hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化器がんテイラード化学療法:治療効果予測系と大規模評価システムの確立

平成1719年度の3年間に、消化器がんテイラード(オーダーメイド)化学療法の確立を目指し,A)広範な臨床評価および実践応用に資する簡易効果予測システムの開発、とB)さらに高度の予測性を有する原発巣別治療効果予測モデルの確立、を試みた。得られた成果は以下のとおりである。(1)胃がんにおけるPaclitaxe週一回投与法phaseI/II試験、Docetaxel/TS-1のphaseI/II試験を終了、遺伝子発現解析による治療効果予測式(モデル)の設定に至り、有害事象に関わる遺伝子多型も見出した。(2)大腸がんにおけるCPT-11のphaseII試験を終了し、遺伝子発現解析による治療効果予測式(モデル)の設定に至るとともに、有害事象(好中球・白血球減少)に関わる遺伝子多型をも見出した。(3)食道がんにおけるCDDPの新規効果関連遺伝子としてIFITM1を見出し、遺伝子発現解析による治療効果予測モデルの設定に至った。(4)テンポラリーに使用可能な効果予測システム(Real-Time RT-PCRとコンピューター情報解析システムを連結させたシステム)を確立した。また、こうした研究から派生、発展し、新たに、肺がん早期診断マーカー、小児神経芽種の予後因子、分子標的治療に資するがん特異的不死化要因や低酸素応答因子などをも同定した。これらのうち、創薬や予後予測マーカーとしての可能性を有するがん不死化関連遺伝子群については国内、外国特許を申請した。全自動解析型簡易効果予測システムの開発には至らなかったが、所定の年限内に、当初の目的はほぼ達成された。本研究で得られた知見は、消化器がん個別化化学療法の実現に向けて重要な展開基盤となりうるもので、次なる広範な臨床証明研究を促し、本学問領域の発展に大きく貢献するものと考える。研究実施計画に沿い、本年度は(A)実践応用に資する全自動解析型簡易効果予測システムの開発、と(B)さらに高度の予測性を有する原発巣別治療効果予測モデルの確立、を試みた。得られた成果:(A)発現アレイを用いることの限界が明らかとなり、アレイ以外の発現解析系による予測システムの開発を開始した。(B)食道がんを対象として網羅的解析などによる遺伝子発現情報と抗がん剤感受性に関わる臨床情報とを収集、予定より早く、多数の効果関連遺伝子群の発現情報を基に治療効果を定量的に予測する数式(モデル)の設定に至るとともに(Int.J.Oncol.印刷中)、策定された新規指標候補遺伝子群の機能証明実験を開始した。胃がんにおけるTXL/S-1のPhase I(Oncology),TXT/S-1のPhase II(Clin.Cancer Res.印刷中),大腸がんにおけるCPT-11のphase II(米国癌治療学会発表予定,論文投稿準備中)を終了し、臨床研究成果の公表(あるいは公表予定)とともに,それらの治療効果予測モデルの開発を推し進めた。これらの研究は効果のみでなく有害事象の規定因子にも広がり、CPT-11の有害事象に関連するcarboxyl esteraseやUGT1A1の新たな遺伝子型なども見出している(論文投稿準備中)。さらに、本研究で得られたノウハウは、他癌種での効果予測系や予後予測系の開発研究にも貢献している(卵巣がん,Mol.Cancer Ther.)(肺がん,Cancer Res.)。派生、付随した研究の成果も含め、テイラード化学療法の進歩に貢献しうる十分な成果が得られた、あるいは得られつつあるものと考える。研究実施計画に沿い、本年度は(A)胃がん・大腸がん・食道がんを対象とした効果予測システムの初期モデル確立の前向き臨床研究を行い、同効果予測モデルの設定および有用性評価と簡易解析キットの開発、(B)新たな効果予測指標の同定と新規予測モデルの策定、を試みた。得られた成果:(A)

食道がん(Int.J.Oncol.)、大腸がん(米国癌治療学会および欧州腫瘍内科学会発表・論文投稿準備中)では、網羅的解析などによる遺伝子発現情報と抗がん剤感受性に関わる臨床情報とを収集、複数の効果関連遺伝子群の発現情報を基に治療効果を定量的に予測する数式(モデル)の設定に至り、その臨床応用の高い可能性を明らかにした。また、胃がんでは新たにpaclitaxelを対象とした効果予測式の設定に至った(米国癌治療学会発表予定・論文投稿準備中)。(B)食道がんにおけるCDDPの効果規定因子としてIFHM1を見出し、その機能を明らかにするととともに(論文投稿準備中)、大腸がんにおけるCPT-11の効果にcarboxylesterase IA2が深く関わることを明らかにした(Pharmacogenet.Genomics)。本研究で得られたノウハウは、他癌種での効果予測系や予後予測系の開発研究にも貢献しており(卵巣がん:Mol.Cancer Ther.,神経芽種:J.Paediatr.Surg.,子宮体がん:Oncol.Rep.印刷中)、また、新たな予後予測マーカーとしての可能性を有するがん不死化関連遺伝子群を同定、特許の申請にも至った。派生、付随した研究の成果も含め、テイラード化学療法の進歩に貢献しうる成果が得られた、あるいは得られつつあるものと考える。現在、簡易解析キットの開発に向けて新規同定マーカー遺伝子の機能確定研究を鋭意進めている。研究実施計画に沿い、本(最終)年度は、(1)胃がん・大腸がん・食道がんを対象とした効果予測システムモデルの臨床有用性評価とその改良、(2)臨床検体を用いた食道がん剤効果予測初期モデルの確立、(3)胃がん、大腸がん、食道がんの新規予測指標の同定と、新規効果予測モデルの設定、を試み、全研究を総括した。得られた成果は以下のとおりで、当初の目的はほぼ達成された。(2)大腸がんにおけるCPT-11のphase II試験を終了し、遺伝子発現解析による治療効果予測式(モデル)の設定に至るとともに、有害事象(好中球・白血球減少)に関わる遺伝子多型をも見出した[論文投稿準備中]。(3)食道がんにおけるCDDPの新規効果関連遺伝子としてIFITM1を見出し、遺伝子発現解析による治療効果予測モデルの設定に至った[Int J Oncol.,2008.]。(4)テンポラリ-に使用可能な効果予測システム(Real-Time RT-PCRとコンピューター情報解析システムを連結させたシステム)を確立した。
低酸素及び高炭酸ガス刺激による胃運動の反応とその神経性調節機序の研究

麻酔ラットを用いて、低酵素および高炭酸ガス刺激が胃運動に及ぼす効果とその神経性調節機序を検討した。呼気中酸素濃度が6%となる低酸素刺激により、胃運動は抑制された。胃に分布する交感神経の遠心性活動を記録すると、低酸素刺激により活動が亢進した。胃に分布する交感神経の切断により低酸素刺激による胃運動抑制反応は減弱した。胃に分布する迷走神経活動は低酸素刺激により活動が亢進したが、迷走神経切断により低酸素刺激による胃運動抑制反応は影響を受けなかった。頚動脈洞の化学受容器からの求心性神経を切断すると、低酸素刺激による胃運動抑制反応は減弱した。以上の結果より、低酸素刺激による胃運動抑制反応は、頚動脈洞の化学受容器から交感神経を介する反射性反応であることが明らかになった。一方、呼気中炭酸ガス濃度が10%となる高炭酸ガス刺激により胃運動は抑制された。この際胃に分布する交感神経活動は亢進したが、交感神経切断により高炭酸ガス刺激により胃の抑制反応は影響を受けなかった。従って、高炭酸ガス刺激による胃運動抑制反応は高炭酸ガス刺激が胃に直接作用したためと考えられた。
ヒューマノイド型ロボットを利用したスポーツ指導における言語技術教育手法の研究

思考を論理的に組み立て相手が理解できるように表現する技術を言語技術という.言語技術はすべての教育・職業の基礎となる技術であるため,その効果的教授法が求められている.既存の言語技術教授手法では,子供に絵を見せ,絵のテーマや絵に描かれていることを子供に分析させることで,言語技術を向上させる.しかしながら,絵の分析では,スポーツの指導で必要とされる人の運動動作を表現するための言語技術の開発は効果的ではない.そこで本研究では,人の運動動作をヒューマノイド型ロボットで表現し,ロボット動作のテーマや動いている関節などを分析させることによって言語技術向上させる教授法を提案した.また提案手法の有効性を示した.スポーツ指導では慣習的用語やオノマトペが利用されてきたが,それらの意味することが被指導者には伝わらないケースが増加している.このためスポーツ指導者には,被指導者の年齢やレベルに応じて,被指導者に運動の仕方をわかりやすく説明するための言語技術(コミュニケーション技術と読書技術からなる),異音同義語表現力(例:“腰を落とす"は“お尻を外野に向けて"とも表現できる)が求められている.そこで,本研究では,言語技術教育のためのメディアとして欧米で利用されてきた「絵本やテキスト」に相当するメディアとして,ヒューマノイド型ロボットを利用し,スポーツ指導者に対して言語技術を教育する方法を研究する.また,ヒューマノイド型ロボットの動作観察と動作コード分析により異音同義語表現発見を支援する手法を研究する.平成27年度は「慣習的用語・オノマトペの収集と予備実験」を実施した.具体的には最初にスポーツ指導の現場で用いられている慣習的用語・オノマトペを収集した.次に整理した慣習的用語・オノマトペで表現している動作を,大学院生が研究協力者と意見交換しながら,ヒューマノイド型ロボットで実現した.この動作の制御コードを,大学院生が分析し,分析結果を中間日本語化(専門家以外にもわかるような日本語)する.また,多方面からロボットの動作を観察するという大学院生と研究協力者とのピア学習を実施し,異音同義語表現を発見することを確認した.平成27年度は「慣習的用語・オノマトペの収集と予備実験」を実施した.具体的には最初にスポーツ指導の現場で用いられている慣習的用語・オノマトペを収集した.次に整理した慣習的用語・オノマトペで表現している動作を,大学院生が研究協力者と意見交換しながら,ヒューマノイド型ロボットで実現した.この動作の制御コードを,大学院生が分析し,分析結果を中間日本語化(専門家以外にもわかるような日本語)する.また,多方面からロボットの動作を観察するという大学院生と研究協力者とのピア学習を実施し,異音同義語表現を発見することを確認した.スポーツ指導では慣習的用語やオノマトペが利用されてきたが,それらの意味することが被指導者には伝わらないケースが増加している.スポーツ指導者には,被指導者の年齢やレベルに応じて,被指導者に運動の仕方をわかりやすく説明するための言語技術(コミュニケーション技術と読書技術からなる)と,異音同義語表現力(例:“腰を落とす"は“お尻を外野に向けて"とも表現できる)が求められている.そこで,本研究では,言語技術教育のためのメディアとして欧米で利用されてきた「絵本やテキスト」に相当するメディアとして,ヒューマノイド型ロボットを利用し,スポーツ指導者に対して言語技術を教育する方法を研究する.また,ヒューマノイド型ロボットの動作観察と動作コード分析により異音同義語表現発見を支援する手法を研究する.欧米では子供の言語技術教育において絵を利用した手法を用いる.この既存手法では,子供に絵を見せ,絵のテーマや絵に描かれていることを子供に分析させることで言語技術を向上させている.既存手法は絵の分析に教材として子供が興味を持ちやすい絵本を用いることが多い.そのため,既存手法は子供の言語技術向上に非常に有効である.しかしながら,絵本から得られる情報には限界がある.例えば,人の運動動作などの情報は絵本からでは得られない可能性がある.2016年度は,絵本の代わりに言語技術教育の教材としてヒューマノイド型ロボットの動作を利用する.具体的には,人の運動動作をロボットで表現し,ロボット動作のテーマや動いている関節などを分析させることによって言語技術向上を試みた.既存手法と提案手法の効果を発話分析により比較した結果,言語技術教育の教材としてロボット動作を利用することの有効性を検証することができた.また,連続写真や動画などロボット動作を見せるメディアの違いによる効果の差も検証した.欧米では子供の言語技術教育において絵を利用した手法を用いる.この既存手法では,子供に絵を見せ,絵のテーマや絵に描かれていることを子供に分析させることで言語技術を向上させている.既存手法は絵の分析に教材として子供が興味を持ちやすい絵本を用いることが多い.そのため,既存手法は子供の言語技術向上に非常に有効である.しかしながら,絵本から得られる情報には限界がある.例えば,人の運動動作などの情報は絵本からでは得られない可能性がある.平成28年度は,絵本の代わりに言語技術教育の教材としてヒューマノイド型ロボットの動作を利用することを提案した.具体的には,人の運動動作をロボットで表現し,ロボット動作のテーマや動いている関節などを分析させることによって言語技術向上を試みた.既存手法と提案手法の効果を発話分析により比較した結果,言語技術教育の教材としてロボット動作を利用することの有効性を検証することができた.また,連続写真や動画などロボット動作を見せるメディアの違いによる効果の差も検証した.スポーツ指導では慣習的用語やオノマトペが利用されてきたが,それらの意味することが被指導者には伝わらないケースが増加している.

スポーツ指導者には,学習者の年齢やレベルに応じて,学習者に思考や運動の仕方をわかりやすく説明するための言語技術が求められている.言語技術とは,思考を論理的に組み立て,相手が理解できるようにわかりやすく表現する技術であり,あらゆる教育・職業のベースとなる.そのため,あらゆる教育機関・職種において言語技術の向上が求められている.昨今の読解力低下問題は言い換えると言語技術不足問題ということになる.我が国の教育機関では言語技術教育はほとんど実施されていない.一方,欧米では子供の言語技術教育において絵を利用した手法が用いられてきた.この手法では,子供に絵のテーマや絵に描かれていることをしながら分析させることで言語技術を向上させている.この手法は絵の分析に教材として子供が興味を持ちやすい絵本を用いることが多い.しかしながら,人の運動動作などの情報は絵本からでは得られない可能性がある.そこで本研究では,絵本の代わりに言語技術教育の教材としてヒューマノイド型ロボットの動作を利用するという手法を提案した.提案手法は,人の運動動作をロボットで表現し,ロボット動作のテーマや動いている関節などを,学習者に分析させることによって,学習者の言語技術を向上させるというアプローチである.ロボットを利用する理由は,ロボットがコミュニケーションを促すツールとして効果が認められているからである.本研究では,既存手法と提案手法の効果を発話分析により比較した.比較結果により,言語技術教育の教材としてロボット動作を利用することの有効性を示した.また,連続写真や動画などロボット動作を見せるメディアの違いによる効果の差も検証し,ロボットの動作を分析することの有効性を示した.思考を論理的に組み立て相手が理解できるように表現する技術を言語技術という.言語技術はすべての教育・職業の基礎となる技術であるため,その効果的教授法が求められている.既存の言語技術教授手法では,子供に絵を見せ,絵のテーマや絵に描かれていることを子供に分析させることで,言語技術を向上させる.しかしながら,絵の分析では,スポーツの指導で必要とされる人の運動動作を表現するための言語技術の開発は効果的ではない.そこで本研究では,人の運動動作をヒューマノイド型ロボットで表現し,ロボット動作のテーマや動いている関節などを分析させることによって言語技術向上させる教授法を提案した.また提案手法の有効性を示した.平成27年度の研究に得られたスポーツ動作に関連する“レベルに合わせた表現(言語化・中間日本語化)"と“異音同義語表現"を,実際のスポーツ指導の場で利用し,被指導者に伝わりやすいかどうかを検証する.検証は,研究協力者の木下ならびにその被指導者へのインタビューで検証する計画である.平成29年度は本研究で提案する手法を検証するとともに研究をまとめる.具体的には次の3点である.A)提案手法のアウトプットの検証:提案手法のアウトプットである“レベルに合わせた表現"と“別表現"が動作習得ならびに動作改善に対して効果があるかどうかの検証
高融点酸化保護傾斜膜を自己形成する炭素基複合材料の開発

炭素にB_4CおよびSiCを添加した複合材料は比較的低温である500°CからB_2O_3が、また1100°C以上の高温でSiO_2が生成し、平滑で緻密なボロシリケート酸化保護膜を自己形成し、1400°Cまでの高温で優れた耐酸化性を示す。初年度の研究として、このボロシリケート酸化保護膜にZrO_2を傾斜的に配合させた複合材料を試作した。その結果、ZrO_2を含むボリシリケート酸化保護膜は、酸化抑止効果は予測値よりも小さく、最適成分の探索を行う必要性が明らかとなった。そこで昨年度の研究では、従来の質量変化測定に加え、赤外線式ガス濃度測定装置(申請設備)を用いたCOおよびCO_2ガス量の測定、酸化前後のガス中における酸素量の測定により得られるデータから耐酸化性を評価する方法を確立することを目的とし実験を行った。その結果、質量変化に加えCOおよびCO_2のガス量の測定、酸化前後のガス中における酸素量の測定を行うことにより、炭素基複合材料の酸化挙動を精査することができた。本年度の研究では、1800°Cまでの耐酸化性が評価可能な評価システムの構築とZrO_2に代わりAl_2O_3を配合した炭素基複合材料の作製を行い、その耐酸化性を評価した。その結果、誘導加熱炉とCO、CO_2およびO_2ガス測定、白金黒ガス調整炉を組み合わせることにより1800°Cまでの酸化挙動の評価システムが構築できた。Al_2O_3の塗布は比較的酸化を進行させ、Naシリケートの使用は比較的低温で炭素の酸化を進行させるが、1400°Cまでの総酸化量を抑制できることが判った。C/B_4C/SiC複合材表面へのムライト質酸化保護膜の形成には原料とするAl_2O_3の剥離や流出を抑制する技術が必要であることが判った。これらの耐酸化性評価技術や炭素基複合材料の1800°Cまでの超高温での酸化挙動の知見は、今後更なる信頼性が求められている航空宇宙の材料開発に貢献することが期待される。これまで本申請者は、炭化ホウ素(B_4C)および炭化ケイ素(SiC)を添加した高耐酸化性C/C複合材料を開発してきた。昨年度までの別の科研費の研究で、自己修復機能を有する高信頼性・高耐酸化性C/C複合材料の最適作製条件は、B_4CおよびSiCの添加配合比やSiCの粒径に強く依存することが判り、したがって,自己修復機能を効果的に発現させるには、更なる組成比の改良や組織制御が必要であることが示唆された。本年度からの新規の研究で、1800°C程度の高温酸化雰囲気下での耐酸化性を有する複合材料を研究開発するため、炭素マトリックス部分にB_4CおよびSiCと新規成分を添加した複合材料を作製し、その機械的特性および耐酸化性を明らかにすることを試みた。その際に、酸化時に自己形成するシリカガラスを主成分とする表面酸化保護膜が複合材料の耐酸化性に及ぼす影響について詳しく調べ、さらに酸化保護膜に高融点セラミックス成分であるZrO_2を傾斜的に配合し、高温で反応・固着させることにより、ガラス質酸化保護膜の高温特性を向上させた高融点酸化保護傾斜膜を有する高耐熱性炭素基複合材料を開発することを目的として実験を行った。その結果、(1)ZrO_2の炭素基複合材料への最適被覆条件を見出すことができ、(2)1200°C以上の高温酸化処理により、ZrO_2を含むボリシリケート酸化保護膜を形成させることができた。また、(3)ZrO_2を含むボリシリケート酸化保護膜は、炭素基複合材料の耐酸化性と酸化進行に伴う機械的強度の劣化を低減させることが判った。しかし、(4)酸化の進行度合いと機械的強度劣化の低減の度合いは、予測値よりも小さいことが判り、(5)他の成分で同様の実験を行い、最適成分の探索を行う必要性が明らかとなった。昨年度は初年度の研究として、このボロシリケート酸化保護膜にZrO_2を傾斜的に配合させるため、複合材料の表面付近に塗布したZrO_2ゾルをボロシリケートガラスと高温で反応・固着させ、ガラス質酸化保護膜の高温特性を向上させた高融点酸化保護傾斜膜を有する炭素基複合材料を試作した。その結果、ZrO_2を含むボリシリケート酸化保護膜は、複合材料の耐酸化性と酸化進行に伴う機械的強度の劣化を低減させることが判ったが、酸化抑止効果は予測値よりも小さく、最適成分の探索を行う必要性が明らかとなった。この炭素基複合材料の耐酸化性評価は主に酸化中の質量減少から評価されてきたが、本複合材料は酸化時にB_2O_3とSiO_2のガラス成分を生成するため質量増加を考慮する必要があり、単に質量の変化から複合材料の耐酸化性の評価やそのメカニズムの解明は難しいという問題がある。

従って本年度の研究では、従来の質量変化測定に加え、赤外線式ガス濃度測定装置(申請設備)を用いたCOおよびCO_2ガス量の測定、酸化前後のガス中における酸素量の測定により得られるデータから耐酸化性を評価する方法を確立すること、さらにB_4CおよびSiCを添加した炭素基複合材料の酸化メカニズムを解明することを目的とし実験を行った。その結果、質量変化に加えCOおよびCO_2のガス量の測定、酸化前後のガス中における酸素量の測定を行うことにより、炭素基複合材料の酸化挙動を精査することができ、このことより耐酸化性の発現メカニズムが明らかとなった。これらの評価法とその結果は、次年度の研究に大いに役立つことが期待される。炭素にB_4CおよびSiCを添加した複合材料は比較的低温である500°CからB_2O_3が、また1100°C以上の高温でSiO_2が生成し、平滑で緻密なボロシリケート酸化保護膜を自己形成し、1400°Cまでの高温で優れた耐酸化性を示す。初年度の研究として、このボロシリケート酸化保護膜にZrO_2を傾斜的に配合させた複合材料を試作した。その結果、ZrO_2を含むボリシリケート酸化保護膜は、酸化抑止効果は予測値よりも小さく、最適成分の探索を行う必要性が明らかとなった。そこで昨年度の研究では、従来の質量変化測定に加え、赤外線式ガス濃度測定装置(申請設備)を用いたCOおよびCO_2ガス量の測定、酸化前後のガス中における酸素量の測定により得られるデータから耐酸化性を評価する方法を確立することを目的とし実験を行った。その結果、質量変化に加えCOおよびCO_2のガス量の測定、酸化前後のガス中における酸素量の測定を行うことにより、炭素基複合材料の酸化挙動を精査することができた。本年度の研究では、1800°Cまでの耐酸化性が評価可能な評価システムの構築とZrO_2に代わりAl_2O_3を配合した炭素基複合材料の作製を行い、その耐酸化性を評価した。その結果、誘導加熱炉とCO、CO_2およびO_2ガス測定、白金黒ガス調整炉を組み合わせることにより1800°Cまでの酸化挙動の評価システムが構築できた。Al_2O_3の塗布は比較的酸化を進行させ、Naシリケートの使用は比較的低温で炭素の酸化を進行させるが、1400°Cまでの総酸化量を抑制できることが判った。C/B_4C/SiC複合材表面へのムライト質酸化保護膜の形成には原料とするAl_2O_3の剥離や流出を抑制する技術が必要であることが判った。これらの耐酸化性評価技術や炭素基複合材料の1800°Cまでの超高温での酸化挙動の知見は、今後更なる信頼性が求められている航空宇宙の材料開発に貢献することが期待される。
チベット高原における高エネルギー宇宙線広視野連続観測

日中共同実験のチベット空気シャワー観測装置は、高度4300メートルの中国チベット高原に789台のシンチレーションカウンターを7.5m間隔の碁盤目状に配置した37000平方メートル空気シャワーアレイであり、TeV領域以上の宇宙線及び宇宙ガンマ線の広視野連続観測を世界最高感度で行っている。この観測装置により、高エネルギー宇宙ガンマ線点源の探索、ガンマ線バーストの探索、カニ星雲からのガンマ線スペクトルの精密測定、超高エネルギー一次宇宙線の化学組成及びエネルギースペクトルの測定、銀河一次宇宙線の異方性の観測等と通じて、宇宙線の起源・加速機構に関する極めてユニークな研究を行う。本年度は、数TeV以上の定常的及び遷移的な未知の宇宙ガンマ線放射天体及び宇宙線異方性を広視野探索した。定常的ガンマ線源に対する観測装置の感度は、1年の観測で0.5-1Crab程度(5σの統計的有為度)程度である。また、チベット実験では、宇宙線中の月の影が観測されているが、地球磁場による月の影の移動を用いて、観測装置のエネルギースケールの絶対校正が可能であり、信頼性の高いガンマ線エネルギースペクトルが観測可能である。更に、装置の設置高度(4300m)はKnee領域(10^<15>-10^<16>eV)の一次宇宙線エネルギースペクトルに最適(電子数サイズが化学組成の影響を受けにくい)であり、全粒子成分のエネルギースペクトルを精密測定した。その他に、次世代空気シャワーコア観測装置に必要不可欠のエレクトロニクス及び関連するソフトウェアの開発を行った。特に今年度は水チェレンコフ型ミューオン観測装置や薄型大面積プラスチックシンチレータ検出器の開発研究に力を注いだ。チベット高原において空気シャワー観測装置を用いた高エネルギー宇宙線の広視野観測をおこなった。multi-TeV領域の銀河宇宙線強度恒星時異方性は約0.1%程度という大変小さな観測量である。従来、測定器の系統誤差や気圧・温度補正効果を打ち消すために東西差し引き法を用いて解析していたが、それを行わずに直接的に銀河宇宙線の恒星時異方性を観測できる解析方法を完成し、統計精度を約4倍ほど改善した解析を行った。次に、未知のTeV領域ガンマ線放射天体を探索するための新しい解析方法の開発に着手した。現在までの方法は信号領域から近傍の局所的な雑音を除去する方法で点源探索を行ってきたが、その方法では広がったガンマ線源を探索することはできなかった。YAN氏が提案した解析方法は大局的な雑音を数学的手法を駆使して計算することにより、点源のみならず広がったガンマ線源も同時に探索できる優れた手法である。これは、大気チェレンコフ望遠鏡では探索することが事実上不可能な銀河面等からの拡散ガンマ線の探索に着手することができるようになったことを意味する。一方、我々は現在、個々の測定器の校正を観測とは別個に毎年行っており、このために5人程度の日本人研究者が一ヶ月程度チベットに出張しているが、これを通常の観測データを用いてソフトウェア的に行う方法の開発に着手した。また、次世代空気シャワーコア観測装置や水チェレンコフ型ミューオン検出器開発研究に必要不可欠なエレクトロニクス及び関連するソフトウェアの開発をおこなった。
海底地形追従用自律巡航型海中ビークルの最適機体形状・制御方法に関する研究

近年、地震研究・メタンハイドレード等の海底資源探査・地球深部探査船「ちきゅう」等による深海底掘削の事前調査のため、自律巡航型海中ビークル(AUV:Autonomous Underwater Vbhicle)を使用して、精密な海底断層・地形図を作製することが求められている。この目的のためにはAUVを海底地形に精密に追従させて航走させる必要があり、高品質なデータを取得するためには海底地形の傾斜にも追従するようビークルのトリムを制御することが望ましい。そこで、本研究は研究者が容易に使用可能な大きさの海中ビークルを海底地形に追従させて航走させるための最適機体形状・最適運動制御方法を見出すことを目的とする。本年度はまず、CFDソフトを用いて回転体等の簡単な形状を持つ海中ビークルに働く流体力計算法について検討を行った。また、実機海中ビークルを用いた運動性能試験から流体力を同定する手法について研究を行い、海底地形追従型ビークルに適した形状・アクチュエーターについて議論した。これらの成果は次年度以降の研究で使用される。さらに流体力を精度良く計測するために、複雑な運動をビークル模型に精度よく与えることができる強制動揺装置を製作した。近年、地震研究・メタンハイドレード等の海底資源探査・地球深部探査船「ちきゅう」等による深海底掘削の事前調査のため、自律巡航型海中ビークル(AUV : Autonomous Underwater Vehicle)を使用して、精密な海底断層・地形図を作製することが求められている。そこで、本研究は海中ビークルを海底地形に追従させて航走させるための最適機体形状・最適運動制御方法を見出すことを目的とする。本年度はまず、JAMSTEC所有の垂直方向に平たいマンボー型ビークルについて運動制御コントローラーを設計し、シミュレーションにより潮流等の外乱に対する制御性能について検討した。また、くじら型巡航ビークルの機体形状を決定し、CFDによりビークルに働く各種流体力を計算し、運動方程式のための流体力係数を求め、運動シミュレーションを行った。さらに、ビークルのソリッド模型を製作し、曳航水槽にて流体力を計測し、計算結果との比較を行った。最後に、水平方向に平たい形状のビークル機体が海底地形追従性能を向上できるかどうか検討を開始した。近年、地震研究・メタンハイドレード等の海底資源探査・地球深部探査船「ちきゅう」等による深海底掘削の事前調査のため、自律巡航型海中ビークル(AUV:Autonomous Underwater Vehicle)を使用して、精密な海底断層・地形図を作製することが求められている。今年度は、JAMSTEC所有の垂直方向に平たいマンボー型ビークルについて設計した運動制御コントローラーを実装し、実海域試験により性能を評価した結果、スラスターの動特性をコントローラー設計に考慮しなければよい制御性能が得られないことがわかった。また、前年度に製作したくじら型巡航ビークル模型を使用して動的流体力係数を求めCFDによる結果と比較検討し、計算精度の向上を図った。さらに、海底地形追従に有利と考えられるうちわざめ型ビークル模型を製作し、模型試験により静的・動的流体力係数を求めCFDによる結果と比較検討を行った。計測結果と計算結果は良く一致し、昇降舵の翼への取り付け部に間隙があると舵の性能が極端に劣化することもわかった。最後に、模型試験を行った2種類のビークルについて運動シミュレーションを行い、うちわざめ型ビークルの海底地形追従性能が良好であることを確認した。
CO2を吸着・活性化・変換可能な新規機能集積型有機無機ハイブリッド触媒の創製

CO2から効率的にギ酸を合成するための固体触媒の創製を目的とし、CO2吸着能を持つアミノポリマーとCO2水素化能を持つIrホスフィン錯体、および担体としてのチタン酸ナノチューブを複合化した機能集積型ハイブリッド触媒の開発を行った。ポリエチレンイミンとIrイミノホスフィン錯体を複合化し、これをチタン酸ナノチューブ細孔内に固定化することで触媒活性と再利用性が著しく向上することを見出した。各種分光分析手法により触媒活性種の局所構造および反応中における構造変化を追跡し、CO2からのギ酸生成メカニズムの解析を行うとともに、各機能間の協奏的な触媒作用について調査した。近年、地球温暖化に対する懸念から二酸化炭素(CO2)の有効利用が注目を集めている。また、自動車やポータブルデバイス用の燃料電池の普及とともに、より安全な水素利用のため水素貯蔵物質が注目されている。CO2の水素化により得られるギ酸は比較的高い水素含有率(4.4 wt%)をもつ化学物質であり、常温で安定な液体であることから水素貯蔵材料として有望視されている。本研究では、CO2から効率的にギ酸を合成するための固体触媒の創製を目的とし、CO2吸着能を持つアミノポリマーとCO2水素化能を持つIrホスフィン錯体、および担体としてのチタン酸ナノチューブを複合化した機能集積型触媒の設計・合成を行った。まず、アミノポリマーとIrホスフィン錯体を複合化することで、Irイミノホスフィン錯体を合成し、これがCO2からのギ酸生成反応に活性を示すことを見い出した。これをチタン酸ナノチューブ細孔内に固定化することにより触媒活性と再利用性が著しく向上することを見い出した。アミノポリマーとIr錯体の配合比や反応条件の最適化により140°C、2.0 MPaの条件下においてTON 200以上で定量的にCO2をギ酸へと変換することができた。また、チタン酸ナノチューブ担体表面の酸塩基特性によって触媒活性は大きく変化し、触媒活性とCO2吸着量の間には相関関係があることを見い出した。さらに、X線や放射光を利用した測定により触媒活性種の局所構造・電子状態を分析するとともに、反応中における構造の変化を追跡し、CO2からのギ酸生成メカニズムの解析を行った。平成27年度当初の目標であった、1)機能集積型触媒の合成、2)CO2からのギ酸合成反応への適用、3)化学組成や配合比・担体の最適化による反応活性の向上を実施することができた。また、当初平成28年度に実施予定であったX線や放射光を利用した測定による触媒活性種の局所構造・電子状態の解析についても踏み込んで実施することができたことから、当初の計画以上に進展していると判断できる。また、自動車やポータブル用の燃料電池の普及とともに、より安全な水素利用のため水素貯蔵物質が注目されている。CO2の水素化により得られるギ酸は比較的高い水素含有率をもつ化学物質であり、常温で安定な液体であることから水素貯蔵材料として有望視されている。本研究では、CO2から効率的にギ酸を合成するための固体触媒の創製を目的とし、CO2吸着能を持つアミノポリマーとCO2水素化能を持つIrホスフィン錯体、および担体としてのメソ多孔体を複合化した機能集積型触媒の設計・合成を行った。平成27年度に、アミノポリマーとIrホスフィン錯体を複合化することで複合化Irイミノホスフィン錯体を合成し、これがCO2からのギ酸生成反応に活性を示すことを示した。更にこれをチタン酸ナノチューブ細孔内に固定化することにより触媒活性と再利用性が著しく向上することを見出した。平成28年度は、X線や放射光を利用した測定により触媒活性種の局所構造・電子状態を分析し、ホスフィンに配位した電子リッチなIr(III)種が主たる活性点であることをつきとめた。また、反応前後におけるIr種の局所構造変化を追跡することで、反応中のIrーヒドリド結合の形成と、これが近接したCO2に求核攻撃することでギ酸アニオンが生成する反応メカニズムが提案された。触媒活性とCO2吸着量の間には相関関係が認められたことから、高い塩基性を有する多孔質担体の探索についても行い、Naカチオンを含有する高塩基性チタン酸ナノチューブを担体に用いたときに高い触媒活性が発現することを見出した。開発した触媒は既存の均一系触媒と比べ高い触媒活性を有し、複数回に渡って再利用可能であることから、研究成果はCO2からのギ酸合成を目指す触媒開発において新たな知見と触媒設計指針を与えうる。平成28年度の研究実施計画に沿い、その場赤外分光分析によるCO2吸脱着過程の分析や反応過程のその場観察を実施する。

また、CO2還元に最適な金属錯体・有機配位子の探索を行い、より温和な条件で効率的にCO2をギ酸へと変換可能な触媒の構築を試みる。平成27年度に得られた結果より、アミノポリマーと金属錯体をチタン酸ナノチューブ細孔内に固定化することで高い触媒活性と再利用性を実現できるものの、使用中の活性種の溶出による活性低下が課題として浮き彫りとなった。触媒活性種を中空構造体の閉鎖空間内部に閉じ込めることができれば、活性種の溶出を防ぎ、高い再利用性・耐久性を実現することができると考えられるため、アミノポリマーと金属錯体を内包した中空構造触媒の合成と応用を検討する。工学
Ｙｂ化合物における新奇量子凝縮状態の研究

量子臨界点近傍にある物質における量子臨界性および異常な電子状態を理解すること目的とし,Yb系強相関化合物を中心に,極低温,磁場,圧力といった多重極限下における比熱,ゼーベック係数,ネルンスト係数,熱伝導率などの物理量を調べた.その結果,YbCo2Zn20,YbRh2Si2,β-YbAlB4において,量子臨界点近傍でもヴィーデマン・フランツ則が成り立つことを示した.またメタ磁性転移近傍における輸送特性を明らかにした.加えて,比熱とゼーベック定数の比などの新しい手法により,量子臨界点近傍での電子状態を理解するための重要な知見を得た.量子臨界点近傍にある物質における量子臨界性および異常な電子状態を理解すること目的とし,Yb系強相関化合物を中心に,極低温,磁場,圧力といった多重極限下における比熱,ゼーベック係数,ネルンスト係数,熱伝導率などの物理量を調べた.その結果,YbCo2Zn20,YbRh2Si2,β-YbAlB4において,量子臨界点近傍でもヴィーデマン・フランツ則が成り立つことを示した.またメタ磁性転移近傍における輸送特性を明らかにした.加えて,比熱とゼーベック定数の比などの新しい手法により,量子臨界点近傍での電子状態を理解するための重要な知見を得た.本研究では,Yb系強相関化合物を中心に比熱,ゼーベック係数,ネルンスト係数,熱伝導率などの物理量を極低温,磁場,圧力といった極限環境を組み合わせて多角的に調べることで,量子相転移およびその近傍にみられる異常な電子状態を理解することを目的としている.平成23年度は,(1)緩和法と交流法を組み合わせた極低温比熱測定システムの構築,(2)極低温熱電係数測定システムの高精度化,および(3)量子臨界点近傍における輸送係数の測定の3つの点を中心に研究を進めた.(1)については,交流法比熱測定システムを構築し,40mKまでの極低温で比熱を測定できることを確認した.また,その結果から温度計の磁場による影響,熱源の安定性,外来ノイズの影響等,想定範囲内ではあるがいくつか改善点が確認された.それらをふまえ,より高精度な実験を実現するために現在システムの改良を行っている.(2)については,ピコボルトメータを採用するとともにそれにあわせて配線シールド等,システム全体の構成・セッティングを見直すことで高精度化を行った.これにより,従来に比べ4-5倍の精度が得られるようになった.そこでこのシステムを用い,(3)に関する実験としてYbCo_2Zn_<20>の熱電係数および熱伝導率測定を行った.その結果,YbCo_2Zn_<20>のゼーベック係数が50mKの極低温で,銅の10000倍にも達することが明らかになった.この結果は,この物質の輸送係数に寄与する電子の有効質量が増強されていることを示している.これによりこの物質で報告されている巨大な低温電子比熱が,局在電子によるものではなく,重い遍歴電子に由来していることを明らかにすることができた.さらに,磁場中でメタ磁性転移に伴い,各輸送係数が劇的に変化すること,メタ磁性転移点近傍で非フェルミ液体的挙動を示すことも明らかになった.特にネルンスト係数の結果は,(2)の高精度化により初めて得られた結果である.今後,これらの結果を総合的に評価することによりYbCo_2Zn_<20>における電子状態の理解を進めることができると考えている.本研究では,Yb系強相関化合物を中心に,熱輸送係数,熱電係数などの輸送係数および比熱を多重極限下で多角的,系統的に調べることにより,それらの物質における量子相転移およびその近傍に見られる異常な電子状態を理解することを目的としている.平成25年度は,YbAlB4の量子臨界点近傍でのヴィーデマンフランツ則の検証を行った.その結果,YbRh2Si2と同様,YbAlB4の量子臨界点近傍においてもヴィーデマンフランツ則が成り立っていることが明らかになった.これまで量子臨界点近傍における異常金属状態としてヴィーデマンフランツ則が破れた電子状態が理論的にいくつか提案され,その奇抜さゆえ注目を集めていたが,本成果はそのような可能性を支持しない.このことは今後量子臨界点近傍の異常金属状態を考える上での重要な指針となる.本研究で対象としているYb化合物は1つの4fホールをもつのに対し,Ce化合物は1つの4f電子をもつため,しばしばその対応関係から両者を比較する事でそれらの電子状態の理解がなされてきた.本研究対象の1つであるYb化合物でのメタ磁性を理解するため,参照物質として磁場中で2つのメタ磁性転移を示すCe(Ru0.92Rh0.08)2Si2の熱電係数を調べた.その結果,比熱で観測される互いに似た2つのメタ磁性異常は,ゼーベック係数では全く逆の符号をもつ異常として現れることがわかった.このことは,それぞれのメタ磁性転移の起源が全く異なる可能性が高いことを示しており,Yb系でのメタ磁性転移の理解のための重要な情報を与えている.本研究では,Yb系強相関化合物を中心に比熱や輸送係数を多重極限環境下において多角的に調べることで,量子相転移およびその近傍にみられる異常な電子状態を理解することを目的としている.平成24年度は,YbRh2Si2の輸送係数測定により,量子臨界点近傍の電子状態を調べた.

その結果,それまでYbRh2Si2において報告されている量子臨界点近傍でのヴィーデマンフランツ則の破れがなく,量子臨界点でも同則が成り立っている可能性が高いという事がわかった.これは同物質で提案されていたKondo break downシナリオで期待される結果とは異なり,量子臨界点近傍の電子状態の理解に重大な修正の必要性を示すものである.一方,YbCo2Zn20の発展的取り組みとして,関連物質であるPrIr2Zn20およびPrTi2Al20の輸送係数を測定した.両物質はともに低温で多極子秩序およびその秩序相内で超伝導を示す物質として注目されている.その結果,PrIr2Zn20では,YbCo2Zn20と同様に通常金属の10000倍もの巨大な電子比熱係数が見られるのにも関わらず,ゼーベック係数は通常金属程度であることがわかった.これは一見似た様に見える両物質の遍歴電子状態が全く異なる事を示している.さらに磁場を印加すると通常金属程度であったゼーベック係数が四極子秩序が抑制される臨界点近傍で2桁も大きくなっている事が明らかとなった.このような巨大な増大は四極子揺らぎに由来している可能性が考えられる.これまで量子臨界性の研究は,磁気双極子に関するものがほとんどであったが,この結果は,それを多極子に拡張するものであり,多極子の自由度が重要な電子状態の理解に向けて今後の展開が期待される.一方,PrTi2Al20ではゼーベック係数の量子振動の測定に成功し,四極子が絡んだ多体状態が低温で実現している可能性が明らかとなった.本研究では,Yb系強相関化合物を中心に比熱,ゼーベック係数,ネルンスト係数,熱伝導率などの物理量を極低温,磁場,圧力といった極限環境を組み合わせて多角的に調べることで,量子相転移およびその近傍にみられる異常な電子状態を理解することを目的としている.平成26年度は,本研究で見出したYbCo2Zn20において見られる銅の10000倍にも達する巨大ゼーベック係数の起源,メタ磁性およびその周辺で見られる輸送係数の非フェルミ液体的挙動をさらに詳しく調べた.その結果,低温・零磁場でのゼーベック係数の増大は,比熱のそれと比べ顕著であること,さらにはそれら比熱とゼーベック係数の比qが,単純金属から強相関系までの幅広い物質で見られる,温度にほぼ依存しない振る舞いとは異なることがわかった.そして,そのような有効質量の大きな電子状態は,0.3 K程度の非常に小さなエネルギースケールをもち,磁場を印加すると急激に抑制されることから,低磁場におけるゼーベック係数の異常な増大はこの小さなエネルギースケールもつ電子状態と関連があることがわかった.そしてメタ磁性が見られる磁場に達すると,ゼーベック係数の異常な増大は抑えられると同時に比qは温度と磁場にはほぼ依存しない通常の強相関金属で見られる振る舞いに転じることから,バンドに依存した電子相関とメタ磁性の関係が示唆される.一方,このYbCo2Zn20の関連物質であるPrT2Zn20(T=Ir,Rh)の電気抵抗率における非フェルミ液体的挙動について詳細に調べたところ,YbCo2Zn20とは異なり,いずれもある単一のパラメータで電気抵抗率がスケールすることを見出した.これはこの系における非フェルミ液体的挙動の背景に単一の物理が存在することを意味している.さらにそのスケーリング関数が最近提案されている四極子近藤格子模型でよく説明できることを見出した.26年度が最終年度であるため、記入しない。低温物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。
保育園の昼寝は是か非か

3歳から5歳までの保育園児を対象に、保育園での昼寝の効果を検討する目的で、平日から週末にかけて、活動量記録装置(ActiWatch)を用いて活動量の連続記録を行った。4歳児では、週末に自宅で自発的に昼寝をとる子どもの割合は3割を下回る。活動量のデータから、自然な状態で昼寝をしない子どもに約1時間半の午後の長い昼寝を課すことで、夜間睡眠の開始時刻が1時間以上後退することが明らかとなった。我々は乳幼児期の睡眠覚醒リズムの発達について研究を行ってきた。乳児期には、睡眠が夜間に集中し、覚醒が日中に集中するようになる。2歳児以降、児童期前(6歳)まで、夜間睡眠はほとんど変化しないが、日中の睡眠、つまり昼寝は、非常に顕著な変化を示す。つまり、1歳児では午前と午後にそれぞれ1回(1日2回)の昼寝が生じるが、2歳までに午前の昼寝は消失し、3歳から5歳までに午後の昼寝も消失して、児童期までに日中に明晰な覚醒状態を維持できるようになる。ところが、このような睡眠覚醒リズムの発達と矛盾するようなスケジュールが日本の保育所では実施されている。日本の保育所の多くでは、幼児本人の昼寝の必要性とは無関係に3歳から5歳の幼児に午後の長い昼寝が課されている。この昼寝の日課により、保育園児の夜間睡眠の就床時刻は、昼寝の日課のない幼稚園児よりも統計的に有意に遅く、起床時の機嫌の悪さや登園への渋りの頻度も幼稚園児よりも有意に顕著である。我々の研究から、こうした症状は日中と夜間の睡眠・覚醒のサーカディアンリズムの障害に基づいていると考えられる(Fukuda & Sakashita, 2002)。さらに、我々の研究(Fukuda & Asaoka, 2004)では、保育園児の「夜更かし傾向」は、小学校に入学した以降も、3, 4年生まで継続し高学年でようやく元幼稚園児と同様のレベルに到達する。つまり、幼児期に課された睡眠覚醒習慣がその日課がなくなった後も数年間にわたって影響が残存する。以上の研究は「睡眠表」を用いて行われたものである。ActiwatchRを用いて活動リズムの計測を行い、夜間睡眠や睡眠覚醒リズムがどのような影響をうけているかをより定量的に調べることにより、幼児期の睡眠覚醒リズムの発達に及ぼす「人工的昼寝」の影響がより詳細に明らかになる。本研究は、幼児期の睡眠覚醒リズムの発達を定量的な方法(活動リズムの計測)を用いて計測し、睡眠覚醒リズムの発達に及ぼす、日中の仮眠(昼寝)の影響を調べることを目的とする。幼児期には、自然な発達の過程として午後の昼寝が消失していく。ところが、日本の保育園では、保育所保育指針に基づいて午後に平均90分の昼寝が幼児に課されている。通常では殆どの子どもが昼寝をとらなくなる五歳児の段階でもほぼ一律に午後の昼寝が課されていることで、自然に昼寝が消失している幼稚園児と比較して保育園児では夜間睡眠の開始時刻(就床時刻)が有意に後退していることが我々のこれまでの睡眠表などの調査法を用いた研究により明らかにされている。今回の研究では、活動量の連続記録という客観的な指標を用いて保育園児の睡眠覚醒リズムが、午後の昼寝によってどのような影響を受けているかを検討した。34名の保育園児を対象に、保育園で昼寝を課されている平日の二日間と昼寝のない週末の二日間にわたって活動量の連続記録を行った。なお、5歳児においては午後の昼寝が行われていない保育園があった。その結果、平日の記録で昼寝を取っている4歳児の方が昼寝をとっていない5歳児よりも、夜間睡眠の開始時刻(就床時刻)が有意に遅く、4歳児の平日(昼寝あり)と週末(昼寝無し)の比較においても、昼寝のある平日の方が昼寝のない週末よりも夜間睡眠の開始時刻(就床時刻)が有意に後退していた。また、ある先行研究において、昼寝のあった日の夜に幼児の夜間睡眠中の粗体動(中途覚醒)が増加しているという報告があったため、今回のデータでも夜間睡眠中の平均活動量の比較を行ったが、昼寝の有無にともなう差は認められなかった。夜間睡眠中の活動量は、発達に伴って低下していく傾向が認められた。午後に課される昼寝は夜間睡眠の開始時刻の後退を招き、幼児の睡眠習慣の夜型化を促す要因であると考えられるが、夜間睡眠中の中途覚醒を増加させるという影響はないものと考えられた。新生児期においては、睡眠と覚醒は昼と夜の区別無く時間的に均等に分布している。その後、徐々に睡眠が夜間に集中し、乳児期に睡眠の概日リズムが顕著化する。幼児期になると夜間睡眠自体はほとんど変化しないが、昼間睡眠は顕著に変化する。1歳では午前と午後に1回ずつの昼寝が生じるが、2歳では午後に1回の昼寝をとるようになる。その後3歳5歳にかけて昼寝をとらない幼児の割合が増えていき、6歳までにはほとんどの子供が昼寝をとらなくなる。ところが、日本の保育所では、午後に平均90分の昼寝を課している。

このため5歳の段階でも、保育園児は平日に平均90分の昼寝をとっており、このために、夜間睡眠の就床時刻が後退し、夜型の生活習慣が定着する結果となっている(Fukuda & Sakashita,2002)。さらに、この夜型化した生活習慣は、昼寝の習慣が終了した小学校入学以降も数年間継続することが明らかとなっている(Fhkuda & Asaoka,2004)。本研究は、活動量の連続記録装置を用いて、昼寝による生物リズムへの影響を客観的かつ詳細に検討することを目的とした。方法:保育園児32名(男児17名)を対象として、金曜日の午前中から月曜日の午前中にかけて活動量の連続記録を行った。研究を行うにあたって、検査対象者の保護者には、研究の趣旨を説明した上で、承諾書に署名してもらった。活動量の連続記録にはActiwatch-Lを使用した。この保育園では、記録を行った時期には、年長児では昼寝を中止していた。結果:平日の睡眠パターンをみると昼寝をとっていた年中児では入眠の時刻が約1時間後退していた。次に週末の両者の活動量パターンを検討した。週末には、保育園に通っていないため、年中児も殆ど自発的には昼寝をとることはない。週末の活動量のパターンに関しては年中児と年長児の間にほとんど差が認められなかった。新生児期においては、睡眠と覚醒は昼と夜の区別無く時間的に均等に分布している。その後、徐々に睡眠が夜間に集中し、乳児期に睡眠の概日リズムが顕著化する。幼児期になると夜間睡眠自体はほとんど変化しないが、昼間睡眠は顕著に変化する。1歳では午前と午後に1回ずつの昼寝が生じるが、2歳では午後に1回の昼寝をとるようになる。その後3歳5歳にかけて昼寝をとらない幼児の割合が増えていき、6歳までにはほとんどの子供が昼寝をとらなくなる。ところが、日本の保育所では、午後に平均90分の昼寝を課している。このため5歳1の段階でも、保育園児は平日に平均90分の昼寝をとっており、このために、夜間睡眠の就床時刻が後退し、夜型の生活習慣が定着する結果となっている(Fukuda & Sakashita, 2002)。さらに、この夜型化した生活習慣は、昼寝の習慣が,終了した小学校入学以降も数年間継続することが明らかとなっている(Fukuda & Asaoka, 2004)。今年度は、年中児で既に昼寝を中止している保育園児を対象として計測を行い、これまでのデータと比較した。方法:昼寝を課されていない年中児5名を対象として、金曜日の午前中から月曜日の午前中にかけて活動量の連続記録を行った。結果:平日の睡眠パターンをみると昼寝をとっていた年中児と比較して、昼寝のない年中児では、入眠の時刻が約2時間早かった。この結果は昨年の年長児との比較より大きな差を示している。この結果が普遍的なものであるかどうかは、今後例数を追加して明らかにする予定である。