hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食生活の偏りが脂肪炎症関連疾患に及ぼす影響と腸内細菌叢の関わりについて

食生活の乱れが、脂肪炎症が関与する疾患にどのような影響を与えるのかを明らかにするため、ヒトの脂肪萎縮を伴う自己炎症性疾患の原因タンパクであるPSMB8を欠損したマウスに高脂肪食を与えた。その結果、欠損マウスは脂肪量が少なく、体重増加も悪かった。欠損マウスの脂肪前駆細胞は脂肪組織中の数が少なく、成熟に必要な遺伝子の発現も低かった。脂肪組織中での炎症性サイトカインの発現や浸潤細胞の数は、野生型マウスとの間に顕著な差は見られなかった。これらの結果は、PSMB8は脂肪細胞の成熟に必要であること、および、この分子の欠損は高脂肪食による脂肪炎症に大きな影響を与えないことを示唆している。食生活の偏りに伴い増加している2型糖尿病や動脈硬化症は、脂肪組織の炎症が関与している。腸内細菌叢は免疫系の構築や機能に重要な役割を持っており、食生活の違いが腸内細菌叢のバランスに影響を与える。これらの背景から食生活の乱れによる脂肪炎症関連疾患の発症に腸内細菌叢の変化、およびPSMB8分子がどのように関連するのかを明らかにすることを目的とした。野生型マウスおよびPSMB8欠損マウスに高脂肪食を与え、脂肪炎症の程度やインスリン抵抗性などの糖代謝異常に違いが見られるかを検討した。その結果、体重変化は普通食を与えたマウスでは遺伝子型の違いによって差は見られなかったが、高脂肪食を与えた場合、体重増加の割合がPSMB8欠損マウスでは野生型マウスに比較して小さいことが明らかとなった。マウス体内の脂肪量および筋肉量を測定したところ、筋肉量は各群で差がなかったが、脂肪量に関しては内臓脂肪、皮下脂肪ともにPSMB8欠損マウスでは野生型マウスに比較して少なく、高脂肪食を与えてもこの傾向は変わらなかった。脂肪炎症では組織内に浸潤したCD8陽性T細胞が重要な役割を果たす。そこで、内臓脂肪に浸潤した細胞数を計測したところ、高脂肪食を投与すると普通食投与群と比べて浸潤細胞数が多くなる傾向が見られ、どちらの餌でもPSMB8欠損マウスでは野生型マウスに比べて細胞数が少ないことがわかった。しかし、浸潤細胞におけるCD8陽性T細胞の割合は遺伝子型の違いによって差が見られなかった。空腹時血糖値は高脂肪食の投与で増加する傾向が示されたが、遺伝子型による違いは見られず、高脂肪食投与時のインスリン抵抗性についても遺伝子型による差は見られなかった。これらの結果は、PSMB8分子の欠損は高脂肪食投与時に見られる脂肪の増加に影響を与えるが、脂肪炎症や糖代謝に関しては影響していない可能性が示唆された。食生活の偏りに伴い増加している2型糖尿病等の疾患は、脂肪組織の炎症が関与している。これらの背景から食生活の乱れによる脂肪炎症関連疾患の発症に腸内細菌叢の変化、およびPSMB8などの分子がどのように関連するのかを明らかにすることを目的としている。昨年度の研究から、普通食もしくは高脂肪食を与えたPSMB8欠損マウスでは野生型マウスに比較して内臓脂肪量が少ないことが分かった。そこでPSMB8分子が脂肪前駆細胞から脂肪細胞への分化・成熟、および脂肪炎症に与える影響を調べた。PSMB8欠損マウスでは内臓脂肪および皮下脂肪を構成する細胞の大きさが野生型マウスに比べて小さく、内臓脂肪中の肪前駆細胞数および未成熟脂肪細胞数も少ないことが分かった。内臓脂肪の脂肪前駆細胞をin vitroで成熟細胞に分化誘導すると、PSMB8欠損マウス由来の細胞では野生型に比べて分化能力が減弱していることが明らかとなった。さらに脂肪細胞の成熟化に働くPPARγやFabp4、Adiponectin、C/EBPαの遺伝子発現量を調べると、PSMB8欠損マウス由来細胞では低下していることが明らかとなった。3T3-L1マウス脂肪前駆細胞をin vitroで成熟細胞に分化誘導する際、PSMB8の特異的阻害剤を添加すると分化が阻害され、PPARγやFabp4、Adiponectin、C/EBPαの発現も抑制された。PSMB8の特異的阻害剤を添加した3T3-L1細胞ではユビキチン化タンパクの蓄積が確認できたが、TNFαの発現は上昇していなかった。これらの結果はPSMB8が脂肪細胞の炎症誘導には関係していないかもしれないが、脂肪細胞の分化、成熟化に重要な役割を果たしていることを示唆している。食生活の偏りに伴う脂肪炎症関連疾患の発症にPSMB8などの分子や腸内細菌叢の変化がどのように関連するかを明らかにすることを目的としており、平成27年度の研究によりPSMB8分子の影響の一端を明らかにすることができたため、おおむね順調であると判断した。これらの背景から食生活の乱れによる脂肪炎症関連疾患の発症に腸内細菌叢の変化、およびPSMB8などの分子がどのように関連するのかを明らかにすることを目的とした。脂肪炎症について詳細な検討を行うために、高脂肪食を与えた野生型マウスおよびPSMB8欠損マウスの内臓脂肪及び皮下脂肪よりcDNAを調製し、炎症性のサイトカインやケモカインの発現を調べた。

内臓脂肪におけるTNFαの発現は、普通食を与えたマウスでは野生型と欠損型で有意な差は見られなかったが、高脂肪食を与えると、欠損型と比較して野生型で有意に上昇していた。皮下脂肪における発現は、食餌の種類に関わらず、野生型で高い傾向を示した。内臓脂肪におけるIL-6の発現は、普通食では野生型よりも欠損型の方が高かったが、高脂肪食を与えたマウスではこの差は見られなくなっていた。MCP-1の発現については、内臓脂肪についても皮下脂肪についても、野生型の方が高く、この傾向は食餌を変えても見られた。次に、脂肪組織内に浸潤している細胞の解析をフローサイトメトリーを用いて行った。普通食もしくは高脂肪食を与えたマウスの内臓脂肪より、stromal vascular fractionを分離して解析を行ったところ、F4/80陽性CD11b陽性のマクロファージの割合が、普通食では野生型と欠損型で差はなかったが、高脂肪食を与えた場合、普通食を与えた場合よりも高くなり、しかも野生型よりも欠損型の方が多い傾向を示した。これらの結果は、PSMB8分子の欠損はマクロファージの浸潤を促進するかもしれないが、脂肪全体の炎症誘導には大きな影響を与えないことを示唆している。食生活の乱れが、脂肪炎症が関与する疾患にどのような影響を与えるのかを明らかにするため、ヒトの脂肪萎縮を伴う自己炎症性疾患の原因タンパクであるPSMB8を欠損したマウスに高脂肪食を与えた。その結果、欠損マウスは脂肪量が少なく、体重増加も悪かった。欠損マウスの脂肪前駆細胞は脂肪組織中の数が少なく、成熟に必要な遺伝子の発現も低かった。脂肪組織中での炎症性サイトカインの発現や浸潤細胞の数は、野生型マウスとの間に顕著な差は見られなかった。これらの結果は、PSMB8は脂肪細胞の成熟に必要であること、および、この分子の欠損は高脂肪食による脂肪炎症に大きな影響を与えないことを示唆している。食生活の偏りに伴う脂肪炎症関連疾患の発症にPSMB8やCD98などの分子や腸内細菌叢の変化がどのように関連するかを明らかにすることを目的としている。平成26年度の研究によりPSMB8分子の影響の一端を明らかにすることができたため、おおむね順調と判断した。平成27年度の研究を継続、発展させるとともに、他の免疫関連分子を欠損したマウスにも高脂肪食を与え、脂肪炎症やその際の腸内菌層の変化について調べることで、食生活の偏りによる脂肪炎症および糖代謝異常の発症に係る腸内細菌叢と免疫関連分子の関係を明らかにする。免疫学、細菌学平成26年度の研究を継続、発展させるとともに、CD98分子や他の免疫関連分子を欠損したマウスにも高脂肪食を与え、脂肪炎症やその際の腸内菌層の変化について調べることで、食生活の偏りによる脂肪炎症および糖代謝異常の発症に係る腸内細菌叢と免疫関連分子の関係を明らかにする。平成28年3月納品となり、支払いが完了していないため、次年度使用額が生じた。平成27年3月納品となり、支払いが完了していないため、次年度使用額が生じた。平成28年4月に支払い完了予定である。平成27年4月に支払い完了予定である。
情報構造が量化解釈に与える影響についての理論的研究

本研究は情報構造があたえる量化解釈への影響の考察である。2018年度は、いわゆる「ロバ文」における量化副詞の主題指向性について研究した。英語ではifa trainerfrom here trains a dolphin, usually shemakesit do incredible thingsのような文において、usuallyの量化領域が「イルカを調教するここ出身の調教師」になるか「ここ出身の調教師によって調教されるイルカ」になるかは、文脈でどちらが主題になっているかによって決定される。Kurafuji (1999)では「大手出版社が新しい教科書を出すと、たいていそこは学会でそれを展示する」のような日本語版ロバ文を考察し、量化副詞「たいてい」の量化領域は文脈ではなく条件文後件の代名詞によって決定され、主題標示>>非主題標示、主格>>目的格、かき混ぜ目的格>>主格、のような優先性があると指摘した。今年度の研究過程で、主格>>目的格は常に成り立つわけではなさそうであることがわかった。上述の条件文では、前件は主語が行為者である他動詞文であったが、非対格文に変えて「新しい教科書が大手出版社から出ると、たいていそこは学会でそれを展示する」のようにすると、「たいてい」は「大手出版社から出された新しい教科書」を量化領域として解釈できるようになる。さらに、この例文では、英語と同じような文脈の主題効果があることもわかった。一方で主題標示>>非主題標示、および、かき混ぜ目的格>>主格の優先性は前件を非対格文に変えても影響を受けない。つまり、主題「ハ」を伴うロバ代名詞とかき混ぜをうけた「ヲ」ロバ代名詞は常に量化の対象になる。そうすると、量化副詞の主題優先性(あるいは、脱焦点性)については、Kurafuji (1999)で指摘したほど英語と日本語では違いはないということになる。Kurafuji (1999)では、量化副詞の主題指向性は、英語と日本語では根本的に異なる(英語では文脈での主題、日本語では代名詞の主題/格標示)という指摘をしていたが、2018年度の研究を通じてその不備を指摘し、新たな一般化を得ることができた。この点、概ね順調に進んでいるといえる。ロバ文代名詞が「ハ」で標示される場合や「ヲ」格代名詞がかき混ぜを受けた場合、量化副詞の量化領域となることがここまでの研究でわかった。今後は、この理由の解明を目指す。現段階では、これらの代名詞は(統語的には後件に生起しているにもかかわらず)量化三部構造へ写像される際には制限節の一部として解釈される、それゆえ存在量化解放が義務的になるという仮説を立て、研究をすすめる予定である。

現段階では、これらの代名詞は(統語的には後件に生起しているにもかかわらず)量化三部構造へ写像される際には制限節の一部として解釈される、それゆえ存在量化解放が義務的になるという仮説を立て、研究をすすめる予定である。2018年度は海外学会に参加できなかった。2018年度の未使用額は、2019年度海外学会参加費の一部として使用する。
学校生徒との共同観測による効果的理科防災教育の実践

近年における中学・高校生の興味や関心を理科(科学技術)や地震防災の分野に向かわせるための効果的な動機付けをいかに実施するか,また一旦芽生えた興味や関心をいかに持続発展させるかなどについて,有効で実現性の高い具体策を考案し,早期に実現する必要性は極めて高い.本研究では,人口が密集し,大震災の再発が危惧されている東京都内の中学・高等学校に地震動共同観測網を構築するとともに,これを継続的に運用することにより,生徒たちが実際に体験する地震動の記録を理科と防災の両面で活用し,効果的な理科防災教育のパイロットとすることを目的としている.本年度は練馬区立豊玉中学校・桐朋学園高等学校に従来設置されていたアナログ式強震計をデジタル強震計に更新し,台東区立駒形中学校・東京工業大学付属工業高校には新しくデジタル強震計を設置した.更新・設置したデジタル強震計(型式:ASI-231)は,地震工学の研究や実務への活用に耐えられるよう,高精度(分解能24bit)で地震動を観測記録するのみならず,液晶ディスプレイとプリンターを装備しているため,計測結果(計測震度等)を即座に表示し印刷することができる.そこで,揺れの強さを示す震度などの表示部の設置は,多くの生徒や教員の目に触れやすい場所を選んだ.また,絶対時刻を刻時するGPSユニットを装備しているので,観測時刻を精度良く知るとともに,各学校で観測されたデータ相互の関連性を比較検討することも可能である.上記の強震計は,人体で感じられる強さ以上の地震動を観測対象とすることや,機械的な構造が強固なため,生徒たちが多少乱暴に扱っても損傷しにくいことから選定したものである.これらのデジタル強震計の設置と観測データの活用により学校生徒たちの地震や地震動への興味・関心を自発的かつ継続的に高めることが期待される.近年における中学・高校生の興味や関心を理科(科学技術)や地震防災の分野に向かわせるための効果的な動機付けをいかに実施するか,また一旦芽生えた興味や関心をいかに持続発展させるかなどについて,有効で実現性の高い具体策を考案し,早期に実現する必要性は極めて高い.本研究では,人口が密集し,大震災の再発が危惧されている東京都内の中学・高等学校に地震動共同観測網を構築するとともに,これを継続的に運用することにより,生徒たちが実際に体験する地震動の記録を理科と防災の両面で活用し,効果的な理科防災教育のパイロットとすることを目的としている.本年度は練馬区立豊玉中学校・桐朋学園高等学校に従来設置されていたアナログ式強震計をデジタル強震計に更新し,台東区立駒形中学校・東京工業大学付属工業高校には新しくデジタル強震計を設置した.更新・設置したデジタル強震計(型式:ASI-231)は,地震工学の研究や実務への活用に耐えられるよう,高精度(分解能24bit)で地震動を観測記録するのみならず,液晶ディスプレイとプリンターを装備しているため,計測結果(計測震度等)を即座に表示し印刷することができる.そこで,揺れの強さを示す震度などの表示部の設置は,多くの生徒や教員の目に触れやすい場所を選んだ.また,絶対時刻を刻時するGPSユニットを装備しているので,観測時刻を精度良く知るとともに,各学校で観測されたデータ相互の関連性を比較検討することも可能である.上記の強震計は,人体で感じられる強さ以上の地震動を観測対象とすることや,機械的な構造が強固なため,生徒たちが多少乱暴に扱っても損傷しにくいことから選定したものである.これらのデジタル強震計の設置と観測データの活用により学校生徒たちの地震や地震動への興味・関心を自発的かつ継続的に高めることが期待される.
ジャワ島サンブングマチャン出土人類化石の年代に関する基礎的研究

インドネシア、ジャワ島のソロ河河畔にあるサンブングマチャンからは、1973年に化石人類の頭蓋(Sambungmacan 1)が発見された。また、日イ合同隊(代表者:日本側、渡邊直經;インドネシア側、D.KADAR)が1977年に行なった現地地質調査にともなって、著しく化石化したヒト脛骨骨幹片が採集された。しかし、いずれもその出土層準と年代が現段階では確定していない。本研究は、当遺跡からin sitoで採集された化石骨の分布を行ない、同じソロ河流域にある化石人類遺跡であるサンギランとトリニ-ルから発掘された化石資料に関する化学分析デ-タとの比較などをとおして、サンブングマチャン出土人類遺残の年代を推定するための基礎資料を提供するものであり、ここでは特にヒト脛骨化石の地質年代について若干の考察を試みた。1977年の地質調査でKabuh Formation相当層の下部底部から採集された動物化石資料について、フッ素分析を行なった結果、団結した砂礫層出土の骨では、平均2.12%(標準偏差0.26%、n=11)、礫層産のものでは平均2.37%(標準偏差0.26%、n=9)であった。この値はサンギランやトリニ-ルのKabuh層下部底部にかけての化石が示すフッ素含量に匹敵する。また、リン含量との比(100×F/P_2O_5 ratio)をとっても同様であった。問題のヒト脛骨片のフッ素分析値2.37%は、サンブングマチャンKabuh相当層下部・底部出土骨の呈するフッ素含量の範囲にはいるので、この層位に由来するとすれば、年代的にはジャワ原人に対比される可能性が高い。しかしながら、Sambungmacan1頭蓋については、ジャワ原人より新しい時代のソロ人と形態的に近いと看なされるので、今後、この頭蓋の産出層準の研究とともに、脛骨についてもフッ素以外の元素分析も併せて他の層準を検討する必要があろう。今のところ、当脛骨の古さは少なくともソロ人と同等、あるいは更に遡る公算が大きい。インドネシア、ジャワ島中部にあるサンブングマチャン村近くのソロ河河畔からは、1973年に化石人類の頭蓋(Sambungmacan1)が出土している。また、この頭蓋の産出層準と年代を明らかにする資料を得る目的で1977年に日本、インドネシア合同隊が行なった現地調査に伴って採集された哺乳動物化石の中から、ヒト脛骨骨幹片の化石が発見されている。当地点の層序は合同調査隊によれば、下位より、Kalibeng層(鮮新世)、Pucangan相当?層、Kabuh相当層、段丘堆積物である。人類化石はいずれも表面採集品であるため、それらの出土層位は分明でないが、ヒト脛骨片については、合同調査でKabuh相当層の下部からinsituで採集された動物骨資料と化石化の程度に差はみられない。また、本年度に当研究によって得られたフッ素分析データから、ヒト脛骨片のフッ素含量2.37%はKabuh相当層insitu出土骨が呈する値1.9%2.6%の範囲に入ることが示された。これらのことから、当脛骨片が仮にこの層準に由来するとすれば、年代的にはジャワ原人に対比される可能性が高い。

しかしながら、Sambungmacan1頭蓋は同じくソロ河流域にあるガンドンから出土したソロ人頭骨に形態的には近いと看なされるので、今後この頭蓋の算出層準の研究とともに、頸骨についても他の層準を検討する必要があろう。今のところ、当脛骨の古さは少なくともソロ人と同等、あるいは更に遡る公算が大きい。以上の成果を踏まえて、次年度はサンブングマチャンにおけるNgandong相当層と考えられる段丘堆積物から出土する化石骨を入手し分析を行なう計画である。ジャワ島のソロ河河畔にあるサンブングマチャンからは、ソロ人に属すると思われる化石人類の頭蓋(1973年発見、Sambungmacan 1)のほか、日イ合同隊(代表者:日本側、渡邊直經;インドネシア側、D.KADAR)が1977年に行なった現地調査にともなって、著しく化石化したヒト脛骨骨幹片が出土している。しかし、いずれも表面採集品であって、その出土層準は明らかでない。本研究では、当地区からin situで採集された化石骨の分析を行ない、同じソロ河流域にある化石人類遺跡であるサンギランとトリニ-ルから発掘された化石資料に関する化学分析デ-タとの比較などをとおして、サンブングマチャン出土人類遺残、とくに脛骨化石の地質年代をについて若干の考察を試みた。1977年の調査でKabuh Formation相当層の下部底部から採集された動物化石資料について、前年度に引き続きフッ素分析を行なった結果、固結した砂礫層出土の骨では、平均2.12%(標準偏差0.26%、n=11)、礫層産のものでは平均2.37%(標準偏差0.26%、n=9)であった。この値はサンギランやトリニ-ルのKabuh層下部底部にかけての化石が示すフッ素含量に匹敵する。また、リン含量との比(100*F/P_2O_5 ratio)をとっても同様であった。問題のヒト脛骨片のフッ素分析値2.37%は、サンブングマチャンKabuh相当層下部・底部出土骨の呈するフッ素含量の範囲にはいるので、この層準に由来するとすれば、年代的にはジャワ原人に対比される可能性が高い。サンブングマチャンを含めたソロ河流域の第四紀地質に関しては1987-88年に再調査され、新たな化石資料が得られているので、今後、フッ素以外の元素の分析も併せて、他の層準の検討を行なう必要があろう。
移動民から移住労働者へ―グローバル化とタイ山地民―

グローバル化する現在、かつて移動によって国家と資本の「余白」を生き抜いてきたタイ山地民たちのなかから、周辺労働力として国境を越えて新たな移動をする者が増加し始めている。本研究は、こうした現象に注目し、タイ山地民がグローバルな労働市場にどのように参入し、あるいは組み込まれているのか、移住労働は山地民社会のあり方にいかなる影響をあてているのか、また彼/彼女たち自身は新たな移動をどのように意味づけているのかを明らかにする。
熱ショック蛋白質を指標とした若年性歯周炎の診断法の開発

臨床的に重篤な歯周疾患である若年性歯周炎は、その原因が解明されておらず、また、治療法も確立していないのが現状である。我々は、若年性歯周炎の患者の歯周ポケット中に多数のActinobacillus actinomycetemcomitansが存在することに着目し、この菌の熱ショック蛋白質に関する研究を行った。まず、大腸菌のgroEL遺伝子をプライマーとして、PCRを行い、Actinobacillus actinomycetemcomitansの熱ショック蛋白質遺伝子(groEL遺伝子)をクローニングした。クローニングしたgroEL遺伝子を挿入したプラスミドよりデレーションミュータントを作成し、全塩基配列を決定した。同様の手法を用いてgroEL遺伝子の上流部に存在するgroES遺伝子の塩基配列を決定した。決定したgroESL遺伝子の塩基配列を大腸菌のgroESL遺伝子と比較した結果、大腸菌のgroESL遺伝子と著しく異なった塩基配列を示す部位が4ヶ所存在した。遺伝子を4部分に分け、それぞれにA.aに特異的な塩基配列を含むように制限酵素siteを設計し、発現ベクターに挿入した。
骨格筋分化と筋萎縮に作用する新規非翻訳核酸の作動原理の解明と筋萎縮治療法への応用

骨格筋は、可塑性の高い組織であり、生体最重量の器官でもある。サルコペニア、悪液質、遺伝性筋疾患で萎縮をきたすため、臨床的にその予防や対応策は喫緊の課題である。本研究では、研究代表者グループが見出した新規の長鎖非翻訳核酸による筋分化の新たな調節機構を解明し、これまでゲノム構造の中で意味がないと考えられていた非翻訳領域の重要な生理作用の動作原理の解明に挑む課題である。骨格筋生理学における生物学的プロセスに新たな洞察をもたらす研究の展開が期待できる。そして、筋萎縮治療法への新たな基盤を提供することが可能である。
干潟・感潮域における底泥表層に形成される生物膜の物質輸送に与える影響予測

これまでの研究成果は,水工学論文集(第50号)・海岸工学論文集(第54号)・環境工学論文集(第44号)・河川技術論文集(第14集)・ICSE-4にて報告し,論文にまとめている.この研究では,底泥表層に形成された生物膜が物質の輸送にどの程度影響を与えているかを予測するために検討を行った.研究成果より,形成された生物膜による影響は物質の輸送を約5分の1程度に抑制することが明らかになってきた.これまでの研究成果は,水工学論文集(第50号)・海岸工学論文集(第54号)・環境工学論文集(第44号)・河川技術論文集(第14集)・ICSE-4にて報告し,論文にまとめている.この研究では,底泥表層に形成された生物膜が物質の輸送にどの程度影響を与えているかを予測するために検討を行った.研究成果より,形成された生物膜による影響は物質の輸送を約5分の1程度に抑制することが明らかになってきた.感潮域の底泥表面には生物膜が形成され,水域における様々な物質輸送に大きな影響を与えていると言われている.これまでの研究結果より,底泥の表層に生物膜層が形成されている場合には,生物膜層が形成されていない場合と比較して,底泥の巻き上げ量が低下することが明らかとなっている.しかし,底泥の深さ方向にどの程度の生物膜層が形成されているのか,また水温・光の条件によってどの程度違いが生じるのかを定量的に把握するには至っていない.(1)生物膜を形成させた条件下での巻き上げ実験:生物膜を形成させた場合には,巻き上げ量が低下する現象が確認された.また,水温に応じて巻き上げ量とせん断応力の関係に変化が表れることが確認できた.(2)生物膜形成実験:水槽内に泥(六角川で採取)を懸濁液の状態で注入し,所定の期間静置する.静置している期間中,蛍光灯で光を照射し続ける条件を明条件,そして水槽を透過率5%のカーフィルムで覆い,さらにその上からダンボールで覆い光を遮る条件を暗条件とした.また水槽にICサーモヒーターを設置し,所定の水温を保った.所定の期間静置した後に,底泥採取装置を用いて底泥を乱すことなく採取し,採取した試料を凍らせた.冷凍した底泥を,ミクロトームを用いて表層から深さ方向に1mmごとの層を切り出し,それぞれの層のクロロフィル-aの測定を行った.(1)本研究では底泥表層に形成される生物膜によって,底泥の巻き上げ量が低下することを示した.(2)底泥表層に形成される生物膜層厚は,水温に応じて変化し,水温が高いほど厚く形成された.(3)生物膜層の厚さは,水温および光の条件によって変化し,最大で7mmに達することがわかった.これまで,柔らかい底泥の巻き上げおよび浸食速度については大坪、村岡,凝集性の強い底泥の巻き上げについては,海田らによって明らかにされており,これらの論文中で定式化された予測式を用いて,底泥の巻き上げ量の算出が可能となっている。しかしながら,実際の水域に存在する底泥は,表層部分に生物膜を形成している場合や表層部分のごく薄い層を除く下層の部分は圧密作用を受けて硬くなっている場合(含水比が100200%程度)がほとんどである。これまでの室内実験では,実験装置の設定限界から柔らかい底泥を巻き上げることは可能であったが,含水比が200%以下のいわゆる硬い底泥を巻き上げ可能なせん断応力は発生させることが不可能であった。このため,洪水フラッシュによってどの程度の底泥が巻き上げられ,河床の浸食速度がどの程度であるかを検証した結果としては,横山らによる現地観測結果が見られる程度である。また,通常流れ場における巻き上げ現象でも生物膜の影響は考慮されてこなかった。そこで,本研究では,洪水フラッシュ時のせん断応力が発生可能な大型円形回転水路を用いて,固い底泥の巻き上げおよび浸食速度に関して実験的な検討を行い,洪水フラッシュ時における底泥の巻き上げ量および浸食速度に関する予測に用いることが可能なデータを室内実験により求めること,および生物膜が巻き上げ現象に与える影響を明らかにすることを目的として研究を行った。その結果,生物膜が底泥の巻き上げに与える影響を生物膜の厚さで評価することができ,また,出水時の巻き上げに関して新たな知見を得ることができた。これまで,柔らかい底泥の巻き上げおよび浸食速度については大坪・村岡,凝集性の強い底泥の巻き上げについては,海田らによって明らかにされており,これらの論文中で定式化された予測式を用いて,底泥の巻き上げ量の算出が可能となっている.しかしながら,実際の水域に存在する底泥は,表層部分に生物膜を形成している場合や表層部分のごく薄い層を除く下層の部分は圧密作用を受けて硬くなっている場合(含水比が100200%程度)がほとんどである.これまでの室内実験では,実験装置の設定限界から柔らかい底泥を巻き上げることは可能であったが,含水比が200%以下のいわゆる硬い底泥を巻き上げ可能なせん断応力は発生させることが不可能であった.このため,洪水フラッシュによってどの程度の底泥が巻き上げられ,河床の浸食速度がどの程度であるかを検証した結果としては,横山らによる現地観測結果が見られる程度である.

また,通常流れ場における巻き上げ現象でも生物膜の影響は考慮されてこなかった.そこで,本年度の研究では,昨年度に引き続き洪水フラッシュ時のせん断応力が発生可能な大型円形回転水路を用いて,固い底泥の巻き上げおよび浸食速度に関して実験的な検討を行い,洪水フラッシュ時における底泥の巻き上げ量および浸食速度に関する予測に用いることが可能なデータを室内実験により求めその結果より定式化を行った.また,生物膜が巻き上げ現象に与える影響を明らかにすることを目的として研究を行った結果より,生物膜が底泥の巻き上げに与える影響を生物膜の厚さで評価することができ,定式化することができた.
極限ナノ非平衡プラズマの生成と応用への挑戦

サブマイクロスケールでの放電及び電気・光学特性の同時計測可能な溶液中針ー平板放電実験系を確立した.また本装置により,金属針先端にナノカーボン物質であるカーボンナノチューブを塗布することで,ナノチューブ周辺にナノスケールの局所放電が生じることを明らかとした.また,溶液内でのナノスケールプラズマ初期生成機構に関して,放電初期の時間発展を精密に計測したところ,溶液内で気泡領域が生じる前に電子雪崩に伴う放電現象が生じている可能性を見出した.これはすなわちナノスケールプラズマの進展が,溶媒分子のイオン化に由来する新たな放電モデルにより説明できる可能性があることを示唆している.極限ナノ非平衡プラズマの生成と応用への挑戦の二年度計画に基づき以下の成果を得た.(1)前年度製作した液中放電装置を利用し,プラズマのナノスケール化を試みた.ナノスケールプラズマが発生した際の放電特性に関しては,これまで全く報告がなされておらず未知の領域と言える.従って,ナノスケールプラズマの放電信号が本装置で検知可能かを予測することが必要である.そこで,まずは放電特性のプラズマスケール依存性を測定した.放電スケールの制御は,針ー平板電極における針先端の形状をミリメートルからマイクロメートルの範囲で制御することで実現した.その結果,放電スケールが減少するにつれて,放電開始電圧が線形的に低下していくことが判明した.さらに放電電流自体も減少していく傾向が明らかとなった.これらの特性からプラズマがナノスケール化した際の放電特性を予測すると,ナノスケール領域においても測定限界以上の放電電流が得られることが予測され,本システムにおいてナノスケールプラズマが生成された場合に,十分信号として取り出せることが明らかとなった.(2)プラズマのナノスケール化を実現するために,針ー平板電極における針形状をナノスケール化することを試みた.具体的には針電極表面に直径数ナノメートルのカーボンナノチューブを誘電泳動塗布法により配向固着させ,先端にナノスケールの曲率をもつ針電極を実現した.この電極を用いて放電特性を測定したところ,カーボンナノチューブが無い場合に比べ,僅かではあるが放電開始電圧が低下する傾向にあることが判明した.この効果がカーボンナノチューブの効果によるものかどうか,さらにはナノスケールプラズマの生成の有無に関しては,次年度に詳細な検討を行う予定である.サブマイクロスケールでの放電及び電気・光学特性の同時計測可能な溶液中針ー平板放電実験系を確立した.また本装置により,金属針先端にナノカーボン物質であるカーボンナノチューブを塗布することで,ナノチューブ周辺にナノスケールの局所放電が生じることを明らかとした.また,溶液内でのナノスケールプラズマ初期生成機構に関して,放電初期の時間発展を精密に計測したところ,溶液内で気泡領域が生じる前に電子雪崩に伴う放電現象が生じている可能性を見出した.これはすなわちナノスケールプラズマの進展が,溶媒分子のイオン化に由来する新たな放電モデルにより説明できる可能性があることを示唆している.極限ナノ非平衡プラズマの生成と応用への挑戦に関する初年度計画に基づき,以下の成果が得られた.(1)極限ナノ非平衡プラズマ生成を実現するためには,プラズマ状態をナノスケール空間中に局在させる必要がある.つまり,ナノ空間中に十分な数の原子・分子を確保することが重要である.そこで,通常の気体中放電ではなく,より原子・分子密度の高い溶液中を反応場とし,溶液中におけるプラズマ生成装置の製作,及び放電システムの確立を行った.針状の電極を使用し,高電圧パルスを印加することで,溶液中においてもプラズマ生成が可能であることを確認した.また,放電波形をオシロスコープを介して取得し解析可能なシステムの立ち上げを行った.(2)ナノスケールでのプラズマ生成を実現するために,ナノ物質が放電触媒として作用することを期待している.そこで,この効果を実証するための実験を行った.なお今回の実験は,ナノ物質の放電触媒作用の有無評価が目的であるため,計測が容易である大気中において行った.針状電極の表面に炭素ナノ物質であるカーボンナノチューブを塗布し,カーボンナノチューブの有無に対する放電形態の変化を光学顕微鏡により観測した.その結果,カーボンナノチューブを針状電極に塗布することで微弱ストリーマ放電がカーボンナノチューブの周辺で頻繁に発生することを明らかとした.この現象はカーボンナノチューブを塗布しない場合には観測されないことから,ナノ物質がプラズマ生成に対して放電触媒として効果的に作用することを示しているものである.今回の実験は大気中で行ったため,ナノチューブ周辺の微弱ストリーマ放電がミリメータスケールに拡散していたが, (1)で作製した溶液中での放電にカーボンナノチューブ触媒を利用することで,ナノスケールでの放電実現が期待できる.極限ナノ非平衡プラズマの生成と応用への挑戦の三年度計画に基づき以下の成果を得た.(1)前年度までに確立した,ナノスケール針状電極を用いた純水中での放電に関して,詳細な放電機構解明に関する実験を行った.具体的には,ストリーマ放電が開始する低印加電圧条件下において,電子雪崩由来の発光像と液中内気泡生成由来のシャドーグラフ像の時間発展比較から,ナノスケールプラズマの進展機構解明を目指した.その結果,シャドーグラフ像の広がりに比べ,発光領域の拡大が明らかに早期に開始することが判明した.このことは液中内において,気泡領域が生じる前に電子雪崩に伴う放電現象が生じている可能性を示唆している.すなわちナノスケールプラズマの進展が,溶媒分子のイオン化に由来する新たな放電モデルにより説明できる可能性があると言える.(2)上記の純水中での放電モデルをより一般化させるため,異なる溶媒下での同様の放電機構解明を行った.溶媒としては,生体応用を見据えて生理食塩水を用いた.

その結果,純水の場合とは大きく異なり,ストリーマ放電が生じる電圧よりさらに低電圧下で電極全体が気砲領域で覆われ,円柱状気泡内放電が生じることが分かった.また,電極構造を針-ワイヤー型構造から同軸型構造に変更し,上記と同様の実験を行った結果,同様の傾向が得られた.この結果は液中放電が針電極周辺に発生する局所的な電界にのみ支配されることを示唆している.プラズマ科学当初の研究計画において,今年度はナノスケールプラズマ特性の評価を行うことを目的としていた.実際,今年度の研究において,プラズマスケールと放電特性の相関関係を明確化することに成功した.プラズマのナノスケール化までは実現していないものの,今年度得られた知見によりナノスケールプラズマ生成実現の可能性が大いに高まったと言えることから,おおむね順調に進展していると判断した次第である.ナノスケールプラズマ生成用の実験装置を製作し測定システムの立ち上げを完了した.この点は研究計画通りに進展している.またカーボンナノチューブがナノスケールプラズマ生成の放電触媒として作用することを実証した点も,おおむね計画通りと言える.研究計画最終年度にあたる次年度は,ナノスケールプラズマの安定生成と特性評価を目的に研究を展開する.具体的には,前年度までに確立した配向カーボンナノチューブ固着針電極を用いて放電特性の精密な測定・解析を行い,ナノスケールプラズマからの放電特性の同定を実現する.さらに,高感度カメラを用いることで,ナノスケールプラズマの可視化を行い,ナノスケールプラズマの挙動を詳細に明らかにする.これらの基礎研究に加え,最終年度はナノスケールプラズマのバイオ応用に関する研究も行う.生体細胞に対し,ナノスケールプラズマを直接照射することで,細胞膜の局所破壊の有無,膜組成,及び細胞機能に与えるプラズマ効果に関しても詳細に検討を進める予定である.初年度の研究において,カーボンナノチューブが大気中において放電触媒として作用することを実証することに成功した.
ARを用いて人体内での放射線の散乱・吸収を可視化するツール

本研究では,学習者の前腕に医療に用いられる放射線を照射した場合の人体内での散乱の様子を可視化できるツールを開発した。本教材は, ARマーカとそのARマーカを手首に装着するためのバンド, USBカメラ, 3次元CGを作成して描画するためのWindows PCから構成される。USBカメラはLogicool社製の1.3-MP Webcam C300hというUSBカメラを使用した。また, ARマーカの位置と法線ベクトルを取得するためにProcessing用のARライブラリであるNyAR4psgを使用した。NyARToolKitとはARToolKitを参考に実装し直したARToolKit互換のクラスライブラリである。ARToolKit/2.72.1の機能を元に、全てのAPIをクラスベースで再実装している。また、ARToolKitのオリジナルの機能のほかに、自動閾値検出、IDマーカシステム等の拡張機能を実装している。処理速度については、オリジナルと同等かそれ以上(JIT有効時)であり、複数のマーカを使用したときにも処理速度の低下が少なくなっている。PCには,あらかじめ輸送計算コードPHITSによって出力した飛跡の座標データやエネルギー付与データが格納されており, ARライブラリを用いてUSBカメラにより取得された実映像上に3次元CGの飛跡を描画することができる。自分たちが受ける可能性のあるX線診断、PET診断、重粒子線治療の学習モードを用意した。本ツールでは、リアルタイムに飛跡を描画しており、前腕内部での放射線の飛跡を任意の角度からPC画面上の合成画像で観察することができる。X線診断や重粒子線治療, PET診断に対する学習モードを実装することで,直観的に理解することができるようになったと考えられる。動作試験では, 640×480ピクセルの画素数で, 5fps以上で動作することを確認した。学習効果を確認するために西日本で最も集客力のある科学体験イベントでアンケートによるデータ収集を行った。十分な学習効果を確認できた。
文学研究の「持続可能性」―ロマン主義時代における「環境感受性」の動態と現代的意義

環境に対する生命体の感応性ー「環境感受性」ーは、近年自然科学において注目を集めているテーマである。本研究は人文科学研究にこの概念を援用し、文学・文化および思想テクストにおいてその動態を考察することで、現代のエコロジカルな感性・思想の萌芽と展開を分析したものである。研究対象は、自然・環境の現代的認識の萌芽がもっとも顕著に観察されるイギリス・ロマン主義、およびその前後の時代の文学、文化、思想とした。本研究は、「環境感受性」が生み出され、現代的なあり方に展開していく様態を多面的に検証し、あわせて、文学研究が他分野と有機的な関連をもちつつ発展する、持続可能な営為であることも証明している。(1)他研究領域における「環境感受性」論の検証「公共圏」や「環境保全」など環境をめぐる現代の議論や、経験科学・哲学における「感受性」の文化史を検証し、環境批評および本研究への接合を図り研究の基盤を構築。(西山、金津、川津、植月)(2)身体論と環境感受性「環境感受性」の原型を、近代の身体論や自然哲学に遡及することで、material-physicalな側面から「環境感受性」解釈の革新を図った。(直原、小口)(3)ロマン主義哲学とディープ・エコロジーディープ・エコロジーをロマン主義哲学の問題として捉え直した。コウルリッジの神学におけるcosmologyの有機的統一を「極理論」により分析し、現代の環境意識とのつながりを解明。(直原、大石)(4)発展的研究課題i)ロマン主義におけるジェンダーの問題を環境感受性の観点から解釈。ii)動物愛護意識の発展を近代とロマン主義の感受性の流れに追った。iii)ロマン派の「場所」意識や、それに連なる観光文化を、環境感受性の点から考察。iv)ロマン主義の環境感受性が19世紀の環境論やナショナル・トラスト運動へ展開する過程を追跡し、現代の環境思想の基盤を解明。v)環境感受性に伴う感覚への渇望が、社会構造と文化装置として実体化するさまをヴィクトリア朝のイギリスに追った。(川津、植月、吉川、大石、西山)(5)海外研究者との連携上記研究プログラムの遂行にあたり、James McKusick (University of Montana)、Christoph Bode (LMUMunchen)による講演会を催し、またメンバーによる研究会を2度実施した。平成23年度は以下5つの論点を中心に研究を進めた。(1)ディープ・エコロジーと環境感受性:22年度に引き続き、自然と人間を同一の価値観で認識するディープ・エコロジーの思想とロマン主義との関係を検討した。主にS.T.コールリッジの神学および自然哲学思想におけるディープ・エコロジー的要素の理解を深めると共に、ロマン派の環境思想の現代的意義を考察した。(2)環境感受性とジェンダー:ロマン主義時代の女性作家がテクスト上に表出した自然環境への感応を、ディープ・エコロジーや動物愛護等の観点から考察した。また、女性作家の環境感受性に対して、同時代の男性作家が示した反応を分析し、時代的文脈のより多元的な把握を試みた。(3)環境感受性と動物愛護:1819世紀における動物愛護と動物の権利の問題を、博物誌・自然史の眼差しに焦点をあてて分析し、その現代的意義を探った。(4)ツーリズムと地誌:ワーズワスやコールリッジなどのロマン派詩人が、「場所」や「地誌」について持っていた意識や感受性と、後の時代におけるその受容を、ツーリズム文化における環境保護的意識の芽生えに焦点をあてながら考察した。(5)文化交渉と環境感受性:イギリス・ロマン主義が、環境感受性を仲立ちに文化的「他者」と交渉し、変容を遂げていく過程を考究した。またこの問題の第一人者であるTimothy Fulford、Peter Kitsonを講師とした国際セミナー・講演会を開催し、新知見の提供を受けつつ議論を深めた。*研究成果発表会:第1回(2011.10.1)直原典子「コウルリッジにおけるホーリズムについて-ディープ・エコロジー的観点から」/小口一郎「美的自然から環境的自然へ-ワーズワスを中心に」第2回(2012.3.3)川津雅江「女性と動物-トマス・テーラー『動物の権利の擁護』(1792)を中心に」/吉川朗子「文学観光と環境感受性-ガイドブックのなかのワーズワス」平成25年度の研究は、以下に示す4トピックに収斂する成果を生み出した。また同年度には、オープンセミナーおよび公開シンポジウムを開催し、研究成果を広く公開するとともに、他領域を含む多くの研究者と研究交流を実施した。これらの成果により、最終26年度における研究の完成へ向けてのロードマップを、25年度においてほぼ具体化することができた。(1)【動物愛護の思想とジェンダー論】

動物に対するロマン主義時代特有の感受性を示す作品を蒐集しつつ、ロマン主義哲学と有機体論の観点、ジェンダーの観点、および菜食・肉食の思想にかかわる「食育」の観点から分析を試みた。(2)【資源・持続可能性・環境倫理】T. R. Malthusの『人口論』を手がかりとして、資源と消費のアンバランスについての意識が持続可能性の倫理的感受性を生み出すことを指摘した。(3)【文学観光と環境感受性】ロマン主義時代以降の文学観光が、環境感受性を国民的スケールで涵養した歴史的プロセスの考察を続け、この感受性教育におけるWordsworth兄妹の作品の位置づけを遡及的に分析した。(4)【緑の治癒者としての郊外】住環境の急速な都市化にともない、自然環境が人間精神の疲弊に対して治癒力を発揮すると認識されるようになった経緯を、18世紀からロマン主義時代、および現代の環境文学の両面において読み解いた。上述のように、25年度は他領域の研究者を招いたオープンセミナー(於、神戸市外国語大学)、および本研究メンバー全員が参加した公開シンポジウム(於、早稲田大学)を開催し、研究交流、研究成果の統合化、研究知見の発表と普及に努めた。特に公開シンポジウムは詳細な『予稿集』を準備したうえで、上記の研究内容14を反映した包括的なものとなり、26年度における研究の総仕上げの礎を築くことができた。平成24年度は、23年度までの成果を歴史的観点から概観するとともに、主に以下の4つの側面からロマン主義の環境感受性と、その現代的意義について考察を進めた:1)ロマン主義と環境哲学・環境倫理、2)ジェンダーの観点を含めた動物愛護についての考察、3)文学観光における環境感受性、4)ロマン主義時代の農耕文学・農民文学における環境感受性。【ロマン主義の環境哲学・環境倫理】生物や環境との関係における「人間」の存在論的な位置について、哲学と文学を含むロマン主義の言説の中に探るとともに、その現代的な意義を追求した。また、18世紀からロマン主義にかけての環境感受性の変遷の中で、現代につながる環境倫理が成立してくる経緯の一端を明らかにした。【動物愛護・ジェンダー】女性と動物の関係をめぐる言説を題材に、ロマン主義時代における動物愛護の思想が、ジェンダーの問題と連動していた様相を考察・記述した。また、ここから得られた動物の社会的位置づけについて、「ペット」という観点を導入して再検討した。【文学観光と環境感受性】19世紀中盤から、ワーズワスを中心とするロマン主義詩人とその作品を認知的媒体として自然景観と地誌を鑑賞し、そこに意味付けをしていく感性が成立した。現代にいたる文学観光の源となったこの文化的感性を、旅行記などの観光言説に探り、これをきっかけに新たな環境感受性が中産階級に広く普及していく様子を実証的に研究した。【農耕文学・農民文学】農耕文学は、文明と自然の両方に身を置き、人間の志向性や利害に関与しながら直接的に環境を捉えた文学テクストと考えることができる。この観点からジョン・クレアを中心にロマン主義時代の「農民詩人」の作品を考察した。
精神保健医療福祉サービス資源が限られた地域における地域基盤型精神看護モデルの開発

文献検討と先駆的地域の聞き取り結果を踏まえ、研究フィールドであるA町において、精神障害者の地域生活を支援している保健師と訪問看護師と協働してアクション・リサーチを実施した。その結果、A町において精神障害者を支援している多専門職/非専門職を対象としたワークショップを3回実施できた。また、精神保健医療福祉サービス資源が限定されている地域において精神障害者の地域生活を支援するための保健師と訪問看護師の役割を明確にした。これらの活動を通して、これまで未知であった支援者と実際の支援において連携したり、保健師と訪問看護師の新たな連携・協働の取り組みが開始されるなどの新たな動きが生まれた。1)精神障害者の退院支援・地域生活移行支援における現状の専門職連携上の困難とコツを整理し今後の研究課題を検討することを目的として、文献検討を行った。精神障害者の退院支援・地域生活移行支援における専門職連携に関する研究結果や実践内容が具体的に記述されている文献19編を分析対象とし、専門職連携上の困難とコツを整理した。2)研究フィールドのA町で、精神障害者の地域生活を支援している多領域の専門職らと住民のメンタルヘルスをサポートする上での地域の課題と強みに関するグループディスカッションを実施した。さらに、診療所の家庭医と看護師、訪問看護ステーション看護師、地域包括支援センターの保健師とケアマネジャーにインタビューを行った。メンタルヘルス上の課題として「高齢者のメンタルヘルス上の問題」「子どものメンタルヘルス上の問題に関して学校との連携がない」「引きこもりの人々をサービスにつなぐことが難しい」等、サポート上の課題として「近隣市町の精神科病院との連携が不十分」「多機関・多職種で連携は個人の力量によることが多くシステム化していない」「これまでのサポート活動の成果が可視化されていない」等、A町の強みとして「資源が少ないからこそ連携しやすい」「資源が少ないからこそ各専門職が工夫している」「他に人がいないため、時には制度の枠組みを超えてチャレンジする」等が明らかとなった。3)地域包括支援センターの保健師らと協働して、A町内の専門職を対象にワールドカフェによる研修会を開催した。訪問看護師、ケアマネジャー、介護職、就労移行支援事業所の相談支援専門員、ヘルパー、薬剤師、福祉課職員、民生委員、診療所医師、ソーシャルワーカーなど60名以上が参加し、活発な意見交換を通して互いの専門性を知り、精神障害者とその家族の地域生活支援のあり方について広く意見交換する機会とすることができた。1)多職種を対象とした研修会の企画・実施平成26年度の研究成果を踏まえて、研究フィールドであるA町の保健師らと共に研修会を2回企画・実施した。内容はメンタルヘルスに関連する事例検討と精神科医によるミニレクチャーとし、1回目は子どものメンタルヘルス、2回目は思春期のメンタルヘルスに焦点を当てた。対象者は、A町および近隣の町村の医療、福祉、介護、養育、教育等に携わる者で、参加者数は1回目は45名、2回目は58名であった。研修会終了後に自記式の質問紙を実施し(有効回答数n=62)、研修会を通して得たことには「町内の多くの他専門職と対場や職種の違いを超えて意見交換や情報交換をした」「町内のサービス資源や関わる人々の存在を知った」「住民の立ち場で支援する民生委員の活動や困難を知った」「連携して支援するための具体的な方法を検討できた」「メンタルヘルスに問題を抱えるケースの捉え方や支援方法について新しい視点や知識を得た」など、研修会を通して感じた課題には「精神科領域の専門家と地域の支援者が連携する体制をつくる必要がある」「子どものメンタルヘルスのためには学校関係者と地域の支援者間で連携する必要がある」「患者だけでなく家族や近隣住民とも連携して支援する必要がある」「町内で連携して支援するためのネットワークを広げるために、ワークショップを継続する必要がある」などが含まれていた。研修会の満足度については5段階で確認し、「大変良い」「良い」と回答した割合は、1回目は100%、2回目は97%であった。2)精神障がい者の利用者への訪問看護の内容の抽出A町内の総合病院に附属する訪問看護ステーションの看護師と協働して、精神障がい者の利用者への訪問看護の内容について、抽出し、分析・整理した。現在2事例の分析が終了し、1事例の分析を行っているところである。アクションリサーチの手法に則って、A町の研究協力者らと共に、町の現状や研究協力者らの現状に合わせて、最適な方法を検討し、研究計画を微調整しながら研究をすすめることができている。1)精神障害者の利用者への訪問看護の内容の抽出前年度に収集した3事例のデータについて研究協力者の訪問看護師と共に分析を行った。結果、【1病状の良し悪しを優先するのではなく利用者と家族の希望や考えを尊重】【2利用者の力になるという姿勢で傾聴】【3利用者のストレングスに焦点を当てて希望を後押し】【4観察や会話を通して精神状態を観察しその変化を把握】【5利用者と家族の状況を把握するために関わる支援者から必要な情報を収集】【6主体的に適切な内服自己管理が行えるよう支援】【7身体的な健康と安全に配慮して主体的に生活を整えるよう支援】【8利用者の支援者でもありケアの対象でもある家族の状態を把握し、家族の強みを活用】【9上手くできないときや不調のときがあっても利用者の状況を確認し肯定的な側面にも焦点を当てて評価】

【10問題の内容に応じてより専門的な知識をもつ専門家へ相談】【11一人で対処しきれない支援上の困難は複数の支援者で協力して対応】の11の内容に整理された。2)精神障害者の家族への支援内容の抽出アクションリサーチのプロセスのなかで、新たな活動として保健師による家族支援の検討が行われた。そこで家族支援に関する保健師への新たなインタビューを実施し、これまでの参加観察データを踏まえて分析を行った。結果、保健師が行っていた家族支援活動として、【家族からの相談をいつでもどんなことでも受ける】【家族単位で健康状態を把握し必要に応じてチームで支援する】【精神科の受診・入院に関わる家族の意思決定を支援する】【退院時に家族間の意見を調整し、本人の地域生活への移行を家族と共に支援する】【精神障害者と家族に関わる支援者のネットワークをつくる】【家族に必要な資源がなければ新らたにつくる】の6つが明らかとなった。アクションリサーチの手法に則って、A町の研究協力者らと共に町の現状や研究協力者らの現状に合わせて、最適な方法を検討し、研究計画を微調整しながら研究を進めている。平成28年度に明らかにした11の精神科訪問看護の内容から、精神医療福祉サービス資源が少ない地域における訪問看護の役割について研究協力者である訪問看護師らと検討した。「役割1利用者のリカバリーを支援する」について、精神医療福祉サービス資源が限定されている地域では、余暇活動など利用者の夢や希望に関連する資源も不十分であるため、色々な可能性を信じて利用者の希望や目標を後押しすることに大きな意味があった。また、精神状態の把握や内服自己管理の支援は、従来は病状のコントロールや服薬の継続ができているかに焦点を当てていたが、本研究では内服は利用者の目標を達成するための手段と考え、問題解決志向からリカバリー志向へ転換されていた。「役割2利用者・家族を包括的に支援する」について、資源が少ない地域では生活に不便な面も多く、利用者の全般的機能が低くない場合でも独居生活が難しく家族と同居していることも少なくないこと、同居家族が高齢、病気を抱えている、家族関係上の問題を抱えていることもあるため、家族も含めて包括的に支援することが必要であった。また、資源の少ない地域では家族は利用者の重要な支援者でもあるため、家族を支援者の一人としてサポートしたり家族と協力したりすることも重要である。「役割3資源が少ないことの利点を生かして連携する」については、資源が少ないため連携できる相手は限られていることは一般的には弱点かもしれないが、連携・協働する支援者が複雑ではない分、連絡や調整がし易く、お互いに協力することが前提となっており、その利点を生かすことで有機的な連携や協働が可能になると考えた。以上の検討に加え、平成28年度までに検討した保健師の役割を基に地域基盤型精神看護の全体像を整理した。また、平成28年度の研究成果の発表として、研究論文1件、学会発表3件(国内2、国外1)を行った。文献検討と先駆的地域の聞き取り結果を踏まえ、研究フィールドであるA町において、精神障害者の地域生活を支援している保健師と訪問看護師と協働してアクション・リサーチを実施した。