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日本映画史における人間精神関係の表象の歴史研究

研究員は平成28年度の研究テーマを「映画作家木下惠介の感性」とし、採用第一年・二年度に引き続き、作品分析とアーカイブ等で文字資料・映像資料調査を行った。特に、1950年代を中心とした木下映画における異性愛規範の価値観に抵抗する/から逸脱する表象を発掘し、ジェンダー・セクシュアリティ、政治、社会、家族、音楽をめぐる同時代の言説を参照して、木下の感性について作家論アプローチを軸として分析した。フェミニスト音楽論を用いた1950年代の木下映画(『カルメン故郷に帰る』『カルメン純情す』等)と物語内/物語外音楽の関係性分析、クィア理論における時空間理解を用いて女性と人生選択の表象分析について、シンポジウムと学会で口頭発表を行った。さらに、1950年代後半の木下映画におけるローカリティと男性性の関係性について、査読研究論文を英語で出版した。過去三年間の調査内容・実績を経て研究員は、木下惠介が1950年代における日本映画産業の隆盛に貢献し、同時代の観客や批評家に広く支持・受容された理由の一つが木下にみる特異な感性にあることを明らかにした。これまでの成果を博士論文として提出し、査読審査を経て博士号を授与された。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究員は平成26年度の研究テーマを「1950年代の木下惠介映画にみる家族と男性のセクシュアリティ表象」とし、その達成に必要な映画理論的土台の構築に向けてクィア理論などの先行研究にあたるとともに、木下に関する資料の調査と分析も並行して行なった。同時に、家族に焦点をあてた家族メロドラマとも言うべき木下作品の理解を目標に、戦後日本で撮影されたホーム・ムーヴィーの研究も進めた。ホーム・ムーヴィーに関する研究は、映像媒体における家族表象の多様性の考察、さらには21世紀における映画/映像の未来を見据えた家族論の構築/刷新という点で、研究者の研究の本軸である木下研究とつながるものである。これらの研究を統合する意義と重要性は、これまでなされてきた木下作品の解釈のみならず、日本映画における家族とセクシュアリティの考察の仕方を大きく変える可能性を秘めている点である。木下映画における家族の考察として、平成26年12月に開催された日本映画学会にて「木下惠介『日本の悲劇』に見る戦後日本における「切り捨てられた女」の表象について」という題目で口頭発表を行なった。研究員は、「切り捨てられた女」を、日本社会の復興を担う両ス相賢母の枠組みから外された者と定義し、木下の『日本の悲劇』と田中絹代監督の『恋文』における女性表象を比較した。木下映画における男性のセクシュアリティ表象の考察として、木下の『海の花火』と『惜春鳥』を分析した。『海の花火』における、男性/男性と男性/女性の間に起こる切り返し編集の反復と差異によって強調される男性同性愛的欲望の表象についてまとめた論文を京都大学の『人間・環境学』に投稿した。『惜春鳥』における、男性同士のホモソーシャルな関係とホモセクシャルな関係性の曖昧性と会津若松というローカリティの連関性に注目した論文を電子学術誌Reconstructionに投稿した。研究員は平成27年度の研究テーマを「1950年代の木下惠介映画に見る少年同士の情動の表象、女性のジェンダー/セクシュアリティ表象」とし、採用第一年度に引き続きクィア映画理論やフェミニズム映画理論をはじめとする理論的土台を強化するとともに、木下映画に関する映像・文字資料調査と分析を重ね、論文執筆を行なった。木下映画における少年同士の情動の考察として、平成26年7月に開催された第10回表象文化論学会にて「木下惠介『夕やけ雲』におけるクィアな視線--ホーム・ムーヴィー概念の脱構築の可能性」という題目で口頭発表を行なった。研究員は、異性愛規範に則った家族構成を基盤とするホームドラマが、個々の映画観客にとって擬似的ホーム・ムーヴィーとなる可能性を考察した。本発表をもとに執筆した論文が日本映画学会刊行の『映画研究』に掲載された。木下映画における女性のジェンダー/セクシュアリティ表象の考察として、平成26年12月に開催された第11回日本映画学会にて「『カルメン故郷に帰る』と『カルメン純情す」におけるカルメン像の変化--音楽面からの再評価」という題目で口頭発表を行なった。研究員は、『カルメン故郷に帰る』を主な分析対象とし、劇中で使用されるフランツ・シューベルトの音楽と主人公の帰郷物語の関係性をジェンダーとセクシュアリティの観点も含めて多面的に分析した。研究員は、映画学叢書(ミネルヴァ書房)近刊の『映画とジェンダー/エスニシティ』への参加を要請され、上記発表をもとに執筆した「高峰秀子の白い肌--『カルメン故郷に帰る』に見るジェンダー/エスニック・マイノリティの表象」と題した論文を寄稿した。さらに研究員は、日本を代表する総合芸術誌『ユリイカ』に木下映画における女優原節子論を寄稿した。本研究課題は、木下惠介映画に見る家族と人間のジェンダー/セクシュアリティ表象の多面性を分析しており、平成27年度において研究員は両者に関する研究を総合的に進展することができた。詳細な理由は以下の通りである。

家族に関する研究では、採用1年目に引き続き映画雑誌および新聞上の映画評をもとに1950年代の木下映画の受容についてアーカイブ調査を行い、家族および共同体に焦点を合わせた映画群(『カルメン故郷に帰る』、『夕やけ雲』、『破れ太鼓』など)のテクスト分析を重ね、その成果の一部を日本映画学会と表象文化論学会で口頭発表した。人間のジェンダー/セクシュアリティ表象に関する研究では、次の研究内容をまとめて学術誌に研究論文を投稿し掲載された。竹村和子、ジュディス・バトラー、テレサ・ド・ローレティスらによる先行研究からジェンダー論およびクィア理論の基盤を学んだ。研究員はこれらの先行研究で提唱される理論を援用して木下作品(主に『夕やけ雲』と『海の花火』)における男性登場人物に秘められたクィアネスを切り返しやフラッシュバックといった映画文法の観点から分析した。上記二点を考察するにつれて、研究員は木下映画における女性登場人物の役割にたいして関心を深めていった。考察の一歩として、木下のコメディ映画(『お嬢さん乾杯!』と『カルメン故郷に帰る』)の女性主人公たちがいかに戦後日本社会が要請する様々な規範から逸脱する傾向にあり、その逸脱性が男性主人公を魅了する点について分析した。その成果をまとめた論文が商業誌『ユリイカ』に掲載された。研究員は平成28年度の研究テーマを「映画作家木下惠介の感性」とし、採用第一年・二年度に引き続き、作品分析とアーカイブ等で文字資料・映像資料調査を行った。特に、1950年代を中心とした木下映画における異性愛規範の価値観に抵抗する/から逸脱する表象を発掘し、ジェンダー・セクシュアリティ、政治、社会、家族、音楽をめぐる同時代の言説を参照して、木下の感性について作家論アプローチを軸として分析した。フェミニスト音楽論を用いた1950年代の木下映画(『カルメン故郷に帰る』『カルメン純情す』等)と物語内/物語外音楽の関係性分析、クィア理論における時空間理解を用いて女性と人生選択の表象分析について、シンポジウムと学会で口頭発表を行った。さらに、1950年代後半の木下映画におけるローカリティと男性性の関係性について、査読研究論文を英語で出版した。過去三年間の調査内容・実績を経て研究員は、木下惠介が1950年代における日本映画産業の隆盛に貢献し、同時代の観客や批評家に広く支持・受容された理由の一つが木下にみる特異な感性にあることを明らかにした。これまでの成果を博士論文として提出し、査読審査を経て博士号を授与された。本研究課題は、木下惠介映画に見る家族と男性のセクシュアリティ表象を分析しており、平成26年度において研究員は主に後者に関する研究を大きく進展することができた。詳細な理由は以下の通りである。家族に関する研究では、『キネマ旬報』や『映画芸術』といった映画雑誌や新聞記事に掲載された映画評を元に、1950年代の映画観客が木下作品内の家族像をいかに受容したかについて、アーカイブなどで調査した。近代芸術における家族表象に関する先行研究の精読と文字資料の調査と並行して、木下の家族映画(『日本の悲劇』、『喜びも悲しみも幾年月』、『夕やけ雲』など)のテクスト分析を行い、その成果の一部を日本映画学会で口頭発表した。木下作品における家族映画の位置づけの基礎知識を映画テクストに即した分析で把握することができたが、1950年代のホームドラマやメロドラマといった家族に焦点を当てた映画ジャンルの考察が不十分であったため、強化が必要である。男性のセクシュアリティ表象に関する研究では、次の研究内容をまとめて学術誌に研究論文を投稿した。
ヒトｉＰＳ細胞を用いた肺組織幹細胞の探索とII型肺胞上皮細胞誘導への挑戦

治療方法がない呼吸器疾患で苦しみ、亡くなる患者さんは多い。ヒトiPS細胞から肺胞上皮細胞を誘導できれば、それを再生医療や病態研究などに用いることができる。本課題では、肺胞上皮細胞の誘導と、その分化過程における肺組織前駆細胞を探索した。腹側前腸細胞とされる(NKX2.1+FOXA2+細胞)を30-60%の効率で誘導することができ、II型肺胞上皮細胞のマーカーであるSFTPC陽性の細胞も観察された。NKX2.1陽性細胞誘導過程で、表面抗原を同定し、抗原陽性細胞は肺の種々の細胞へ分化することがわかった。この抗原は細胞分別に使用できた。本課題の成果から、肺胞上皮細胞の誘導へ飛躍的に進歩したと考える。ヒトiPS細胞からII型肺胞上皮細胞への分化誘導法の確立にむけて研究をすすめた。同じ目標を持つ研究について2012年に新しい報告が出たが、誘導効果は不十分である。従来の方法に加えて、これを参考にして培地添加物の組成を調整し、報告よりもよいNKX2.1陽性細胞の誘導効率、さらに、SP-C陽性細胞の誘導に成功した。まだ誘導効率が不十分であり、さらなる改善に努めている。誘導過程で得た新規表面抗原マーカーXを発見した。Xの発現はNKX2.1陽性細胞とほぼ一致していた。これを用いて誘導の後半ステージで陽性細胞を濃縮することに成功した。さらに、種々のiPS細胞株で再現性を確認した。2012年度末に、本研究におけるES細胞の使用が文科省から承認されたため、今後ES細胞も使用する。また、ヒトiPS細胞からSP-Cレポーター細胞の樹立に成功し、誘導肺胞上皮細胞でSP-CとGFPの共陽性を確認した。以上について、「肺胞上皮前駆細胞の誘導方法」と題して、特許申請を行った(2013年4月)。現在、誘導過程で単離した細胞が肺組織幹細胞の性格をもつかどうかの検討のために腎皮膜下移植で分化した肺胞類似組織が形成されるかを確認する予備実験を行っている。まずはすでに樹立されているヒトiPS細胞を用いてベクター法でSurfactant protein Cのレポーター細胞を樹立した。薬剤耐性遺伝子を用いてII型肺胞上皮細胞に分化した細胞を回収した結果、免疫染色でごく少数の細胞についてはSFTPC, SFTPB陽性とみられる細胞が確認でき、電子顕微鏡でもII型肺胞上皮と思われるlamellabodyを持つ細胞を認めることができたが、誘導効率が悪く、増殖させたり維持したりすることもできず、濃縮することもできなかった。この方法では限界があったため、iCeMS長船健二先生に教えていただきながら、内胚葉を経て分化誘導する手法を確立し、その上でレポーター細胞を利用することにした。前腸細胞とされるFOXA2+SOX2+細胞を90%以上の高効率で誘導する技術を確立し、腹側前腸細胞とされる(NKX2.1+FOXA2+細胞)についても50-80%の効率で誘導することができるようになった。また、誘導過程で得た新規表面抗原マーカーXを用いてNKX2.1陽性細胞を濃縮することに成功した。先に作成したレポーター細胞ではGFP発現が不安定であり、ノックイン法でレポーター細胞を作製した。誘導実験を進めた結果、一部ではあるが、SFTPC陽性細胞が観察された。さらに、種々のiPS細胞株やES細胞で再現性を確認した。また、試みとして三次元培養を行い、球状の立体構造物を観察し、その中にSP-CやT1alpha陽性細胞を見出している。電子顕微鏡ではII型肺胞上皮細胞に特徴的lamellar bodyを観察した。2013年4月には「肺胞上皮前駆細胞の誘導方法」と題して、特許申請を行った。当初の計画に基づき、まずはすでに樹立されているヒトiPS細胞を用いてSurfactant protein Cのレポーター細胞を樹立した。そして既報に基づき、薬剤耐性遺伝子を用いてII型肺胞上皮細胞に分化した細胞を回収した結果、免疫染色でごく少数の細胞についてはSFTPC, SFTPB陽性とみられる細胞が確認でき、電子顕微鏡でもII型肺胞上皮と思われるlamellabodyを持つ細胞を認めることができたが、誘導効率が悪く、増殖させたり維持することもできず、濃縮することもできなかった。このため、他の臓器で行なわれているように、発生の各段階を再現しながら、分化誘導する手法を確立し、その上でレポーター細胞を利用することにした。

多くの困難を伴ったが、前腸細胞とされるFOXA2+SOX2+細胞を90%以上の高効率で誘導する技術を確立し、腹側前腸細胞とされる(NKX2.1+FOXA2+細胞)についても30-60%の効率で誘導することができるようになった。NKX2.1+FOXA2+細胞は肺胞上皮細胞だけでなく、気道上皮細胞、甲状腺、副甲状腺といった組織に分化しうる能力を持つとされ、既報よりも効率よく、マウスではなくヒトで誘導できる技術が確立できたことは画期的である。この段階でNKX2.1+FOXA2+細胞を単離濃縮できる技術を確立するため、ヒトNKX2.1レポーター細胞の開発にも着手した。また、さらに誘導実験を進めた結果、ごく一部ではあるが、SFTPC陽性細胞とみられる細胞も観察されることも分かった。しかしながら、SFTPC陽性細胞についてはまだ単離濃縮できる程度の効率ではなく、分化誘導プロトコルのさらなる改良が必要と考えられた。ヒトiPS細胞からII型肺胞上皮細胞への分化誘導については、同じ目標を持つ研究について2012年に新しい報告が出たため、それが参考になったため進行が早まった。誘導過程でカギとなる表面マーカーを発見したことは、誘導細胞の濃縮につながり、計画が速まり効率の改善に直結する。また、SP-Cレポーター細胞の作製も順調に成功した。京都大学iPS細胞研究所との共同研究で著しく研究が進めやすくなっている。海外の研究動向も目が離せない状態であるが、海外勢と比較しても効率のよいNKX2.1+FOXA2+細胞を誘導できていることはこの研究を有利なものにしている。最終目標であるII型肺胞上皮の誘導効率をさらに上げること、細胞が完全な形態であるか、細胞機能が十分かという評価が必要。細胞塊が肺組織を構築しうるのか、動物移植にて確認が必要。さらに、肺気腫モデルマウスに接種し、肺に誘導細胞が定着するか、また病理学的に肺気腫が改善するのかを見ることが必要。すでに着手しているヒトNKX2.1レポーター細胞の完成とそれを利用した濃縮、遺伝子発現の網羅的解析、SFTPC陽性細胞の効率よい誘導方法の確立とヒトSFTPCレポーター細胞を用いた単離濃縮、遺伝子発現の網羅的解析、ヒト肺組織幹細胞の表面抗原の候補同定、表面抗原を利用したヒト肺組織幹細胞の単離濃縮、誘導した細胞の実験動物への移植実験.培養のための培地や添加物は非常に高価であり、こららの消耗品に約80%を使用する。また、成果の発表のため、学会参加旅費に約20%を使用する。培養実験に要する消耗品にほとんどを費やす.加えて,学会参加に使用.
運動による糖およびアミノ酸代謝の改善効果のメカニズムに関する研究

運動が健康を維持・増進する作用を持つことは周知の事実であるが、そのメカニズムに関する研究は少ない。本研究では、インスリン作用の情報伝達に関与する遺伝子の発現および酵素タンパク量に対する加齢と運動トレーニングの影響について検討した。得られた結果より、加齢によるインスリン感受性低下に対する運動トレーニングの改善効果には、骨格筋におけるinsulin receptor substrate-1の遺伝子発現の上昇とタンパク量の維持、さらにphosphatidylinositol 3-kinaseのタンパク量の維持が関与している可能性が示唆された。グルコースは、全ての細胞の主要なエネルギー源であるが、細胞内のグルコース代謝を律速する酵素は、細胞内へのグルコース取り込みを触媒するグルコース輸送体(Glut-IV)と、解糖系とクエン酸回路の結合部に存在するピルビン酸脱水素酵素(pyruvate dehydrogenase : PDH)複合体であり、これらの活性はインスリン感受性の低下と共に低下することが明らかにされている。運動トレーニングは、インスリン感受性を高め、グルコース代謝を促進するが、本研究では、筋細胞内のGlut-IV含量とPDH複合体活性に対する運動トレーニングの影響を検討した。得られた結果より、運動トレーニングは骨格筋のGlut-IV含量とPDH活性を増加することにより、グルコース代謝を改善することが示唆された。一方、分岐鎖α-ケト酸脱水素酵素(BCKDH)複合体は分岐鎖アミノ酸分解の律速酵素であるので、本研究では、ストレプトゾトシン糖尿病ラット肝臓のBCKDH複合体の活性と酵素発現に対する運動トレーニングの影響を検討した。その結果、ストレプトゾトシン糖尿病ラットの分岐鎖アミノ酸分解能は運動トレーニングによって抑制され、この調節は糖尿病により誘発される肝BCKDH複合体発現の抑制を伴うことが示唆された。成熟及び加齢に伴い末梢組織のインスリン感受性が低下することはよく知られている。一方、運動トレーニングは骨格筋におけるインスリン感受性を亢進させることが明らかにされているが、そのメカニズムについては不明な点が多い。本研究では、インスリン作用の情報伝達に関与する遺伝子の発現および酵素タンパク質に対する加齢と運動トレーニングの影響について検討した。【方法】3週齢のWistar系雌性ラット42匹を対象とした。ラットを任意に安静(Sed)群とトレーニング(Tr)群に分け、Tr群は回転車輪付きケージにて飼育し、自発走行運動を行わせた。4、12および27週齢で屠殺して腓腹筋を摘出し、insulin receptor(IR)、insulin receptor substrate-1(IRS-1)およびphosphatidylinositol 3-kinase (PI3-kinase)のmRNAをreverse transcription-PCR法、タンパク量をWestern blot法により測定した。【結果および考察】IRとPI3-kinaseの遺伝子発現に対して、加齢と運動の影響は認められなかった。Sed群におけるIRS-1の遺伝子発現は、4週齢に比して12週齢では74%、27週齢では48%であり、加齢により有意に低下した。一方、Tr群におけるIRS-1遺伝子発現には、加齢による有意な低下が認められなかった。また、27週齢においてTr群はSed群に比して有意な高値(1.7倍)を示した。IRのタンパク量に対して、加齢と運動の影響は認められなかった。Sed群におけるIRS-1のタンパク量は、4週齢に比して27週齢では63%であり、加齢により有意に低下した。一方、Tr群におけるIRS-1のタンパク量には、加齢による有意な低下が認められなかった。Sed群におけるPI3-kinaseのタンパク量は、4週齢に比して27週齢では73%であり、加齢により有意に低下した。一方、Tr群におけるPI3-kinaseのタンパク量には、加齢による有意な低下が認められなかった。以上の結果より、加齢によるインスリン感受性

低下に対する運動トレーニングの改善効果には、骨格筋におけるIRS-1の遺伝子発現の上昇とタンパク量の維持、さらにPI3-kinaseのタンパク量の維持が関与している可能性が示唆された。運動が健康を維持・増進する作用を持つことは周知の事実であるが、そのメカニズムに関する研究は少ない。グルコースは、全ての細胞の主要なエネルギー源であるが、細胞内のグルコース代謝を律速する酵素は、細胞内へのグルコース取り込みを触媒するグルコース輸送体(Glut-IV)と、解糖系とクエン酸回路の結合部に存在するピルビン酸脱水素酵素(pyruvate dehydrogenase:PDH)複合体であり、これらの活性はインスリン感受性の低下と共に低下することが明らかにされている。運動トレーニングは、インスリン感受性を高め、グルコース代謝を促進するが、本研究では、筋細胞内のGlut-IV含量とPDH複合体活性に対する運動トレーニングの影響を検討した。インスリン感受性低下のモデルとしてストレプトズトシン(50mg/kg体重)を尾静脈より投与して調製した糖尿病ラットを用いた。正常ラットおよび糖尿病ラットに、小動物用トレッドッミルを用いて4週間の運動トレーニングを負荷した。運動プログラムは、トレッドミル(登り勾配6度)の走行速度を25m/分とし、45分/日、6日/週であった。Glut-IVはWestern blotting法で定量し、PDH活性は[1-^<14>C]ピルビン酸を用いて、総酵素活性と活性型酵素活性を測定した。糖尿病は、非運動群ラット骨格筋のGlut-IV含量を低下したが、運動トレーニングはこの低下を抑制した。骨格筋PDHの総酵素活性は、糖尿病により低下したが、運動トレーニングはこの低下を抑制した。PDHの活性型酵素活性は、運動トレーニングにより糖尿病ラットでは増加したが、正常ラットでは逆に低下した。これらの結果より、運動トレーニングは骨格筋のGlut-IV含量とPDH活性を増加することにより、グルコース代謝を改善することが示唆された。分岐鎖α-ケト酸脱水素酵素(BCKDH)複合体は分岐鎖アミノ酸分解の律速酵素であり、酵素蛋白質のリン酸化による活性調節を受ける。BCKDH複合体のリン酸化による不活性化を触媒する酵素がBCKDHキナーゼである。本研究では、糖尿病ラット肝臓のBCKDH複合体の活性と酵素発現に対する運動トレーニングの影響を検討した。糖尿病ラットはstreptozotosin(50mg/kg BW)の静脈内投与により調製した。運動トレーニングとして、トレッドミルによる走行運動を45分/日、4週間負荷した。4週間の糖尿病により、肝BCKDH複合体の活性型酵素活性と総酵素活性は正常群の約160%まで有意に上昇した。
未調査仮名自筆資料の分析による文字・表記意識の通時的研究

本研究は、従来の研究で欠けていた通時的な文字・表記意識の傾向を、具体的な資料の分析を通して解明することであった。中でも、資料の調査・分析が進んでいない南北朝期の仮名自筆資料を調査・分析し、その実態を明らかにするとともに、研究が進んでいる院政期の仮名資料との比較・考察から、時代の変遷における文字・表記意識の通時的な傾向を提示することを目的に行った。南北朝期の仮名自筆資料を中心に調査を行った上でデータを作成、整理・分析を進めた結果、当時の表記意識の実態について研究成果を発表することができた。本年度は本研究対象資料のうち、出版されている写真資料を引き続き収集するとともに、未出版の資料の実地調査・撮影等を行った(国立歴史民俗博物館)。また、収集した資料は、適宜翻字およびデータベースを作成し分析を行った。本年度は研究の成果として、平成24年10月に「定家様を用いた書記者の書記規範意識」を論文発表した。定家以降の書記のあり方を考える場合、「定家様」で書記した人々が定家の設けた書記規範をどこまで意識していたのかを明らかにすることは、書記の通時的な規範性を考える上で重要であることから考察を行った。なお、考察資料として、「定家様」で書かれており、さらに自筆が確認されている二条為藤(冷泉家時雨亭文庫蔵)と二条定為(静嘉堂文庫蔵)の仮名自筆資料を使用し、さらに、定家自身の書記資料として『拾遺愚草』(冷泉家時雨亭文庫蔵)を使用し、書風と書記規範の関係性について考察を行った。本考察を通して、定家以降、仮名遣いの実態については、定家の著した『下官集』を厳守する傾向であることが分かった。つまり、定家以降の人々が歌論書で繰り返し述べるように、書記においても実践していたものと考えられた。また、文字使用について、漢字においてはその共通性を見いだせなかったが、異体仮名において、為藤が定家の文字使用に比較的近似した傾向があることが分かった。定家自筆の諸本の多くは、為家以降冷泉家に相伝されたが、為藤は二条家嫡流であったことから、少ないながらも定家の自筆資料を見る機会が多く、その影響が考えられた。本年度は、前年度に引き続き写真資料を収集するとともに、資料の調査・撮影等を行った(河野美術館)。また、収集した資料を中心にデータベースを作成し、分析を行った。次に、平成25年12月に「書論と仮名遣い」を論文発表した。本論では、書論書の中に見られる仮名遣いに着目し、なぜ書論書において仮名遣いを記したのだろうかという問いのもと考察を行った。考察を通して、書論書に記されている仮名遣いは、『下官集』『仮名文字遣』といったものをそのまま引用している。また、能書の家である世尊寺行能の動きに見られるように、能書の家と歌の書写は密接にかかわっており、和歌を書くための知識の一つとして仮名遣いを書論に取り入れたことが考えられた。以上の研究を踏まえて、次年度は個々の表記の特徴を総合的に考察していきたい。本研究は、調査が進んでいない院政期以降の仮名自筆資料の分析による、文字・表記意識の実態および通時的な傾向の解明を目的としている。本年度は本研究対象資料のうち、出版されている写真資料を収集するとともに、未出版の資料の実地調査・撮影・焼付け等を行った(根津美術館、静嘉堂文庫、静嘉堂文庫美術館、慶応大学付属図書館)。分析から明らかになったことを、まず、平成23年6月に「伝西行筆『山家心中集』の表記」の表題で論文発表を行った。本論では、藤原俊成監督書写本の表記の実態がどのような表記上の特徴を持つ書写者によって制作されていたのかを書写者別に分析する必要があると判断し考察を行った。次に、平成23年11月26日(土)に国語研究会(國學院大學)において「冷泉為相の表記」の表題で口頭発表を行い、質疑応答をもとに改良を加え、平成24年3月に「冷泉為相の表記」の表題で論文発表を行った。本論では、院政期以降の仮名表記の実態を解明する一環として、書写者が明らかであり、ある程度現存数が確認できる冷泉為相の仮名自筆資料をもとに考察を行った。さらに、為相の表記の実態分析を通して、「伝為相筆」とされている伝承書写本との異同について考えることにした。現在もなお、自筆か否かについて意見が分かれる資料も多く存在していることから、本論を通して資料の自筆性についても分析し言及する必要があると判断し考察を行った。本年度は、これまで収集した資料の翻字を集中的に行うとともに、データベースの作成と分析を行った。

なお、収集資料を総合的に集約し、さまざまな角度から分析・研究できるようなデータベースの作成を行った。具体的には、本文を漢字・仮名の区別ができ、さらに異体仮名で翻刻する作業を行い、分析する写真資料をデジタル化し、翻刻に並置・表示させることで利便性を高めた。また、本年度は通時的傾向を把握するため、院政期の仮名資料の収集も行った。院政期の仮名資料は、その多くがすでに出版されていることから、出版されている資料を中心に収集した。本年度の研究成果として、平成26年12月に「藤原伊行の書写規範意識とその実態」を論文発表した。本論では、藤原定家以前の能書家の仮名書写に対する意識を解明することを目的として考察を行った。考察方法として、書の伝書を最初に著した伊行に着目し、伝書として記した『夜鶴庭訓抄』の内容と伊行自筆である『葦手下絵本和漢朗詠集』とを照らし合わせ、仮名書写における規範意識の実態分析を行うという手法を用いた。考察を通して、伊行の仮名の書写と規範との相関性について、『夜鶴庭訓抄』で規範化した事項においては、それを順守した書写を行っていた。一方、規範化しなかった仮名遣いについては規則性が見られず、書写において意識しなかったと考えられた。葦手本『和漢朗詠集』が書写されたのが1160年、『夜鶴庭訓抄』が成立したとされるのが1170年ごろであることから、葦手本『和漢朗詠集』での書写を通して、『夜鶴庭訓抄』の仮名の事項が構想されたのではないかと考えられた。日本語学前年に引き続き、本年度も研究において調査対象となる写真資料を購入収集をした。また、同時に、本研究対象資料の実地調査・撮影・焼付け等を行い資料を収集した。なお、本年度は国立歴史民俗博物館において調査を行った。さらに、収集資料を総合的に集約し、さまざまな角度から分析・研究できるように、データベースを作成した。具体的には、本文を漢字・仮名の区別ができ、異体仮名で翻刻する作業を行った。なお、データベース作成には予想以上の時間がかかることから、本年度は作業従事者を使用した。そのことにより、データベース作成は予想以上に順調に進展している。本年度も研究に必要な資料の購入収集を行った。また、本年度は河野美術館において調査を行った。さらに、データベースの作成および研究発表も同時進行で進めており、研究は順調に進展している。本研究において調査対象となる資料のいくつかは写真資料が出版されているので購入収集をした。なお、本年度は(金沢文庫、根津美術館、静嘉堂文庫、静嘉堂文庫美術館、慶応大学付属図書館)において調査を行った。具体的には、本文を漢字・仮名の区別ができ、さらに異体仮名で翻刻する作業を行った。ただし、データベース作成には予想以上の時間がかかり、予定の量は達成できなかった。したがって、次年度において作業従事者を使用することも検討している。本年度同様、今後の研究においても出版されている写真資料の収集を中心に、未調査資料の実地調査・撮影・焼付け等を行う予定である。また、それらの調査資料のデータベースを作成、当時の文字・表記意識を分析し、実態を明らかにした上で研究成果を口頭発表・論文等で公表する予定である。本年度、作業従事者を使用したところ、データの蓄積が思うように進展したことから、今後も作業従事者を使用していく予定である。
名詞句に関する東アジア言語を主とする比較統語論的研究

中国語の関係節と数詞を含む名詞句において、関係節が数詞に先行する場合は関係節が名詞句削除を認可するが、後続する場合は関係節が名詞句削除を認可できない母語話者がいる事実から、中国語の関係節がKayne (1994)の主張する構造ならびにNPに付加される2種類の構造を許すことを明らかにした。また、日本語の関係節は名詞句削除を認可することはなく、NPに付加される構造のみを許すことを明らかにした。Takahashi (2011)は、日本語の関係節も名詞句削除を認可すると主張しているが、本課題では、名詞句削除を認可しているように見える場合は、代名詞の「の」が関係節を伴っていると考えるべき証拠を挙げた。本課題では、主要部後置型言語が深層構造のおいて一律の構造を持つわけではないと主張するSaito, Lin, and Murasugi (2008)を支持した結果が得られた。平成22年度は、以下の2点に関して「個別言語の記述」ならびに「比較対照研究」を行った。1.各種修飾語句によって引き起こされるNP削除の可能性と名詞句内の機能範疇の働き中国語では原則的に関係節がNP削除を誘発することが可能であるが、「理由」・「方法」を主要部に持つ関係節の場合にはNP削除が許されない(Aoun and Li 2003, Huang, Li, and Li 2009)。これに対して、日本語では、Saito, Lin, and Murasugi (2008)によれば、関係節がNP削除を誘発することはない。本年度は、まず、中国語に関する事実がSaito, Lin, and Murasugi (2008)の分析から自然に導き出されることを明らかにした。更に、日本語で中国語と同様の分析が採用できないのは、日本語の関係節の述語が連体形であることに起因すると示唆した。本年度は、日本語の「数詞+ずつ」をドラビダ語族の言語と比較した。ドラビダ語族の言語では、「数詞+ずつ」の解釈を「数詞+数詞」で表わすが、データ収集の結果、個人差はあるものの、「数詞+ずつ」と「数詞+数詞」では概ね、同じような振る舞いをすることが明らかになった。特に、当該要素が主語位置に生成された場合、述語がstage-levelかindividual-levelかによって同様の文法性の差が生じることがわかった。この点を含む「数詞+ずつ」ならびに「数詞+数詞」の特徴を統一的に捉えるため、本研究では、名詞句内の機能範疇としてDistributive Phraseを仮定し、「数詞+ずつ」ならびに「数詞+数詞」を含む文においては、統語的にDistributive Opの移動が起こると主張した。平成23年度は、特に以下の2点に関して「個別言語の記述」ならびに「比較対照研究」を行った。1.「数詞+ずつ」を伴う名詞句が項削除を受けた場合の解釈本年度は、Distributive Phrase (DistP)の存在を仮定した上で「数詞+ずつ」を伴う名詞句の項削除について検討し、項削除を受けた場合にも、述語がstage-levelかindividual-levelかによって文法性もしくは解釈に違いが生じることを明らかにした。更に、この相違も、項削除がPF-deletionおよびLF-copyingのいずれをも許すと仮定することによって、DistPの存在を仮定した分析のもとで正しく説明されることを示した。この研究成果は、ハンガリー語、ドラビダ言語族等で見られる「数詞+数詞」の構造解明にも繋がる可能性がある。2.理由を問う疑問詞「何を」の構造とWH-Opの移動に関する制約Iida(2011)において「何を」は、修飾関係を結ぶ要素に(移動操作によって)付加されなければならないと主張されている。この分析のもとで、本年度は、当該疑問詞のWH素性の認可について考察した。付加位置にある要素内からの移動は許されないため、当該疑問詞自体は、この付加操作後、CPに移動することはできない。よって、「何を」の場合は、WH-OpのみがCPに移動することによって、WH素性の認可が行われるのである。この研究成果は、付加詞からの移動が、ある条件のもとでは許されることを示している。当該疑問詞が相(Outer Aspect)に関する制約に従う(Kurafuji 1997)とすると、付加詞条件(Adjunct Condition Eflects)と相の関係に注目することによって当該条件の本質を捉えられるのかもしれない。平成24年度は、日本語の関係節も名詞句削除を認可するというTakahashi (2011)の主張を詳細に検討した。

Takahashiが挙げている名詞句削除のデータでは、関係節が常に「の」を伴っている。本課題では、この「の」が代名詞の「の」であり、[NP [関係節][NPの]]の構造を持つことを明らかにした。名詞句削除は通常、先行詞との統語的もしくは意味的同一性が要求されるが、Takahashiの挙げているデータでは先行詞が存在しない場合でも削除が認可される場合がある。同一性が保たれずに削除操作が行われることはないので、Takahashiのデータは削除操作が適用された結果であるとは分析できないことになる。また、「数詞+ずつ」を関係節として分析するMiyamoto (2009)のもとで、本課題は「数詞+ずつ+の」が[[数詞+ずつ]-の[NP関係節主要部]]に名詞句削除が適用された構造を持つとは分析できない例を示した。たとえば、(1a, b)において、(1a)のみ名詞句内分配読み(Nominal-Internal Distributive Interpretation)を許すのである。(1)a. [DP [[5本ずつ]-の鉛筆]-の[NP返品]]を決めた。b. [DP [5本ずつ]-の[NP返品]]を決めた。さらに、Kamio (1983)が示唆した「代名詞の「の」は抽象名詞を指せない」という制約に「unit」の概念を導入することにより、本課題の主張に対する反例のように見える例文も問題にならないことを示した。当初の計画では疑問詞「何を」を研究項目として挙げていなかったが、本研究課題推進者の平成19-20年度、基盤研究(C)(#19520341)の研究成果を当該疑問詞まで発展させることができた。また、非顕在的な名詞を伴うと考えられる「時の副詞節」におけるWH-Opの移動に関しても検討した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は本研究課題の最終年度に当たり、ミニマリストプログラムの枠組みにおける「理論的研究」に移り、研究成果をまとめる。しかしながら、前半では時間の許す限り、(1)「数詞+ずつ」を伴う名詞句とドラビダ語族の言語における「数詞+数詞」を伴う名詞句の項削除に関する比較分析、(2)名詞句削除の現象に関してTakahashi(2011)との比較検討も行う予定である。
「中・上級レベルの日本語誤用例文小辞典」の研究と開発

本研究は、平成67年度の文部省科学研究費の補助を受けた「「外国人学習者の日本語誤用例文小辞典」の研究と開発」に続くもので、平成89年度までの2年間の予定で進められた。前回の「小辞典」の研究・開発が初級・中級前半の、一文レベルの誤用を対象としたのに対し、本研究は、中級・上級レベルの、談話にかかわる文法項目の誤用の研究を対象とした。本研究実績の概要は次のようである。1.外国人日本語学習者の作文、短分、テストなどのデータの収集、追加。2.収集した誤用例文のコンピュータ入力、追加。3.収集誤用例文に訂正文を付ける。4.談話レベルでの誤用の項目(接続詞、指示語、副詞、不定詞他)の誤用別分類の実施。5.『中・上級レベルの日本語誤用例文小辞典』試作版の作成。研究対象とした4分野は、接続詞、副詞、指示語、疑問詞、不定詞で、その中で談話と大きく関わるものは、接続詞、指示語の2分野である。接続詞は、30項目を、機能によって7つに分類した。また、指示語は「こ・そ・あ」の3つに分け、13項目を対象とした。本研究は二つの部分からなる。一つは誤用分析研究にかかわる研究の部分であり、もう一つは『中・上級レベルの日本語誤用例文小辞典』試作版の作成である。談話に関わる文法項目の誤用分類・分析を進めるためには、誤用を含む当該分だけでなく、前後文(特に前文)との関わりを見ることが必要となる。前後文は単に各1文ではなく、何文かにさかのぼって判断せねばならないことが多い。したがって、今回の誤用例文も一つ一つが長文に渡っているのが特徴である。今後は項目の補充、説明文を加えるなどして、『中・上級レベルの日本語誤用例文小辞典』の充実、完成を課題としていきたいと考えている。平成8年度の研究実績の概要は次のようである。1.外国人日本語学習者の作文、短文、テストなどのデータの収集。2.収集した誤用例文のコンピュータ入力。短期雇用で日本人学生に入力を依頼。4.寺村秀夫「外国人学習者の日本語誤用例」に訂正文を付ける。5.談話レベルでの誤用の項目(接続詞、指示語、副詞、不定語他)の誤用別分類の開始。談話レベルの誤用分析であるため、収集が単文のようには集まってこない。そこで、寺村秀夫科学研究資料の「外国人学習者の日本語誤用例文」の一部を誤用データに追加した。また、誤用が談話レベルであるため前後文が必要となり、誤用例文が長文、複数文になる。ときには、かなりの長文をのせないと、その誤用が示せない場合があるが、談話から切り離さないその方向で、収集、訂正、分析、分類を行っている。また、本研究に先駆けて研究・開発した前年度の科学研究費による『日本語誤用例文小辞典』の出版を実現するに至った。
原子核乾板による暗黒物質方向探索研究

平成28年度の研究では、(1)原子核乾板に記録された反跳陽子飛跡の新たな読み取り手法の開発、(2)読み取り手法の評価方法の開発を行った。イタリア・グランサッソ研究所のファシリティの準備が2016年イタリア中部地震の影響などで遅れたため、新ファシリティにおける中性子測定を行うことができなかったが、読み取り装置に関する開発を進め、暗黒物質探索の背景事象となる高速中性子測定を行うための基盤技術を確立した。(1)従来方式の読み取り手法は、原子核乾板中に3次元的に記録されたグレインを2次元平面に投影した上で、それを接続し直線らしい飛跡の探索を行ってきた。この手法は比較的高速で散乱の多い飛跡でも探索しやすいというメリットがあったものの、交差するような飛跡に対しては探索に失敗することがあった。そこで、Gabor filterを用いた「直線パターン解析」を導入し、総当たりで直線を探索する手法に変更した。(2)(1)で開発した読み取り手法の妥当性を検証するため、最小電離損失粒子を用いた評価手法を開発した。これは、乳剤層を厚み方向に4つに分け重ね合わせ、それぞれで前述の直線パターン解析を行い、4層中3層で一直線に並ぶような飛跡を母数に、残る1層で飛跡が発見できるかどうかを指標に検出効率とした。NINJA実験で用いられた原子核乾板を用い、超高速自動飛跡読み取り装置HTSで読み取りを行い、宇宙線ミューオンに対して検出効率を評価した。従来の読み取り手法では認識できなかった大角度の飛跡の評価手法を確立し、2017年日本物理学会年次大会で報告した。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の研究では、(1)暗黒物質探索実験のバックグラウンドとなる高速中性子を検出するための原子核乾板の開発、(2)原子核乾板に記録される反跳陽子飛跡を自動で読み取る手法の確立、(3)カリホルニウム252中性子線源を用いた検出器の較正手法の確立を行った。(1)中性子計測のためには、最小電離粒子に感度がなく、電離損失の大きい中性子からの反跳陽子の飛跡は検出できるようにしなければならない。そこで、原子核乾板に対し感度調整を行うことで最小電離粒子による飛跡が写らないようにした。このように感度を落とすと飛跡が時間経過によって消えてしまう現象が発生したが、HA増感という手法を用いることで低い感度を保ったまま1ヶ月間飛跡が消えないことを確認した。(2)高速中性子からの反跳陽子飛跡は従来の読み取りシステムでは読み取ることができなかった。そこで数10マイクロメートル程度の非常に短い飛跡を3次元的に認識するための新たな読み取りアルゴリズムを開発し評価を行った。20マイクロメートル以上の飛跡に対しては90%以上の認識できることを確認した。(3)中性子検出器としての性能を評価するために、カリホルニウム252中性子線源を用いて較正を行った。一定期間中性子を照射した原子核乾板から反跳陽子飛跡の3次元情報を得ることで飛跡の方向分布、イベント数を計測した。この結果とシミュレーションによる結果を比較し、方向分布、イベント数ともに一致することを確認した。また名古屋大学において地上の環境中性子測定を行い、中性子フラックス、方向分布を測定を行った。さらに、地下での環境中性子測定に向け、イタリアのグランサッソ地下研究所で小規模なテスト実験を行った。作成した原子核乾板は名古屋大学に持ち帰り解析を行っている。本研究では平成28年度にイタリアのグランサッソ研究所において中性子測定を行うことを計画している。そのために平成27年度に(1)暗黒物質探索実験のバックグラウンドとなる高速中性子を検出するための原子核乾板の開発、(2)原子核乾板に記録される反跳陽子飛跡を自動で読み取る手法の確立、(3)カリホルニウム252中性子線源を用いた検出器の較正手法の確立を行うことができ、かつグランサッソ研究所におけるテスト実験まで行うことができた。これは計画通りである。

従来の読み取り手法では認識できなかった大角度の飛跡の評価手法を確立し、2017年日本物理学会年次大会で報告した。本年は昨年度までに実施した原子核乾板の解析を中心に行う。解析は主に名古屋大学で開発した原子核乾板読み取り装置HTSを用いて行う。既に原子核乾板の画像を取得し、その飛跡を自動で解析するためのアルゴリズムを開発しているが、従来手法では解析時間がかかりすぎるためその高速化を行う。また地下で照射を行った乾板はアルファ線がバックグラウンドになることが想定されており、これを定量的に評価する手法を確立する。また、バックグラウンドとなるアルファ線を除去するアルゴリズムを開発し、これを適用する。以上により、地下中性子フラックスの上限値を実験的に求める。以上の研究内容を含め、原子核乾板による暗黒物質探索実験に関する発表および論文執筆等を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
気候寒冷化による先史狩猟採集社会の遊動戦略の変化と人口動態

本研究では,まず8万点以上の黒曜石原産地データを用いて中部・関東地方における後期旧石器時代の黒曜石原産地利用の頻度変化を明らかにした.別の共同研究で得られた中部高地原産地の景観変遷史との年代マッチングにより,原産地の景観変化と先史時代人の黒曜石獲得行動の相関関係を検討した.その結果,3万年前のLGM初頭の気候寒冷化のインパクトで一時的に原産地利用が著しく低下するが,2.5万年前の最寒冷期には文化適応を発揮し高山帯の原産地に積極的に進出したことが判明した.その後2万年前以降の気候改善期にもかかわらず,中部高地と神津島を巡回する中部・関東を二分する移動領域の成立により,中部高地土地利用は低下した.2014年度の研究計画は,中部・関東地方全域と後期旧石器時代全体を対象とした黒曜石利用の通時的な変動に関するデータの集成と解析である.具体的なデータの集成は以下のとおり行った.1.後期旧石器時代を5時期に区分し,芹澤ほか(2011)と谷ほか(2013)のデータベースをもとに各時期の黒曜石製石器の産地推定分析結果を集成した.2.後期旧石器時代の主要な居住区を遺跡分布の濃淡と地理的要素にもとづき関東北部,関東東部,関東西部,愛鷹・箱根山山麓,野尻湖に区分し,各地域における産地別黒曜石利用頻度を集計した.3.上記データにもとづき,居住地における通時的な産地・地域別の黒曜石利用動向を復元した.これらのデータにもとづき,次の2つの課題について解析を行った.1.最終氷期最盛期を含む寒冷気候に対する人類行動の変化を考察するために,古気候の影響を居住地よりも受けやすいと考えられる標高1400m前後の中部高地黒曜石原産地を対象として,古気候変動と後期旧石器集団による土地利用変化の相関を検討した.その結果,中部高地原産地土地利用の変遷には,気候要因により隠匿された見かけの遺跡分布や土地利用への規制が生じていることに加え,最終氷期最盛期における高標高地の景観変化に対する単純な進出・撤退だけではなく,文化的・社会的な適応による土地利用の変化も認められた.2.先史人口動態の観点からは,稜柱系細石刃石器群の出現に伴う汎地域的な遺跡数の減少は,人口減少あるいは遊動戦略の変化など幾つかの可能性を示唆している.そこで,長野県矢出川遺跡AD地点出土の細石刃石核および細石刃の属性頻度にもとづく形態分析を行い,愛鷹・箱根山麓,相模野台地,武蔵野台地,下総台地における細石刃石器群相互の比較によって細石刃石核消費と細石刃製作の基本性格ならびに矢出川遺跡AD地点の形成過程について考察した.目的:2015年度は,201415年度にかけて構築した後期旧石器時代の黒曜石利用変遷史と,中部高地黒曜石原産地における環境変遷史との相関をもとに,本研究の中心課題の一つである後期旧石器集団の遊動戦略の変化について解析した.方法とデータ:後期旧石器時代初頭から終末期(稜柱形細石核)にかけて以下の4期を区分した.1)LGM(最終氷期最盛期)以前:38-30ka,2)LGM初頭:30-25ka,3)LGM寒冷期:25-20ka,4)LGM終末期:20-19ka).以上の年代編成に基づき,Yoshida et al. 2016による中部高地原産地の景観変遷史と気候変動,中部高地の43石器群の旧石器編年と遺跡分布パターン,86,523点の産地分析データによる中部・関東地方の黒曜石利用変遷史を統合した.結果と考察:LGM以前の中部・関東では中部高地産が最も多用されている.花粉記録は得られていないが,原産地の遺跡分布パターンは明確であり中部高地を経由する広域遊動生活が発達していた.LGM初頭までに中部高地原産地は高山帯となり,遺跡分布パターンは不明瞭であるが中部高地産の利用は途絶しない.原産地での行動は寒冷化の影響で短時間の獲得活動に制限された.20kaまでに中部高地では一貫して寒冷・乾燥化が進むが,LGM寒冷期に中部高地開発は最盛期を迎え,非森林域への積極的な文化的適応が発揮されている.LGM終末期には再び中部高地の遺跡分布パターンが不明瞭になる.小形黒曜石利用への変化および中部高地産と神津島産への利用黒曜石の二極化を伴う遊動領域の再編成に起因する.LGM環境は人間行動を規制するだけではなく,積極的な文化的適応を引き出している.中部高地黒曜石原産地で初めて得られた過去3万年間の花粉記録に基づく景観変遷史に対する黒曜石利用と原産地開発の相関を通時的に復元できたことの意義は大きい.気候寒冷化に伴う遊動戦略については,中部高地黒曜石原産地の景観変遷と土地利用の観点からその変化を復元することができた.本研究については,国際第四紀学連合(INQUA XIX in Nagoya)にて口頭発表を行った.また論文を「第四紀研究」に投稿し掲載された.また2016年5月現在,「Quaternary International」誌に論文を投稿中である.しかしながら,担当業務の重複によるエフォートの組み替えや昨年度予定していた人口動態指標の有効性の検討に時間がかかり,データ収集作業が遅延している.当該年度には,昨年度までに実施したMIS3後半からMIS2にわたる中部高地黒曜石資源開発に関する研究を国際シンポジウムで報告した。また,論文を国際誌に投稿し受理された。

当該研究では,長野県中部高地に位置する標高1400mの湿地で得られた過去3万年間の花粉データにもとづく黒曜石原産地の景観・気候の変動と,考古記録,黒曜石産地分析データにもとづく中部・関東地方における後期旧石器時代38-19kaの黒曜石利用ならびに中部高地原産地開発との間の相関関係を検討した。その結果,気候変動は先史狩猟採集民の資源開発行動を規定する主要因である場合もあるが,逆に社会的な変動や石器技術の変化が資源開発戦略に大きな影響をあたえ,明確な気候変動が開発戦略変化の主要因ではない場合もあることを明らかにした。当該科研費の支援を受けて参加した国際シンポジウムはInternational Obsidian Conference in Lipari, Italyで,論文掲載誌はQuaternary Internationalである。当該年度は,これまでに得られた成果と計画調書に記載した人口動態を反映する遺跡定量データを統合する予定であった。しかしながら,6月上旬から11月下旬にかけて病気治療のため止むを得ず職場欠勤したことにより,予定していた最終年度の計画を遂行することができなかった。そのため,補助事業期間の延長を申請し平成29年3月21日に了承を受けた。当該年度の6月から11月にかけて病気療養により職場欠勤したため,最終年度の計画を遂行することができなかった。2017年度には,先史黒曜石の長距離運搬に代表される広域地域(e.g.中部・関東地方)における旧石器集団の黒曜石獲得の行動系の解明に対して,これまで看過されてきた中部高地黒曜石原産地内部での局所的な獲得行動系を究明した。中部高地広原II遺跡の後期旧石器時代前半期石器群の原産地分析データを考古学的に解析することにより,遺跡を残した集団が,最近地の原産地を多用する一方で,一定範囲に存在する複数の原産地も含めて集中的に原石を獲得していたことが明らかとなった.また遺跡には,ほぼ原産地全域の産地に由来する石器が少数存在することもわかり,同時に原産地を動いていた幾つかの黒曜石採取集団の相互に接触があった可能性が示唆された。本研究は,中部・関東地方の後期旧石器時代の遊動戦略の変化と人口動態を解析する目的で,遺跡規模,黒曜石を代表とする利用石材,遺跡利用頻度などをプロキシとして集成し,時間的な変化を解析する計画であった。しかし本研究代表者の半年の職場休職を含む病気治療により体系的なデータ集成が困難となったため,やむを得ず黒曜石利用をめぐる遊動戦略の変化に研究の焦点を絞った。まず,本研究代表者も分担者となり別に得られた中部高地原産地の30 ka cal BP以降の景観変遷史に対して,中部・関東地方全域にわたる後期旧石器石器群の黒曜石産地分析データ約10万件をもとに,本研究で独自に集計した黒曜石原産地の利用頻度の変化を考古,古環境それぞれの年代モデルに基づきマッチングし,黒曜石原産地の開発をめぐる行動系について,気候変動との相関モデルとして提示した.次に,上述したように黒曜石獲得をめぐる原産地内部での複雑な行動系をはじめて明らかにした。このように本研究は,原産地分析を援用した黒曜石研究が,広域の遊動生活と局所的な行動系の変化を解明し,両者をモデルとして統合する研究に寄与することを示した.本研究では,まず8万点以上の黒曜石原産地データを用いて中部・関東地方における後期旧石器時代の黒曜石原産地利用の頻度変化を明らかにした.別の共同研究で得られた中部高地原産地の景観変遷史との年代マッチングにより,原産地の景観変化と先史時代人の黒曜石獲得行動の相関関係を検討した.
食品因子による白色脂肪組織の自己分泌促進を介した新たな褐色脂肪細胞化誘導作用

白色脂肪組織での褐色脂肪細胞化の誘導は、熱産生によるエネルギー消費を亢進し体脂肪蓄積を抑制することからその活用が期待されている。本年度はまず、褐色脂肪細胞化を促す食品成分の探索を行い、柑橘類に含まれるフラボノイド、ヘスペリジンの生体吸収性を高めた糖転移ヘスペリジンが、鼠径部白色脂肪組織においてuncoupling protein 1 (褐色脂肪細胞マーカー)のタンパク質発現誘導など褐色脂肪細胞化を誘導することを見出した。さらに褐色脂肪細胞化の評価をタンパク質発現などの生化学的な評価に加え、熱産生といった機能面からより詳細に評価するため、温度プローブを白色脂肪組織に挿入し組織温度を直接計測することで、褐色脂肪細胞化誘導に伴う白色脂肪組織温度の温度上昇を計測する技術を確立した。この評価系を用いて、糖転移ヘスペリジン摂取により褐色脂肪細胞化が誘導された鼠径部白色脂肪組織の温度を計測したところ、コントロール群と比較して有意な温度上昇が見られた。これらの結果から、糖転移ヘスペリジンは鼠径部白色脂肪組織において褐色脂肪細胞化を誘導し、そこでの熱産生を亢進することが考えられた。以上の成果は、J. Agric. Food Chem., (2019) 67: 1984-1954、および第72回日本栄養・食糧学会大会、日本食品科学工学会第65回大会、第75回日本栄養・食糧学会中部支部会、日本農芸化学会2019年度大会にて報告した。また、糖転移ヘスペリジンによる褐色脂肪細胞化の誘導機序として幾つかの候補因子を絞り込みすでに検討を進めている。褐色脂肪細胞化を誘導する食品成分として新たにヘスペリジンを見出した。さらに、褐色脂肪細胞化を熱産生といった機能面から評価する新手法を確立し、褐色脂肪細胞化誘導をより正確に評価することが可能となった。また、糖転移ヘスペリジンによる褐色脂肪細胞化の誘導機序に関わる候補因子を絞り込み、すでに検討を進めている。これらの成果は次年度での研究推進の大きな足掛かりとなり、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今後は、引き続き褐色脂肪細胞化を誘導する食品成分を検討すると共に、本年度で見出した糖転移ヘスペリジンによる褐色脂肪細胞化の誘導機序を明らかにしていく。誘導機序に関して、すでに幾つかの候補因子を絞り込んでいるので、次年度ではより詳細に関与を検討する。具体的には、糖転移ヘスペリジンを摂取したマウスへ候補因子を標的とした阻害薬投与、或いはKOマウスを用いた検討を予定している。併せて、C3H10T1/2細胞を用いた候補因子のノックダウン試験なども予定している。当初購入を予定していた試薬販売会社から、より安価に購入可能な試薬販売会社に変更したため差額が生じた。