hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
火山性微動の起源：流れ誘起振動の新仮説

低速度層に起因する固有振動モードが存在するため、共振が起こりうる。線形解析の結果、たしかにこの共振周期でより不安定化する傾向は見られたが、大きな線形成長率は確認されなかった。よって火山性微動への応用という観点からは、低速度層の存在は二次的な影響を与えるにすぎないと結論した。流路が楕円断面をもつモデルの解析も境界積分法をもちいておこなった。とくに流路方向と長軸方向の両方に反対称変形するねじれ屈曲モードの解析をおこない、ねじれの固有周期と共振する解の成長率が異常に大きくなることを見出したが、平板モデルの低速度層の共振と同じく、系全体の不安定には二次的な重要度をもつにすぎないと結論した。最後に本研究を通して、ダイク等を流れるマグマが火山性微動を引き起こすという仮説は、線形安定解析はある程度ポジティブな結論を導くが、室内実験はまだそれを検証するに至らない。後者の理由は、単純な放物線状の流速分布では屈曲変形モードが不安定化しないことと関係しているか、あるいは実験でもちいたゲルや流体媒質の選択が、自励振動を起こすのに物性上適切でなかったのかもしれない。火山性微動が、地下の流路をマグマが流れるときに発生する「流れ誘起振動」に起因する、という仮説を多角的に検証する試みをおこなった。水槽にゲル媒質を充填し、鉛直方向に板状の流路をつくって粘性流体を流す実験をおこなったが、期待される振動は発生しなかった。断面が楕円形の流路について、流れ誘起振動の線形安定解析をおこなった。その結果、ダイクのような有限幅の板状の流路の場合、板の横幅と同程度の波長のレイリー波がもっとも不安定化することが示唆された。これを実際のマグマの流れにあてはめると、ダイクなどの流路の幅に上限があることと、発生する火山性微動の周期に上限があることとが関係している可能性が示唆された。理論予想のもとにおこなった予備実験がうまくいかなかった。その原因を明らかにする目的で、これまでの理論計算をやり直し、あらたに境界要素法による数値計算をおこなった結果、臨界流速の見積が甘かったことがわかった。当初の予定では、2014年度中に室内実験を成功させ、さまざまなパラメータで、臨界流速や発生する振動のスペクトルを計測することとしていたが、それができなかった点で、達成度は低い。しかしながら、予備実験の失敗の原因をあきらかにするためにおこなった数値計算は成功し、現在その結果をまとめているところであり、その点では、本来次年度におこなう予定であった数値計算に基づく研究を先取りしたものと言える。全体として見れば、まだ実験装置の構築が予備段階に留まっていることから、やや計画よりも遅れていると判断する。実験装置の主な部分はすでにできているので、今年度問題となった点を改善し、振動実験を成功させることが目標である。流路を支える柔らかいゲル媒質を固定する方法として、アクリル水槽にすべり止めの小さな突起を多数とりつける計画をたてており、その効果を検証する。現在は振動を光学的に計測することを考えているが、その後、より定量的に振動のスペクトルも計測可能な装置も導入する。地球内部ダイナミクス2014年度の研究は、流路の厚さや幅を適切に設計すれば、期待される自励振動が起こりうることを示唆している。そこで今回得られた線形計算の結果をもちいて、流路の大きさやゲル媒質の剛性等を調整し、また安定に流れを維持するための電動ポンプを導入して、実験を再開する。
マイクロ波による高温超伝導体のボルテックスダイナミクスの研究

高周波マイクロ波によりボルテックスを駆動させることによりそのダイナミクスを研究することができる。今年度は20GHzから200GHzまでのマイクロ波を連続スイープする装置を製作しゼロ磁場を有限磁場中でジョセフソンプラズマ共鳴の実験を行い高温超伝導体のジョセフソン接合についての定量的な議論を行った。まずゼロ磁場の実験により超伝導面間のジョセフソン接合を介したクーパー対と準粒子のダイナミクスを詳細に調べた。これにより超伝導面間の超流動応答は面内の超伝導応答とは全く異なることが解りさらにd波コヒーレントモデルで良く記述されることを明らかにした。さらに磁場をかけてボルテックス状態の研究を行い渦糸液体、渦糸グラス、ブラッググラス中における面間位相コヒーレンスの温度と磁場依存性を精密に測定した。これによりブラッググラス-渦糸液体の転移線上でジョセフソン接合強度は大きく変化することを発見した。さらにブラッググラス-渦糸グラス中でも同様の変化を見いだしこの境界線での転移が一次相転移であることを明らかにした。
癌転移における細胞の内圧緩和機構の解明に向けた外圧印加型塩素イオンセンサーの開発

塩素イオンチャネルは塩素イオンの排出によって細胞容積を調節する。これまでに浸潤能が低下したマウス乳癌細胞において塩素イオンチャネルClic1発現量が顕著に低下することを見出した。転移中の癌細胞は狭い隙間を通過する際に細胞が圧縮され内圧が上昇することで移動が阻害されると考えられるが、Clic1は塩素イオンを細胞外に排出することで狭窄された細胞の膨張を緩和し、浸潤を促進すると推察した。そこで本研究では、原子間力顕微鏡AFMのカンチレバーに塩素イオンインジケーター蛍光プローブを修飾し、AFMで外圧を印加した時の細胞外塩素イオンを測定することで、細胞圧縮状態におけるClic1の役割を明らかにする。
火山ガス噴煙中の二酸化硫黄挙動の可視化手法の開発

本研究では、火山ガス災害の防止や軽減を目的とし、火山ガスの挙動を明らかにするために火山ガス噴煙中の二酸化硫黄の可視化手法の開発を行った。今回の手法の開発により、無色透明な二酸化硫黄の可視化が可能になり、透明な火山噴煙でも二酸化硫黄を含む噴煙であれば噴煙の挙動を取られることができるようになった。この手法では、単に二酸化硫黄を可視化するだけでなく、定量的可視化ができることが特徴で、可視化した画像を解析することで噴煙中の二酸化硫黄量や火山からの二酸化硫黄放出率の測定が可能である。今年度は、諏訪之瀬島火山、浅間山火山、吾妻山火山、桜島火山で可視化観測を行った。観測面では、紫外線に感度のあるCCDカメラを用いた測定と並行して紫外分光計による噴煙の観測を行う方法を新たに導入した。これは、観測している紫外光の噴煙と観測地点との間で起こる散乱の影響を補正するためであり、カメラで観測した噴煙画像と分光計で観測した噴煙のスペクトルを組み合わせて解析することで、二酸化硫黄画像の定量性を向上させた。本可視化手法は、太陽紫外線の散乱光を使用しているので、夜間や噴煙手前や周辺に雲がある場合は測定することができないが、日中であれば、雲が噴煙の遠方側にある条件でも可視化が可能である。火山ガスの可視化だけを目的とし、定量性を問わないのであれば、本手法は日中の噴煙監視に十分貢献が可能である。紫外光に感度のあるCCDカメラ3台とUVバンドパスフィルターを組み合わせて噴煙中の二酸化硫黄の可視化を行う装置を作製した。平成18年度には、大学キャンパス内で基礎的な観測を行い、作製した装置の性能の評価をおこなった。また、桜島火山において噴煙観測を行い、作製した装置で噴煙中の二酸化硫黄のイメージングが可能であることを示した。18年度後半には、学内上空測定などの予備実験の際に、紫外分光計と並行して測定を行った。紫外分光計によるスペクトル解析などから、測定に対する雲の影響に関して新たな知見を得たほか、観測手法の問題点などが明らかになった。平成19年度前半は、前年度に得た知見の応用や問題点の解決に向けて予備実験や観測を行った。雲の影響の確認したほか、川崎市の工場地帯で、工場の煙突から放出される二酸化硫黄を含まない水滴を含む排煙や、透明な水蒸気が、測定に対してどのような影響を与えるかの確認など、基礎的な観測を行った。画像解析により水蒸気や水滴の影響を取り除けることを確認した。測定装置の方も、改良を進め3台のCCDを同期撮像させる観測プログラムと、解析を自動で行うプログラムを開発した。9月には三宅島で観測を行った。三宅島は、2000年の噴火活動以来、大量の火山ガスを放出し続けており、現在も1日に数千トン二酸化硫黄を放出している。噴煙から約3kmはなれたところから、高カラム濃度二酸化の硫黄噴煙の観測を行い、可視光では透明な噴煙の二酸化硫黄の可視化を行った。10月には桜島での観測を行った。紫外光に感度のあるCCDカメラ3台とUVバンドパスフィルターを組み合わせて噴煙中の二酸化硫黄の可視化を行う装置を作製し,三宅島,桜島,阿蘇山で観測を行った.平成19年度前半は、前年度に得た知見の応用や問題点の解決に向けて予備実験や観測を行った。平成19年9月には三宅島で観測を行った。噴煙から約3kmはなれたところから、高カラム濃度二酸化硫黄噴煙の観測を行い、可視光では透明な噴煙の二酸化硫黄の可視化を行った。また,平成19年10月には桜島で,11月には阿蘇中岳で観測を実施した.特に阿蘇中岳の観測では,火山噴煙の後方を流れる雲の影響を受けずに,二酸化硫黄を可視化することが可能であることが確認できた.噴煙と観測点の間のエアロゾルなどによる散乱の影響を評価するため,今後の測定では小型紫外分光計による紫外スペクトルを平行して観測する必要性が生じたため,平成19年度末には,平成20年度に実施する観測に向け,装置の改良や,観測手法の改良に取り組んだ.本研究では、火山ガス災害の防止や軽減を目的とし、火山ガスの挙動を明らかにするために火山ガス噴煙中の二酸化硫黄の可視化手法の開発を行った。

今年度は、諏訪之瀬島火山、浅間山火山、吾妻山火山、桜島火山で可視化観測を行った。観測面では、紫外線に感度のあるCCDカメラを用いた測定と並行して紫外分光計による噴煙の観測を行う方法を新たに導入した。これは、観測している紫外光の噴煙と観測地点との間で起こる散乱の影響を補正するためであり、カメラで観測した噴煙画像と分光計で観測した噴煙のスペクトルを組み合わせて解析することで、二酸化硫黄画像の定量性を向上させた。本可視化手法は、太陽紫外線の散乱光を使用しているので、夜間や噴煙手前や周辺に雲がある場合は測定することができないが、日中であれば、雲が噴煙の遠方側にある条件でも可視化が可能である。火山ガスの可視化だけを目的とし、定量性を問わないのであれば、本手法は日中の噴煙監視に十分貢献が可能である。
仮設住宅のコミュニティ再構築における宗教者・宗教団体の関与と政教関係に関する研究

東日本大震災から5年が経過し、被災地では仮の住まいである仮設住宅から、終の住処となる公営住宅や自立再建した自宅への移転が進んだ。そこでの大きな問題の一つにコミュニティの再構築がある。調査の結果、阪神・淡路大震災における被災地と比較し、多くの宗教者・宗教団体がコミュニティ再構築に関与していたことが明らかとなった。そこで本研究では、支援活動を実施している宗教者・宗教団体を、定住・非定住の基準および活動母体の性質で分類し、支援活動の質的比較および継続可能性の比較をおこなった。また、コミュニティ再構築に関する知見を大学生が学習する教育プログラムの策定・実施も試みた。2016年度は、岩手県釜石市を中心に、東日本大震災で被災した地域において宗教者・宗教団体がどのように支援活動を展開しているのか、どのように行政と協力関係を築いているのか等の調査を展開した。また、宮城県南三陸町の仮設住宅・公営住宅におけるコミュニティ再(々)構築を支援する教育プログラム(東北再生「私大ネット36」)を実施した。詳細は下記のとおりである。1釜石市におけるキリスト教会の支援活動の聞き取り調査および仮設住宅の解体・再構築現状把握の調査(5月)、2釜石市における社会福祉協議会のサロン活動に関する参与観察(8月)、3南三陸町における仮設住宅・災害公営住宅のコミュニティ形成に関する教育プログラムの実施(8月)、4釜石市における災害公営住宅の総会設立準備委員会に関する参与観察(10月)、5釜石市における災害公営住宅の設立総会および部屋割り抽選会に関する調査(11月)、6釜石市におけるキリスト教会の仮設住宅支援活動に関する参与観察(1月)、7南三陸町における仮設住宅・災害公営住宅のコミュニティ形成に関する教育プログラムの実施(2月)、8釜石市社会福祉協議会の活動報告会への参加(3月)、9南三陸町・釜石市の東日本大震災追悼関連行事への参与観察(3月)。上記調査により、釜石市における宗教者・宗教団体と行政の関係が震災後の支援活動を経て一定の変化があったこと、そして、南三陸町におけるコミュニティ形成においての現状および特異性が明らかとなった。そのような調査成果をもとに下記の報告を実施した。(1)日本宗教学会第75回学術大会パネル発表(9月)、(2)東北再生「私大ネット36」第4回シンポジウム(12月)、(3)教育と宗教研究会・定期研究会(2月)、(4)東日本大震災後の新たな生き方とコミュニティ、そして宗教」公開シンポジウム・コメンテータ(3月)。当初、報告書は研究期間最終年度に執筆する予定であったが、「研究実績の概要」に記載している通り、南三陸町における教育プログラムの計画・実施・運営が非常に充実していたこともあり、中間報告的報告書を1冊刊行することができた。一方で、釜石市における調査が予備調査および文献調査にとどまっているため、今後は行政や社会福祉協議会との協力関係を中心に、宗教者・宗教団体の支援活動に関する調査を重点的に進めていきたい。2017年度も、昨年度から継続して岩手県釜石市を中心として東日本大震災で被災した地域において宗教者・宗教団体がどのように支援活動を展開しているのか、どのように行政と協力関係を築いているのか等の調査を展開した。また、宮城県南三陸町を舞台に、そこに住む方々の生活を支援・調査・発信する教育プログラムを実施した。詳細は下記の通りである。1南三陸町での住民生活の実情を調査する教育プログラムの実施(8月)、2釜石市におけるキリスト教会の支援活動の聞き取り調査および仮設住宅の解体・再構築現状把握の調査(8月)、3南三陸町のコミュニティ構築に関わる研究者への聞き取りおよび資料調査(12月)、4南三陸町での住民生活の実情を調査する教育プログラムの実施(1月)、5南三陸町のコミュニティ構築に関わる社会福祉協議会への聞き取りおよび資料調査(2月)、6南三陸町の追悼式典の参与観察および震災文化を検討する会議への出席(3月)、7釜石市における震災後の住民生活の変化に関する聞き取り(3月)、8南三陸町の伝統的コミュニティにおける民俗的習慣の調査(3月)。上記の調査の結果、釜石市における宗教者・宗教団体と行政の関係が震災後の支援活動を経て一定の変化があったが、それが市民の活動として継続して実施されていること、そして、南三陸町におけるコミュニティ形成における宗教文化の関わりが非常に密接でありながらも、その宗教文化の維持には困難が生じていることを明らかにした。そのような調査結果をもとに、下記の通り報告および刊行物を発表した。【報告】(1)日本宗教学会第76回学術大会個人発表(9月)、(2)教育と宗教研究会・定期研究会(11月)【刊行物】(1)『地域のコミュニティづくりに関わる』(3月)、(2)『さとりっぷ大正大学生のための南三陸ガイド』(3月)東日本大震災から5年が経過し、被災地では仮の住まいである仮設住宅から、終の住処となる公営住宅や自立再建した自宅への移転が進んだ。最終年度を迎えることから、当初の計画書に記載されているとおり、釜石市の調査を中心に進める。

特に、1多くの宗教関係団体が活動する社会福祉協議会主催サロンミーティングの実態と展開、2キーパーソンとなる宗教者の活動、3支援を受けている住民、の3者の現状を詳細に調査しつつ、それが震災後の日本においてどのような特異な状況にあるのか、広く宗教史的な位置から俯瞰する。そしてこれらの研究成果を整理し、関連学会での発表および報告書としての刊行を実施し、斯界に広く問うことを予定している。報告書・齋藤知明編2018『地域のコミュニティづくりに関わる』総頁数100頁成果物・齋藤知明監修2018『さとりっぷ大正大学生のための南三陸ガイド』総頁数32頁宗教学
不安定化学種の観測による半導体粉末光触媒の反応機構の研究

本研究では、光触媒反応の途中に生じる不安定な中間体を観測することから光触媒の機構について考察した。室温における懸濁液流通反応系において電子スピン共鳴(ESR)を用いたその場観察、そして、化学発光プローブを用いた不安定活性酸素種の観察の2つの方法で次のような成果が得られた。ESRによる光触媒反応のその場観察では、酢酸の光触媒反応では生成する二種類のラジカル(CH_3とCH_2COOH)の生成比を勘案することにより、OHラジカルの出来やすさが触媒により大きく異なることを見出した。これは、問題となっている水溶液TiO_2懸濁系の光触媒反応でOHラジカルを経由する酸化反応と固体表面における直接酸化のどちらが起こるかについての知見を得る有力な方法といえる。TiO_2を加熱処理することにより、あるいは結晶性の良いTiO_2では、OHラジカルの生成を経ないCH_3ラジカルが多く観測されることを見出し、他の方法で調査した固液界面の構造との関連について調べている。化学発光プローブによる不安定化学種の検出では、空気下での光触媒において重要な役割を果たす過酸化水素、OHラジカル、スーパーオキサイド(O_2^-)ラジカルなどの活性酸素を高感度で検出するための新しい方法として、ルミノールやMCLAという化学発光プローブを用いた。TiO_2を励起する光が共存する場合には、散乱および蛍光などにより、微弱な化学発光は観測できなかったが、照射光の遮断後に発光が観測出来ることを見出した。ルミノール存在下でTiO_2を照射すると、照射後の化学発光は1秒前後の寿命を持つ一次減衰と10秒前後の寿命を持つ二次減衰の2つの減衰に分けられるることが分かった。減衰の速い発光はスーパーオキサイドとの反応で発光し、遅い発光はH_2O_2との反応で発光が起こることがわかり、これらの量の見積もりが可能となった。
高等植物ペルオキシソームがはたす未知機能の網羅的探索

植物のペルオキシソームは従来その機能からグリオキシソーム、緑葉ペルオキシソーム、未分化なペルオキシソームに細分されていた。一方、近年分子遺伝学的手法により単離された花序形成、光形態形成、種子形成不全突然変異体の原因遺伝子がペルオキシソーム関連タンパク質をコードしている例がいくつか報告され、ペルオキシソームに未知機能が存在する可能性が示唆されている。本年度は、RNA干渉法による逆遺伝学的解析によってPEX遺伝子の機能を網羅的に解析するための方法論を開発した。PEX遺伝子はさまざまな生物で解析が進んでいるペルオキシソーム制御遺伝子の総称で、PEX1をはじめ、30を越える遺伝子が知られている。我々は、ペルオキシソームβ酸化欠損変異体の解析からPEX14遺伝子を同定し、本遺伝子産物のアミノ酸配列が他の生物種と弱い類似性を持つことを明らかにした。そこで、DNAデータベースの検索を行い、アラビドプシスゲノムから全部で21個のPEX遺伝子候補を同定した。本年度は、これらの遺伝子のうちでペルオキシソームタンパク質の細胞内輸送に関与すると考えられるPEX5およびPEX7遺伝子についてRNA干渉法によるノックダウン株を作製し、これら遺伝子産物の機能解析を行った。その結果、Pex5pとPex7pがサイトゾルでレセプター複合体を形成して、PTS1やPTS2を持つペルオキシソームタンパク質の識別を行っていること、ペルオキシソームへのタンパク質輸送にはPex5pとペルオキシソーム膜タンパク質であるPex14pの結合が必要であることを明らかにした。さらに、植物がその生育段階に応じてPTS1とPTS2のタンパク質輸送経路を使い分けていることが示され、ペルオキシソームを介した機能発現にタンパク質輸送レベルの調節が働いていることを示した。そこで、バイオインフォマティクスとポストゲノム解析を組み合わせることによってペルオキシソームの未知機能を網羅的に探索するための方法論を開発した。ペルオキシソームタンパク質は、その分子内に特有の輸送シグナルが存在する。アラビドプシス遺伝子にはペルオキシソーム輸送シグナルを持つものが256個存在する。また、ペルオキシソーム膜タンパク質など輸送シグナルを持たないペルオキシソーム関連遺伝子は30個知られている。これら合計286個の遺伝子うち、タンパク質の機能が証明されているのはわずか20種に過ぎない。そこで、それらのORFに対応するESTもしくは遺伝子断片をPCR法にて増幅し、ペルオキシソーム関連遺伝子の候補すべてを網羅するDNAマクロアレイを作製した。アラビドプシスのさまざまな組織よりRNAを精製し、DNAアレイによって統計学的解析を行った結果、これらペルオキシソーム関連遺伝子が遺伝子発現パターンの違いによって5つのグループに分類できることが明らかになった。これらのうち2つは、それぞれグリオキシソームと緑葉ペルオキシソームに必須な遺伝子セットがすべて含まれていた。残りは、根、子葉のみで特異的に発現する遺伝子、および調べた器官で共通に発現する遺伝子に分類された。これらの遺伝子の機能は未同定である。今後は、これら遺伝子の機能を同定することで、ペルオキシソーム未知機能を明らかにする。
清末以降の博物館事業・清室財産・清朝復辟問題からみた満洲国の実相

東三省博物館奉天故宮博物館期の瀋陽故宮および北京の古物陳列所を考察対象とし,博物館と清室財産管理・清朝復辟問題との関連を検討するという目的に沿って,本年度は以下の成果を挙げた。本年度は,山口大学赤松智城文庫所蔵『東三省博物館陳列古物冊』を利用し,1929年に開館した東三省博物館の活動方針・展示に,金梁の清室財産保全の思想がどのように反映されたのか,という点を研究した。東三省博物館では,金梁の活動方針に基づき,清朝時代より収集された文物(清室財産)を管理する場となった。それは,中国東北各地の特産品を収集・保存しようとする仇玉廷とは異なる方針であった。東三省博物館では,金梁の活動方針を採用するに至り,以後満洲国期に至っても清室財産を管理していった。以上得られた見解と,清末から中華民国期の皇産管理問題,および中華民国期から満洲国期の清朝復辟問題に着目した中国東北の博物館事業については,研究のまとめの段階に入ったところである。来年度には論文として公にする計画である。「旧植民地関係資料」の調査は,本年度は金沢大学において6月1416日に実施した。特に,戦前期の文化活動に関わる図書・資料を閲覧・収集した。論文としては,3月に「「満洲国」の博物館事業と帝国主義・植民地主義」石井正己編『博物館という装置ー帝国・植民地・アイデンティティ』(勉誠出版)が公になった。本論文では,「非公式の帝国」「満洲国」の博物館は植民地主義を体現するというも,果たして「植民地博物館」と呼べるのか,といった問いに答える研究は進んでいないことから,「公式の帝国」と「非公式の帝国」という違いや,個々の博物館の運営者や活動実態の違いをふまえて「植民地博物館」としての性格を明らかにした。さらに,「満洲国」の民俗展示場は植民地主義的な展示「装置」として位置付けられるものなのかを探究して,民俗展示場の実像に迫った。27年度が最終年度であるため、記入しない。東三省博物館奉天故宮博物館と満洲国国立博物館を考察対象とし,博物館と清室財産管理・清朝復辟問題との関連を検討するという研究目的に沿って,本年度は以下の成果を挙げた。本年度は, 1936年前後の国立博物館の開館,奉天故宮博物館の閉鎖を,満洲国の博物館から清朝の遺制・遺産を排除する動きの具現化だったのではないかとの仮説を検証することを研究計画に挙げていたが,旧清室財産・清朝復辟と奉天故宮博物館との関連を検討し,国務院文教部の文書上に示された閉鎖理由と比較することで,真の閉鎖理由を究明した。その成果は,「清室財産と清朝復辟-奉天故宮博物館の閉鎖をめぐって-」(共著,『世界の蒐集』山川出版社)として公にした。上記考察の過程において, 1914年の瀋陽故宮から北京故宮への文物移管(運京)の実態について追及することが,中華民国初期の博物館事業の特質解明につながると考え,移管先の古物陳列所に関する研究に着手した。同時に,次年度予定している中華民国期の金梁の動向についても,予備調査に着手した。また本年度,科学研究費補助金(研究成果公開促進費)の交付を受け,『「満洲国」博物館事業の研究』(汲古書院)を上梓した。本書は,研究対象を満洲国国立博物館国立中央博物館と東三省博物館奉天故宮博物館の二館に設定し,成立するまでの経緯・背景と各博物館の運営者・展示企画者の活動と中国東北の歴史的・地域的特徴との規定関係を分析しながら,博物館の政治性を明らかにすることによって満洲国の実相を究明したものである。「旧植民地関係資料」の調査は,旧高等商業学校である神戸大学(7月8日-9日)と富山大学(9月26-29日)において行った。神戸大学においては満洲国期の博物館関係の新聞資料を収集し,富山大学においては博物館・博覧会関係の冊子資料等を閲覧・収集した。本年度は清末中華民国期の金梁の事跡,金梁と清室財産としての瀋陽故宮の関係,および瀋陽故宮を保全する立場にあった時期に通底していた思想を復元することを研究計画に挙げた。それについては,金梁が,瀋陽故宮とその文物を積極的に管理・保存・展覧することで清朝皇帝権力の象徴としての価値を維持し,清朝再興と結びつけようとする構想を抱き,故宮という場そのものが清朝復辟活動の拠点となる可能性をはらむものとして存在していたことを明らかにした。そして,その成果を北海道大学東洋史談話会「清室財産管理問題と金梁の文物保護策ー東三省博物館奉天故宮博物館期の瀋陽故宮と古物陳列所ー」(口頭発表)にて公にした。また,1913年1914年,瀋陽故宮と熱河行宮の文物を北京の紫禁城に運搬した,いわゆる「運京」に注目し,「運京」を瀋陽故宮史上の一事件として捉え直し,古物陳列所成立前後の様相の変化,瀋陽を活動拠点とする金梁などの「運京」に対する反応を考察した。

その成果は,社会文化史学会「瀋陽故宮と古物陳列所ー文物の「運京」を中心にー」(口頭発表)にて公にした。さらに,昨年度出版した著書を通じて交流を持った東京学芸大学において開催されたフォーラム「帝国主義・植民地主義と博物館」のシンポジウムのパネリストとして招かれ,「「満洲国」の博物館事業」に関する講演を行った。その成果は来年度,書籍化される予定である。「旧植民地関係資料」の調査は,旧高等商業学校である長崎大学において,10月1日3日に実施した。特に戦前期,長崎高商から発行された出版物を中心に,「満洲国」期の文化事業に関わる資料を閲覧・収集した。東三省博物館奉天故宮博物館期の瀋陽故宮および北京の古物陳列所を考察対象とし,博物館と清室財産管理・清朝復辟問題との関連を検討するという目的に沿って,本年度は以下の成果を挙げた。本年度は,山口大学赤松智城文庫所蔵『東三省博物館陳列古物冊』を利用し,1929年に開館した東三省博物館の活動方針・展示に,金梁の清室財産保全の思想がどのように反映されたのか,という点を研究した。東三省博物館では,金梁の活動方針に基づき,清朝時代より収集された文物(清室財産)を管理する場となった。それは,中国東北各地の特産品を収集・保存しようとする仇玉廷とは異なる方針であった。東三省博物館では,金梁の活動方針を採用するに至り,以後満洲国期に至っても清室財産を管理していった。以上得られた見解と,清末から中華民国期の皇産管理問題,および中華民国期から満洲国期の清朝復辟問題に着目した中国東北の博物館事業については,研究のまとめの段階に入ったところである。来年度には論文として公にする計画である。「旧植民地関係資料」の調査は,本年度は金沢大学において6月1416日に実施した。特に,戦前期の文化活動に関わる図書・資料を閲覧・収集した。論文としては,3月に「「満洲国」の博物館事業と帝国主義・植民地主義」石井正己編『博物館という装置ー帝国・植民地・アイデンティティ』(勉誠出版)が公になった。本論文では,「非公式の帝国」「満洲国」の博物館は植民地主義を体現するというも,果たして「植民地博物館」と呼べるのか,といった問いに答える研究は進んでいないことから,「公式の帝国」と「非公式の帝国」という違いや,個々の博物館の運営者や活動実態の違いをふまえて「植民地博物館」としての性格を明らかにした。さらに,「満洲国」の民俗展示場は植民地主義的な展示「装置」として位置付けられるものなのかを探究して,民俗展示場の実像に迫った。研究目的に沿って,東三省博物館奉天故宮博物館期の瀋陽故宮および北京の古物陳列所を考察対象とし,博物館と清室財産管理・清朝復辟問題の関連を検討した。そしてこれまでに,単著・共著・3度の口頭発表で得られた成果を公にした。特に,古物陳列所の研究は,昨年度成立百周年を期に日中間において高まりを見せているが,本研究もその潮流に資するものとなっていると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,1929年に開館した東三省博物館の活動方針・展示に,金梁の清室財産保全の思想がどのように反映されたのかを具体的に描出していく。そして1年目と2年目に得られた成果を踏まえ,複数の個別論文として公にすることを目指す。また,1年目・2年目に引き続き,旧植民地関係資料の収集を行う。研究目的の1に挙げた満洲国期の清室財産管理および復辟問題と奉天故宮博物館(1932-1936)閉鎖理由の解明を行い,本年度中に共著として公にすることができた。そして,その過程で課題を見つけ, 1914年の文物移管(運京)や古物陳列所の研究にも着手している。旧植民地関係資料の調査も計画通り遂行できている。
患者参加型医療推進と治療法決定プロセス改善に向けた組織的アプローチ

医療の高度化、複雑化と高齢化社会が進行する今日、安全で質の高い医療に対する希求が高まっている。医療安全を強化し、患者・医療スタッフの満足度や患者QOL・治療成績を高める重要な要素として国際的に患者参加型医療が重要視されている。患者参加型医療の根幹は、治療法選択・意思決定プロセスに患者が主体的に参加することであり、医療現場のインフォームド・コンセント(IC)や協働の意思決定(Shared decision making)のプロセス改善も重要な課題となっている。本研究の概要は、患者参加型医療のありかたを明らかにするとともに、根幹をなす治療法決定プロセスの教育方法を開発、評価することにある。
量子凝縮系におけるトポロジカル熱力学応答

トポロジカル絶縁体・超伝導体の熱応答に関する理論的研究をおこなった。トポロジカル超伝導体の表面ではマヨラナ型準粒子励起が生じる。表面マヨラナ準粒子ハミルトニアンに基づき自己無道着ボルン近似の下で乱れた表面状態における状態密度と熱伝導率を計算し、トポロジカル超伝導体の熱伝導特性を明らかにした。温度勾配によって軌道角運動量が誘起される、あるいは試料の力学的回転によって熱分極が発生するといった熱と力学的回転の間の交差相関応答を場の理論の方法で解析した。トポロジカル絶縁体中の電子相関の問題を格子ゲージ理論の手法を用いて明らかにした。トポロジカル絶縁体およびトポロジカル超伝導体はバルク状態がトポロジカル不変量で特徴付けられ、通常の絶縁体および超伝導体とは質的に異なった状態であり、境界にはギャップレスの励起状態が実現する。本研究課題では、これらの物質を特徴付けるトポロジカル不変量が如何に物理現象として現れるかを、交差相関応答の観点から明らかにする事を目指した。一つの成果は熱応答として系の力学的回転が発生するという、これまで予測されなかった新しい物理現象を予言し、その解析を与えた事である。時間反転対称性が破れた2次元トポロジカル状態では系の温度とともに軌道角運動量が変化する。3次元トポロジカル状態では温度勾配によって軌道角運動量が生じる事を理論的に明らかにした。これらの応答関係式にはトポロジカル不変量が係数として現れる。したがってこれらの効果がトポロジカルに守られた強固な現象であることが示唆される。二つめの成果は、最近トポロジカル超伝導体の候補物質として注目を集めている銅をドープしたビスマスセレンの超伝導状態の表面における熱伝導効果、特に異常量子熱ホール効果の理論的解析を行った。この物質の表面状態ではマヨラナフェルミオンが実現する事が理論的に指摘されている。マヨラナフェルミオンは非可換統計性や量子計算への応用が期待される新奇な準粒子励起である。本研究ではこれらのマヨラナフェルミオンが熱ホール伝導率に寄与し、かつその量子化値がバルクのトポロジカル不変量に相当することを明らかにした。トポロジカル絶縁体およびトポロジカル超伝導体はその表面に新奇なギャップレス暦記モードが存在する事で注目を集めている。本研究ではこれらの物質で非自明な熱応答を見出すことを目指している。今年度は本研究プロジェクトの前半であり、主にトポロジカル絶縁体・超伝導体の熱応答に関する基礎理論の構築を行った。量子ホール系における電磁交差相関応答を2次元のカイラル超伝導体における熱と回転の交差相関応答の理論に拡張することに成功した。これによって熱ホール伝導率い対する新しい表式を導出する事が出来た。これは系の軌道角運動量と温度の間の非自明な関係、および熱エネルギーと回転角速度の間の関係を与える。さらに3次元系トポロジカル超伝導体への拡張も行った。この場合、温度勾配を掛けることで系の準粒子励起により軌道角運動量が生成されることが明らかにされた。同様に系を回転すると熱分極が発生する。場の理論のアプローチを用いてトポロジカル応答関数を導出する試みを行った。これ温度勾配による応答が重力場の応答と等価であるというLuttinger理論をトポロジカル状態に適用したことになる。汎関数積分形式で分配関数を書き下し、フェルミオン積分を実行する事で有効作用を導出した。これは重力場に対するトポロジカル項であり、この結果、熱応答の起源が重力アノマリーであることを示唆する。今年度はトポロジカル状態における電子間相互作用の研究も行った。特に強いスピン軌道相互作用と電子間相互作用の両方があることによって対称性が自発的に破れた相が発生する可能性を検証した。このような相では非自明な交差相関応答が期待できる。平均場近似の枠組みで空間反転対称性と時間反転対称性の両方が破れる相がトポロジカル絶縁体の関連物質で見いだされることを示した。今後はこの相における電磁応答および熱電応答を調べ非自明なトポロジカル現象を存在を検証する。本年度の目標は基礎理論の構築およびそれを用いた熱伝導率の数値シミュレーションであった。基礎理論としては2次元における熱と力学的回転の自由度の間の交差相関応答を定式化することに成功した。3次元に関しては完全に微視的な理論はまだ完成していない。本年度はバルク-表面対応を用いて表面状態の解析から温度勾配と軌道角運動量の関係式を導出した。超伝導体の熱伝導率の計算はまだ計算に取り掛かってはいないが概ね準備は整った。今後は2次元カイラル超伝導体および3次元トポロジカル超伝導体の熱ホール伝導率の計算を進める予定である。

さらに熱伝導率のスケーリング則からトポロジカル超伝導体の乱れに対する相図を計算する。数値シュミレーションを進めることでこれまでに提案された様々なトポロジカル状態を応答関数を用いて検証する事が可能となる。トポロジカル超伝導体の表面における量子熱ホール効果の不純物散乱に対する安定性を調べる。実際の系としてはBi2Se3にCuの他にMnやFeなどの磁性不純物をドープした場合と対応する。磁性不純物は表面のマヨラナ型準粒子と磁気的に相互作用し、表面の準粒子スペクトルに質量ギャップを構成する。そこで3次元トポロジカル超伝導体の表面状態を記述する有効模型として、質量項を持つ2次元ディラック-マヨラナハミルトニアンを導入し、その量子熱ホール状態の安定性を調べる。具体的方法は線形応答理論と上述の計算手法を組み合わせ、ホール熱伝導率および縦熱伝導率を数値的に計算する。この手法の最大の利点は単一のディラック型線形分散を持つ模型を扱え、さらにホール熱伝導度と縦熱伝導度が同時に計算可能である点である。従来は格子模型に基づき実空間上で計算が行われてきたが、格子模型では単一のディラック分散を実現する事が不可能である事が知られている。数値シミュレーションのために大型の計算機クラスターを購入する。論文完成およびプレゼンテーションのためのラップトップコンピューターを購入する。海外の共同研究者を招聘する。研究成果を日本物理学会および米国物理学会にて発表する。
高信糺性を有するモデル集合の同定理論に関する研究

・Toeplitz行列をその要素の離散フーリェ変換の実部と虚部で構成した対角行列と定数行列の積で表す式を導いた。それに基づいて、得られた合理モデルに関する結果を同定ノイズが周波数域で幅有限である場合に拡張して、合理モデルを同定実験データの長さと同じオーダの複雑さで表現することができた。また、合理モデルのパラメトリゼションの条件を二つの定数行列の最大特異値の計算より検証できることを証明した。それらの結果より、最小二乗法はモデル集合の同定に適当でないことがわかった。・周波数応答に基づくモデル集合の適合性確率を定義し、有効な計算アルゴリズムを導いた。また、定義した適合性確率は測定した制御対象の周波数応答のサンプル数の増加にしたがって、測定ノイズに依存しなくなることを証明した。そのうえ、推定したモデル集合の適合性確率は漸近的に正規分布に従うことも証明した。シミュレーションより適合性確立の定義とそれを計算するアルゴリズムの妥当性を検証した。また、モデル集合の検証には確率論的なアプローチが決定論的なアプローチより良いであることもシミュレーション結果より明らかにした。・1/f信号はウェーブレット変換を行ったら互いに漸近的に独立になるという特性を活用し、そのパラメータを同定するアルゴリズムを提案した。同定したパラメータはデータの長さの増加にしたがって、漸近的にその真値に収束することを証明した。また、同定したパラメータの漸近的な確率分布をも導いた。シミュレーションよりそのアルゴリズムの有効性を確認した。
鉄道技術者の関係性・ネットワーク形成に関する研究－技術者間の競争と協調に着目して

本研究課題は、イギリス鉄道技術者のデータベース構築を通して、その関係性・ネットワークを明らかにし、彼らのルーツと役割・業績・影響力について、鉄道業の生成・発展との関連の中で再評価することを目的としている。今年度は、主に18世紀から20世紀にかけての鉄道技術者600名(推定)のデータベース構築を目指していたが、現在までに18世紀から19世紀後半までの技術者およそ450名について入力を終えているところであり、引き続き残りの技術者情報についても入力を進めている。本研究を通じて、初期鉄道が生成する18世紀後半から19世紀初頭にかけては運河建設などを中心とした民間土木技師ネットワークの役割が大きかったが、1810年代以降特にイングランド北東部炭田を中心とする高圧蒸気機関をベースとしたあらたな機械技師ネットワークが重要な役割を果たすようになることが明らかとなった。そして、民間土木技師と機械技師ネットワークは、時に排他的・競争的である一方、協調的な側面も有しており、その関係性は極めて複雑であったと言える。また、本研究に関連して、イギリス鉄道や技術者に関連するサーベイ論文を執筆中であり、この成果については本年9月ごろに発行予定の学術誌『鉄道史学』に掲載が決定している。本研究は、鉄道技術者の競争と協調という二つの視点に着目し、産業革命期以降の技術者でマクロレベルの大発明を担った発明家・技術者だけでなく、これまであまり重視されてこなかったミクロレベルの標準的発明家・技術者についても網羅し、鉄道業に関する知識・技術の普及とそれを可能にした社会的・人的資本ネットワークの形成・発展から明らかにしようとするもので、日本や諸外国で活躍したイギリス人技師を含めてグローバルな視点から分析を行い、よりダイナミックな人的資本の動きを明らかにしようとするところに意義がある。今年度は、18世紀から20世紀にかけての鉄道技術者のデータベース構築を主に目指していたが、当該期間における鉄道関連技術者はおよそ600名(推定)にものぼり、彼らの氏名・誕生年・死亡年・出生地・主な職業・親の氏名と職業、教育、徒弟制度利用状況、調査・計画立案・建設・監督等に関与した鉄道会社名と肩書および期間、特許取得状況、出版物、パートナー、その他関連情報について、それぞれの情報を英文文献からひとつずつ拾い、確認して、入力していくことにかなりの時間を要しており、当初予定していた予定の範囲を終えることができていない。現在までのところ、18世紀から19世紀後半までの技術者約450名については入力を終えているが、残りの19世紀後半から20世紀初頭にかけてのおよそ150名の技術者については、引き続き整理・入力を進めているところである。また、内容には大きく関係しているものの、イギリス鉄道史に関するサーベイ論文の執筆に時間を要し、幾分の影響があったと思われる。まず、2018年度の目標であった18世紀から20世紀にかけての鉄道技術者およそ600名(推定)のデータベース構築について、2019年6月末を目途に完成させることが必要である。彼らの氏名・誕生年・死亡年・出生地・主な職業・親の氏名と職業、教育、徒弟制度利用状況、調査・計画立案・建設・監督等に関与した鉄道会社名と肩書および期間、特許取得状況、出版物、パートナー、その他関連情報について入力を進め、さらに確認・整理作業を行う。次に、2年目の課題として、構築したデータベースを基に、Oxford Dictionary of Biographyや技術者の各種伝記など二次資料も用い、従来の評価を整理する。また、これまでに英公文書館や国立鉄道博物館等において収集した史資料をもとに、鉄道業の生成・発展の中での彼らの業績と役割について再評価を試みる。この際、必要に応じて適宜イギリスおよび国内の公文書館、図書館等において追加の史資料収集を行い、評価がより正確となるようにする。本研究は、鉄道技術者について、競争だけでなく協調の視点からも考察することで、これまでの競争の観点から執筆された個別技術者の業績や評価ではなく、イギリス土木学会や機械技術者協会などを通じた公式ネットワーク、また徒弟制度や個人的なつながりを通じた非公式のネットワークにも目を向け、マクロレベルからミクロレベルの発明家・技術者の関係性・ネットワークについて明らかにし、鉄道技術者のルーツ・業績・影響力について鉄道業の生成・発展との関連の中で再評価する。さらに、これまでの研究成果をまとめ、イギリス鉄道技術者の関係性・ネットワークや彼らの業績・役割の再評価についての学会報告を行い、学術誌への投稿あるいは紀要論文の執筆を行うことを通して、研究成果を示すこととする。

本研究は、鉄道技術者の競争と協調という二つの視点に着目し、産業革命期以降の技術者でマクロレベルの大発明を担った発明家・技術者だけでなく、これまであまり重視されてこなかったミクロレベルの標準的発明家・技術者についても網羅し、鉄道業に関する知識・技術の普及とそれを可能にした社会的・人的資本ネットワークの形成・発展から明らかにしようとするもので、日本や諸外国で活躍したイギリス人技師を含めてグローバルな視点から分析を行い、よりダイナミックな人的資本の動きを明らかにしようとするところに意義がある。今年度は、18世紀から20世紀にかけての鉄道技術者のデータベース構築を主に目指していたが、当該期間における鉄道関連技術者はおよそ600名(推定)にものぼり、彼らの氏名・誕生年・死亡年・出生地・主な職業・親の氏名と職業、教育、徒弟制度利用状況、調査・計画立案・建設・監督等に関与した鉄道会社名と肩書および期間、特許取得状況、出版物、パートナー、その他関連情報について、それぞれの情報を英文文献からひとつずつ拾い、確認して、入力していくことにかなりの時間を要しており、当初予定していた予定の範囲を終えることができていない。現在までのところ、18世紀から19世紀後半までの技術者約450名については入力を終えているが、残りの19世紀後半から20世紀初頭にかけてのおよそ150名の技術者については、引き続き整理・入力を進めているところである。また、内容には大きく関係しているものの、イギリス鉄道史に関するサーベイ論文の執筆に時間を要し、幾分の影響があったと思われる。まず、2018年度の目標であった18世紀から20世紀にかけての鉄道技術者およそ600名(推定)のデータベース構築について、2019年6月末を目途に完成させることが必要である。彼らの氏名・誕生年・死亡年・出生地・主な職業・親の氏名と職業、教育、徒弟制度利用状況、調査・計画立案・建設・監督等に関与した鉄道会社名と肩書および期間、特許取得状況、出版物、パートナー、その他関連情報について入力を進め、さらに確認・整理作業を行う。次に、2年目の課題として、構築したデータベースを基に、Oxford Dictionary of Biographyや技術者の各種伝記など二次資料も用い、従来の評価を整理する。また、これまでに英公文書館や国立鉄道博物館等において収集した史資料をもとに、鉄道業の生成・発展の中での彼らの業績と役割について再評価を試みる。この際、必要に応じて適宜イギリスおよび国内の公文書館、図書館等において追加の史資料収集を行い、評価がより正確となるようにする。本研究は、鉄道技術者について、競争だけでなく協調の視点からも考察することで、これまでの競争の観点から執筆された個別技術者の業績や評価ではなく、イギリス土木学会や機械技術者協会などを通じた公式ネットワーク、また徒弟制度や個人的なつながりを通じた非公式のネットワークにも目を向け、マクロレベルからミクロレベルの発明家・技術者の関係性・ネットワークについて明らかにし、鉄道技術者のルーツ・業績・影響力について鉄道業の生成・発展との関連の中で再評価する。
農村地域のエネルギー開発

本研究は、農村地区における木質資源を主とした未利用資源をエネルギー資源として有効に利用する事を目的として行った。本年度の主な研究実積の概要を列記すると次の様になる。1.間伐用多工程処理機の生産性の調査を行い、機械を林間に進入できる緩斜林地においては効果が大きく、急傾斜地においてはチェーンソーを併用するが、この場合でも単体による作業よりも効果があるとの結果を得た。2.2連節部を有する車両の試作を行い、基本性能の把握と効率の改良をおこなった。30°の傾斜草地の走行は可能であった。3.ペレット成形時の材料の性状、成形ダイの形状、成形孔の径がペレット成形におよぼす影響を明らかにし、成形に必要な加圧力および成形孔の直線部長を各条件毎に示した。4.もみ殻、木材チップおよび樹皮ペレットについて、400800°Cの範囲の熱分解生成物の分析を行うと共に、吸引式ガス化燃焼炉および吐出給気式燃焼炉を試作し、良好な成果を得た。5.炭素鋼の高温腐食量を調べた結果、鉄の空気中での高温酸化における樹皮の灰分の影響は、サイクル加熱の影響より小さいことが判明した。しかし軟鋼では逆の傾向であった。6.Sペレット工場を一事例として、材料の搬入からペレット成形までの消費エネルギーを算出した。ペレットの発熱量をベースにすれば、消費エネルギーは1/10内外であった。また最少消費エネルギーで材料運搬が可能な最適計画を行った。7.ペレット工場2社を選び、エネルギー収支の調査を行った結果、エネルギー投入出比は68であった。I工場では年間1,300klのガソリンに相当するエネルギーを開発していると考えて良い。8.演習林を拠点として山村のエネルギー利用効率の向上を計る基礎調査を行うと共に、山間の渓流発電システムの開発を行い、年間連続運転によりその有効性を示した。
創傷を負った上皮に特異的な遺伝子組み替えを用いた、表皮の再上皮化過程に関する研究

重層上皮組織の創傷治癒反応において、傷が再生された後の組織が基底細胞あるいは有棘細胞のいずれに由来するのかを決定する事を目標とした。創部の表皮に特異的な遺伝子の組み替えを誘導し導入した遺伝子自体をマーカーとして、潰瘍面に遊走する有棘細胞の追跡を可能とする遺伝子導入動物の実験系の確立を行った。このための導入遺伝子として、ヒトケラチン6遺伝子のプロモーターにCREリコンビネースを連結した。またマーカーとして緑色蛍光蛋白(GFP)とガラクトシダーゼ遺伝子を組み合わせた導入遺伝子を構築した。これらの導入遺伝子は培養表皮細胞内で発現し有効に働くことを確認した。これらの導入遺伝子をもつトランスジェニックマウスを作成し、導入遺伝子の発現の度合いを免疫組織染色法を用いて決定し、高発現マウスを2-3系統選び両者の掛け合わせを行った。こうして得られた2つの導入遺伝子をもったマウスを用いて創傷治癒実験を開始した。マウスの尾部や体幹に麻酔下でメスにて皮膚全層におよぶ傷をつけ、経時的に創部近傍の皮膚組織をサンプリングし、X-gal染色することで、創傷治癒過程の後期において有棘層の細胞がいかに潰瘍面へと遊走するかを観察し得た。創傷1日後には創傷近傍の表皮細胞が青く陽性に染色された。その後日を追って潰瘍面が完全に上皮化されるまで、サンプリングを繰り返し染色したところ、常に潰瘍面へ接する表皮細胞は強く染色されるが、既に上皮化した再生表皮は白く陰性であることが観察された。創傷近傍のより基底層に近い有棘細胞の運動を追跡するために、フォルボールエステルの塗布を行い、創傷治癒実験を行ったところ、前処理なしの実験同様に創部へ遊走する表皮細胞は青く陽性に染まるが、新生表皮は陰性であった。これらの結果より表皮に代表される重層扁平上皮の創傷治癒反応にも、単層上皮同様に基底細胞が一義的な役割を果たしていると考えられる。創傷治癒過程後期、潰瘍局面が再上皮化された後の新生表皮細胞が基底細胞あるいは有棘細胞のどちらの細胞に由来するのかを決定するために、創部の表皮に特異的な遺伝子の組み替えを誘導し、導入した遺伝子自体をマーカーとして、潰瘍面に遊走する有棘細胞の追跡を可能とする遺伝子導入動物の作成をしている。このための導入遺伝子として、1つ目の融合遺伝子は、バクテリオファージ由来のCREリコンビネースを、創部表皮の有棘細胞にのみ特異的に誘導するためのもので、上記のヒトケラチン6由来のプロモーターの下流にCREリコンビネースを連結した。さらに、遺伝子をマーカーとして使うための次のレポーター遺伝子を作成した。ガラクトシダーゼ遺伝子の両端に、CREリコンビネースによって認識されるLoxP配列を配置しておく。この第一レポーターの下流には、第二のレポーター遺伝子として、緑色蛍光蛋白(GFP)を繋げ、これらは上流に存在するウイルスのプロモーターにより誘導されように構築した。この2種類の融合遺伝子を染色体上に導入されたマウスを作成し、創傷治癒実験に用いる。これらの導入遺伝子を、まずは、培養表皮細胞の形質転換に用い、これらが実際に表皮細胞内に発現し有効に働くことを確認した。また、これらの導入遺伝子をもつトランスジェニックマウスを作成し、それぞれについて5-10系統のマウスを得た。これらのトランスジェニックマウスの解析のため以下の実験を行った。1)サザンプロット法によるトランスジェニックマウスの選定

2)抗Cre、GFP、b-Gal抗体を用いた導入遺伝子の発現の検討現在、これらのマウスの成長を待ち、Fl世代の樹立後に、創傷治癒実験を開始する予定である。創傷治癒過程後期,潰瘍局面が再上皮化された後の新生表皮細胞が基底細胞あるいは有棘細胞のどちらの細胞に由来するのかを決定するために,創部の表皮に特異的な遺伝子の組み替えを誘導し,導入した遺伝子自体をマーカーとして,潰瘍面に遊走する有棘細胞の追跡を可能とする遺伝子導入動物の作成をしてた。このための導入遺伝子として,2つの導入遺伝子を構築した。1つ目の融合遺伝子は,創部表皮の有棘細胞にのみ特異的に遺伝子組み替えを誘導するためのもので,ヒトケラチン6遺伝子由来のプロモーターの下流にバクテリオファージ由来のCREリコンビネースを連結した。さらに,遺伝子をマーカーとして使うための2つめのレポーター遺伝子を作成した。ガラクトシダーゼ遺伝子の両端にCREリコンピネースによって認識されるLoxP配列を配置しておく。さらに第一レポーターの下流には,第二のレポーター遺伝子として緑色蛍光蛋白(GFP)を繋げ,これらは上流に存在するウイルスのプロモーターにより強く多様な細胞に誘導されるように構築した。この2種類の融合遺伝子を染色体上に導入されたマウスを作成し創傷治癒実験を試みた。まず始めにこれらの導入遺伝子を,培養表皮細胞の形質転換に用い,こられが実際に表皮細胞内に発現し有効に働くことを確認した。またこれらの導入遺伝子をもつトランスジェニックスマウスを作成し,それぞれについて5-10系統のマウスを得た。これらのトランスジェニックスマウスの創傷表皮における導入遺伝子の発現の度合いを,免疫組織染色法を用いてそれぞれのラインのマウスの表皮組織において決定した。この結果を踏まえて,高発現マウスを2-3系統選び両者の掛け合わせを行った。こうして得られた2つの導入遺伝子をもったマウスを用いて創傷治癒実験を開始した。作戦までに作製した2種類の融合遺伝子を導入されたトランスジェニックマウスを確立し、5-10系統のマウスを得た。これらのトランスジェニックマウスの創傷表皮における導入遺伝子の発現の度合いを、免疫組織染色法を用いて決定し、高発現マウスを2-3系統選び両者の掛け合わせた。得られたダブルトランスジェニックマウスを用いて創傷治癒実験を開始した。マウスの尾部や体幹に麻酔下でメスにて皮膚全層におよぶ傷をつけ、経自的に創部近傍の皮膚組織をサンプリングし、X-gal染色することで、創傷治癒過程の後期において有棘層の細胞がいかに潰瘍面へと遊走するかを決定した。創傷1日後には、創傷近傍の表皮細胞が青く陽性に染色されるのが観察された。その後、日を追って潰瘍面が完全に上皮化されるまで、サンプリングを繰り返し染色したところ、常に潰瘍面へ接する表皮細胞は強く染色されるが、既に上皮化した再生表皮は白く染色されないことが観察された。創傷断片の病理切片を用い免疫染色法により導入遺伝子の発現部位を検討したところ、ケラチン6のプロモーターにより誘導されるCREリコンビネースは顆粒層近くの、有棘層の最上層に発現が見られた。これに誘導されるガラクトシダーゼ蛋白はさらに上層の角層に近い細胞にのみその発現は観察された。