hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巨大磁気光学効果を示す新材料:Ce置換ガ-ネットの開発

赤外領域で大きな磁気光学効果を示すCe置換ガ-ネット(R_<3ーx>Ce_xFe_5O_<12>、R:稀土類イオン)の薄膜結晶の作製条件の確立と、Ceによる磁気光学効果の増大機構の解明を目的とした本研究により以下の研究成果を得た。1.高周波二極スパッタ法を用いて純Ar中、基板温度500°C以上で非磁性ガ-ネット単結晶基板上にCe置換鉄ガ-ネットの良好なエピタキシャル膜が成長することを明かにした。また、膜成長を還元雰囲気中で行うことによりCe置換量x=2.5と多量のCeを含む鉄ガ-ネット薄膜を成長できることを初めて見いだした。2.本研究で行った短波長域までの磁気光学効果の測定により、新たに、3.1eV付近に、大きな一電子遷移型の磁気光学効果の増大を見いだした。また、X線光電子分光測定より膜中のCeがCe^<3+>として存在することやRの一部をCa^<2+>で置換しCe^<4+>を増加させたガ-ネット膜の磁気光学効果は減少することから、これらの磁気光学効果の増大は3価のCeイオンの起因することを明かにした。一方、FeイオンをAl,Ga,Inで置換したガ-ネット薄膜の磁気光学効果の測定より、磁気光学効果の増大は分子場理論より求めた四面体位置の鉄の副格子磁化に比例することから磁気光学効果の増大機構にはFe^<3+>も関与していることを明かにした。3.可視領域に4f→5d電子遷移を持ち大きな磁気光学効果の増大が期待されるEu^<2+>を置換したガ-ネット薄膜及びEu^<2+>,Ce^<3+>を置換した六方晶フェライトBa_<1ーx>R_xFe_<12ーy>M_yO_<12>(R=Eu,Ce,M=Ni,Co)の良質な薄膜を作製した。Eu2+及び六方晶フェライトでのCe^<3+>による磁気光学効果の増大は見いだされなかったが、六方晶フェライトにおいて電荷補償イオンとして置換したNi^<2+>が可視から紫外域にかけて比較的大きな磁気光学効果の増大を示すことを新たに見いだした。
ミョウバン結晶を用いた、イオン分析実験の開発

本研究は、高校化学の授業およびクラブ活動(科学部)において、ミョウバン結晶中のイオン分析を行うことを目的とする。従来の高校化学の授業でのイオン分析は、教員が試薬から用意した溶液を用いて行っているため、教科書通の記述を確かめる意義はあるにしろ、教科書の通りになって当然で、生徒にとっても実験をする意気込みがいまひとつであった。イオン分析実験に関する化学教育実践の報告例も少ない。そこで、筆者は生徒にとってなじみがあるミョウバン結晶をサンプルとし、ミョウバン結晶に含まれるイオンを分析する実験、研究を提案する。クラブ研究では、1カリミョウバンとクロムミョウバンの混晶、2カリミョウバンと鉄ミョウバンの混晶、3カリミョウバンとアンモニウムミョウバンの混晶を作成し、実験用のサンプルとした。それぞれのサンプルはコブのついていない単結晶を実験用に供した。サンプル結晶を乳鉢で砕き、水溶液とし、1についてはそのまま比色計にかけ、クロムイオン濃度を測定し、2については1, 10-フェナントロリン法で鉄イオンを測定し、3についてはインドフェノールブルー法でアンモニア性窒素濃度を測定した。それぞれの分析値からクロムミョウバン、鉄ミョウバン、アンモニウムミョウバンの混晶中の割合を求めた。クラブ研究では、任意の割合で混晶がつくられていることを示すことができた。研究成果は坊ちゃん科学賞(東京理科大学)に応募し、入賞を果たしている。化学の授業では1について実施した。比色法の原理と関数電卓を使っての計算演習に1時間、実習に1時間を充てた。比色計はフォトICダイオードとLEDを用いた、安価で簡便な回路のものを班の数だけ作成し、実験に供した。吸光度は回路内の抵抗に生じる電圧をデンシテスターで測定することにより求めた。標準溶液の測定であられた値を関数電卓で対数値の計算を行い、グラフ用紙に手書きで値を記入し、おおよその検量線のグラフを引いた。これをサンプルの測定値と比較してクロムイオン濃度を求めた。パソコン処理でなく、手書きにしたのは、グラフ作成の訓練のためである。生徒データをパソコンの表作成ソフトで作成した検量線からもとめた値と比較すると、ずれは数パーセントだった。1クラス1時間の実習では手書きのグラフでそれほどそん色のない結果といえる。生徒の感想でも、十分に興味を持って取り組んでいる様子がうかがわれた。実践内容は化学と教育誌に投稿し掲載が決定し、、日本化学会春期会でも報告した。
素線配置計測と構造力学モデルによる超電導導体の電磁力下の素線曲げ変形と座屈現象

核融合用の大型マグネットでは、大電流通電のために直径1mm程度の超電導素線を多数段に分けて撚り合わせ、圧縮して金属ケース(コンジット)に収納した、ケーブル・イン・コンジット導体を用いる。この導体では、通電回数の増加とともに性能が劣化する現象が見られ、素線が大きく曲がって座屈していた。本研究では、素線の熱収縮応力によって座屈に至る現象を、構造力学モデルを用いてシミュレーションし、その挙動に必要な素線の滑り量が実際に起こりうる事を実験的に明らかにした。本研究によって、大型導体の性能劣化のメカニズムが明らかとなった。ITER(国際熱核融合実験炉)で用いられる大型のマグネットでは、直径1mm程度のNb3Sn超電導素線とCu線を、多数段にわけて撚り合わせ、さらに圧縮して金属のケースに収納する、いわゆるケーブル・イン・コンジット導体が用いられる。この導体の性能試験を強磁場中で行ったところ、コンジット内部で導体が偏り、空隙の空いた表面で素線が大きく曲げられて座屈する現象が確認された。Nb3Sn線は脆いため、座屈によって導体の性能が劣化することになる。この原因は、力の方向から素線とコンジットの熱膨張係数の違いに起因する収縮応力であると考えられていた。そこで本研究では、この問題を詳細に解析するために、まず初期の曲げ状態から熱収縮応力(軸力)によって、座屈に至る大変位挙動を2次元構造力学モデルによって計算し、CIC導体内部の素線の拘束条件を模擬した実験装置によって、その挙動を実験的に確認する事にした。両端の拘束条件は片端のみ自由端としたところ、座屈に至る大変位は熱収縮応力によって変位が可能であるという計算結果が得られた。このとき自由端が50μm動く必要がある事も明らかとなった。次に液体ヘリウム中で素線の平均接触長である10mmだけ他の素線(Cu)に囲まれ、最大電磁力に相当する圧縮力を印加出来る装置を開発し、熱収縮応力に相当する引張力を加えたときに圧縮部が滑る距離をレーザー変位計で計測した。その結果、最大電磁力では滑りが生じず、その1/10程度の圧縮力になったときに滑り始める現象が観測された。滑り距離の合計は約60μmを示しており、計算結果と良く一致することがわかった。これらを総括すると、CIC導体内部の素線座屈現象に関して、CIC導体の内部で生じている素線の座屈現象が理論的・実験的に解明されたと言える。今後の核融合マグネット建設において、極めて重要な知見が得られた。大型マグネット用の導体として最も期待されているケーブル・イン・コンジット(CIC)導体は、現在国際協力で進められているプロジェクトであるITER計画で採用され、製造段階に入ったものもある。しかし、かつてない電磁力に晒されるこの導体では、電磁力がトリガーとなり、熱処理と運転温度差に起因する熱収縮応力によって、脆いNb3Sn線が電磁力と垂直方向に曲げられ、座屈する現象が観測された。この現象が性能劣化の主な原因とされ、核融合反応の条件実現に対する大きな問題点となっている。本研究では、電磁力によって導体が動き、SUSラップなどに接触して支持されていた熱収縮応力が解放され、素線が曲げられ座屈する現象を理論的に解明すべく、静止摩擦力の定量的な評価から構造力学を用いた数値計算によって、その発現機構を明らかにするものである。当該年度は、弾性ストリングモデルを適用して超電導素線を質点と弾性バネの連続体としてモデル化し、複雑に絡み合う初期形状からの曲げ変形の時間変化を解くシミュレーションコードを開発した(査読付き論文として発表済み)。コード開発の過程でわかった事は、素線曲げ応力の中立軸に垂直に約2mm程度動き、十分座屈する可能性がある事である。しかし、計算では1.素線が熱収縮力によって静止摩擦力を振り切ってどれくらいの距離滑るかが定量化されていないので仮定した2.計算が2次元平面の変位だけを取り扱っているという問題が残されており、次年度はこれらを明らかにしてコードの妥当性を確認する予定である。最も時間のかかる素線の曲げ変形を計算するコード開発に成功しており、残るは素線の運動方程式を3次元化する事、および、静止摩擦力を振り切って素線が動くのに必要な力を定量的に求めて、開発したコードの妥当性を確認することである。すでに実験の準備は進んでおり、研究協力者である核融合科学研究所の尾花助教と実験日程の確定も済んでいる。実験装置の設計・製作は当該年度に終わっているので、次年度は核融合科学研究所に出張して実験を行い、国際会議で結果を公表する予定である。コードの3次元化では、質点とストリングの連続体にオイラー角を導入して複雑な曲げ変形をシミュレーションできるよう、改修を行う。

実験で得られる摩擦力を計算パラメータとして入力し、実際の導体で起きている現象のシミュレーションを行う。得られた結果は論文発表を行って公表する予定である。次年度は出張実験および成果発表のための旅費や、計算用ワークステーション、およびソフトウェアの増強が必須となる。特に計算時間短縮・開発効率向上に直結するGPUボードの買い増し、およびシミュレーションに用いる言語、MATLABのツールボックス増強が大きなウェイトを占める。その他は実験に必要な配線費、消耗品費、バックアップHDDや論文投稿費として使用する予定である。
前庭ー頚運動糸における機能的シナジーを規定的する中枢神経機構

本研究は、前庭半規管による平衡調節に関わる中枢神経機構を明らかにするため、各半規管からの入力によって30以上ある左右の頚筋がそれぞれの半規管からどのような時空間パターンを持ってコントロールされているかを解析した。左右6個の各半規管からこれら各筋へどのような空間パターンで入力があるのか、また、その中枢神経回路がいかなるものであるかを明らかにするため、各半規管神経を単独電気刺激する方法を用いて、15種類の全ての頚筋への左右6個の各半規管からの入力パターンを運動ニューロンから細胞内記録を行って解析した。これにより各頚筋の運動ニューロンがいずれの半規管からも、主に2シナプス性の興奮性又は抑制性入力を受けること、さらに脳幹の下行路である内側・外側前庭脊髄路のいずれの経路を取るのかが明らかとなった。以上から、6個の半規管から15対の頚筋への入力様式が明らかとなり、それぞれの頚筋がいかなる方向への頭部の運動に寄与しているかが判明した。この結果から、単一半規管からの入力によって興奮(又は抑制)受ける頚筋群(機能的シナジー)が同定出来た。我々はこれまでの形態学的研究から、ある半規管から入力を受ける頚筋群の運動核は、その半規管入力を受ける単一前庭脊髄路細胞の軸索分枝によって同時に支配されているという作業仮説を考えてきた。本研究で得られた結果は、単一前庭脊髄路細胞の軸索分枝のパターンと極めてよく一致し、機能的シナジーはこの分枝のパターンで中枢神経内で規定されていることが明らかになった。
差周波発生器を用いた上方置換分光法による擬一次元白金錯体の電荷のダイナミクス

申請者が所属している東京大学物性研究所末元研究室ではモードロックチタンサファイアレーザーを光源に用いて,発光の超高速上方置換分光法を行い,超短パルス光で結晶中に作られた擬一次元白金錯体自由励起子が断熱ポテンシャルの中に落ち込み熱分布していく様を観測することに成功している.しかし,励起光源の制限のために,上記の励起子は過剰な運動エネルギーを持っており,一旦運動エネルギーを失って運動エネルギー零の自由励起子となり断熱ポテンシャル面に沿って緩和していく様子が明確には見られなかった.本研究では,平成10年度に差周波発生器からのパルス光を励起光とする発光の上方置換分光装置を立ち上げ,続く平成11年度には運動エネルギー零の自由励起子を生成し,これによって断熱ポテンシャルを滑らかに転がり落ちていく励起子による発光の観測をめざす.平成10年度は差周波発生器の製作を試みたが,非線形結晶から出てくる差周波光強度は見積よりも非常に小さく,また不安定であった.一方,対象とする試料の架橋ハロゲン原子を塩素から臭素に変えた測定も行った.その結果,時間的に振動する発光成分が観測され,断熱ポテンシャル中を励起子の波束が振動していることによる構造と結論した.この結果は1998年の秋の日本物理学会分科会において報告した.平成11年度に,これをまとめたものをPhycal Review誌に投稿し掲載された.末元研究室に導入された100kHz繰り返しの差周波光発生装置を用いた上方置換分光測定ではレーザーの安定性を得ることが重要となり,多くの時間を費やした.その結果を日本物理学会2000年春の分科会において発表する予定である.申請者が所属している東京大学物性研究所末元研究室ではモードロックチタンサファイアレーザーを光源に用いて,発光の超高速上方置換分光法を行い,超短パルス光で結晶中に作られた擬一次元白金錯体自由励起子が断熱ポテンシャルの中に落ち込み熱分布していく様を観測することに成功している.しかし,励起光源の制限のために,上記の励起子は過剰な運動エネルギーを持っており,一旦運動エネルギーを失って運動エネルギー零の自由励起子となり断熱ポテンシャル面に沿って緩和していく様子が明確には見られなかった.本研究では,平成10年度に差周波発生器からのパルス光を励起光とする発光の上方置換分光装置を立ち上げ,続く平成11年度には運動エネルギー零の自由励起子を生成し,これによって断熱ポテンシャルを滑らかに転がり落ちていく励起子による発光の観測をめざす.今年度は差周波発生器の製作を試みた.しかし,非線形結晶から出てくる差周波光強度は見積よりも非常に小さく,また不安定であった.一方,対象とする試料の架橋ハロゲン原子を塩素から臭素に変えた測定も行った.その結果,時間的に振動する発光成分が観測され,断熱ポテンシャル中を励起子の波束が振動していることによる構造と結論した.この結果は1998年の秋の日本物理学会分科会において報告した.平成11年度には,差周波光発生器を安定化すべく様々な調整を試みる.また,末元研究室に100kHz繰り返しの差周波光発生装置が導入されるため,これを使用して上方置換分光を行うことを計画している.申請者が所属している東京大学物性研究所末元研究室ではモードロックチタンサファイアレーザーを光源に用いて,発光の超高速上方置換分光法を行い,超短パルス光で結晶中に作られた擬一次元白金錯体自由励起子が断熱ポテンシャルの中に落ち込み熱分布していく様を観測することに成功している.しかし,励起光源の制限のために,上記の励起子は過剰な運動エネルギーを持っており,一旦運動エネルギーを失って運動エネルギー零の自由励起子となり断熱ポテンシャル面に沿って緩和していく様子が明確には見られなかった.本研究では,平成10年度に差周波発生器からのパルス光を励起光とする発光の上方置換分光装置を立ち上げ,続く平成11年度には運動エネルギー零の自由励起子を生成し,これによって断熱ポテンシャルを滑らかに転がり落ちていく励起子による発光の観測をめざす.平成10年度は差周波発生器の製作を試みたが,非線形結晶から出てくる差周波光強度は見積よりも非常に小さく,また不安定であった.一方,対象とする試料の架橋ハロゲン原子を塩素から臭素に変えた測定も行った.その結果,時間的に振動する発光成分が観測され,断熱ポテンシャル中を励起子の波束が振動していることによる構造と結論した.この結果は1998年の秋の日本物理学会分科会において報告した.平成11年度に,これをまとめたものをPhycal Review誌に投稿し掲載された.末元研究室に導入された100kHz繰り返しの差周波光発生装置を用いた上方置換分光測定ではレーザーの安定性を得ることが重要となり,多くの時間を費やした.その結果を日本物理学会2000年春の分科会において発表する予定である.
神経細胞に作用する接着性糖タンパク質の探索とその作用の解析

本研究の採択により、第一の研究目的に【◯!1】新しい接着性糖タンパク質ビトロネクチンの探索とその作用の解析を設定した。また、【◯!2】材料を神経組織に限定し、そこから新しい接着性糖タンパク質を探索することを第二の研究目的とし、ヒアルロネクチン様タンパク質に的を絞った。研究の方法として、【◯!1】ビトロネクチンはヒト血清より5つのカラムを使う方法で約一ヶ月かけて1mgを精製し、そのヘパリンへの結合をヘパリンセファロースカラムを用いて測定した。一方、ビトロネクチンのウサギポリクロン抗体も常法により作製した。【◯!2】神経組織中の新しい接着性糖タンパク質の探索は、何かモデルとなる方法はないものかと考え、結局、ヒアルロネクチンの調製法を参考にすることで行なった。材料はブタの大脳(新鮮、後に凍結しても問題ないことが判明)を用いて、酸抽出物を疎水性カラムを通すことで、ある程度の精製を行なった。研究の結果、【◯!1】ビトロネクチンのヘパリン結合性はビトロネクチンの分子状態に依存することがわかった。また、ビトロネクチンの抗体が特異性の高いものであり、今後いろいろ応用していける状況になった。【◯!2】ブタ脳からのヒアルロネクチン様タンパク質の精製もある程度すすみ、抗体の調製ができ、特異性も申し分ないことが判明した。
南極露岩域湖沼における生態系発達史と多様性維持機構の解明

貧栄養状態にある南極宗谷海岸露岩域湖沼において、藻類やシアノバクテリア・コケ類からなる湖底マットの発達がどのような条件によって規定されているかを検討した。窒素安定同位体比の結果から、マットでは窒素固定が卓越していることが分かった。炭素安定同位体比の解析結果から、マットにおける光合成は光量、特に紫外線量と負の相関があることが分かった。光量・紫外線量は集水面積と負の相関があり、集水域からの溶存物質が原因と推定された。南極大陸の宗谷海岸には氷床に覆われていない場所が存在し、露岩域と呼ばれる。宗谷海岸の露岩域は約2万年前に氷床が後退して形成され、それに伴ってできた湖沼が多数存在する。湖のサイズ・集水域・水深・水質は様々だが、淡水湖沼においては貧栄養であることが共通している。貧栄養でありながら、湖底には藻類やシアノバクテリア・コケ類が優占し、複合したマット状の植物群落が広がっている。共通して貧栄養環境にありながら湖底マットの様子は湖沼間で大きく異なっており、その維持・成長をコントロールする環境要因は不明である。そこで本研究では宗谷海岸の露岩域にある17湖沼を対象に、どのような環境要因が湖底マットによる生産に影響を与えているのかを検討した。水温と湖水・間隙水の栄養塩濃度と一次生産速度を反映する炭素安定同位体比との関係を検討した結果、有意な相関関係は認められなかった。この原因として窒素固定を行うシアノバクテリアにより、湖底マットは貧栄養な環境下におかれながら潤沢に栄養が蓄えられており、光合成の律速に影響していない為と考えられた。各湖底に到達する光エネルギーを成分ごとに分け(紫外線:UV、光合成有効放射:PAR、全光エネルギー:UV+PAR)、炭素安定同位体比との関係について検討したところ、どの光エネルギー成分も炭素安定同位体比と有意な負の相関を示した。光成分の中では、紫外線が最も強い相関を示した(r=-0.84))。また湖沼の光環境と集水域の面積との間には、有意な負の相関があった。以上の結果から、集水域が大きいほど湖への流入量が増加し、特に溶存有機物が増えることによって光環境に負の影響を与え、湖底マットの光合成速度が増加すると推定した。このように南極露岩域の植物生産は、貧栄養でありながら栄養塩濃度に律速されず、光量が多いほど生産性が低くなるという、極めて得意な生態系であることが分かった。南極の湖沼生態系は、同一の気候条件のもと、湖ごとにそれぞれ独立したシステムが成り立っている。近接した湖沼であるにも関わらず、その多くは河川や集水域によってつながったものがほとんどなく、全く違った湖沼植生の形態・構造となっている点が、他の大陸の湖沼にない特徴である。南極では一般に栄養塩供給源が乏しく、水鳥の影響がないところでは極端に貧栄養化している。そのため湖沼生態系の多様性に影響する要因として、まず、外部からの栄養塩供給の有無がある。次に、貧栄養環境では窒素を確保するために窒素固定が卓越するようになると考えられるが、それがラン藻によるのか別の生物なのか、両者を分けるのは水深などの湖盆形態なのか窒素:リン比などの化学的要因なのかが、多様性の形成・決定機構の解明において重要である。今年度は南極探検第51次隊で予備的に採取した各湖沼の柱状堆積物試料について試験的に数cm毎に切断して炭素・窒素濃度とその安定同位体比を分析し、その値のプロファイルからコケなどの大型植物を含む柱状試料の適切な採取方法と切断方法を検討した。また炭素・窒素濃度とその安定同位体比から、水鳥の影響が卓越している湖沼、窒素固定が卓越している湖沼、同程度の栄養塩濃度であるにも関わらず一次生産が盛んな湖沼とそうでない湖沼など、いくつかのタイプに類型化することができた。これをもとに2011年11月3月に行った現地調査では、各タイプから典型的な湖沼を選定し、湖内で数点の柱状試料の採取や、流域での栄養塩供給源となり得る物質(土壌、生物遺骸、植物、雪氷など)を採取した。南極探検第51次隊で予備的に採取した各湖沼の柱状堆積物試料について試験的に数cm毎に切断して炭素・窒素濃度とその安定同位体比を分析し、その値のプロファイルからコケなどの大型植物を含む柱状試料の適切な採取方法と切断方法を検討する予定であったが、分析に使用する予定だった質量分析計が設置されている(独)産業技術総合研究所第7事業所が東日本大震災の影響で実験室の下水が使用できなくなり、2011年7月まで実験できなかった。その後、秤量に使用する電子天秤が設置されている部屋が引っ越し対象となり、8月から10月まで使用できなかった。

11月から3月までは分析を担当する堀が53次隊に同行して南極に出張した為、表層については全湖沼について分析を行ったが、鉛直方向については予定していた数を分析できなかった。このため、データ解析もまだできていない。コアラーの改造と現地調査は予定通り達成した。53次隊に同行して得られた柱状堆積物試料やその他のサンプルについて炭素・窒素・リン濃度と炭素・窒素安定同位体比、ICP-MSによる主要元素分析を行う。安定同位体比は研究代表者が併任している(独)産業技術総合研究所の質量分析計を用いて行う。また安定同位体比については今年度分析できなかった、51次隊が採取した柱状堆積物試料の分析も行う。これらの分析結果を整理し、外部からの栄養塩供給の有無、一次生産者の分類群と構成比、湖盆形態、湖水の窒素:リン比、湖沼形成年代などとの関係を検討する。外部からの栄養塩供給の有無や湖水の窒素:リン比は、53次隊で同時に得られたデータを参照する。以上の結果に基づき、南極露岩域の湖沼において、貧栄養でありながら高い生産性と多様性を維持している機構を整理する。さらに、サンゴ礁について申請者らが整理した結果やバイカル湖の既往文献と比較検討し、貧栄養水域に共通した生態系維持機構について仮説を提示し、投稿論文にまとめる。今年度は不可抗力により、予定していたサンプル数を分析できなかった。このため、次年度は今年度予定していたサンプルも含めて分析を行う為、サンプルの前処理の補助などを行う人員を雇用する。
変異型ABCD1の細胞内挙動を制御する新規副腎白質ジストロフィー治療薬の開発

副腎白質ジストロフィー(ALD)は先天的な脂質代謝異常によって脱随が起こるペルオキシソーム病の一種である。有効な治療法は未だ確立されておらず、治療法や治療薬の開発が強く望まれている。近年、ALD患者に関する多くの研究から、ALD患者はABCトランスポーターの一種であるABCD1に変異を有していることが明らかとなった。本研究では、変異型ABCD1の成熟や局在を制御する小分子の発見を目指し、化合物の構造展開ならびに活性評価系の構築を行った。副腎白質ジストロフィー(adrenoleukodystrophy;以下ALD)は先天的な脂質代謝異常によって脱髄が起こるぺルオキシソーム病の一種である。特定疾患として指定された難病であり、有効な治療法は未だ確立されていない。近年、ALD患者に関する研究から、ALD患者はABC (ATP-binding cassette)トランスポーターの一種であるABCD1に変異を有していることかが明らかとなった。各変異型ABCD1は変異によりタンパク質の安定性が低下し、プロテアソーム依存的に分解されることや正しい細胞内局在を示すことができず、機能低下を示すことが報告された。本研究では、これら細胞内挙動を修正するファーマコロジカルシャぺロンの概念を基盤として、変異型ABCD1の細胞内発現量や局在を修正する新規ABCD1リガンドの創製を目的とする。これまでに報告されている変異型ABCD1プラスミドの作成を行ってきた。具体的には、局在の異常が認められるA616T(616番目のアラニンがスレオニン)やR660W(660番目のアルギニンがトリプトファン)変異体を鋳型の野生型ABCD1からmutagenesisすることで作製した。また、今後の活性評価簡便化のため、各ABCD1のN末にGFPを導入したプラスミドを設計、作製した。最後に、作製したプラスミドの発現確認を行ったところ、変異体を発現させた細胞内では蛍光強度の減少が顕微鏡観察で確認された。副腎白質ジストロフィー(adrenoleukodystrophy;以下ALD)は先天的な脂質代謝異常によって脱髄が起こるペルオキシソーム病の一種である。近年、ALD患者に関する研究から、ALD患者はABC (ATP-binding cassette)トランスポーターの一種であるABCD1に変異を有していることが明らかとなった。本研究では、これら細胞内挙動を修正するファーマコロジカルシャペロンの概念を基盤として、変異型ABCD1の細胞内発現量や局在を修正する新規ABCD1リガンドの創製を目的とする。これまでに変異型ABCD1プラスミドの作成を行い、作成した変異体の局在や発現量に関する検討を行い、その変異体が修正可能かどうかを検討した。低温培養等を試みたところ、その局在には影響を与えなかった。活性評価系の確立と同時に核内受容体リガンドの創製を行った。目的のPPARである調査脂肪酸ミミックあるいはその他の核内受容体リガンドの創製を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。医薬化学26年度が最終年度であるため、記入しない。プラスミドの作製に予定依りも時間がかかってしまった。当初の予定では化合物のスクリーニングとその構造展開までを予定していたが、その目標には現在到達していない。今後の予定としては、作製したプラスミドの発現系でスクリーニングを行い、変異型ABCD1の発現量を増加させる化合物の探索を行う。目的の化合物が見出された場合、その構造展開を行い、構造活性相関を明らかにする。最終的にはメカニズム解析を行い、見出した化合物がファーマコロジカルシャペロンとして機能していることを明らかにする。
顎変形症手術後の顔の身体認知機構：先天異常と発達障害の影響

1.自己顔成分50%、70%画像提示時に、術後早期では自己含有成分が優位であると判定した確率が対照群より低かった。術後多く日数を経過した群であるほど判定確率が有意に大きかった(漸近有意確率0.02;Kruskal Wallis検定)。本結果は、術後早期には低下していた自己顔に対する感受性のレベルが、術後約2-3年かけて増加し、健常者以上に高い感受性にて自己顔を覚知するようになるという自己顔の再認知過程が存在することを示唆した。2.現在の自己顔の動画呈示の歪よりも遅延時間が運動主体感を減弱させた。術後多く日数を経過した群であるほど運動主体感が大きかった。術後の顔の運動主体感は2-3年かけて増加し、定常化した。3.健常者群では、自己顔認知時には、顔の認知領域であることが先行研究で知られている両側の紡錘状回(FFA)、と後頭葉の視覚領域(OFA)、辺縁系(ACC)、楔前部に加えて上中下の前頭前回(SFG;MFG;IFG)で右脳有意の賦活領域が認められた。先天異常の有無に関わらず、患者群では上記後頭葉の顔に反応する領域が賦活したが、左右脳間の有意な活動差は認められなかった。発達障害を有する患者では明確な所見は得られなかったが今後の更なる検証を必要とすると考えられた。顎骨切除術によって顔に変化を導入するという独創的な手法を用いることによって、「自己顔に特有の表象がどのように形成されるのか?」という顔の認知神経科学における根本問題の検証を可能にしたという特色をもつ。予想される結果が得られた場合、自己顔知覚の潜在的過程と顕在的過程、そして両者の関連を初めて明らかにしたという点において、学術的に極めて高い意義を持つ。さらに、術後の患者の回復過程を認知科学的に説明した初めての歯科学研究となり、社会的なインパクトも非常に大きいと考えられる。<方法>平成27年度は表情識別課題を対照群と実験群の患者に対して行った。:プロの役者(43人)が,幸せ,悲しみ,怒り,恐怖,嫌悪,驚きの6つの表情を作っている画像(Tottenham et al,. 2009)を患者に見てもらい,表情を分類してもらった.正当率と答えるまでにかかった時間を患者の表情認知能力の指標とした。また表情観察中の患者の視線軌跡を視線計測装置(X3-120,Tobii Technology AB)によって計測した。<被験者>10名の成人女性の対照群被験者と片側性および両側性の唇顎口蓋裂を有する顎変形症患者5名と片側性および両側性の唇顎口蓋裂を有しない骨格性反対咬合の顎変形症患者20名、および自閉症を有する患者1名に対して、表情認知に関する行動実験を行った。<計測結果>表情情識別課題(視線計測なし)を術前の顎変形症患者10名に対して行ったところ,正当率は61.6±5.5%(平均±標準偏差)となり,同じ刺激を用いたTottenhamら(2009)が報告した健常者の正当率(79.1%)に比べて正当率が遥かに低い傾向が見られた.また、唇顎口蓋裂を有する者で自閉的傾向を有する患者は、有さないものに比べて、表情認知にかかった時間や正答率が低い傾向が認められた。また下顎前突を有する顎変形症患者は、表情認知位の際に下顔面を上眼面よりも比率が高い傾向が認められた。本研究の仮説に従うと,顎顔面部の運動不全をもつ患者群は,他者の顎顔面部の表情認知を苦手とするはずである。表情情識別課題(視線計測なし)を術前の顎変形症患者10名に対して行ったところ,正当率は61.6±5.5%(平均±標準偏差)となり,同じ刺激を用いたTottenhamら(2009)が報告した健常者の正当率(79.1%)に比べて正当率が遥かに低い傾向が見られた.この結果は,本研究の仮説を支持している。身体保時間と運動主体感についての実験系の確立について、設備品の完備がやや遅れ、実験の開始がやや遅れている。<目的>平成28年度は、顎変形症に対する骨きり術前後の自己顔を認知するときの脳機能画像(FMRI)を撮像し、皮質賦活領域を明らかにするための実験を開始した。<被験者・方法>被験者数は順調に増加中であるが、H28年度内では、成人健常者5名(男性2名;女性3名)、顎切除術が終了した顎変形症患者5名(唇顎口蓋裂を有する成人女性2名含む)について計測し、分析を終了した。患者については、FMRIによって、術前後の顔を視覚刺激とした時の大脳賦活領域を計測した。すなわち、(1)術前の正貌(鏡面像)、(2)同性の他人の正貌、(3)術後の現在の正貌、(4)有名人の正貌、および(5)として、(1)をスクランブル化した画像の10秒間の視覚提示を7.5秒のレストを間に挟んでそれぞれランダムに4回ずつ行い、MRI画像を記録した。健常者については同様に、(1)自己の正貌(鏡面像)、(2)同性の他人の正貌、(3)他人から自己へと50%変化させたの正貌、(4)有名人の正貌、および(5)として、(1)をスクランブル化した画像を同様に視覚提示し、それぞれの条件下での皮質賦活領域を同定した。

<研究成績(途中経過)>健常者群では、自己顔認知時には、顔の認知領域であることが先行研究で知られている両側の紡錘状回(FFA)、と後頭葉の視覚領域(OFA)、辺縁系(ACC)、楔前部に加えて上中下の前頭前回(SFG;MFG;IFG)で右脳有意の賦活領域が認められた。患者群では上記後頭葉の顔に反応する領域が賦活したが、左右脳間の有意な活動差は認められなかった。<H28研究結果からの考察>上記の結果から、患者群と健常者群では自己顔認知の神経基盤に相違があることが十分に示唆できた。顔の身体認知機構について、これまでの本行動実験結果と上記の皮質賦活領域との関連については完全に解析できていないが、脳機能画像の道程結果で、健常者群では、自己顔認知時には、顔の認知領域であることが先行研究で知られている両側の紡錘状回(FFA)、と後頭葉の視覚領域(OFA)、辺縁系(ACC)、楔前部に加えて上中下の前頭前回(SFG;MFG;IFG)で右脳有意の賦活領域が認められた。ことから、患者群と健常者群では自己顔認知の神経基盤に相違があることが十分に示唆できた。<目的>平成29年度は、顎変形症に対する骨きり術前後の自己顔を認知するときの脳機能画像(FMRI)を撮像し、皮質賦活領域を明らかにするための実験を継続した。<被験者・方法>被験者数は順調に増加中であるが、H29年度内では、成人健常者11名(男性3名;女性8名)、顎切除術が終了した顎変形症患者が13名(唇顎口蓋裂を有する成人女性4名含む)について計測し、分析を終了した。患者については、FMRIによって、術前後の顔を視覚刺激とした時の大脳賦活領域を計測した。すなわち、(1)術前の正貌(鏡面像)、(2)同性の他人の正貌、(3)術後の現在の正貌、(4)有名人の正貌、および(5)として、(1)をスクランブル化した画像の10秒間の視覚提示を7.5秒のレストを間に挟んでそれぞれランダムに4回ずつ行い、MRI画像を記録した。健常者については同様に、(1)自己の正貌(鏡面像)、(2)同性の他人の正貌、(3)他人から自己へと50%変化させたの正貌、(4)有名人の正貌、および(5)として、(1)をスクランブル化した画像を同様に視覚提示し、それぞれの条件下での皮質賦活領域を同定した。また、運動主体感や、身体保持感については、行動実験で、一部データ採得してその信頼性を検討した結果、当初の実験方法を変更する必要性があった。すなわち、自己顔覚知の指標としては以下のような方法が適切であると判断した。:患者が、術前術後の様々な時期における自分の顔を、どの程度自己顔として顕在的に認知しているかを定量化するための新たな行動実験が必要であった。被験者数を順調に増加中であるが、H30年度内で、成人健常者を10名追加(男性7名;女性8名)、顎切除術が終了した顎変形症患者10名(唇顎口蓋裂を有する成人女性6名含む)について追加計測し、分析を加えていく必要がある。また、健常者群と、患者群の顔の身体認知機構について、これまでの本行動実験結果と上記の皮質賦活領域との関連については解析を加えていく必要がある。1.自己顔成分50%、70%画像提示時に、術後早期では自己含有成分が優位であると判定した確率が対照群より低かった。術後多く日数を経過した群であるほど判定確率が有意に大きかった(漸近有意確率0.02;Kruskal Wallis検定)。本結果は、術後早期には低下していた自己顔に対する感受性のレベルが、術後約2-3年かけて増加し、健常者以上に高い感受性にて自己顔を覚知するようになるという自己顔の再認知過程が存在することを示唆した。2.現在の自己顔の動画呈示の歪よりも遅延時間が運動主体感を減弱させた。
超音波診断装置による台運動様式の解折

対象および方法対象症例は舌・口底の悪性腫瘍患者のうち外科的治療を行った11例で内訳は男性8名,女性3名および健常人8名である。超音波診断装置は,東芝ソノレイヤ-SAL35Aリニア電子スキャン型を使用し,部位は舌背前中部および舌背後方部の2部位を観光した。被検音は前中部は/a/、/i/発声時,後方部/a/,/ka/発声時とした。結論1.超音波診断装置は舌運動を観察することができ舌・口底切除症例における舌運動様式を解析するのに有用な方法であると考えられた。2.舌切除症例では平均運動量が前中部,後方部とも健常人より少なく,運動量左右差,発音時左右差は前中部,後方部とも左右の差が著しく大きい症例が多かった。舌・口底の断面積は健常人と比較して,症例ごとの個体差が大きかった。発語明瞭度は切除症全体では前中部62.2%,後方部59.5%であリ,切除量の多い症例では発語明瞭度は低い傾向を示した。また,前中部においては運動量が少なく,左右対称が低くても,発語明瞭度が極端に低い値を示さないが,後方部においては運動性,左右対称性が悪い症例において発語明瞭度が低い傾向がみられた。舌・口底の断面積と発語明瞭度との間には特に一定の関係は認められなかった。3.舌・口底の再出にあたっては機能回復を計るためには前中部においてもさることながら後方部においてはある程度の舌体積を確保することに加えて運動性,左右対称性を付与する事が必要であり,舌根部の可動性を保ち,左右差を10mm以内にすることが大切であると考えられた。超音波診断装置(東芝ソノレイヤーSAL35A)および探触子(PLB-508M)を使用し、健常成人の舌運動様式を解析した。対象は健常成人8名で、被験者を歯科用診療椅子に座らせ、眼耳平面が水平になるように頭部をヘッドレスト、イヤーロッドによって固定した。探触子を振動子面が水平になるように顎下部に固定し、観察部位は舌前方部および舌後方部の2部位とした。舌前方部では左右下顎第一大臼歯を通りカンペル平面に垂直な面、舌後方部では前方断面より後方へ約17度回転させた硬口蓋後縁相当部の断面とした。被検音は前方部観察時には/a/、/i/後方部観察時には/a/、/ka/とし、/a/、/i/発音時では舌運動静止時に画像をフリーズし、/ka/発音時ではビデオモーションアナライザーで50分の1秒毎に分析して舌背が最高位に達した時点の画像をポラロイドフィルムに記録した。計測法は、ポラロイドフィルム上で舌背の正中部および正中部と左右下顎骨内面の中点の合計3点について、前方部では/a/、/i/発音時、後方部では/a/、/ka/発音時の舌位の差を測定し、3点の平均の変化量を舌運動量とし、左右2点の変化量の差を左右対称性とした。また、前方部および後方部における舌の安静時の表面形態をトレースし、両側の下顎骨にはさまれた部分の顎下部皮膚面から舌背表面までの断面積を舌の面積とした。結果:1、運動量の平均値は前方部14.0±4.18mm、後方部10.1±3.45mmであった。2、左右対称性の平均値は左右の差が前方部0.5±0.45mm、後方部0.7±0.93mmであった。3、面積の平均値では前方部19.7±2.25cm^2、前方部面積20.4±4.63cm^2であった。

超音波診断装置(東芝ソノレイヤ-SAL35A)および探触子(PLB-508M)使用し、舌、口底の悪性腫瘍で外科的治療を行った11例および健常成人8名について解析を行った。観察方法は前年度報告した通りで被検者は前方部観察時には/a/、/i/後方部観察時には/a/、/ka/とし、舌の運動量および左右対称性について解析した。結果1、運動量について、健常成人8名の平均値では前方部14.0±4.18mm、後方部10.1±3.45mm、舌、口底切除症例群では、前方部7.4mm、後方部6.2mm、であり症例群は前方部、後方部とも健常人と比較して舌運動量が少ないものが多かった。また運動量と発語明瞭度との関係を見ると運動量が少ない症例は発語明瞭度が低い傾向がみられ、とくに後方部ではこの傾向が強く顕著であった。2、左右対称性について:健常成人の平均値では左右の差が前方部0.5±0.45mm、後方部0.7±0.93mmであるのに対し、舌・口底切除症例群では左右差の平均値が前方部4.9mm、後方部4.0mmであり前方部、後方部とも健常人と比較して舌背の左右対称性が悪い症例が多かった。手術法別にみると、単純縫縮例、中間層移植例では左右対称性が悪く、前腕皮弁症例では比較的左右対称性の良いものが多かった。また、舌運動量が多くとも左右対称性が極端に悪い場合には発語明瞭度が低い症例がみられた。対象および方法対象症例は舌・口底の悪性腫瘍患者のうち外科的治療を行った11例で内訳は男性8名,女性3名および健常人8名である。超音波診断装置は,東芝ソノレイヤ-SAL35Aリニア電子スキャン型を使用し,部位は舌背前中部および舌背後方部の2部位を観察した。被検音は前中部は/a/、/i/発声時,後方部/a/,/ka/発声時とした。結論1.超音波診断装置は舌運動を観察することができ舌・口底切除症例における舌運動様式を解析をするのに有用な方法であると考えられた。2.舌切除症例では平均運動量が前中部、後方部とも健常人より少なく,運動量左右差,発音時左右差は前中部、後方部ともに左右の差が著しく大きい症例が多かった。舌・口底の断面積は健常人と比較して,症例ごとの個体差が大きかった。発語明瞭度は切除症例全体では前中部62.2%,後方部59.5%であり,切除量の多い症例では発語明瞭度は低い傾向を示した。また,前中部においては運動量が少なく,左右対称性が低くても,発語明瞭度が極端に低い値を示さないが,後方部においては運動性,左右対称性が悪い症例において発語明瞭度が低い傾向がみられた。舌・口底の断面積と発語明瞭度との間には特に一定の関係は認められなかった。3.舌・口底の再建にあたっては機能回復を計るためには前中部においてもさることながら後方部においてはある程度の舌体積を確保することに加えて運動性,左右対称性を付与する事が必要であり,舌根部の可動性を保ち,左右差を10mm以内にすることが大切であると考えられた。
「文種別作文コーパス」の構築と中-大連携作文指導法の開発

本研究の中心的な探求課題は、文種の異なる作文を比較して諸特徴(語彙・表現・構成等)を抽出することである。一昨年度に引き続き作文コーパスの構築を進めた。本年度の中心的な作業は、電子化を終えたテキストを機械解析して語彙論情報を付したこと、比較に向けてフォーマットを統一する作業を進めたことである(作文は様々な状況で作成されており、単純比較を行うことは難しい)。また個人レベルでの比較を行う目的で同一個人を特定できるよう作文別整理番号の名寄せ作業を進めている(個人情報は取得しない、あくまで整理番号を介した同定作業である)。一部のデータはコアデータとして専門業者による修正作業を実施した。分析はこのコアデータを中心に行っている。BCCWJとの連携も意識して、一部のデータには分類語彙表番号を付与する試みも実施している。語彙カテゴリにも拠るが、これまでと異なった観点から、新たに効果的な分析が進められる手応えを得た。分析作業としては、語種別・品詞別等の観点から数量的な差異を検討した。結果、ある程度の偏りは見られたか、現在までに文種を特定できる特徴を抽出するには至っていない。本研究の探求課題が、文種の書き分けとその計量的分析であるので、研究成果は個別の論文より、単語集・文章用例数と言った資料集として提出できると考えている。現在試行的な分析データの整備を進めている段階である。論文化に向けて、どのような観点からの分析が可能となるか試行錯誤をくり返している。収集予定だった作文資料が紙原稿以外に、電子データで収集することが可能になり、入力作業の負担が軽減された。一方で、作業協力者による電子化作業で、思った以上に入力ミスが見られ、予想以上にチェック作業が必要となった。これらの状況を総合的に考えると、研究の進捗状況はほぼ予定通り人推移していると考えられる。昨年度で研究に必要な資料はほぼ整備されたと言って良い。データに関しては、本年度では新規にデータを構築するのではなく、分析に適した形に修正する作業を中心的に進めていく。またよりよい分析手法を導入するために新たなアノテーションが必要になる可能性があり、データの補正を含め、ある程度の時間とコストが必要になると考えている。データの分析に当たっては、語の比較を中心に進める予定であったが、最近研究が進められているword2vec等比較的新しい分析手法を取り入れる計画を進めている。これらの新たな観点を取り入れることによって、人手による分析とは異なる結果が得られる可能性があり、現時点ではもっとも有効な手段の一つであると考えている。本年度は、データ入力環境と、研究環境の整備を十分に進めることが出来た。また予定されていた学校現場における作文収集を何サイクルか実施することが出来たので、研究代表者と現場協力教員との協力関係が十分に構築できたと言える。本研究における本年度(初年度)の研究計画は、調査協力校における作文調査の実施と作文の電子化(コーパス構築)の作成で、調査協力校の教員との関係作りや、作文データの収集と電子化を第一の目標としている。したがってデータ収集が進められれば十分な成果と評価できる。文種別作文は3種類(意見文、説明文、食レポ)を収集することができた。収集した作文は、1年生4クラス(×3種類)で計500編近くになる。現在、そのうち半分程度が電子化されている状況である。データはプレーンテキストの状態であり、今後各種の数量的研究の資料として使用するために適切なアノテーションを施し、形態論情報、意味情報等の付与を実施していく。成果の発表に関しては、中間発表的なものであるが、本年度得られたデータの一部電子化後利用して全国大学国語教育学科ラウンドテーブル「これからの「国語の特質」の探求と指導のあり方」(於:第131回東京大会)で口頭発表を行った。発表内容は、国語科で学習すべき語彙、同使用すべき語彙を学年別に推定する研究の一部である。まずは課題別の適切な語彙表の作成を目指し成果を検討していく。今回発表したデータの分析や質疑によって本コーパスを利用した研究の成果と問題点が明確にされ、来年度以降の作文調査のあり方、コーパス化に当たって重要なアノテーションに関して注意点や修正点といった具体的な示唆を得ることが出来た。来年度以降の研究計画に照らして、調査環境・研究環境については十分に整備することが出来た。一方で、一部本年度の予定通りに作文の収集と電子化作業が進まなかった部分もある。まず電子化作業であるが、収集した作文500編をすべて電子化することが出来なかった。これにはいくつか原因があり、調査協力校での行事の準備や別課題で予想以上に時間が割かれたことに起因して作文の受領そのものがが遅れたこと、電子化作業を謝金作業で実施したため、不慣れな作業者(本学学生に依頼)が多く、思った程作業を進められなかったことが挙げられる。ただし、作文コーパスは本研究を通しての重要な資料となるため、多少予定に遅滞が生じたとしても出来るだけ丁寧に作業を進めていきたい。また、作文集集についても、本年度当初の予定では4種類程度の作文を収集する予定であったが、3種類に留まった。来年度以降、出来るだけ計画的進められるように現場協力教員との打ち合わせを密に取っていくつもりである。

以上のような問題は、関係者の技術が熟達してくれば自ずと作業効率が上がることが予測され、本年度の遅滞に関しては、来年以降で問題なく取り戻せると予想され、大きな問題とはならない。1年目は作文の収集と電子化、2年目はそれを継続しつつ作文コーパスを構築拡大していくことを目標としている。ここまで順調に文種別作文コーパスの構築を進めてきた。文種別作文は昨年度の3種類「意見文(1)」「説明文」「食レポ」に加えて、「鑑賞文」「パンフレット」「意見文(2)」の計6種類を収集した。現在、ほぼ全ての作文が電子化されている状況である。データはプレーンテキストを基に、機械解析で形態論情報を付与しており、今後順次外部業者による人手修正を実施してコーパスとしての精度を高めていく予定である。成果の発表に関しては、昨年に引き続き本年度得られたデータを利用して全国大学国語教育学科ラウンドテーブル「これからの「国語の特質」の探求と指導のあり方(2)ー新学習指導要領への継承と発展ー」(於:第132回岩手大会)で口頭発表を行った。発表内容は、学年別基礎語彙の選定に関するもので、1文種であるが、どのような語当該学年でよく用いられているのかを明らかにし、学年別学習基本語彙表(試作版)を提示することができた。一方で、その妥当性と学校現場での使用方法について質疑があり、今後の課題となった(本コーパスの質ではなく、利用場所と方法の問題である)。昨年に引き続き、研究発表によって、本コーパスに関する今後の研究に関して注意点や修正点といった具体的な示唆を得ることができた。本コーパスを利用した研究は、3,4年目が主体となる計画であり、現在のところコーパスの構築が本研究の主な成果ということになる。その他発表された研究成果としては、研究発表1件、研究論文1編(印刷中)がある。本コーパスを利用した研究には既に着手済みのものが2件、H30年発表の予定が2件ある。併せて、年度内の論文化を進めていく予定である。H28年度に引き続き、文種別作文収集と電子化を実施した。1,2年生の意見文・感想文・鑑賞文、紹介文(パンフレット食レポ含む)等を4050名程度ずつ収集することができた。不足する文種もあるが、かなりの範囲の文種を収集することができたと考えている。よって、作文の収集は予定通り進捗していると考えて良い。コーパスの構築と検索機能については、本研究の目標である、文種別(分種間)文章分析を実施するためには、各文種のコーパスが連携して使用できる環境の構築が必要である。ここまではその方策について検討段階であり、研究計画にやや遅れがある点である。しかしながら、全体的な計画は予定通り進捗しており、残りの作文を収集しながら問題点を解決していく予定である。本年度から、試作的に日記の文章も文種別コーパスに取り入れることにした。一部タブレット端末から入力された作文のデータもあり、多様なデータが入手できた。一方で、手書きではないことから一部の文字の表記(例えば漢字使用など)において条件の不統一がある可能性があるので、その点は考慮した形でコーパス構築を進めていく必要がある。本研究の中心的な探求課題は、文種の異なる作文を比較して諸特徴(語彙・表現・構成等)を抽出することである。一昨年度に引き続き作文コーパスの構築を進めた。
高校教育改革の社会学-能力主義的選択の変容と自己責任原理の導入

本研究の目的は、80年代半ば以降推進されてきた高校の個性化・多様化政策が、高校の進路形成機能をどのように変容させてきたか解明することにある。具体的には、「将来の夢」を描き、それに向けた進路選択や選択学習が体系的に導入される中で、長年学力による選抜・配分機能を果たしてきた高校教育、ひいては学校の選抜・配分機能がどのように変化しているか、(1)教育課程表の分析、(2)教員対象聞き取り調査、(3)教員対象質問紙調査、(4)高校生対象質問紙調査から解明することをねらいとしている。この目的のもと、今年度は下記の作業を行った。(1)進路指導主任対象質問紙調査の分析昨年3県の64校を対象に実施した進路指導主任対象の質問紙調査についてデータベース化し、各学校がどのような内容・方針の進路指導を行っているか等の観点から分析を行った。(2)進路指導主任、教務主任対象補充インタビュー調査・資料収集調査の実施昨年、一昨年に実施した進路指導主任、教務主任対象補充インタビュー調査・資料収集調査の補充調査を実施し、網羅的に情報を収集した。(3)先行研究の整理・理論の精繊化教育政策、若年労働市場学校から職業へのトランジション、学校の選抜・配分機能に関する国内・外の先行研究を引き続き収集・検討し、理論的な枠組みの精緻化をさらにおしすすめた。(4)論文の執筆上記の作業とこれまで行ってきた教育課程表の分析、高校生対象質問紙調査の分析を総合的に考察し、90年代以降新たに誕生した選抜・配分メカニズムについてモデルの提示を行った。この成果をまとめて論文の執筆した。本研究の目的は、80年代半ば以降推進されてきた高校の個性化・多様化政策が、高校の選抜・配分機能をいかに修正してきたか解明することにある。具体的には、カリキュラムの特色化が進められる中、普通科-職業科という学科構造を維持してきた高校の教育内容や進路形成機能がいかに変化し、従来の高校間格差構造やそれが果たしてきた選抜・配分機能がどのように変化しているか、(1)教育課程表の分析、(2)教員対象聞き取り調査、(3)教員対象質問紙調査、(4)高校生対象質問紙調査から解明することを試みる。今年度は下記の作業を実施した。(1)先行研究の収集と検討教育政策、若年労働市場、学校から職業へのトランジション、学校の選抜・配分機能に関する国内・外の先行研究を収集・検討し、理論的な枠組みの精緻化を試みた。(2)教育課程表の分析昨年度2県30校で実施したカリキュラム分析の補充調査として、新たに1県(大都市圏)38校の教育課程表を入手し、内容分析を行った。(3)進路指導主任対象質問紙調査の実施3県の64校を対象に進路指導主任対象の質問紙調査を実施し、各学校がどのような内容・方針の進路指導を行っているか解明を試みた。(4)進路資料の分析3県の64校を対象に、生徒の進路先に関する資料の収集調査を行い、学校ランク、学科・コースによって進路実績にいかなる違いがあるか解明することを試みた。これまでの調査では、個性化・多様化政策は学校ランクに規定される進路形成を是正するものになっておらず、むしろアカデミックな教育を行い大学進学に導く上位校と、興味・関心のままに学ばせる中・下位校にカリキュラム・進路指導が分化する傾向が見られている。平成15年度は上記調査の分析に、昨年度実施した生徒対象質問紙調査の分析も併せ、また高校総覧、学校基本調査高校等の既存統計資料も収集・分析し、高校の選抜・配分機能がいかに変化しているか、論文にまとめることを試みる。
神経膠腫における分子生物学的分類と個別化治療の確立

脳腫瘍の新WHO分類では分子診断が導入され、神経膠腫はIDH変異と1p/19q codelに基づいて分類される。しかし、新分類のどのentityにも該当しない腫瘍が少なからず存在し、また一つのentityの中でも治療反応性や予後は依然として多様である。また、化学療法反応性が高いとされる乏突起膠腫も、再発は必至であり、再発メカニズムの解明が必要である。本研究では1)アルキル化剤治療後残存腫瘍の特性を解明することによる、神経膠腫の再発メカニズムの解明、2)形態学的乏突起膠腫の分子生物学的・臨床的特徴の解明、3)CNVクラスター解析による神経膠腫の細分類と再発分子経路の解明を目的とする。