hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GC/MS/MSによるヒト体液中乱用薬物の高感度分析法の確立及びマニュアル化

本研究では、我々は、まず麻薬性鎮痛剤のペチジンをモデルとして、GC/MS/MSによる検出の最適条件を検討した。MS/MS分析における親イオンとしては、通常擬分子イオンが選択されることが多く、今回でもより多くの擬分子イオンを得るため、電子衝撃(El)法と化学イオン化(Cl)法を比較した。El法は再現性が良好であるものの、十分な擬分子イオンが得られず、一方でCl法は再現性に問題があったが、得られたペチジンのピークのスペクトルは殆どが[M+1]^+イオンであったため、我々は親イオンを分離するためのイオン化としてClイオン化法を採用した。内部標準としては、初めは1-フェニルピペリジンを採用したが、固相抽出の際にカラムに吸着しないため、ペチジンに構造の類似した4'-ピペリジノアセトフェノン(4'-PAP)を採用し、BondElut C_<18>を用いた固相抽出によって体液中から精製した。MS/MS条件は以下の通り。ペチジンは、親イオン(m/z248)をレゾナントモードで分解し、m/z 174及び202の娘イオンをスキャンした。内部標準は親イオン(m/z204)をノンレゾナントモードで分解し、m/z162の娘イオンをスキャンし、両ピークの面積比から濃度を推定した。両薬物の回収率は、89%から109%であった。また、1.25から40ng/mlの範囲で直線性を検討したが、比較的高濃度の領域で直線から外れる傾向が認められた。この原因については、トラップ内の微細な環境の違いが、イオン化効率に大きく影響している可能性が示唆された。これを回避するためには、重水素で標識した内部標準を用いることが必要である。現在、データの整理を行っており、専門誌に投稿する予定である。今後は、同じく麻薬性鎮痛剤のペンタゾシンについてもイオン化条件等の検討を行い、高感度の検出法を確立する予定である。ガスクロマトグラフィー/タンデム質量分析計(GC/MS/MS)は、一旦親イオンを選択した後、何らかの方法で親イオンを壊し、生成した娘イオンを再度選択しする方法で、二段階に分けてイオンを選択するため夾雑物の多いサンプルからの微量の薬物の検出に有効と考えられる。特にイオントラップ型のGC/MS/MSは、比較的安価で、将来多くの検査室に常備されうる機器であると考えられ、薬毒物、とりわけ乱用薬物のGC/MS/MSによる分析法に関する汎用性の高いマニュアルを作成することは、法医学的に重要と考えられる。今回、我々はまず麻薬性鎮痛剤のペチジンをモデルとして、GC/MS/MSの最適条件を検索した。親イオンとしては、通常擬分子イオンが選択されることが多く、我々もより多くの擬分子イオンを得るために電子衝撃法と化学イオン化法とを比較した。化学イオン化の方がより多くの擬分子イオンが得られ、その擬分子イオンの量は反応ガスのメタン分圧に依存し、最適なメタン分圧は約10μTorr前後のやや低い圧力であることが示唆された。しかし、化学イオン化法はサンプルの調製条件等にも依存し、再現性に乏しいことが明らかになったため、最終的に電子衝撃法によるMS/MSのデータを採取することにした。内部標準は、電子衝撃法でも擬分子イオンが得やすい1-フェニルピペリジンを採用したが、未だ検討の余地がある。

今後は実際のサンプルの測定を開始するが、臓器からのペチジンを、液-液抽出と固相抽出を組み合わせることで簡便に計測する方法も同時に開発中である。ペチジンと同時にコデイン及びジヒドロコデインについてもGC/MS/MSの条件を検討中であるが、イオン化効率が比較的悪く、今後詳細な条件設定が必要と思われる。本年度は、昨年に引き続いて、電子衝撃(El)法と化学イオン化(Cl)法との比較検討を続行した。El法は再現性が良好であるものの、十分な擬分子イオンが得られず、一方でCl法は再現性に問題があったが、得られたペチジンのピークのスペクトルは殆どが[M+1]^+イオンであり、最終的に、我々は親イオンを分離するためのイオン化としてはClイオン化法を採用した。内部標準として、当初は1-フェニルピペリジンを用いたが、固相抽出の際にカラムに吸着しないため、ペチジンに構造の類似した4'-ピペリジノアセトフェノン(4'-PAP)を採用し、BondElut C_18を用いた固相抽出によって体液中から精製した。MS/MS条件は以下の通り。ペチジンは、親イオン(m/z248)をレゾナントモードで分解し、m/z174及び202の娘イオンをスキャンした。内部標準は親イオン(m/z204)をノンレゾナントモードで分解し、m/z162の娘イオンをスキャンし、両ピークの面積比から濃度を推定した。両薬物の回収率は、89%から109%であった。また、1.25から40ng/mlの範囲で直線性を検討したが、比較的高濃度の領域で直線から外れる傾向が認められた。この原因については、トラップ内の微細な環境の違いが、イオン化効率に大きく影響している可能性が示唆された。これを回避するためには、重水素で標識した内部標準を用いることが必要である。現在、データの整理を行っており、専門誌に投稿する予定である。今後は、同じく麻薬性鎮痛剤のペンタゾシンについてもイオン化条件等の検討を行い、高感度の検出法を確立する予定である。
地震防災促進要因としての記述的規範の効果と認知プロセス：解釈レベル理論に基く検討

これまでの研究で、記述的規範(多数派がどのように振る舞っているか、という情報にもとづく規範)が、防災行動を促進することが明らかになった。一方で、記述的規範の影響は斉一的なものではなく、境界条件が存在する可能性を指摘することができると考えた。そこで、本年度は、記述的規範の「ブーメラン効果(防災行動の促進を意図して提示した記述的規範が、かえって防災行動を抑制すること)」に関する実験データの解析を進めた。本研究では、防災行動に対して事前に好意的な態度を保持している参加者に対してのみ、記述的規範の提示が有効に防災行動を促進する効果をもつ一方で、否定的な態度を保持している参加者に対して記述的規範を提示しても、記述的規範の二義的な意味に着目されることによって、記述的規範による防災行動促進効果が減弱される、という仮説について検討した。事前の検定力分析の結果、必要とされていたサンプルサイズを収集するために利用したクラウドソーシングサービスの実験参加者のうち、二割程度がbotを含む信頼できない参加者であることがわかり、この選別および追加的な解析を行う必要があった。不十分なサンプルサイズのもと、最低限主張できる結果として、記述的規範を提示した場合のほうが、提示しなかった場合よりも、リーフレットを閲覧した参加者の割合が高いことがわかった。これは、これまでの研究と一貫して、記述的規範が防災行動を促進するという知見の頑健性が確認されたことになる。しかし、記述的規範のブーメラン効果に関する当初の仮説については、支持・不支持の判断をするに至らなかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。個人による地震防災行動は、重要な社会的問題であると認識されているものの、実際には十分な水準の防災行動がとられているとはいいがたい。本研究は、個人的な防災行動であっても、社会からの影響(記述的規範;多数派の振る舞いに起因する規範)が防災行動を促進しうることに着目し、その影響過程について、実証的な検討を行ってきた。社会からの影響は、常に一定の大きさをもつとは限らず、どのような場合に、どのような対象にとって有効であるか、という影響過程を明らかにすることは、有効な防災アピールの構築において重要であると考えられる。影響過程を明らかにするため、本研究では解釈レベル理論に基く検討を行った。今年度は、4つの実験を実施し、そのうち1件の結果を国内学会で報告し、2件の結果を国内誌に投稿した。実験1では、地震防災行動についての社会からの影響が、解釈レベルによって異なる解釈を生じさせるか直接的な検討を行った。解釈レベルの効果は部分的にみられたものの、大学生を対象とした調査では、参加者の属性と防災行動の関連性が弱かった可能性があった。そこで、実験2および3では、大学生に身近な題材(学習行動に対する説得メッセージ)をとりあげたうえで理論面の検証を行い、実験4では一般成人サンプルを対象とする、防災行動に関するインターネット調査を実施した。これらの検討では、解釈レベルが説得効果を調整するという仮説は一部支持され、社会からの影響を用いた説得アピールを行う場合における理論的な示唆が得られた。一方で、その効果は応用可能性を考慮した場合に、十分強いとはいえないことも明らかになった。これらの結果をふまえると、今後の研究では、解釈レベルが動機づけに及ぼす影響をモデルに組み込むことで、説得メッセージの影響過程を詳細に把握することができる可能性が示された。予備的な実験から、実験対象者の再選定と、実験材料を再検討する必要が生じたものの、インターネット調査による一般成人対象者の確保と、適切な実験材料を考案し、計画通りの実験が実施できた。実験の結果は、仮説を完全に支持しているとはいえないものの、その過程で説得理論に関する理論的考察を提案することができた。主たる実験結果は原著論文として投稿済みである。防災行動の促進につながる社会心理学的知見を得るため、記述的規範に着目した実証的な研究を継続した。本年度は、記述的規範(多数派がどのように振る舞っているか、という情報にもとづく規範)が防災行動を促進するかどうか検討した。本研究では、記述的規範は、「多数派が防災行動として防災用リーフレットを閲覧している」という情報を提示することで形成させた。実験では、この情報を提示し、実験参加者が記述的規範の影響によって、防災行動が喚起されるかどうかを確認した。さらに、本研究では、記述的規範を提示することが、かえって防災行動を忌避させる負の効果が生じるという懸念についてもあわせて検討した。これは、もともと防災行動の必要性を認識していない実験参加者に記述的規範を提示した場合、態度と一貫する情報である、「防災行動をとっていない人たちがいる」ことへの着目が生じてしまうおそれがあるからである。事前に統計的に設定した必要サンプル数を満たすように、インターネット上でアメリカ人実験参加者を募集することを継続した。実験の結果、従来得られていたように、記述的規範が防災への態度だけでなく行動を促進することが確かめられた。一方で、記述的規範の負の効果が存在するという証拠は得られなかった。この結果は、記述的規範にもとづく防災行動促進アピールの応用可能性を示すものだと考えられる。今後は、日本人を対象として得られたこれまでのデータと、今回のアメリカ人を対象として得られたデータを総合し、より有効な防災行動促進アピール方法を検討していきたい。統計的に妥当なデータ数を収集することが困難であった。

データ収集の困難さは当初から予測できたため、クラウドソーシングサイトを利用し、インターネット上でアメリカ人を対象として実験参加者を募集したが、データ収集に想定よりも時間がかかった。また、誠実でない実験参加者を排除するための工夫やその統計的処理への対応が必要であった。繰り越した研究費は、追加的な実験参加者募集のために支出する予定であったが、サンプルプールの質の低さを考慮し、統計的な対応を実施することで問題を回避することにした。このため、データ収集を完了とし、当年度の研究費執行をしなくても問題がなかった。これまでの研究で、記述的規範(多数派がどのように振る舞っているか、という情報にもとづく規範)が、防災行動を促進することが明らかになった。一方で、記述的規範の影響は斉一的なものではなく、境界条件が存在する可能性を指摘することができると考えた。そこで、本年度は、記述的規範の「ブーメラン効果(防災行動の促進を意図して提示した記述的規範が、かえって防災行動を抑制すること)」に関する実験データの解析を進めた。本研究では、防災行動に対して事前に好意的な態度を保持している参加者に対してのみ、記述的規範の提示が有効に防災行動を促進する効果をもつ一方で、否定的な態度を保持している参加者に対して記述的規範を提示しても、記述的規範の二義的な意味に着目されることによって、記述的規範による防災行動促進効果が減弱される、という仮説について検討した。事前の検定力分析の結果、必要とされていたサンプルサイズを収集するために利用したクラウドソーシングサービスの実験参加者のうち、二割程度がbotを含む信頼できない参加者であることがわかり、この選別および追加的な解析を行う必要があった。不十分なサンプルサイズのもと、最低限主張できる結果として、記述的規範を提示した場合のほうが、提示しなかった場合よりも、リーフレットを閲覧した参加者の割合が高いことがわかった。これは、これまでの研究と一貫して、記述的規範が防災行動を促進するという知見の頑健性が確認されたことになる。しかし、記述的規範のブーメラン効果に関する当初の仮説については、支持・不支持の判断をするに至らなかった。今後の研究においても、社会からの影響が、説得過程にどのように及んでいるか、という問題を、解釈レベル理論にもとづいて検討する。これまでの研究から、解釈レベルの影響が、社会からの影響の表象を変容するだけでなく、動機づけ(説得メッセージの処理の程度)にも影響を及ぼす可能性が示唆されている。そのため、影響過程をモデル化する際に、新たに動機づけの影響を考慮したモデルを考案し、検証する。頑健な知見としては、アメリカ人を対象とする実験を実施した場合であっても、日本人を対象として得られた結果と共通して、記述的規範が有効に防災行動を促進する可能性が見いだされたことであった。今後は、行動以外の心理変数にも着目することで、より有効な防災行動促進アピールの方法を検討する必要があると考える。また、必要なデータ数が収集できなかった場合に、仮説を分解してより妥当な統計的手法を適用することを検討する必要がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。
リベラルな排外主義の理論的実証的研究：フランスにおけるムスリムの排除と抵抗

初年度は、先行研究の確認及び、政治参加についての調査のための打ち合わせを行った。本研究はリベラルな法規範が強化される中で生じるムスリム系移民出身者の排除と抵抗を、排除が最も顕著でかつ深刻なフランスを事例に扱う。これまでの研究は法規範をよりリベラルにすることでマイノリティの包摂を考えていたが、実際にはリベラルな法規範を理由としてムスリム系移民出身者の排除が進行している。そこで、マイノリティの包摂と排除を法規範のあり方から考察するのではなく、実際に法規範がどのように適用され、法政策に実現するのか、さらにはこのような排外主義的な適用と法政策に対してマイノリティはどのように抵抗することができるのかを明らかにする。具体的には、ムスリム系移民出身者のどのような行為がリベラルな法規範と対立すると判断され、どのように市民権の実際の行使から排除されるのか。また、彼らはどのように自分たちの行為をその法規範によって正当化し、排除に対抗するのかを明らかにする。そのために法政策の決定、運用において大きく影響を及ぼし、また彼らの排除が特に顕著な選挙を中心とした政治参加がどのように行われているのかに注目した。そのために、パリ政治学院、リヨン国立科学研究所において資料収集、インタビューを行った。その際、フランスの事例の特徴をより明確なものとするために、北米やアジアにおけるムスリムの政治参加との比較の視点を持ち込むように努めた。予定通りに進展している。研究を進める中で、ムスリムの排除がフランスに限られず北米やアジアにも見られることに気づき、比較の視点を持つことの重要性を改めて理解した。研究計画に沿って研究を進める。ただし、北米やアジアにおけるムスリムの先行調査を検討することで、比較の視点を強調したいと考えている。フランスでの調査が予定していたよりも一回少なくなったので、差額が生じた。今年度、その分も使用したい。
胎生期ラットにおける前駆破骨細胞の分化に関する研究

破骨細胞の起源は造血幹細胞、中でも単球・マクロファージ系の前駆細胞であると考えられているが、その分化過程はいまだ明らかではない。我々は、生体内での分化過程を胎生期ラットの造血の場(卵黄嚢→肝)と軟骨内骨化を起こす長幹骨の骨原基において調べてきた。その結果、単球・マクロファージ系細胞と破骨細胞に共通のマーカーであるED1陽性単核細胞が肝造血期の肝臓に認められたが、成熟破骨細胞の有する炭酸脱水酵素アイソザイムII(CAII)と酒石酸耐性酸性ホスファターゼ(TRAP)に反応を示すものはなかった。一方、骨髄造血の起こる直前の胎生16日の骨原基の軟骨膜(perichondrium)にもED1陽性単核細胞が出現した。これらのED1陽性単核細胞はCAII、TRAPともに陽性を示し、胎生17日ではこれら陽性細胞の一部が軟骨膜を破って肥大軟骨内に侵入し、多核のものも認められた。これより、軟骨膜のED1陽性細胞は前駆破骨細胞と考えられた。平成6年度科研費にてCAIIのcDNAから、RT-PCR法にてRNAプローブを作成し、造血の場(卵黄嚢→肝)と骨原基におけるCAII合成をin situ hybridizationにて調べた。その結果、胎生9-10の卵黄嚢造血細胞、胎生14-17日の肝造血細胞にはCAIImRNAの発現は見られなかったが、胎生16日の骨原基の軟骨膜にCAIImRNA発現の見られる単核細胞を認めた。胎生17日では軟骨膜を破って肥大軟骨内にもCAIImRNA発現細胞を認め、その一部は多核細胞であった。なお、胎生期ラットの造血は脾臓でも行われるが、現在検討中である。以上から、前駆破骨細胞は、CAIIの合成を軟骨膜の段階で盛んに合成しており、脾臓を除くと軟骨膜が破骨細胞への分化・誘導に重要な造血微細環境(hematopoietic micro-environment)を提供すると考えられるが続けて検討中である。
糖吸収機構による難吸収性薬物の吸収改善

難吸収性薬物として、オリゴペプチドであるロイシンエンケファリンの構成トリペプチド、Tyrosylglycyl-glycine(TGG)に対し、betaグルコース、alphaグルコース及びbetaガラクトースの糖付加をスペーサーを介し行なった。この反応は2週間と長いものの反応率は高く、また精製はゲル濾過、逆相液体クロマトグラフィーにより可能で、糖付加ペプチドの合成反応条件および精製方法を確立した。質量分析などにより同定されたこれら糖付加TGGの吸収実験を、ラットを用いた反転腸管法にて行い、HPLCによりグリコシド及びその代謝物を分離定量した。TGG自身の吸収実験において、管腔側ではアミノペプチダーゼによる分解が速やかに起こり、また血管側にはTGGは検出されなかった。しかしながら、グルコース付加TGG及びガラクトース付加TGGはいずれも確かに吸収し、また管腔側においても、非常に安定であることが分かった。さらに糖担体輸送系の共輸送物質であるNa^+をK^+に置換した条件においては、グルコース付加TGG、ガラクトース付加TGGのいずれもその吸収は減少し、Na^+依存的な吸収をすることがわかった。またスペーサーのみが結合したTGGも吸収され、その吸収はNa^+依存性を示し、吸収速度は1mM以下で濃度依存的であった。しかしながら、betaグルコース付加体とスペーサーのみが結合したものの両者の吸収は、相互に阻害することはなく、これらは異なった機構(異なったNa^+依存的駆動力)で吸収されることがわかった。以上これらの事から、糖付加によりペプチドの酵素分解が抑制され、さらにNa^+依存的な膜透過により、ペプチドの吸収改善が可能であることが示された。(一部については、第8回日本薬物動態学会年会(千葉)及び2nd U.S.-Japan Symposium on Drug Delivery Systems(Hawaii)にて発表)難吸収性薬物として、オリゴペプチドであるロイシンエンケファリンの構成トリペプチド、Tyrosylglycyl-glycine(TGG)に対し、betaグルコース、alphaグルコース及びbetaガラクトースの糖付加をスペーサーを介し行なった。(一部については、第8回日本薬物動態学会年会(千葉)及び2nd U.S.-Japan Symposium on Drug Delivery Systems(Hawaii)にて発表)
自己組織化による大環状有機金属分子の構築とその分子認識機能を利用する反応場の設計

初年度は、二価パラジウム錯体(en)Pd(NO_3)_2とピリジン核を有する種々の二座配位子から大環状四核および二核有機金属分子が効率良く自己組織化することを明らかにし、大環状有機金属分子の自己組織化に関する基礎的知見を集積した。すなわち、剛直な直線状二座配位子Py-X-Py(L1;Py=4-pyridyl,X=none,-CH=CH-,-C〓C-,-C_6H_4-,C〓C-C〓C-)からは、大環状四核錯体[(en)Pd(μ-L1)]_4(NO_3)_8が、一方、柔軟な二座配位子Py-Y-Py(L2;Y=-CH_2CH_2-,-CH_2-,-C(O)-)からは、大環状二核錯体[(en)Pd(μ-L2)]_4(NO_3)_8が、それぞれ自発的に自己組織化することを見いだした。前者の場合、ひずみを有しながらもエントロピー的に有利な大環状三核構造の副生(0-数%)が見られた。さらに今年度は、大環状構造を三次元的に拡張した"かご型構造"の錯体が、特定のゲスト化合物の存在下で自己組織化することも明らかにした。(en)Pd(NO_3)_2と三座配位子1,3,5-(PyCH_2)_3C_6H_3(L3)との反応では、一旦は複雑なオリゴマー混合物が生成する。しかし、この系に適度な大きさの疎水性部位を有するゲスト化合物を加えると、三次元内部空孔を有するかご型構造のPd三核錯体[[(en)Pd]_3(L3)_2](NO_3)_6が定量的に自己組織化することを見いだした(Induced-fit分子認識)。この錯体がゲストに誘起され自己組織化する過程は、NMRで経時的に観測することができた。加えたゲスト化合物の化学シフト値は顕著に高磁場シフトし、空孔内での錯形成が確認された。この錯体の構造をNMR、ESI-MS、元素分析等により決定するとともに、このホスト-ゲスト錯形成が1:1比で起こることも明らかにした。
ポルフィロモナス ジンジバリスバイオフィルムの抗菌剤作用後に残存する物質の解析

本研究より、辺縁性歯周炎や根尖性歯周炎の病原性細菌であるPorphyrmonas gingivalisのバイオフィルムに対して有効であると報告されているグルコン酸クロルヘキシジンが、バイオフィルムを形成している個々の菌体を破壊することはできるが、バイオフィルムの構造を破壊することは不可能であり、残存したバイオフィルム内には破壊された菌体から逸出した菌体成分が留まっていることを明らかにした。さらに、残存したバイオフィルムの構造維持には、主にタンパク成分が関与していることが示唆された。グルコン酸クロルヘキシジンを作用させた後に残存したP. gingivalisのバイオフィルムの内部の構造を観察するため、エポキシレジンにて置換後、同樹脂にて包埋し、ウルトラミクロロームにて超薄切片を作製した後、酢酸ウラニールおよびクエン酸鉛にて2重染色を行い、透過型電子顕微鏡を用いて超微細形態学的構造を観察した。その結果、グルコン酸クロルヘキシジン作用群では、空胞化した菌体や菌体外へ溢出した菌体内容物が観察され、さらにベシクル様構造物がコントロール群と比較して多数観察され、残存バイオフィルム内部の菌体は死滅し、破壊されていることが明らかになった。グルコン酸クロルヘキシジン作用後に残存したバイオフィルムの構造を維持している成分について検索するため、糖成分については、ジオールの開裂により糖を分解する薬剤である過ヨウ素酸ナトリウムを、タンパク成分については、ProteinaseKを、DNA成分については、DNase IをCHX作用後の菌体外マトリックスにそれぞれ6時間作用させ、残存するバイオフィルムをPBSにて懸濁後、分光光度計にて550nmで吸光度を測定した。その結果、過ヨウ素酸ナトリウム作用群では約30%、ProteinaseK作用群では70%、DNase I作用群では30%の残存バイオフィルムが除去され、ProteinaseKを作用させた場合で最も残存バイオフィルムが減少することが明らかになり、タンパク成分が残存バイオフィルムの構造維持に最も関与していることが示唆された。グルコン酸クロルヘキシジン(CHX)作用後に残存する菌体外マトリックスへの新たな菌体の付着の検索については、0.2%のCHX作用後のP. gingivalis ATCC 33277株のバイオフィルムおよびコントロール群として唾液処理を施したカバーガラスチャンバー上にdiamidino-2-phenylindoleにて染色したP. gingivalis菌体を播種し、1、3、6時間培養後、共焦点レーザー顕微鏡にて観察し、画像解析ソフトを用いて再付着した菌体の体積を定量した結果、各時間ともコントロール群と比較し、CHX作用後のバイオフィルムでは新たな菌体の付着が有意に増加し、CHX作用によりバイオフィルム中の菌体が死滅しても、残存する菌体外マトリックスは新たな菌体の付着の足場となる可能性が示唆された。CHX作用後に残存する菌体外マトリックスの成分の検討については、糖成分およびタンパク成分の含有濃度およびプロファイルについて検討した。濃度測定は、CHX作用後に残存した菌体外マトリックスを回収し、糖成分の濃度についてはアンスロン硫酸法にて、タンパク成分の濃度についてはBCA Protein Assay kitを用いて定量した。その結果、CHX作用群とコントロール群とに間に有為な差は認めなかった。プロファイルは、CHX作用後に残存した菌体外マトリックスを回収し、ドデシル硫酸ナトリウム・ポリアクリルアミドゲル電気泳動法に供した後、糖成分をPro-Q Emerald 300 Glycoprotein Gel Stain Kitにて、タンパク成分をSYPRO Ruby Protein Gel Stain Kitにて染色した結果、CHX作用群およびコントロール群との間に明らかな相違は認められなかった。グルコン酸クロルヘキシジン(CHX)作用後の菌体外マトリックスの物理・化学的剥離に対する抵抗性の検討に関しては、サンプル間の誤差が大きいため、実験方法を改良する必要がある。物理的破壊については、超音波の強度の調整、化学的剥離についてはTween20の濃度の調整を予定している。CHX作用後のDNA成分についても検討する予定である。それ以外の実験については順調に進展しており、CHX作用後にバイオフィルム中の菌体が死滅した後も菌体外マトリックスの糖成分およびタンパク成分が残存し、新たな菌体の付着の足場となることが明らかとなり、さらに残存する成分が起炎物質となる可能性が示唆された。今後、グルコン酸クロルヘキシジン作用後に残存した成分を分解することによる構造維持への影響について検索する。糖成分については、ジオールの開裂により糖を分解する薬剤である過ヨウ素酸ナトリウムを、タンパク成分については、ProteinaseKを、DNA成分についてはDNase IをCHX作用後の菌体外マトリックスにそれぞれ、1、3、6時間作用させ、Concanavalin A-FITCおよびWheat germ agglutinin-FITCにて菌体外マトリックス中の多糖成分を染色後、共焦点レーザー顕微鏡にて観察し、得られた画像を解析ソフトにて分析し、菌体外多糖の構造の観察および体積の定量により、残存した菌体外マトリックスの構造を維持している主成分を明らかにする。

さらに、過ヨウ素酸ナトリウムにより菌体外マトリックスの構造が変化した場合は、P. gingivalis ATCC 53978株にて菌体外多糖を構成することが報告されている、ラムノース、マンノース、ガラクトース、グルコース、ならびにN-アセチルグルコサミンの分解酵素である、ラムノシダーゼ、マンノシダーゼ、ガラクトシダーゼ、グルコシダーゼ、N-アセチルグルコサミニダーゼを作用させることにより、各糖成分の分解による影響についても検討し、残存した菌体外マトリックスの構造維持に最も関与している糖成分を明らかにする予定である。さらにCHX作用後の菌体外マトリックスの超微細形態学的構造を透過型電子顕微鏡を用いて観察する予定である。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため、当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費を含め、当初予定通りの経過を進めていく。具体的には糖成分、タンパク成分、ならびにDNA成分を分解する試薬および酵素を購入する。さらに、透過型電子顕微鏡観察のために試薬を購入する必要がある。画像解析のために、パーソナルコンピューターおよび外付けハードの購入を予定している。なお、第136回日本歯科保存学会(沖縄)、First International Conference on Porphyromonas gingivalis and Related Bacterial Species(長崎)、6th ASM Conference on Biofilms(フロリダ)にて成果発表および試料収集予定であり、旅費を計上している。また、研究成果の投稿料および英文校正費を計上している。
クリヴェッリの祭壇画研究　―近代における美術品流通と「タブロー化」の視点から

イタリアおよびイギリスでの古文書館調査の結果、19世紀にどのようにカルロ・クリヴェッリの祭壇画が発見され、分解・売却されたのか、独立した「タブロー」としての受容の様相を明らかにした。特にヴァチカン絵画館所蔵の祭壇画については、アスコリ・ピチェーノのサン・グレゴーリオ・マーニョ聖堂由来であることが新たに判明した。さらに、ファブリアーノの私立文書館にて、貴族カミッロ・ラメッリの覚書を調査した結果、ウォルターズ美術館の《聖母子》が同地由来である可能性を示すことができた。これらの調査は、マルケ地方におけるクリヴェッリ派の広がりを検証するという、次の研究課題につながる成果を挙げた。本年度は、1)前年度に収集したナショナル・ギャラリー初代館長C.L.イーストレイクの書簡・報告書に基づく祭壇画作品整理、2)ローマおよびアスコリ・ピチェーノ、ミラノの古文書館における19世紀祭壇画売却に関わる史料追加調査(11月2日17日)とその整理、3)ファブリアーノ、ラメッリ家文書の調査の3点を行った。これらの調査・整理は、19世紀にルネサンス期祭壇画が解体、売却された過程を明らかにする上で欠かせないものである。1)イーストレイクらがイタリア視察中に目撃した祭壇画を、書簡集と報告書の記述をもとに明らかにするとともに、実際に購入に至った作品情報を併せて整理することで、当時市場価値の高かった祭壇画を明らかにすることを試みた。2)ローマおよびアスコリ・ピチェーノの国立古文書館では未調査分の年代の史料を補完したほか、ミラノ国立古文書館ではブレラ絵画館における美術品交換に関する記録を新たに確認した。ローマおよびアスコリの調査では、従来グロッタンマーレ由来と考えられていたクリヴェッリの祭壇画(ヴァチカン絵画館所蔵)が、アスコリ・ピチェーノのサン・グレゴーリオ聖堂由来だったことを売却時の記録から明らかにし、その成果を『待兼山論叢』47号に投稿した。3)19世紀に同市で有力な貴族であったラメッリ家宮殿内の未刊行史料にアクセスする機会を得た。中でも、カミッロ・ラメッリの記したファブリアーノの歴史書や聖堂に関する覚書は、これまで知られていなかった19世紀ファブリアーノの美術品状況を伝える貴重な史料である。時間の都合もあり、多様な未整理の資料のすべてを検証することはできなかったが、クリヴェッリの祭壇画に関する記述を確認することができた。来年度はこの記述に関する研究発表を予定している。15世紀イタリアの画家カルロ・クリヴェッリが制作した祭壇画は、長らく製作地であるマルケ地方の聖堂などに保管されていたが、19世紀に次々とパネルごとに解体され、当時市場価値の高かった「タブロー」へと姿を変えて、世界各地に売却された。今年度は、クリヴェッリ祭壇画の解体・売却の過程を、ローマ国立古文書館の教皇庁商業省文書とロンドン・ナショナル・ギャラリー館長C.L.イーストレイク文書を検証することで明らかにすることを試みた。具体的には、1.すでに撮影済みの教皇庁商業省文書の整理を進め、クリヴェッリ祭壇画に関する記録のイタリア語の書きおこし、日本語での内容要約と史料写真をリンクさせるデータベースを作成するとともに、2.ロンドン・ナショナル・ギャラリー所蔵のC.L.イーストレイクの書簡および報告書(2011年にS.アヴェリー・クアッシュにより刊行された)から、イタリア滞在時に記したクリヴェッリ祭壇画に関する記録を整理し、検証した。これらの史料は、当時の祭壇画の状況を伝えるだけでなく、美術品市場における祭壇画パネルの価値基準を知る上でも重要である。今年度は、これらの祭壇画流通関連の史資料の収集とその検討を中心とした。なお史料検証の過程で、上記のような公的文書以外にも、ファブリアーノなどマルケの都市には、19世紀に祭壇画パネルを収集していた貴族らによる記録が残されていることが明らかになった。この成果をもとに、来年度以降はイタリアに出張し、これらの未刊行史料の調査にあたる予定である。申請課題最終年は、各国の美術館・コレクターのもとに渡った、クリヴェッリの祭壇画パネルが、「タブロー」として扱われていた状況を解明する為、ミラノのブレラ絵画館およびロンドンのナショナル・ギャラリー所蔵パネルに関するものを中心に、資料調査を行った(2、3)。両館を選択したのは、ブレラ絵画館に入ってからも分解された祭壇画パネルが売買された記録が残っていることと、イギリスのコレクターに渡ったパネルを買い集める状況や展示について検討するやり取りが報告書に記録されているためである。加えて、前年度に引き続き、ファブリアーノのために制作された祭壇画パネルの状況を明らかにするため、ファブリアーノのラメッリ家文書の調査を行いその成果を口頭発表した(1)。

(1)前年度に引き続き、19世紀の有力貴族カミッロ・ラメッリの記したファブリアーノの歴史書や聖堂に関する覚書を整理し、そこから分かった見解をラメッリ家文書管理者セリーニ氏と意見交換を行った(11月)。また、文書で判明したパネルと、ボルチモアのウォルターズ美術館所蔵パネルと結びつける新知見に関して、地中海学会全国大会にて口頭発表を行った(6月)。(2)ブレラ絵画館が売却したもしくは寄贈された祭壇画パネルについて、ミラノ国立古文書館にて資料調査を行った(11月)。史料焼失のため同館では一部しか確認できなかったが、ミラノブレラアカデミー附属文書館およびブレラ絵画館文書(非公開文書館)にて、それぞれ絵画交換および遺贈時の史料を確認しているため補完可能である。(3)ナショナル・ギャラリー附属文書館にて、同館館長ボザールのものを中心に祭壇画をめぐる報告書や、同館での展示状況の変遷について、調査を行った(8月)。(2)(3)については帰国後収集した資料の整理・分析を進めており、当時の購入・売却姿勢を明らかにしつつある。この成果を今年度論文で発表予定である。美術史学平成25年4月より勤務先が変わり、申請当初想定していた環境でなくなったため、国内での資料収集が困難になったほか、海外調査の時期・日程について変更せざるをえなくなった。ただし、前年度までに収集していた史料群を整理し、市立図書館や文書館の司書と意見交換をした結果、ファブリアーノの未刊行史料群にアクセスできる機会を得るなど、限られた日程の中でも次年度の成果発表に向けての下準備を整えることはできた。また当初予定に挙げていたイーストレイク関連の史料調査においては少しの遅れはあるものの、新たに見つかった史料群はこの遅れを十分にカバーできる内容を備えているものであるほか、次年度にイギリスで補完調査を行うことで当初の目的は十分達成可能と思われる。今年度は、クリヴェッリ祭壇画の解体・売却の過程を明らかにするため、ローマ国立古文書館の教皇庁商業省文書とロンドン・ナショナル・ギャラリー館長C.L.イーストレイク文書を検証した。ローマ国立古文書館における史料収集は順調に進み、ほぼ8割の商業省文書をチェックし祭壇画売買や流通に関わる文書を収集・検証済みである。修復中や所在不明などで閲覧できなかった文書については、再来年度のイタリア出張時に補完する予定である。またロンドン・ナショナル・ギャラリーのC.L.イーストレイク文書については、当初は現地で直接調査する予定であったが、昨年に同文書が刊行されたことと、刊行前後は史料の閲覧ができなかったことを受け、まずは刊行済みのイーストレイク文書を国内で検証することとした。これにより、イーストレイクがイタリア滞在中に記録した祭壇画の記録を年代順に整理できたほか、未だ刊行されていないボザール文書(再来年度に調査予定)についても情報を収集し、ロンドン・ナショナル・ギャラリーでの調査方法の指針を立てることができた。今年度は史資料の収集と検証が中心だったため、多くの論文発表はできなかったが、来年度以降にこれらの成果を論文の形で発表する予定である。申請課題最終年である平成26年は、各国美術館やコレクターの元に渡ったクリヴェッリ祭壇画パネルが、「タブロー」として扱われていた状況を、ミラノ、ブレラ絵画館関連の史料調査を中心に研究する。なお、当初予定していたベルリン絵画館の《聖ペテロに鍵を授与する聖母子》
メタンハイドレートを含む海底地層に対する波動解析手法の開発とその応用

最終年度である平成30年度は,海底地層に存在するメタンハイドレートの賦存状況を把握するための逆解析手法の開発を行った.当初の予定では,メタンハイドレート層の品位と形状を推定することを目標としていたが,実際に推定を行う必要があるのは高品位のハイドレート層であることから,品位を表現するパラメータである氷飽和度の値を固定し,メタンハイドレート層の形状のみを推定するための手法の開発を行った.メタンハイドレート層の形状の推定手法の開発では,これまで開発を行ってきた境界要素法による波動散乱解析手法とアンセンテッドカルマンフィルタを組み合わせた手法を開発した.本推定手法では,ハイドレート層を凍結した多孔質体,その周辺の海底地層を飽和多孔質弾性体でモデル化した.そして,ハイドレート層の形状を境界要素によって構成し,その形状を表現するためのパラメータを推定における未知量とした.このとき,再現可能な形状は,任意の星状領域とした.また,推定を効率的に行うための工夫として,状態推定量および誤差共分散行列の再設定を取り入れた.いくつかの数値解析例に対する考察から,本手法によりメタンハイドレート層の形状を推定可能であることが確認された.さらに,境界要素法によるより高精度な波動解析を実現するため,sinc関数近似に基づく離散化を導入した境界要素法の開発と本研究で対象とする問題への適用可能性に関する基礎的検討を行った.本研究の目的は,地震探査のみで海底地層内のメタンハイドレートの探査を実現する推定方法の開発を行うことである.また,研究実施計画において,平成28年度は,メタンハイドレート層を含む海底地層を表現する力学モデルの波動論的特徴の把握と,海底地層を対象とした波動問題に対する数値解析手法の開発を実施する予定であった.平成28年度の研究実績の内容は,以下の通りである.メタンハイドレート層を含む海底地層を表現する力学モデルの波動論的特徴の把握に関しては,固体骨格部,間隙流体,および氷骨格部によって構成される三相体モデルであるfrozen porous mediaに対する波動問題を考え,その波動論的特徴について,飽和多孔質弾性体の力学モデルとの比較と共に考察した.具体的には,frozen porous mediaに対する構成方程式および運動方程式から波動伝播に関する固有方程式を導出し,それを解くことで,波動の位相速度,Q値の周波数依存性および氷骨格部の体積比による変化について考察した.また,波動伝播に伴う変位モードについても考察した.海底地層を対象とした波動問題に対する数値解析手法の開発では,面外波動問題に対する境界要素法の開発に取り組んだ.はじめに,境界要素解析に用いる境界積分方程式を導出した.導出した境界積分方程式は,固体骨格部および氷骨格部の面外方向の変位および表面力を未知量とする方程式であり,線形弾性体や飽和多孔質弾性体の力学モデルとの連成解析への拡張性を考慮している.その後,導出した境界積分方程式に対応する基本解を導出した.なお,本研究では材料の等方性を仮定しているため,基本解は解析的に求めることができた.平成28年度は,frozen porous mediaの波動論的特徴の把握に関しては,概ね計画通りに研究を実施することができた.一方で,波動問題に対する数値解析手法の開発では,実際に数値計算を行い結果を示すまでには至らなかった.しかしながら,対象とする数値解析手法の定式化までは完了しており,実際に数値計算を行う準備は既に完了していると判断できる.さらに,本研究では,frozen porous mediaと他媒質の連成解析への拡張も考慮しているが,これに関して,飽和多孔質弾性体の力学モデルと他媒質の連成解析を実施し,本研究の遂行上の課題となりそうな部分を整理している.以上の理由より,「(3)やや遅れている。」と評価した.本研究の目的は,海底地層内のメタンハイドレートの探査を,地震探査のみで実現するための推定方法の開発である.平成29年度は,メタンハイドレートを含む海底地層の波動問題のための数値解析手法を開発し,海底地層に存在するメタンハイドレート層の賦存状況の把握のための推定手法の開発を行う予定であった.平成29年度の研究実績としては,対象とする波動問題に対する境界要素法の開発,開発手法によるメタンハイドレート層の散乱特性の把握が挙げられる.前年度の研究成果を踏まえ,メタンハイドレート層を含む海底地層を表現する力学モデルには,固体骨格部,間隙流体,およおび氷骨格部によって構成される三相体モデルであるfrozen porous mediaを用いた.なお,対象とする問題は,面外波動問題とした.境界要素法の開発では,前年度の導出した境界積分方程式および基本解を用い,時間領域および周波数領域の境界要素法の開発を行った.時間領域の解法においては,陰的ルンゲ・クッタ法を用いた演算子積分時間領域境界要素法の開発を行った.また,周波数領域解法の開発では,計算効率の向上のため,Hマトリクス法とACA(adaptive cross approximation)による行列近似を適用した.開発を行った境界要素法を用いて,メタンハイドレートを多く含む介在物による散乱解析を行った.その結果,面外波動の伝播モードのひとつであるS2波が,メタンハイドレートの探査において,重要な役割を果たすことを確認した.平成29年度は,メタンハイドレートを含む海底地層の波動問題のための数値解析手法の開発を行い,メタンハイドレート層の散乱特性の把握することができた.一方で,当初予定していた海底地層に存在するメタンハイドレート層の賦存状況の把握のための推定手法の開発を行うことができなかった.以上の理由から,

「(3)やや遅れている。」と判断した.最終年度である平成30年度は,海底地層に存在するメタンハイドレートの賦存状況を把握するための逆解析手法の開発を行った.当初の予定では,メタンハイドレート層の品位と形状を推定することを目標としていたが,実際に推定を行う必要があるのは高品位のハイドレート層であることから,品位を表現するパラメータである氷飽和度の値を固定し,メタンハイドレート層の形状のみを推定するための手法の開発を行った.メタンハイドレート層の形状の推定手法の開発では,これまで開発を行ってきた境界要素法による波動散乱解析手法とアンセンテッドカルマンフィルタを組み合わせた手法を開発した.本推定手法では,ハイドレート層を凍結した多孔質体,その周辺の海底地層を飽和多孔質弾性体でモデル化した.そして,ハイドレート層の形状を境界要素によって構成し,その形状を表現するためのパラメータを推定における未知量とした.このとき,再現可能な形状は,任意の星状領域とした.また,推定を効率的に行うための工夫として,状態推定量および誤差共分散行列の再設定を取り入れた.いくつかの数値解析例に対する考察から,本手法によりメタンハイドレート層の形状を推定可能であることが確認された.さらに,境界要素法によるより高精度な波動解析を実現するため,sinc関数近似に基づく離散化を導入した境界要素法の開発と本研究で対象とする問題への適用可能性に関する基礎的検討を行った.平成29年度は,平成28年度に開発を行った数値解析手法を用いて,海底地層に存在するメタンハイドレート層の賦存状況の把握のための推定手法の開発を行う予定である.現時点で,平成28年度に予定していた数値解析手法の開発が完了していないため,はじめに数値解析手法の開発を行う.その後,海底地層に存在するメタンハイドレート層の賦存状況の把握のための推定手法の開発を実施する.推定アルゴリズムには,カルマンフィルタを用いる予定である.カルマンフィルタは,システムの設計自由度が高く,数値シミュレーションと組み合わせた推定手法の開発例も多数報告されている.また,推定手法の開発を通して,推定に有意な情報の抽出方法に関しても検討を行う.平成30年度は,海底地層に存在するメタンハイドレート層の賦存状況の把握のための推定手法の開発を行う.平成29年度に面外波動散乱問題の順解析のためのプログラムを作成しているため,それを推定アルゴリズムに組み込むことにより,推定手法の開発を行う予定である.本研究では,推定アルゴリズムにカルマンフィルタを用いる予定である.推定の対象として,岩盤の空隙におけるメタンハイドレートの飽和度,ハイドレート層の形状が挙げられる.これらの値を推定する場合,波動散乱問題は非線形システムとして記述できるため,非線形システムのためのカルマンフィルタを適用する.推定手法の開発を通して,推定において適切な観測条件および有意な情報の抽出方法に関しても検討を行う.平成28年度は繰越金が発生しているが,これは当初投稿予定であった論文の投稿および参加予定であった学会への参加を見送ったことが原因である.平成30年度は設備備品の購入を予定していない.旅費に関しては,国内外の会議に出席するために使用する予定である.
ゲノムデータベースからの相関ルール発見に関する研究

分子生物学の実験データを格納したゲノムデータベースは指数関数的に増大し続けてる。ゲノムデータの中で主要なものは、タンパク質と核酸とについての配列情報/立体構造情報/機能情報である。これら3種の情報は互いに関連しており、一般に配列が定まれば構造が定まり、構造が定まれば発現する機能が定まる、と言われている。しかし、これら配列/構造/機能間の対応がどのような法則に支配されているかは部分的にしかわかっていない。本研究では、データベース研究の分野で注目されているデータマイニング手法のうち、Agrawalらが1993年に開発した相関ルール発見手法を、始めてゲノムデータベースからの知識発見に応用した。まず、Agrawalらの手法をHoutsmaらが改良したアルゴリズムSETMをワークステーション上で実装し、次に、PDB,SWISS-PROT,PROSITEといったタンパク質関連の公的データベースをもとにデータマイニング用の実験データを生成し、これを用いて知識発見の実験を行なった。その結果、セリンエンドペプチダーゼおよびアスパラギン酸エンドペプチダーゼという2種類の酵素群について、配列情報/立体構造情報/機能情報の間に強い相関関係があることを、相関ルールの形で発見した。また、否定情報を扱えるよう相関ルール発見の枠組を拡張することを検討した。その結果、単純な手法で(つまり、ある命題が「成立しない」という否定的な命題をマイニング用のデータに追加する方法で)否定情報を含むルールを発見できることが分かった。しかし、この方法をそのまま用いるとあまり意味のないルールが大量に生成されるため、最大サポートによる枝刈りや、否定情報のみから成るルールを生成しないなどの処理が有効であることが分かった。相関ルール発見の枠組を述語論理形式に拡張する研究については、基本アルゴリズムの開発を終えて現在ワークステーション上で実装中であるため、実際にゲノムデータに応用する所までには至らなかった。
スクールカウンセラーによる教師へのサポートシステムの確立に関する研究

1、日本におけるスクールカウンセラー(以下SC)の活動の内容に関する検討派遣されているSCに対して、質問紙調査を行い、29名中23人から回答があった。その結果、教師との連携については、小学校、中学校、高校となるにつれ、養護教諭との連携が増加し、逆に担任との連携が稀薄化することが示唆された。また、不登校児・生への対応に追われ、予防的な観点からのアプローチができない現状にあることが課題であるとの指摘が多かった。予防という側面へのSCの介入の必要性が示唆された。2、スクールカウンセリング活動の日米比較及びアメリカのスクールカウンセリング活動の導入アメリカのSCの協力を得て、日本での成果を発表し、議論した。アメリカでは、多くの専門家が、役割を分担しており、その長短の検討が必要であることが示唆された。また、SCによって行われているピア・ヘルパーやコンフリクト・マネージャーなどの実践が予防的な観点からも必要だが、日本の担任制度を勘案しながら、より日本独自のSCによる予防システムの開発が必要であることも示唆された。3、児童生徒・生徒指導相談ファイルの活用による教師へのサポート・システムの検討主として、不登校の生徒の個別ファイルを作成し、教師へのサポートのためのSC活動の今後の課題を観点に分類した。(1)個別或いは集団によるカウンセリングだけでなく、コンサルテーション、ピア・カウンセリングなどの専門性の行使。(2)児童・生徒の発達の支援プログラムを用意し、多様な側面へと介入すること。(3)通常学級における個別的な配慮へのSCの関与。(4)授業における教育臨床的な観点の提示。(5)教師の職能発達における教育臨床的な側面への支援。(6)教師による「教育行為」とSCによる「心理行為」の相互の役割供応の明確化。1、日本におけるスクールカウンセラ-の活動の内容に関する検討スクールカウンセラ-(以下SC)活用調査研究委託事業によって派遣されているSCに対して、臨床心理学的な調査を行い、日本におけるSCの活動の内容について検討を加えた。県内29人のSCに質問紙調査を行い、うち23人から回答があった。その結果、教師との連携については、小学校、中学校、高校となるにつれ、養護教論との連携が増加し、逆に担任との連携が稀薄化することが示唆された。また、実際に不登校になっている子への対応に追われ、予防的な観点からのアプローチができない現状にあることが課題であるとの指摘が多かった。その中にあって、ホームルーム活動に入って、ストレス・マネージメントをしているSCもおり、今後の展開が期待された。2、スクールカウンセラ-活動の日米比較及びアメリカのスクールカウンセラ-活動の導入カリフォルニア州認定スクールカウンセラ-の協力を得て、アメリカのSC活動を実際に視察し、検討した。また、日本でのSC活動の成果を発表し、議論する機会も作った。アメリカでは、SC、スクールサイコロジスト、スクールナ-ス、リソーススペシャリスト、スクールソーシャルワーカーなど多くの専門家が、役割を分担しており、その長短の検討が必要であることが示唆された。1、スクールカウンセラー活動の日米比較及びアメリカのスクールカウンセラー活動の導入平成9年度に引き続き、上記の成果を、来日したアメリカのスクールカウンセラーと議論して検討し、日本独自のスクールカウンセラー活動のありかたを検討した。特に、学校における暴力の問題への対応について、個々人への介入というカウンセリング的アプローチの重要性が相互に指摘しあうことができた。

また、主として、英文論文を活用して、アメリカのスクールカウンセリング活動を検討し、担任制度の存続が日本独自の活動を考える上で重要な観点であることを指摘した。2、児童生徒・生徒指導相談ファイルの活用による教師へのサポート・システムの検討主として、不登校の生徒の個別ファイルを作成し、教師へのサポートのためのSC活動の今後の課題を観点に分類した。(1)個別或いは集団によるカウンセリングだけでなく、コンサルテーションやコーディネーション、ピア・カウンセリングなどの専門性の行使。(2)児童・生徒の発達の支援プログラムを用意し、多様な側面へと介入すること。(3)通常学級における個別的な配慮へのSCの関与。(4)授業における教育臨床的な観点の提示。(5)教師の職能発達における教育臨床的な側面への支援。(6)教師による「教育行為」とSCによる「心理行為」の相互の役割供応の明確化。
子宮頚癌における新規放射線感受性バイオマーカーSIM2Lの臨床的意義の検討

子宮頸癌患者の治療前臨床検体を用い、転写因子SIM2の発現と臨床的特徴・臨床病期分類・予後等との関連を評価する.子宮頸癌患者の治療前臨床検体を用い、転写因子SIM2の発現と臨床的特徴・臨床病期分類・予後等との関連を評価する.