hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核内染色体テリトリーの自己組織化と染色体ゲノム進化

細胞核内の「染色体テリトリー」がどのような仕組みで核内空間に配置されているのか、テナガザル科における核型高速進化の現象に着目し、進化的転座切断部位(ECBs)の放射状核内配置を3D-FISH法により解析し、検討を行った。ECBsが核内空間にランダムで一様に分布する場合は、自己組織化・ランダム分布モデル、特定の放射状ゾーンで顕著に転座が生じている場合は、制御因子誘導モデルと呼ぶことができるが、実験結果より、前者の「自己組織化・ランダム分布モデル」が適用されるものと考えられた。RバンドとGバンド領域の放射状分布がわずかに異なること、反復配列のシグナル強度が核中心付近で増強している傾向が見出された。本研究では、細胞核内での染色体が進化的にどのように形成され、核内空間にどのような仕組みで配置されているのか、自己組織化現象も視野に入れた構成的アプローチによって、システムとしての「染色体テリトリー(CT)」の創成と核内配置の仕組みを探ることを目指している。具体的には、テナガザル科における「核型の高速進化」に着目し、テナガザル各種培養細胞を用いた3D-FISH法により、転座切断点領域のBAC-DNAをプローブとして、それらの空間配置がランダムな組み合わせに従って核内に一様に分布するのか、あるいは特定の放射状ゾーンにおいての染色体領域間での組み合わせで顕著に転座が生じているのかを調べる。ヒトおよびテナガザル科各種の各CTの放射状核内配置ゾーンについては、部分的な情報しか得られていないため、各CTの放射状核内配置ゾーンを予め3D-FISH法により調べておく。まず、すでに樹立されているヒトおよびアジルテナガザル由来のリンパ芽球様細胞株(LCLs)より、染色体標本と3D細胞核標本を作成し、2D-/3D-FISH解析に用いる準備体制を整えた。さらにヒトとアジルテナガザルにおける進化的に保存された染色体切断点Evolutionary Conserved Breakpoints(ECBs)の全68箇所のうち、異なる染色体上に分布する18箇所を厳選し、BAC DNAを抽出して、FISH解析用のプローブとした。これらのプローブを2D-FISH解析により、ヒトおよびアジルテナガザルにおける染色体上の局在が正しいことを確認した。今後、これらを3D-FISH解析に順次用いていく。各種培養細胞株よりの染色体標本と3D細胞核標本の作成が完了しており、重要度の高いBACクローンを厳選し、DNA抽出と標識を行い、FISH用プローブとして使用可能な状態になったため。本研究では、細胞核内における染色体テリトリーがどのような仕組みで収納、配置されているか、自己組織化現象も視野に入れた構成的アプローチによって、進化的な視点より考察することを目指している。具体的には、テナガザル科における「核型高速進化」の現象に着目し、ヒトおよびアジルテナガザル培養細胞を用いて、転座切断部位がどのような核内空間配置(放射状核内配置)を示すかを調べている。92ヶ所(昨年の報告より数の改訂あり)のうち36ヶ所のEvolutionary Conserved Breakpoints (ECBs)を選定し、これらの領域に由来するBAC-DNAをプローブとした3D-FISH法により比較検討を行った。この36ヶ所は、18ヶ所ずつのG-バンド領域とR-バンド領域にそれぞれ由来するように選定した。また、ECBsだけでなく、反復配列のAlu、LINE1、alpha-satellite、telomereも合わせ、これらを緑と赤で蛍光検出できるように標識して2D/3D-FISH法により解析を行った。その結果、Alu、LINE1はそれぞれ核の中心寄り、核膜寄りに分布し、ヒトとアジルテナガザルの両者での差異は確認されなかった。alpha-satellite、telomereに関しても、核内空間に一様に分布する傾向が見られたが、アジルテナガザルalpha-satelliteをヒト細胞核にFISHした場合に、核の中心寄りのシグナルが肥大化する傾向が見られた。ECBsに関しては、特定な放射状核内配置ゾーンに分布するということではなく、核内空間に一様に分布する傾向が見られたが、ヒトとアジルテナガザルでは若干の差異があり、特にG-バンド領域とR-バンド領域の由来別の解析を重点的に進めている。当初の予定より多い、36ヶ所のEvolutionary Conserved Breakpoints (ECBs)をプローブとして用いた3D-FISH法が完了しており、これらの比較検討を詳細に進める段階にあるため。また、alpha-satelliteをプローブとして用いた場合に予想外の結果が得られたため。本研究では、細胞核内の染色体がどのような仕組みで核内空間に配置されているのか、システムとしての「染色体テリトリー」の進化的な創成と核内配置の仕組みに関して、構成的アプローチにより探ることを目指している。具体的には、テナガザル科における「核型高速進化」の現象に着目し、ヒトおよびアジルテナガザル培養細胞を用いて、進化的転座切断部位(Evolutionary Conserved Breakpoints; ECBs)がどのような放射状核内配置を示すかを3D-FISH法により解析した。昨年度までに、36ヶ所(Rバンド、Gバンド由来のものが18ヶ所ずつ)のECBsを選定し、それらの領域に由来するBAC-DNAをプローブとした3D-FISH法により比較検討を行った。その結果、ECBsは特定な放射状核内配置ゾーンに分布するということではなく、核内空間に一様に分布する傾向が見られた。

ECBsが核内空間にランダムで一様に分布する場合は、自己組織化・ランダム分布モデル、これに対し、特定の放射状ゾーンにおいて染色体領域間の組み合わせで顕著に転座が生じている場合は、何らかの制御因子が関与することが考えられ、制御因子誘導モデルと呼ぶことができるが、実験結果より、前者の「自己組織化・ランダム分布モデル」が適用されるものと考えられた。また、ヒトとアジルテナガザル細胞核内のECBs全体の分布域を比較すると、アジルテナガザルの方がより核中心に密集して分布する傾向が見られた。さらにECBsのうち、RバンドとGバンド由来の領域の分布を比べると、Rバンド由来の領域がわずかに核中心近くに分布する傾向が見られた。反復配列の放射状核内配置の解析から、FISHシグナルがより強い領域が核中心付近に分布しており、反復配列の増幅が核中心付近で生じている、もしくは核膜周辺部では塩基置換速度が上昇している可能性が考えられた。細胞核内の「染色体テリトリー」がどのような仕組みで核内空間に配置されているのか、テナガザル科における核型高速進化の現象に着目し、進化的転座切断部位(ECBs)の放射状核内配置を3D-FISH法により解析し、検討を行った。ECBsが核内空間にランダムで一様に分布する場合は、自己組織化・ランダム分布モデル、特定の放射状ゾーンで顕著に転座が生じている場合は、制御因子誘導モデルと呼ぶことができるが、実験結果より、前者の「自己組織化・ランダム分布モデル」が適用されるものと考えられた。RバンドとGバンド領域の放射状分布がわずかに異なること、反復配列のシグナル強度が核中心付近で増強している傾向が見出された。FISH用プローブとして18箇所のサイトが使用可能な状態になり、これらを3D-FISH解析に順次用いていく。その後、必要に応じて、プローブのサイトを増やしていく。アジルテナガザルalpha-satelliteをヒト細胞核にFISHした場合に、核の中心寄りのシグナルが肥大化する傾向が見られたので、この結果をより詳細に解析することとしたい。具体的には、進化速度の速い領域と遅い領域が、FISHシグナルの大小と関連するか、また、放射状核内配置の分布と対応するか等を調べ、ECBsの結果と合わせて考察を進める。分子細胞遺伝学論文の英文校閲費、印刷費に使用予定だったものが、次年度になってしまったため。次年度は最終年度なので、論文作成にとりかかり、英文校閲費、印刷費に使用する。
固・気界面の制御による導電性高分子の合成プロセスと応用に関する研究

電気化学重合法は高導電性高分子を合成する手法としてよく知られているが、生産性、成形加工性が悪いという問題点があった。これに対して化学重合法は生産性に優れているが、得られた高分子の導電性が低いためあまり研究されていなかった。先年までの研究で、我々はFeCl_3などの酸化剤を高分子膜に担特させ、ピロールなどのモノマーガスと接触させると導電性膜が生成する気相化学重合法(CVD)を開発した。この方法を用いるとどんな形状の材料にも回路パターンを作製することができる。しかしこの方法で作製したポリピロールフィルムは導電性が30s/cmと低くその改善が望まれていた。そこで本年はフィルムの高導電率化を試みた。今回の研究によって明らかになった点を以下に述べる。(1)ホスト高分子中で酸化剤(Fecl_3)と還元剤(Fecl_2)の比を制御することにより、CVD法によって得られた高分子フィルムの導電性が向上した。これはフィルムの導電率が重合時の酸化ポテンシャルの大きく依存するためである。すなわち重合時の酸化ポテンシャルが大きすぎると架橋が生じるため導電性は向上しない。また逆に酸化ポテンシャルが低すぎると重合反応は起こらない。(2)CVD法では高分子中でのFecl_3とFecl_2がそれ自身で凝集するため、系全体を均一な酸化ポテンシャルに保つことがむずかしかった。そこでフィルムを作製する際、まずホスト高分子にピロール溶液を含浸させ、このフィルムを酸化ポテンシャルを640mVに制御したFecl_3/Fecl_2水溶液に浸漬することによって重合を行った所、110s/cmの導電性を有する膜が得られた。この技術は導電性高分子による回路パターン作製にも応用可能である。以上述べたように今回の研究で、酸化ポテンシャルの制御が導電性回路の高導電率化につながるという新しい知見が得られた。
タイヒミュラー空間の計量的性質の研究

次元双曲軌道体(orbifold)のタイヒミュラー空間の計量的性質の研究と関連する不連続群および軌道体の研究を行った。研究方法は軌道体上のいくつかの曲線の測地的弧長をパラメータに採用することによって得られるタイヒミュラー空間の実代数表現を用いて、その幾何構造を調べようとするものであった。この研究についての成果には以下のようなものがある。1.錐点とpunctureをもつ双曲面のタイヒミュラー空間の実代数表現を錘点やホロサイクル間の距離によって具体的に記述する公式を与えた。そしてこうして得られたタイヒミュラー空間の具体的な表現をタイヒミュラー空間の大域座標を与えるパラメータの最小数問題、写像類群の表現、およびリーマン面の正則族の具体例を求める問題に応用した。2. 2次元双曲錘多様体のunderlyingsurfaceの上に適当にこ選んだ閉曲線の測地的弧長関数は錘多様体のタイヒミュラー空間の大域座標系をあたえる。この座標系を用いたWeil-Petersson形式のモジュライ空間上の積分は疑似楕円積分となる。このことから4つの錐点をもつ球面および1つの錘点を持つトーラスのモジュライ空間の体積を計算した。3.他の成果としてはタイヒミュラー空間を表現する代数方程式の整数解を求めることによって(O;e_1,e_2,e_3,e_4)形のnoncocompactな数論的フックス群をすべて分類した。本年度は,タイヒミュラー空間のWei1-Petersson計量に関する幾何学的性質を中心に、さらにそれに関連するリーマン面やクライン群の複素構造の変形や双曲3次元多様体などの研究を行った。中西敏浩は、錐点つき双曲曲面のタイヒミュラー空間の実代数的表現を求めた。その応用として、Wei1-Petersson計量のWolpertによる表現公式をもちいて、4つの錐点を持つ球面のモジュライ空間の面積を具体的に計算した。谷川晴美は複素解析的立場、および双曲幾何学的立場からリ一マン面上の射影構造を研究した。吉川謙一は、Qui11en計量の退化同題を研究し、部分的な解決を与えた。その応用として、Abel多様体のテ-タ因子の解析的トーションがSiegel保型形式で与えられるというKronecker極限公式のアーベル版を示した。井関裕靖は、クライン群の変形に対するクライン群の極限集合のハウスドルフ次元の挙動、および対応する共形平坦な多様体の変形について考察した。変形の極限で起こる退化は、ある場合には、共形平坦な多様体の連結和分解を通して理解できることを示した。佐藤宏樹は古典的ショットキイ群およびショットキイ空間の研究した。特に,実型の場合、ショットキイ空間の形状,ショットキイ・モジュラー群および基本領域を求めた。それを用いて,実型の場合,それらの群のヨルゲンセン数8種類すべて求めた。また,初等的クライン群すべてのヨルゲンセン数も求めた。横山美佐子は、誤差を含む情報に基づく写像度の計算についての研究、及び、3次元軌道体の基本群の分解を実現する軌道面の存在についての研究を行なった。2次元双曲軌道体(orbifold)のタイヒミュラー空間の計量的性質の研究と関連する不連続詳および軌道体の研究を行った。1.錐点とpunctureをもつ双曲百のタイヒミュラー空間の実代数表現を錘点やホロサイクル間の距離をよって具体的に記述する公式を与えた。そしてこうして得られたタイヒミュラー空間の具体的な表現をタイヒミュラー空間の大城座標を与えるパラメータの最小数問題、写像類詳の表現、およびリーマン向の正則族の具体例を求める問題に応用した。

2. 2次元双曲錘多様体のunderlyingsurfaceの上に適当に選んだ閉曲線の測地的弧長関数は錘多様体のタイヒミュラー空間の大城座標系をあたえる。この座標系を用いたWeil-Petersson形式のモジュライ空間上の積分は疑似楕円積分となる。このことから4つの錐点をもつ球面および1つの錘点を持つトーラスのモジュライ空間の体積を計算した。3.他の成果としてはタイヒミュラー空間を表現する代数方程式の整数解を求めることによって(0;e_1,e_2,e_3,e_4)形のnoncocompactな数論的ワックス群をすべて分類した。
中国の亜熱帯森林における土壌動物相の研究

土壌動物領域での日中の共同研究は、十年ばかりまえから、何人かの研究者の間ではじめられ、いくつかの動物群で、みるべき成果がえられてきた(たとえば、ササラダニ類における青木・文1983、カマアシムシ類における尹・今立1979など)。これが契機となって、日中で総合的な土壌動物の共同研究の立案がすすめられてきたが、1989年さいわい文部省科学研究費補助金(国際学術研究)の課題のひとつとして、本研究"中国の亜熱帶森林における土壌動物相の研究"が採択され、1989年から本年までの3年間にわたり、日中多数の研究者(計27名、日本側は東京医科歯科大学、横浜国立大学など11研究機関の12名、中国側は中国科学院上海昆虫研究所および復旦大学の15名)の参加協力をえて、実施されることとなったのである。中国の亜熱帶森林がえらばれたのは、世界中でもっとも土壌動物相がゆたかであるが、近年急速に環境府壊がすすんでいる地域であり、そこにどのような種属が現存しているかを明らかにするのが、当面の急務であると判断されたからである。共同研究では、着手まえに十分な討議と相互の理解が必要である。1989年4月今立と田村とは上海に赴き、中国側研究者と共同研究のすすめかたについて協議し、新種がえられたらその基準標本(Holotype)は中国で、重複標本は日本で管理すること、研究成果の公表はすべて日中の研究者の共著とすること、中国での共同調査期間中にまとめきれず、その研究を日本側の研究者がつづける場合は、関係する標本は日本に貸与され、研究終了後、基準標本を中国に返還することなどについて合意にたっした。最初の現地調査は、1989年8ー9月浙江省帰安県西天目山の国家級自然保護区内の森林で、日中16名の研究者によっておこなわれた。山頂(標高1506m)から南麓(390m)までの間で6地点がえらばれ、拾いとり法資科のツルグレン装置による抽出と、ふるいわけ法による採集とをおこなった。翌1990年9月には、日中21名の研究者が参加して、浙江省泰順県鳥岩嶺の自然保護区での調査が実施された。白雲〓(標高1300m)から水電坦(740m)の間で8地点がえらばれ、前年と同様の方法で資料が採集された。中国での共同調査期間をつうじて、参加者全員によって、採集資料の分類学上の位置の鑑別のための努力がなされたが、予想されたように、おおくの土壌動物群ーとくにササラダニ類やトビムシ類のような小型節足動物には、多数の学界未知の種が見出され、かなりの標本が日本に委託され、日本側研究者の手元で研究がすすめられることとなった。日本での研究を、より有効に促進するために、1991年末までに8名の中国側研究者が来日して、日本で共同研究をおこなった。本研究の3年の研究期間をつうじて、全研究者はおのおのの専門領域について、採集資料の分類学の位置の鑑定への努力をつづけたが1991年末までには、12新種の記載をふくむ既刊9報文、刊行準備中の約40新種をふくむ12報文をもとめえただけであった。われわれが予期したように、中国の亜熱帶森林での採集資料にはおおくの未知の種がみられ、150以上もの新種がえられた。このような地域での土壌動物相の研究で、みるべき成果にたっするためには、長期にわたる(短くとも10年)よく組織された研究態勢をとらねばならぬことが痛感された。われわれの日中共同研究での注目すべき成果には、中国側研究者によってまとめられた成書"中国亜熱帶土壌動物研究"の上梓(1992年6月、科学出版社、北京、より刊行予定、最終校正は本年1月完了)があげられる。この本は本研究によってえられた結果にもとづいて506属716種の土壌動物をまとめた1600図60万語からなり、たんにわれわれの成果の一次的要約であるだけでなく、中国語で書かれた最初の土壌動物学の総説であり、この本が将来の中国における土壌動物学の進歩と、さまざまな領域での日中共同研究の発展に、強力な影響をおよぼす、重要な意義をもつものとなることが期待されるのである。

中国の亜熱帶森林がえらばれたのは、世界中でもっとも土壌動物相がゆたかであるが、近年急速に環境府壊がすすんでいる地域であり、そこにどのような種属が現存しているかを明らかにするのが、当面の急務であると判断されたからである。共同研究では、着手まえに十分な討議と相互の理解が必要である。1989年4月今立と田村とは上海に赴き、中国側研究者と共同研究のすすめかたについて協議し、新種がえられたらその基準標本(Holotype)は中国で、重複標本は日本で管理すること、研究成果の公表はすべて日中の研究者の共著とすること、中国での共同調査期間中にまとめきれず、その研究を日本側の研究者がつづける場合は、関係する標本は日本に貸与され、研究終了後、基準標本を中国に返還することなどについて合意にたっした。最初の現地調査は、1989年8ー9月浙江省帰安県西天目山の国家級自然保護区内の森林で、日中16名の研究者によっておこなわれた。山頂(標高1506m)から南麓(390m)までの間で6地点がえらばれ、拾いとり法資科のツルグレン装置による抽出と、ふるいわけ法による採集とをおこなった。翌1990年9月には、日中21名の研究者が参加して、浙江省泰順県鳥岩嶺の自然保護区での調査が実施された。白雲〓(標高1300m)から水電坦(740m)の間で8地点がえらばれ、前年と同様の方法で資料が採集された。中国での共同調査期間をつうじて、参加者全員によって、採集資料の分類学上の位置の鑑別のための努力がなされたが、予想されたように、おおくの土壌動物群ーとくにササラダニ類やトビムシ類のような小型節足動物には、多数の学界未知の種が見出され、かなりの標本が日本に委託され、日本側研究者の手元で研究がすすめられることとなった。日本での研究を、より有効に促進するために、1991年末までに8名の中国側研究者が来日して、日本で共同研究をおこなった。本研究の3年の研究期間をつうじて、全研究者はおのおのの専門領域について、採集資料の分類学の位置の鑑定への努力をつづけたが1991年末までには、12新種の記載をふくむ既刊9報文、刊行準備中の約40新種をふくむ12報文をもとめえただけであった。われわれが予期したように、中国の亜熱帶森林での採集資料にはおおくの未知の種がみられ、150以上もの新種がえられた。このような地域での土壌動物相の研究で、みるべき成果にたっするためには、長期にわたる(短くとも10年)よく組織された研究態勢をとらねばならぬことが痛感された。われわれの日中共同研究での注目すべき成果には、中国側研究者によってまとめられた成書"中国亜熱帶土壌動物研究"の上梓(1992年6月、科学出版社、北京、より刊行予定、最終校正は本年1月完了)があげられる。この本は本研究によってえられた結果にもとづいて506属716種の土壌動物をまとめた1600図60万語からなり、たんにわれわれの成果の一次的要約であるだけでなく、中国語で書かれた最初の土壌動物学の総説であり、この本が将来の中国における土壌動物学の進歩と、さまざまな領域での日中共同研究の発展に、強力な影響をおよぼす、重要な意義をもつものとなることが期待されるのである。平成2年度の本研究は、中国側の積極的な準備と努力によって、計画のすべてを実施することができた。とくに野外調査にあたっては、中国側の研究分担者が、中国側の自己負担で平成2年5月に予備調査をおこない,9月の本調査の完全実施にそなえてくれた。9月5日に日本側研究分担者6名が上海に到着,9月7日に上海を出発して杭州,麗水を経て浙江省泰順県烏岩嶺自然保護区に入った。ただちに同保護区内の亜熱帯森林内で調査採集に着手し、標高750ー1300mの7地点でササラダニ類・トビムシ類など約3,000個体の標本をえた。9月24日までにこれらの整理,検鏡がすすめられ,9月25日日本側研究者の帰国時に分類学上の研究が必要と伴定されていた300余の標本が持ち帰られた。
Ni基超合金におけるTBCシステムのための新ボンドコート技術の開発

γ'-EQボンドコートの耐酸化特性を向上させる添加元素探索を行い、組成の最適化を行い、拡散層の厚さ、酸化速度を検証した。(1)第2世代Ni基超合金TMs-82+のγ'に対して、0.1-0.5wt%のSi及びY添加を行った。その結果各合金とも1100°Cにおける大気中1時間サイクル繰返し酸化試験において優秀な耐酸化性を示した。0.5wt%Si添加試料は初期酸化による重量増加がTMS-82+γ'より大きく、反って酸化速度が増加していることが推定される。よって、Si及びYのTMS-82+γ'に対する最適添加量は共に0.1wt%であることがわかった。(2)第5世代Ni基超合金TMS-173のγ'に対して0.1-0.5wt%のSi、Y、Hfの添加を行った。その結果各合金とも安定した酸化膜が形成されて剥離は完全に抑制され、耐酸化性は大きく向上した。初期の酸化による重量増加は0.1wt%Y>0.lwt%Si>0.lwt%Hf>0.5wt%Y=0.5wt%Si=0.5wt%Hfとなり、Si、Y、Hfとも最適添加量は0.5wt%であることがわかった。(3)溶射用EQコーティング材TMBC-1に対して+0.7wt%A1-0.4wt%Cr、+1.0wt%A1-0.3wt%Cr、+0.5wt%Siの3種の合金を作製し、耐酸化性を評価した。その結果いずれの試料も剥離は起こさず単調な重量増加を示した。TMS-173基材と拡散対を作製し1100°Cで300h保持して界面での相互拡散を評価した結果、TMBC-1に対して+0.7wt%A1-0.4wt%Cr合金及び+1.0wt%A1-0.3wt%Cr合金では拡散層の増加が見られた。今後、Mo量を削減し、Y、Si、Hfを添加するなどしてさらなる耐酸化性の向上をめざす。1.第4世代Ni基単結晶超合金TMs-138A及び第5世代Ni基単結晶超合金TMS-173、TMS-196について、γ'EQコーティングを設計し、検証試験を行った。コーティング材をアーク溶解によってボタンインゴットとし、単結晶基材と共に拡散対を作製した。1100°Cにおける300時間の拡散実験後に界面の濃度分布を測定し、元素の内部拡散が抑制されること、SRZが生成されないことを確認した。2.大気中、1100°Cにおける繰返し酸化試験及び等温酸化試験によりEQコーティング材の高温酸化特性を調べ、γ'EQコーティング材には従来のボンドコートと比較してほぼ同等厚さの酸化膜形成することを確認した。同時により密着性の強い酸化膜を形成するコーティング材を設計する必要があることを明らかにした。3.β相と平衡するγ/γ' Ni基超合金を設計し、開発合金の高温強度、β相コーティングの耐酸化性、EQコーティングシステムの拡散層抑制効果を調べて、実用性を評価した。β相コーティングの耐酸化性はγ'相EQコーティング、従来のMCrAlYコーティングに比べて非常に優秀な結果を示した。このコーティングに対して拡散層厚さを50μm以下に抑えることのできる、Reを含まないNi基単結晶超合金を設計し、作製した。作製した合金はTCP相をやや含んでいたが高温クリープ試験では第1世代合金CMSX-2をやや上回る強度を示し、組成の最適化によってより安価で高強度のNi基合金とこれに平衡するEQコーティングの開発が可能であることを明らかにした。4.第2世代超合金用溶射粉末を作製し、HVOF及びLPPSにより各種合金上にコーティングを施工した。1100°Cにおける拡散処理後の組織観察、高温強度試験による評価を開始した。

その結果いずれの試料も剥離は起こさず単調な重量増加を示した。TMS-173基材と拡散対を作製し1100°Cで300h保持して界面での相互拡散を評価した結果、TMBC-1に対して+0.7wt%A1-0.4wt%Cr合金及び+1.0wt%A1-0.3wt%Cr合金では拡散層の増加が見られた。今後、Mo量を削減し、Y、Si、Hfを添加するなどしてさらなる耐酸化性の向上をめざす。
浸透ヒートパイプの熱輸送特性

現在,地球環境問題への関心は深まる一方であり,人工生成物およびエネルギ消費の増大が環境破壊の根源と考えられ,多方面にわたりその改善が急がれている.このような状況の中,これまでに高熱伝達・温度均一化素子として注目されてきたヒートパイプは,自然の力を利用するという観点から,今後,省エネルギならびに環境保全に則した熱輸送機器として再注目されると思われる.しかし,従来の毛管力利用のヒートパイプは長距離熱輸送が困難であり,また体積力利用のヒートパイプは特有の熱整流作用により熱輸送方向が制限されるという欠点を有しており,姿勢に無関係な長尺ヒートパイプの開発が望まれている.そこで,我々は,BaerおよびMidoloにより発案された浸透ヒートパイプに注目し,その開発を目指している.本年度は,既存の装置を改良し,液-液系の物質伝達に関する実験を行い,従来の熱伝達とのアナロジ的考察および気-液系における実験式と比較することにより,液-液系物質伝達の相関式を作成することができた.さらに,得られた生理式に基づき,浸透ヒートパイプ熱輸送量を定式化し,過去に行われた熱輸送実験における値と比較検討を行った.結果として,得られた相関式により液-液系物質伝達量が±30%程度の誤差内で整理されることができた.また,浸透現象に比べ物質伝達の影響が非常に大きいことが明らかにされた.熱輸送解析では,満足いく結果は得られなかったものの,今後の研究に有意義な結果が得られたものと考えている.現在,地球環境問題への関心は深まる一方であり,人工生成物およびエネルギ消費の増大が環境破壊の根源と考えられ,多方面にわたりその改善が急がれている.このような状況の中,これまでに高熱伝達・温度均一化素子として注目されてきたヒートパイプは,自然の力を利用するという観点から,今後,省エネルギならびに環境保全に則した熱輸送機器として再注目されると思われる.しかし,従来の毛管力利用のヒートパイプは長距離熱輸送が困難であり,また体積力利用のヒートパイプは特有の熱整流作用により熱輸送方向が制限されるという欠点を有しており,姿勢に無関係な長尺ヒートパイプの開発が望まれている.そこで,我々は,BaerおよびMidoloにより発案された浸透ヒートパイプに注目し,その開発を目指している.本年度は,既存の装置を改良し,液-液系の物質伝達に関する実験を行い,従来の熱伝達とのアナロジ的考察および気-液系における実験式と比較することにより,液-液系物質伝達の相関式を作成することができた.さらに,得られた生理式に基づき,浸透ヒートパイプ熱輸送量を定式化し,過去に行われた熱輸送実験における値と比較検討を行った.結果として,得られた相関式により液-液系物質伝達量が±30%程度の誤差内で整理されることができた.また,浸透現象に比べ物質伝達の影響が非常に大きいことが明らかにされた.熱輸送解析では,満足いく結果は得られなかったものの,今後の研究に有意義な結果が得られたものと考えている.
PETによるグルコース代謝測定と移行率(k∋,k⊇)の取扱いに関する研究

ポジトロンCT(PET)を用いて、ヒト脳腫瘍患者20例に対して【^(18)F】デオキシグルコース(【^(18)F】DG)によるブドウ糖代謝率(MRGlu)を測定し、4症例7回について【^(18)F】DGの移行率ないしは速度定数(【K_1】,【K_3】)を解析した。因みに【K_1】はブドウ糖が血液脳関門を通過する率、【K_3】はヘキソカイネース活性を表わすとされる。本研究では、【K_1】【K_4】を演算処理の対象とした。動脈血中の【^(18)F】濃度については、濃度のピークまでは直線勾配、ピーク以降を3項の自然対数として逐次近似を行い、検査開始から60分までの血中濃度(Cp)を継時的に測定し、Cpに関わる8個の助変数を求めた後、Huangの変換関数に基いて畳込みを行った。ポジトロンカメラにより得られた脳内【^(18)F】濃度についても逐次近似を行い、速度定数を求めた。この方法により【K_1】,【K_2】値の信頼度を高めることができた。測定結果を示すと、髄膜腫の1例では、腫瘍部分の値は【K_1】=0.0256、【K_3】=0.0747であったに対して、腫瘍対側の皮質では【K_1】=0.0453、【K_3】=0.0647であり、腫瘍では皮質と比較して【K_1】の低下、【K_3】の上昇がみられた。悪性グリオーマ例でも同様の傾向を示したが、【K_3】上昇はより顕著であった。コバルト照射前後で比較した1例では、【K_1】、【K_3】値に著変はなかったが、Cp/Lc*【K_1】・【K_3】/(【K_2】+【K_3】)(但しLp:lamped Constant)の値は低下し、これにより求めたMRGluは腫瘍部で低下し、対側皮質で上昇した。従来のソコロフの式など幾つかの方法から求めた代謝率から判定する腫瘍の悪性度評価よりも、本法の方が腫瘍の代謝機序により密接したものであり、悪性度判定法として有用なものかと思われる。今後、症例を重ね、一層、解析を進めていく予定である。
単語の重要度に着目した適応型教材作成支援ツールの開発研究

教師の講義支援を主な目的とし、用途や学生個々のレベルにあわせて、Webページから柔軟に学習教材を作成するために、単語の重要度に着目した適応型教材作成支援ツールの開発を行っている。平成30年度は我々が既に開発した教材作成支援ツール(ステップdeタンゴ)に対し、以下4点の機能追加や調査を行った。1)授業で利用できるようにグループ機能を追加し、30名の学生を対象に実験を行い、国際学会で報告した。2)レンタルサーバを借り、システムを移行し、単語リストを更新し新たな単語リストを追加した。3)英語初学者が効果的に興味のあるWebページを用いて学習できるようにサポートサイトを作成する準備を行った。4) Webページ内で重要な意味をもつ単語や熟語の表示機能について調査・研究を継続した。2)のサーバ移行に関しては、プログラムやDBの古い部分の掃除や、効率的にシステムが動作するように現在、古いシステムを改良中であるため、まだ限定公開しかしていないが、平成31年度には限定せず広く公開し、集めたデータを用い分析し、研究する予定である。3)のサポートサイトについては、1)で行った実験の結果より、初学者は完全に自律して学習するよりはある程度のサポートがあることを好むことがわかった。このため、興味のあるサイトに関連したサイトや、辞書やシソーラスなどの情報を集めたサイトを作成する準備を行った。平成31年度には公開できる予定である。4)の単語間の関連表示機能や熟語表示機能については、まだ調査・機能作成中であるが、H30年度中には追加・公開できる予定である。システムの移行の際に、単に移行するだけでなく古くなったプログラムなどの整理も行ったため、想定より時間がかかった。但し、システム移行と平行して、調査やデータ収集などを行ったため、システム移行後は、大きく遅れることなく進めることができる予定である。以上のことを勘案して、区分を(3)とした。H31年度は、移行したシステムを安定させ、広く公開する予定である。また、システムに付属し、語学学習初学者をサポートするためのサイトも構築する。システム構築後は、単語間やページ間の類似度の測定機能や熟語機能も追加し、効果的に単語を記憶したり、興味あるWebページを推薦する機能を追加し、実験を行いたい。さらに、学生のスマートフォン普及率が高く、スマートフォンでの利用を希望する声も高くなっている。スマートフォンでの本システムの利用可能性も調査したい。初年度である平成29年度は我々が既に開発した教材作成支援ツール(ステップdeタンゴ)に対し、以下3点の機能追加や調査を行った。1)授業で利用できるようにグループ機能と教師機能を追加した。2)単語リストの更新や新たな単語リストの追加、利用可能性について調査した。3) Webページ内で重要な意味をもつ単語と単語の関連表示機能について調査した。1)のグループ機能や教師機能に関しては機能追加が既に終了しており、30名の学生を対象に実験を行った。機能については、国内の研究会で既に報告済みであり、実験については、国際学会にて報告する予定である。2)の単語リストの追加更新については、まず、既に組み込まれている権威のある英語の初学者のための単語リストの更新可能性について調査した。さらに、新たに分野ごとの単語リストの必要性を調査するため、一例として情報分野の信頼できる単語リストを準備した。1)の実験が終了し次第、新たな単語リストをシステムに追加・更新する予定である。3)の単語間の関連表示機能については、まだ調査・機能作成中であるが、H30年度中には追加・公開できる予定である。また、現在システムは大学のサーバを借りているため様々な不具合があった。そこで、外部で大規模サーバを借りるために、4社のレンタルサーバの無料試用期間を利用し比較実験を行った。H29年度は機能追加や調査に重きを置いたので、H30年度は大規模サーバに移転する予定である。授業で利用するために必要となる教師とグループ機能を追加し、実験を行い、まとめている段階である。また、国内の研究会ではあるが成果の報告を行っている。他の機能やシステム移転についても調査や実験は既に住んでおり、H30年度には追加・実施できる予定である。以上のことを勘案して、区分を(2)とした。

3)のサポートサイトについては、1)で行った実験の結果より、初学者は完全に自律して学習するよりはある程度のサポートがあることを好むことがわかった。このため、興味のあるサイトに関連したサイトや、辞書やシソーラスなどの情報を集めたサイトを作成する準備を行った。平成31年度には公開できる予定である。4)の単語間の関連表示機能や熟語表示機能については、まだ調査・機能作成中であるが、H30年度中には追加・公開できる予定である。システムの移行の際に、単に移行するだけでなく古くなったプログラムなどの整理も行ったため、想定より時間がかかった。但し、システム移行と平行して、調査やデータ収集などを行ったため、システム移行後は、大きく遅れることなく進めることができる予定である。以上のことを勘案して、区分を(3)とした。H30年度は、まずシステムの移転を行う予定である。しかし、システムを稼働するための手続きやシステム構築に時間がかかることが予想される。そのため、現在とりかかっている機能追加などが終了した後、取りかかる予定である。システム構築後は、単語間やページ間の類似度の測定表示機能も追加し、実験を行いたい。さらに、学生のスマートフォン普及率が高く、スマートフォンでの利用を希望する声も高くなっている。スマートフォンでの本システムの利用可能性も調査したい。H31年度は、移行したシステムを安定させ、広く公開する予定である。また、システムに付属し、語学学習初学者をサポートするためのサイトも構築する。システム構築後は、単語間やページ間の類似度の測定機能や熟語機能も追加し、効果的に単語を記憶したり、興味あるWebページを推薦する機能を追加し、実験を行いたい。システム移転を検討していたが、システム移転にはシステム選定や必要な手続き、構築に時間がかかる。作業を並行して行うと、システム移転に時間がかかりシステムのレンタル料もかかる上に、他の業務も遅延が予想された。そこで、システムへの新機能追加や実験を優先し、システムを移転させなかった。H29年度中に、システムの無料試用期間を用いた比較実験は行ったため、機能・実験等が落ち着き次第、H30年度に移行する予定である。費用の多くをシステム代を予定していたが、システムの規模に応じて費用がかかるため、システム構築や小規模でできる実験に関しては、費用が少なくなるように小規模で行った。今後、システムが安定作動し次第、規模を大きくし、広く公開する予定である。
ドイツ産業合理化運動とREFA方式

第1次世界大戦後,ドイツにおける合理化運動は,ヴェルサイユ条約による植民地の喪失,領土の割譲,巨額の賠償金問題,さらに11月革命などによってもたらされた特殊ドイツ的な諸条件のもとで,ドイツ独占資本の復活・強化をはかることを目標としていた。しかし,インフレーションの進行による国内市場の峡隘性と大量生産体制が確立しつつあったアメリカに「技術と生産性」の点で大きく立ち後れていたドイツは,輸出競争力を強化するために生産コストを引き下げることが重要な課題となった。このような状況下で,ドイツの機械構造業では,合理化運動が展開された相対的安定期には設備投資に基づく「技術的合理化」のかなりの部分が1925年までに行われていたのに対して,流れ生産方式の導入による労働組織の合理化が本格的に推し進められていくのが1926年以降のことであった。機械製造業は,第1次大戦前からテイラーシステムの導入が一部の大企業においてみられた工業部門であった。1926年以降,時間研究の実施は大規模な組別生産や大量生産を行う一部の大規模企業を中心に進んだのであるが,とりわけ,流れ生産方式の導入による大量生産を行っていた企業では,テイラーの時間研究ならびに作業研究はベルトコンベアや流れ作業の構造にその具体化を見いだしたのだった。こうして,時間研究や作業研究は諸作業のライン化の編成基準として重要な役割を果たしたのであった。したがって,1926年以降のこの時期は,設備投資による「技術的合理化」に変わって,テイラーシステムやフォードシステムの導入などによる労働組織の領域における合理化にむしろ重点がおかれていたと考えられる。
高齢期の過ごし方満足度尺度の開発と高齢者の社会・生産的活動の関連要因の検討

高齢者の社会活動などの活動参加による主観的な効果(満足度)の把握に主眼を置いた2つの尺度、「日頃の活動満足度尺度」と「社会活動に関連する過ごし方満足度尺度」を作成した。この2つの尺度を使用し、高齢者の社会活動およびプロダクティブ(生産的)な活動による主観的効果を検討した。その結果、作成したこれらの尺度は有用であることが示された。社会活動およびプロダクティブな活動の関連要因の活動タイプ別の検討も行った。1.高齢期の過ごし方満足度尺度(仮称)を作成するにあたり、国の調査や先行研究を検討し、尺度構成項目候補を類似項目も含めて約100項目を収集した。収集した項目の内容を検討すると、他者との関係、健康、貢献、自分の技術や経験の活用、学習、満足・充実感、自尊心のカテゴリーに分類された。これらの項目やカテゴリーを吟味し、最終的に29項目で構成される尺度を作成した。その際、尺度が目指す方向性や質問文のワーディングなどのレビューを研究者および高齢者に依頼し、受けた指摘は必要に応じて修正した。2.高齢期の活動は、社会活動とプロダクティブ(生産的)な活動を把握することにした。社会活動は、個人活動(10項目)、社会参加・奉仕活動(6項目)、学習活動(4項目)、仕事(1項目)の4側面で捉える社会活動指標(橋本他1997)を基本ことして把握することにした。プロダクティブな活動は、先行研究により、有償労働(1項目)、家庭内無償労働(2項目)、家庭外無償労働(3項目)として把握することにした。なお、社会活動の仕事とプロダクティブな活動の有償労働は同一の項目とした。プロダクティブな活動の先行研究や測定項目について検討した内容は、過去のデータ(本研究費によるものではないもの)を使用した実証的研究を学会誌論文に投稿した論文の「はじめに」の箇所で言及した。3.次年度に実施予定の量的調査の準備をおこなった。I市の許可を得て住民基本台帳から無作為に600名の高齢者を抽出し、宛名ラベルを作成するなど、次年度の郵送調査の準備を進めた。1.高齢期の過ごし方満足度尺度(仮称)を作成するため、予備調査を実施した。対象は、無作為抽出した1市の高齢者600名で、方法は、郵送調査により行った。調査の結果、有効回答は329名から得られた。調査データの統計分析を進めたところ、高齢者が社会活動などの活動を行い、そり活動から得られた具体的な効果と抽象的(総合的)な効果をとらえる2つの尺度をそれぞれ作成することが、本研究を進めるうえで適切な方法の1つであることが考えられた。第1に、活動から得られた具体的な効果をとらえる尺度の作成については、4つ程度の因子を有する尺度がふさわしいことが考えられた。次年度に実施予定の本調査に向けて、尺度構成項目の内容と質問文を必要に応じて再検討した。その過程において、尺度の考え方の妥当性、構成項目の内容と質問文のレビューを研究者および高齢者に依頼し、受けた指摘は必要に応じて修正した。第2に、活動から得られた抽象的(総合的)な効果をとらえる尺度については、因子分析等の結果、尺度構成項目数を当初の6項目から4項目に絞り、望ましいと思われる水準に達した。次年度に実施予定の本調査で、当該尺度に関する望ましい結果が再度得られるかを確認することにした。2.次年度に実施予定の本調査の準備を行った。1市の許可を得て、住民基本台帳から無作為に1400名の高齢者を抽出し、宛名ラベルの作成等を行った。3.予備調査の結果の検討と項目等の修正し、本調査を実施して尺度作成を試みる機会を設定したことにより、特に活動から得られた具体的な効果をとらえる尺度の作成については、統計学的にみてより望ましい尺度の作成に結びつく可能性が高くなったと思われる。1.データを得るために、千葉県A市の住民基本台帳から無作為抽出した6584歳の高齢者1400人を対象に、郵送調査を実施した。有効回答数は755人であった。2.高齢者の社会活動などの活動参加による主観的な効果(満足度)の把握に主眼を置いた2つの尺度、「日頃の活動満足度尺度」と「社会活動に関連する過ごし方満足度尺度」を作成した。日頃の活動満足度尺度は、活動による満足感を全体的・総合的に把握するものとし、4項目で構成されるものとなった。社会活動に関連する過ごし方満足度尺度は、活動により得られるいくつかの具体的な領域の満足感を主に把握するものとし、「学習に関する満足度」「他者・社会への貢献に関する満足度」「健康・体力に関する満足度」「友人に関する満足度」の4因子14項目で構成されるものとなった。

作成したこれらの2つの尺度は、妥当性と信頼性を有するものであることが確認された。3.社会活動を「個人活動」「社会参加・奉仕活動」「学習活動」の3側面、プロダクティブ(生産的)な活動を「同居家族の世話」「家庭外無償労働」の2側面として、それぞれ関連要因を検討した。分析結果から、社会活動については、親しい友人や仲間という社会関係が重要な要因となっていること、活動情報を効果的に周知して活動情報認知状況を高めることが求められることが示された。プロダクティブな活動については、男性よりも女性のほうが活動に関与している状況が示された。4.作成した2つの尺度も使用し、社会活動およびプロダクティブな活動の主観的効果を検討した。その結果、これらの2つの尺度は活動参加による主観的効果(満足度)を比較的敏感に捉えており、活動による主観的な効果を把握する際に非常に有用な尺度であることが示された。
スギ複層林内下木の形質と材質

愛媛県(群状択伐林1、二段林5)及び岐阜県(単木択伐林7)の複層林13林分において、その下木の形質と材質を調査した。[形質]完満性:樹木全体の完満性を示す形状比は、光環境に左右される。したがって、光環境の一定している一斉林では林分による違いは少ないが、光環境に違いのある複層林では林分による違いが大きい。比較的明るいところに育つ複層林下木は一斉林植栽木より高い形状比を、暗いところに育つものは低い形状比を持つ。これに対して、樹幹下部の完満性を示す直径率は、光環境よりも人為的な枝打ち方法などに影響され、一斉林植栽木との違いはない。真円性:一斉林植栽木との間に、本質的な違いはない。通直性:根元曲がりの主因は積雪及びその移動である。したがって、積雪量の多い今須地方、積雪の移動を阻止する上木の無い一斉林植栽木に大きい。これに対して、幹曲がりは複層林下木に大きい。冠雪は幹曲がりの主な誘因ではあるが、その大きさは規定しない。幹曲がりは、幼時からの集約な枝打ちによって、ある程度予防できる。また、年とともに若干矯正される傾向も認められる。しかし、複層林下木に大きなものが生ずる可能性のあることは、最も重要な形質であるだけに、複層林経営にとって重要な問題である。愛媛県上浮穴郡久万町に1961年に設定したスギ群状択伐作業試験林において,択伐後22年を経過した大小2個の林孔(群状択伐跡地)を選び,周辺上木の位置,胸高直径,樹高,枝下高などを測定するとともに,林孔内下木の形貭(完満性,通直性)調査を行った.また,同町内において,下木植栽後20年以上を経過した二段林5林分(下木の品種:ヤナセ,サンブ,松下各1林分,地スギ2林分),対照として同年代,各品種のスギ皆伐一斉林5林分(地スギ2林分)を選び,上と同称の調査を行った.更にまた,これら各林分において材貭実験用試料を採取した.材貭については,目下実験中であるが,形貭について現在までに得られた結果は,次のとおりである.1.第1丸太あたりの完満性を示す直径率(地上高3mの直径/胸高直径)は,樹高と高い相関を示し,同一樹高で比較すれば,群状択伐作業林,ヤナセ二段林下木がやや小さいが,二段林下木,皆伐一斉林植栽木の間には大きな違いは認められなかった.この因子は枝下高とも高い相関が認められ,手入れの良否によっても左右された.2.樹木全体の完満性を示す形状比(樹高/胸高直径)は胸高直径と高い負の相関が認められ,同一直径であれば,比較的光環境のよい複層林下木に高く,光環境の悪い複層林下木で小さかった.皆伐一斉林植栽木はこれらのほぼ中庸の値を示し,林分による変動が小さかった.3.根元曲がりは地形とも関係するが,一般に複層林下木よりも皆伐一斉林植栽木の方が,出現率,高さともに大きかった.4.幹曲がりは根元曲がりとは逆に,皆伐一斉林植栽木がやや小さいが,二段林下木も大差はなかった.群状択伐作業林下木はかなり大きな幹曲がりを有したが, 9年前の測定値に対し,同一樹木で若干の自己〓正の傾向が認められた.昨年度は比較的新いし複層林施業地として、愛媛県久万地方を取り上げたが、本年度は、古くからのスギ択伐林業地である岐阜県不破郡関ケ原町今須において、典型的な択伐林7林分を選定し、その下木(胸高直径525cm程度)の樹幹形質・材質の調査を行った。[形質]

久万町複層林が小中径木の生産をも念頭にいれ、非常に集約な施業をしているのに対して、今須択伐林は大径材生産を目標とした伝統的な技術によって取り扱われている。このような施業法の違い、あるいは多雪地という地域的な差異が、下木の形質にも現れていた。(完満性)形状比は光環境が悪いため一斉林植栽木、また、形状比が低いため、胸高直径のわりに枝打ち高が低く、樹幹下部の完満性を示す直径率も小さい。(真円性)真円性平均値は一斉林のそれよりいくぶん悪い結果となったが、直径階別本数分布の違いに起因すると考えられ、本質的には差はないものと判断された。(通直性)根元曲がり高は一般に一斉林よりも択伐林に小さい傾向が認められた。しかし、久万町複層林と比べるとかなり大きい。このことは久万町との積雪量の違いと考えられた。幹曲がりは根元曲がりとは逆に、択伐林下木に大きい。[材質]晩材率、比重、強度などの材質因子は、年輪幅と相関があり、年輪幅が狭いほど大きい値を示した。また、樹心からの距離によっても異なるようであった。さらに試料木(択伐林14本、一斉林7本)によっても変動が大きく、その良否を一概には言えないが、択伐林下木は同じ年輪幅のもので比べても、一般に一斉林植栽木より晩材率、比重が大きい傾向が認められ、強度的には優れているものと考えられた。
消滅の危機に瀕する琉球諸方言のアクセント体系に関する実証的・理論的研究

年度の前半においては、昨年度に引き続き方言音声聞き取りのためのフィールドワークに力を入れた。主に沖縄本島北部の方言を対象として調査を行った。若者からお年寄りにいたる各世代から伝統的方言語彙と標準語語彙両方を用いたアクセントの聞き取り調査を行い、インフォーマント数はおよそ50名に及んだ。そうして集めたのべ数千語の語彙アクセントについては音節構造などの観点から分類集計して分析した。その結果以下のようなことが明らかになった。伝統的方言語彙のアクセントについては沖縄本島北部の諸方言を比較することで、この地域(「山原地域」)の方言に共通する祖語のアクセントを推定するに至った。類別語彙の分布をもとに共通の祖語から各方言へ至るピッチ変化を説明することができたのである。また、標準語語彙のアクセントについては世代別のアクセント変化を観察することで、標準語アクセント規則の中でもどの部分が早く獲得され、どの部分が最後まで獲得されないかが明らかになった。品詞別にいうと標準語アクセントの中でも形容詞や動詞のような比較的シンプルな規則を持つ品詞のアクセント規則は早く獲得され、名詞のようにより複雑な規則を持つ品詞のアクセント規則は獲得が遅いことを集めたデータから実証することができた。年度の後半は主に論文の執筆と研究内容の発表準備のために時間を使った。上記の研究成果の一部は第3回琉球諸語記述研究会(1月24日於:東京大学本郷キャンパス)ですでに口頭発表を行い、平成20年度3月末提出の博士学位論文としてまとめた。主にフィールドワークによって琉球(諸)方言のアクセントデータの収集と分析に向けてのデータ整理を行った。2007年9月から2008年1月にかけて沖縄本島北部の今帰仁村でそれぞれ一週間から10日ほどの期間にわたるフィールドワークを3度行った。今帰仁村での第1回目のフィールドワークでは知り合いなどのつてが一切なかったことに加え、伝統的な方言を話すことができる話者が当初考えていたよりもはるかに少なくなっていることがわかり、あらかじめ考えていたよりもデータ集めに困難なところがあった。しかし、幸いにしてインフォーマントとして適切と考えられる話者も見つかり、地元の人との繋がりもできたため2回目のフィールドワークからはより多くの音声データを集めることが可能となってきた。もっとも、消滅の危機に瀕している伝統的方言の話者は最低でも70代の後半の高齢であるため、一度に大量のデータを集めるということは現実的に難しく、フィールドワークの回数を重なることで少しずつ着実に記述データを集めていく方針である。今帰仁方言と平行して、大宜見村の津波集落で話される方言の記述も行っている。今帰仁村と大宜見村はともに沖縄県北部に位置しており、ともに名護市に隣接している。湾をはさんで互いの村から相手の村が見える距離である。この方言については大宜見村の出身で大阪府在住の話者をインフォーマントとして聞き取り調査を行っている。昨年末から現在までにおよそ1月に1度のペースで計5回の調査を行っており、名詞を中心としてアクセントの音声データを集めた。今後は形容詞、動詞とデータの幅を広げ、数か月のうちに調査結果をまとめて学術雑誌に投稿する予定である。