hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子論における同時操作不可能性の数理的研究

熱力学の方向への展開が見られており、同時操作不可能性に軸足をおきながらさまざまな話題に応用を広げていく、可能性が見えてきている。研究の目的は量子論における同時操作不可能性の背後に存在する数学的構造を明らかにすること、また同時操作不可能性から帰結される種々の原理的限界を調べることであった。これに関連し2018年度は計1本の論文と1本のプレプリントの出版を行った。Journal of Mathematical Physics誌上で発表されたThe unavoidable information flow toenvironment in quantum measurements(量子測定における環境への不可避的な情報の流出)では以下の研究を行った。研究代表者はQualitative noise-disturbance relation for quantum measurements, T Heinosaari, T Miyadera, Physical Review A 88 (4), 042117 (2013)において、事後操作に基づいた順序を物理量空間とチャネル空間に導入し、それを用いることで情報攪乱定理の定量化によらない表現を見出している。そこで、最も大きな役割を果たしたのが、与えられた物理量と両立可能なチャネルの集合が一つの元から生成される主イデアルとしての構造を持つという事実であった。今回、この生成元のチャネルの構造を共著者のE.Haapasalo, T.Heinosaariとともに数学的に詳細に調べた。その結果、出力空間の次元の最小値は与えられた物理量(とある条件を満たす場合)における各成分の階数の和によって決まることが示された。これは、物理量がシャープでないときには、環境への情報の流れが不可避であることを示している。学内における役職等があり時間は取られたが、それでも研究は順調に進展していると考えている。また両立不可能性を一つの元に対してだけではなく、部分集合に適用することによって、数学的に面白い構造が現れることがわかってきた。物理量の概念は量子古典チャネルとみなすことができる。そのようにとらえたときには、これまでの異なるデバイスにおいて各論で議論していた関係が、より統合的に、かつ平易に見直すことができると予想している。今後しばらくは、このような見方を展開することを推進したいと考えている。
イントネーションの音韻構造の解明に基づく『イントネーションの類型論』の構築

韻律句形成過程の差異に基づいて諸言語を二分する、イントネーションの音韻構造の類型論を提案した。これまでの類型論は、対象とする言語がストレスを有する言語に限定されていた。本研究が提案する類型論では、ストレスの有無に関わらず、トーンイベントの分布の差異に基づいて言語を二分する。ひとつめの類型は「イベントがほとんど全ての語に付与される言語」(密)であり、もうひとつの類型は「イベントが全ての語には付与されない言語」(疎)である。1.中国語の寅調の文中での変異声調言語である中国語(普通話)における声調の変異に関する研究を武内真弓氏とともに行った。ある声調の実現形が、従来知られていた形とは異なりうることを示し、その変異が生じる条件を一部明らかにした。その条件のひとつは、語が単独で発音されるか文中で発音されるかというものであり、この変異がイントネーションと関わりを持つ可能性が示唆される。この研究で、声調言語のイントネーションに関する重要な知見を得た。研究成果は日本音声学会で発表した。2.琉球語宮古池間方言の韻律構造その韻律特徴がほとんど明らかになっていない琉球語宮古池間方言の韻律特徴に関する研究報告を、4人の共同研究者とともに、海外の学会で発表した。この言語の韻律は、声調(トーン)言語的な特徴と、ストレス言語的な特徴を兼ね備えており、類型論的観点から極めて重要な言語である。3.日本語大阪方言における韻律と統語論の関係大阪方言における韻律と統語論との関係を明らかにすることを目的とした現地調査を行った。大阪方言は日本語のイントネーションを考える上で重要な役割を演ずる方言である。日本語では、統語的枝分かれ構造と韻律的なフレージング(phrasing)が強い相関を見せることが知られている。一部の研究者によると、大阪方言でも当該の相関が観察されるということであるが、定量分析に基づいた研究報告は今までなされていなかった。現地調査では、約10人の話者に用意した文を方言で音読させ、その発話を録音した。現在、録音された発話の分析を行っている最中であるが、イントネーションの類型論の構築のために重要な結果が得られる見通しである。1.中国語の声調の文中での変異声調言語である中国語における声調の文中における変異に関する研究を共同研究者とともに行った。昨年度の研究で我々は、「第二声」「第三声」と呼ばれる声調の実現形が、従来知られていた形とは異なりうることを明らかにしたが、本年度の研究では、それらの声調に加えて「第一声」と呼ばれる声調も、特異な実現を示しうることを明らかにした。文中の声調変異に関する本研究は、声調言語のイントネーション研究に重要な示唆を与えるものである。2.琉球語宮古池間方言の韻律構造2種類の語彙的音調を区別する体系を有すると従来考えられてきた琉球語宮古池間方言が、3種類の語彙的音調を区別する体系であることを、共同研究者とともに初めて明らかにした。また、この3種類の音調の区別は、当該の語と述語を含む3つ以上の語の連続においてのみ、実現されることを明らかにした。この方言は、声調言語的特徴とストレス言語的特徴を兼ね備えた方言であることがすでに知られているが、今回の研究は語彙的音調およびイントネーションの類型論を構築する上で重要な示唆を与える。3.日本語東京方言と近畿方言の韻律統語写像規則の対照研究東京方言と近畿方言の韻律統語写像規則を比較する実験的研究を行った。先行研究では、両方言の間に特定の韻律統話写像規則に差があるとする見解と差はないとする見解が対立していたが、本研究の結果は、方言差は見られないとする見解を支持するものとなった。4.世界の諸言語における韻律句形成の類型論の提案研究代表者が従来提案していた日本語諸方言の韻律句形成の類型論を一部改定し、その適用範囲を世界の諸言語にまで広げた類型論を提案した。具体的には、英語、オランダ語、ブラジルポルトガル語、韓国語ソウル方言、バスク語、スペイン語、アラビア語エジプト方言などを、韻律句形成の観点から2種類の類型に分類した。
内耳虚血耐性とその機序

スナネズミ-過性内耳虚血モデルを用いて、予め2分間-過性虚血を負荷した後に15分間-過性虚血を負荷する虚血耐性群と15分間一過性虚血のみを負荷するコントロール群を生理学的、組織学的に比較検討した。虚血耐性群ではコントロール群に比べ、ABR閾値上昇と内有毛細胞の脱落が軽減された。本実験の結果より、内耳に虚血耐性機構が存在することが示された。耐性獲得機序の解明を今後の課題としたい。致死的な脳虚血を負荷する前に予め軽微な虚血を負荷しておくと、脳組織の障害は軽減され死滅を免れることが知られている。この現象は、虚血耐性現象(ischemic tolerance)と呼ばれており、中枢神経は虚血という破滅的な病態に対して虚血耐性という対抗手段を持っていることが明らかとなっている。今回我々は内耳虚血モデル動物を用いて、脳組織と同様の虚血耐性現象が内耳でも認められるかどうかを検討した。その結果、内有毛細胞に対して致死的な15分間の内耳虚血を加える2日前に非致死的な2分間の虚血を加えると(虚血耐性[R]群)、15分虚血だけを負荷した(致死的虚血[I]群)際に見られる内有毛細胞死が有意に抑制(6.4±2.9%[R群]v. s. 16.3±3.5%[I群], p<0.01)された。更に聴性脳幹反応(auditory brain stem response)を測定すると、虚血性障害による閾値上昇の有意な改善(12.9±9.4 dB[R群]v. s. 23.4±8.9 dB[I群], p<0.05)が認められた。以上の結果より中枢神経系と同様な耐性機構が内耳にもあることが明らかとなった。内耳における虚血耐性現象の発見は虚血性内耳障害の分子機構の解明やその治療法を開発する際の重要な知見となると考えられた。現在我々は内耳における虚血耐性現象の分子機構を解明するため、DNAマイクロアレイを用いた遺伝子発現解析による検討を行なっている。その結果、内有毛細胞に対して致死的な15分間の内耳虚血を加える2日前に非致死的な2分間の虚血を加えると(虚血耐性[R]群)、15分虚血だけを負荷した(致死的虚血[I]群)際に見られる内有毛細胞死が有意に抑制(7.7%[R群]v.s.15.2%[I群],p<0.01)された。更に聴性脳幹反応(auditory brain stem response)を測定すると、虚血性障害による閾値上昇の有意な改善(10.7dB[R群]v.s.34.3dB[I群],p<0.05)が認められた。耳科臨床領域では、内耳虚血は突発性難聴の病態の一つと言われている。突発性難聴に再発が稀である点は、本研究で明らかになった内耳における虚血耐性現象によるものと考えられた。また、内耳における虚血耐性現象の発見は虚血性内耳障害の分子機構の解明やその治療法を開発する際の重要な知見となると考えられた。本年度はこの研究成果を内外に発表した。内耳における虚血耐性現象の分子機構を解明のため、遺伝子発現解析と検討を今後の課題としたい。
高密度励起空間としてのイオントラックの時間・空間分割的研究

1)我々の開発した単一イオン単一光子時間相関法(SISP)を更に改良し、分解能85ps(世界最速)のdecay測定や時間分解スペクトルの測定を可能にした。応用例としては、検出部をTOFに組み込んだ新しい分析法の開発がある(東大・合志研)。SISPを用いて以下の成果を得た。2)弗化バリウム単結晶の初期イオン照射効果に極めて大きな高密度励起効果のあることを、内殻励起と緩和励起子のdecay測定により明らかにした。3)イオン照射下のアルミナで、光や電子線照射の場合に知られるものとは全く異なる発光帯を発見した。この発光帯の普遍性を調べるため、他の金属酸化物やアルカリ金属及びアルカリ土類金属ハライド結晶にわたって広範囲に測定を行った。結果、寿命が100ps以下、幅約2eVの発光帯が新たに見出された。これた、イオンによる高密度励起という条件と、高時間分解能(85ps)の装置が有って初めてなし得る発見である。更に、励起密度依存性、温度依存性等を調べた結果、新発光帯は、イオン照射によって瞬間的に生成する電子-空孔対間の結合によって生じたプラズマ状態の発光と考えられる。イオントラック内の初期集団状態の初めて直接観測でる。これらの手法と結果は、イオン照射研究のブレークスルーとなるばかりでなく、、wide band-gap物質の高密度励起の研究への貢献が期待できる。基礎吸収帯までのエネルギーが高く、レーザーや放射光では高密度励起が不可能な物質でも、イオンを用いてその壁を易々と打ち破り、ダイナミクスの研究ができるのである。上述の課題を実現するには高速かつ高感度の測定装置が必要である。そのため、我々の単一イオン照射-単一光子時間相関法(SISP)を更に改良することを手始めに、単一イオン照射ストリークカメラ測定法の可能性を探り、発光の時間分解測定精度を一桁以上向上することを目指した。現在のところ、イオン到達時刻のパルス発生時間精度は15ps以内と極めて高速化した。これを用いた全装置の分解能は85psで、世界最速である。これを上回るストリーク法については、浜松フォトニクスと協議の回を重ねた結果、最大の難関が突破できるみとうしがたった。このSISPを用いて、弗化バリウム単結晶の初期イオン照射効果に極めて大きな高密度励起効果のあることを、内殻励起子と緩和励起子のdecay測定により明らかにした。これは、本装置のような高時間分解能をもってして初めて検出できることである。また、ごく最近、純水サファイアに数psと見積もれる異常に速いdecayの発光帯の存在することを発見した。イオン照射効果によるものかどうか調べつつある。また、東大・合志研の院生が本装置の一部のコピーをTOFに組み込み、新しい分析法を開発した。また、イオン照射効果の初期過程をイオントラックの深さ方向に沿って微分分割測定する装置-トラックスコープを開発した。具体的には、発光を測定し、その強度をイオンのエネルギーあるいは速度の関数として求めた。資料は低温、高圧の希ガスを用いた。特筆すべき結果として、Braggピークを通過したトラック末端において、いずれの希ガスも発光効率の急激な増加を示した。このような結果は、初めてのものであり、阻止能理論の大幅な修正を促するのである。イオン結晶を加速イオンで励起すると、緩和励起子、内核励起子、自由励起子に大きな高密度励起効果の存在することを見いだし、そのダイナミクスを研究してきた。今回は、イオン結晶より耐放射線損傷が優れているとされるアルミナ結晶に歩を進め、イオン励起下発光スペクトルとその高速decay測定を行った結果、電子や光励起では観測されなかった新たな興味ある現象を見だした。電子線励起によるUV及び可視域発光が3.8eVをピークとする発光帯ただ一つであるのに対して、イオン励起ではこれの他に4.5,2.9,1.8,1.75eVに発光帯が観測された。

いずれも強度は低温ほど強く、また軽イオンほど強かった。用いた試料の元素分析ではppmを越える不純物は無いことから、イオン照射によって生成したセンターが関与したものと考えられる。時間域20ns内の時間分解スペクトルを測定すると、上に述べた発光帯は3.8eVのもの以外認められなかった。3.8eVのものは電子線励起のときと同じものと考えられるが、その減衰曲線が遅れた立ち上がり(180nsピーク)が有って後、寿命約400nsで減衰するのに対し、イオン照射では大きく異なり、寿命600psの単調減衰(2重指数関数)であった。このことと、発光強度が励起密度の2乗を越すことなどから、緩和励起子の相互作用による誘導輻射が起こっているものと説明できる。最も特徴的な結果は、3eVをピークとする幅広の発光帯の重なりで、これは100ps以内で消失する極めて短い寿命の発光である。その減衰速度は、励起密度が高いと短く、温度降下(6Kまで)には影響されない。加えて、その発光強度は励起密度のほぼ2乗に比例した。これらの結果は、励起子間コンプレクスの生成を示すものである。アルミナのイオン照射下で、発光の高速decay測定を行ったところ、光や電子線照射の場合に知られるものとは全く異なる発光帯を発見した。この発光帯が、アルミナ固有のものでなく、他の金属酸化物やアルカリ金属及びアルカリ土類金属ハライドにも観測されると予想のもとに、広範囲の結晶について測定を行った。結果は、直感的予想どうり、寿命が100ps以下で、幅広(約2eV)の発光帯が新たに見出された。ただし、我々の開発した装置の高精度時間分解能(100ps)があったればこその発見であり、通常のものでは検出は不可能である。更に測定を深め、励起密度依存性、温度依存性等を調べた結果、この新たしい発光帯は、その起源をイオントラック内の初期集団状態によるもの、すなわち、イオン照射によって瞬間的に生成した電子一空孔対が互いに結合しあって生じたプラズマ状態によるものと考えられる。イオントラックのこのような集団状態の発光を観測した例はこれまでにない。しかも、我々はdecay curveを測定している。これらの手法と結果は、イオン照射効果の今後のブレークスルーとなるものと考えられる。そればかりでなく、以上用いた結晶はいずれも基礎吸収帯までのエネルギーが高く、それを高密度に励起しようとしてもレーザーや放射光では不可能であるが、その壁は、イオンを用いれば易々と打ち破ることが出来ることを示した。すなわち、wide band-gap物質の高密度励起の研究の今後の発展が期待できる。
メタルフリー触媒によるイミン化合物群のグリーン合成と先端色素・医農薬創出への応用

C-N二重結合を有するイミン類は、先端色素材料や医農薬原料・製品に多用され、カルボニル化合物等価体であると同時に優れた含窒素ヘテロ環合成試剤として有機合成や工業化学で広く利用されている。しかしながら、古典的なカルボニル化合物からの合成法に頼っており、酸化剤として有毒性の金属酸化物や爆発性の過酸化物等を量論量または過剰に用いる方法も多く、環境に調和した酸化手法の開発が強く求められている。そこで本研究は、クリーンな環境低負荷イミン合成、特に触媒金属フリーなプロセスを開発する。
神経障害性疼痛患者の脳容積変化について

本研究では,典型的三叉神経痛(CTN)群および外傷後有痛性三叉神経ニューロパチー(PPTN)群と健康成人コントロール(HC)群を比較し,どのような灰白質容積の相違が認められるかを調査した。加えて,得られたデータより灰白質層の厚さ(grey matter cortical thickness:GMCT)の変化を調査した。対象は女性の患者85名で,CTN患者30名,PPTN患者25名および健康成人30名であった。診断は国際頭痛分類第3版beta版を基に行った。男性データも集積したが,統計学的検討がおこなえる症例数が集積できなかった。CTN群およびPPTN群の灰白質容積をHC群と比較するため,3テスラの磁気共鳴画像法にて撮影された画像を基に,Matlab R2015bを用いたSPM12にてボクセル単位形態計測(VBM)を行った。疼痛強度や病悩期間,心理検査などの臨床的所見と灰白質容積の関連の有無を調べるため,回帰分析を行った。また,関心領域の解析には,多重比較を使用した。解析の結果,CTN群およびPPTN群双方の右側下側頭回に,HC群と比較して有意な灰白質容積の減少を認めた。また,PPTN群の右側中側頭回に,HC群と比較して有意な灰白質容積の減少を認めた。さらに,PPTN群の側頭皮質および頭頂皮質にCTN群と比較して有意な灰白質容積の減少を認めた。病悩期間とPPTN群の全灰白質容積との間に負の相関を認めたが,CTN群との相関は認められなかった。GMCTはCTN群およびHC群との2群間の比較を行ったが,有意な変化は認められなかった。以上より,三叉神経痛は側頭皮質の容積変化と関係があり,これらの部位が症状と関連する可能性が示唆された。本研究では,典型的三叉神経痛(CTN)群および外傷後有痛性三叉神経ニューロパチー(PPTN)群と健康成人コントロール(HC)群の間に,どのような灰白質容積の相違が認められるかを調査した。本年度の目標は女性のデータを集積することであるため,対象は女性のみである。CTN患者30名,PPTN患者25名および健康成人30名であった。CTN群およびPPTN群の灰白質容積をHC群と比較するため,3テスラの磁気共鳴画像法にて撮影された画像を用いたボクセル単位形態計測を行った。臨床的所見と灰白質容積の関連の有無を調べるため,回帰分析を行った。その結果,CTN群およびPPTN群双方の右側下側頭回に,HC群と比較して有意な容積の減少を認めた。また,PPTN群の右側中側頭回に,HC群と比較して有意な容積の減少を認めた。さらに,PPTN群の側頭皮質および頭頂皮質にCTN群と比較して有意な容積の減少を認めた。疼痛強度および病悩期間はいくつかの脳部位の灰白質容積と負の相関を認めた。既に女性を対象とした研究は発表,論文まで終了している。今後は申請時の予定通り,男性を対照とした研究を行って行く予定である。本研究では3テスラの磁気共鳴画像法にて撮影された画像(MRI)を用いたボクセル単位形態計測(VBM)を行い,神経障害性疼痛患者ではどのような灰白質容積の相違が認められるかを調査している。平成28年度は女性を対象にしたデータ集積を行った。典型的三叉神経痛(CTN)群および外傷後有痛性三叉神経ニューロパチー(PPTN)群と健康成人コントロール(HC)群の3群間において,臨床所見と灰白質容積の関連には回帰分析を用い,関心領域の解析には多重比較を使用した。その研究結果より,CTN群およびPPTN群の右側下側頭回に,HC群と比較して有意な容積の減少を認めた。またPPTN群の右側中側頭回に,HC群と比較して有意な容積の減少を認めた。平成29年度はこれらの結果を基に論文を作成し,平成29年7月には論文が口腔病学会雑誌に掲載された。平成29年度は男性のデータ集積を開始した。現在使用している解析ソフトであるSPMおよびMATLABは,灰白質容積以外の解析も行うことができるため,女性の集積データより各脳部位における皮質灰白質の厚みに注目してさらに解析を進めている。女性を対象としたデータを基にした論文は口腔病学会雑誌に掲載されている。男性を対象としたデータ集積では,典型的三叉神経痛および外傷後有痛性三叉神経ニューロパチーの患者数が女性より少ないことと,リクルートを行っても同意を得られない場合が多いため,データ集積が滞っており,解析可能なまでは症例数が蓄積されていない。

加えて,得られたデータより灰白質層の厚さ(grey matter cortical thickness:GMCT)の変化を調査した。対象は女性の患者85名で,CTN患者30名,PPTN患者25名および健康成人30名であった。診断は国際頭痛分類第3版beta版を基に行った。男性データも集積したが,統計学的検討がおこなえる症例数が集積できなかった。CTN群およびPPTN群の灰白質容積をHC群と比較するため,3テスラの磁気共鳴画像法にて撮影された画像を基に,Matlab R2015bを用いたSPM12にてボクセル単位形態計測(VBM)を行った。疼痛強度や病悩期間,心理検査などの臨床的所見と灰白質容積の関連の有無を調べるため,回帰分析を行った。また,関心領域の解析には,多重比較を使用した。解析の結果,CTN群およびPPTN群双方の右側下側頭回に,HC群と比較して有意な灰白質容積の減少を認めた。また,PPTN群の右側中側頭回に,HC群と比較して有意な灰白質容積の減少を認めた。さらに,PPTN群の側頭皮質および頭頂皮質にCTN群と比較して有意な灰白質容積の減少を認めた。病悩期間とPPTN群の全灰白質容積との間に負の相関を認めたが,CTN群との相関は認められなかった。GMCTはCTN群およびHC群との2群間の比較を行ったが,有意な変化は認められなかった。以上より,三叉神経痛は側頭皮質の容積変化と関係があり,これらの部位が症状と関連する可能性が示唆された。平成28年度と同様に,対照を男性としてデータの集積を行う。しかし,典型的三叉神経痛の発生率は女性の方が高い傾向にあるため,目標数までデータを集積していく工夫が必要になると思われる。男性のMRIデータ集積を積極的に行っていく。検査時間を遅めの時間に設定するなど,なるべく協力が得られやすい環境を作る努力をする。目標症例数が得られなくても,解析可能な症例数(各群10例)が得られた段階で,一度解析を行ってみる予定である。その後も予定症例数(各群30例)を目標に,症例リクルートは進めていく方針である。現在集積したデータを解析するためのみであれば,マスワークスの基本ソフトで研究可能であり,付加するソフトが現段階では必要なかったため,金額が当初予定より安価となった。また,必要な機能を備えたPCを選択した結果,2016年度中に購入できず,2017年度の購入となり,時期がずれたため次年度使用額が発生した。男性のデータが十分に集積できず,学会発表を行うことができなかったため,画像ソフト代,旅費の使用がなかった。また,患者用の検査衣や診断に必要な感覚テストのためのキット(SWテスター)なども消耗せず,追加の購入が行われなかった。今後,検査衣と感覚テストのためのキットは消耗品のため購入予定であり,発表のための画像ソフトを購入予定である。また,研究倫理にかかわる同意文書では,説明文や同意文に関わる紙媒体が大量に必要で,コピー用紙も購入が必要である。PCは2017年度に購入することになっている。マスワークスのソフトは,さらに踏み込んだ画像解析を進めるにあたり,必要なソフトを再検討する。また,発表の際,画像の処理に苦労したため,フォトショップなどの画像用ソフトが必要となることが判明し,購入する予定である。
細胞表面ペプチド分解酵素の子宮内膜における発現と生理作用

1 OTase(placental leucine aminopeptidase)の存在及び局在を蛋白・mRNAレベルで明らかにした。OTaseは、子宮内膜上皮にのみ局在し、間質には血管内皮を除いて局在しない。内膜腺上皮における局在の変化は、アポクリン分泌様に子宮内腔に向かってぶんぴつされる。OTaseの発現及び局在は、OTR(oxytocin receptor)のそれと類似、厳密には微妙にずれており、レセプター周辺でのOT(oxytocin)の分解調節を通じて、上皮におけるprostaglandinの産生等をコントロールしている可能性が示唆された。また、月経発来前にOTaseが枯渇することによって子宮内膜組織におけるOTの局所濃度が上昇して子宮内膜直下の筋層の収縮を惹起することも推察された。2 APA(aminopeptidase A)の存在及び局在を蛋白・mRNAレベルで明らかにした。APAは子宮内膜上皮及び間質の双方に存在するが、上皮における局在は増殖期が優位であった。間質における局在は排卵期から分泌期優位であったが、注目すべき事として、分泌期後半に間質が脱落膜化をおこすと、APAが消失することで、このことはin vitroで脱落膜化をおこす系を使っても証明された。APAはangiotensin IIをIIIに変換する酵素であり、脱落膜化によるAPA消失がangiotensin II局所濃度を上昇させ、これにより直接あるいはVEGFを介して間接に螺旋細動脈の血管新生が誘導されて妊娠成立に寄与する可能性が推察された。胎盤性ロイシンアミノペプチダーゼ(P-LAP)とアミノペプチダーゼA(APA)は、いずれも胎盤絨毛において著明に発現する細胞表面酵素である。P-LAPはオキシトシン、バゾプレッシンなどを分解し、またAPAはアンギオテンシンIIをアンジオテンシンIIIに変換する。本年度の研究で以下の事実を明らかにした。2.月経周期各期の子宮内膜組織切片を作成し、免疫組織染色とin situ hybridizationにより、P-LAPは子宮内膜上皮に、APAは上皮と間質の両方に局在することを明らかにした。3.P-LAPの子宮内膜上皮における局在は、腺上皮において排卵後特徴的に出現する核下空胞とよばれる巨大なintracellular vesicleの膜に強い局在を示し、空胞の腺腔方向への移動と共にP-LAPの局在も腺腔に向かって移動を示すことを見出した。これにより、P-LAPが初期胚の着床に向けて核下空胞の移動と共に特徴的な局在を示し、基質となるオキシトシンなどのホルモンの分解を制御している可能性が強く示唆された。4.APAの子宮内膜上皮における局在は、排卵までは上皮優位で、排卵後は間質に強い局在を示した。しかし、排卵後9日目頃より螺旋細動脈周囲に脱落膜化間質領域が出現すると、そこではAPAは消失し、脱落膜化の進行によりAPAの存在しない領域が拡大した。この事実は、螺旋細動脈周囲でアンギオテンシンIIのIIIへの変換がおこらず、アンギオテンシンIIの強い血管収縮作用が排卵後9日目を過ぎた時期からの子宮内膜組織表層の血流を低下させ、着床や月経発来に少なからぬ影響を及ぼしている可能性を強く示唆すると考えられた。5.子宮内膜間質細胞を培養し、in vitroで脱落膜化を起こしてAPAの発現低下を明らかにした。
卵胞閉鎖機構におけるアポトーシスの意義およびその調節に関する研究

平成12年度の研究では、卵巣におけるInterleukin-1 βconverting Enzyme(ICE)の産生を調節する因子について、卵巣細胞培養系を用いて、各種ホルモン、サイトカイン等を添加することにより、卵巣培養細胞でのICEmRNAの発現量の変化を目安にして検討し,以下の結果を得た。25日齢幼若雌ラットから採取した卵巣細胞培養系の中に、視床下部・下垂体ホルモン、卵巣性ステロイドホルモン、卵胞発育に関与するサイトカインを添加し、ICEmRNAの発現量の変化を検討した。mRNAの測定はRNase protection assayを用いて行った。1)視床下部・下垂体ホルモンでは、GnRHがICEmRNAの発現を約140%、卵巣性ステロイドホルモンでは男性ホルモンであるアンドロゲンがICEmRNAの発現を約160%、サイトカインではTNFαがICEmRNAの発現を約200%に増加させた。2)デキサメサゾンはICEmRNAの発現を60%に減少させた。以上より、卵胞閉鎖に関与することが知られているGnRH、アンドロゲン、TNFαは、ICEmRNAの発現を増加させることにより、アポトーシスの活性さる可能性化が明らかとなり、ICEを介したアポトーシス機構が卵胞閉鎖に関与する可能性が示唆された。実験動物として25日齢幼若雌ラットを用い、1)卵巣におけるICE mRNAの存在、2)in vivoでPMSG-hCG投与時の卵巣中のICE mRNAの動態、さらに3)卵巣培養系を確立して、in vitroでの時間経過によるICE mRNAの動態を検討した。1)ICE mRNAはラット卵巣に存在した。しかし、そのレベルはICE mRNAが最も多い脾臓の10%程度であった。2)PMSG-hCG投与時、卵巣のICE mRNAはPMSG投与中は変動なっかたが、hCG投与後6時間目から急速に増加しはじめ、24時間目まで上昇が続き(ピークは投与前の152%)、48時間目にはもとのレベルまで減少した。3)卵巣培養系での時間経過によるICE mRNAの動態では、培養開始後24時間目でICE mRNAのピークを認めた。以上より、Fasシステムによるアポトーシスの活性化の指標となるICEが卵巣に存在すること、また排卵直前から卵巣中で増加し、排卵前後でピークとなり、その後漸減していたことから、ICEが排卵機構と密接に関係することが示唆された。平成11年度の研究では、卵巣におけるInterleukin-1 βconverting Enzyme(ICE)の産生を調節する因子について、卵巣細胞培養系を用いて、各種ホルモン、サイトカイン等を添付することにより、,卵巣培養細胞でのICEmRNAの発現量の変化を目安にして検討した。1)視床下部・下垂体ホルモンでは、GnRHがICEmRNAの発現を約140%増加させた。2)卵巣性ステロイドホルモンでは、男性ホルモンであるアンドロゲンがICEmRNAの発現を約160%増加させた。3)サイトカインでは、TNFαがICEmRNAの発現を約200%に増加させた。一方、デキサメサゾンはICEmRNAの発現を60%に減少させた。以上より、卵胞閉鎖に関与することが知られている、GnRH、アンドロゲン、TNFαは、ICEmRNAの発現を増加させることにより、アポトーシスの活性さる可能性化が明らかとなり、ICEを介したアポトーシス機構が、卵胞閉鎖に関与する可能性が示唆された。1)ICEmRNAはラット卵巣に存在した。しかし、そのレベルはICEmRNAが最も多い脾臓の10%程度であった。2)PMSG-hCG投与時、卵巣のICEmRNAはPMSG投与中は変動なっかたが、hCG投与後6時間目から急速に増加しはじめ、24時間目まで上昇が続き(ピークは投与前の152%)、48時間目にはもとのレベルまで減少した。3)卵巣培養系での時間経過によるICEmRNAの動態では、培養開始後24時間目でICEmRNAのピークを認めた。

4)視床下部・下垂体ホルモンでは、GnRHがICEmRNAの発現を約140%、アンドロゲンが約160%、TNFαが約200%に増加させた。一方、デキサメサゾンはICEmRNAの発現を60%に減少させた。以上より、Fasシステムによるアポトーシスの活性化の指標となるICEが卵巣に存在すること、またICEが排卵機構と密接に関係すること、さらに卵胞閉鎖に関与することが知られているGnRH、アンドロゲン、TNFαは、ICEmRNAの発現を増加させることにより、アポトーシスの活性さる可能性化が明らかとなり、ICEを介したアポトーシス機構が、卵胞閉鎖に関与する可能性が示唆された。
複数の振動刺激を用いて人間の運動修正を誘発させるウェアラブルデバイス

本研究では,昨年度開発した目標運動方向呈示手法が実現可能な振動モータ付きリストバントデバイスを開発した.本デバイスは6つの振動モータを有しており,それを手首周りに取り付けられるようになっている.6つの振動振動モータの振動強度や振動の順番を適切に制御することにより,人に目標の運動方向を知覚させることが可能となる.6つのモータしか用いなくても,ファントムセンセーションと呼ばれる錯覚現象を利用することで,人は360度すべての方向で振動を知覚することができる.実際に本デバイスを用いて手首を目標運動方向に誘導する実験を行い,その有効性を確認した.また,ゴルフの素振りのような運動フォームを学習させるために,目標の運動フォームと実際の運動フォームとの差異を人に提示する手法を開発した.本手法では,人の動作をモーションキャプチャで計測し,例えば,手首の理想運動と実際の手首の運動との間に差異がある場合に,修正すべき運動方向に対して振動呈示を行うものである.人はその振動情報に基づいて運動の修正を行うことで結果的に目標の運動フォームに近い運動が実現できるようになる.実際に開発したデバイスおよび制御手法を用いて実験を行い,その有効性を確認した.さらに,振動の方向とタイミング等を調整することにより,人に運動速度を提示する手法の検討を行った.そのほか,開発したデバイスおよび振動呈示手法をスポーツ等の運動教示への応用だけでなく,人を目的地に誘導することや,歩行器や車いす使用者の誘導,危険呈示等にも応用することを考え,より広い範囲の誘導システムの検討を行った.構築したデバイスやその制御アルゴリズム等の成果をまとめ,国内学会,国際学会等で発表を行った.本研究の最終目的は,スポーツのような動的な運動において,その目標フォームを効果的に学習することである.本年度は,人間の手首を目標の点に誘導することや,その運動経路を制御することが可能となり,最終目的達成のための着実な成果が得られた.今後は,モーションキャプチャのような高価なセンサシステムを用いることなく,体の加速度や角速度を計測可能な小型IMU等のセンサを用いて人間の姿勢を取得し,高価なモーションキャプチャを用いない支援デバイスの実現を目指す.また,長期間の運動の変化を記録し,その解析を行うことで振動デバイスを用いた運動教示の有効性について検証を行う.本研究では,手首や上腕部の周囲に複数の振動モータを配置することを考え,その配置された振動モータを順番に駆動することで人間へ目標となる運動方向を呈示する手法を提案した.振動強度や振動持続時間などを協調的に制御することで一連の振動刺激をある方向に向かう力の呈示として人間に知覚させることで,人間にどの方向に手を動かせばよいかを直観的に呈示することが可能となった.また,少ない振動モータを用いて適切に人間に目標運動方向を呈示させることが可能な制御手法を開発した.過去の研究において,複数の振動モータを協調的に用いるとファントムセンセーションと呼ばれる錯覚現象が発生し,振動モータが付いていない部位に振動や力覚を感じることが報告されている.また,隣り合った振動モータの振動持続時間を調整することによりあたかも知覚ポイントが動いているように感じるという結果も報告されている.本研究ではこれらの知見を利用し,複数の振動刺激の協調によって実際に振動刺激を付与する点とは異なる身体部位において人間に目標運動方向を呈示させる制御手法を開発した.そのほか,人間の手首には,尺骨,橈骨が存在し,その近傍では振動を知覚しやすく,それ以外の場所は振動を知覚しにくいということが知られている.そこで,各振動モータの位置を調整しながら目標方向呈示実験を行うことで,適切な振動モータの数やその配置を検討した.さらに,振動の強度や周期を取り付け部位によって変化させることによって運動方向の知覚精度が向上するか検討を行った.構築したデバイスやその制御アルゴリズム等の成果をまとめ,国内学会,国際学会,ジャーナル等で発表を行った.本年度は,身体の複数点への振動刺激付与による人間への直観的な目標運動方向の呈示を目的として研究を行ってきたが,複数の振動モータの協調制御による目標運動方向呈示手法を提案することができ,研究の最も重要な最初の一歩を踏むことができた.また,関連して,錯覚現象を利用した運動方向呈示手法の提案や人間の知覚特性を考慮したモータ配置および振動刺激制御手法の検討を行うことができ,順調に研究が進捗した.本研究では,昨年度開発した目標運動方向呈示手法が実現可能な振動モータ付きリストバントデバイスを開発した.本デバイスは6つの振動モータを有しており,それを手首周りに取り付けられるようになっている.6つの振動振動モータの振動強度や振動の順番を適切に制御することにより,人に目標の運動方向を知覚させることが可能となる.6つのモータしか用いなくても,ファントムセンセーションと呼ばれる錯覚現象を利用することで,人は360度すべての方向で振動を知覚することができる.実際に本デバイスを用いて手首を目標運動方向に誘導する実験を行い,その有効性を確認した.また,ゴルフの素振りのような運動フォームを学習させるために,目標の運動フォームと実際の運動フォームとの差異を人に提示する手法を開発した.本手法では,人の動作をモーションキャプチャで計測し,例えば,手首の理想運動と実際の手首の運動との間に差異がある場合に,修正すべき運動方向に対して振動呈示を行うものである.人はその振動情報に基づいて運動の修正を行うことで結果的に目標の運動フォームに近い運動が実現できるようになる.実際に開発したデバイスおよび制御手法を用いて実験を行い,その有効性を確認した.さらに,振動の方向とタイミング等を調整することにより,人に運動速度を提示する手法の検討を行った.

そのほか,開発したデバイスおよび振動呈示手法をスポーツ等の運動教示への応用だけでなく,人を目的地に誘導することや,歩行器や車いす使用者の誘導,危険呈示等にも応用することを考え,より広い範囲の誘導システムの検討を行った.構築したデバイスやその制御アルゴリズム等の成果をまとめ,国内学会,国際学会等で発表を行った.本研究の最終目的は,スポーツのような動的な運動において,その目標フォームを効果的に学習することである.本年度は,人間の手首を目標の点に誘導することや,その運動経路を制御することが可能となり,最終目的達成のための着実な成果が得られた.今後は,今年度開発した目標運動方向呈示手法を応用し,手首に取り付ける振動モータ付きリストバントデバイスを開発する.手首に目標運動方向を呈示することで,人間の手先の位置を制御することを目指す.また,ゴルフの素振りのように予め知っている運動に対して目標(理想)フォームの運動軌道を用意するとともに,人間の動作を実時間で計測するモーションキャプチャを用意し,理想フォームと人間の実際の運動との差異を計測する.その差異に基づき人間の実際の運動を理想フォームに近づけるための人間の各部位の目標運動軌道を導出し,軌道上の各点における目標方向として振動刺激を用いて人間に呈示することを目指す.今後は,モーションキャプチャのような高価なセンサシステムを用いることなく,体の加速度や角速度を計測可能な小型IMU等のセンサを用いて人間の姿勢を取得し,高価なモーションキャプチャを用いない支援デバイスの実現を目指す.また,長期間の運動の変化を記録し,その解析を行うことで振動デバイスを用いた運動教示の有効性について検証を行う.
土砂災害の発生危険度および危険区域の評価法

本研究は、土砂災害の防止軽減のための基礎指針を得ることを目的として進められているものであって、とくに、崩壊・土石流による土砂害発生危険度標価法ならびに危険区域の設定法を明らかにしようとしたものである。本研究は、二つの分担課題からなっており、これまでに得られた研究成果を要約すれば、以下のようである。1.崩壊の発生危険度と危険領域の設定法:崩壊の発生は、斜面の規模,勾配,表土層厚の平面的な分布,土質および降雨特性値に依存するものと考えて、水路実験および現地資料の解析を行い、山腹崩壊のメカニズムを検討するとともに、より一般的な崩壊発生危険度指標について検討している。危険区域は、土塊の到達範囲によって表わされる。したがって、土塊の運動追跡がどの程度的確に、かつ、容易に行えるかが重要であり、ここでは、申請者らによって提案されている崩土の流動則を現地に適用することを考えて、これを単純化し、斜面勾配の分布、崩壊規模および崩土の材料条件をパラメータとした到達距離の予測法を堤案している。2.土石流の発生危険度と危険領域の設定法:従来、土石流の発生危険度は、ある計画降雨に対する渓床堆積物の安定性を判定することによって調べられている。本研究では、これに加えて、斜面崩壊が土石流を形成する場合の条件を考慮して、土石流の発生危険度指標を検討している。土石流危険領域の設定は、土石流の堆積範囲をいかに予測するかに依存している。そのためには、土石流の発生から停止・堆積に至る過程を統一的に説明することが重要である。本研究においては、土石流の流動・堆積に関する水路実験を行うとともに、申請者らによって考案された崩土の流動則をさらに発展させ、これによって土石流の堆積形状の予測を行っている。
形態形成遺伝子導入による悪性黒色腫の新たな治療法の開発に向けて

われわれがこれまでに行ってきた研究では、形態形成遺伝子であるPAX4およびPAX9の発現が、悪性黒色腫において低下していることが確認されている。本研究では形態形成遺伝子のひとつであるPA9遺伝子を、悪性黒色腫細胞に強制発現させ、その生物学的意義を検討したが、PAX9遺伝子単独では、悪性黒色腫細胞の増殖抑制に寄与しない可能性が示唆された。ホメオボックス遺伝子の一つであるPAX遺伝子は、遺伝病の原因遺伝子として論じられることが多かったが、近年では、癌の発生との関連も報告されている。我々は、悪性黒色腫と色素性母斑の臨床検体、悪性黒色腫細胞株における遺伝子網羅的解析から、PAX4およびPAX9遺伝子が癌抑制遺伝子としての機能を有する可能性を示してきた。そして、今後、遺伝子工学の応用により、悪性黒色腫に対する新たな治療法の開発につながるのではないかと考えた。我々は、まずPAX9発現ベクターの作成、および、PAX9遺伝子導入細胞の作成を行う研究計画を立てた。発現ベクターの作成にあたり、PAX9完全長cDNAを得るために、RNAマスターミックスをテンプレートとしてRT-PCRを行なった。しかし、PAX9の遺伝子発現は、成人正常組織では低いとされており、この実験では目的とするPCR productを得ることはできなかった。そこで、手術検体の色素性母斑より、total RNAを抽出し、RT-PCRを行った。目的のPCR productの出現には個体差があり、さらに、シークエンスを確認したところ、mutationが存在するものがあり、完全長cDNAを得るために、複数検体の提供を必要とした。その後、ハイグロマイシン耐性遺伝子をもつ動物発現ベクターに、PAX9遺伝子を組み込み、PAX9遺伝子発現ベクターを作成した。今後、COS-7細胞などへの遺伝子導入を行ない、発現可能なベクターであるかの確認を行ない、さらに、他の細胞株への遺伝子導入を試み、PAX9遺伝子強発現細胞の作成を進める予定である。われわれは、悪性黒色腫と色素性母斑の臨床検体、悪性黒色腫細胞株における遺伝子網羅的解析から、PAX4およびPAX9遺伝子が癌抑制遺伝子としての機能を有する可能性を示してきた。われわれはまず、ハイグロマイシン耐性遺伝子をもつ動物発現ベクターに、PAX9遺伝子を組み込み、PAX9遺伝子発現ベクターを作成した。これまでの研究において、ヒト悪性黒色腫細胞株の中では、C8161とMeWoにおけるPAX9遺伝子の発現が非常に弱いことを確認していたため、遺伝子導入細胞としてこの2種類の悪性黒色腫細胞株を選択し、リポフェクション法によりPAX9遺伝子発現ベクターを導入した。対照として空ベクターをC8161とMeWoに導入した。ハイグロマイシンを添加した培養液において細胞培養を行うと、PAX9遺伝子発現ベクターを導入した細胞の成長は、空ベクター導入細胞と比較すると、細胞成長速度が遅い傾向があることが確認された。今後、DNAレベルもしくは蛋白レベルにおいてPAX9の強発現を確認し、PAX9遺伝子が癌抑制遺伝子としての機能を有するか検討する予定である。具体的にはMTT-assayによる増殖能の検討、フローサイトメトリーによるcell cycleの解析、invasion assayによる浸潤能の検討などである。ヒト悪性黒色腫細胞株の中では、C8161におけるPAX9遺伝子の発現が非常に弱いことを確認しており、遺伝子導入細胞としてこの細胞株を選択し、リポフェクション法によりPAX9遺伝子発現ベクターを導入した。ハイグロマイシンを添加した培養液において細胞培養を行い、PAX9遺伝子発現ベクター導入細胞、および対照となる空ベクター導入細胞を得ることができた。これらの細胞を用いてRT-PCRを行い、PAX9遺伝子導入細胞においてmRNAレベルにおいてPAX9が発現していることを確認した。しかしながら、MTT assayではPAX9導入細胞よりも、空ベクター導入細胞の増殖能が高く、期待された結果は得られなかった。また臨床検体による免疫組織染色では、悪性黒色腫、色素性母斑、非癌部健常皮膚との間でPAX9の染色形態に明らかな違いを見出すことはできなかった。

本研究は、ある種のPAX9遺伝子が、癌細胞の増殖を抑制する機能を有するのではないかとの仮説に基づき計画、実行されたが、今回の結果からは、PAX9遺伝子単独の機能では、悪性黒色腫細胞の増殖抑制に寄与しない可能性が示唆された。
産業融合と企業分解-持株会社を用いた企業間関係-

バブル経済崩壊後の目本経済は、何よりも企業の制度改革およびその戦略行動の面で従前のものと大きく変貌した。1997年の持株会社の解禁はそのことを象徴する変化であった。本研究では、とくに「持株会社」を用いた企業間関係の実態を明らかにすること、それがもたらした産業の境界変更(すなわち「産業融合」)について分析すること、そして新しい現象としての「企業分解」について調査することを課題とした。まず、持株会社を用いた企業間関係については、合併代替策としての産業再編型の持株会社の設立が続いている。メガバンクの相次ぐ誕生だけではなく、同業種企業による水平的な、あるいは異分野企業とのコングロマリット的な企業間結合が持株会社を手段として続いており、直接的なM&Aの横行と並んで、日本経済に企業再編というエキサイティングな状況を生み出している。また、組織再編型の持株会社も相次いで設立されるようになり、親子型の企業グループの内部組織の再編がさかんとなっている。これには、商法改正による会社分割、株式交換、連結納税制度などの関連法整備の進展が寄与している。こうした企業の統合は、必然的に「産業」の融合化をもたらしていることが重要である。とくに、金融業や情報関連産業において顕著であり、「日本標準産業分類」においても新しい「産業」が登場している。また、金融業ではすでに銀行・証券・保険などを融合する金融コングロマリット法すら準備段階に入っている。また、こうした企業の統合や産業の融合現象と同時並行的に、企業がその事業単位ごとに「分解」され、他企業との部分提携に入る現象が進んでいることは興味深い。長期不況の中で、企業は自らを改めて事業単位の集合体としてとらえ始めており、「本業回帰」や「選択と集中」の行動の中で、それらをスピンオフしてライバル企業との事業連携に走っている。総じて、戦後半世紀の日本経済の競争力の一端は目本特有の企業間関係に求められてきた。バブル経済崩壊後の長期不況の中で、それが激変に直面している今日、日本企業は持株会社を有効な手段として活用しており、またそれに触発されるようにして「産業」や「企業」のあり方が変動している。現在、日本経済は次の段階に向けての大きな構造変革期の中にある。研究課題について,初年度は先行研究の整理および資料収集を行った。この間日本経済の状況変化は激しく,新たな論点および資料収集を付け加える必要もあった。1997年に持株会社が解禁されて以降,設立された持株会社の数は,現時点で,業界再編型のものが19,組織再編型のものが17と必ずしも多くはない。しかし,昨年だけでみると,前者が11,後者が7と急増傾向にあり、またこの4月以降にも多くの持株会社の設立ラッシュが予定されている。また,中国や韓国でも最近になって持株会社という企業形態が注目され出している。中国では国有企業改革の手段として,韓国では財閥や金融機関の統合手段として注目されており,その実態調査を行った。初年度は以上の作業に加えて,研究成果の中間発表として,2本の論文を執筆した。

一つは持株会社解禁の意義付けについての論文であり,もう一つは国際的な視野からの日本における企業間関係の変化についての英文論文であり,これはコーポレート・ガバナンスに関する書物の第10章として収録した。さらに,近年の顕著な現象となっている,企業における事業単位ごとの「企業分解」現象の実態について資料の整理を行った。バブル経済の崩壊は旧来からの日本経済のシステムおよび企業制度に大きな変化をもたらした。日本経済は、かつての高度経済成長を牽引したさまざまな「日本特殊的な」要因が、一転して、長期にわたる不況の元凶として取りざたされるという皮肉に見舞われたのである。しかしながら、1990年代以降の日本は、経済実績としてはたしかに「失われた10年」という苦渋を余儀なくされたものの、経済システムおよび企業制度の変革の面では大きく変貌を遂げたのである。グローバリゼーションおよびIT革命の波浪も加わって、この間において数多くの法改正・制度改正が行わたことは重要である。とくに、企業内制度や企業間関係における変化には顕著なものがあった。また、企業間の連携やM&Aの動きにも大いに注目すべきである。それらの多くは、従来の系列関係をはるかに越えて、それを破壊しながら、進展しているのである。こうした近年の企業制度や企業間関係などの動向は、日本経済の全体が構造調整の段階にあることを如実に示している。本研究では、本年度はまず、こうした激しい変化の実態について事実関係を整理して、その方向性について考察した。本年度はまた、持株会社の設立状況およびその役割に関してデータ・ベースを作成した。とくに、持株会社に焦点を当てて、企業内制度の変化や、コーポレート・ガバナンスあるいは企業間関係の変貌に関する具体的な情報を収集した。また、そこにおいて持株会社という制度が果たした実際の役割を分析した。今日では、持株会社設立の動きは、かつての金融関連業界中心から一般産業界の諸企業にまで広く用いられるようになっている。さらに、企業間の連携やM&Aの動きにおいても持株会社は重要な関係をもって作用したのである。こうした状況に関する利用可能かつ包括的なデータは整理されていないため、次年度はそれらを用いて成果を上梓することとしたい。そのタイトルは『持株会社の時代』を予定している。最近の日本経済の状況は、企業間の結合関係における変化の進展が予想以上に早く大きいことを示している。とくに、M&Aや企業間提携の近年の活況はコーポレート・ガバナンスの内容に大きな影響を与えることによって、日本の経済システムの全体を新たな段階へと、すなわち、これまでの「法人資本主義」から「株主資本主義」へと、向かわせているように思われる。本研究では、一方における「産業融合」と他方における「企業分解」の現象について、持株会社の利用を軸に観察することによって、新時代の企業間システムのあり方を探ってきた。そこから得ることのできた含意は以下の通りである。(1)近年の「大変化」の直接のスタートは1997年の独禁法改正(持株会社の半世紀ぶりの解禁、および合併の容易化)によって切られた。(2)さらには、90年代以降の「企業経営の自由化」を目的とした相次ぐ規制緩和や法制度改革の結果でもある。その意味から、90年代は必ずしも「失われた10年」ではなかった。(3)持株会社は企業統合(経済力集中)の手段として使われる他に、個別の企業組織の内部再編の道具としても活用されている。
非A非B型ウイルス性肝炎に関する総合的研究

現在非A非B型肝炎と総称されているものは輸血後の非A非B型肝炎と流行性の非A非B型肝炎である。このいずれも起因ウイルスは見つかっていなかったが本研究班はその研究期間中にこの両者のウイルス粒子を発見するという成果をあげた。流行性の非A非B型肝炎に関しては、かにくいざるを使用して感染実験を行った。感染材料はラングーンでの散発性の非A非B型肝炎症例の糞便のプールを使用した。更に感染したさるの糞便を用い継代感染実験を行った。これらの糞便の感染材料を経静脈的に接種したかにくいざるはほぼ100%感染が成立した。いずれもトランスアミナーゼの上昇をみ、肝臓は組織学的に急性肝炎の所見を示した。継代感染実験を感染に成功し、3代までの継代感染実験を行った。感染したかにくいざるの糞便から直径27nmから30nmの球形のウイルス粒子を電顕下で証明した。ウイルスの排出は主にトランスアミナーゼの上昇する前一週間認められた。始めの頃はfull particleが多いが後にはempty virvsが多くなった。肝細胞の電顕的検索でヒアロプラスマの中に散在性にウイルス粒子を認めたがA型肝炎のようにライソゾームの中に集まるということはなかった。現在大量のウイルスを集めてモノ及びポソクロナール抗体の作製、ウイルス核酸のクローニングと塩基配列の決定の研究を進めている。輸血後の非A非B型肝炎に関しては感染したチンパンジーの血清を濃縮し庶糖密度超遠心法にかけ各フラクションを電顕で検索したが、1.16のフラクションにトガウイルスを発見した。ウイルスの直径は36nmから64nmである。エシヴェロープを持ち、スパイクが認められる。同じウイルス粒子は非A非B型肝炎患者の血清からも見つかった。現在感染したチンパンジーの血清、肝臓、ヒトのキャリヤーと思われる血清からウイルス核酸のクローニングを試みている。非A非B型肝炎には輸血後の非A非B型肝炎と流行性の非A非B型肝炎の2種類がある.本研究の目的はこれらの肝炎を引き起こす起因ウイルスを発見することである.輸血後の非A非B型肝炎の起因ウイルスはまだ発見されていないが,流行性の非A非B型肝炎の起因ウイルスを発見することに成功した.1.流行性の非A非B型肝炎:ビルマでの患者の糞便材料をかにくいざるに接種して,肝炎を引き起こすことに成功した.接種した猿は100%肝炎を発症し,更にその糞便での継代実験にも既に3代成功した.肝炎の組織像はヒトあるいはチンパンジー,マモセットのウイルス性肝炎と同様であった.トランスアミナーゼのピーク前1週間の糞便に直径3234nmのウイルスが発見されたが,その前後又コントロールの猿の糞便にはウイルスは見つからなかった.現在ウイルスの精製,抗体の作製などを行っている.2.輸血後の非A非B型肝炎:チンパンジー及びヒトの回復期のリンパ球をEBウイルスでトランスフォームして非A非B型肝炎に関連したモノクローナル抗体を取る作業を進めている.しかし何回繰り返しても一番簡単に取れるのはmicrotubular aggregateに対する抗体である.Microtubular aggregateの抗原は既にその精製も終わり,中西教授によりそのcDNAも取られた.しかしこのcDNAを細胞のDNAに当てると細胞のDNAに含まれていることも明らかになった.つまりmicrotubular aggregateは非A非B型肝炎ウイルスの感染により特異的に発現される細胞の蛋白である.