hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コスタリカ住血線虫症の疫学、診断ならびに免疫病理に関する研究

南ブラジルにおいてコスタリカ住血線虫症の疫学ならびに血清疫学的調査を行い,さらに,本症の診断法,免疫病理に関する実験的研究を行った.得られた成果は次の通り。1.南ブラジルではSarasinula linguaeformis, Phyllocaulis variegatusが主要な中間宿主となっており,我々は新たにDeroceras laeveが本虫の中間宿主になることを明らかにした。ナメクジにおける感染率は季節的変動が著しく,S. linguaeformisの感染率は8月に1.5%,12月に24%であった。血清疫学的調査をELISA法を用いて行ったところ,Nova Itaberaba市住民の有病率は8月に22%,12月に35%,4月には53%であり,4ヶ月毎の発生率は2430%であった。アンケート調査の結果,感染はナメクジの粘液で汚染された生野菜の摂取,釣りの餌にナメクジを用いることによる手指の汚染などに起因すると考えられた。2.成虫粗抗原を用いたgelatin particle indirectagglutination testは,感染マウスの血清では有用であったが,マウス以外の動物やヒトの症例の診断では非特異的反応が出現する他,広東住血線虫症にも弱い交叉反応を示すため,抗原の精製など,改善が必要であった。本虫の排泄物・分泌物抗原の内,162kD抗原を特異的に認識するモノクローナル抗体(Mab)を確立し,このMAbを用いたdot EHSAにより感染スナネズミと本症患者血清中に循環抗原を検出することができた。しかし,検出感度をさらに上げること,ならびに広東住血線虫症との弱い交叉反応の除去などに改善が必要と考えられた。DNA診断法の開発を目指して,感染動物と未感染動物の血液材料から抽出したDNAにサブトラクション法を応用し,いくつかのsubtracted bandsを得たが,この中に虫体ゲノム由来DNA断片が含まれているとの明確な証拠はまだ得られていない。現在differentialscreening法でさらに検索中である。3.IL-5 transgenicとnon-transgenic miceを用いた実験から本虫感染に対する宿主の抵抗性,fecundity,腸の病理所見に好酸球が関与することが分かった。各種近交系マウス,B10 congenic miceを用いた実験からBALB/c, DBA/2,B10.D2はfecundityが低く,抵抗性で,C57BL/6とC3H/HeNはfecundityが高く,感受性が高いことが分かった。前者の3系統は今後,ヒトのモデル開発に役立つと期待される。

1.疫学調査:2000年8月(冬季)と12月(夏季;この調査は共同研究者のGraeff-Teixeira教授が実施した)に、ブラジル国Santa Catarina州、Nova Itaberaba地区においてコスタリカ住血線虫の中間宿主における感染状況ならびに地区住民の同虫に対する抗体保有状況をELISAによって調査した。8月にはSarasinula linguaeformis(感染率1.5%=6/399)、Phylocaulis variegatus(5.3%=1/19)、Deroceras sp.(2.8%=1/36)に感染を認め、Deroceras属のナメクジの感染は今回初めて証明された。住民127人うち29人(22.8%)が抗体を保有していたが、全て無症状であった。一方、12月の調査では24.2%(38/157)のS.linguaeformisが感染していた。つまり、冬季と夏季で中間宿主における感染率に著しい季節変動がある。12月には170人の住民から採血を行ったので、抗体保有率を調査中。3.コスタリカ住血線虫に対するモノクローナル抗体:感染マウスの脾細胞を用いて腫瘍細胞との融合を行い、79、83、260kD抗原を認識するもの2クローン、35、79、260kDを認識するもの1クローン、35、77、85、135、270kDを認識するもの3クローンを得た。これらのモノクローナル抗体を用いて循環抗原の検出を試みる予定。4.コスタリカ住血線虫のDNA診断システムの開発:患者の血液を検体として本症のDNA診断を行うことを目的として、まず好適宿主のコットンラットに本種を感染させ、感染前後に採取した全血のDNAの差異によってターゲットとなるフラグメントを確定するという戦略の下にDNA抽出を終わり、現在フラグメントの選別を行っているところである。5.免疫病理:IL-5 transgenic mouseはnon-transgenicのC3H/HeNに比べて感染抵抗性が強い。また、腸壁の虫卵沈着は少なく、腸病変も軽微であった。つまり、好酸球が抵抗性に関与する可能性がある。平成13年度の実績は以下の通りである。1.2000年8月,12月,2001年4月(後2回の採血は共同研究者のGraeff-Teixeira教授が実施した)の計3回Santa Catalina州Nova Itaberaba市で採血した住民127173人分の血清を用いてELISAによりコスタリカ住血線虫(コ線虫と略)に対する抗体保有状況(有病率)を調べた。その結果,有病率は8月の22%から翌年の4月には53%に達し,4ヶ月毎の発生率は2430%であった。アンケート調査の結果,感染はナメクジの粘液で汚染された生野菜の摂取や釣りの餌にナメクジを利用することによる手指の汚染などに起因することが示唆された。2.Gelatin particle indirectagglutination test(GPAT)はコ線虫の粗抗原を用いる限り,マウスのコ線虫症の抗体検出には有用であるが,マウス以外の動物やヒトのコ線虫症の診断には不適で,GPAT用抗原の精製が必要である。3.コ線虫成虫の排泄物・分泌物(ES)中の162kDの抗原を特異的に認識するモノクローナル抗体(MAb;IgM isotype)を確立した。本MAbを用いるdot ELISAにより,感染スナネズミと患者血清中に循環抗原を検出(検出率4043%)することが可能であった。
教師教育の高度化における教師教育者教育とカリキュラム構成理念に関する研究

本研究は、日本の教師教育研究で看過されてきた二つの領域に関して、今後の展開の基盤を作ることを目的している。知見は、以下のとおりである。1教育現場の活動を省察し理論と実践の往還を実質化する役割を期待されているのは教師教育者であり、教育実習生と教師の学びを積極的に推進するもの」を指す。彼らは、教育実習や日常の実践において、学びのコーチ、教育研究、カリキュラム開発に従事するが、それが〈役割〉であるのか〈職業アイデンティティ〉であるのかは、国によって異なる。2EU諸国では、経済的グローバリズムに対抗するものとして<social Justice>が、カリキュラム編成の根幹に求められている。本研究は、教師教育研究の中で従来検討されてこなかった二つのテーマ1教師教育者の教育と2教師教育のカリキュラムを束ねる中心理念について明らかにすることを目的としている。第一のテーマに関しては、アメリカイリノイ大における聞き取り調査を中心として検討した。教師教育者のキャリアや資格などを中心にインタビュー調査を実施したが、新たな知見が入手できたようには思えなかった。帰国後のワークショップの中で、アメリカの教師教育に携わった人から、教師教育者とは「資格やキャリア」ではなく、「不断にリフレクションをしていく態度と力量を持っているかどうかということにある」という指摘をいただいた。日本的な感覚でのインタビューでは、焦点がずれていたことを深く認識させられることになり、この失敗は、次年度の研究に有用な示唆となった。ヨーロッパでの教師教育について情報収集したグループからは、Self-Studyという新たなキーワードによる教師教育の実態の報告がなされた。まだ、十分に共有されているとはいえないが、一年目に収集したこのような情報を検討することによって二年目の活動計画を新たに設定したい。そこでは、「理論と実践の往還」のために導入された「実務家教員」のありかたと、欧米における「理論と実践」のための担い手が、どのように異なるのかの分析が行われる。第二のテーマは、欧米における教師教育のカリキュラムを構成する理念について情報収集し、人権、社会的公正、平等という、民主主義を形成するキーワードが、中心的価値になっていることが明らかになった。しかしながら、まだ、広範囲な収集にはいたっておらず、これらがカリキュラムポリシーやシラバスにどのように反映されているかも未着手であり、今後の検討課題となっている。教師教育における未開拓の二つの研究テーマを同時に扱うことには多少無理があったことを認識している。また、二つのテーマのうち、ひとつは、ある種の失敗をしたが、そのことによって、次年度の研究がかえって焦点付けられることなった。「理論と実践」をめぐる「実務家教員」の日本的理解に着いて、何らかのインプリケーションを得ることができると思われる。第二のテーマについては、情報収集にまだ精力的に取り組む必要がある。本研究は、教師教育の領域において、わが国でまだ十分に展開されていない二つの課題について、今後の研究展開を可能にする基盤を確立するための基礎資料を提供することを目的としている。二つの領域とは、1)教師教育者の教育2)教員養成課程における教育目的に関する科目の導入を指し、1)2)のいずれについても研究期間のなかで、文献研究と海外でのインタビュー調査、資料・文献収集を実施することによって進められた。得られた知見は以下のとおりである。1)教師教育者の教育:優れた教師を養成すること、さらにその基盤となるteacher educatorの役割と育成は、欧米、特にEU諸国では喫緊の課題となっている(欧州会議2013)。このとき、「教師教育者」には、二つのタイプがあることが明らかになった。すなわち、teacher educatorとしてのアイデンティティを有し、VELONやVELOVのような団体を自ら作って専門職性の向上に努めている事例と、「教師教育者」という職業カテゴリーは存在せず、カウンセラーや大学院生や大学教員等が「教師教育」の役割や活動を引受けて、彼らを総称して「教師教育者」と呼ぶ事例とであり、前者はオランダに、後者はアメリカに顕著である。そこでは資格や教師経験等が異なっているものの、教育実習中のメンターとして、がくせいのreflectionに深くかかわる活動をする点では共通していた。2)教育目的に関する科目:民主主義やeducation for social justiceという文言は、文献では数多く見られたが、この目的はあまりにも一般的であり所与のものとなっていることから、インタビューでは必ずしも明示されない。また、シラバスなどの収集については、十分な蓄積ができなかった。上述した知見をもとに、日本の実務家教員の意義等、今後の教師教育での研究展開に寄与したい。第一のテーマである「教師教育者」の研究については、インタビュー調査と参与観察を通じて、一年目の情報の不備を補い、欧米での教員養成の「高度化・専門職化」を促した「理論と実践の往還」をベースにした教員養成と、その担い手の実態を明らかにできると思われる。

一方で、1地域を限定して、日本における「実務家教員」の実態をアンケート調査などで明らかにする予定であり、2この結果と先の欧米でのインタビュー調査を比較参照しながら、「教師教育者とは誰のことか」について、一定の成果を出せると判断する。第二のテーマについては、WEB頁などを利用して、情報の収集と精選に努める。上記の二点についての成果を基盤に、新たな科献申請を検討する。教育社会学5315円の残が生じた。必要な経費としては、旅費、会合費、図書などがあったが、どれをとっても中途半端な額になったため、次年度回しにした。5315円を、本来の予算に組み込み使用する。
ベトナムの廃棄物および工業・生活排水に由来する有害化学物質の動態とリスク評価

本研究の目的は、近年経済発展が著しいベトナムの首都ハノイおよびその近郊を対象に、現地研究者との共同研究を通じて電気・電子機器廃棄物(e-waste)や使用済み自動車(End-of-Life Vehicles: ELV)に含まれる難燃剤等の有害化学物質、そして生活・工業排水に混入している医薬品・日用品関連化学物質(PPCPs)の汚染実態に加え、環境動態、生物蓄積、そしてリスクを究明することにある。初年度は、愛媛大学の生物環境試料バンク(es-BANK)に冷凍保存されていたベトナムの環境試料を用いて、残留性有機汚染物質(POPs)であるpolybrominated diphenyl ethers (PBDEs)やhexabromocyclododecanes (HBCDs)の代替物質として使用されている1,2-bis (2,4,6-tribromophenoxy)ethane (BTBPE)、decabromodiphenyl ethane (DBDPE)、dechlorane plus (DP)などのハロゲン系難燃剤の分析法と、感染症治療剤、高血圧治療剤、抗不安剤、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤を新たに追加したPPCPs一斉分析法の開発を試みた。ガスクロマトグラフ(タンデム)質量分析計(GC-MS[/MS])および液体クロマトグラフタンデム質量分析計(LC-MS/MS)の測定条件を最適化した後、環境試料への添加回収試験を実施した結果、良好な値が得られ高精度測定法の確立に成功した。現在、生物試料に適用可能かを検証するため、綿密な精度チェックを実施している。また本年度においては、曝露媒体として作業環境の室内ダスト中の製品由来化学物質を対象として含有量分析を実施し、生体において吸収可能な可溶態を評価する模擬消化液溶出試験法の開発に着手した。初年度は、PBDEsやHBCDsの代替難燃剤であるBTBPE、DBDPE、DPに加え、オクタブロモトリメチルフェニルインダン(OBIND)、ヘキサブロモベンゼン(HBBz)、ペンタブロモベンゼン(PBBz)、ペンタブロモトルエン(PBT)、ヘキサブロモビフェニル(BB-153)、デクロラン602 (Dec-602)、デクロラン604 (Dec-604)の標準品を新たに購入し、es-BANKに冷凍保存されていたe-waste処理施設のダスト試料を用いて、GC/SIM-MSによるスクリーニング分析を試みた。ダストからいくつかのポテンシャルピークが検出され、観測された保持時間とマススペクトル情報(モニターイオンの強度比)に加え、標準品を用いた比較・照合解析により、OBIND、HBBz、PBBz、PBT、BB-153、Dec-602、Dec-604の同定に成功し、添加回収試験のから良好な定量精度が確認できた。また、本研究グループが既に報告している環境水中に残留するPPCPs 17種の一斉分析法を改良し、感染症治療剤、高血圧治療剤、抗不安剤、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、ビスフェノール類を加えた、計101物質の一斉分析法の開発に取り組み、LC-MS/MSの測定パラメータの最適化、Oasis HLB Plus Light Cartridgeを用いた処理により、全物質に対して良好な分析精度を得ることができた。さらに溶出試験については、標準溶液や標準試料を用いて経口曝露を想定した模擬胃液・小腸液溶出試験法を開発中で、ダスト試料へ適用することで可給態濃度を把握する予定であり、全体として研究は順調に進展している。ベトナムのe-waste施設では多様なハロゲン系難燃剤が作業環境へ放出されていることが示唆されたことから、ハノイ市とハノイ近郊に存在するe-wasteおよびELV処理場を対象に、一般家庭とe-waste・ELV処理場で室内ダストおよび周辺土壌のサンプリングを新たに実施し、汚染レベルとプロファイルを解析するとともに、作業者への曝露リスクを評価する。また開発したPPCPsの一斉分析法を用いて、生活・工業(e-waste・ELV処理場を含む)排水が流入している河川や湖沼から採取した環境水の汚染実態を解明する。汚染が顕在化していた水域を対象に詳細サンプリングと化学分析を実施し、物理化学的パラメータを考慮した数値モデルから環境挙動を解析する。初年度、環境試料を対象に分析法を開発したハロゲン系難燃剤とPPCPsにおいて、生物試料に適用可能な高精度分析法の確立を目指すことに加え、微量汚染物質(MPs)のスクリーニング分析が可能なGC-MS全自動同定・定量データベースシステムの利用に向け、各種環境試料に適した前処理法を検討し、ハノイで汚染が顕著なMPsを探索する。また、ダスト試料を用いた模擬胃液・小腸液溶出試験法を確立させ、可給態濃度を明らかにすることで、吸収リスクの高い有害化学物質を評価する。次年度早々に現地調査を実施するが、e-waste・ELV処理施設の作業者と同地域に住む非作業者に対する有害化学物質の曝露実態およびリスクを評価する目的で、血液と尿試料の採取計画を現地共同研究者および保健所関係者と打合せる。

初年度は、愛媛大学の生物環境試料バンク(es-BANK)に冷凍保存されていたベトナムの環境試料を用いて、残留性有機汚染物質(POPs)であるpolybrominated diphenyl ethers (PBDEs)やhexabromocyclododecanes (HBCDs)の代替物質として使用されている1,2-bis (2,4,6-tribromophenoxy)ethane (BTBPE)、decabromodiphenyl ethane (DBDPE)、dechlorane plus (DP)などのハロゲン系難燃剤の分析法と、感染症治療剤、高血圧治療剤、抗不安剤、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤を新たに追加したPPCPs一斉分析法の開発を試みた。ガスクロマトグラフ(タンデム)質量分析計(GC-MS[/MS])および液体クロマトグラフタンデム質量分析計(LC-MS/MS)の測定条件を最適化した後、環境試料への添加回収試験を実施した結果、良好な値が得られ高精度測定法の確立に成功した。現在、生物試料に適用可能かを検証するため、綿密な精度チェックを実施している。また本年度においては、曝露媒体として作業環境の室内ダスト中の製品由来化学物質を対象として含有量分析を実施し、生体において吸収可能な可溶態を評価する模擬消化液溶出試験法の開発に着手した。初年度は、PBDEsやHBCDsの代替難燃剤であるBTBPE、DBDPE、DPに加え、オクタブロモトリメチルフェニルインダン(OBIND)、ヘキサブロモベンゼン(HBBz)、ペンタブロモベンゼン(PBBz)、ペンタブロモトルエン(PBT)、ヘキサブロモビフェニル(BB-153)、デクロラン602 (Dec-602)、デクロラン604 (Dec-604)の標準品を新たに購入し、es-BANKに冷凍保存されていたe-waste処理施設のダスト試料を用いて、GC/SIM-MSによるスクリーニング分析を試みた。ダストからいくつかのポテンシャルピークが検出され、観測された保持時間とマススペクトル情報(モニターイオンの強度比)に加え、標準品を用いた比較・照合解析により、OBIND、HBBz、PBBz、PBT、BB-153、Dec-602、Dec-604の同定に成功し、添加回収試験のから良好な定量精度が確認できた。また、本研究グループが既に報告している環境水中に残留するPPCPs 17種の一斉分析法を改良し、感染症治療剤、高血圧治療剤、抗不安剤、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、ビスフェノール類を加えた、計101物質の一斉分析法の開発に取り組み、LC-MS/MSの測定パラメータの最適化、Oasis HLB Plus Light Cartridgeを用いた処理により、全物質に対して良好な分析精度を得ることができた。さらに溶出試験については、標準溶液や標準試料を用いて経口曝露を想定した模擬胃液・小腸液溶出試験法を開発中で、ダスト試料へ適用することで可給態濃度を把握する予定であり、全体として研究は順調に進展している。ベトナムのe-waste施設では多様なハロゲン系難燃剤が作業環境へ放出されていることが示唆されたことから、ハノイ市とハノイ近郊に存在するe-wasteおよびELV処理場を対象に、一般家庭とe-waste・ELV処理場で室内ダストおよび周辺土壌のサンプリングを新たに実施し、汚染レベルとプロファイルを解析するとともに、作業者への曝露リスクを評価する。
密度汎関数法によるゼオライト触媒の電子構造と反応性に関する研究

Cuイオン交換ZSM-5触媒によるNO分解反応の機構を調べるため、ZSM-5の結晶構造から切り出した4つのモデルに基づいて、密度汎関数法による計算を行った。Al(OSi(OH)_3)_4と表せられるペンタメリックモデルでは銅イオンが酸素原子に2座配位した構造が、単座配位型よりも安定であった。また、N末端配位型の方がO末端配位型よりわずかに安定であった。このモデルにNO2分子を吸着させ分子間の反応を調べたが、直接反応はNO間の反発のため困難であった。しかし一方がNOHの場合は発熱的にN_2Oと吸着OHを生成することがわかった。5員環モデルではCuイオンは環の中央で多中心のCu-O結合を形成する。この位置へのNOの吸着による安定化は、ペンタメリックモデルよりも小さかった。Si2原子をAl2原子で置き換えた6員環モデルにCu1原子を入れた場合は、予想通りCuが2価のイオンになるためNOは吸着しないが、2原子を入れたモデルでは吸着する。しかし、Cu^<+1>価イオンはd^<10>電子配置であるため、そのダイマー構造は不安定であり、強い立体規制がないと反応中に分解してしまう。立体反発の高いエネルギー状態においては、2NO→N_2+O_2の分解反応をシミュレーションすることができた。このモデルを改良するために′′余分の(extra)′′酸素原子をダイマー構造に配位させたモデルを考えた。この酸素原子がCu^<+1>ダイマーから電子を取り去ることによりダイマー構造は安定化されることが確かめられた。ZSM-5の結晶構造をそのまま用いた周期モデル計算についても準備をしている。
強皮症病変皮膚の線維芽細胞における自己抗原の修飾の解析

全身性硬化症(強皮症)患者ではトポイソメラーゼI(トポI)やRNAポリメラーゼI/IIIなど生命活動に必須な酵素に対する自己抗体が産生される。これら自己抗体は強皮症の発症を誘導しないことから、その産生は強皮症の病態に関連する付随的な現象と理解されている。これまでの研究成果から、抗トポI抗体産生は正常のT細胞レパトワに存在するトポIを認識する自己反応性CD4^+T細胞の活性化により誘導されることが明らかにされている。これらトポI反応性CD4^+T細胞は生理的な環境では発現されない抗原ペプチド(crypticペプチド)を認識することから、強皮症患者のいずれかの部位でトポIのcrypticペプチドが発現されている可能性が高い。そこで、申請者はトポI由来のcrypticペプチドの発現部位として、強皮症の病態の中心である線維芽細胞を想定した。その点を検証するため、強皮症患者の病変/健常皮膚または健常人皮膚より採取した線維芽細胞におけるトポIの過剰発現や分子修飾の可能性について検討し、以下の結果が得られた。1.強皮症病変部位の線維芽細胞におけるトポIのmRNA発現量は、強皮症患者の健常皮膚や健常人皮膚の線維芽細胞に比べて2-8倍上昇していた。2.免疫ブロット法による検討では、強皮症、健常人線維芽細胞でトポIの蛋白分子量に差はなかった。3.免疫沈降法による解析の結果、強皮症病変部位の線維芽細胞ではトポI分子が複数の蛋白と複合体を形成していることが明らかとなった。これらのトポI結合蛋白のうち少なくとも2つは強皮症患者健常皮膚や健常人皮膚の線維芽細胞ではトポIとともに免疫沈降されなかった。以上の成績より、強皮症病変部位の線維芽細胞ではトポIの発現が亢進し、他の蛋白(転写因子など)と結合することで過剰な細胞間マトリックスの産生や自己抗体産生にかかわっている可能性が示された。全身性硬化症(強皮症)ではトポイソメラーゼI(トポI)やRNAポリメラーゼなど生命活動に必須な酵素に対する自己抗体が検出される。これまでの研究成果により、抗トポI抗体産生は正常に存在するトポIを認識する自己反応性T細胞の活性化によることが示された。トポI反応性T細胞は正常では発現されないcrypticペプチドを認識することから、強皮症患者ではトポIのcrypticペプチドが発現されている可能性が高い。自己抗原のcrypticペプチドを発現させる機序として、自己抗原の修飾や外来蛋白との複合体形成などが報告されている。今年度は強皮症の病態の中心である線維芽細胞におけるトポIの過剰発現および修飾の可能性について検討した。強皮症病変および健常皮膚より採取した線維芽細胞、健常人皮膚線維芽細胞を用いて、RT-PCRによりトポI mRNAの発現量を比較した。トポImRNAは強皮症病変部位線維芽細胞で健常部位に比べて上昇していたが、β-actin mRNAの発現量には差はなかった。免疫ブロット法によりヒト培養細胞株と強皮症および健常人線維芽細胞株のトポIの分子量を調べると、肺癌細胞株A431と強皮症病変部位線維芽細胞で他に比べて分子量の大きいトポIの発現を認めた。これら細胞株のトポI mRNAの塩基配列は同一で、alternative splicingは考えづらかった。32P標識した培養細胞株のトポIの解析により、分子量の大きいトポIでは過剰のリン酸化が起こっている可能性が示された。平成12年度は、強皮症病変部位の線維芽細胞におけるトポIの翻訳後修飾の解析を進めると共に、この修飾により自己免疫応答を誘導するcrypticペプチドが発現されるかを検討する。

これらのトポI結合蛋白のうち少なくとも2つは強皮症患者健常皮膚や健常人皮膚の線維芽細胞ではトポIとともに免疫沈降されなかった。以上の成績より、強皮症病変部位の線維芽細胞ではトポIの発現が亢進し、他の蛋白(転写因子など)と結合することで過剰な細胞間マトリックスの産生や自己抗体産生にかかわっている可能性が示された。
超高速MRIの有用性と限界に関する基礎的、臨床的研究

本研究班では超高速のMRIが全身の様々の部位に適用され、本年度は特にその臨床応用の成果が報告された。中枢神経系ではエコープラナー法を用いた灌流画像による脳虚血に対する応用とともに脳腫瘍の血流情報を得る研究が行われた。そこでは腫瘍の悪性度によって脳腫瘍の血流が異なること、また、脳腫瘍の組織の差によって造影のパターンが異なることが報告された。さらに、同じエコープラナー法により様々の運動や光刺激などにより脳の機能画像(ファンクショナルMRI)が得られることが明らかとなり、今後の大脳生理学への応用並びに外科手術時への臨床応用への可能性が報告された。一方、超急性期の脳梗塞が拡散画像によって得られ、その拡散値も時間とともに変化することも解明され、さらにこの方法を脳腫瘍に広げる方法も考案された。心臓大血管領域では高速のシネMRIを用いて薬剤負荷により虚血流予備能を得る研究が行われ、非侵襲的な心臓の機能評価法として今後の発展が期待される。腹部領域ではHASTE法やEPI法により肝臓、骨盤内臓器や胎児の高速のイメージングが可能であり、肝腫瘍の鑑別がEPI法で可能であるとの結果が得られた。また、HASTE法を用いることによって非侵襲的に膵胆管画像(MR cholangiopancreatography)が可能であることが明らかとなった。特に超高速画像では呼吸停止が不要であるため、全身状態の不良の患者でも診断が可能であり、今後、画質がもっと改善されれば実用性が高まると思われた。一方、高速MRIの技術を用い、とくに腹部、下肢の血管造影の基礎的、臨床的研究もされ、特に造影剤を併用することにより三次元の詳細な血管像が得られることが判明した。この方法により従来のカテーテルを用いた侵襲的な血管造影は高速MRIによる血管造影にとって変わることが予測される。本研究班では超高速のMRIが全身の様々な部位に適用され、その成果が報告された。中枢神経系ではエコープラナー法を用いた灌流画像によって脳腫瘍の血流報告を得る試みが研究され、組織内の血管の多寡が画像的に脳虚血に対する応用が発表された。また、同じエコープラナー法により運動や光刺激などにより脳の機能画像が得られることが明らかとなった。また、超急性期の脳梗塞が拡散画像によって得られ、その拡散値も時間とともに変化することも解明された。心臓、肺の領域では高速のシネMRIを用いて薬剤負荷により虚血流予備能が得られることが報告された。また、高速のグラディエントエコー法により呼吸に伴う肺の体積がリアルタイムに求められることが報告された。腹部領域ではHASTE法により肝や胎児の高速のイメージングが報告され、肝腫瘍の鑑別が拡散強調画像で得られることも判明した。一方、高速MRIの技術を用いた頚部、腹部、下肢の血管造影の基礎的、臨床的報告もされ、本法の実用性が裏付けされた。

一方、超急性期の脳梗塞が拡散画像によって得られ、その拡散値も時間とともに変化することも解明され、さらにこの方法を脳腫瘍に広げる方法も考案された。心臓大血管領域では高速のシネMRIを用いて薬剤負荷により虚血流予備能を得る研究が行われ、非侵襲的な心臓の機能評価法として今後の発展が期待される。腹部領域ではHASTE法やEPI法により肝臓、骨盤内臓器や胎児の高速のイメージングが可能であり、肝腫瘍の鑑別がEPI法で可能であるとの結果が得られた。また、HASTE法を用いることによって非侵襲的に膵胆管画像(MR cholangiopancreatography)が可能であることが明らかとなった。特に超高速画像では呼吸停止が不要であるため、全身状態の不良の患者でも診断が可能であり、今後、画質がもっと改善されれば実用性が高まると思われた。一方、高速MRIの技術を用い、とくに腹部、下肢の血管造影の基礎的、臨床的研究もされ、特に造影剤を併用することにより三次元の詳細な血管像が得られることが判明した。この方法により従来のカテーテルを用いた侵襲的な血管造影は高速MRIによる血管造影にとって変わることが予測される。本研究班では超高速のMRIが全身の様々の部位に適用され、本年度は特にその臨床応用の成果が報告された。中枢神経系ではエコープラナー法を用いた灌流画像による脳虚血に対する応用とともに脳腫瘍の血流情報を得る研究が行われた。そこでは腫瘍の悪性度によって脳腫瘍の血流が異なること、また、脳腫瘍の組織の差によって造影のパターンが異なることが報告された。さらに、同じエコープラナー法により様々の運動や光刺激などにより脳の機能画像(ファンクショナルMRI)が得られることが明らかとなり、今後の大脳生理学への応用並びに外科手術時への臨床応用への可能性が報告された。
漢字処理の独立性が熟語の認知に及ぼす影響

漢字の語彙性が漢字熟語の認知過程に及ぼす影響についての実験的検討を行った。予備調査として、漢字の語彙性について、文献調査と被験者の主観評価による調査を行った。実験は、熟語中の漢字1文字をプライムとする部分反復プライミングパラダイムと語彙性判定課題を用いた。プライムを「1文字で語として機能するタイプ」「熟語の部分としてしか機能しないタイプ」「中間のタイプ」に分けて検討した結果、プライムのタイプとプライム-ターゲットのSOAの間に、交互作用が見られ、語として機能するタイプのプライムは、SOAが長くなるとプライミング効果が小さくなるという結果が得られた。次に、語彙性の影響と、意味情報および音韻情報の影響との関連を明らかにするために、プライムとターゲットの意味的関連と音韻一致性を統制して実験を行った。主たる条件は、プライムの語彙性であり、語として機能するタイプのプライムは、さらにプライムとターゲットの意味関連の有無と音韻一致/不一致を操作した。SOAは30msec、50msec、70msecの3条件であり、プライムの前後にはマスキングをかけた。実の結果、プライムの語彙性の効果に傾向が見られた。意味関連性と音韻一致性の影響は明らかにはならなかった。また、プライムが語として機能するタイプの場合、no試行において非単語を単語であると判断してしまう誤答が多く見られた。これは、プライム漢字が語として機能するタイプの場合、単語としての表象が活性化されることによると考えられる。本研究から、漢字の語彙性による熟語認知過程への影響が部分的に明らかになった。1文字で「語として機能する漢字は単語」としての語彙記憶表象を持ち、漢字の処理と熟語の処理との相互作用は、漢字の語彙性によって異なることが示唆される。まず漢字の独立性を連続的に表現するための予備調査として高校教科書の語彙調査資料に基づく調査を行った後、被験者に漢字1文字の「単語らしさ」を評定してもらう調査を行った。その結果、漢字を「1文字で語として機能するタイプ」「熟語の部分としてしか機能しないタイプ」「中間のタイプ」の3タイプに分類し、部分反復プライミング実験を行った。ターゲットは高校教科書に比較的高頻度に出現する漢字2文字熟語、プライムは熟語の1文字目(repetition condition)または関連のない漢字(non-repetition condition)であった。課題はターゲットに対する語彙性判断課題であった。刺激系列は、forward mask、プライム、backward mask、ターゲットからなり、プライムとターゲットのSOAを30、50、70msecの3条件とした。実験の結果、repetition conditionにおいてnon-repetition conditionよりもターゲットの処理が促進されるプライミング効果が得られた。またプライミング効果は、SOAが長い方が大きいことも明らかになった。さらにプライムのタイプとSOAの間に交互作用の傾向が見られ、部分としてしか機能しないタイプの漢字と中間的タイプの漢字がプライムの場合には、SOAが長くなるに従ってプライミング効果が大きくなるが、1文字で語として機能するタイプの漢字がプライムの場合には、SOAが50msecのときに最もプライミング効果が大きくなり、70msecでは小さくなった。今回の実験ではこの交互作用は有意ではなかったが、非常に興味深い結果であり、今後さらに検討する。尚、本実験の結果は、Annual Convention of American Association for Applied Linguisticsにおいて発表した。
信頼・協力関係の構築に寄与する顔情報の役割の検討

本研究は、顔情報が信頼関係の構築にどのように寄与するかについて検討することを目的としている。21年度は、主に下記の研究を行った。これまでの研究から、笑顔が真顔に比べて信頼を得ることが指摘されてきた(Scarleman etal.,2001)。本研究では、この笑顔の効果の文化差に着目した。実際に、Yuki et al.(2007)は、幸福の情動判断において、日本人は目が笑っているかどうかに注目しやすい一方、アメリカ人は、口が笑っているか否かに注目が行きやすいことを示している。同様の効果は、信頼性判断においても見られるかもしれないと、考えた。そこで、本実験では、顔の上半分(目周り)の笑顔強度、下半分(口周り)の笑顔強度、及び笑顔の左右対称性という、笑顔の3つの要素が信頼性判断に及ぼす影響の目米差を検討した。実験では、アメリカ人と日本人の参加者が、複数の日米の顔写真(これらの顔写真については、事前に上下の笑顔強度及び左右対称性が評定されていた)について、信頼性の判断を行った。重回帰分析の結果、顕著な文化差が認められた。日本人参加者は、左右対称的であるほどより信頼する一方、上下の笑顔強度は信頼性判断に影響しなかった。対照的に、アメリカ人参加者は、上下の笑顔強度が強いほどより信頼するが、左右対称性は影響しないという結果が得られた。この違いについては、日米の表示規則の違いや認知様式の文化差の観点から考察された。20年度は、中・長期的な関係に及ぼす表情の影響を検討した。これまでの研究で、笑顔の人物の方が、真顔の人物よりも、より信頼されやすいことは示されてきているが、本研究では、表情がその後の関係にどのような影響を及ぼすかを検討した。具体的には、信頼ゲームを使ったゲーム実験を行った。信頼ゲームにおいて、実験者は取引相手にいくら手持ちの金銭を提供するかを決定し、相手は提供された金銭を平等に分配するか、独占するかを決定する。本研究では、実験参加者には、信頼ゲームを行う前に相手の顔写真(笑顔/真顔)を呈示し、それを参考に提供額を決定させた。このゲームは、相手が信頼できるほど多く提供した方が得な利得構造を持ち、提供額は他者への信頼の行動指標として考えられる。実験では、提供額の決定後、相手の選択(平等分配/独占)を提示した上で、相手の獲得額を減額できる罰セッションを設け、表情によって罰行動がどのような影響を受けるかを実験的に調べた。これまで、言語表明については、自らが信頼できることを言語表明した人物が後に信頼を裏切った場合、その人物に対する罰行動が促進されることが示されてきており、そのような罰行動が嘘の言語表明をすることを抑制させる機能を有していると考察されている。表情においても言語表明と同様の現象が生じるかについて、本研究においては注目した。その結果、笑顔表情で信頼を裏切った(独占を選択した)人物の方が、真顔で信頼を裏切った人物より、特に女性参加者において、「笑顔の人物を真顔の人物より罰しにくい(許す)」という傾向がみられた。このことは、表情が信頼関係の構築において、言語情報とは異なる機能を持っていることを示しており、今後その機能の違いについて、より詳細な検討をする必要があるだろう。
精密加工に関する共同研究

1.超音波振動複合型研削加工法の着想に至った経緯と実験結果:代表的な硬ぜい材料であるBK7ガラスのシェアモード研削加工を行った(切込み2μm,ホイール周速度:470m/min,テーブル送り速度:150mm/min).その結果,研削量の増大に関わらず,一定の研削抵抗が得られるとの知見を得た.この知見から,研削抵抗値は,材料・加工条件等から決定論的に予測できるとの仮説を立てた.この従来の研削理論とは異なる仮説を検証して,その妥当性を示した.しかし,切込み10μm以上の場合に上述の知見は得られない.その原因は,ホイールと工作物との接触面積が増大して研削液の流入が妨げられ,発熱によるホイール作用面の劣化を生じることによるものと推定した.そこで,40kHz超音波振動複合型研削加工法を着想し,接触面への研削液の流入の促進を試みた.その結果,大きな接触面積をもつカップホイールの場合にも,上記の知見が得られた.これは,本論の仮説に基づいて,超精密研削加工の工学的かつ工業的応用範囲を,論理的体系として拡張させ得ることを検証したことになる.2.レーザ加工による微細溝付きダイヤモンド工具(Engineered Tool)の試作ならびに実験結果:ホイールに代わる工具として,砥粒の大きさ・形状・分布密度・切れ刃高さ・結晶方位の揃ったダイヤモンド工具を提案し,試作した.エキシマレーザを用いて人工単結晶ダイヤ(1,0,0面)表面に溝加工を施した結果,2×2mmのダイヤ表面に,5μm□,高さ約10μmのポストを20μmピッチで正確に加工することができた。この工具を用いて単結晶シリコン(1,0,0面)のFly-cut実験を行った結果,a)シェアモード面が得られb)工具形状が確に加工面へ転写されていることを確認した.これらの結果は,本研究で提案したEngineered Toolが,将来の超精密加工の分野に大きく貢献できることを示唆するものである.1.超音波振動複合型研削加工法の着想に至った経緯と実験結果:代表的な硬ぜい材料であるBK7ガラスのシェアモード研削加工を行った(切込み2μm,ホイール周速度:470m/min,テーブル送り速度:150mm/min).その結果,研削量の増大に関わらず,一定の研削抵抗が得られるとの知見を得た.この知見から,研削抵抗値は,材料・加工条件等から決定論的に予測できるとの仮説を立てた.この従来の研削理論とは異なる仮説を検証して,その妥当性を示した.しかし,切込み10μm以上の場合に上述の知見は得られない.その原因は,ホイールと工作物との接触面積が増大して研削液の流入が妨げられ,発熱によるホイール作用面の劣化を生じることによるものと推定した.そこで,40kHz超音波振動複合型研削加工法を着想し,接触面への研削液の流入の促進を試みた.その結果,大きな接触面積をもつカップホイールの場合にも,上記の知見が得られた.これは,本論の仮説に基づいて,超精密研削加工の工学的かつ工業的応用範囲を,論理的体系として拡張させ得ることを検証したことになる.2.レーザ加工による微細溝付きダイヤモンド工具(Engineered Tool)の試作ならびに実験結果:ホイールに代わる工具として,砥粒の大きさ・形状・分布密度・切れ刃高さ・結晶方位の揃ったダイヤモンド工具を提案し,試作した.エキシマレーザを用いて人工単結晶ダイヤ(1,0,0面)表面に溝加工を施した結果,2×2mmのダイヤ表面に,5μm□,高さ約10μmのポストを20μmピッチで正確に加工することができた。この工具を用いて単結晶シリコン(1,0,0面)のFly-cut実験を行った結果,a)シェアモード面が得られb)工具形状が確に加工面へ転写されていることを確認した.これらの結果は,本研究で提案したEngineered Toolが,将来の超精密加工の分野に大きく貢献できることを示唆するものである.硬ぜい材料として代表的なBK7ガラスのシェアモード研削を行った(切込量:2μm、ホイール回転:470m/min、テーブル送り速度:150mm/min)。同条件で繰返し研削を行った結果、Rrms100nm以下の表面粗さが得られ、法線・接線研削抵抗値が、研削量の増大にかかわらず、ほぼ一定に推移するという知見、を得た。このことは、従来の研削理論の前提とは、全く異なることを示している。さらに以下のことが明らかとなった。(a)研削条件を変化させた場合にも前項の知見が得られた。また、研削抵抗値は、きわめて再現性の高い値であり、ほぼ±1N以内に再現できる。(b)段差研削実験により、設定切込量/実質切込量≒1である。また、加工層深さは0.5μm以下であることが明らかとなった。(c)BK7ガラスのみならず、極低膨張ガラスセラミックス、単結晶シリコンなど多種多様な材料に対しても、前項の知見が得られることが明らかとなった。しかしながら、切込量10μm以上の場合に上述の知見は得られない。その原因を以下のように究明した。すまわち、切込量が大きくなると、ホイールと工作物との接触面積が増大する。

したがって、研削液の流入が妨げられて、発熱によるホイール作用面の劣化が起こるものと推定した。そこで、40kHz超音波振動複合研削法を着想し、接触面への研削液の流入の促進を試みた。その結果、大きな接触面積をもつカップホイールの場合にも、上記研削加工限界値が得られた。これは本論の仮説に基づいて、超精密研削加工の工学的、かつ工業的応用範囲を、理論的体系として拡張させ得ることを検証したことになる。1.大口径シリコンウェハを対象としたシェアモード(延性モード)研削加工の基礎的研究(1)超音波振動複合型シェアモード(延性モード)研削加工:カップ型ダイヤモンドホイールに40kHzの超音波振動を与えて単結晶シリコン(1,0,0面)を加工した.その結果,a)シェアモード面が得られ,b)研削抵抗が低く安定し,c)振動与えない場合と比較して材料除去能率が3倍以上向上した.これらは,工具-被削材間ヘの研削液の流入効果の促進したことによるものと推察される.(2)レーザ加工による微細溝付きダイヤモンド工具(Engineered Tool)の提案と試作:砥粒の大きさ・形状・分布密度・切れ刃高さ・結晶方位の揃ったダイヤモンド工具を提案し,試作した.エキシマレーザを用いて人工単結晶ダイヤ(1.0.0面)表面に溝加工を施した.その結果,2×2mmのダイヤ表面に,5μm□,高さ約10μmのホストを20μmピッチで正確に加工することができた.(3)微細溝付きダイヤモンド工具(Engineered Tool)を用いた加工実験:結晶シリコン(1,0,0面)のFly-cut実験を行った結果,a)シェアモード面が得られ,b)工具形状が正確に加工面へ転写されていることを確認した.(4)超音波振動複合型研磨加工:超音波複合型研磨装置を試作して基礎実験を行った.40kHzの超音波振動を与えて単結晶シリコン(1,0,0面)を加工した結果,スラリー(遊離砥粒)による加工面上のスクラッチが少なくなる傾向がみられた.2.加工現象の解析(1)シリコンの研削加工を行い,Strain Rate Effectが接触面のひずみに影響を受け,特に寸法効果の影響を受けろことを明らかにした.(2) 2種類のホイール(カップ/ストレート)を用いてシリコンの研削加工時の加工温度の測定を試みた.今後,加工方式の違いにともなう加工表面温度の評価を進める.
カイコW染色体上の雌決定遺伝子の単離

カイコの性染色体型は雄はZZ,雌はZWで、W染色体が1本でもあれば、その個体(細胞)は雌になる。カイコのW染色体上に存在していると考えられる雌決定遺伝子(Fem)をクローニングすることを目的とし、W染色体の分子生物学的ならびに遺伝学的解析を行った。W染色体は遺伝的組み換えを起こさないため、これまでに得られている分子マーカーのマッピングは不可能であった。しかしW染色体に放射線を照射して作製したW染色体の変異体は、いろいろな程度で欠落が生じていることが明らかとなり、deletionマッピングが可能となった。これらの変異体を利用したマッピングにより、雌決定遺伝子はW染色体の中央付近に座位していると考えられた。また、雌の繭だけ色が黄色くなる「限性黄色繭W染色体」では、通常のW染色体で12個あるDNAマーカーのうち、わずか1個(W-Rikishi RAPD)を保有するだけであった。すなわち計算上ではW染色体が1/12の長さにまで削られていると考えられる。このマーカーを出発点として、BACライブラリーよりW染色体特異的クローンを得てDNA塩基配列の解析を行った。その配列の特徴は、これまでに得られているW染色体の塩基配列と同様に、レトロトランスポゾンが複雑に入り込んだ「入れ子」構造であり、解析そのものが大変困難である。しかしごく最近、カイコ(雄を使用)の大規模ゲノム解析が行われ、レトロトランスポゾンの詳しいデータも得られるようになった。これらのデータを使用することにより、以前よりW染色体の解析は効率的に行えるようになった。現在までのところ、雌決定遺伝子と考えられる塩基配列の特定には至っていないが、その存在領域を確実に絞り込むことには成功し、現在も絞り込まれた領域を解析している。カイコのW染色体上に存在していると考えられている雌性決定遺伝子(Fem)をクローニングすることを目的とし、W染色体の分子生物学的解析を行った。W染色体は組み換えを起こさないために、これまでに得られている分子マーカーのマッピングは不可能であった。しかしW染色体に放射線を照射して作製したW染色体の変異体は、いろいろな程度で欠落が生じていることが明らかとなり、これによりdeletion mappingが可能となった。W染色体の変異体を、より多く増やすために、カイコの雌の蛹にエックス線を照射した。その結果、新たな変異体を2つ得ることに成功した。さらに、それらの変異体を利用したマッピングにより、雌性決定遺伝子は、W染色体の中央付近に座位していると考えられた。また、雌の繭だけ色が黄色くなる「限性黄色繭W染色体」では、W染色体のほとんどが欠落しているが、雌性決定には何も影響のないことが明らかとなった。さらに雌性決定遺伝子にもっとも近いマーカーを確定に、そのマーカーを含むBACクローンを解析した。そのクローン中のDNA塩基配列は、今のところ雌性決定には関係がないと考えられるレトロトランスポゾンばかりである。そこで解析範囲を広げるために、そのBACクローンを元にcontigを試みた。その結果、さらに2個のBACクローンが得られ、現在、それらのDNA塩基配列を解析中である。そしてそこよりさらに解析範囲を広げ、雌性決定遺伝子を含む領域をカバーしようと考えている。
神経・免疫クロストークを制御する因子に関する研究

抗体産生において神経ペプチドやサイトカインとの相乗作用を示すものはビタミンとしてはアスコルビン酸(AA)のみであり、AAが神経-免疫相互対話の機構を円滑かつ効率良く働かせるための増幅因子として作用することが考えられる。AAは物理化学的に不安定であり、in vitro培養系で活性を評価することが困難であっため、効率良く細胞及び組織に浸透し、AAとしての作用を発揮するAA誘導体の開発を行った。10年前に安定型AA誘導体として開発に成功している2-O-α-D-glucopyranosyl-L-ascorbic acid(AA-2G)のAA側6位に種々の長さの脂肪酸を選択的に結合させ、新規親油性安定型AA誘導体(6-Acyl-AA-2G)の開発に成功した。これら一連の誘導体は酸化的条件下において安定であるばかりでなく、脂肪酸の部分の炭素数が増えるに従い親油性が強まり、皮膚組織への浸透性、腸管からの吸収性が優れたものとなった。さらに、6-Acyl-AA-2Gは体内でエステラーゼ及びα-グルコシダーゼにより脂肪酸とグルコースを酵素的に遊離し、AAとなり、従来から知られているビタミンCの生理・薬理作用(抗壊血病作用)を発揮することが示された。現在、AA-2G及び6-Acyl-AA-2Gを用い、神経細胞・免疫担当細胞における各種サイトカイン・神経ペプチド共存下での相乗作用の有無につき検討した結果、神経・免疫クロストークにおけるAAの役割の一部が判明した。一方、抗原特異的抗体産生やcAMP誘導性神経突起伸長作用が、AAやAA-2Gに比べ6-Acyl-AA-2Gが低濃度で顕著に増強することを見いだしている。さらに、6-Acyl-AA-2Gの酵素的合成に成功し、工業化への道が確立されつつある。それらの結果を既に論文にまとめ投稿した。抗体産生において神経ペプチドやサイトカインとの相乗作用を示すものはビタミンとしてはアスコルビン酸(AsA)のみであり、AsAが神経-免疫相互対話の機構を円滑かつ効率良く働かせるための増幅因子として作用することが考えられる。AsAは物理化学的に不安定であるためin vitro培養系で活性を評価することが困難であっため、効率良く細胞及び組織に浸透し、AsAとしての作用を発揮するAsA誘導体の開発を行った。10年前に安定型AsA誘導体として開発に成功している2-O-α-D-glucopyranosyl-L-ascorbic acid(AA-2G)のAsA側6位に種々の長さの脂肪酸を選択的に結合させ、新規親油性安定型AsA誘導体(6-Acyl-AA-2G)の開発に成功した。これら一連の誘導体は酸化的条件下において安定であるばかりでなく、脂肪酸の部分の炭素数が増えるに従い親油性が強まり、皮膚組織への浸透性(ヒト皮膚再構築モデル、モルモット皮膚)、腸管からの吸収性(ラット)が優れたものとなった。さらに、6-Acyl-AA-2Gは体内でエステラーゼ及びα-グルコシダーゼにより脂肪酸とグルコースを酵素的に遊離し、AsAとなり、従来から知られているビタミンCの生理・薬理作用(抗壊血病作用)を発揮することが示された。現在、AA-2G及び6-Acyl-AA-2Gを用い、神経細胞・免疫担当細胞における各種サイトカイン・神経ペプチド共存下での相乗作用の有無につき検討し、神経・免疫クロストークにおけるAsAの作用を詳細に検討中である。予備的実験の結果であるが、抗原特異的抗体産生やcAMP誘導性神経突起伸長作用が、AsAやAA-2Gに比べ6-Acyl-AA-2Gが低濃度で顕著に増強することを見いだしている。また、6-Acyl-AA-2Gの酵素的合成も可能であることも予備実験により見いだしている。

抗体産生において神経ペプチドやサイトカインとの相乗作用を示すものはビタミンとしてはアスコルビン酸(AsA)のみであり、AsAが神経-免疫相互対話の機構を円滑かつ効率良く働かせるための増幅因子として作用することが考えられる。AsAは物理化学的に不安定であり、in vitro培養系で活性を評価することが困難であっため、効率良く細胞及び組織に浸透し、AsAとしての作用を発揮するAsA誘導体の開発を行った。10年前に安定型AsA誘導体として開発に成功している2-O-α-D-glucopyranosyl-L-ascorbic acid (AA-2G)のAsA側6位に種々の長さの脂肪酸を選択的に結合させ、新規親油性安定型AsA誘導体(6-Acyl-AA-2G)の開発に成功した。これら一連の誘導体は酸化的条件下において安定であるばかりでなく、脂肪酸の部分の炭素数が増えるに従い親油性が強まり、皮膚組織への浸透性、腸管からの吸収性が優れたものとなった。さらに、6-Acyl-AA-2Gは体内でエステラーゼ及びα-グルコシダーゼにより脂肪酸とグルコースを酵素的に遊離し、AsAとなり、従来から知られているビタミンCの生理・薬理作用(抗壊血病作用)を発揮することが示された。現在、AA-2G及び6-Acyl-AA-2Gを用い、神経細胞・免疫担当細胞における各種サイトカイン・神経ペプチド共存下での相乗作用の有無につき検討した結果、神経・免疫クロストークにおけるAsAの役割の一部が判明した。一方、抗原特異的抗体産生やcAMP誘導性神経突起伸長作用が、AsAやAA-2Gに比べ6-Acyl-AA-2Gが低濃度で顕著に増強することを見いだしている。さらに今回は、6-Acyl-AA-2Gの酵素的合成に成功し、工業化への道が確立されつつある。それらの結果を既に論文にまとめ投稿した。
低温排熱を有効利用する有機/無機ハイブリッド熱電変換材料の創製とモジュール開発

世界の総エネルギー消費の約9割は、化石資源に依存しているが、66%が排熱として失われており、その大部分は150°C以下の低温排熱である。この有効利用法の一つとして、熱から電力を取り出す熱電変換技術に大きな期待がよせられている。この実現のためには、主要材料であるカーボンナノチューブ(CNT)の構造欠陥を多彩なナノ材料で選択的にハイブリッド化することで、導電性や熱電特性の向上を図る必要がある。本研究では、CNT/ナノ材料の界面を精密制御することで、p型およびn型熱電特性を示す新奇ハイブリッド材料を創製し、高い熱電特性を示すフレキシブルなモジュールを開発する。
流域水文地形学:河川と斜面の水文地形プロセスの相互作用

本研究における調査計画は、南アルプスの山地流域(長野県と山梨県)で地すべり堆積物の動態を調べることを目的として立てられた。具体的な研究対象流域は、釜無川・尾白川・大武川・小武川と野呂川である。現在までに、以下の研究段階が実行された。1)6つの年代(1954・1968・1975・1983・1997・2005)の空中写真のセットの判読。2)デジタル空中写真画像を利用した地すべり発生と堆積物層の各点のGIS解析によるマッピング。3)航空写真を元にした見積りの補正因子の存在を調べるための、地すべりの大きさ(長さ、幅、深さ)と堆積物の勾配の現地測定。研究サイトへのフィールド調査は、富士川町と甲府市の砂防事務所の協力で行われた。野外作業には、釜無川・尾白川・大武川・小武川における地すべりイベントの試料を測定することを含んでいる。現在は積雪があるのため、さらなる野外作業は5月中・下旬に野呂川で計画している。予備的な結果では、地すべり活動が高く岩質に依存しているということが明らかとなった。地すべりの起こる頻度は、火砕物層で最も高く、花崗岩層で最も低く、石灰岩と砂岩でその間を示した。さらに、1970年代に行われた広範な森林伐採は、20年間にわたって土砂生産の割合を加速させてきたと考えられる。