hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
甲状腺濾胞癌の穿刺吸引核酸診断法の開発

甲状腺腫瘍の穿刺検体をいったん凍結して保存し、後日溶解して抗Ber-EP4抗体で上皮細胞をセレクションしてTFF3mRNAの定量をする方法(凍結細胞法)を試みたが、約10%の検体で、組織での発現量とセレクション後の検体の八間が大きく乖離することがわかった。その原因として甲状腺腫瘍においてBer-EP4抗原の発現が一定ではないことが推測された。そこで、穿刺検体から血球細胞を除き、甲状腺上皮細胞を選別するための新たな方法として以下を試みた。1個々々ばらばらの状態で存在する血球細胞とは異なり、甲状腺腫瘍細胞は通常は細胞塊として穿刺吸引される。そこでメッシュを使用したろ過を行うこととした。手順としては1.甲状腺腫瘍を穿刺し、穿刺した針をRNA保存液(RNAlater)に入れて洗うことで腫瘍細胞を回収、保存する。2. 35μのメッシュがはられたキャップをつけたチューブに検体を移す。遠心をかけ塊となった腫瘍細胞のみメッシュ上に残るようにする。3.メッシュ付キャップを別のチューブに載せて細胞溶解液を加え遠心することで腫瘍細胞のRNAを回収する。患者の穿刺検体を使用してメッシュによるろ過の効果を甲状腺腫瘍特異的遺伝子であるサイログロブリンmRNAと白血球に発現するCD45mRNAのコピー数を指標として評価した。ろ過によって甲状腺腫瘍細胞はメッシュ上で平均約40倍に濃縮されていることが確認された。手術摘出された濾胞性腫瘍の組織検体を使用して、そこから穿刺検体を作成し、メッシュでろ過してTFF3mRNAのコピー数を計測して組織から抽出したRNAを使用しての結果と比較した。検討した8例全例で両者間の変動は20%以下に押さえられ、定量に使用したTaqMan PCR法の誤差を考慮に入れると非常に良好な結果であると考えられた。1.甲状腺の穿刺検体中でTFF3 mRNAのコピー数を計測するための検体の前処理法の検討穿刺検体中に混在する血球細胞、線維芽細胞の干渉を避けるため、穿刺で採取された細胞を細胞凍結液に懸濁し凍結保存、後に融解して抗Ber-EP4抗体にて甲状腺上皮細胞のみ選択し、RNAを抽出する凍結細胞法を検討した。まず、腫瘍組織から甲状腺腫瘍細胞を分離し、このサンプルに血球細胞や線維芽細胞を加えて、凍結選択法にて甲状腺腫瘍細胞のみを分離、RNAを抽出してTFF3 mRNAの測定に対する影響を検討した。凍結選択法を使用した場合、混在する血球細胞や線維芽細胞の影響をほとんど受けないことがわかった。次に、患者の組織標本より穿刺検体を作成し、凍結選択法にて甲状腺腫瘍細胞を選択しRNAを抽出して組織から抽出したRNAとTFF3 mRNAの発現量を比較した。大部分の症例で穿刺検体の結果と組織の結果が一致したが,約10%の例で両者の極端な乖離が認められた。この乖離の原因は不明であるが診断をする上での大きな障害と考えられたため、甲状腺腫瘍細胞のみを選択する新たな方法を検討が必要であると判断した。2.微量mRNAを定量するための方法の検討3種の方法を検討した。TaqMan PCR法はコストは安いが、測定内、測定間誤差とも大きく、臨床検査の場での使用に疑問が残った。QuantiGene法はgalectin-3 mRNA定量に関しては感度、精密度共に満足異いく結果であったものの、TFF3遺伝子に関しては遺伝子長が短いため定量するための適当なプローブのデザインができなかった。

Invader Assay法は測定できるコピー数の下限が1万コピー程度であり、微量穿刺検体を対象とした検討での使用には不向きであると判断した。よって現時点ではいずれの方法もなんらかの欠点があることがわかった。昨年度の検討で、甲状腺腫瘍の穿刺検体をいったん凍結して保存し、後日溶解して抗Ber-EP4抗体で上皮細胞をセレクションしてTFF3 mRNAの定量をする方法(凍結細胞法)を試みたが、約10%の検体で、組織での発現量とセレクション後の検体の発現量が大きく乖離することがわかった。その原因として甲状腺腫瘍においてBer-EP4抗原の発現が一定ではないことが推測された。そこで、穿刺検体から血球細胞を除き、甲状腺上皮細胞を選別するための新たな方法として以下を試みた。1個々々ばらばらの状態で存在する血球細胞とは異なり、甲状腺腫瘍細胞は通常は細胞塊として穿刺吸引される。そこでメッシュを使用したろ過を行うこととした。手順としては1.甲状腺腫瘍を穿刺し、穿刺した針をRNA保存液(RNAlater)に入れて洗うことで腫瘍細胞を回収、保存する。2.35μのメッシュがはられたキャップをつけたチューブに検体を移す。遠心をかけ塊となった腫瘍細胞のみメッシュ上に残るようにする。3.メッシュ付キャップを別のチューブに載せて細胞溶解液を加え遠心することで腫瘍細胞のRNAを回収する。患者の穿刺検体を使用してメッシュによるろ過の効果を甲状腺腫瘍特異的遺伝子であるサイログロブリンmRNAと白血球に発現するCD45 mRNAのコピー数を指標として評価した。ろ過によって甲状腺腫瘍細胞はメッシュ上で平均約40倍に濃縮されていることが確認された。手術摘出された濾胞性腫瘍の組織検体を使用して、そこから穿刺検体を作成し、メッシュでろ過してTFF3 mRNAのコピー数を計測して組織から抽出したRNAを使用しての結果と比較した。検討した8例全例で両者間の変動は20%以下に押さえられ、定量に使用したTaqMan PCR法の誤差を考慮に入れると非常に良好な結果であると考えられた。
高齢者の身体活動・外出・社会参加に影響する環境要因に関する研究

自宅近隣の環境が人々の身体活動、健康に影響を与える要因として注目されている。本研究では高齢者1921名(65-74歳)を対象に質問紙による横断調査を実施し、環境要因と身体活動・外出・社会参加との関連を検討した。その結果、歩行時間と環境要因(運動場所へのアクセス、社会的環境、景観など)との間に関連が認められた。関連のパターンは身体活動の種類、性別によっても特徴的であり、一般成人を対象としたこれまでの研究とも異なっていた。これらの要因を整備することが高齢者の健康づくり資することが示唆された。第2年度に実施する調査の準備として、調査項目の予備的な検討を行った。【環境質問紙を用いた予備調査】ウェッブ調査会社の調査モニター300人(65-74歳、男女各150人、年齢68.2±2.8歳)を対象に、作成した質問紙による予備調査を行った。その結果、回答は広く分布し、各対象者の自宅周辺の環境の違いを評価しうることが示唆された。また、再テスト法により検討した各質問項目の再現性は概ね良好であった。Spearmanの相関係数は23項目中20項目において良好(r>=0.75)、中等度(0.4-0.75)の範囲だった。しかし、「夜間の治安」「昼間の治安」「自転車利用時の安全性」については再現性が低く、再検討が必要と考えられた。【身体活動・外出・社会参加・体力・ADL等を評価する質問紙の作成】先行研究を参考に次年度調査で用いる質問項目を整理した。特に、歩行を目的別(余暇の散歩、日常生活の歩行など)に評価することの重要性が明らかとなり、新たな質問項目を作成した。また、この質問と歩数の関連を検討するためのデータを収集した。【地理情報システムを用いた環境評価】つくば市等をモデルに、各対象者の自宅周辺の駅の数、コンビニエンスストア数、運動施設数等を評価する方法を確立した。第2年度は、初年度に検討した結果を踏まえて評価項目を選択し、高齢者を対象とした横断調査を実施し、高齢者における環境要因と身体活動との関連を検討する。【地域高齢者を対象とした調査】初年度に作成した環境評価質問紙、高齢者の身体活動・外出・社会参加・体力等に関する質問項目を用いて、郵送による横断調査を実施した。対象者は65-74歳の地域在住高齢者であり、地域性を考慮して(1)東京都文京区(都心)、(2)東京都府中市(郊外)、(3)静岡県駿東郡小山町(地方の田園地域)の住民基本台帳よりそれぞれ900名(マルチレベル分析を可能にするために各都市より15地区を抽出し、各60名の対象者とした)、計2,700名を無作為に抽出した。調査項目は身体活動、自宅周辺の歩行環境、外出、社会参加、体力、ソーシャルキャピタル、QOLなどであった。身体活動環境の研究に関する従来の知見を踏まえて、身体活動は行動の目的(例えば、単に歩行時間を評価するのではなく、買い物、散歩といった目的別の歩行時間)に注目して評価した。また、身体活動環境については坂道、路面の凹凸など、従来の研究ではあまり取り上げられなかった項目を追加した。調査の結果、2,046名(男性50.5%、年齢69.6±2.9歳、回収率75.8%)より研究への同意と回答が得られた。調査結果の詳細な解析は平成22年度に行う。【地理情報システムを用いた環境評価】海外の研究事例等を参考にして、地理情報システムを用いて身体活動環境を評価する手法について検討した。住居密度、道路の連結性、混合土地利用度(サービスへのアクセス)、運動施設へのアクセス等が評価すべき項目として同定できた。また、これらの指標を既存の統計情報(国勢調査など)から抽出する方法について検討を行い、最終年度に実施する地域調査の結果と地理情報システムによる環境評価のリンクのための準備を整えた。当初、調査対象者数は1,200名を予定していたが、検出率を高めて層別解析等のより詳細な検討を可能にするために2,700名に対して調査を行った。計画以上の成果が得られたと考えている。第2年度に実施した住民調査(文京区、府中市、静岡県小山町の住民基本台帳差より無作為に抽出した65-74歳の男女2700人)のデータを分析した。有効回答者は2045人(回答率75.7%、男性50.5%、年齢69.6±2.9歳)だった。独立変数を環境要因、従属変数を目的別歩行(TW : transport walkingとRW:recreational walking)として分析した。歩行と強い関連の認められた環境要因は「景観」「社会的環境」で、TWとRWのいずれのタイプの歩行とも関連していた。

オッズ比(95%CI)はそれぞれ、TW:1.31(1.07, 1.61)、1.31(1.06, 1.61)、RW:1.55(1.26, 1.89)、1.42(1.16, 1.75)であった。TWはRWと比較して関連する環境要因が多く、男女で関連要因が異なっていた。すなわち、男性では「景観」「自家用車の有無」などが重要であったのに対して、女性では「商店へのアクセス」「社会的環境」が関連していた。以上より、一般成人の先行研究と比較して、高齢者は、(1)関連する環境要因について、TWとRWの区別が明瞭でなくなる、(2)一般成人においてRWとより強く関連することが指摘されている環境要因(例:景観、社会的環境)がより重要な意味を持つ、という結果だった。次に、自記式質問紙で評価した体力の高低で対象者を層別化して解析を行った。その結果、高体力者に比較して低体力者では、環境と歩行との関連が不明瞭だった(仮説とは逆の結果)。低体力者では、良好な環境を維持するだけでは身体活動の維持が難しいのかもしれない。研究は計画通りに遂行された。高齢者を対象とした身体活動環境要因の関連は世界的にも少ない。また、日本ではほとんど実施されていない。本研究では高齢者に特徴的な知見が得られており、今後の高齢者の健康対策を進める上での重要な結果が得られた。
成人T細胞白血病と病因ウイルス

HTLVーIによる細胞癌化の分子機構の中で最も重要と考えられるp40^<tax>の転写活性化機構の解析が進展した。p40^<tax>分子とGAL4分子のDNA結合ドメインとを遺伝子上で融合させたところ、この融合分子にp40^<tax>の転写活性化能が証明された。すなわちp40^<tax>はDNA結合分子と直接接触することによって転写活性化を促進するという可能性が示唆された。他方、p40^<tax>の標的塩基配列に結合するCREB様分子が同定され、その中の少なくとも一分子がp40^<tax>と共沈したことからp40^<tax>と複合体を形成している可能性が示された。また細胞質ではp40^<tax>とHSP60の共沈もみられ、p40^<tax>とHSP60の複合体も存在した。HTLVーIのgagーpol間のORFがプロテア-ゼ遺伝子であることが証明され、この領域の転写がリボゾ-ムフレ-ムシフトによることが示された。HTLVーI免疫応答がHLAハプロタイプによって規定され、ATL患者は低応答性であることが明らかとなった。ウサギを用いてHTLVーIの母乳感染が抗HTLVーI陽性ヒト血清IgGの接種によって阻害されることが証明された。
ヒト膀胱平滑筋のATP感受性K^+チャネルの分子薬理学的研究-高齢化社会に向けて-

近年、分子生物学的手法によりK_<ATP>チャネルは少なくとも2種類の蛋白質、すなわちチャネルポアを形成する内向き整流性K^+チャネル(Kir : Inwardly rectifying K^+ channels)とスルフォニルウレア受容体(SUR : Sulphonylurea receptors)より構成されることが明らかとなった。それらKirとSURにはそれぞれ数種類のサブタイプが存在する(Kir : Kir6.1とKir6.2の2種類のサブタイプ、SUR : SUR1、SUR2AとSUR2Bの3種類のサブタイプ)。そのKirとSURの種々のサブタイプの組み合わせが臓器によって異なりそれぞれのK_<ATP>チャネルの薬理学的特性を決定していると考えられる。例えば膵臓β細胞型K_<ATP>チャネルの組み合わせは、Kir6.2/SUR1から構成され、心筋型K_<ATP>チャネルは、Kir6.2/SUR2Aの組み合わせ、血管平滑筋型K_<ATP>チャネルは、Kir6.1/SUR2Bの組み合わせから構成されていると考えられている。本研究ではヒト膀胱平滑筋におけるK_<ATP>チャネルの電気生理的、薬理学的及び分子生物学的特性を明らかとし、そのK_<ATP>チャネルの分子実体を解明することに主眼を置いた。ヒト膀胱平滑筋型K_<ATP>チャネルのKir蛋白タイプは、チャネル蛋白としてKir6.1は細胞膜上に発現しているものの実際にはヒト膀胱平滑筋型K_<ATP>チャネルのチャネルポア領域の蛋白質はKir6.1蛋白ではなく主にKir6.2蛋白である可能性が強く示唆された。またヒト膀胱平滑筋型K_<ATP>チャネルのSUR蛋白のサブタイプは、SUR1とSUR2Bの異なる受容体が関与する可能性が強く示唆された。近年、膀胱平滑筋に存在するATP感受性K^+チャネル(K_<ATP>チャネル)を標的としそのチャネルを選択的に開口させ膜電位を過分極させ最終的に膀胱平滑筋を弛緩反応をもたらし不安定膀胱の病態を改善するという新規治療法が考えられ、これまで多数のK_<ATP>チャネル開口薬が開発されてきた。しかし現在のところ主に心血管系への副作用により臨床応用可能なK_<ATP>チャネル開口薬は未だ開発されていない。すなわち臓器選択性(特に膀胱選択性)を有するK_<ATP>チャネル開口薬の検索が急務と考えられる。本研究ではヒト膀胱及びヒト血管平滑筋型K_<ATP>チャネルのその分子実体を明らかにし膀胱選択性を有するK_<ATP>チャネル開口薬の創薬や開発に向けての糸口をつけることが研究目的である。最近の分子生物学的研究によりK_<ATP>チャネルは、少なくとも2種類の蛋白質、すなわちチャネルポアを形成する内向き整流性カリウムチャネル(Kir ; inwardly rectifying K^+ channel family 6)とスルフォニルウレア受容体(SUR ; sulphonylurea receptor)により構成されていることが明らかとなった。KirとSURにはそれぞれ数種類のサブタイプが存在しそのサブタイプの組み合わせが臓器によって異なりK_<ATP>チャネルの臓器特異性を決定していると考えられる。例えば膵臓β細胞型K_<ATP>チャネルはKir6.2/SUR1、心筋型K_<ATP>チャネルはKir6.2/SUR2Aの組み合わせと考えられている。一方平滑筋型K_<ATP>チャネルに関しては動物種や臓器によってKirとSURの様々な組み合わせが報告され特にヒト膀胱平滑筋K_<ATP>チャネルに関してはその組み合わせの蛋白レベルでの報告は未だ殆ど理解されていない。我々はパッチクランプ法を用いて単離ヒト膀胱平滑筋細胞のK_<ATP>チャネル特性を検討した。ヒト膀胱平滑筋K_<ATP>チャネルは細胞内ATP感受性や単一チャネルコンダクタンスの大きさが、従来、血管平滑筋K_<ATP>チャネルで報告されてきた特性とは明らかに異なっていた。

すなわち血管平滑筋K_<ATP>チャネルでは主にKir6.1が発現していると考えられてきた。ヒト膀胱平滑筋K_<ATP>チャネルは既報のKir6.2を有するK_<ATP>チャネルの特性と極めて類似していた。RT-PCR法を用いて膀胱平滑筋K_<ATP>チャネルのKirサブタイプのmRNAレベルの発現を確認した。またウェスタンブロット法でも同様にKir6.2の蛋白を検出した。以上の結果からヒト膀胱平滑筋細胞のK_<ATP>チャネルはこれまでの平滑筋型K_<ATP>チャネルとは異なるKir6.2のチャネルポアから構成されている可能性が示唆された。現在この結果をまとめて論文投稿の準備を行っている段階である。今後、同様の実験方法をSURに関しても行う研究計画でありウェスタンブロット法に用いるSURの抗体作成を終えた段階である。また、臨床診断により不安定膀胱と診断された患者の膀胱平滑筋標本も実験に使用し病態でのK_<ATP>チャネルの分子実体も明らかにしてゆきたいと考えている。近年、膀胱平滑筋に存在するATP感受性K^+チャネル(K_<ATP>チャネル)を標的としそのチャネルを選択的に開口させ膜電位を過分極させ最終的に膀胱平滑筋を弛緩反応をもたらし不安定膀胱の病態を改善するという新規治療法が考えられ、これまで多数のK_<ATP>チャネル開口薬が開発されてきた。しかし現在のところ主に心血管系への副作用により臨床応用可能なK_<ATP>チャネル開口薬は未だ開発されていない。すなわち臓器選択性(特に膀胱選択性)を有するK_<ATP>チャネル開口薬の検索が急務と考えられる。本研究ではヒト膀胱及びヒト血管平滑筋型K_<ATP>チャネルのその分子実体を明らかにし膀胱選択性を有するK_<ATP>チャネル開口薬の創薬や開発に向けての糸口をつけることが研究目的である。最近の分子生物学的研究によりK_<ATP>チャネルは、少なくとも2種類の蛋白質、すなわちチャネルポアを形成する内向き整流性カリウムチャネル(Kir ; inwardly rectifying K^+ channel family 6)とスルフォニルウレア受容体(SUR ; sulphonylurea receptor)により構成されていることが明らかとなった。KirとSURにはそれぞれ数種類のサブタイプが存在しそのサブタイプの組み合わせが臓器によって異なりK_<ATP>チャネルの臓器特異性を決定していると考えられる。例えば膵臓β細胞型K_<ATP>チャネルはKir6.2/SUR1、心筋型K_<ATP>チャネルはKir6.2/SUR2Aの組み合わせと考えられている。一方平滑筋型K_<ATP>チャネルに関しては動物種や臓器によってKirとSURの様々な組み合わせが報告され特にヒト膀胱平滑筋K_<ATP>チャネルに関してはその組み合わせの蛋白レベルでの報告は未だ殆ど理解されていない。我々はパッチクランプ法を用いて単離ヒト膀胱平滑筋細胞のK_<ATP>チャネル特性を検討した。ヒト膀胱平滑筋K_<ATP>チャネルは細胞内
線虫を用いた重金属汚染土壌のバイオレメディエーションプロセスの構築

植物バイオマスを微生物によって分解し、増殖した微生物が重金属を吸着・吸収し、この微生物を線虫による捕食で回収することができれば、生物濃縮を利用した新たなバイオレメディエーション技術の構築に繋がると考えた。本研究では、嫌気発酵汚泥に重金属を添加して培養し、バイオガス生成量及び、固相への重金属の移行量を測定した。さらに、次世代シークエンサーにより、汚泥を構成する菌叢構造を解析し、最後に、線虫Caenorhabditis elegansを使用し、汚泥に投与した重金属の回収試験を行った。除染対象の重金属として、公害の原因物質として知られるカドミウム(Cd)を用いた。嫌気発酵汚泥にでんぷんを発酵基質として加え、さらにCdを任意の濃度になるようにバイアル瓶に封入し、嫌気条件下で静置培養を行った。培養期間中のバイオガス生成量および、発酵終了汚泥の菌叢解析結果において、Cdの有無による変化が見られなかったため、汚泥がCd耐性を有しながら、嫌気発酵を良好に行っていることが明らかとなった。続いて、ICP-MSを用いて微生物による重金属吸収・吸着状態を逐次抽出法により分画化を行った。その結果、液相に投与したCdのうち約99%が微生物に吸着吸収、もしくは強固に結合しており、Cdは微生物近傍で固定化されることが明らかになった。最後に、Cdが移行した汚泥を餌として線虫を培養し、線虫が体内に吸収したCd量を測定したところ、汚泥中から8%のCdを回収できた。以上の結果から、微生物分解処理と生物濃縮を利用した新たなCd回収プロセスを構築できるのではないかと考えている。
ウイルス性脳症におけるウイルスの抗アポトーシス作用と脳障害発生機構の解析

ウイルス由来の抗アポトーシス(細胞死)蛋白は、宿主細胞のアポトーシス関連蛋白に作用し細胞死を抑制する。同時に、持続感染を成立させ細胞の機能障害や癌化を生ずると考えられている。発育期の大脳神経細胞におけるサイトメガロウイルス(CMV)の持続感染は、精神発達遅滞や精神障害の要因として重要である。本研究では、CMVが持続感染している神経細胞において、CMVの抗細胞死蛋白であるM45蛋白が、どの様な病的作用を持つか検討した。野生型のCMVとM45蛋白が欠損したCMVが感染した神経細胞の突起を比較すると、野生株では突起の成長が阻害されるがM45欠損CMVでは見られなかった。この結果から、M45蛋白は細胞死を抑制すると共に、神経細胞の発達を障害すると推測された。マウスサイトメガロウイルス(MCMV)由来抗細胞死蛋白の感染神経細胞における細胞死抑制と機能障害への関与について、特にM45蛋白を中心に検討した。1)M45遺伝子を欠失した組換えMCMVの作製。MCMVゲノムのM45遺伝子をMCMVe1プロモーターEGFPカセットで置き換えることで,M45遺伝子欠失MCMV(rMCMV-△M45)の作製を試みた.e1Pro-EGFPカセットをMCMV-M45遺伝子上流域及び下流域のflanking配列で挟んだ直鎖DNAを作製し,MCMV Smith株を用いた相同組換えによってrMCMV-△M45株を樹立した.PCR法によってM45遺伝子の欠失を確認した.また,rMCMV-△M45が感染した線維芽細胞において,EGFPが発現し,M45蛋白が発現しないことを確認した.2)神経細胞へのin vitro感染実験による観察。初代培養神経細胞にrMCMV-△M45を感染させ,M45遺伝子を持ちEGFPを発現するrMCMV-EGFPを感染させた神経細胞と比較した.rMCMV-EGFP感染神経細胞は感染のみでは細胞死は生じなかった.また,感染神経細胞では,以前報告したように高濃度グルタミン酸暴露による興奮毒性細胞死に対して抵抗性を認めた.一方,rMCMV-△M45感染神経細胞では感染1日後から細胞死が生じ,4日目では殆どの感染神経細胞で細胞死が認められた.以上から,MCMV感染神経細胞においてM45蛋白は,感染神経細胞の細胞死を抑制すると推測された.3)新生児マウスを用いたCMV難聴モデルを確立し,その成果が北米病理学会機関誌であるLaboratory Investigationに掲載された.マウスサイトメガロウイルス(MCMV)由来抗細胞死蛋白の感染神経細胞における細胞死抑制を含めた機能障害への関与について、特にM45蛋白を中心に検討した。MCMVゲノムのM45遺伝子をMCMVelプロモーターEGFPカセットで置き換えることで,M45遺伝子欠失MCMV(rMCMV-ΔM45)の作製を試みた.elPro-EGFPカセットをMCMV-M45遺伝子上流域及び下流域のflanking配列で挟んだ直鎖DNAを作製し,MCMV Smith株を用いた相同組換えによってrMCMV-ΔM45株を樹立した.PCR法によってM45遺伝子の欠失を確認した.また,rMCMV-ΔM45が感染した線維芽細胞において,EGFPが発現し,M45蛋白が発現しないことを確認した.さらに,21年度ではrMCMV-ΔM45に欠失したM45遺伝子を組み込んだRescue Virusも作製した。2)神経細胞へのin vitro感染実験による観察。初代培養神経細胞にrMCMV-ΔM45を感染させ,M45遺伝子を持ちEGFPを発現するrMCMV-EGFPを感染させた神経細胞と比較した.前年度の実績でMCMV感染神経細胞においてM45蛋白が,感染神経細胞の細胞死を抑制すると推測された.21年度では,CMV感染が発育期神経細胞の樹状突起形成に及ぼす影響を解析した.Wild Type MCMV及びrMCMV-EGFPを感染させた神経細胞では樹状突起形成が抑制されていた.一方,rMCMV-ΔM45感染神経細胞では,非感染神経細胞と同様の樹状突起形成が認められた.以上の結果から,M45蛋白か発育期神経細胞の樹状突起形成を抑制すると考えられ,ウイルスによる脳発達障害の要因と成ることが推測された.昨年度に引き続き、マウスサイトメガロウイルス(MCMV)由来抗細胞死蛋白の感染神経細胞における細胞死抑制を含めた機能障害への関与について、特にM45蛋白を中心に検討した。1) M45遺伝子を欠失した組換えMCMVの作製。MCMVゲノムのM45遺伝子をMCMVel

プロモーターEGFPカセットで置き換えたM45遺伝子欠失MCMV(rMCMV-ΔM45)に加え、hEFプロモーターEGFPカセットで置き換えたrMCMV-ΔM45も作製した.さらに、挿入カセットの両端にlox p siteを組み込み、組換えウイルス感染細胞をCre recombinase処理することでhEFプロモーターEGFPカセットを容易に除去出来るようにした。その結果、EGFPを発現しないrMCMV-ΔM45とRescue Virusを作製することに成功した。人工的に組み込まれたEGFPの影響の無い組み換えウイルスを用いた実験が可能となった。2) MCMVが発育期大脳神経細胞の樹状突起形成に及ぼす影響をより詳細に行なった。マウス胎児から採取した初代培養神経細胞に上記の組換えウイルスを感染させ、感染後46日で固定した培養細胞において樹状突起マーカーであるMAP2蛋白を免疫染色した。画像解析ソフトウェア(Image J)を用いて感染細胞と非感染細胞のMAP2陽性樹状突起面積を別々に計測する画像解析法を開発した。その結果、MCMV(Smith株)及びrMCMV-EGFP何れにおいても感染神経細胞の形状は、太さ3μm以上の樹状突起が12本と非感染細胞に比べ突起数が少ない傾向を呈した。細胞一個あたりのMAP2陽性領域の面積は、MCMV(Smith株)、rMCMV-EGFP感染神経細胞、非感染神経細胞で、440、390、890μm^2であった。さらに、rMCMV-ΔM45が感染した神経細胞では樹状突起面積の減少を殆ど認めなかった(790μm^2)。以上から、CMVが発育期神経細胞の樹状突起形成を障害し、この障害にウイルス由来のM45蛋白が関わる可能性が推測された。また、これらの実験結果からウイルスの抗細胞死蛋白が細胞死抑制とは異なる新たな病原性作用を持つことが示唆された。
学校参加に向けた保護者意識の変容過程に関する研究

近年の教育の私事化状況は、保護者の学校参加を困難にする問題である。本研究は、この問題の焦点を、保護者の私的関心の排他性にあるととらえ、保護者の意識において子どもたちに向けられる共通関心が形成される過程を追求したものである。保護者と教師を対象にした複数のインタビュー調査により、保護者における共通関心の形成条件、機能、私的関心との連関、学校関与との関連などを明らかにしてきた。また、共通関心の形成に果たす教師の専門的な役割を明らかにしてきた。本研究は、教育の私事化状況における学校参加論の重要な論点として、わが子のみに意識を向ける保護者の私的関心の排他性という問題を捉えたうえで、保護者の意識において子どもたちに向けられる共通関心が形成されうるとすれば、それへと至る意識の変容過程が、またそれを経た過程がいかなるものであるかを探るものである。探究の視点は、共通関心の意義と機能、共通関心の形成条件、形成された共通関心の持続性、共通関心と私的関心との連関・構成、共通関心の有無・質と学校関与との連関といった点に設定されており、これら諸点から多角的に保護者の学校参加の可能性を明らかにすることが本研究の目的となっている。主な研究方法は、保護者を対象にしたインタビュー調査である。初年度にあたる26年度は、子どもを学校に通わせている保護者に対するインタビュー調査と、既に卒業した子どもの保護者に対するインタビュー調査とを実施した。これらのインタビューによってえられた音声データを文字変換してテクスト(トランスクリプト)を作成・蓄積しつつ、上記の視点から順次分析を進めた。特に、共通関心の意義およびその形成条件について、また、共通関心と私的関心との連関・構成についての探究の成果は、共通関心形成に資する教師の専門的な役割の分析とあわせて、論文にまとめて公表した。この成果により、保護者の学校参加の条件としての共通関心の特性が明確化され、学校参加に向けた一つの可能性が提示された。本研究は、教育の私事化状況における学校参加論の展望を見出すため、わが子のみに意識を向ける保護者の私的関心の排他性に主要な問題を見定めたうえで、その解決に向け、保護者の意識において子どもたちに向けられる共通関心が形成されることの意義と可能性、およびその共通関心の形成過程を探るものである。この課題への取り組みの成果として、研究初年度である26年度には、主に、保護者における共通関心の意義と機能、そうした共通関心の形成条件、形成された共通関心と既に保持されていた私的関心との連関・構成といった点について、保護者に対するインタビュー調査に基づいて論文において示した。これをふまえ、26年度中に進めていた保護者に対する別のインタビュー調査の結果ももとにして、27年度には、保護者においていったん形成された共通関心のその後の持続性、保護者の意識と当の保護者の学校関与との連関といった点について、学会発表と論文化とを行った。この27年度の研究成果により、保護者の意識において形成される共通関心が、当の保護者の学校関与・学校参加の条件として機能するという特性が明確になった。また、保護者の意識が学校関与によって変容するという特性も明らかになった。27年度には、その他、上記の論文段階で課題として残されていた事柄に関する調査の設計と実施もなされており、さらなる調査の計画と実施された調査成果をまとめる作業にも取り組んだ。一定の成果について学会発表した点、論文化した点、データの蓄積・分析がいっそう進み、さらに、次なる課題も明確化しつつその課題への取り組みもなされてきている点から、おおむね順調に進展していると判断される。本研究は、教育の私事化状況をふまえた学校参加論の展望を探るものである。焦点に設定されるのは、わが子のみに意識を向ける保護者の私的関心の排他性の問題であり、これを解決するために、保護者の意識において子どもたちに向けられる共通関心が形成される意義や、その形成過程を明らかにすることを目的としている。研究成果として、26年度には、主に、保護者における共通関心の意義と機能、そうした共通関心の形成条件、形成された共通関心と既に保持されていた私的関心との連関・構成といった点について、保護者に対するインタビュー調査に基づいて論文において示した。28年度には、保護者との関係形成に関わる教師の専門性、とりわけ保護者における共通関心形成に関わる教師の専門性に焦点をあて、27年度までに進めていた保護者および複数の教師へのインタビュー調査をもとにして、この専門性が同僚教師間の関係にいかに位置づけられるかといった点について、学会発表と論文化とを行った。この28年度の研究成果により、保護者との関係においても同僚との関係においても、共通して、教室の事実を示すことが教師の専門性の内実を構成することが明らかになった。一定の成果について学会発表した点、論文にまとめた点、次なる課題が発見され、その課題へのアプローチが開始された点から、おおむね順調に進展していると判断される。本研究は、近年の教育の私事化状況の問題の焦点を、わが子のみに意識を向けるという保護者の私的関心の排他性に見出し、これを解決するために、保護者の意識において子どもたちに向けられる共通関心が形成される意義や、その形成過程を明らかにすることを目的としている。

研究期間全体を通じて、複数の保護者と教師を対象にしたインタビュー調査により、次の諸点を明らかにしてきた。それによって、保護者の学校参加のためのいくつかの条件が示されることになった。明らかにしてきた諸点とは、すなわち、保護者における共通関心の形成条件や機能と意義、形成された共通関心と既に保持されていた私的関心との連関・構成、共通関心の持続性、保護者の意識と当の保護者の学校関与との連関、保護者との関係形成に関わる教師の専門性の内実、当該専門性の同僚教師との関係における位置づけ、である。最終年度には、以上の諸点に関わる成果の意義を確認しつつ研究の展開を探索するための調査を行い、今後の研究の展望を得た。また、本研究を通じて得られた、保護者意識の変容過程における学級通信の意義に関する研究成果を論文にまとめた。近年の教育の私事化状況は、保護者の学校参加を困難にする問題である。本研究は、この問題の焦点を、保護者の私的関心の排他性にあるととらえ、保護者の意識において子どもたちに向けられる共通関心が形成される過程を追求したものである。保護者と教師を対象にした複数のインタビュー調査により、保護者における共通関心の形成条件、機能、私的関心との連関、学校関与との関連などを明らかにしてきた。また、共通関心の形成に果たす教師の専門的な役割を明らかにしてきた。一定の成果について論文にまとめた点、データの蓄積が進み、分析が多角的に進められている点から、おおむね順調に進展していると判断される。新しい対象者に対するインタビュー調査と、これまでの対象者に対する追跡インタビュー調査を行いつつ、27年度中にえられたデータもあわせ、これまで2年間の研究で残されてきた課題に取り組み、3年間の研究の成果をまとめる。28年度までの対象者に対するインタビュー調査に加え、新しい対象者に対するインタビュー調査を遂行し、これまでの研究で残されている課題に取り組む。学校参加論保護者を対象にしたインタビュー調査を継続しつつ、26年度に得られたデータともあわせて、共通関心の持続性や、共通関心の有無・程度と学校関与との連関等について明らかにする。28年度の調査対象が地域的に各所にひろがり、出張旅費が当初予定より多く必要になることが見込まれたため、物品費等の抑制を行ったことによる。対象者における28年度特有の事情により、調査回数が当初予定を下回り、調査のための旅費が抑制されたため。26年度の研究調査の進行過程で、27年度および28年度に出張による調査を当初予定より多く行う可能性が生じたため。そのため、消耗品購入の抑制、調査日程を長めに設定して複数種の調査を1回の出張において行うことによる旅費の抑制等を行った。次年度使用額は、28年度分とあわせて、主に28年度の調査のための旅費に充当する予定である。主に調査のための旅費に充当する予定である。次年度使用額は、27年度分とあわせて、主に27年度の調査のための旅費に充当する予定である。
ヒトH^+-ATP合成酵素subunit b遺伝子の発現制御に係わる蛋白質の解析

本研究では,主として下記の3つの方向の研究成果を得た.1.合成mRNAを用いたH^+-ATP合成酵素サブユニットの転写量と老化ラットH^+-ATP合成酵素の各サブユニットのうち核遺伝子によってコードされている本酵素のサブユニットについて,各合成mRNAとプローブDNAを用いて、8週齢及び35週齢ラットの各種臓器における各mRNAの絶対量を定量し,以下の主要な新事実を明らかとした.1)8週齢ラットの各臓器でのATP合成酵素のサブユニットのmRNA量は,高転写グループ(HTG-group)と低転写グループ(LTG-group)の2つに分類された.従って,ATP合成酵素のサブユニットの転写は,2つの異なる転写制御機構で行われていることが示唆される.2)35週齢ラットでは,驚いたことに,HTG-groupに属する各サブユニットの転写量は,8週齢ラットのそれらの1/5-1/10と大幅に低下していた.2.ヒトATP合成酵素subunit eとsubunitb遺伝子の転写制御システムの類似性1)今回クローニングしたヒトsubunit eの核遺伝子は全長4,508bpsからなり,本蛋白質は4つのエクソンにわかれてコードされていた.2)昨年度発見したATP合成酵素のsubunitbの第1イントロン内にエンハンサーのシスエレメントと類似した配列が,subunit eの第1イントロン内に見出された.3.ATP合成酵素のsubunitbの第1イントロン内にエンハンサーのシスエレメントに結合する新規の各抽出蛋白質の発見1)昨年度発見したsubunitb遺伝子の第1イントロン内に存在するエンハンサーのシスエレメントに結合する核抽出蛋白質を解析したところ,4種の核蛋白質がこのシスエレメントに特異的に結合することが明らかとなった.2)これらの内2つは,SplとBTEBで,他の2つが分子量4045kDと6570kDの未知の因子であることが明らかとなった.本研究では,主として下記の3つの方向の研究成果を得た.1.合成mRNAを用いたH^+-ATP合成酵素サブユニットの転写量と老化ラットH^+-ATP合成酵素の各サブユニットのうち核遺伝子によってコードされている本酵素のサブユニットについて,各合成mRNAとプローブDNAを用いて、8週齢及び35週齢ラットの各種臓器における各mRNAの絶対量を定量し,以下の主要な新事実を明らかとした.1)8週齢ラットの各臓器でのATP合成酵素のサブユニットのmRNA量は,高転写グループ(HTG-group)と低転写グループ(LTG-group)の2つに分類された.従って,ATP合成酵素のサブユニットの転写は,2つの異なる転写制御機構で行われていることが示唆される.2)35週齢ラットでは,驚いたことに,HTG-groupに属する各サブユニットの転写量は,8週齢ラットのそれらの1/5-1/10と大幅に低下していた.2.ヒトATP合成酵素subunit eとsubunitb遺伝子の転写制御システムの類似性1)今回クローニングしたヒトsubunit eの核遺伝子は全長4,508bpsからなり,本蛋白質は4つのエクソンにわかれてコードされていた.2)昨年度発見したATP合成酵素のsubunitbの第1イントロン内にエンハンサーのシスエレメントと類似した配列が,subunit eの第1イントロン内に見出された.3.ATP合成酵素のsubunitbの第1イントロン内にエンハンサーのシスエレメントに結合する新規の各抽出蛋白質の発見1)昨年度発見したsubunitb遺伝子の第1イントロン内に存在するエンハンサーのシスエレメントに結合する核抽出蛋白質を解析したところ,4種の核蛋白質がこのシスエレメントに特異的に結合することが明らかとなった.2)これらの内2つは,SplとBTEBで,他の2つが分子量4045kDと6570kDの未知の因子であることが明らかとなった.今年度は,下記の実験事実を明らかにした.1.ヒトsubunit b遺伝子は,全長約9,000bpsからなり,8つのエクソンに分かれてコードされており,エクソンとイントロンのジャンクションは,全てGT-AGルールに従っていた.2.ヒトsubunitb遺伝子は,Primer Extention法と5'RACE(Rapid Amplification of cDNA End)法により,-23と+1の2カ所から転写が開始されていることが確認された.このうち,+1が主要な転写開始部位であった.これは,転写部位を決定するTATA boxが存在しないことと一致した.3.昨年度までのRibonuclease protectionassay(RPA法)を用いた本研究により,subunitb遺伝子の第1イントロン内の+160+186までのSp1結合配列(+171+179)を含む27bpに高い転写活性を持つことが明らかとなっていた.そこで,今年度は,第1イントロン内エンハンサーのSp1結合部位を含む35bpの断片(+150+184)を,HeLa 3SCから調製した核抽出物と反応させゲルシフトアッセイを行ったところ,4種類の核蛋白質の結合が観察された.そのうちの2つはSp-1とBTEBで,残りの2つが分子量45Kと70Kの未知の因子であることが明らかとなった.

次にこれらの因子の結合の塩基特異性を調べるために,第1イントロン内エンハンサーエレメントの塩基配列の部位変異を行った合成オリゴヌクレオチドを競合DNAとして反応系に加えたところ,Sp1と70Kの核蛋白質は,+171+184までの塩基配列が,BTEBと45Kの核蛋白質は,+165+168までの塩基配列が結合に関係していることが明らかとなった.今後これらの因子を単離精製後,in vitro転写反応を行うことによってsubunit b遺伝子の制御システムの詳しい解明が期待される.本年度は,主として下記の2つの方向の研究成果を得た.1.合成mRNAを用いたH^+-ATP合成酵素サブユニットの転写量と老化ラットH^+-ATP合成酵素の各サブユニットのうち核遺伝子によってコードされている本酵素のサブユニットについて,各合成mRNAとプローブDNAを用いて、8週齢及び35週齢ラットの各種臓器における各mRNAの絶対量を定量し,以下の主要な新事実を明らかとした.1)8週齢ラットの各臓器でのATP合成酵素のサブユニットのmRNA量は,高転写グループ(HTG-group)と低転写グループ(LTG-group)の2つに分類された.従って,ATP合成酵素のサブユニットの転写は,2つの異なる転写制御機構で行われていることが示唆される.2)35週齢ラットでは,驚いたことに,HTG-groupに属する各サブユニットの転写量は,8週齢ラットのそれらの1/5-1/10と大幅に低下していた.2.ATP合成酵素のsubunitbの第1イントロン内にエンハンサーのシスエレメントに結合する新規の各抽出蛋白質の発見1)昨年度発見したsubunitb遺伝子の第1イントロン内に存在するエンハンサーのシスエレメントに結合する核抽出蛋白質を解析したところ,4種の核蛋白質がこのシスエレメントに特異的に結合することが明らかとなった.2)これらの内2つは,SplとBTEBで,他の2つが分子量4045kDと6570kDの未知の因子であることが明らかとなった.
選択的pre-mRNAスプライシングを基盤とした消化器癌の新規治療標的の解明

解糖系に必須なピルビン酸リン酸化酵素(pyruvate kinase)の転写産物の4種のisoformのうち、私たちは特にM2 isoformに着目し、このisoformが胃癌患者の癌組織および正常粘膜で高発現し、胃癌発生に重要な意義を持つことを見出した。また、5-FUの異化酵素DPDをコードするDPYD遺伝子のalternative pre-mRNA splicingと5-FU感受性との関連について、東北大学外科と共同研究を進めている。さらに、serpini1遺伝子の5'-UTR領域のsplice variantsの大腸癌における上皮間葉系転換への役割を探索している。1.臨床および研究環境の整備(担当:三浦、がんセンター病院の外科スタッフ):三浦は2013年4月に同病院および研究所に着任した。臨床および研究の環境を整備するために、2014年に診療情報ネットワークから独立させたコンピュータを導入し、患者情報および臨床検体のデータベースの構築と整備を進めてきた。2.解析対象となる外科切除標本(担当:三浦、がんセンター病院の外科スタッフ):倫理規定のもとに当科で採取、保存している消化器癌の外科切除新鮮凍結標本と対応する正常組織標本を採取さらに蓄積して、臨床情報と併せてデータベース化を進めた。2014年度の研究対象となる手術症例は約450例で、手術時の臨床情報を蓄積し、予後にもとづく情報も集積中である。対応する症例の消化器癌の外科切除例の新鮮標本および固定標本を、病理部との連携のもとで蓄積中であり、研究材料として活用を進めている。3.癌に特異的なスプライシング異常をもつ候補遺伝子の抽出(担当:三浦、研究所スタッフ):スプライシング異常を同定するために、生命情報科学の解析技術を活用しつつ、NCBIほかの各種データベースの検索を進めるとともに、同研究所の田沼延公主任研究員らとともに、pyruvate kinase, muscle (PKM)遺伝子のisozymes (PKM1, PKM2)の選択的pre-mRNAスプライシングによる調節機構の研究に着手している。1.臨床と研究の環境整備ならびに外科標本収集(担当:三浦、がんセンター病院の外科スタッフ、病理部)病院診療情報ネットワークから独立させたコンピュータを準備し、患者情報および臨床検体のデータベースの構築と整備を行ってきた。年間約450例の消化器外科の手術症例について病理部と共同で、凍結標本および固定標本をティッシュバンクとして蓄積し、あわせて予後情報を含めた臨床情報をデータベース化してきた。1.外科標本と臨床情報の収集:病院診療情報から独立させたコンピュータを準備し、患者情報および臨床検体のデータベースの構築を整備してきた。平成26年4月以降、患者情報および臨床検体のデータベースの構築と整備は、順調に達成できている。今後数年をかけて、さらに充実させていく基盤は、ほぼできあがったと考えている。病院内、特に外科スタッフとの連携は順調に構築できている。研究所スタッフとの連携も、順調に進んでいる。選択的pre-mRNAスプライシングの基礎的な解析を進めると同時に、臨床検体を用いた検証を行う態勢を整えていく。平成27年度は、PKM遺伝子、その他について、癌における選択的スプライシングによる調節機構、特にcis-elements、trans-elements、およびsplice variantsの解析に取組んでいく。平成28年度の研究もこれまでと同様に推進していく。大腸癌その他の癌腫において、上記対象遺伝子のsplice variantsの発現および役割を探索する。さらにtrans-elementsの変異解析も進めていきたい。特に近年の研究によりαESRP1 (RBM35a), αESRP2 (RBM35b)が上皮細胞に特異的に発現するtrans-elementsとして同定され、大腸癌ではSRPK1、SRPK2その他のtrans-elementsの機能異常と発現異常が報告されており(Hope NR, Hum. Pathol. 2011; 42,393)、trans-elementsの癌における発現異常、cis-elementsへの影響も明らかにしたい。さらにcis-elementsの機能解析のために、cis-element配列をminigene constructに挿入、細胞導入にて機能を明らかにしていきたい。trans-elementsの機能解析として、αESRP1 (RBM35a)、αESRP2 (RBM35b)、SRPK1、SRPK2ほかのtrans-elementsをsiRNAでノックダウンあるいは発現制御を行って、癌化への役割を明らかにしたい。上述した研究計画を推進していくと同時に、得られた研究内容については、引き続き学会発表、論文発表を通して公表していきたい。消化器癌残余額として46,114円が生じ、次年度の物品費等に活用する方針とした。残余額として92,879円が生じ、次年度の物品費等に活用する方針とした。次年度の物品費等に活用する方針である。
経験主義の第三のドグマについて

経験主義の基本的な考え方をごく単純に図式化すると、まず初めに主体(心)が外部世界から一定の感覚経験(所与)を受け取り、続いてその感覚経験を主体が既に所有している一定の概念図式に基づいて処理することによって、知識(内容)が構成される、というようになる。デイヴィドソンは、このような「概念図式」と「内容」という二元輪的図式が経験主義の最後のドグマだと主張し、またこのドグマと連動している真理の対応説、すなわち真理が感覚経験・観察との対応という基準によって決まるとする見解を放棄すべきだという趣旨の議論を展開している。本研究の目的は、デイヴィドソンの見解を分析・検討し、その問題点を明らかにし、最終的にクワインの立場を再評価することである。デイヴィドソンの主張のポイントは、「感覚経験」が知識・信念内容を規制しかつ保証するという考え方を却下するということにある。デイヴィドソンは、感覚経験に外部世界と信念内容との間を媒介するという役割を認めず、図式と内容との区別も認めない。かかるデイヴィドソンの主張に対して、現在のクワインは、曖味であった「概念図式」という概念の明確化及び「刺激」が有する役割の軽減をもって答えている。クワイン及びデイヴィドソン両者の見解をそれぞれどのように評価するかについての詳細は、現在執筆中の「観察と刺激」及び執筆予定の「経験主義の第三のドグマについて」を参照されたい。以上の攻究と併せて、本研究では、本課題と関連するクワイン及びデイヴィドソンの著作のテキスト処理を行った。このデータベース製作は今後も継続して行うことを予定しており、既にクワイン教授には同教授の著作のデータベースを(個人的研究という目的にて)製作中であることを連絡済みである。全著作のデータベース完成後は、両教授の了解の下に何らかの仕方でそれを公開することを予定している。
難治性炎症性疾患に関する実験病理学的研究ー突然変異遺伝子とマクロファージ機能ー

難治性炎症性疾患と総括される疾患群の病理像はマクロファージ(Mφ)を主なエフェクターとする肉芽性病変に代表されるが、その原因の多くは起炎体の性状よりも、そのベースに宿主免疫応答回路の異常が存在することに起因していることが、近年の免疫応答系の解析から考えられる。即ち、Mφを含む単核貧食系細胞は免疫複合体やリンホカインの刺激あるいは調節下にあると考えられ、これらの細胞が産生する種々の可溶性因子は直接あるいは組織固着細胞の刺激を介して組織傷害を誘導する。一方、Mφは種々の可溶性因子を介してT細胞機能に制御を加える。それ故、免疫回路のひずみのパラメーターと目されるリンホカインカスケードの異常や抗体産生系の異常は、多様なMφの機能を様々な形で修飾し、またフィードバック的に免疫応答系そのものを修飾し、こういった細胞相互反応の病的状態が難治性炎の発症につながるものと考える。本研究の目的は第一にこの作業仮説を実際、正常あるいは種々の免疫応答異常マウスを使用した実験系で明確にすることにある。そのために(1)免疫複合体の質的要因が炎症反応に与える影響を主としてMφ機能を介して解析した。又(2)免疫機能異常を誘導する突然変異遺伝子の発現が宿主Mφの機能に及ぼす影響を解析しそのエフェクター因子の分離精製を試みた。一方(3)このMφの機能修飾を制御すると考えられたヒトT細胞株由来のMφ分化誘導活性を有する因子の精製・単離を行った。第二の目的は、難治性炎の主役と考えられるこの病的細胞相互反応を引き起こす宿主遺伝的背景を解明することにある。そのため(1)免疫機能異常を誘導する突然変異遺伝子を種々の素因遺伝子を持つマウスに導入しその病像並びにMφの機能を解析した。又(2)この突然変異遺伝子の存在下で種々の膠原病病変の発症に個別的に誘導可能な背景遺伝子の存在をつきとめた。(2).単クローン性抗体変異株の作出とその免疫複合体による実験的肉芽性炎の誘導:IgG2a抗体の生物活性中補体活性化能のみを低下した変異抗体M12を作出した。この抗体の免疫複合体は腎に沈着しやすく、また多核巨細胞を混えた肉芽性炎を発現した。またこの抗体によって、免変応答フィードバック調節機序に補体系を必要としないことが示唆された。(3).肉芽性炎がリンホカインの異常に伴うマクロファージ機能異常に基ずくことを示唆する2・3の事実を、MRL/lマウスとヒトRA滑膜細胞培養系を通じて明らかにしている。ヒトT細胞産生物(HUT102株由来)を分画し、既にDNAクローニングされたリンホトキシンを含めて、これらのマウスマクロファージ株M1細胞に対する分化・活性化能も解析した。これらは上述の(1),(2)の実験モデルにおける肉芽性炎のモジュレーターとして使用する予定である。昨年来の肉芽腫性尖発症機序におけるマクロファージ(Mφ)機能と突然変異遺伝子lprに関する成果を踏まえ以下の研究を行った.I.MRL/lマウス由来Mφ異常活性化因子の精製:肉芽腫性炎を自然発症するMRL/lマウスはlpr遺伝子にコードされる異常T細胞の著るしい増殖を発現しているが,その脾細胞培養上清中に検出されるMφ活性化因子(MRL/l-MAF)がMφの異常活性化を誘導しこのことが肉芽腫性病変の発現に重要であると考えている.