力経路は初期の応力状態に強く依存し,盛土による初期応力(有効土被り圧および初期せん断応力)の増加により液状化の発生が抑制されることが明かになった.さらに,地震危険度解析によって求めた100年確率加速度225galを入力地震波とした解析でも液状化の発生が抑制され,実施された液状化対策工の有効性を検証することができた.また,平成12年10月鳥取県西部地震により液状化被害が発生した中海干拓堤防の調査を行った.さらに,平成13年3月芸予地震により愛媛県の干拓堤防に液状化被害が発生したため,楠河東干拓,楠河西千拓,西条西,長津干拓,福田干拓の合計5ヶ所の調査を行った.平成9年に鹿児島県北西部地震により出水干拓堤防が被害を受けているが,本年度は,この干拓堤防をケーススタディとして取り上げ,液状化挙動を検討した.解析手法は,地震に伴って発生する過剰間隙水圧が地盤のせん断抵抗に与える影響を逐次考慮できる非線形動的有効応力解析手法を用いた.応力-ひずみ関係については,任意方向のせん断面において適用可能な双曲線モデル(多重せん断モデル)を基に,拡張Masing則による履歴ループを定義している.また,過剰間隙水圧に関しては,液状化フロントの概念を挿入し,塑性せん断仕事およびせん断応力の関数として与えるモデルを採用した.解析は,被災状況を再現したケース,液状化対策を考慮したケースの2ケースを実施した.入力加速度は,道路橋示方書による1種地盤の地震波を被災地付近の岩盤上で観測された最大加速度102galに調整したものを用いた.解析結果は被災状況と整合するものであり,構造物の変形や間隙水圧の発生状況を再現することができた.対策工施工前,施工後を比較すると,加速度の応答に関し大きな違いは見られなかったが,過剰間隙水圧比では対策工直近の位置で最大値が0.9以上から0.6以下に低下した.また,解析結果の差異は,初期せん断応力および土被り圧の違いに起因し,地震によるせん断応力の発生や有効応力低下の割合に影響を与えることがわかった.また,一般的な液状化判定法として,道路橋示方書による液状化判定およびSHAKEによる液状化判定を取り上げ,非線形動的有効応力解析結果との比較を行った.液状化対策前の結果はどの手法も同様の値を示したが,対策後の結果は地表面付近において大きな違いを示した.これより,一般的な液状化判定法にも初期せん断応力の影響を考慮する必要があることがわかった.平成9年鹿児島県北西部地震は,各種の構造物に被害をもたらし,干拓堤防においても,液状化による被害が発生した.被災した干拓堤防は,耐震設計に基づき,液状化の対策工が実施された.本年度は,この干拓堤防をケーススタディとして取り上げ,液状化対策工法の効果を検討した.解析手法は,昨年度と同様,任意方向のせん断面において適用可能な双曲線モデルを用いた非線形動的有効応力解析手法である.

解析は,被災状況を再現したケース,液状化対策を考慮したケースのほかに,対策工の効果を知るために入力加速度レベルを変更したケースを実施した.液状化対策を考慮した解析によると,被災状況を再現したケースと比較して加速度の応答に大きな違いは見られなかったが,過剰間隙水圧比では対策工直近の位置で最大値が0.9以上から0.6以下に低下し,対策工が適切であることが明かになった.また,地震時の応力経路は初期の応力状態に強く依存し,盛土による初期応力(有効土被り圧および初期せん断応力)の増加により液状化の発生が抑制されることが明かになった.さらに,地震危険度解析によって求めた100年確率加速度225galを入力地震波とした解析でも液状化の発生が抑制され,実施された液状化対策工の有効性を検証するこどができた.また,平成12年10月鳥取県西部地震により液状化被害が発生した中海干拓堤防の調査を行った.中海干拓堤防は出水干拓堤防と型式や基礎地盤が違い,本被災データは貴重な情報となる.今後は,中海干拓堤防をケーススタディとした解析を行うとともに,各堤防型式毎に大別できる液状化対策工法を検討していく.鹿児島県北西部地震で被災した出水干拓堤防の液状化対策工法について,数値解析的にその効果を検討した.基礎地盤上層部に施工した砕石はドレーン効果を発揮し,小段部の盛土はカウンターウェイトとしてすべり破壊を抑制することがわかった.2つの液状化対策工法は汎用性もあり,有効であることを示すことができた.平成13年3月芸予地震により愛媛県の干拓堤防に液状化被害が発生したため,楠河東干拓,楠河西干拓,西条西,長津干拓,福田干拓の合計5ケ所の調査を行った.干拓堤防に関しては,堤防の海側の変状は全く見られなかった.消波工にも変状は認められなかった.楠河東干拓(東予市)においては堤内側堤防法尻,あるいは潮廻し水路,堤内地で液状化が見られた.本工区は細粒分まじり砂{SF}地盤で,築堤土も同様であり,相応の地震動が発生したものと考えられる.液状化により水路の柵工が水路側へ傾いている箇所があった.また,少々砂地盤が沈下したことにより排水機能の低下が予想される.楠河西干拓では液状化は見られなかった.西条西,長津干拓においても特に変状は認められなかった.福田干拓においては公園に転用されていたが,電柱に沿って下から砂が噴射した形跡が認められた.楠河東干拓および福田干拓で採取した噴砂の粒度分布を求めた.これによると,液状化した砂の大部分の粒径が0.0401.000mmにあり,液状化が起こりやすい地盤であったことが推測される.日本海中部地震の八郎潟干拓堤防,鹿児島県北西部地震の出水干拓堤防,鳥取県西部地震の中海干拓堤防の被害状況に比べると,無被害に近いといえる.
価値共創概念に基づくマーケティング・モデルの構築

本研究においては、法人と個人の顧客関係において、価値共創概念(企業が顧客へ提供する価値を、企業によって一方的に生産され販売されるものとして捉えるのではなく、企業が顧客と共同で創造するものとして捉えるという考え方)、スイッチング・コスト、顧客内シェアを結びつける理論的フレームワークを構築した。具体的には、企業金融サービスと理容・美容サービスを例にとり、定量調査結果を解析することで、1)サービスの信用財度合いと価値共創についての因果関係、2)価値共創の実行とスイッチング・コストや顧客内シェアとの因果関係、3)上記の因果関係に対する、信用財度合いの相乗効果などについての考察をまとめることができた。1.研究の計画2.研究の実績上記の研究計画に基づき、平成27年12月にマーケティング調査を実施し、352の有効回答を得た。データの有効性などを確認した上で、平成28年1月よりこれらのデータを分析する作業を開始した。初期的重回帰分析においては、BtoBモデルで確認された内容が、BtoCモデルにおいても検証される結果となっている。平成28年度の研究実施計画は、27年度において行ったマーケティング調査結果を詳細に分析することである。平成27年度末の段階では、この平成28年度の研究実施計画をやや先取りする形で研究が進んでいる。具体的には、BtoBモデルについて行った重回帰分析と共分散分析のパス解析を組み合わせる形で分析を進めており、価値共創活動におけるマーケティング戦略上の示唆を抽出するという本研究の目的は、計画通りに達成されつつある。また、平成28年度においては、本研究の研究成果を英語でまとめ、海外のジャーナルに投稿する予定であり、その準備も順調に進んでいる。平成27年度においては、BtoBリレーションシップにおいて構築された理論的フレームワークを、BtoCリレーションシップへ応用すべく、BtoBの企業金融におけるモデル作成の際し策定した調査票をBtoCモデルにも応用し、外部のマーケティング調査会社を活用する形で、マーケティング調査を実施し、その初期的統計分析も終了している。これらの研究課題が順調に進展した理由としては、BtoBとBtoCの違いはあるものの、リレーションシップ・マーケティングの観点から見た仮説の根幹は共通する部分もあり、結果として調査票についても、BtoBモデルにおいて策定した調査票をBtoCモデルにおいても活用できることが研究を前に進める要素となった。また、雑務を整理するなどして、科研費の研究に打ち込める体制を構築できたことも、本研究の順調な進展に寄与している。1.研究の計画平成27年度においては、BtoB(Business-to-business)リレーションシップにおいて構築された理論的フレームワークを、BtoC(Business-to-consumer)リレーションシップへ応用すべく、BtoBの企業金融におけるモデル作成の際に策定した調査票をBtoCモデルにも応用し、外部のマーケティング調査会社を活用する形で、マーケティング調査を実施した。これを受け、平成28年度における研究計画は、平成27年度に実施した調査結果を、重回帰分析と共分散分析のパス解析を組み合わせる形で分析を進め、実務家にとってのマーケティング戦略上の指針を含める形で、分析結果を体系的にまとめる作業が計画されていた。2.研究の実施上記の研究計画に基づき、平成28年度においては、本研究の分析を進めた。具体的には、価値共創活動におけるマーケティング上の示唆を抽出すべく、分析結果をまとめた論文を海外のマーケティング分野におけるジャーナルに投稿した。当該ジャーナルの3名の査読者からは「修正後再査読」という、比較的好意的な講評を得ることができ、年度末に修正論文の執筆に着手した段階である。査読者からの修正要求事項は、十分対応可能なものであり、平成28年度における「分析結果を体系的にまとめる」という当初の計画は、順調に推移していると認識している。また、平成29年度においては、当該ジャーナルにおける論文掲載を実現すると共に、本研究の成果をホームページ上で発表することを計画している。平成27年度においては、BtoB(Business-to-business)リレーションシップにおいて構築された理論的フレームワークを、BtoC(Business-to-consumer)リレーションシップへ応用すべく、BtoBの企業金融におけるモデル作成の際に策定した調査票をBtoCモデルにも応用し、外部のマーケティング調査会社を活用する形で、マーケティング調査を実施した。これを受け、平成28年度においては、平成27年度に実施した調査結果を、重回帰分析と共分散分析のパス解析を組み合わせる形で分析を進め、実務家にとってのマーケティング戦略上の指針を含める形で、分析結果を体系的にまとめる作業を行った。査読者からの修正要求事項は、十分対応可能なものであり、平成28年度における「分析結果を体系的にまとめる」という当初の計画は、概ね順調に推移していると認識している。また、雑務を整理するなどして、科研費の研究に打ち込める体制を構築できていることも、本研究の順調な進展に寄与していると思われる。

本研究の目的は、近年世界的に大きく注目されている価値共創の概念(企業が顧客へ提供する価値を、企業によって一方的に生産され販売されるものとして捉えるのではなく、企業が顧客と共同で創造するものとして捉えるという考え方)について、企業顧客リレーションシップ(BtoB: Business-to-Business)において研究者が既に構築した理論モデルを、個人顧客リレーションシップ(BtoC: Business-to-Consumer)にも応用することで、より汎用性の高い理論モデルを確立し、価値共創概念に基づいたマーケティング理論を提示することである。この目的を達成するために、最終年度である平成29年度における研究実施計画は、重回帰分析やパス解析の結果を踏まえながら、理論的妥当性を持つ具体的事例の提示を行い、本研究で導き出されるマーケティング戦略上の示唆を、価値共創活動における実務的に有用な指針として具体化した上で、体系化を試みることであった。この研究実施計画に沿い、最終年度においては、パス解析などの統計解析の結果、1)サービスの信用財度合いと価値共創大きさについての因果関係、2)価値共創の実行とスイッチング・コストの因果関係、3)価値共創の実行と顧客内シェアとの因果関係、4)2)と3)の因果関係に対する、信用財度合いの交互作用効果、5)2)と3)の因果関係に対する、価値共創の交互作用効果、についての考察をまとめることができた。また、それぞれの考察結果に対して、今回の研究対象である企業金融サービス(BtoB)と理容・美容サービス(BtoC)における具体的なマーケティング上の指針をまとめることができた。特に、BtoB分野における価値共創とスイッチング・コストや顧客内シェアとの関係性については、「企業金融における価値共創」というタイトルで学術書を出版できたことは大きな成果であった。本研究においては、法人と個人の顧客関係において、価値共創概念(企業が顧客へ提供する価値を、企業によって一方的に生産され販売されるものとして捉えるのではなく、企業が顧客と共同で創造するものとして捉えるという考え方)、スイッチング・コスト、顧客内シェアを結びつける理論的フレームワークを構築した。具体的には、企業金融サービスと理容・美容サービスを例にとり、定量調査結果を解析することで、1)サービスの信用財度合いと価値共創についての因果関係、2)価値共創の実行とスイッチング・コストや顧客内シェアとの因果関係、3)上記の因果関係に対する、信用財度合いの相乗効果などについての考察をまとめることができた。平成28年度の研究実施計画は、27年度において行ったマーケティング調査結果を詳細に分析することである。具体的な分析手法としては、重回帰分析と共分散分析のパス解析を想定している。これらの分析については、平成27年度中に初期的分析を完了しており、本研究の推進に大きな障害は見られない。また、本研究へ取組む研究時間も確保できていることから、研究内容的にも研究環境的にも、本研究の計画変更が必要となる事態は現時点では全く想定されない。平成29年度においては、平成28年度に論文を投稿したジャーナルからの修正事項を着実に消化し、当該ジャーナルにおける論文掲載を実現する。また、本研究の成果をホームページ上で発表することを計画している。
脊髄虚血後のミクログリア活性化制御による神経保護効果に関する検討

脳虚血に対するミノサイクリンの脳保護作用は報告されているが、脊髄虚血に対する効果は不明である。ラット脊髄虚血モデルを用いて、ミノサイクリンの虚血前からの投与の神経保護効果を検討した。結果、ミノサイクリンが脊髄虚血後の後肢運動機能を改善し、灰白質・白質障害を軽減した。家兔脊髄虚血モデルにおけるミノサイクリンの虚血後のtherapeutic windowについても検討した。虚血再還流後1時間の投与であれば脊髄虚血後の後肢運動機能を改善し、灰白質・白質障害を軽減した。本研究結果より、脊髄虚血モデルにおいてもミノサイクリンの神経保護効果が認められる事が示唆された。ラット脊髄虚血モデルを用い、ミノサイクリン前投与に対する効果を検討した。脊髄虚血は左大腿動脈から4Frフォガティーカテーテルを挿入し、下行大動脈を遮断し、左総頸動脈からの脱血により中枢側の血圧を40mmHgに維持した。脊髄虚血は10分とした。ラットは、コントロール群(n=11)、ミノサイクリン群(n=13)、sham群(n=12)に分類した。生理食塩水又はミノサイクリンを虚血12時間前から3日間、12時間毎に腹腔内投与した。再還流72時間後に後肢運動機能をBasso, Beattie, Bresnahan (BBB)score (J Neurotrauma 1995 ; 12 : 1-21)にて評価し、10%ホルマリンにて還流を行い、L5の脊髄切片を採取した。組織学的検討はHE染色を用い、灰白質傷害として正常神経細胞数を、白質傷害として白質の空胞化率を算出した。活性化ミクログリアについてはiba-1免疫染色を用い、その陽性細胞数を計測した。BBBスコアはコントロール群に比べ、ミノサイクリン群で有意に良好であった(P<0.05)。正常神経細胞数はコントロール群に比べ、ミノサイクリン群で有意に多かった(P<0.05)。白質の空胞化率はコントロール群に比べ、ミノサイクリン群で有意に少なかった(P<0.05)。活性化ミクログリアの指標であるiba-1陽性細胞はコントロール群に比べ、ミノサイクリン群で有意に少なかった(P<0.05)。以上の結果より、ミノサイクリンの前投与はラット脊髄虚血後の後肢運動機能障害、灰白質傷害、白質傷害を改善することが明らかになった。また、この効果はミクログリアの活性化の抑制が関与している可能性が示唆された。テトラサイクリン系の抗菌薬であるミノサイクリンは、抗炎症作用、抗酸化作用、抗アポトーシス作用などを有し、脳虚血モデルにおいてはその虚血前・虚血後投与による神経保護効果が報告されている。脊髄虚血モデルにおいては、我々はラット脊髄虚血モデルにおいて、ミノサイクリンの虚血前投与が虚血後の神経傷害を軽減することを報告してきた。本年度は、ウサギ脊髄虚血モデルにおけるミノサイクリンの虚血後投与の有効性について検討した。雄性New Zealand White rabbitsを用い後腹膜アプローチにて腎動脈下大動脈を遮断し脊髄虚血を作成した。虚血1時間後から生理食塩水3mlを投与するNS群、ミノサイクリン(10mg/kg)を虚血1時間後から投与するM1群、虚血3時間後から投与するM3群の3群に無作為に8匹ずつ割り当てた。それぞれイソフルラン・フェンタニル麻酔下に15分間の虚血暴露を行い、それぞれの投与開始時間から12時間ごとに60時間後まで静脈内投与を行い72時間後に還流した。別に4匹のシャム群では虚血暴露を行わなかった。虚血48時間後の運動機能をTarlov scoreで評価した。組織障害は、L5横断スライスをHE染色し前角のニューロン数と灰白質の空胞化率で評価した。体重、血行動態、体温、Hb、血糖、血液ガスでは3群で有意差がなかった。運動機能は3群で有意差がなかった。前角ニューロン数はM1群で有意に他の2群より多く残存していた。空胞化率は3群で有意差がなかった。本研究結果よりミノサイクリンは虚血暴露1時間後投与では神経保護作用を示すが、3時間後投与ではその効果が失われることが示された。現在、本研究モデルにおいて、ミクログリアやサイトカインの活性化について検討中である。胸腹部大動脈瘤手術における脊髄保護策は、術後の対麻痺を回避するための重要な課題である。これまで、ナロキソンが脊髄虚血に有効であるという動物実験での報告があり、臨床で御適応されているが、現在実施されている、レミフェンタニルを中心とした麻酔管理におけるナロキソンの脊髄保護効果については明らかになっていない。ウサギ脊髄虚血モデルを用いて、ナロキソンの脊髄保護作用について検討した。

脊髄虚血は後腹膜アプローチにて腎動脈分岐直下で大動脈遮断を行う。耳動脈および大腿動脈にて血圧測定を行い、虚血の状態を確認する。麻酔は気管挿管したのち、臨床で頻用されるレミフェンタニル、プロポフォール麻酔とする。麻酔導入後に以下の4群に無作為に振り分けた:1)生食群、2)低用量ナロキソン群、3)高用量ナロキソン群、4)Sham群。各薬剤は虚血再還流1時間まで投与した。再還流7日目での、下肢運動機能、及び生存神経細胞数、白質での空泡化率を計測した。各群で麻酔深度がことなるため、血圧のコントロールなどの予備研究が必要であったため、予定より研究の終了が遅れたが、現在、ほぼ症例数が集まった状態である。最終的な解析を行い、その結果を発表していく予定である。家兔脊髄虚血モデルにおけるミノサイクリンの虚血後のtherapeutic windowについて検討した。雄性New Zealand White rabbitsを、再還流1時間後ミノサイクリン投与群(M1群、n=8)、3時間後ミノサイクリン投与群(M3群、n=8)、再還流1時間後生理食塩水投与群(NS群、n=8)、Sham群(n=4)の4群に無作為に割り付けた。ミノサイクリンは10mg/kgを12時間毎に60時間後まで静脈内投与した。NS群では生理食塩水3mlを同様に投与した。脊髄虚血はイソフルラン/フェンタニル麻酔下、腎動脈分岐部直下にて15分間の大動脈遮断を行った。Sham群では大動脈遮断を行わなかった。後肢運動機能はTarlov scoreを用いて評価し、再還流72時間後に還流固定し、組織学的評価を行った。組織学的検討はL5横断スライスをHE染色し、灰白質傷害は前角の神経細胞数を、白質は空胞化率を用いて評価した。結果、血行動態、体温、血液ガスデータでは各群で有意な差はみられなかった。運動機能は各虚血群間で有意な差はみられなかった。M1群の神経細胞数はM3群、NS群と比較し有意に多かった。空胞化率は各虚血群間で有意な差はみられなかった。家兔脊髄虚血モデルにおいて、再還流1時間後のミノサイクリンの静脈内投与は虚血後の灰白質傷害を軽減した。我々の以前の研究結果と同様に脊髄虚血に対しての神経保護効果が認められ、しかも1時間のtherapeutic windowを検出した。臨床での使用への第1歩のデータが得られた。当初の研究計画にそって、おおむね伸展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。計画に従い、脊髄虚血におけるミノサイクリンの効果や活性化ミクログリアへの影響を検討している研究計画に基づいて研究を実施予定である。ミノサイクリンに加えて、臨床で使用されているナロキソンについても検討を加える予定である。ウサギ脊髄虚血モデルにおけるミノサイクリンの神経保護効果を検討し、その保護効果を検証することができた。この作用に加え、臨床で使用されるナロキソンの神経保護効果を検討するとともに、近年術中に使用される超短時間作用性オピオイドであるレミフェンタニルとの相互作用にについて検討する。これにより治療薬に加え、必要な麻酔環境の影響を実証できるため、今後の臨床応用に展開可能である。
取引ネットワークが労働者に与えるリスクの定量的評価とその政策含意

現代の複雑な企業間取引においては,個々の企業にとって取引先を失うことや,取引先からの受注減は,企業経営上の多大な損失であり、また企業で働く労働者にとっても大きな損失となりうる.これらの取引先の倒産や受注減などのリスクが,人々の厚生にどのような影響,またどの程度の影響を与えるのか,について分析する.そのために,帝国データバンクが保持している企業間取引のデータと政府が保持するマイクロデータを組み合わせ,取引先リスクを量的に捉え,またモデルを通して労働市場に関する様々な政策を評価する.最終的に,これらの知見をもとにしたよりより経済政策の立案を目指す.現代の複雑な企業間取引においては,個々の企業にとって取引先を失うことや,取引先からの受注減は,企業経営上の多大な損失であり、また企業で働く労働者にとっても大きな損失となりうる.これらの取引先の倒産や受注減などのリスクが,人々の厚生にどのような影響,またどの程度の影響を与えるのか,について分析する.そのために,帝国データバンクが保持している企業間取引のデータと政府が保持するマイクロデータを組み合わせ,取引先リスクを量的に捉え,またモデルを通して労働市場に関する様々な政策を評価する.最終的に,これらの知見をもとにしたよりより経済政策の立案を目指す.
多目的進化型機械学習によるルール集合に基づく解釈可能な知識の獲得

本研究では,ルール集合に基づく知識獲得手法を中心に解釈可能性に関する議論を行う.利用者が解釈可能である知識を獲得可能な多目的進化型機械学習手法を3つの観点から開発する.1)様々な表現を用いた汎用的なルールに基づく識別器設計手法の開発.2)未知パターンの識別において,信頼性の低い出力は行わず,分からないという判定を明示的に行い,なぜ分からないのかを説明できる識別器の開発.3)深層学習の出力を特徴量とした新たな識別器設計手法の開発.本研究では,ルール集合に基づく知識獲得手法を中心に解釈可能性に関する議論を行う.利用者が解釈可能である知識を獲得可能な多目的進化型機械学習手法を3つの観点から開発する.1)様々な表現を用いた汎用的なルールに基づく識別器設計手法の開発.2)未知パターンの識別において,信頼性の低い出力は行わず,分からないという判定を明示的に行い,なぜ分からないのかを説明できる識別器の開発.3)深層学習の出力を特徴量とした新たな識別器設計手法の開発.
社会的結合についてのアジア比較史的研究-文化摩擦の歴史構造的要因-

本研究は、日本の中世から現代に至るまでを考察の基軸に据えながら、朝鮮・中国・東南アジア・イスラーム圏などとの比較史的検討を目指すものであり、本年度はその最終年に当たる。そのため研究は,互いの研究報告を議論することに重点が置かれた。その結果以下のようなことが明らかとなった。日本の近世から近代にかけての時期は、極めて均質度の高い村的結合が普遍的にみられるのに対して、他のアジアはそうなっていない。朝鮮は比較的そうした社会だが、それでも流動性に富んでいるため、結合の方式は村を越えることが珍しくなく、また宗族結合も強度が高い。中国は朝鮮以上のそうした傾向が顕著であり、そのため民衆の騒擾は反乱に発展することがしばしばとなる。東南アジアの場合は、小農社会が展開されておらず、所有観念が希薄なため相互互助的人間関係は、非常に濃密である。それに対してイスラム地域においては、宗教的結合がまずもって確認され、それはすべての価値を包摂し、人間関係はそれに多分に規定される面を強く持った。もちろん、どの地域においても都市と農村では結合の方式は違っている。本研究ではそのことについても議論がなされたが、それをより深めるためにはさらなる研究が必要となる。それは主に文化史的なアプローチから明らかにされる必要があると思われる。すなわち、今後はそうした結合がいかなる文化の規定性を受け、また逆にいかなる規定性を文化に与えるかが検証されなければならないであろう。本研究の目的は、アジアにあって社会的結合のあり方がどのように違うのかを比較史的に考察することによって、ボーダレス化・グローバル化が進展する現況への対応の資とすることにある。研究の初年度に当たる2004年度は、何よりも現地調査が必要とされたため、研究分担者とともに韓国と台湾の調査に当たり、また研究分担者の一人はミャンマーの調査に当たった。家族や友人関係を含めた社会の結合原理は、一見似ていながらも、明確な違いを持っていることが確認された。とりわけ韓国・台湾の場合は、日本と同様に都市化が進展しているにもかかわらず、その結合のあり方は違いを見せており、それは歴史的に規定された結合原理が違うからだと判断するしかない。このような現地調査の成果を踏まえつつ、3度の研究会を開き、互いの問題関心を披瀝し討論した。具体的には朝鮮・中国・ミャンマーの事例について報告がなされ、日本との比較が行われた。また、戦争によって社会の結合のあり方がいかに変動を被るかという観点から、「戦争の時代と社会」と題したシンポジウムを11月12日に開催した。このシンポジウムは研究分担者以外の研究者の協力も仰いだものであり、日露戦争、15年戦争、現代の戦争について6本の報告を受けたあと、全体的な討論を行った。このシンポジウムの成果は来年度中の出版を期している。本年度は文献史料の収集にも力を入れる年であったが、日本史の分野を始め、朝鮮、中国、イスラムなどの1次史料ないし研究文献の収集に努めた。すでにそうした史料・文献に基づい研究も、日本史と朝鮮史の分野から出される予定となっている。本研究は、日本の中世から現代に至るまでを考察の基軸に据えながら、朝鮮・中国・東南アジア・イスラーム圏などとの比較史的検討を目指すものであり、各地域への訪問調査を欠かすことはできない。そこで今年度は、昨年度の韓国・台湾訪問に引き続いて中国を訪問した。具体的には、秦皇島市・燕山大学、ならびに北京・故宮博物館等を訪ねた。燕山大学では外国語学院院長劉徳彗氏(日本近代史)、外国語学院副教授申秀逸氏(日本近世史)、燕山大学副学長孔祥東氏と懇談し、中国におけるに本研究の現状について紹介を受けるとともに、東アジア比較史研究の方法に関して意見交換を行った。またあわせて、本研究の研究テーマである社会的結合のアジア比較史的検討について、今後も燕山大学のに本研究者と意見交換、共同研究を行っていくことを確認するなど、大きな成果を得た。

さらに北京では、申秀逸副教授とともに、中国文物学会副会長張暁雨氏を訪問し、張氏の案内により故宮博物院修復作業を参観するとともに、北京一帯における急速な開発と社会変容が文物保護に与える影響について説明を受けた。研究会活動としては、全員集まる研究報告会を数度催し、全員がどのようなテーマで現在研究を進めているかを確認しあい、討論を行った。それぞれの民族と地域は、大きな差異を見せながらも、底辺的には共通項があることが確認されたが、それは今後比較を行っていく上で重要な意義を持つものと思われる。本研究は、日本の中世から現代に至るまでを考察の基軸に据えながら、朝鮮・中国・東南アジア・イスラーム圏などとの比較史的検討を目指すものであり、本年度はその最終年に当たる。そのため研究は、互いの研究報告を議論することに重点が置かれた。その結果以下のようなことが明らかとなった。日本の近世から近代にかけての時期は、極めて均質度の高い村的結合が普遍的にみられるのに対して、他のアジアはそうなっていない。朝鮮は比較的そうした社会だが、それでも流動性に富んでいるため、結合の方式は村を越えることが珍しくなく、また宗族結合も強度が高い。中国は朝鮮以上のそうした傾向が顕著であり、そのため民衆の騒擾は反乱に発展することがしばしばとなる。東南アジアの場合は、小農社会が展開されておらず、所有観念が希薄なため相互互助的人間関係は、非常に濃密である。それに対してイスラム地域においては、宗教的結合がまずもって確認され、それはすべての価値を包摂し、人間関係はそれに多分に規定される面を強く持った。もちろん、どの地域においても都市と農村では結合の方式は違っている。本研究ではそのことについても議論がなされたが、それをより深めるためにはさらなる研究が必要となる。それは主に文化史的なアプローチから明らかにされる必要があると思われる。すなわち、今後はそうした結合がいかなる文化の規定性を受け、また逆にいかなる規定性を文化に与えるかが検証されなければならないであろう。
近代ベルギーにおける多文化共生の音楽文化基盤：音楽教育構築による多様性の中の統一

近代ベルギーにおける音楽理論家達による音楽文化基盤の創成過程を解明するという目的に対し、今年度は以下の成果を得た。前年度における資料収集がスムーズに進んだため、今年度の研究実施計画を前倒しし、45月を、収集した資料の整理および7月のパリでの国際学会発表の準備期間等に充てた。この45月の資料整理の結果明らかになった要追加収集資料を6月7月にかけて補足収集し、必要資料をほぼ収集し終えた。国際学会では、本研究課題の基礎となる部分について、つまり、現ベルギー出身のF. -J.フェティスの思想・活動におけるナショナリズムについて考察・発表した。結果として、1)フェティスのナショナリズムは、ベルギー全土を対象とした統一的な音楽公教育の再組織を国家政策として行うという政治的・国家主義的なナショナリズムであった、2)フェティスは、「『ベルギー音楽』というものは存在せず、ヨーロッパの尊い芸術音楽こそがその音楽教育で推進されるべきものである」という思想の下で音楽教育の再組織を行った、という2点が明らかになり、フェティスの思想・活動におけるナショナリズムは、nationalism without nationalityであったという結論を得た。学会終了後、研究実施計画の残り(119世紀ベルギーの音楽理論家達の理論的著述の分析、2ベルギーの音楽理論・思想への仏独の音楽理論・思想の影響の考察、3サン=シモンとオーギュスト・コントの著書および先行研究の分析)を実施した。結果として、生理学理論を援用し社会組織理論について科学的に考察しようとするフランスの社会学者たちの手法が、仏独の影響を受けたベルギーの音楽理論にも見られたことから、この時代の有機体説的な思潮を受けて、両理論が同様の方向に進んでいると推測された。以上の成果により、申請時に立てた仮説の検証を進め、年度目標を達成することができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
金属加工面と成形樹脂との離型性に関する基礎的研究と高離型性への取り組み

樹脂成形金型における金属加工面と成形樹脂との離型性について、研究初年度となる2018年度は、離型力定量評価システムの開発および離型性試験方法の構築に注力した。また、金属加工面の表面粗さ性状と離型性との相関関係を調査することで離型メカニズムの考察と離型要因の解明を目指しており、表面粗さ性状の評価に必要となる「表面粗さ測定機」を導入して研究環境を整えた。離型力定量評価システムの開発においては、金属加工面と熱硬化性樹脂を安定して加圧成形できるようにシステムの改良を実施した。垂直引張試験時における垂直精度の向上、樹脂成形時における加圧機構の見直しと成形温度の安定化に試み、離型性試験の作業性向上と離型力測定の安定化を実現することができた。一方、離型性試験方法においては、離型性試験に使用する熱硬化性フェノール樹脂の設計に取り組んだ。原材料となるフェノール樹脂(マトリクス)、ガラスビーズ(骨材)、ステアリン酸亜鉛(ワックス剤)の配合比を実験的に最適化することで、金属加工面と成形樹脂との離型性試験において適切な離型力測定と安定した界面剥離を得ることが可能となった。次に、金属加工面として放電加工面および研削加工面の離型性試験に試み、加工面の表面粗さと離型力の相関関係について調査した。表面粗さの違いや加工方法の違いによって異なる離型力が得られていることから、開発した離型力定量評価システムを使用した離型性試験にて、種々の金属加工面に対する離型性の調査と離型要因の解明に向けた取り組みが可能になったと考えられる。今年度(2018年度)の研究成果として、離型性試験の基盤技術を構築することができたため、現在、放電加工面の表面粗さ性状と離型性の相関関係を調査中である。放電加工面の凹凸形状が離型力に影響を及ぼしている可能性があり、今後、離型メカニズムおよび離型要因について詳細に調査していく。研究初年度となる2018年度の当初計画は、離型力定量評価システムの開発および離型性試験方法の構築であり、これらについて重点的に取り組むことで計画通り一定の成果を得ることができた。設備導入についても計画通り「表面粗さ測定機」を導入することができたため、予算計画においてもほぼ計画通りとなった。一方、金属加工面に対する離型性試験において、現在、放電加工面の表面粗さと離型力の相関関係について調査を進めているが、計画当初は2018年度内に必要最低限の結果を揃えて、連携研究者との研究打合せおよび国内学会への外部発表を目指していた。しかしながら、十分な研究データを構築することができなかったため外部発表は少なく、研究打合せも次年度(2019年度)に持ち越しとなった。したがって、「やや遅れている。」と判断した。打合せおよび外部発表については、研究成果が揃った時点で2019年度にて対応する予定である。2年目となる2019年度は当初計画である「種々の金属加工面と成形樹脂との離型力データベース構築および離型メカニズムの考察」について重点的に取り組む計画である。主に、型彫放電加工面、研削加工面、切削加工面に対して離型力との相関関係を調査して、離型メカニズムと離型要因について考察していく。離型性の物理的要因として、離型力に影響する表面粗さ形状の特徴について詳細に調査する。また、離型性の化学的要因として、加工面の表面成分と離型力との相関関係を詳細に分析することで、離型性に影響を及ぼす元素を特定していく。両者について並行して取り組み、種々の金属加工面に対する離型力のデータベースを構築することで、離型メカニズムと離型要因について考察していく。これまで生産現場において経験やノウハウによって試行錯誤されてきた樹脂成形金型の離型性について、学術的に解明することが2019年度の目標となる。なお、放電加工面の実験試料製作と評価については岡山大学大学院自然科学研究科の岡田晃教授の協力を得て進めていく。

今年度(2018年度)の研究成果として、離型性試験の基盤技術を構築することができたため、現在、放電加工面の表面粗さ性状と離型性の相関関係を調査中である。放電加工面の凹凸形状が離型力に影響を及ぼしている可能性があり、今後、離型メカニズムおよび離型要因について詳細に調査していく。研究初年度となる2018年度の当初計画は、離型力定量評価システムの開発および離型性試験方法の構築であり、これらについて重点的に取り組むことで計画通り一定の成果を得ることができた。設備導入についても計画通り「表面粗さ測定機」を導入することができたため、予算計画においてもほぼ計画通りとなった。一方、金属加工面に対する離型性試験において、現在、放電加工面の表面粗さと離型力の相関関係について調査を進めているが、計画当初は2018年度内に必要最低限の結果を揃えて、連携研究者との研究打合せおよび国内学会への外部発表を目指していた。しかしながら、十分な研究データを構築することができなかったため外部発表は少なく、研究打合せも次年度(2019年度)に持ち越しとなった。したがって、「やや遅れている。」と判断した。打合せおよび外部発表については、研究成果が揃った時点で2019年度にて対応する予定である。2年目となる2019年度は当初計画である「種々の金属加工面と成形樹脂との離型力データベース構築および離型メカニズムの考察」について重点的に取り組む計画である。主に、型彫放電加工面、研削加工面、切削加工面に対して離型力との相関関係を調査して、離型メカニズムと離型要因について考察していく。離型性の物理的要因として、離型力に影響する表面粗さ形状の特徴について詳細に調査する。また、離型性の化学的要因として、加工面の表面成分と離型力との相関関係を詳細に分析することで、離型性に影響を及ぼす元素を特定していく。両者について並行して取り組み、種々の金属加工面に対する離型力のデータベースを構築することで、離型メカニズムと離型要因について考察していく。これまで生産現場において経験やノウハウによって試行錯誤されてきた樹脂成形金型の離型性について、学術的に解明することが2019年度の目標となる。なお、放電加工面の実験試料製作と評価については岡山大学大学院自然科学研究科の岡田晃教授の協力を得て進めていく。2018年度に計画していた連携研究者との研究打合せおよび国内学会発表に関する旅費が次年度(2019年度)に遅れたこと、実験消耗品の一部(フェノール樹脂原材料)がメーカより無償提供されたこと、設備導入において仕様変更や導入見送りを実施したため、次年度使用額が発生した。次年度使用額(BーA)は、2019年度の助成金と合わせて、予算計画に基づいた物品費ならびに旅費にて使用していく。北田良二(共同研究岡山大学):樹脂成形金型における高離型加工技術の取り組み、SOJOコラボ第5回技術交流会(2018.10)北田良二、岡田晃、藤井圭太:樹脂成形金型における離型要因の解明と離型性向上、くまもと産業復興支援プロジェクトフォーラム2019(2019.2)北田良二:ものづくりにおける加工技術の研究事例、第64回事業化マッチングのためのラウンドテーブル(2019.3)
酸化型ガレクチン-1のマクロファージを介した末梢神経損傷後再生機構の解明

マクロファージを酸化型ガレクチン添加により刺激し、蛍光差異二次元電気泳動法(2D-DIGE)を用いて、酸化型ガレクチン-1のシグナル伝達経路に関与する蛋白質を経時的に同定した。それら蛋白質はアルギナーゼ、GRP70,トランスアルドラーゼ、GMF、マレイン酸デヒドロゲナーゼ等であり、さらにリアルタイムPCR、ウエスタンブロット、カルシウムイメージングなどによる詳細な解析を行っているところである。平成19年度の研究目標の、『酸化型ガレクチン-1に対するマクロファージ表面レセプターの同定』に関しては、酸化型ガレクチン-1によるマクロファージの刺激時間を検討することに終始した。したがって、本年度は、酸化型ガレクチン-1刺激マクロファ-ジの膜タンパク質抽出分画の免疫沈澱を本格的に行い、二次元電気泳動、LC-MS/MS分析によるレセプター解析を格段に進める予定である。『酸化型ガレクチン-1のシグナル伝達経路の解明』に関して、平成19年度は二次電気泳動、LC-MS/MSを用いたプロオテーム解析よりアルブミンや還元型ガレクチン-1で刺激したマクロファージの場合とは発現が異なって変化したタンパク質をいくつか捉えた。それらは、アルギナーゼ1、GRP78、トランスアルドラーゼ、GMF、マレイン酸デヒドロゲナーゼ等であった。特にアルギナーゼ1の変化は、リアルタイムRT-PCRでも酸化型ガレクチン-1による誘導発現が確認できたので、これを基に現在アルギナーゼ1の経時変化をウエスタンブロットで解析している。アルギナーゼ1は、神経細胞のアポトーシスを誘導する一酸化窒素(NO)の基質であるアルギニンを減少させるので、結局神経細胞の生存にポジティブに働いたものと推定される。また、他の有意な変化のあったタンパク質についても現在解析を進めている。今年度はシグナル経路のより詳細な解析のために、さらに刺激時間をいくつか変化させることによって経過時間を追ったシグナル経路の解明や、予想されるシグナル経路の阻害剤を用いたシグナル経路確認実験を進める予定である。また分泌性神経栄養因子を見つけるために、酸化型ガレクチン-1刺激マクロファージの培養上清についても、二次元電気泳動およびLM-MS/MS分析によって分泌タンパク質を探る予定である。a.分泌された神経栄養因子の同定BALB/cマウスより採取したマクロファージ培養系に酸化型ガレクチン-1あるいは還元型ガレクチン-1もしくはアルブミンを添加してから培養上清を集めて濃縮して2次元電気泳動およびELISAで解析を進めている。しかしながら予想外の低い回収のために現在、解析に十分量のタンパク質が集めることができず、さらに必要なサンプル量を集めている。b.酸化型ガレクチン-1刺激マクロファージの細胞内シグナル伝達の解明前回酸化型ガレクチン-1あるいは還元型ガレクチン-1もしくはアルブミンで30分間の刺激あとの細胞内タンパク質の発現変化を検討した。今回は刺激時間を1時間と2時間にして解析を進めている。1時間刺激に関して現在蛍光標識2次元ディファレンスゲル電気泳動(2D DIGE)を終了し、解析中である。2時間刺激に関して電気泳動を進めている。また前回の解明された-部シグナル経路の阻害剤を添加した実験を現在進めている。特に一酸化窒素を介したアポトーシス誘導の抑制に関与するアルギナーゼとGRP78に注目して研究を進めている。C.また予備的実験ではあるが、マクロファージ培養系に酸化型ガレクチン-1あるいは還元型ガレクチン-1もしくは牛血清アルブミンを添加したところ、細胞内カルシウムの変化がそれぞれ異なって観察されたことより、それぞれのリガンドに対するシグナル経路が異なることが示唆された。それゆえ、より詳細な検討を進めている。末梢神経の再生過程にマクロファージを介して酸化型ガレクチン-1が関与している証拠が報告されているが、その詳細な機構はまだ不明である。それゆえ研究代表者はマクロファージの細胞内情報伝達機構の解明とマクロファージ上のガレクチン-1の受容体およびマクロファージから分泌される未知の神経再生促進因子の同定を行なうために実験を進めた。1.前年度の実験結果を踏まえ、酸化型ガレクチン-1によって刺激されたマクロファージのプロテオーム解析について、刺激時間を振って解析ポイントを増やした。本年度は1時間刺激のマクロファージにおいての解析をした。有意な差があったタンパク質はlimphocyte cytosolic protein 1, aldehyde dehydrogenase, gp96、Enolase 1等であった。2.マクロファージ培養上清中の神経再生促進活性をもつ分泌因子の探索に関して、培養上清を凍結乾燥濃縮後、2次元電気泳動によって酸化型ガレクチン-1刺激培養上清とコントロール(還元型ガレクチン-1あるいはBSA刺激の培養上清)と比較して目的の分泌タンパク質の探索を試みた。2次元泳動し、画像解析が終了した。詳細な差異検索はまだであるが、スポット像の違いは確認済である。3.既に同定済みであった30分酸化型ガレクチン-1刺激にて有意な差異があったタンパク質について、さらなる詳細な解析をリアルタイムPCRで行った。プロテオーム解析との明らかな相関はみられなかった。

しかし、リアルタイムPCRの結果により、刺激時間の違いでmRNAの興味深い挙動の変化がみられたので、プロテオーム解析においても、刺激時間を振っての解析を組み合わせることで、相関を見ることができるかもしれない。
イオン識別ホスト化合物クラウン修飾カリクスアレンを用いるイオンセンサの開発

従来から知られるイオノフォアの多くがイオン認識部とスペーサー部とから構成されるとの観点から、本研究ではイオン認識部としての12-crown-4、15-crown-5あるいは18-crown-5をスペーサ部であるフタル酸ならびにカリクス[4]アレンに連結する手法を検討することによって、新たな機能を持つイオン識別ホスト分子を得ることを目的とした。その結果、フタル酸ニステル型同種ビス(クラウン)誘導体:I型を3種、フタル酸エステル型同種ビス(クラウン)誘導体:II型を3種、およびカリクス[4]アレン型同種ビス(クラウン)誘導体:III型を3種の計9種の誘導体の合成単離に成功し、ついで各誘導体5mg,ポリ塩化ビニル(PVC)59mg,可塑剤125mg,添加塩1.2mgからなるPVC膜電極を作製し、その基本特性とイオン選択性を電位差測定法により評価した。その結果、I型のbis(12-crown-4)誘導体は市販のNa^+イオノフォアに匹敵するイオン選択性を発揮するが、環サイズが大きくなるbis(12-crown-4)>bis(15-crown-5)>bis(18-crown-6)の順に基本特性とイオン識別能が低下する。一方、II型誘導体ではI型誘導体の持つこの欠点が解消されるとともにII型の(15-crown-5)-(18-crown-6)誘導体の場合、可塑剤可変型の機能(誘電率の高い可塑剤(FNDPE, NPOE)系の電極はK^+選択性、誘電率の低い可塑剤(DOP, DOS, DBE)系の電極はCs^+選択性、BA系の電極はRb^+選択性)が発現した。このような機能はIII型誘導体で顕著に現れ、III型のbis(15-crown-5)-NPOE系の電極はK^+選択性(-logk^<pot>_<K,Ag>=1.45)、DOP系の電極ではAg^+選択性(-logk^<pot>_<K,Ag>=1.44)を発揮するなど全く性質の異なるイオンに対して選択性が発現する。この可塑剤可変型と称することのできる新たな機能は、イオン捕捉サイトのフレキシビリティーに由来することから、エントロピー効果により重金属イオン識別も可能と考え、シッフ塩基(23種)のAg^+イオノフォアとしての機能発現へと発展させた。本研究の目的は、別途合成したイオン認識部と連結部とを連結することにより、新規ホスト化合物を得ようとするものである。この着想に基づき本年度は、12-クラウン-3、12-クラウン-4或いは15-クラウン-5-ヒドロキシメチル誘導体をイオン認識部とし、連結部にp-tert-ブチルカルクス[4]アレン或いはフタル酸エステルを用いて同種クラウン修飾カルクス[4]アレン誘導体Aおよび異種クラウン修飾フタル酸エステル誘導体Bを、さらにイオン認識能に及ぼす連結部の物理的・化学的性質の影響を比較検討するために対応する構造のクラウン修飾マロン酸エステル誘導体Cを合成した。

ついでイオン感応物質(誘導体A,BまたはC)5mg,マトリックス材(PVC)59mg,可塑剤(NPOE)125mg、添加塩(NaTFPB)1.2mgからなるPVC膜電極を作成し、電位差測定法によりNa^+イオン選択性を評価した。A型ビス(12-クラウン-4)誘導体のNa^+イオン選択性(-log K^<pot>_<Na,K>)が2.1であり、さらに選択性を向上させるにはカリクスアレンlower rimの残余のフェノール性OH基を長鎖アルキル基に置換する必要であるとの知見を得たが、現在反応条件・単離方法等を検討継続中である。一方、フタル酸エステル型Bで得た(12-クラウン-4)-(15-クラウン-5)誘導体のNa^+イオン選択性は、相当するビス(12-クラウン-4)および(15-クラウン-5)誘導体の場合の中間値を示した。さらにマロン酸エステル型Cのビス(12-クラウン-3)のNa^+イオン選択性(-log K^<Pot>_<Na,K>)は2.6を示し、市販のビス(12-クラウン-4)に比べて約4倍優れることを認め、34th International Conference on Coordination Chemistryにて[The development of sodium ion sensors : Ion-selective complexation of bis (12-crown-3) derivatives with alkaline metal cations]として発表した。新規Na^+イオノフォアとして有望なカルクス[4]アレン型ビス(12-クラウン-4)誘導体(Distal-Cw_2H_2)の特徴を活かし、その電極寿命を向上させる目的でDistal-Cw_2H_2の残余2つのフェノール性OH基部位へのアルキル基の導入を試みた。長鎖アルキル基の導入は立体障害のために極めて困難であるが、CH_<3->,C_2H_<5->あるいはC_3H_<7->基については相当するアルキルハライドをNaHの存在下、Distal-Cw_2H_2と反応させることで高収率で3種の誘導体Distal-Cw_2Me_2,Distal-Cw_2Et_2,Distal-Cw_2Pr_2に変換できることを見出した。なお、これらの誘導体の構造は、対面する位置にクラウン環を持つコーン型である。次いで、これらイオン感応物質5mg、マトリックス材(PVC)59mg,可塑剤(DOS, NPOE, FNDPE)125mg、添加塩(NaTFPB)1.2mgからなるPVC膜電極を作成し、電位差測定法により湿合溶液法に従い各誘導体、可塑剤の種類によるNa^+イオン選択性を評価した。(1)Distal-Cw_2H_2系の電極では、DOP<NPOE<FNDPEの順にNa^+選択性が向上する。(2)Distal-Cw_2H_2,Distal-Cw_2Me_2,Distal-Cw_2Et_2,Distal-Cw_2Pr_2系の電極の順に、K^+に対するNa^+選択性は低下するものの、その他の妨害イオンに対するイオン選択性が向上する。(3)イオン認識サイトがリジッドな場合、可塑剤の誘電率によってイオン選択性が大きく影響されず、電極膜作成が簡便である等を見出した。この他、上記と同様の評価方法に従い、モノオキシムとジアミンから得られる9種の環式の含窒素Ag^+イオノフォアのイオン識別能を調べたところ、N, N'-ビス(2'-ヒドロキシイミノプロピリデン)-1,3-プロパンジアミンを用いたPVC膜電極は、優れたAg^+選択性(-logK^<pot>_<Ag,K>=3.35)を発揮することを認めた。