hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CASKノックアウトマウスを用いた口蓋裂形成シグナルの解明

本研究では,CASKノックアウトマウスが口蓋裂を起こすことから,CASKのシグナルがどのように口蓋裂に作用するかを調べるため,CASKに結合する物質をQ-TOF LC/MSで探した.これらの中から候補をNeurexinに絞り,どこに結合するかを調べ、相互作用を調べた.また,CASKのfloxマウスを導入し口蓋裂のおこる原因を検討した.また,口蓋裂における顔貌の形態の違いを評価するための方法を開発した.1)CASKのfloxノックアウトマウスを導入し、観察を行った。CASKノックアウトマウスではCASK flox/floxでもCASKの発現は低下しているにも関わらず、死亡したマウスでは口蓋裂が見られないため、口蓋裂と胎生致死との因果関係が否定された。また口蓋裂形成にはCASKの遺伝子が完全に除去されていることが必要になることが判明した。低発現量で機能を維持する場合、enzymatic activity等による可能性が高く、multi-functional proteinとして知られるCASKにおいて、口蓋裂はCASKの酵素活性によって制御されていることが示唆された。さらにAyu-Cre, TNAPCreマウスなどとの掛け合わせによる完全欠失のマウスの制作を検討したが、研究者の施設移転とマウスのウィルス感染によるコロニーの一次閉鎖のため、完全欠失マウスの解析に至らなかった。2)前年度からのin vitroの実験を継続し、CASKのPDZ-SH3-Gukドメインを含むGST-fusionタンパク質を作成し、Q-TOF LC/MSを用いてCNTNAP2, Tenascin-R, Syndecan-4, AGPAT1, Desmoplakin, Desmoglein1, Junction Plakoglobin, neurexinなどの結合物質を同定し、この中からneurexinを選択した。PDZドメイン、SH3ドメイン、GuKドメインに分割し、GSTカラムにによって結合ドメインを同定したところ、PDZ+SH3+GuKドメインのすべてが必要であることがわかった。以上から、口蓋裂におけるシグナルはCASKの微量の活性によって起きており、シナプス接着因子のneurexinと結合することから、シグナルの候補の一つとして、これらの関与が示唆された。本研究では,CASKノックアウトマウスが口蓋裂を起こすことから,CASKのシグナルがどのように口蓋裂に作用するかを調べるため,CASKに結合する物質をQ-TOF LC/MSで探した.これらの中から候補をNeurexinに絞り,どこに結合するかを調べ、相互作用を調べた.また,CASKのfloxマウスを導入し口蓋裂のおこる原因を検討した.また,口蓋裂における顔貌の形態の違いを評価するための方法を開発した.本年は、震災の影響でCASKノックアウトマウスの導入が遅れたため、結合物質の同定を主体としたin vitroの実験を優先しておこなった。CASKノックアウトマウスについては、現在、動物施設内への導入の準備中である。1)質量分析による結合物質の同定:CASKのPDZ-SH3-Gukドメインを含むGST-fusionタンパク質を作成し、マウス脳抽出液をカラムに通し、電気泳動で分離し、GSTのみのコントロールと差があるバンドを結合物質とし、Q-TOF LC/MSで分離したところ、CNTNAP2, Tenascin-R, Syndecan-4, AGPAT1, Desmoplakin, Desmoglein1, Junction Plakoglobin ,neurexinが同定された。この中からneurexinを選択し確認作業をおこなった。GST-CASKによる、pull downアッセイをおこなったところ、ウェスタンブロットでneurexinは確認され、結合することが証明された。2)ドメイン解析: CASKのどのドメインにneurexinが結合するかを調べるために、ドメイン解析を開始した。ドメイン解析にはPDZドメイン、SH3ドメイン、GuKドメインに分割し、3つとも含むもの、PDZドメインのみのもの、SH3+GuKドメイン、GuKドメインに分割し、それぞれGSTフュージョン・タンパクを制作した。ついで、GSTカラムに固定し、マウス脳抽出液から溶出させ、ウェスタンブロットによりneurexinの結合部位を同定し、CASKの複数のドメインにneurexinが結合することが予想された。3)その他:また、マウスの顎の変形を解析するため、ハウスドルフ距離を用いて対称性を数値化する方法を考案し、また臨床での応用の可能性を示し発表した。前年度の震災の影響で、マウスの輸入などの手続きが遅れ、予定であったマウスの胎児の口蓋裂の形態の観察ができなかった。CASKノックアウトマウスを導入する準備を早急に進め、当初の目標であった形態の観察を進める。In vitroの結合物質の同定は、経過は良好のため、このペースでneurexinを経由するシグナルについて検索を深める。マウスの導入にかかる費用と多数のマウスの飼育をおこなうため、その維持管理代の負担が大きくなる。また,本実験を遂行するためには高価な遺伝子工学試薬などを多数使用するため消耗品の経費と、一部において、期間的・費用的に有利な場合は受託サービス(プライマー合成など)を利用して作業の効率化を図る。
砕波中の転覆機構に関する研究(砕波表層流の衝突による力積モーメントの検討)

本年の研究では,砕波表層流を模擬する実験装置と供試模型船の製作,ならびに模型船の運動変位計測システムと解析システムの整備を主眼とし,部分的に実験を実施する計画であった.現在,研究は当初の計画通り進行し,実験もほぼ完了して解析結果の整理中である.以下に研究の進捗状況の概要を述べる.1.実験装置と供試模型船の製作砕波表層流を模擬した水流(以下では模擬水流と言う)を発生させる貯水槽と斜面板を製作し,任意の水量,流速を持つ模擬水流の発生が可能となった.この水流に当てる3種類の模型船,小型漁船(19.9 G.T.),小型液化ガス運搬船および柱状船(角柱)を製作した.2.計測システムと解析システムの整備計測システムは,本学所有の無接触半導体位置計測装置を利用し,これを本研究用に整備した.またこの装置で得られる信号をパーソナルコンピュータで演算処理して船体の横移動速度,傾斜角速度ならびに加速度が直ちに求められるような解析システムを整備した.3.実験結果3種類の模型船の重心高さを23種類変え,また模擬水流の水量と流速,および船と水流との遭遇位置をそれぞれ34種類変えた多数の状態について実験を実施した.現在上記の実験および解析はほぼ終了したが,まだ解析結果をまとめる段階に至っていない.4.今後の研究本研究により模擬水流による力積モーメントと船の種類,重心高さなどとの関係が把握できると考えられるので,今後この成果を用いて砕波上での小型船の転覆機構を検討する.本年の研究では,砕波表層流を模擬する実験装置と供試模型船の製作,ならびに模型船の運動変位計測システムと解析システムの整備を主眼とし,部分的に実験を実施する計画であった.現在,研究は当初の計画通り進行し,実験もほぼ完了して解析結果の整理中である.以下に研究の進捗状況の概要を述べる.1.実験装置と供試模型船の製作砕波表層流を模擬した水流(以下では模擬水流と言う)を発生させる貯水槽と斜面板を製作し,任意の水量,流速を持つ模擬水流の発生が可能となった.この水流に当てる3種類の模型船,小型漁船(19.9 G.T.),小型液化ガス運搬船および柱状船(角柱)を製作した.2.計測システムと解析システムの整備計測システムは,本学所有の無接触半導体位置計測装置を利用し,これを本研究用に整備した.またこの装置で得られる信号をパーソナルコンピュータで演算処理して船体の横移動速度,傾斜角速度ならびに加速度が直ちに求められるような解析システムを整備した.3.実験結果3種類の模型船の重心高さを23種類変え,また模擬水流の水量と流速,および船と水流との遭遇位置をそれぞれ34種類変えた多数の状態について実験を実施した.現在上記の実験および解析はほぼ終了したが,まだ解析結果をまとめる段階に至っていない.4.今後の研究本研究により模擬水流による力積モーメントと船の種類,重心高さなどとの関係が把握できると考えられるので,今後この成果を用いて砕波上での小型船の転覆機構を検討する.
持続的な回復力を有する環境適応可能な防災無線屋外拡声システムの設計

本研究の目的は,屋外拡声システムを子局同士が動的に情報を伝達,共有し合うネットワークと捉え,一部子局が機能を失っても,システム全体でその機能を補いサービスエリア全体に聴き取りやすい音声情報を送信するように強化するものである。平成30年度は,ロングパスエコー等が存在する劣悪な聴取環境下でも音声情報を伝達可能な音声提示技術の開発,および,限られた子局でエリア全体に聴き取りやすい音声を提示するための最適再生レベルに関する検討を行った。音声提示技術の開発では,ロングパスエコーで到来する音声は直接音として到来する聴き取るべき音声が遅れて到来しているだけであるという点に着目し,音声の単語やフレーズの間に適切な長さの空白を挿入する方法を提案した。この方法を用いることで,空白部分におけるロングパスエコーと直接音の両方が聴取可能となり,より高い音声聴取性能が期待される。さらに新しい方法として,音声提示時に効果音を付加することで聴取者の切迫感を高めて避難効果を上げる方法の検討も行った。近年発話者を訓練して提示される音声の緊迫感をあげる取り組みが行われているが,本提案法を用いることで,話者に依存せずに聴取者が感じる緊迫感をあげることができ,効率よく聴衆の避難行動を喚起することが可能となる。この新しい方法は学会でも評価が高く,この方法に関する発表で平成31年東北地区若手研究者研究発表会優秀発表賞を受章した。一方,各子局から出力される音声の最適再生レベルの決定法に関する研究では,ロングパスエコー環境の音声聴き取りに関連する物理指標として知られているU50を用いて,想定するエリア全体のU50が一定以上となるように各子局の再生レベルを決定するアルゴリズムを提案した。これらの研究と合わせ,公衆回線を用いて子局間の状態を通信し合う模擬的な屋外拡声子局ネットワークの構築にも成功した。本研究の目的は,屋外拡声システムを子局同士が動的に情報を伝達,共有し合うネットワークととらえ,一部子局が機能を失っても,システム全体でその機能を補いサービスエリア全体に聴き取りやすい音声情報を送信するように強化するものである。平成28年度は本研究の初年度にあたることから,3年間を通して研究を行うために必要なデータ収集やプラットホーム構築を行うこととした。子局同士をネットワークとしてとらえた屋外拡声システム実験用プラットホームに関しては,子局と見立てたコンピュータを複数台用いて有線ネットワークを介して通信をする実験用プラットホームの試作システムの構築に着手し,子局間から発生される音声の提示開始タイミングを制御することで聴取点でのSN比の低減を抑えるアルゴリズムを提案した。また,聴取点で最適な音声情報を伝達する際に重要となる聴取環境の取得・分析という観点でも,実際の聴取環境の時間・日間変動を明らかにすべく,有事の際にも個々のユーザが持つデバイスでの情報取得を想定し,スマートフォンを用いた屋外環境常時測定を開始しており,次年度の詳細な分析に向けた準備が整ってきた。ロングパスエコーに頑健な音声伝達手法という点では,J-ALERT等の既存の緊急放送音声の文型を調査して試験用の摸擬音声が具備すべき要件を明らかにした上で,単語間ポーズ挿入によるロングパスエコー環境下でのロバストな音声伝達の効果を実験的に検証した。これらの成果は学術論文に採録されたほか,国際学会での招待講演や国内研究会での発表など,既に成果として評価され始めており,次年度に向けて順調に研究の準備が進んでいると考えている。平成29年度は,これらの知見を元に,エリア全体での音声伝達を重視した最適子局選択手法などに取り組み,今年度の成果をより深化させていく予定である。実績の概要でも触れたとおり,プロトタイプシステムの構築,既存の緊急放送の分析とそれを用いたロバストな音声伝達手法の検討,聴取環境のリアルタイム分析に向けたデータ収集など,研究初年度に目標として掲げた内容は概ね達成できただけでなく,国際学会での2件の招待講演や国内学会での発表,および,学術誌論文への採録決定など,対外成果発表も当初の想定以上に行うことができた。以上のことから,本研究は当初の計画以上に進展していると評価している。平成29年度は,子局に見立てたRaspberry Piを複数台用いて構築した実験用プラットホームにおいて,各子局がお互いの状態を随時更新しつつ保持することで,機能を失った子局の発生をシステム全体で共有して動作するアルゴリズムを設計し実装した。さらにこのような状態が発生した際にも,サービスエリア全体に最大限情報を伝達することを目指し,正常に機能する子局群があるときに,それらを使ってサービスエリア全体に情報を伝えるために必要な最適な提示音圧の決定アルゴリズムを考案した。具体的には,初期到来音と後部残響音のエネルギー比で定義されるU50を規範とした確率的U50を定義し,この値のエリア全体での平均値が最大となるように各子局から出力される音声の提示音圧を最適化するものである。それ以外にも,音声のなじみの程度を表す親密度を指標として,劣悪な聴取環境でも頑健に音声伝達が可能な高親密度単語を用いる音声伝達手法の有効性を検討した。音声の話速やフレーズ間のポーズについても音声伝達性能への影響について検討が進んでいる。

これらの成果は本プロジェクトの最終目的を達成する上で必須の要素技術であり,平成30年度はこれらの個々の要素技術の精度向上を図ると共に,これらの技術を統合したシステムを用いてシステム全体のロバスト性を評価していく予定である。本研究の最終目的を達成をする上で,子局間の連係と最適動作アルゴリズムの構築,聴取環境に頑健な音声伝達手法の提案といったキーとなる要素技術が,最終年度を待たずに目処がたった。さらに,スパースなスピーカ群における最適音声提示アルゴリズムにおいて,音の再生と収音を入れ替えるという発想から,スパースに配置したマイクロホン群においてより高い空間解像度での音源推定を行う技術の確立にも成功した。これは当初想定していなかった新しい技術であり,本研究が当初の計画以上に推移していることを示している。本研究の目的は,屋外拡声システムを子局同士が動的に情報を伝達,共有し合うネットワークと捉え,一部子局が機能を失っても,システム全体でその機能を補いサービスエリア全体に聴き取りやすい音声情報を送信するように強化するものである。平成30年度は,ロングパスエコー等が存在する劣悪な聴取環境下でも音声情報を伝達可能な音声提示技術の開発,および,限られた子局でエリア全体に聴き取りやすい音声を提示するための最適再生レベルに関する検討を行った。音声提示技術の開発では,ロングパスエコーで到来する音声は直接音として到来する聴き取るべき音声が遅れて到来しているだけであるという点に着目し,音声の単語やフレーズの間に適切な長さの空白を挿入する方法を提案した。この方法を用いることで,空白部分におけるロングパスエコーと直接音の両方が聴取可能となり,より高い音声聴取性能が期待される。さらに新しい方法として,音声提示時に効果音を付加することで聴取者の切迫感を高めて避難効果を上げる方法の検討も行った。近年発話者を訓練して提示される音声の緊迫感をあげる取り組みが行われているが,本提案法を用いることで,話者に依存せずに聴取者が感じる緊迫感をあげることができ,効率よく聴衆の避難行動を喚起することが可能となる。この新しい方法は学会でも評価が高く,この方法に関する発表で平成31年東北地区若手研究者研究発表会優秀発表賞を受章した。一方,各子局から出力される音声の最適再生レベルの決定法に関する研究では,ロングパスエコー環境の音声聴き取りに関連する物理指標として知られているU50を用いて,想定するエリア全体のU50が一定以上となるように各子局の再生レベルを決定するアルゴリズムを提案した。これらの研究と合わせ,公衆回線を用いて子局間の状態を通信し合う模擬的な屋外拡声子局ネットワークの構築にも成功した。研究が順調に推移しており,特に問題は見られないことから,当初の予定通り,実験用プラットホームの無線化,一部子局が機能しなくなった際の最適子局配置,音声出力アルゴリズムの構築,聴取環境適応型音声伝達アルゴリズムの開発などの課題を進めていく。来年度は最終年度となることから,本研究が最終的な目標である,環境に適応した防災行政無線屋外拡声システムの設計手法を構築する。これまで培ってきた要素技術の性能向上を図るとともに,それらを統合した際のシステム全体の性能を評価する。
B型肝炎ウイルスのゲノム挿入現象の分子機序の解明

B型肝炎ウイルスの発がん誘発過程では、ウイルスDNAが宿主のゲノムに挿入され、これががんゲノム形成を加速させる。ゲノム挿入は、ウイルス側と宿主側のDNA断端形成、断端修復反応に伴うウイルスDNAの宿主ゲノムへの挿入、挿入DNAの安定化とウイルスDNAの恒常的発現、というプロセスを踏むと想定される。そこで本研究では、培養細胞株モデルを使い各プロセスに関わる因子を分子生物学的に決定する。
反すうの制御過程における実行機能

本年度は,特に(1)実行機能のどのような要素が反すうに影響しているのか(2)メタ認知と実行機能の交互作用がどのように反すうに影響しているのかについて取り組んだ。第1に,Altamirano et al.(2010)と同様のストループパラダイムを用いて,高反すう者はストループ課題において高い注意制御能力を示すのかどうかを検討した。結果は,Altamirano et al.(2010)と一致して,高反すう者は注意制御能力の指標においてより高い成績を示し,統制条件ではこのような差を示さなかった。この結果は,これまで先行研究で指摘されてきた知見と異なり,高いワーキングメモリ機能が反すうを維持している可能性を示している。さらに,1人の実験参加者に対して複数の課題を同時に測定し,それらの間に共通の因子を構成し反すうとの関連を検討した。ここで,ターゲットとした研究は,研究1から3までの結果を踏まえ,本研究では,ワーキングメモリの更新,短期記憶,および注意制御の3側面について測定できる8つの課題と,反すうとメタ認知的信念の測定を行った。これら複数の課題を180名の大学生・大学院生に実施した。その結果,ワーキングメモリ更新に関わる因子と注意制御に関する因子が反すうの因子に与える直接的な影響を検討したところ,これらに有意な関連はみられなかった。さらに更新能力と反すうに対する肯定的信念(メタ認知的信念)の交互作用を検討したところ,更新能力が低く反すうに対する肯定的信念が高い人ほど反すうが高くなる傾向にあることが明らかとなった。本研究は,反すうは実行機能の低下によって生じるとする一般的な観点とは異なる知見を提出することに成功した。また,本研究における一連の研究結果は,単純に実行機能を改善させようとする介入方法では十分はなく,各実行機能の下位機能間のバランスを最適に保つことが重要であることを示唆している。29年度が最終年度であるため、記入しない。反すう(rumination)とは,憂鬱な気分を生じさせた原因や結果に注目し,何度も繰り返し考え続けてしまう現象のことを指す。反すうは,将来的な抑うつや不安症状といった様々な不適応の原因であることが知られているため,その制御過程を探ることが本研究の目的であった。平成28年度は,解釈バイアスおよび実行機能が反すうの制御過程についてどのように関連しているのかについて検討を行なった。まず,反すうを日常的にしやすい人は解釈バイアスを持ちやすいのかどうかについて,調査研究を行った。この調査では,調査参加者に,ネガティブに解釈しやすいストーリーを提示し,その場面で自分がどのように捉える可能性が高いかについて回答してもらった。その結果,先行研究と一致して,反すうの特性が高い人は,状況をネガティブに解釈しやすいことが示された(r = .19.26)。次に,相互に独立した概念と考えられているワーキングメモリの容量と,更新の重要要素である排除能力(removal)に注目し,反すうとの関連を検討した。先行研究と一致せず,反すうの高い者は,ワーキングメモリの要素に関わらず,能力が高いことが示された。現在,さらに包括的にワーキングメモリと反すう,そしてメタ認知的信念の関係を検討するため,ワーキングメモリの更新,短期記憶,および注意制御の3側面について測定できる複数の課題と,反すうとメタ認知的信念の測定ができる質問紙を参加者に実施している。現在データを収集中であり,60名ほどのデータを集めることができた。引き続きデータ収集を続け,最終的には100名以上のデータを収集することが目標である。本年度予定していた,解釈バイアスと反すうの関連についての基礎データを収集することができた。また,ワーキングメモリと反すうの関連について今後の方向性を示すことができた。また,実施中ではあるが,反すうと実行機能の関連についてより明確化するための実験を実施することができ,これまで60名の順調に実験データを収集することができているため,次年度に繋がる研究をおおむね順調に遂行することができたと考えられる。

さらに更新能力と反すうに対する肯定的信念(メタ認知的信念)の交互作用を検討したところ,更新能力が低く反すうに対する肯定的信念が高い人ほど反すうが高くなる傾向にあることが明らかとなった。本研究は,反すうは実行機能の低下によって生じるとする一般的な観点とは異なる知見を提出することに成功した。また,本研究における一連の研究結果は,単純に実行機能を改善させようとする介入方法では十分はなく,各実行機能の下位機能間のバランスを最適に保つことが重要であることを示唆している。本年度の研究によって,解釈バイアスと実行機能がそれぞれどのように反すうに影響を及ぼしているかについて示すことができた。次年度は,平成28年度に得られた結果に基づいて,実行機能と解釈バイアス,そしてメタ認知的信念の交互作用がどのように反すうに影響しているかを検討する予定である。また,得られた成果は現在論文化している最中であり,国際誌への投稿を予定している。また,国際学会での発表も予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。
日米ラーニングコモンズにおける大学図書館サービスの教育への関与

ラーニング・コモンズ(LC)は、もともと北米の大学図書館において、情報機器の普及と、インターネット化時代に対応した情報リテラシー能力の養成に重点を置く、学習支援の場としてのインフォメーション・コモンズ(IC)から発展してきたものである。しかし、日本においてLCは、それとはやや異なる文脈で捉えられ、設置されてきたと言える。本研究では、その相違が何に起因するかを調べるため、次の調査およびワークショップを行った上で、日本の現状との対照を行った。1米国大学への訪問調査2015年初秋、カリフォルニア大学ロサンゼルス校およびサンディエゴ校、そして南カリフォルニア大学の図書館を訪問し、LCの運営担当者に聞き取り調査を行った。2北米におけるIC/LCに関連する学説の概観IC/LCに関連する国内外の文献を調査し、北米においてICの基本要件とされているものは何か、またICからLCへの移行がどのような場合に起こるかを概観した。3研究者招聘によるワークショップ開催北米におけるIC/LC研究の第一人者であるBarbara Tierney氏(中央フロリダ大学)を神戸大学へ招聘し、「日米LCの比較」をテーマとして、教職員を対象としたワークショップを開催した。その結果、米国においてICの基本要件とされている「テクノロジーとコンテンツとサービス」について、日本での捉え方に相違があること、またグループ学習の捉え方について日米の相違があることを明らかにした。本研究は、日本において北米とは違った発展経路をたどってきたLCの、日本の大学教育における存在理由を明確にするための基礎的な研究としての意義を持つ。
Aspergillus属糸状菌における0-型糖鎖修飾の機能と役割

本研究ではAspergillus nidulansの0-グリコシル化による糸状菌の細胞増殖の制御についての知見を集積し、糸状菌における0-グリコシレーションの機能・役割を推定した。1.Protein 0-mannosyltransferase(PmtA)の標的基質タンパク實としての細胞壁ストレスセンサー(WSC)の機能解析。まずWscと推定される遺伝子wscA及びwscBをクローン化した。両Wscとも細胞膜に局在し、0-結合型糖鎖付加されていた。ついで両遺伝子の破壊株を構築した。wscB破壊株では、野生株と表現型の差異は認められなかった。一方、wscA破壊株では低浸透圧、高温、及び細胞壁合成阻害剤に対し高感受性が認められた。これらの表現型はpmtA破壊株の表現型の一部と極めて類似していた。以上の結果から、pmtA破壊による標的WscAの非グリコシル化による機能低下がA.nidulans pmtAw破壊株の異常な生育をもたらす要因の一つであると推察した。2.pmtB及びpmtCの機能解析.A.nidulans5にはpmtA以外に2つのpmt遺伝子が存在する。pmtB及びpmtCの破壊株を構築した。pmtB破壊株では、菌糸伸長能に影響はなく、菌糸の分岐度が増大した。pmtC破壊株は、親株に比ベコロニー形成が著しく遅く、分生子形成が不能となった。高浸透圧条件下でコロニー形成速度は部分的に回復したが、分生子形成能は回復しなかった。菌糸は、全ての部位で膨らんだ異常構造であった。すなわち、pmtA,pmtB,pmtC破壊株の表現型は互いに異なっており、PmtA,B,Cが異なる標的基質タンパク質に作用していることが示唆された。pmt破壊株では、分泌タンパク質が0-結合型糖鎖付加されないことで、本来の機能を発揮できなくなり、生育に負の影響を及ぼすものと推察した。本研究ではAspergillus nidulansのprotein-O-mannosyltransferase(pmtA)遺伝子破壊により、細胞形態に異常をもたらす要因を探るため、pmtAの標的タンパク質を推定した。また、O-マンノシル化による糸状菌の細胞増殖の制御についての知見を集積した。具体的には以下の3項目について知見を得た。1.二次元電気泳動法によるpmtAの標的タンパク質の推定。野生株及びpmtA破壊株のタンパク質を細胞壁画分、膜画分、細胞質画分へと分画し、それぞれ二次元電気泳動にて分離した。その結果、細胞質画分では両菌株間由来のタンパク質に相違は認められなかったが、細胞壁及び膜画分において、野生株に特有に検出されるタンパク質、pmtA破壊株に特有に検出されるタンパク質が多数認められた。細胞壁画分から野生株にのみ検出されるタンパク質のうち5つの同定を行った。その結果、いずれもこれまでに機能について報告のないタンパク質であった。2.細胞壁ストレスセンサータンパク質WSCタンパク質の機能解析。A.nidulansゲノムDNAを鋳型としてPCR法によりS.cerevisiae WSC1及びWSC3に相同性を示すA.nidulans WSCオーソログAN4674及びAN5660を増幅し、タグを付加した同遺伝子の発現用ベクターを構築した。野生株に導入し、ウェスタン解析により、同タンパク質が発現していることを確認した。さらに、両遺伝子の破壊ベクターを構築し、A.nidulans KU80変異株を宿主として導入し、形質転換体を取得した。3.pmtB及びpmtC遺伝子の機能解析。

A.nidulanspmtAのパラログであるpmtB及びpmtC遺伝子の機能を調べるため、pmtB破壊株及びpmtC破壊株を構築した。これらの菌株では菌糸伸長や分生子形成能に欠陥が認められた。本研究ではAspergillus nidulansのO-グリコシル化による糸状菌の細胞増殖の制御についての知見を集積し、糸状菌におけるO-グリコシレーションの機能解明を試みた。1)PmtA(Protein O-mannosyl transferase)の標的基貿タンパク質細胞壁ストレスセンサー(WSC)の機能解析.WSCをコードするwscA及びwscBにタグを付して発現させ、局在解析を行なった。その結果、両Wscとも細胞膜に局在し、O-結合型糖鎖付加されていた。ついで両遺伝子の破壊株を構築した。wscB破壊株では野生株と表現型の差異は認められなかった。一方、wscA破壊株では低浸透圧、高温、及び細胞壁合成阻害剤に対し高感受性が認められた。従って、wscAの表現型はpmtA破壊株の表現型の一部と極めて類似していた。以上の結果から、pmtA破壊による標的WscAの非グリコシル化による機能低下がA.nidulansの異常な生育をもたらす要因の一つであると推察した。2)pmtB及びpmtCの機能解祈.A.nidulansにはpmtA以外に2つのpmt遺伝子が存在する。pmtB及びpmtCの破壊株を構築し、それらの形態的特徴を明らかにした。pmtB破壊株では、菌糸伸長能に影響はなく、菌糸の分岐度が増大した。pmtC破壊株は、親株に比ベコロニー形成が著しく遅く、分生子形成が不能となった。高浸透圧条件下でコロニー形成速度は部分的に回復したが、分生子形成能は回復しなかった。菌糸は、全ての部位で膨らんだ異常構造であった。すなわち、pmtA, pmtB, pmtC破壊株の表現型は互いに異なっており、PmtA, B, Cが異なる標的基質タンパク質に作用していることが示唆された。pmt破壊株では、分泌タンパク質がO-結合型糖鎖付加されないことで、本来の機能を発揮できなくなり、生育に負の影響を及ぼすものと推察した。
脂肪族ポリイミン配位子によるアシンメトリック分子認識空間の構築

脂肪族ポリカルボニル化合物から誘導される柔軟な多座配位子である脂肪族ポリイミン配位子を用いて、自己組織化錯体の合成と構造制御に成功した。原料となる脂肪族ポリカルボニル化合物を単分散で最大C100の長さ、アセチルアセトン単量体を基準にして20量体まで合成することに成功したことで、脂肪族ポリイミン配位子も最大で40個のイミン部位をもつ長さ約13 nmのものまで合成することができた。これらの脂肪族ポリイミン配位子(2量体)を用いて、パラジウムイオンとの自己集合を行ったところ、配位部位であるイソピラゾール環(ジイミン)上で、パラジウムイオンの当量に応じた段階的な配位結合形成が起こることを見出した。そこで、パラジウムイオンの厳密な当量変化と濃度によるエントロピー制御を組み合わせることで、同じ金属塩と有機配位子の組み合わせから、3つの異なる単分散構造をつくり出すことができた。この手法をさらに長鎖の4量体に適用したところ、構造が収束する当量比と金属:配位子比率を予測しながら自己組織化錯体をつくり出すことができた。また、脂肪族ポリイミン配位子(2量体)が2分子とパラジウムイオン3つから成る錯体では内部に小さいながらも空孔を有しており、分子認識場として使える可能性が示された。実用的な分子認識場の構築は、脂肪族ポリイミン配位子(2量体)とニッケルイオンによって達成できた。ここでは、塩化ニッケルとの錯形成により、配位子3:ニッケル3のプロペラキラリティーを有するカチオン性錯体が得られた。この錯体は、キラルアニオンの認識に有効なボウル型形状をしていることが単結晶X線構造解析から分かった。この化合物を共結晶化やHPLCなどにより光学分割することを試みたが、分離ができなかったため、配位子に不斉部位を持つ置換基を導入し、ジアステレオマーの精製を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アセチルアセトン誘導体を繰り返し単位とする脂肪族ポリカルボニル化合物の単分散多量体を合成することに成功し、2量体から16量体まで様々な長さを持つ脂肪族ポリカルボニル化合物を得た。これらに対し、ヒドラジンを作用させることで、イソピラゾールがエチレン架橋された脂肪族ポリイミン配位子の合成に成功した。イソピラゾール2量体の配位子に対し、亜鉛イオンを作用させることで2次元グリッド状の配位高分子が得られ、その構造を単結晶X線構造解析により明らかとした。また、イソピラゾール4量体の長い配位子と硝酸ニッケルとの反応からは、馬蹄状に曲がった配位子が円筒状に積み上げられた錯体が得られた。さらに、パラジウムイオンを用いた錯形成をイソピラゾール2量体の配位子を用いて行ったところ、階層的に自己組織化が起こり、パラジウムイオンの当量に応じて生成しる錯体の構造が大きく変化することを、全ての錯体の単結晶を作成しX線構造解析をすることで明らかとした。この中でも、大過剰量のパラジウムイオン存在下で生じる配位子2つとパラジウムイオン3つから成る錯体は、コの字型のユニークな内部空孔を有しており、さらに溶媒のアセトニトリルが4ヶ所で配位したカチオン性錯体となっていた。そして、この錯体は、さらなる階層的自己組織化の足場として利用可能であることを見出している。この錯体をもとに、ゲスト分子が包接可能でかつ柔軟な空孔外壁を持つアシンメトリック分子認識場の構築に向けて配位子交換などの条件検討を行っている。当初の計画では、脂肪族ポリカルボニル化合物から脂肪族ポリイミン配位子を得るための反応の条件検討がかなりの時間を要すると考えていたが、この配位子合成においてヒドラジンを用いたイソピラゾールへの変換が非常に高収率かつ迅速に進行する事を見出したため、計画以上に研究が早く進められた。さらに、イミンが32個もあるような巨大で単分散の配位子の合成にも成功したため、計画で想定していた以上の巨大で高機能な錯体および分子認識場が構築できるのではないかと期待している。長鎖のポリイミン配位子は、未だ錯体を選択的に合成するための条件が整っていないため、その条件検討を行い、単結晶X線構造解析を用いた構造決定を行う事で、本研究は大きく発展すると期待している。また、脂肪族ポリイミン配位子から錯体を組み上げ、ゲスト分子を包接するための空孔を作る取り組みも、順調に進行している。亜鉛ネットワーク錯体を合成した際には、錯体の強度が弱く、すぐに構造が壊れてしまうという問題があったが、パラジウムイオンやニッケルクラスターを鋳型とする錯形成においては、溶液中でも安定に存在する多彩な構造の錯体を合成することに成功している。特に、パラジウムイオンを用いた階層的自己組織化では、巨大な空孔に加え、化学修飾可能な配位点を持った錯体が得られているため、この錯体を足場としたさらなる巨大空孔の構築を行う事で、当初の研究計画を達成することは可能であると考えている。

原料となる脂肪族ポリカルボニル化合物を単分散で最大C100の長さ、アセチルアセトン単量体を基準にして20量体まで合成することに成功したことで、脂肪族ポリイミン配位子も最大で40個のイミン部位をもつ長さ約13 nmのものまで合成することができた。これらの脂肪族ポリイミン配位子(2量体)を用いて、パラジウムイオンとの自己集合を行ったところ、配位部位であるイソピラゾール環(ジイミン)上で、パラジウムイオンの当量に応じた段階的な配位結合形成が起こることを見出した。そこで、パラジウムイオンの厳密な当量変化と濃度によるエントロピー制御を組み合わせることで、同じ金属塩と有機配位子の組み合わせから、3つの異なる単分散構造をつくり出すことができた。この手法をさらに長鎖の4量体に適用したところ、構造が収束する当量比と金属:配位子比率を予測しながら自己組織化錯体をつくり出すことができた。また、脂肪族ポリイミン配位子(2量体)が2分子とパラジウムイオン3つから成る錯体では内部に小さいながらも空孔を有しており、分子認識場として使える可能性が示された。実用的な分子認識場の構築は、脂肪族ポリイミン配位子(2量体)とニッケルイオンによって達成できた。ここでは、塩化ニッケルとの錯形成により、配位子3:ニッケル3のプロペラキラリティーを有するカチオン性錯体が得られた。この錯体は、キラルアニオンの認識に有効なボウル型形状をしていることが単結晶X線構造解析から分かった。この化合物を共結晶化やHPLCなどにより光学分割することを試みたが、分離ができなかったため、配位子に不斉部位を持つ置換基を導入し、ジアステレオマーの精製を行った。研究計画を早期に実現した上で、初年度の研究で得られた発展的な研究結果をさらに伸ばしたいと考えている。アシンメトリック分子認識空間の構築においては、パラジウムイオンを用いた階層的自己組織化の手法をイソピラゾール3量体以上の配位子にまで拡張し、より大きく、選択性の高い分子認識場を構築したいと考えている。また、当初の計画では、アシンメトリックを不斉分子という狭い概念のみで捉えていたが、領域会議等での研究議論を通し、この概念が非対称な金属クラスターや分子の立体配座、分子集合体のコンフォメーションなどにも適用可能であることに気付かされた。そこで、キラル分子のR体とS体の区別に留まることなく、アシンメトリック分子認識空間の多様な可能性を追求し、上記のようなゲスト分子の選択的包接を見当したいと考えている。さらに、昨年度より領域内での共同研究もスタートさせている。本研究で得られた脂肪族ポリイミン配位子を使って、既存の方法では合成不可能な不安定金クラスターを合成し、その分光学特性などを解明するという試みである。この研究には、巨大な金属クラスターを多点で配位し安定化できる脂肪族ポリイミン配位子が非常に適した配位場を提供できると考えられるため、合成条件の見当から、得られるクラスターの構造解析、分光学的特徴の解析までを金属クラスターの専門グループとの共同研究として行うことを計画している。これにより、アシンメトリック分子認識空間の1つの大きな出口が開拓できると考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
半導体上への強力薄膜磁石合成によるマイクロ磁気デバイスの開発

我々は、結晶粒をc-軸配向させるために有利な直接結晶化法ではなく、結晶粒成長を制御しやすいポスト熱処理法とスパッタ法を組み合わせて、軟磁性アモルファス蒸着膜を650°Cでの熱処理でc-軸配向させる手法で、ボンド磁石を上回る特性を持つハード磁性薄膜のMo金属基板上への合成にすでに成功している。さらに、赤外線照射による熱処理の代わりにナノ秒オーダーの紫外線パルスレーザー照射によってでも、瞬時に配向結晶化できることを見出している。本研究では、マイクロマシン(MEMS)分野における磁石の磁気特性のニーズとして、リソグラフィー技術の応用できるSi半導体基板上への高性能薄膜磁石を合成しすることを目的とした。実験はこれまでの成膜条件を基本に基板にはSi(111)単結晶基板をMo金属基板と同時に成膜し、特性の比較を行った。薄膜磁石の成膜時には、ターゲットの表面酸化状態も敏感に膜の磁気特性に影響を与えるために、Mo基板上の薄膜との比較が不可欠である。Si基板上への直接蒸着では、熱処理後に膜が剥離するなどのダメージが見られたために、それを改善するためにモリブデンとシリコンの化合物であるMoSi2を蒸着し、基板と膜との熱歪の改善を試みた。60nm程度のバッファー層を導入することで、熱処理後のダメージも改善され、Nd2Fe14B相の結晶化が確認された。微細構造観察の結果、結晶粒は200nm350nmと単磁区サイズに近く、保磁力も15kOeを上回るの膜を得ることができた。MEMSでデバイスに応用するには、十分な保磁力の膜合成ができるようになった。一方で、Mo基板上の膜と異なり、c-軸配向性は小さく、磁気特性も膜面に垂直方向の印加磁界に対して等方的な磁化曲線そ示し、残留磁化は50 kgauss程度で小さく、真の実用化には面直方向への結晶配向性の向上が課題として残った。我々は、結晶粒をc-軸配向させるために有利な直接結晶化法ではなく、結晶粒成長を制御しやすいポスト熱処理法とスパッタ法を組み合わせて、軟磁性アモルファス蒸着膜を650°Cでの熱処理でc-軸配向させる手法で、ボンド磁石を上回る特性を持つハード磁性薄膜合成にすでに成功している。実験はこれまでの成膜条件を基本に基板をこれまで使用していたMo基板の他に、溶融石英基板やSi(111)基板を同時に成膜し、特性の比較を行った。まず、通常のNd-Fe-Bターゲットを用いた直接蒸着では、Mo基板と同様にSiO2基板は問題なく成膜できたが、Si基板の場合は密着性が悪く、熱処理とともに膜が剥離した。SiO2がアモルファスで熱膨張係数も小さいことが、支障なく成膜できたことが考えられる反面、Si(111)単結晶は、大きな格子定数のミスマッチと熱膨張係数の違いが濡れ性の悪かった原因として考えられる。

そこで、基板と膜との間に緩衝層として、モリブデンとシリコンの化合物であるMoSi2を選択し、濡れ性の改善を試みた。石英基板を用いた場合には、MoSi2を蒸着したあとに製膜した試料は、熱処理をすると剥離しやすくなったことから濡れ性が悪くなった反面、Si上に製膜した試料は、一部で表面モルフォロジーに凹凸ができたものの平坦で光沢のある膜が保たれ、濡れ性が改善され、また、1.5 Teslaを超える大きな保持力を示し、半導体基板上に合成した膜としては、初めて高特性を持つ薄膜磁石の結晶化に成功した。我々は、結晶粒をc-軸配向させるために有利な直接結晶化法ではなく、結晶粒成長を制御しやすいポスト熱処理法とスパッタ法を組み合わせて、軟磁性アモルファス蒸着膜を650°Cでの熱処理でc-軸配向させる手法で、ボンド磁石を上回る特性を持つハード磁性薄膜のMo金属基板上への合成にすでに成功している。さらに、赤外線照射による熱処理の代わりにナノ秒オーダーの紫外線パルスレーザー照射によってでも、瞬時に配向結晶化できることを見出している。本研究では、マイクロマシン(MEMS)分野における磁石の磁気特性のニーズとして、リソグラフィー技術の応用できるSi半導体基板上への高性能薄膜磁石を合成しすることを目的とした。実験はこれまでの成膜条件を基本に基板にはSi(111)単結晶基板をMo金属基板と同時に成膜し、特性の比較を行った。薄膜磁石の成膜時には、ターゲットの表面酸化状態も敏感に膜の磁気特性に影響を与えるために、Mo基板上の薄膜との比較が不可欠である。Si基板上への直接蒸着では、熱処理後に膜が剥離するなどのダメージが見られたために、それを改善するためにモリブデンとシリコンの化合物であるMoSi2を蒸着し、濡れ性の改善を試みた。60nm程度のバッファー層を導入することで、熱処理後のダメージも改善され、Nd2Fe14B相の結晶化が確認された。微細構造観察の結果、結晶粒は200nm350nmと単磁区サイズに近く、保磁力も15kOe近い値の膜を得ることができた。一方で、Mo基板上の膜と異なり、c-軸配向性は小さく、磁気特性も膜面に垂直方向の印加磁界に対する磁化曲線と膜面内方向の印加磁界に対する磁化曲線はほぼ同じで、磁化は70kOeでも飽和しきれていない。面直方向への結晶配向性の向上が課題として残った。
左巻きらせん状植物繊維を鋳型とするギガ・テラヘルツ帯域マイクロコイルの開発

微小マイクロコイルのサイズは共鳴周波数を決定する重要な構造因子である。中学校などの生物実験で簡単に光学顕微鏡によって容易に確認できる茎や葉中のらせん紋は、数十ミクロンのコイル径をもつ。また、植物の種類やその部位に特有のコイル径・コイルピッチをもつことが知られている。花弁からはさらに一桁小さいコイル径をもつらせん紋が観察されている。本研究では、各種維管束植物からの道管壁であるらせん紋の単離方法を確立し、茎、花弁、葉などの部位依存的なサイズの検討、および得られたらせん紋をテンプレートとする表面導電化プロセスの開発を目的とした。得られた導電性マイクロコイルの電磁気学的特性の評価を通して、高周波帯域に応答する電子デバイスへの応用展開を図る。(実験及び結果)1.維管束植物の導管壁らせん紋の形状観察地下茎をもつ維管束植物のらせん紋を観察した。次いで、破断面から現れる白色繊維の採取による簡便ならせん紋の単離方法を試みた。その結果、ハスの根(地下茎)すなわちレンコンの破断面から効率よくらせん紋のみを抽出できることがわかった。また地下茎だけではなく、茎からも白色繊維がみられ、数10cmにおよぶより長いらせん紋が得られることがわかった。2.コイル長の制御ハス茎の破断面から得られるらせん紋は、組織内から引っ張り出されることにより、本来よりも延伸されてしまう問題があった。今年度、採取したらせん紋を水に浸漬するだけで、コイル形状が復元することを新たに見いだしたことから、引き出す長さによって正確にコイル長制御が可能であることがわかった。3.らせん紋のテンプレート機能の検討金、銀、ニッケル、銅などの無電解めっきによる表面金属化を試みた。次いで、得られた金属被覆型らせん紋の電気伝導度測定を行った。いずれもコイル形状を維持したまま、表面金属化を施すことができ、対象金属の電気伝導度に相当するI-V曲線を得ることができた。本研究では、維管束植物の道管壁らせん紋をテンプレートとするフリースタンディングなマイクロコイルの大量生産を実現し、ギガヘルツ・テラヘルツ周波数帯域における電子材料の開発を行うことを目的とする。そこで、各種維管束植物からの道管壁であるらせん紋の単離方法を確立し、茎、花弁、葉などの部位依存的なサイズの検討、および得られたらせん紋をテンプレートとする表面導電化プロセスの開発を試みる。初年度は、ベニカナモチの葉、ハスの地下茎、スイートピーの花から維管束らせん紋の採取方法の確立と電子顕微鏡観察を行った。さらに、採取した維管束らせん紋の無電解メッキによって、銀、銅、ニッケルの各種導電性マイクロコイルを作製した。
低頻度大規模自然災害-地震-による文化財建造物の損害可能性の確率評価

文化財は人類共通の遺産であり、文化財を保護し後世に伝えることは現在生きているわれわれの義務である。しかし、これまで多くの文化財が、戦争や火災などの人為災害や、台風・地震などの自然災害によって失われてもきた。これらのうち、台風や地震のような「低頻度大規模自然災害」の発生は、現在の科学水準ではそれらを個別に予知することは困難で、自然災害による被害に対して、平常から事前の対策を十分に講ずることが唯一の解決策である。こうした現状で、限られた予算や資源を効率的に使用して文化財保護の施策を進めるためには、過去の被害をデータベース化することで将来の被害を想定し、さらに客観的な指標として統計・確率を基にした評価が有効であると考える。全国、あるいは地方自治体単位で、地震の規模と頻度を過去の統計データを基に将来の発生確率を予測し、個々の文化財の立地環境なども踏まえて確率的に序列化するという本研究課題の結果は、行政への働きかけにも有効な情報となる点で社会的な意義も大きいと考えている。第2年目である本年度は、前年度に作成した重要文化財建造物3700件余りのデータベースについて、データの修正および追加を行った。このデータベースと、地震危険度調査研究推進本部による「全国を概観した地震動予測地図」を用いて、内陸活断層による地震および海溝型地震による地震危険度を算出した。昨年度以来の調査結果は、平成17年12月に東京文化財研究所で実施された「第2回文化財の防災計画に関する研究会」で発表した。また、K-NETの観測点が近傍に存在する奈良市付近の文化財建造物について、予察的な強震動予測を行った。さらに、日本と同様に地震や火山噴火など自然災害が多いイタリアについて、国立中央修復研究所(ICR)で作成しているGISデータベース「文化財危険地図」を用いた、文化財の危機管理に関する予備的な調査を実施した。本研究は、特に文化財建造物を対象として、地理情報システム(GIS)と、内陸直下型地震に加え海溝型地震をも含んだ低頻度大規模自然災害の発生確率論を融合して、新しい実際的な危険度評価を試みるものである。本年度の実績は下記の通りである。・空間情報データベースの作成災害危険度評価の基礎となる文化財建造物に関する空間情報データベースを作成した。平成16年現在、国の重要文化財に指定されている建造物について、緯度経度で表された所在地情報を含む属性情報を入力しデータベース化した。本データと作成済みの国宝文化財データベースとをあわせて、3700件余りの国指定の文化財建造物に関する地理情報システムによるデータベースが完成したこととなる。・文化財建造物の立地条件の確認大規模な活断層の近傍に位置する京都府、滋賀県、香川県等の国指定文化財建造物について、実際の立地条件を確認し、危険度評価のための参考資料を収集した。特に、京都市内の小規模な木造の重要文化財建造物で、断層崖付近に位置するものが見られたため、今後より多くの文化財について同様の調査を現地調査および航空写真等の地形判読により行うこととした。・最勝寺五重塔の地震危険度の評価文化財建造物の地震危険度評価の具体例として、青森県弘前市所在の最勝寺五重塔について確率論的地震危険度評価および予察的な強震動予測を行った。津軽山地西縁断層帯が一括して活動して地震が発生するときに期待される最大加速度は、1kmメッシュの地盤増幅率を考慮して震度6弱と評価された(決定論的評価)。一方、ポアソン過程と周辺の全ての活断層を考慮した今後50年間に10%の確率で期待される震度は5程度となった(確率論的評価)。また、M7程度の地震を想定した非定常スペクトルの強震動予測評価(亀田・杉戸の方法)では、五重塔の固有周期の1秒前後で3050kineが予想された。

さらに、日本と同様に地震や火山噴火など自然災害が多いイタリアについて、国立中央修復研究所(ICR)で作成しているGISデータベース「文化財危険地図」を用いた、文化財の危機管理に関する予備的な調査を実施した。
若者の政治的無関心とシルバーポリティクスに関する社会学的研究

「若者の政治的無関心」は、これまで戦後日本における私生活主義の産物として考えられてきた。しかし、こうした時代的観点だけでは、政治的関心の加齢効果という単純な発達的傾向をうまく説明することができない。そこで、本研究では、国際比較調査などを用いてよりグローバルな観点から、政治的関心をめぐる齢間分業の普遍性と多様性について検討を行った。その結果、1政治的関心の加齢効果、2政治的関心のモジュール性、3リスクと齢間分業の関係を明らかにした。本研究は、人間の政治的関心がモジュール的に構成されており、それぞれのモジュールに異なった加齢効果が見られるという知見を基礎として、政治的関心をめぐる齢間分業のあり方を理論的・実証的に明らかにすることを目的としている。とりわけ多くの政治問題に関して、若者の政治的無関心とシルバーポリティクスというカップリングが成立するのはなぜか、という課題を中心に据えている。平成25年度は、まず討論民主主義の脆弱性に関して、ヒューリスティックの観点から検討を行った。人々の政治的判断は往々にして直感的であり、こうした特性を理解しなければ、討論民主主義は容易に歪曲されることがわかった。次に、現代日本における中心的な政治的問題として「原発避難」を取り上げ、これに関するインフォーマント調査を行った(地方議員5名、避難者・支援者10名、学生5名)。多くの高齢政治家が「帰還」や「帰郷」に同調的な態度を示していたのに対し、避難者や支援者の側は「子どもの健康」や「移住」という論点に同調する傾向が見られた。また大学生は、判断を保留しているものが多かった。ライフステージごとのこうした政治的関心の差異にかんして、至近要因と究極要因をうまく分別して研究を進めることが重要であると考えている。ここで得られたインタビュー結果を元に、平成26年度は、本調査として、政治的関心についてのライフヒストリー調査(約100名)を企画・実施する予定である。平成24年度は、主として、先行研究の検討と社会調査データアーカイブを利用した2次分析を中心に研究を実施した。まず理論的研究として、前期に私生活主義関連の文献(見田1979,田中1974など)を洗い直し、その問題点について検討を行った。その結果、1日本固有の現象という思い込み、2時代効果と発達効果の混同、3政治意識に関する構造主義的前提、4資本主義体制への問題帰属という短絡化等の問題点が浮き彫りになった。また後期には、日本の政治状況の特殊性を説明するために用いられてきた文化心理学関連の文献(Markus & Kitayama 1991,浜口1982など)について検討し、トートロジーの回避という理論的課題を明確化した。他方、国際社会調査データアーカイブを用いた2次分析としては、国際社会調査プログラム(政治モジュール)や世界価値観調査における3050ヶ国の比較データを用いて、以下の3点について分析を行った。a政治的関心における加齢効果、b政治的関心における領域特異的・モジュール的特性、c社会的・文化的環境が、各モジュールの重要性や加齢効果に与える影響について分析を行った。このような2次分析を通じて、政治的関心のモジュール性やそれぞれの加齢効果に関する知見が、国際的データアーカイブにおいて、かなりの程度経験的に妥当することを明らかにした。政治意識には明確に齢間分業がみられるのであり、社会の安定化によってその傾向は加速する。私生活主義の蔓延によって政治意識が衰退したというこれまでの理解は、ドメスティックな道徳主義の産物であったということができる。本研究では、人間の政治的関心がモジュール的に構成されており、それぞれのモジュールに異なった加齢効果が見られるという知見を基礎として、政治的関心をめぐる齢間分業のあり方を理論的・実証的に明らかにすることを目的としている。とくに、多くの政治問題に関して若者の政治的無関心とシルバーポリティックスというカップリングが成立するのは何故か、という課題を中心に据えている。平成26年度の研究においては、これまで行ってきた国際社会調査プログラムISSPのデータを用いた比較分析を完成させ、危険の少ない社会ほど齢間分業が強化され、若者の配偶関係への投資と高齢者の社会的地位への投資へと機能分化していることを明らかにした。こうした齢間分業のあり方は、震災後の不安にかんする福島県内でのアンケート調査でも明らかになった。(株)マクロミルのインターネットサーベイのシステムを利用して行った調査では、子どもが小学生以下の母親では子どもの健康リスクを重視し、定住志向が弱まる傾向が見られるのに対して、年長者では近隣関係が重視され、定住志向が強くなる傾向が見られた。こうした変化には、子ども自身の社会的投資も関連していると思われる。というのも、子どもが中学生以上になると定住志向が急に強まる傾向が見られたからである。中学生になると、子どもがそれまで行ってきた学校活動や友人関係への投資を、新たにやり直すことに大きなリスクが伴うからであると考えられる。このような投資とリスクをめぐる性差や年齢差が、政治意識の加齢変化の基礎メカニズムであると考えられる。最終年度である今年は、こうした観点から研究をまとめることにしたい。本研究は、人間の政治的関心が単一のシステムではなく、複数の適応的モジュールから構成されており、それぞれのモジュールには異なった加齢効果が見られるという知見を出発点にしている。こうした前提に立つことで、若者の政治的無関心や高齢者のシルバーポリティックスという問題を、たんなる道徳的問題としてではなく、比較的安定した社会におけるカップリング問題として解明する道筋を切り拓いてきた。