hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知覚現象としての図地分離に注目して,疑似ランダム刺激と計算統計的手法を利用した心理物理実験と計算論的モデルのシミュレーション実験により,図地分離を導く刺激因子を客観的・定量的に明らかにした。さらに,初・中期視覚野(V2, V4)の細胞が示す図方向選択性は周囲変調を起源とすることを示し,この周辺特性が図地分離を導く刺激特性と一致することを示した。視覚系の目的は,何処に何があるかを判断することである。このときの最も根本的な問題は,背景(地)から物体(図)を切り分けることである。本研究では,知覚現象としての図地分離に注目した。特に,(1)図地分離を導く因子とそれらの相互関係を,客観的・定量的に明らかにした。また,(2)初・中期視覚野(V2,V4)の細胞が示す図方向選択性の皮質メ力ニズムが,知覚的な図方向因子の起源となっていることを明らかにした。まず,刺激が内在するどの特徴が図方向知覚と強い関係をもつかを明らかにするために,心理物理実験をおこなった。ランダムブロック刺激を生成し,それぞれの図方向判定に要する反応時間を計測した。この結果,図の輪郭境界に対して反側同方位成分が,図方向判定に支配的である事が判った。一方,計算論的には,周囲抑制・促進が,頑健な図方向選択性を実現するのかどうかを明らかにするため,計算論的モデルを利用したシミュレーション実験をおこなった。ランダムな周囲構造をもつ多様なモデル細胞を多数用意し,心理物理実験で作成したランダム刺激を呈示(入力)した。モデル細胞が示す刺激に対する一貫性を図方向決定の難易度として,また心理実験でのその刺激の反応時間の長さを難易度として,両者の比較を行った。この結果,周囲構造の特徴と,心理実験で得られた図方向因子に正の相関があることが判った。これは,従来Gestalt因子として知られる図方向因子が,周辺変調の構造によって生起されている事を示唆する。具体的には,(1)図地分離を導く因子とそれらの相互関係を,客観的・定量的に明らかにした。また,(2)初・中期視覚野(V2,V4)の細胞が示す図方向選択性の皮質メカニズムが知覚的な図方向因子の起源となっていることを明らかにした。これらによって,図方向決定・図地分離の知覚現象を客観的に明らかにし,これが初期・中期視覚野の生理学的機能に基づくことを,計算論的に示した。特に,疑似ランダム刺激と計算統計的手法を利用した独創的な実験を提案することによって,図方向因子の定量化を可能にした。また計算論的には,細胞ごとに異なる多様な周囲抑制・促進構造により,多様な図形に対して有効な図方向知覚が実現し,同時に高い頑健性が実現している可能性を示した。多義図形に代表されるように,注意は図方向知覚に大きな影響を与えることが知られている。本研究では,多義性のある疑似ランダムブロックを利用して,空間的注意による図方向知覚の変調を定量的に求めた。同時に,提案する周囲変調モデルに空間的注意を作用させることにより,初期視覚における注意動作のメカニズムを検討した。この結果,周囲変調が注意による変調を良く再現することが理解された。これらの研究成果は,Journal of Vision(IF=3.8)をはじめ著名欧米誌(5編),Vision Sciences Societyなど学会(12件)において発表した。
無線データ転送のできる携帯型雪表面含水率測定装置の開発

本研究では、試作の雪表面含水率測定装置の測定原理に関わる基礎事項について実験による解明を目的とした。これまで開発してきた試作機に使用した測定原理に代わる方法として、雪の誘電緩和(周波数特性)から含水率を推定する方法の検証を行うとともに、周波数固定での含水率と比誘電率の関係を実験により量的関係を含めて明らかにすることも目的とした。さらに、リモート計測が予定されているので、無線によるデータ転送実験を行うことにした。本研究を行うために、誘電緩和測定に適した電極(平行平板)の製作を行った。自然の雪を電極に詰めて測定対象とし、LCRメータを使用して誘電緩和を測定し、この結果から含水率を算出した。また、誘電緩和の測定に使用した雪の含水率を、含水率の標準測定法である雪を融解して、含水率を直接測定する融解法で測定し、両者の比較を行った.このとき、試料とする雪に水を混合して、含水率の値が散らばるよう試行した。無線データ転送実験は、特定小電力無線モジュールを使用した送信装置、受信装置を試作してデータ転送実験を行った。この結果、誘電緩和から算出した含水率の値と、直接測定した含水率の値が、ほぼ同じ値を取ることを確認できた。また、1[MHz]の周波数における含水率と比誘電率の関係は、誘電緩和測定データの一部を用いて、直線的関係を持つこと及び、量的な関係も明らかにすることができた。1[MHz]の周波数及びこれらの結果は、新たな試作機に利用される予定である。また、データ転送実験では、到達距離や転送速度等限界性能については、今後の険討を要するが100[m]程度の距離では、安定した通信を行うことができ、新たな試作装置と結合して使用できることも確認できた。本研究を通じて、当初の目的を実現する装置を試作するための基礎データを収集することができた。
相同組み換えを用いた変異β-catenin・p53のヒト腫瘍における機能解析

本年度は、前年度樹立した変異β-catenin遺伝子破壊大腸癌細胞株を用いて主に蛋白発現の変化を中心として解析を行った。親株である大腸癌細胞株HCT116と、本研究で樹立したβ-catenin変異アレル破壊株・正常アレル破壊株それぞれを用いてadherence junctionを構成する蛋白の発現を比較した結果、E-cadherinをはじめとする蛋白発現の変化を見いだした。このうちE-cadherinは変異アレルの存在下において主に細胞内プールの発現量が低下しているが、mRNAの発現解析からこの変化は転写非依存性であることが示唆された。この結果はWntシグナルとE-cadherin発現の相互作用に関して、これまでに報告されている転写を介した機構とは異なる経路の存在を示唆するものと考えられる。現在、変異β-cateninによるE-cadherinの発現低下の機構を中心として引き続き検索を進めている。また、これらの蛋白発現の変化による機能的な影響に関しては、これまでの解析からは少なくとも静的な状態では細胞問接着能には大きな変化を来していないと考えられる結果を得ているが、動的な状態を含めて機能に与える影響についても、今後引き続き検索を進める。β-cateninの変異アレル、正常アレル各々を持つ大腸癌細胞株HCT116に対して相同組み換えにより各々のアレルを破壊した株を用いて、β-catenin発現、TCF/LEF1依存性の転写活性への影響とともに増殖、足場非依存性増殖能など腫瘍の悪性度にかかわる表現型に付いて解析を行った。変異アレルを破壊した株についてはb-catenin発現の低下とTCF/LEF1依存性転写活性の低下を認め、遺伝子変異によるβ-catenin安定化への影響が確認できた。また、通常の培養条件下においてはいずれの株も大きな形態的変化は来たさなかったが、低血清培養条件下においては親株、正常アレル破壊株が球状となって増殖するのに対し、変異アレル破壊株は平面的な増殖を示し、基質接着能の変化が示唆された。しかしながら、in vitroでの増殖、足場非依存性増殖能に変化は認められず、ヌードマウス皮下移植におけるin vivoでの増殖能は、むしろ変異アレル破壊株において増加を認めた。以上の結果から、大腸癌細胞株HCT116においてはβ-catenin遺伝子変異は腫瘍としての悪性度には寄与していないと考えられる。大腸癌発癌におけるgatekeeper遺伝子であるAPC,β-catenin遺伝子の多段階発癌の中での影響、その治療標的としての可能性についてはさらなる慎重な検討が必要である。変異p53遺伝子破壊細胞株については現在ベクターの導入、薬剤による選択を行っており、引き続き破壊細胞株の樹立を目標として実験を進めていく予定である。
有機半導体におけるフェムト秒領域のバリスティック伝導の探究

主要な有機半導体の1つである共役ポリマーにおいて,バイアス電場下で電子と正孔が超高速運動する様子をテラヘルツ放射波形に基づいて調べた。異なる主鎖構造をもつ複数の共役ポリマー薄膜をフェムト秒レーザーパルス(フェムトは10の-15乗)で励起したところ,得られた放射信号は同じ桁の大きさおよび非常に似た形状をもつことが分かった。これは,超高速運動の形態がそれらの共役ポリマーに共通していることを意味する。さらに,放射波形を詳しく解析することによって,関与する分極が電子ー正孔対に生成され350フェムト秒未満で消滅していることを明らかにした。有機半導体である共役ポリマーを薄膜状にして高いバイアス電場を印加し,光パルスを入射させたときに電子系がどのように高速応答するのかを,テラヘルツ時間領域放射分光によって調べている。本年度は,ポリマー主鎖の異なる複数の薄膜試料について得られたテラヘルツ放射波形から,普遍的な性質を導き出すことをねらって解析を進めた。それに加えて,薄膜試料のモルフォロジーを走査プローブ顕微鏡イメージから調べ,面内の伝導経路がどのように形成されているのかを議論した。テラヘルツ放射波形は,ピコ秒(10の-12乗秒)あるいはそれ未満の短い時間スケールで試料に素早く流れる電流の時間発展を反映しており,電流の時間微分に比例して生じる。したがって,テラヘルツ放射波形によってバリスティック伝導の兆候を捉え,その性質を詳しく特徴づけることができる。ポリマー主鎖の異なるポリチオフェン,ポリフェニレンビニレンなどの薄膜試料におけるテラヘルツ放射波形は,共通のほぼ同じ形状を持っていることが分かった。さらに,比較対象として用意した無機半導体のGaAsの場合とは,異なる電場符号変化を示すことが判明した。現在,これらの点に注目して,シミュレーションを交えながらテラヘルツ放射波形の詳細な議論を行っている。一方,薄膜試料は分子鎖の集合体であるので,伝導経路をナノメートルスケールで把握して制御することが試料の品質向上のために重要である。ポリチオフェンにおいて,モルフォロジーと伝導メカニズムの間の関係性を示す結果が,走査プローブ顕微鏡イメージの解析から得られた。当初困難が予想された共役ポリマー薄膜からのテラヘルツ放射波形を複数のケースで得ることができ,信号に現れている電子系の超高速応答を詳しく解析している段階にある。また,共役ポリマー薄膜の走査プローブ顕微鏡イメージから伝導メカニズムに関する新たな知見を得て,論文として応用物理系の専門誌に載せることができた。全体的に次年度の計画へスムーズにつながる状態である。以上のことから,目的の達成に向けて研究が順調に進展していると評価される。昨年度に引き続き,共役ポリマー薄膜に高い面内電場を印加した状況下で光パルス励起によって得られる,電子系の超高速応答を反映したテラヘルツ放射波形を系統的に調べた。テラヘルツ放射波形データに関する詳細な形状解析および放射振幅の励起強度依存性に基づいて,主鎖の異なる複数の共役ポリマーに共通するテラヘルツ放射の主要メカニズムを提示することができた。ポリチオフェン,ポリフェニレンビニレン,およびポリフルオレン誘導体の薄膜からのテラヘルツ放射波形は,同じオーダーの振幅でほぼ同じ形状をしており,その背後には主鎖の異なる共役ポリマーに共通の物理があることを示唆していた。本年度は,詳細な形状解析を進めた結果,テラヘルツ放射波形はデルタ関数状の瞬時分極の2階時間微分(共役ポリマーを流れる変位電流の寄与に基づく)によって良く再現されることを見出した。さらに,テラヘルツ放射波形の振幅は励起強度に対して1乗から2乗までの依存性を示し,依存性の強さは共役ポリマーの種類に応じて異なることが分かった。3つの試料の中でバンドギャップが最も狭く,かつ,結晶性が最も良いと考えられるポリチオフェン薄膜においては,単純な1乗の励起強度依存性が現れた。上記の事実から,テラヘルツ放射のメカニズムを考察した。放射源となる瞬時分極は励起子形成または光整流のいずれかによって作られており,その際にバンドギャップの広さやディスオーダーの度合いに応じて局在状態を経由した2段階励起が関与する,という新たな知見を得ることができた。主鎖の異なる共役ポリマー薄膜に共通するテラヘルツ放射メカニズムを初めて系統的に明らかにし,その成果を応用物理系の専門速報誌上で論文報告することができた。薄膜試料の品質をさらに改良するための知見も得られており,次年度の計画へスムーズにつながる状況にある。共役ポリマー薄膜のテラヘルツ放射波形から電子系の超高速応答に関する情報をより正確に引き出すために,因果律に基づくテラヘルツ放射波形の時間原点決定法の拡張を行って実際の測定データに適用した。テラヘルツ放射分光における因果律とは,対象の試料へ励起光パルスを照射する前にはテラヘルツ放射が生じないという物理的概念である。因果律に基づいて,テラヘルツ放射電場の複素フーリエスペクトルにおける実部と虚部の間に成り立つクラマース・クローニッヒ関係式を導くことにより,テラヘルツ放射波形の時間原点を決定することができる。研究代表者らが2011年にこの種の時間原点決定法を初めて開発した際には,デルタ関数状の瞬時分極の寄与を考慮せずに定式化を行っていた。

共役ポリマー薄膜では瞬時分極の発生がテラヘルツ放射波形に大きく寄与しているという昨年度までの知見を踏まえ,実際のテラヘルツ放射波形に含まれうる起源の異なる成分を詳しく解析するために,前述の時間原点決定法を拡張できるかどうかを検討した。その結果,定式化の過程を工夫することによって,瞬時分極の寄与を含んだテラヘルツ放射電場に対する新たなクラマース・クローニッヒ関係式を導出することができた。さらに,テラヘルツ放射波形のシミュレーションデータおよび測定データについてこの関係式を数値計算し,時間原点を精確に決定できることを実証した。上記の成果を学会で発表した後,論文にまとめて専門誌へ投稿する準備を進めている。主要な有機半導体の1つである共役ポリマーにおいて,バイアス電場下で電子と正孔が超高速運動する様子をテラヘルツ放射波形に基づいて調べた。異なる主鎖構造をもつ複数の共役ポリマー薄膜をフェムト秒レーザーパルス(フェムトは10の-15乗)で励起したところ,得られた放射信号は同じ桁の大きさおよび非常に似た形状をもつことが分かった。これは,超高速運動の形態がそれらの共役ポリマーに共通していることを意味する。さらに,放射波形を詳しく解析することによって,関与する分極が電子ー正孔対に生成され350フェムト秒未満で消滅していることを明らかにした。本研究はこれまでおおむね順調に進展してきているので,今後も引き続きフェムト秒レーザーパルスをトリガーにしたテラヘルツ時間領域放射分光システムを中心的な測定装置として活用し,有機半導体材料を舞台にしたバリスティック伝導現象の探究を進める。現在行っている共役ポリマー薄膜からのテラヘルツ放射波形の分析結果が出そろい次第,その結果を試料作製の段階にフィードバックし,バリスティック伝導の特徴を明瞭に捉えるための試料作製上の工夫を施していく。本研究はこれまでおおむね順調に進展してきているので,今後も引き続き有機半導体の成膜を含めたデバイス作製の段階における工夫を重ね,一方でテラヘルツ分光測定・解析手法の改良を行う。本年度までに得られた知見を基にして,共役ポリマー薄膜のテラヘルツ放射効率の向上を図りつつ,より短い時間領域に着目しながらバリスティック伝導現象の探究を推進する。半導体物性研究成果の論文を専門誌へ投稿し,当初は本年度3月下旬に論文が掲載される見込みであったため,掲載関係費用の支払いに備えておく必要があった。掲載日が結果的に次年度4月上旬へずれ込んだことによって,助成金の次年度使用額が生じた。テラヘルツ分光測定系の一部改良を予定しており,当初は本年度中に光学部品を追加購入する見込みであった。光学部品の仕様を検討する過程で,本年度終わりから次年度初めにかけて行っている実験の結果を見た後で判断する必要性が出てきたため,助成金の次年度使用額が生じた。上記論文の掲載料およびオープンアクセス化費用を支払い,わずかな残額は翌年度の助成金と合わせて実験用消耗品(薬品および液体窒素)の購入に充てる。翌年度分の助成金と合わせて,上記用途に適した仕様の光学部品(消耗品)の購入に充てる。
表皮細胞遊走におけるラミニン-5の関与の研究

創傷治癒に際し、表皮細胞の細胞遊走活性化は、必要不可欠である。以前ラミニン-5α3鎖C末端のLG4ドメインが、細胞接着活性を持つことを示した。その接着受容体は、従来言われてきたようなインテグリンではなく、ヘパリン感受性をもつ膜型プロテオグリカンであるシンデカンであることを証明した。その知見に基づき、本研究期間で、シンデカンからのシグナルが、表皮細胞にどのような生物学的意味を持つかを調べた。まず細胞遊走の際に、表皮細胞が、ラミニン-5を合成し、足場として利用しているという立場から、遊走を「刺激する可能性」を検討した。細胞遊走の際に、マトリックスメタロプロテアーゼ1(MMP-1)を分泌しているという従来の報告から、このLG4ドメインが、細胞に作用し、MMP-1を分泌させる可能性を調べた。LG4ドメイン組み換え蛋白、合成ペプチドを細胞に作用させたところ、MMP-1のmRNA発現量、蛋白の発現量共に増加した。サイトカインのスクリーニングを行った結果、IL-1βのオートクラインがMMP-1発現を制御していると判明した。さらに、IL-1βの発現には、p38MAPKが関与しており、MMP-1の発現には,p38MAPKとERKの両方が、ラミニンからのシグナル伝達に深く関与していることを発見した。ところが、線維芽細胞では、MMP-1のmRNA発現量、蛋白の発現量共に増加したものの、IL-1βのオートクラインは必須ではなく、p38MAPK, ERKの必要性が証明されたのみであり、表皮細胞との相違が明らかになった。本実験で明らかになったように、ラミニン-5α3鎖C末端のLG4ドメインがMMP-1を発現誘導するという事実は、創傷治癒における、ラミニン-5の生物学的な意義を示唆する。我々は、以前、表皮真皮基底膜に存在するラミニン-5 α3鎖C末のLG4ドメインに、シンデカン受容体を介し、細胞接着活性を有する12アミノ酸シーケンスを見いだした。その後、この部位が、PC-12細胞の神経細胞突起伸長を誘導することも見いだした。さらに、ラミニンα4鎖の前述シーケンスに相当する部位においても、シンデカン受容体の結合も証明した。このように、ラミニンには、細胞接着活性が知られているが、その受容体として、インテグリンのみならず、シンデカンの関与を明確に示した世界初の発見と言えよう。α3鎖由来の活性合成ペプチド(A3G756)を用いて、細胞遊走に関していると考えられるマトリックスメタロプロテイナーゼ(MMP)-1,-9の発現を解析した。正常表皮細胞において、A3G756は、ヘパリン依存性にIL-1βを発現させ、そのautocrine loopを介してMMP-1,MMP-9の発現増加を起こすことを証明した。このシグナル伝達には、MAPKのp38とErkの活性化が必須であることを、特異的阻害剤である、SB202190,PD98059を用い、RT-PCR, western blottingにより証明した。表皮細胞が創傷の場で産生するラミニンα3鎖は、C末のLG4ドメイン-シンデカン結合を介し、IL-1β,MAPK経由でMMP-1,-9の発現を誘導し、細胞遊走、創傷治癒に関係している可能性を示した。

その接着受容体は、従来言われてきたようなインテグリンではなく、ヘパリン感受性をもつ膜型プロテオグリカンであるシンデカンであることを証明した。その知見に基づき、本研究期間で、シンデカンからのシグナルが、表皮細胞にどのような生物学的意味を持つかを調べた。まず細胞遊走の際に、表皮細胞が、ラミニン-5を合成し、足場として利用しているという立場から、遊走を「刺激する可能性」を検討した。細胞遊走の際に、マトリックスメタロプロテアーゼ1(MMP-1)を分泌しているという従来の報告から、このLG4ドメインが、細胞に作用し、MMP-1を分泌させる可能性を調べた。LG4ドメイン組み換え蛋白、合成ペプチドを細胞に作用させたところ、MMP-1のmRNA発現量、蛋白の発現量共に増加した。サイトカインのスクリーニングを行った結果、IL-1βのオートクラインがMMP-1発現を制御していると判明した。さらに、IL-1βの発現には、p38MAPKが関与しており、MMP-1の発現には,p38MAPKとERKの両方が、ラミニンからのシグナル伝達に深く関与していることを発見した。ところが、線維芽細胞では、MMP-1のmRNA発現量、蛋白の発現量共に増加したものの、IL-1βのオートクラインは必須ではなく、p38MAPK, ERKの必要性が証明されたのみであり、表皮細胞との相違が明らかになった。本実験で明らかになったように、ラミニン-5α3鎖C末端のLG4ドメインがMMP-1を発現誘導するという事実は、創傷治癒における、ラミニン-5の生物学的な意義を示唆する。
ツリーバンク主導で構築する日本語主辞駆動句構造文法の形式化に関する研究

本研究では,言語学的な一般化を機械可読な文法として実用化する際に生じるさまざまな問題を解決しつつ,精細な分析に基づくタグが付与されたツリーバンクの統語・意味解析情報の統括的な形式化として,大規模な日本語HPSG文法を構築する.ツリーバンク開発の手法とツールを援用し,記述した文法を対象コーパス全体の高速解析に適用することで,さらなる文法の修正を得るといった作業を繰り返し,量と質を兼ね備えた言語資源を効率的に開発することを目指す.本研究では,言語学的な一般化を機械可読な文法として実用化する際に生じるさまざまな問題を解決しつつ,精細な分析に基づくタグが付与されたツリーバンクの統語・意味解析情報の統括的な形式化として,大規模な日本語HPSG文法を構築する.ツリーバンク開発の手法とツールを援用し,記述した文法を対象コーパス全体の高速解析に適用することで,さらなる文法の修正を得るといった作業を繰り返し,量と質を兼ね備えた言語資源を効率的に開発することを目指す.
直方体共振法による低対称性物質の弾性率測定

1.振動モードの測定共振時の直方体試料の両端点における変位を直接測定する装置を新たに設計、製作した。この新しい原理に基づく装置を用いて、すでに数値解析により変位の対称性が分かっている試料に対して実験的に変位の対称性の測定を行った結果、両者は一致し本装置によって試料の両端点における変位の対称性、すなわち振動モードの決定を実験的に行うことができることを確認した。本方法による振動モードの決定によって、従来は直方体共振法のみによってはその測定が実質的に不可能であるとされてきた六方晶の弾性率測定が可能となった。Ti_3Alは次世代高温構造材料として期待されている物質であり、その弾性率の値を多くの研究者が必要としているにも拘わらず未だその測定がなされていなかった六方晶の物質である。本試料の直方体への整形には新たに購入したダイアモンド噴霧器を用いることによって整形精度を高める工夫を行った。この物質に対して本方法による弾性率の測定を試みた結果、世界で初めてこの物質の弾性率の値を決定することができた。求められた弾性異方性は純チタンのそれに比較的近く、特に際だった特徴は見ることができなかったが、ポアソン比は比較的小さな値であった。これは金属間化合物の結合の方向性を反映しているものと思われる。
弛緩人工関節interface組織のサイトカインおよび分解系酵素のmRNAの発現

蛋白分解酵素とくにMMP (Matorix metalloproteinase)のmRNAの発現はInterstitial Collagenase,Gelatinase A,Stromelysin-1,Gelatinase Bについて発現を認めた。これは免疫組織染色でも確認された。同時にTIMP (Tissue inhibitor of matrix metalloproteinsase)の発現もTIMP-1,TIMP-2に認めた。これも同様に免疫組織染色にて局在を確認し、これら分解系酵素の関与とその特異的Inhibitorの役割を明らかにした。これら蛋白のインバランスが組織破壊に働く可能性を明らかとした。サイトカインについてはMacrophageとの関わりを中心に検討中である。これらは従来の研究によるinflammatory cytokineに加えてChemokineの関与を明らかにする予定である。これによりinterface tissueが炎症性肉芽種の一種であることとこれの防止には磨耗粉の減少が不可欠であることを証明したい。現在Macrophageの活性化と遊走について論文をまとめJounal of Biomedical materialresearchに投稿中である。本年度は更に破骨細胞による骨吸収について検討を進める予定である。破骨細胞の関与を明らかにする事は実際の骨吸収を防止する方法に繋がり、臨床的に価値が大きいと考えられる。
現代韓国の労働運動とキリスト教；１９６５－１９７０年を中心に

韓国では1958年に、労働者に布教するキリスト者グループである「都市産業宣教会」が発足し、1970年代には、労働運動に積極的に参与するキリスト者グループとして変化した。ソウル市永登浦区においては「永登浦産業宣教会」があり、その変化過程は3期に区分することができる。1期は労働者布教のために経営者に接近し、労働者信徒の獲得を目的とした時期、2期は労働組合や経済企画院、生産性本部と接触し、産業問題に取り組み始めた時期、3期は労働者布教が隘路に直面し、地域活動として労働者救済を模索し始めた時期として区分できる。キリスト者は労働現場に関わることで自身の活動目的を変化させていった。平成23年度に得られた結果を基にして、更なる史料の発掘と整理、その検討を中心に研究を推進した。本研究は、労働史におけるキリスト教会の役割として、主にソウル永登浦地区で労働運動支援活動を展開した「永登浦産業宣教会」や仁川地区で同様の活動を継続した「仁川産業宣教会」を分析するものだが、特に当該年度において研究上大きな進展があったのがハワイ大学コリア研究センターにおける資料調査と整理の推進である。当センターには植民地期(1930年代)から解放後1960年代までの、年代的広がりを持つ資料群が豊富であり、それらのほとんどは米国人宣教師である父子二代に渡って集められた朝鮮社会状況調査である。前年度から継続して調査している朝鮮におけるミッション事業に関する多数の文書資料は、キリスト教会が行った、朝鮮総督府に対する政治交渉、民族運動への関与、解放後韓国でのミッション拡大事業等に関する知見を深めることができ、どのようにしてキリスト教会が朝鮮社会に影響したのかについて歴史的な経緯をより深く検討することができた。解放後の韓国におけるキリスト教会運動、布教の展開には米国キリスト教会の影響が大きかったこと、主だった都市産業宣教会が米国長老会の指示を受けて展開されたことを鑑みるに、当該資料の発掘は本研究に大きな示唆を与えるものである。各都市の産業宣教会および労働者宣教の実態について洞察を深めるにあたって、より大きな視点である「韓国教会における米国キリスト教会の役割と影響」という枠組みについて深い知見を得ることとなった。以上の成果は、韓国社会におけるキリスト教会の役割をよりグローバルに検討する必要を感じさせるものであり、今後の研究の発展に意義深い成果が残せたと考える。また、韓国資料の整理と分析に関しても1960年代のものについてほぼ終了し、日韓都市産業宣教会の国際会議にも参加し多くの知見を得た。平成24年度までに得られた結果を基にして、更なる史料の発掘と整理、その分析に注力して研究を推進した。当該年度は、前年度と同様、ハワイ大学コリア研究センターにおける史料調査と整理を推進し、植民地朝鮮から解放後韓国までの長いスパンにおけるキリスト教会関連資料を調査することができた。当該施設にある資料群は、父子二代にわたって朝鮮(韓国)宣教師をつとめたマッキューン家旧蔵資料であり、それらのほとんどは朝鮮社会状況とキリスト教活動に関係する資料である。植民地朝鮮における総督府への政治交渉を始め、民族運動、解放後韓国のミッション拡大事業など、20世紀初頭から1960年代までの朝鮮(韓国)におけるキリスト教会の役割について歴史的な経緯をより詳細に検討することができた。また、当該年度には韓国へ文書資料調査とインタビュー調査に赴いた。文書資料についてはソウルの民主化運動記念事業会のアーカイブから労働運動関係資料を調査した。一方、聞き取り調査については、1960年代にソウルや仁川などの工業都市において製造業に従事していた労働者だった人々から、当時の労働状況や労働運動について、詳しい聞き取りを行うことができた。現代韓国における労働史研究は未知の部分が多いため、実際の労働現場に携わった人々から、実体験に基づいた聞き取りができたのは、研究を大きく推進させた。複数人から聞き取りを行ったことで、企業規模の差異(大手企業か零細企業か等)によって労働の状況が異なることや、地域差(ソウルと仁川)によっても労働運動の形態が異なってくることがわかり、「生きた歴史」に近づくことによって新しい知見を得た。以上の成果は、韓国社会におけるキリスト教会の役割の歴史性の検討、労働運動におけるキリスト教会の役割の検討と、労働者当人の口述による労働史検討という二つの課題を追求することができたと考える。研究の基礎的作業として、文書史料の発掘および整理と検討を中心に行った。本研究が分析対象としているのはソウルの工業地区におけるキリスト教会活動として知られる、産業宣教会である。当該年度は、同会の内部文書、報告書などの文書を分析することで、同会がどのような方針の下でどのような活動を展開し、発展したのかを、同会が発足した1950年代末を起点として、1960年代半ばまで丁寧に追跡した。同時に、産業宣教会を通じて形成された、工場内の女性労働者によるキリスト教信徒サークルについても検討した。

各サークルは工場を横断した連合組織を形成したが、この連合組織が発行した機関紙についても検討を加えることができた。さらに、韓国以外の海外に所在する文書史料についても検討を加えた。具体的にはハワイ大学内のCenter for Korean Studiesの図書館における宣教師関連史料の発掘と分析である。解放後の韓国におけるキリスト教会の発展には、米国の教会組織の影響が多大であったことを考慮すると、当研究所に所在する宣教師関連史料は本研究に重要な示唆を与えるものであった。当研究所には、McCune Paperと呼ばれる史料が所蔵されているが、これは米国人の宣教師親子二代に渡って残されたミッション関係史料である。そのため、作成年代は広く、植民地期朝鮮(1930年代)から、解放後韓国(1960年代)までの記録があり、長いスパンから、朝鮮半島におけるミッション事業について知見を得ることができた。以上のような研究成果は、解放後の韓国における産業宣教会活動のみならず、韓国キリスト教会全体に関する史料発掘を兼ねることにもなり、特に米国における新資料の発掘は、本研究に一層の深まりを与えた。今後、本研究を展開するにあたって、基礎的な作業を固めるのに大いに意義ある成果を収めたと考える。本研究は、朴正煕政権期である1965年1970年の韓国を対象に、労働運動に積極的に参与したキリスト者について分析することで、キリスト者と労働運動(労働者)との関係について実相を明らかにするものである。これを具体的に進めるため、地域をソウル市永登浦区をケースとし、ここで活動した「永登浦都市産業宣教会」を中心に推進した。特に、本研究では、今まで本格的には検討されてされてこなかった当事者たちの証言に着目し、検討することで、文献資料だけでは見えてこない「生きた」歴史に接近しょうとした。この目的のため、研究期間内には文献資料の検討と口述資料の聞き取りを中心に推進した。初年度である平成23年度には文献資料の発掘と整理を中心に行い、未だ研究史として検討が遅れている当該テーマについて基礎的な研究整備に努めた。平成24年度以降は、更なる文献資料の発掘と整理に並行して、当事者からの聞き取り調査を進めた。聞き取りについては、個人の労働生活史にアプローチするため、多人数にアンケート調査を行う方式は採らず、1人1人と対面し、各回23時間の聞き取りを実施した。聞き取りは、繊維工場、カツラ工場で労組運動をした方計3人に行った。1965年1970年の労働運動史については明らかになっていないところが多いが、労働現場の実相に接近する貴重な証言を得ることができ、キリスト者が労働運動にどのような影響を与え、どのように連帯したのかについても詳細を知ることができた。本研究分野は、未だ蓄積が厚いとはいえないものであり、基礎的な作業として文献資料を整理したことは今後の研究の発展につながるものである。また、聞き取りは、すでに当事者が高齢に達しているため、証言を後世に残すという急務を行うことができた。これらの成果について、2012年、2015年に学会報告を行い、2015年中に博士論文を提出する見込みである。
食物繊維を強化した高齢者用冷凍寒天ゼリーのテクスチャーについての研究

ゲル化剤として寒天(伊那食品・大和)を用い、食物繊維としては大豆食物繊維とポリデキストロースを用いた。一晩膨潤後、加熱溶解したゾルをガラスリングに流し入れ、粗熱を取った後10°Cで24時間放置したものを冷凍前ゲル、さらに冷凍前ゲルの上部を塩化ビニリデンフィルムで覆い、-25°Cで24時間放置したものを冷凍ゲル、冷凍ゲルを10°Cで6時間かけて解凍したものを冷凍解凍ゲルとした。寒天の濃度を一定とし、食物繊維の濃度をそれぞれ変化させてゲルを調製し、冷凍前ゲルと冷凍解凍ゲルの性状について、力学測定と状態観察より検討した。その結果、寒天単独ゲルは冷凍解凍により離しょうが激しく、スポンジ様のゲルになり、冷凍前ゲルより破断応力は著しく低下した。寒天に大豆食物繊維を混合すると、寒天のゲル化は抑制され、1%(w/w)の寒天に12%(w/w)の大豆食物繊維を混合した試料では、加熱溶解ゾルを10°Cで24時間以上冷却してもゲルを形成しなかった。力学測定においても、大豆食物繊維を混合すると破断応力、破断エネルギー共に低くなり、高濃度の大豆食物繊維を混合すると測定可能な試料を調製することが出来なかった。ポリデキストロースを混合したゲルは、大豆食物繊維を混合したゲルと同様に、ポリデキストロース混合により寒天のゲル化は抑制され、1%(w/w)の寒天に30%(w/w)のポリデキストロースを混合した試料ではゲルを形成しなかった。いずれの食物繊維も寒天のゲル形成を抑制したことから、今回用いた食物繊維を混合することで、ゲル化剤であり且つ食物繊維の一つでもある寒天の使用濃度を高めることが可能であり、また冷却してもやわらかい、ゾルに近いゼリーへの利用展開が期待された。寒天を試料として用い、寒天単独、多糖類1種類添加、多糖類2種類添加のゲルを調製し、冷凍前と冷凍解凍後ゲルの性状について検討した。各種冷凍前ゲルを、ガラスリング中に各測定用の大きさに成形し、上部を塩化ビニリデンフィルムで覆い、-25°Cで24時間放置したものを冷凍ゲル、冷凍ゲルを10°Cのインキュベーター内で6時間放置したものを冷凍解凍ゲルとした。破断試験を行う際は、山電製のレオナー(RE-3305、RE-33005)を用い、破断特性として破断応力、破断ひずみ、破断エネルギーを求めた。動的粘弾性測定は、東洋精機株式会社製のレオログラフ-ゲルを用い、動的粘弾性を求めた。調製ゲルの観察より、ネイティブジェランガムは単独でゲル化し、1%(w/w)冷凍解凍後の性状は良好であった。ネイティブジェランガム単独ゲルは、1%(w/w)と同濃度の場合、塩化カルシウムを添加すると、冷凍前ゲルの動的粘弾性値は低くなった。塩添加ゲルは、冷凍解凍後のゲルでは試料の形状変化が大きくなった。寒天にネイティブジェランガムを添加すると、解凍ゲルの離しょうは寒天単独ゲルより少なくなり、動的粘弾性はわずかに増加した。寒天1%(w/w)にタマリンドガムを添加したゲルでは、1%(w/w)より多くタマリンドガムを添加すると調整した冷凍解凍ゲルの構造は弱く測定不可能であった。寒天、タマリンドガム、グリセリンを混合したゲルでは、グリセリンの混合量が10%(w/w)および20%(w/w)のゲルではタマリンドガム添加量による動的粘弾性への影響は明確ではなかったが、グリセリンの混合量が30%以上の冷凍解凍ゲルは、強いゲル構造を形成した。
昼光装置設計支援のための性能評価マトリクス指標の提案

建築物における昼光利用が推奨され、昼光装置の開発も盛んに行われている。本研究では、昼光装置の選択・設計支援のために、省エネルギー性能、視環境性能を示すわかりやすい指標を提案することを目的とした。まず、昼光装置の分類を行い、必要と考えられる指標群を抽出した。正反射ミラーを有する昼光装置の配光の計算方法を開発し、ブラインド等の日射侵入率、可視光透過率の簡易測定を行った。省エネルギー性能を示す指標として相当発光効率と有効光束係数、視環境性能を示す指標として不快グレア抑制係数を定義し、出現頻度による気象標準条件を基に、これらの指標値を算出した。このようにマトリクス指標の大枠を示すことができた。1.昼光装置の分類と必要な指標の抽出:現在市販されている昼光装置がもつ特徴を省エネルギー性能、視環境性能に関してまとめ、評価項目として示した。その中から必要とされる指標を確認した。2.気象条件から標準条件の抽出:窓面方位ごとにプロファイル角の出現頻度を抽出し、夏季,中間季,冬季に分けた季節ごとに頻度が高いプロファイル角の直射日光照度と天空光照度の出現頻度を示した。3.昼光装置の配光測定:直射日光を模した平行光源を用いて、窓装置としてLow-Eペアガラス2種類、ベネチアンブラインド2種類を対象として配光測定を行った。測定で得た配光曲線から、人工照明の照明率の計算方法に基づき窓面条件ごとに昼光照明率を求め、性能の違いを示した。4.昼光装置の配光計算:放光部からの配光を明らかにするため、正反射光線追跡法のシミュレーションツールと光束伝達法のシミュレーションツールを連動させる機能を設けた上、窓装置で正反射・拡散反射された反射光を近似多面体要素で受けて配光を求める機能を付加した。昼光照明率の算出の前段階として、膨大な情報量となる上記の配光の計算結果を整理するため、無限大多角柱を用いて光の流れを平面内の方向に集約することを試み、シミュレーションツールにこのための機能を付加した。5.昼光装置の相当発光効率:日射侵入率測定装置と可視光透過率測定装置を用いて昼光装置の相当発光効率の屋外測定を行った。窓条件は普通複層ガラス、Low-Eペアガラス、普通複層ガラス+ベネチアンブラインド、普通複層ガラス+すだれの計4条件とした。条件ごとに入射角が小さい時の昼光装置の相当発光効率を算出した。また、日射侵入率と可視光透過率についてはメーカーのカタログ値と比較し、いずれも妥当な値であることを確認した。最終年度としては、前年度に作製した配光測定装置の精度確認を行った上で、昼光装置の配光曲線から目線高さより上方の配光を照明用電力削減に寄与する成分、下方の配光をグレアに関わる成分として、昼光装置の省エネルギー性能および視環境性能を示した。昼光装置の配光計算では、計算負荷軽減のため、昼光装置を包むBoundary Sphereを導入し、窓装置を通過する光線のみに計算を限定することを可能とした。また、回転体形状のミラーを用いた窓装置の評価を可能とするため、近似多面体ミラー要素を導入した。さらに、光の流れの可視化のためにジオデシックドーム多面体建物要素を導入した。昼光装置の相当発光効率の測定は、昨年度の太陽高度が低い条件に引き続き、最終年度は太陽高度が高い条件(入射角が大きい時)について行った。窓条件は昨年度と同様に普通複層ガラス、これにベネチアンブラインドあるいはすだれをつけたもの、Low-Eペアガラスの計4条件とした。研究期間全体としては、昼光装置の分類と必要な指標群の抽出を行い、それらの算出に必要な配光の測定を行った。配光曲線から窓装置の省エネルギーおよび視環境性能評価指標を提案し、窓装置、窓面条件ごとに性能の違いを示した。昼光装置の配光計算に関しては、予測計算のプラットフォームの開発(正反射光線追跡法と光束伝達法のツールの連動)、配光を把握するための近似多面体建物要素の導入(円柱形、半球形)、特殊形状のミラーを有する窓装置を評価するための手法の導入、空間内の光の流れの可視化のための近似多面体要素の導入(円柱形、半円形)、計算負荷軽減のための工夫(Bounding Sphereの導入)を行った。昼光の入射角特性を考慮した昼光装置の相当発光効率の測定を行い、波長選択性が高いガラスや外付けの昼光装置の相当発光効率は昼光の発光効率よりも高いことを明らかにした。建築物における環境配慮手法として昼光利用が推奨され、昼光装置(窓装置を含む)の開発も盛んに行われているが、さまざまな昼光装置に対し、多様な評価項目があり、その上、屋外条件によって指標値そのものが変化することから、効果の予測は簡単ではない。

本研究は、昼光装置の選択・設計支援を目的として、電気照明の発光効率や照明率などに相当するようなわかりやすい指標を、気象条件の変動に対応できる形に大胆に体系的に整備することを目的としている。26年度は1.昼光装置の分類と必要な指標の抽出、2.気象条件から標準条件の抽出、3.昼光装置の配光測定、4.昼光装置の配光計算までを目標にしていたが、研究実績にあげたように27年度計画の相当発光効率まで着手することができた。相当発光効率の部分では当初の計画以上に進展している。しかし一方、昼光装置の配光測定では、平行光線の光量が足りないという問題があり、予定していたすべての昼光装置の測定で十分なデータを得られていない。27年度も引き続き測定を行う予定である。よって総合的に「2おおむね順調に進展している」という評価とした。建築環境工学挑戦的萌芽研究として、昼光装置の選択・設計支援に役立つように指標群全体を網羅する形で研究を行う。実際の指標作成における問題点の抽出など基本的部分に力を入れる。個々の指標については以下のように進めていく。昼光装置の配光測定については26年度に引き続き、平行光線を用いた実験と天空光を用いた実験、実際の昼光を用いた測定を行う。一連のシミュレーション関係の検討については、26年度はシミュレーション実現のためのシステム拡張に留まったため、27年度は流れを平面内の方向に集約したことで得られる知見や模型実験との整合性等について検討を行う。昼光装置の相当発光効率については26年度に引き続き夏季にも同様の実験を行い、直射日光の入射角の影響について確認する。標準気象条件を考慮して不快グレア抑制率を求める。在室者の目の位置での放光部の輝度と立体角からPGSVを算出する。配光曲線から求めた利用光束と不快グレアのバランスを考え、正規化した値を不快グレア抑制率とする。分光分布については光ダクト、光ファイバー利用型採光装置を対象に導光距離、導光量を考慮した基礎的実測・実験を行い、分光分布維持率として評価する。次年度使用額が生じたのは、研究代表者の岩田と研究分担者の伊藤の物品費の使用額が予定より減ったことによる。この理由としては、他の予算がついたなどの事情により科研費によって購入する必要がなくなったことが挙げられ、研究計画自体に変更が生じたわけではない。具体的には、岩田には所属機関東海大学総合研究機構の平成26年度松前重義記念基金特別研究奨励金が配分され、物品費として計上していた解析用のノートパソコンをこの予算から購入している。また、伊藤は所属機関のものつくり大学が文部科学省の平成26年度私立大学等教育研究活性化設備整備事業補助金により気象観測ステーションを設置したため、直達日射、天空日射、直射日光照度、全天空照度の測定が可能となり、予定していたシャドウバンドを購入する必要がなくなっている。これらの別予算の獲得は予想しがたいものだったので、次年度使用額が生じたが、研究は当初の計画の通りに行っている。発生した次年度使用額は、研究代表者の岩田は実験・シミュレーションのデータ解析の人件費として計上する。これは最終年度の研究成果のまとめなどを充実させるのに必要なものと考えた。研究分担者の伊藤は上述の大学に設置された気象観測ステーションにより常時連続測定が可能となったので、本研究で用いる気象データ解析用のノートPCを購入する予定である。
土木構造物の定量的非破壊評価方法に関する基礎的研究

従来より,材料を壊すことなくその力学的健全度を評価する非破壊評価の方法として種々の手法が開発されてきた.しかし,土木構造材料の定量的非破壊評価のための手法を確立するには,構造作料のマスの大きさ,不均一性など,解決すベき問題も少なくない.このため,本研究においては,材料力学・鋼構造工学・コンクリ-ト工学・土質工学・岩盤力学などを専門とする研究者が集い,土木学会構造工学委員会非破壊小委員会との連携の下に総合的研究を行なった.得られた主な成果を以下に示す.まず,「土木構造・材料の定量的非破壊評価へのアプロ-チ」と題する研究報告を土木学会論文集に掲載した.この報告においては,土木工学の各分野において実施されている非破壊評価の方法を概説するとともに,非破壊評価の理論的背景ならびに将来の展望についてまとめた.次に,本研究グル-プは,上記委員会が企画・運営に当った「土木工学における非破壊評価シンポジウム」などおいて定量的非破壊評価に関する研究討論を行なった.これらより得られた成果の主なものは,1)定量的非破壊評価のための逆問題解析の提案,2)定量的非破壊評価のための波動解析の提案,3)構造材料の評価の基礎となる力学的背景の考察,および4)応用例の提示である.さらに,本研究においては,「土木分野における非破壊評価の必要性と現状に関するアンケ-ト」を実施し,地盤・岩盤・コンクリ-ト・鋼構造の土木工学各分野における非破壊評価の現状を横断的に調査・整理するとともに,将来に向けた問題点を抽出した.従来より,材料を壊すことなくその力学的健全度を評価する非破壊評価の方法として種々の手法が開発されてきた.しかし,土木構造材料の定量的非破壊評価のための手法を確立するには,構造作料のマスの大きさ,不均一性など,解決すベき問題も少なくない.このため,本研究においては,材料力学・鋼構造工学・コンクリ-ト工学・土質工学・岩盤力学などを専門とする研究者が集い,土木学会構造工学委員会非破壊小委員会との連携の下に総合的研究を行なった.得られた主な成果を以下に示す.まず,「土木構造・材料の定量的非破壊評価へのアプロ-チ」と題する研究報告を土木学会論文集に掲載した.この報告においては,土木工学の各分野において実施されている非破壊評価の方法を概説するとともに,非破壊評価の理論的背景ならびに将来の展望についてまとめた.次に,本研究グル-プは,上記委員会が企画・運営に当った「土木工学における非破壊評価シンポジウム」などおいて定量的非破壊評価に関する研究討論を行なった.これらより得られた成果の主なものは,1)定量的非破壊評価のための逆問題解析の提案,2)定量的非破壊評価のための波動解析の提案,3)構造材料の評価の基礎となる力学的背景の考察,および4)応用例の提示である.さらに,本研究においては,「土木分野における非破壊評価の必要性と現状に関するアンケ-ト」を実施し,地盤・岩盤・コンクリ-ト・鋼構造の土木工学各分野における非破壊評価の現状を横断的に調査・整理するとともに,将来に向けた問題点を抽出した.本研究は、土木構造物の非破壊評価に関して総合的な検討を行なうことを目的とし、研究分担者ならびに関連の研究者を交えて、研究討議を行なってきた。この研究討議を踏まえ、本研究組織ならびに土木学会構造工学委員会非破壊評価小委員会において研究発表に記載した報文「土木構造・材料への定量的非破壊評価へのアプロ-チ」を取り纒めた。この報文においてはまず、土木工学の分野において実施されている非破壊評価の原状と問題点を明らかにした。土木工学においては、鋼、コンクリ-ト、地盤・岩盤等非破壊評価の対象が多岐にわたっているが、これらを比較して示したものは他には見当たらない。非破壊評価の位置づけについては対象によって未だ定まっていない原状も示したが、これは従来の手法が必ずしも土木工学における非破壊評価手法として完全ではないことを示唆している。土木構造材料に対して、的確な非破壊評価を行なうためには、なお、ハ-ド面の基礎的な研究を行なうことが必要であるが、本報文においては、理論的背景として重要な波動解析の超音波探査等への応用方法についても議論がなされた。ここに示されている議論は研究分担者のオリジナルの研究に基づくものであり、今後の土木工学の分野で実施される非破壊評価において指導的役割を果たす事項が含まれていると考えられる。さらに、本報文においては将来「定量的」非破壊評価をいかに実施すべきであるかの議論を行なった。この議論においては、現在すでに実施されつつある例や将来実施すべき例などを示しながら、非破壊評価の重要性を明らかにした。本研究においては、この報文において触れることのできなかったその他多くのの研究や調査も行なっているが、これらについては最終年度である来年度に作成する報告書に取り纒める予定である。従来より,材料を壊すことなくその力学的健全度を評価する非破壊評価の方法として種々の手法を開発されてきた.しかし,土木構造材料の定量的非破壊評価のための手法を確立するには,構造材料マスの大きさ,不均一性など,解決すべき問題も少なくない.このため,本研究においては,材料力学・鋼構造工学・コンクリ-ト工学・土質工学・岩盤力学などを専門とする研究者が集い,土木学会構造工学委員会非破壊小委員会との連携の下に総合的研究を行なった.得られた主な成果を以下に示す.まず,「土木構造・材料の定量的非破壊評価へのアプロ-チ」と題する研究報告を土木学会論文集に掲載した.

この報告においては,土木工学の各分野において実施されている非破壊評価の方法を概説するとともに,非破壊評価の理論的背景ならびに将来の展望についてまとめた.次に,本研究グル-プは,上記委員会が企画・運営に当った「土木工学における非破壊評価シンポジウム」などにおいて定量的非破壊評価に関する研究討議を行なった.これらより得られた成果の主なものは,1)定量的非破壊評価のための逆問題解析の提案,2)定量的非破壊評価のための波動解析の提案,3)構造材料の評価の基礎となる力学的背景の考察,および4)応用例の提示である.さらに,本研究においては,「土木分野における非破壊評価の必要性と現状に関するアンケ-ト」を実施し,地盤・岩盤・コンクリ-ト・鋼構造の土木工学各分野における非破壊評価の現状を横断的に調査・整理するとともに,将来に向けた問題点を抽出した.
フラクタ構造体による電磁波の制御

自己相似性を有する三次元フラクタル構造体であるメンジャースポンジを誘電体及び金属を用いて作製し、テラヘルツ時間領域分光法により、透過率、反射率及び直角散乱スペクトルを測定した。外形サイズ9mmで、ステージ2のサンプルにおいて、局在モードに対応すると考えられる透過率の極小及び直角散乱スペクトルの極大をそれぞれ見出した。金属サンプルにおけるその特性波長は二番目の正方形エアロッドの遮断周波数に一致し、マジックテイー効果で直角方向に伝播してゆくものと考えられる。現在、反射率測定のより高制度の測定システムを改良中である。フラクタル構造体中の局在モードの電磁場の空間振動パターンを確認するために、カントールバー型一次元フタクタル構造を持つマイクロストリップラインを作製した。ステージ数は14である。また、比較のために周期構造を有するフォトニック結晶に欠陥構造を挿入したラインと、カントールバーと欠陥フォトニック結晶との中間構造のラインも作製した。ネットワークアナライザーにより透過及び反射の振幅と位相スペクトルを測定した。ステージ数3及び4においてフォトニックギャップ領域に局在モードに対応する鋭い透過ピークが見いだされた。モーメント法による数値解析を用いて、これらのピーク振動数のモードの電流空間分布を求めた。カントールバー中の局在モードは中央の幅の広いラインに整数の節を持つモードであるが、フォトニック結晶の欠陥モードのように欠陥領域に強く局在しているのではなくむしろカントールバー全体に少し広がったフォトニック結晶のバンド端モードに近い振動パターンを持つことが分かった。ラインの両翼もしくは中央のセグメントの長さを変えることによって、ライン全体を自己相似パターンから少し変化させ、局在モードの様子を調べた。局在モードのQ値はほぼ自己相似性を保っている構造において一番高いことが判明した。一方、数値解析としてはカントールバー構造中の電磁波の伝播特性について、マックスウェルの波動方程式を用いて、透過振幅及び透位相シフトスペクトルのステージ数依存性を計算し、ステージ数が4までのスペクトルではフォトニックギャップ領域に局在モードに対応した鋭い透過率ピークを確認した。局在モードの位相シフトの傾きがほとんどゼロになることを見いだした。また、テラヘルツパラメトリック発信分光システムを購入しフラクタル構造体によるテラヘルツ波の非線形光学効果の制御のためのシステムを構築した。初年度は三次元および一次元フラクタル構造体であるメンジャースポンジとカントールバーにおける電磁波伝播特性について研究した。メンジャースポンジでは、エポキシ製、エポキシに酸化チタンを分散させた外形9mm角、ステージ2のサンプルを作製した。また、金属製の外形27mm角ステージ3および9mm角ステージ2のサンプルも作製した。テラヘルツ時間領域分光により、透過率スペクトルを測定し、9mm角試料では4.0cm^<-1>あたりに、また、27mm角試料では1.3cm^<-1>に局在モードに対応していると考えられる不透明ディップを確認した。差分時間領域法による電磁波伝播特性の数値解析により、メンジャースポンジ特有の局在モードが存在することを確かめた。数値解析から、局在モードの特性を解明するためには90°散乱スペクトルの測定が重要なことが判明したの。現在、90°散乱スペクトルの測定光学系を構築中である。一次元では、ステージ数0,1,2,3,4のカントールバー型マイクロストリップラインを作製し、ネットワークアナライザーにより伝播特性を測定した。