hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織的手法による辞書知識ベースの作成

知識を体系的に整理・表現することは,テキストを書きあらわすということで具体化される.その意味で,テキストに対する自然言語処理は知識発見のための基盤技術であるといえるが,高度な学術情報を現在の自然言語処理技術によって発見することはまだ不可能であり,まず必要なことは,基本的・常識的な知識を計算機に与える方法を確立することである.そこで,人間にとって重要な知識源である辞書を計算機にとっても利用可能とすることを目的とし,辞書テキストを,テキストに内在する特徴を手がかりとして自己組織的に構造化する方法を考案した.具体的には,まず辞書の各定義文を構文解析して木構造(グラフ構造)とし,辞書をグラフ集合に変換する.次に,グラフ集合中に頻繁に現れる部分グラフを一つのノードに置換することによりグラフ集合の圧縮を行う.その際,置換する部分グラフの中に単語のノードだけでなく意味クラスに一般化されたノードを含むことを許す.ここで圧縮の良さの基準としてはMDL原理を利用した.このようにしてできるかぎりグラフ集合の圧縮を行うと,たとえば,植物の定義文では「<意味クラス:色〉の-花が-さく」という部分が圧縮される.この結果は,「花がさく」のように単語のまま圧縮された部分は見出し語間で共通する性質であり,意味クラスの部分は共通だが自由度の残る性質であると見なすことができる.さらに,部分グラフにまとめられない部分,たとえば「あやめ」の定義中の「野山にはえ」のような部分は各見出し語固有の特徴と見なせる.このように,各見出し語(概念)の定義を,その性質の共通性という観点からみて妥当な3つの部分に自動的に構造化することに成功した.知識を体系的に整理・表現することは,テキストを書きあらわすということで具体化される.その意味で,テキストに対する自然言語処理は知識発見のための基盤技術であるといえるが,高度な学術情報を現在の自然言語処理技術によって発見することはまだ不可能であり,まず必要なことは,基本的・常識的な知識を計算機に与える方法を確立することである.そこで,人間にとって重要な知識源である辞書を計算機にとっても利用可能とすることを目的とし,辞書テキストを,テキストに内在する特徴を手がかりとして自己組織的に構造化する方法を考案した.具体的には,まず辞書の各定義文を構文解析して木構造(グラフ構造)とし,辞書をグラフ集合に変換する.次に,グラフ集合中に頻繁に現れる部分グラフを一つのノードに置換することによりグラフ集合の圧縮を行う.その際,置換する部分グラフの中に単語のノードだけでなく意味クラスに一般化されたノードを含むことを許す.ここで圧縮の良さの基準としてはMDL原理を利用した.このようにしてできるかぎりグラフ集合の圧縮を行うと,たとえば,植物の定義文では「<意味クラス:色〉の-花が-さく」という部分が圧縮される.この結果は,「花がさく」のように単語のまま圧縮された部分は見出し語間で共通する性質であり,意味クラスの部分は共通だが自由度の残る性質であると見なすことができる.さらに,部分グラフにまとめられない部分,たとえば「あやめ」の定義中の「野山にはえ」のような部分は各見出し語固有の特徴と見なせる.このように,各見出し語(概念)の定義を,その性質の共通性という観点からみて妥当な3つの部分に自動的に構造化することに成功した.
武力紛争法における付随的損害論の再検討－原子力艦艇戦闘喪失と放射能汚染

初年度2016年度「付随的損害概念の研究」の基礎的研究の後、「原子力艦艇戦闘喪失時の具体的適用」の諸論点を二年度2017年度と三年度2018年度に分けて分析した。本年度は、二年度研究でやや手薄であった「第三国EEZに生じる放射能汚染」という中立法にかかわる問題の検討を若干行った。その上で本来の第三年度研究対象であった「生命身体に直ちには影響しない放射能汚染」の国際人道法(武力紛争法)上の評価、及び「環境法との適用関係」の分析に入った。前者については、国際人道法は軽微な放射能汚染をそもそも付随的損害概念に含めていなかったのではないかとの結論を暫定的に得た。これはこの法分野が考えていなかった類のいわば超遅発的な「損害」であるからでもある。また、国際人道法上それを発生させることが違法と評価される環境損害はかなり激しいものに限っているということも指摘できる。さらに、より根本的には原子力推進艦艇の投入が禁止されず、武力紛争の相手国もその撃沈を禁止されないという大前提を考慮しなければならない。そうであれば、原子力艦艇戦闘喪失時に生じる放射能汚染について武力紛争当事国が相手国に請求することは困難であろう。後者の問題に関しては、前者の帰結から、当事国間にあっては環境法援用で処理されるべき部分は局限されるということが導ける。正に武力紛争法がこの場合は特別法として機能しているからである。他方、第三国の領域やEEZ等に生じる放射能汚染については、付随的損害が武力紛争法上の概念で当事国間でのみ観念できるものであるため、第三国は付随的損害概念に包含されない損害でも請求することが可能である。そこではむしろ環境法が中立法を媒介して正面に出てくるであろう。2018年度では、こうした問題を中国や米国の海軍関係者と国際ワークショップ等で協議する機会を得、上記の見解の妥当性を確認できた。原子力艦艇戦闘喪失の国際法的評価のため、2016年度は、主に武力紛争法のいう付随的損害で説明が可能かを検討した。まず、武力紛争は国際的と非国際的のそれに区分され、付随的損害は主に前者の武力紛争についていわれてきた。そこで、非国際的武力紛争においてはそもそも付随的損害概念が存在したかの検討を行う必要があり、この検討結果について学会報告を行った。右報告は学会誌に掲載された(真山全「武力紛争法と人道化逆説」世界法年報36号(2017年3月)。さらに、原子力推進又は通常動力の軍艦の喪失から生じる環境汚染問題の基礎的資料を収集しつつある。これは、上記のような理論的研究に続き、実際の問題の状況を調査する段階に入ったからである。この一環として、南京及び海南島を訪問し、中国人民解放軍関係者から情報を収集した。また、米海軍大学校関係者の訪日時をとらえて、同海軍の状況について照会した。また、本職も参加した海上自衛隊幹部学校主催シンポジウムに出席の諸国の海軍士官に関係の事項を質問する機会もあった。これらの他、露英仏に関する文献上の調査も行っている。また、現地訪問と意見聴取が困難であると思われた中国において関係者と面談できた。さらに日本を訪問する外国専門家と協議する機会もあった。こうしたことから、2016年度においては概ね順調に研究が進展したといえる。本科研研究主題に関係する原子力艦艇戦闘喪失、付随的損害、海戦法規や海洋法に関係する国際・国内シンポジウムに参加・報告し、各国海軍専門家と協議することができた。すなわち、タイ海軍戦略研究所(2017年6月)、中国南海研究院(同8月、2018年3月)、台湾法務部(2017年10月)、台湾中央警察大学(同11月)、同国防大学(同)、米海軍大学校(2018年3月)、海上自衛隊幹部学校(同)、同横須賀地方総監部(同1月)、陸上自衛隊陸上幕僚監部(同3月)、及び同小平学校(2017年9月)である。また、国際刑事裁判所締約国会合出席時(同12月)にも多数の諸国の関係者と接触することができた。こうして外国海軍専門家や防衛省関係者との協議は、英、ノルウェーやロシア連邦を除き順調に進んでいる。特に来日の米海軍大学校関係者との協議の成果は大きく、西部太平洋における各種の作戦行動に関する法的問題点を詳細に討議することができた。こうした協議等を参考に、いくらかの論考を公表した。その内には、上記関係会合のプロシーディングスを含む。また、原子力推進艦艇戦闘喪失時の放射能汚染の研究とはやや外れるが、核兵器使用の法的評価を再検討する機会があり、それに関する概説も執筆した。こうしたもののうち、「海上自衛隊幹部学校戦略研究」掲載の論考は、中国の国際法・海洋法認識の検討とその今後の動向を分析する法的枠組みを提示するもので、こうした大枠の提示ができたことは本年度の大きな成果であった。関係諸国海軍の本件問題に関する基本的な認識の調査が本科研研究において大きな比重をしめるが、米、英、中国、台湾についてほぼこれを終えることができた。但し、原子力戦闘艦艇保有国であるロシア、仏が未調査のまま残ってしまった。インドも同様である。他方、付随的損害の基本理論は、2017年3月刊の世界法年報所収論文でかなり詳細に扱ったので、理論的研究の箇所については既に一定の成果を確保している。

文献調査・分析に関しては、欧文文献を中心にこれを行った。いくらか不足もあるので2018年度でも引き続き行いたい。初年度2016年度「付随的損害概念の研究」の基礎的研究の後、「原子力艦艇戦闘喪失時の具体的適用」の諸論点を二年度2017年度と三年度2018年度に分けて分析した。本年度は、二年度研究でやや手薄であった「第三国EEZに生じる放射能汚染」という中立法にかかわる問題の検討を若干行った。その上で本来の第三年度研究対象であった「生命身体に直ちには影響しない放射能汚染」の国際人道法(武力紛争法)上の評価、及び「環境法との適用関係」の分析に入った。前者については、国際人道法は軽微な放射能汚染をそもそも付随的損害概念に含めていなかったのではないかとの結論を暫定的に得た。これはこの法分野が考えていなかった類のいわば超遅発的な「損害」であるからでもある。また、国際人道法上それを発生させることが違法と評価される環境損害はかなり激しいものに限っているということも指摘できる。さらに、より根本的には原子力推進艦艇の投入が禁止されず、武力紛争の相手国もその撃沈を禁止されないという大前提を考慮しなければならない。そうであれば、原子力艦艇戦闘喪失時に生じる放射能汚染について武力紛争当事国が相手国に請求することは困難であろう。後者の問題に関しては、前者の帰結から、当事国間にあっては環境法援用で処理されるべき部分は局限されるということが導ける。正に武力紛争法がこの場合は特別法として機能しているからである。他方、第三国の領域やEEZ等に生じる放射能汚染については、付随的損害が武力紛争法上の概念で当事国間でのみ観念できるものであるため、第三国は付随的損害概念に包含されない損害でも請求することが可能である。そこではむしろ環境法が中立法を媒介して正面に出てくるであろう。2018年度では、こうした問題を中国や米国の海軍関係者と国際ワークショップ等で協議する機会を得、上記の見解の妥当性を確認できた。理論上の検討に続き、実際の関係事例における法的処理を調査する。これは、米英仏の最近の事例、及び過去の戦争の事例である。また、2016年度で着手出来なかった喜界島沖米海軍水爆紛失事故の文献上の調査も行いたい。この事故は、核兵器事故であって、原子力艦艇戦闘喪失事例ではないが、ベトナム戦争交戦国米によるその第三国日本近海での核事故として中立法等と一定の関連性を有するので検討を加える。引き続き文献研究を行うとともに、いくらか残った関係国の調査を実施したい。もっともロシアについては入手できる情報が限定されるため、同国と協同で原潜放射能調査を行っているノルウェーから関係情報が入手できないか検討する。大阪東京往復の出張旅費としての使用を計画していたが、先方との日程の調整がつかず、その分について未使用金(29,600円)が発生した。おおむね順調に使用したが、少額の未使用金が発生した。未使用額は引き続き行う文献研究に使用する予定である。2016年度に予定していた出張に関して、改めて日程調整を出張予定先関係者と行い、2017年度に実施できるようにし、この未使用金を充当する。
希少金属の選択的回収を目的とする環境調和型高度分離材料の開発

本研究では、光や熱などの外部刺激に応答することにより特定の金属ィオンを選択的に分離することのできる新規材料の設計開発を行ってきた。また、金属イオンを分離するための材料開発にとどまらず、特定の金属イオンの定性・定量分析を行うことのできる金属イオン認識材料の開発も目的とした。1、ポリアミンを基盤とする新規材料の開発ポリアミンの両端にアントラセンおよびペンゾフェノンを結合させた分子、ならびに2つのアントラセンを対極に配置した環状ポリアミン分子を開発した。これらの分子は、金属イオンに対する包摂選択性に加えて、金属イオンへの配位にともなうポリアミンの構造変化により、発光挙動を変化させる特性を有している。本研究で合成した分子を用いることにより、金属イオンの分離のみならず、特定の金属イオンの定性および定量が可能な新規キレート分子になりうることを明らかにした。2、感温性ポリマーを基盤とする新規材料の開発感温性ポリマーであるN-イソプロピルアクリルアミド(polyNIPAM)にポリアミンおよびアントラセンを修飾した簡単な構造を有する発光型高分子を合成した。本ポリマーは、低温、低pH領域において強い発光が見られるが、温度の上昇にともない発光強度の減少が確認された。このように蛍光強度が減少するのは、高温、低pH領域においてのみ強く凝集したポリマー塊が生成することによって、内部のアントラセンが励起光を吸収できなくなるためである。したがって本ポリマーは、特定の温度およびpHに応答したポリマーの構造変化にともない発光強度を変化させることのできる新規材料として機能することを見出した。本研究では、特定の金属イオンを選択的に分離・認識することのできる新規材料の設計開発を行っている。平成17年度は、ポリアミンを基盤とする新規材料の開発を行った。i)2つのアントラセンを環状ポリアミンの対極に配置した新規分子を開発した。この分子は、金属イオンに対する包摂選択性の他に、金属イオンを識別して発光特性を変化させる特性を有する。Zn^<2+>が存在する場合、アントラセンに由来するモノマーおよびエキシマー発光の2種類の発光が確認される。一方、Cd^<2+>が存在する場合、エキシマー発光は見られず、モノマー発光のみが確認される。この分子は、環内に2つの金属イオンを包摂可能である。Zn^<2+>→Cd^<2+>の順に金属イオンを配位させるとモノマー/エキシマーのいずれの発光も確認されるが、Cd^<2+>→Zn^<2+>の順に配位させるとモノマー発光のみが確認され、金属イオンを包摂する順番により発光挙動を変化させることが可能である。すなわち本材料は、金属イオンの分離のみならず、特定の金属イオンの定性および定量が可能な新規キレート分子になりうることを明らかにした。ii)アントラセンおよびベンゾフェノンを鎖状ポリアミンの両端に結合させた新規分子を開発した。本分子は、金属イオンに対する包摂選択性に加えて、金属イオンへの配位にともなうポリアミンの構造変化によりアントラセンおよびベンゾフェノン間の距離が変化し、発光特性を変化させることが可能である。Zn^<2+>やCd^<2+>などの金属イオンが存在する場合には、アントラセンの発光は全く変化しないが、Cu^<2+>が存在する場合にのみアントラセンの発光は全く見られなくなる。すなわち本分子は、Cu^<2+>の定量機能をもつ新規分離材料として機能することを見出した。また本分子は、pHの増加にともなう緩やかな蛍光強度の減少を示す(pH2-11)ため、これまでにない幅広いpH検出が可能な化学センサーとなることを明らかにした。
韓国における俳句認識と近代俳句の韓国語訳に関する研究

本研究は、1990年代後半から見られる韓国における俳句受容を、俳句という日本の短詩型文学に対する認識と近代俳句の韓国語翻訳の特徴について検証するものであった。本研究の目標に従って結果を記載する。1、韓国における俳句認識や研究動向、そして俳句の韓国語の翻訳の現状について資料収集に韓国に2回行った。その際国会図書館や中央国立図書館などで資料収集を行った。俳句の翻訳本に関しては80年代以後のデータを詳細に集めており、研究では、主に愛媛出身の近代俳人を中心とした論文や本などの資料を集めて書誌化した。2、正岡子規や河東碧梧桐などの愛媛出身の近代俳人の研究愛媛出身の近代俳人の研究の一環として「愛媛の近代俳人の韓国語翻と「季語」」に焦点を当てた。俳句を韓国語に翻訳する際どのような季語が選ばれているのか、またそれらがどのように取り扱われているのかを俳句の原文と韓国語訳との比較から検証した。愛媛の近代俳人の韓国語訳を中心に考察し、両国の季節感覚や文化の違いなどについてまとめた。3、韓国語も含めた俳句の創作(K-Haiku)について韓国では1990年代後半から俳句翻訳や研究の広がりとともに、韓国語も含めた俳句創作がソウルだけではなく、慶州や釜山でも行われている。8月には、慶州を中心に活動している「韓国俳句研究院」に訪問し、俳句創作に関するインタビューを実施することもできたし、そこで発刊している句集『蔦』など多くの資料を得ることもできた。4、俳句に関する論考の公表その他の成果として韓国の雑誌『BOON』(2016年1月)に「俳句の都市、松山」という論考を発表した。松山で愛されている俳句文化の現状を紹介・検討している。雑誌『BOON』は日本の文化に関心のある韓国人(20代から50代)の読者に向けて日本人の日常生活や大衆文化など、日本文化に関する幅広い情報を発信している雑誌である。
3次元パッキング問題と3次元VLSI実装技術への応用に関する研究

近年の大規模集積回路における製造技術の進歩に伴い、3次元のSiP(System in Package)や回路素子自体を3次元に集積し、複数の能動層を持つ3次元密度実装に関する研究が注目されている。その基本となる問題に、「複数の3次元モジュールを互いに重なり合うことなく最も体積の小さい直方体内に配置する」という3次元パッキング問題がある。本研究課題では3次元パッキング問題の解法の提案とともに、3次元高密度実装技術への応用に関する基礎研究を行う。具体的には、次の3点についての研究を行った。(1)3次元パッキングの表現手法について3次元パッキング問題の解法のためには、計算機上で3次元パッキング問題を扱うための表現方法が必要である。この要求に対して、本研究では、これまでに平面(2次元)上での矩形パッキング表現方法として提案されているBSG(Bounded Sliceline Grid)構造を拡張した3DBSG(3-Dimensional Bounded Sliceplane Grid)構造を提案した。(2)シミュレーティッドアニーリングを用いた3次元パッキングの解法について3次元パッキング問題はNP困難な組み合わせ最適化問題である。このため、3DBSG構造で表現された3次元パッキングを最適化問題として定式化し、計算機を用いて解を求める必要がある。本研究課題ではシミュレーティッドアニーリング手法を用いた3次元パッキング問題の解法に関して検証を行った。この結果、本研究課題で提案する3DBSGを用いた手法の有用性を示すことができた。本研究では、新たなパッキング手法としてO-tree手法を取り上げ、この手法について考察した。さらに、この手法に対して、タブーサーチ手法を拡張した新たな最適化手法を提案した。本研究での提案手法は、従来の手法に対して非常に有効であることを、コンピュータシミュレーションを通して明らかにした。(3)新たなパッキング問題の解法に関する研究本研究では、BSG構造の特性を生かしたParticle Swarm Optimization手法に基づく最適化手法を提案した。さらに、パッキング問題の解法に対する提案アルゴリズムの有効性を、計算機実験を通して、従来法と比較することにより示した。
セルフ・コントロールの組み合わせに関与する要因の検討

改良型セルフ・コントロール(結果を予測して、当面は意図的に自らにストレス事態を課す)の持続は、これと同時に、どの程度適切な調整型セルフ・コントロール(現在進行中の行動を妨害する情動的・認知的な反応の制御)を実行できているかに大きく依存している。平成12年度の研究成果により、調査型セルフ・コントロールで用いられる反応は、その課題志向性から2つに分類されることが明らかになった。そこで、本年度の研究では、改良セルフ・コントロールが先行する状況で、課題志向的な調整型セルフ・コントロールを併用させるアナログ・スタディを実施することで、2つのセルフ・コントロールの効果的な組み合わせ方法について検討した。"教員採用試験に合格するため、他にやりたいことがあってもそれを我慢して試験勉強に取り組んでいる"大学4年生46名を、改良型セルフ・コントロールが先行する状況にある被験者とした。ベースライン期間には、全ての被験者に対し、勉強時間とその内容の自己記録を求めた。この手続きは、改良型セルフ・コントロールの先行を定着されるためのものでもあった。その後、訓練群(n=23)の被験者には、試験勉強を継続するのに役立つ課題志向的な調整型セルフ・コントロール(自己教示)を適用させた。勉強開始前、勉強中(順調に進んでいる(いない)時)、勉強終了後(満足した(しなかった)時)に用いる教示内容を3回の実験のセッション中に選択・練習し、自宅での適用と記録を求めた。統制群(n=23)には、ベースライン期間と同様の手続きを継続した。その結果、訓練群は統制群よりも試験勉強に関連したセルフ・コントロール行動が増加し、試験勉強に取り組む時間の伸びも大きかった。以上より、課題志向的な調整型セルフ・コントロールには改良型セルフ・コントロールを促進する機能のあることが明らかになった。本年度は,調整型セルフ・コントロールの実行を決定する要因について内的要因(個人差要因)と外的要因(状況)の視点から検討した.研究1では,セルフ・コントロールの行動レパートリーの個人差を内的要因,刺激文によって操作された先行状況を外的要因とした.調整型セルフ・コントロールで用いられるcontrolling responseは,その課題志向性から2つに分類されることが明らかになり,課題志向的な調整型セルフ・コントロールには内的要因と外的要因の交互作用が,非課題志向的な調整型セルフ・コントロールには外的要因の影響が見出された.また,外的要因のうち,"目標達成の困難度"が高まると課題志向的な調整型セルフ・コントロールは減少するが,非課題志向的な調整型セルフ・コントロールはむしろ増加することが明らかになり,調整型セルフ・コントロールが有する機能の多様性が示唆された.研究2では,連続失敗経験場面を設定して,"目標達成の困難度"に対応する外的要因を行動に随伴する結果として操作し,課題志向性による調整型セルフ・コントロールの機能の違いを検討した.外的要因の影響として,課題志向的な調整型セルフ・コントロールは失敗経験を重ねると減少する傾向にあるが,非課題志向的な調整型セルフ・コントロールは失敗経験によって増加し,さらに失敗を重ねても維持されることが明らかになった.内的要因に関しては,調整型セルフ・コントロールの行動レパートリーが多い被験者は,レパートリーの少ない者に比べ,状況の困難度により柔軟に対処していることが示唆された.個人と状況に応じた調整型セルフ・コントロールを適用することで,情動的・認知的なストレス反応がより効果的に制御されるだろう.改良型セルフ・コントロール(結果を予測して、当面は意図的に自らにストレス事態を課す)の持続は、これと同時に、どの程度適切な調整型セルフ・コントロール(現在進行中の行動を妨害する情動的・認知的な反応の制御)を実行できているかに大きく依存している。
グローバリゼーション下の欧州・東アジア鉄道業における統合と技術開発の比較史的研究

研究計画二年目にあたる本年は、研究観察の主要対象であるドイツ語圏鉄道業における技術組織に関連する制度・組織について引き続き史料調査とそれにもとづく分析をおこなうと同時に、観察分析対象を第二次大戦期日本の鉄道関係者による同時代ドイツ鉄道の観察に広げた。これらの作業にもとづき、第二次世界大戦期(ナチス・ドイツ期)における鉄道業についての書籍1冊相当の歴史叙述分析の原稿を執筆、第一稿を出版社に提出しており、本年度中の公刊を目指している。また、ドイツ・バイエルン州における原資料の調査を通じ、バイエルン国鉄の自立的な鉄道行政について通観する史料を収集、分析をすすめ、今年度中に雑誌において公刊予定で、現在執筆を進めている。(仮題「20世紀前半ドイツ・ライヒスバーンにおけるバイエルン・グループ成立の経緯とその合理性」関西学院大学経済学部紀要に招待原稿として発表予定)今後は第二次大戦前・中の日独鉄道技術の交渉について調査を進めるとともに、あらためて国際比較の視点を導入した実証的かつ通史的なドイツ経済史研究を進めていきたいと考えている。当年・来年度以降示すべき研究成果を得るにあたっては、既に収集した文献・史料にくわえ、2018年11月ならびに2019年3月にバイエルン州立公文書館ならびにドイツ連邦公文書館(ドイツ・ベルリン市)において資料調査をおこない、主に20世紀ドイツ・ライヒスバーンに関する公文書群を調査・収集した。前年平成30(2019)年3月、『鉄道人とナチス:ドイツ国鉄総裁ユリウス・ドルプミュラーの二十世紀』(国書刊行会)を公刊し、第44回交通図書賞(第3部門:歴史)を受賞できるなど一定の評価を得ることができたが、これによって、本計画で課題としているドイツ語圏鉄道業における技術選択に関して、その主体となる制度・組織への観察によって評価するために新たな視点を得られたと考えられる。これをうけ、今年度は評伝である上掲書では不足していた実際の技術選択の細部にわたる経緯について、先行研究を参考にしつつ観察を進めることができた。その成果は公刊を待つ状態であるが、計画三年目の課題への発展は順調に進んでいると考えられる。これとは別に、研究対象の拡大にも成功している。これまで主要な観察対象としてきたプロイセン国鉄との比較対象として、同時代ドイツ語圏の他の国鉄(邦有鉄道)について実証的な観察をおこなう必要を認識していたが、観察期間を本格的に20世紀前半ないしそれ以降に延長し、ヴァイマール共和国期・ナチス・ドイツ期のドイツ・ライヒスバーンについて調査したことにより、ライヒスバーン組織における例外的に自立性をもつ「バイエルン・グループ」について実証的な分析の基盤を作り得た。以上のように2018(平成30年)度においては、より実証的に密度の高い調査とそれに基づくさらにインパクトの大きい形での実績公開につながる研究態勢を構築し得たと考えられるため。当初計画通りに進展していると言える。しかしながら、日本人のドイツ鉄道技術受容については問題探求の萌芽を得たに過ぎない点もみられる。これらは今後実証的に詰めた観察を続けていく必要が、さらに継続的に研究成果を公表していく観点からは、小さくないと考えられる。「おおむね順調に進展している」とした所以である。申請者は昨年度時点での研究成果とそれに基づく研究計画により、ドイツ語圏各地邦有鉄道の経営に関して、プロイセン王国のみならず個々の領邦鉄道(邦有国鉄)の組織・経営について実証的な観察・分析をおこなう必要をあらためて認識するにいたり、これを実行に移している。すなわち史料収集・観察の対象としては、プロイセンとの競合関係意識をもち、ライヒスバーンにおいても特殊な地位を保ったバイエルン国鉄を取り扱うに至っている。このため本年度も、バイエルン州公文書館において20世紀前半(第一次大戦前・後)の未公刊史料を観察する資史料調査が研究活動の軸となる。具体的には年1-2回のバイエルン州ミュンヘン市訪問による同州公文書館における調査をおこない、あわせてベルリン市における連邦公文書館での調査を並行しておこなう。また本研究は日本の経験をも比較史的視野に入れるため、同時期の日本の鉄道関係者がドイツの鉄道業の組織的動向(ならびに戦時期における他国鉄道の接収などの行為)をどのように見たかを追い、またその判断を今日的視点から評価するという形で、比較経済史研究としての貢献を試みている。このため、20世紀前半の日本鉄道業内で作成された資料をさらに収集する必要がある。このため、引き続き、交通協会など旧国鉄関係者の協力を仰ぎつつ史料収集をおこなう。研究成果の公開は、邦文による書籍の公刊、欧文による報告、ディスカッション・ペーパー作成をへて、学会誌への投稿を準備する。本年は研究観察の主要対象であるドイツ語圏鉄道業における技術組織に関連する制度・組織について集中的に観察をおこない、研究書(論文集)の一章としての英文論文一本、ならびに書籍(日本語単著)1冊を得た。以下その概要を述べる。論文“A Comparison of Railway Nationalization between TwoEmpires: Germany and Japan"は、The Development of Railway Technology in East Asia in Comparative Perspective(2017)の第5章として発表された。本書は日本・東アジア鉄道史研究者が中心に日本とその影響をうけた東アジア諸地域の鉄道技術の発達について論じたものであるが、当論文では日本鉄道業の比較対象として19世紀ドイツ語圏における鉄道業を選び、「国有化」経緯の相違を剔出することで、比較経済史研究の基盤となるべき知見を示した。また、著書『鉄道人とナチスードイツ国鉄総裁ユリウス・ドルプミュラー』は19世紀末の鉄道技師であり20世紀前半の鉄道行政家であった表記人物の評伝である。

蓄積の分厚いナチス・ドイツ史研究に、鉄道史の観点から組織論的分析を加えたものとできる。本書の企業者史的部分については、別途学会報告をおこなっている。これらはドイツ鉄道史研究において、あらためて国際比較の視点を導入した実証的研究の可能性を示し得たものと考える。これらの著作を得るにあたっては既に収集した文献・史料にくわえ、2017年9月にドイツ連邦公文書館(ドイツ・ベルリン市)において資料調査をおこない、主に20世紀ドイツ・ライヒスバーンに関する公文書を調査・収集した。以上の業績に付随して企業者の経済史・経営史的位置づけに関する学会の共通論題をコーディネートし、基調報告をおこなった。上掲論文は制度の選択に関して日独比較を行い、それを国際的な出版社からの発行物に掲載する形で発表したものである。申請者は欧文によるオリジナルな成果発表の重要性を認識しており、それを目指す今後の研究活動において、我が国ならびに東アジアの経験との比較という視座を得たことに意義があると考える。また、上掲評伝の公刊によって、今年度より課題としているドイツ語圏鉄道業における技術選択に関して、その主体となる制度・組織への観察によって評価するために新たな視点を得ている。すなわち、これまで主要な観察対象としてきたプロイセン国鉄との比較対象として、同時代ドイツ語圏の他の国鉄(邦有鉄道)について実証的な観察をおこなう必要が明らかになった。また、観察期間を本格的に20世紀前半ないしそれ以降に延長し、ヴァイマール共和国期・ナチス・ドイツ期(さらに可能であれば占領期、戦後東西分断時代)における鉄道業組織とそれによる技術選択(開発)について実証的な分析をおこなう計画の基盤を作り得た。以上のように平成29年度においては、30年度以降のより実証的に密度の高い調査とそれに基づくさらにインパクトの大きい形での実績公開につながる研究態勢を構築し得たと考えられるため。当初計画通りに進展していると言える側面も大きい。しかしながら、主にドルプミュラー評伝においては広範な問題を取り扱ったため、個々の論点については問題探求の萌芽を得たに過ぎない点もみられ、これらは今後実証的に詰めた観察を続けていく必要が、さらに継続的に研究成果を公表していく観点からは、小さくないと考えられる。「おおむね順調に進展している」とした所以である。研究計画二年目にあたる本年は、研究観察の主要対象であるドイツ語圏鉄道業における技術組織に関連する制度・組織について引き続き史料調査とそれにもとづく分析をおこなうと同時に、観察分析対象を第二次大戦期日本の鉄道関係者による同時代ドイツ鉄道の観察に広げた。これらの作業にもとづき、第二次世界大戦期(ナチス・ドイツ期)における鉄道業についての書籍1冊相当の歴史叙述分析の原稿を執筆、第一稿を出版社に提出しており、本年度中の公刊を目指している。
増悪する甲状腺乳頭癌を予測できる分子マーカー：さらなる高精度化と細胞診への応用

甲状腺癌は悪性度に関して広い性質を持ち、癌が小さなものから進行する際に、ある段階で留まるものや、増悪していくものがある。これまで申請者らはKi-67発現やTERTプロモーター変異が甲状腺癌の悪性度を予測できることを報告したが、臨床応用するためには未だ様々な問題点がある。よって本研究では、穿刺吸引細胞診検体を用いた臨床応用を念頭に置き、上記の問題点を解決することを目的とする。術前細胞診検体で悪性度を予測できる分子マーカーを確立することによって、最適な治療方針選択を可能とし、患者QOLの向上に貢献、さらには新たな治療ターゲットの同定に繋げる。
多成分一粒子輝度イメージングによる生細胞内ＴＤＰ４３凝集体形成機構解析

神経変性疾患の原因として、凝集性タンパク質が集積し形成される凝集体が毒性を発揮することが推定されているが、生細胞内で凝集体に含まれるタンパク質の分子数とその分布を可視化する手法は存在しない。生細胞内における凝集体内分子数定量とその分布解析手法を開発し、タンパク質凝集体形成機構の解析を目的とする。本研究では、凝集体形成過程に存在しうる相互に結合する分子数が異なるオリゴマーを区別するため高次統計量の解析を行うHigh Order Number and Brightness Analysisを開発する。この手法は連続取得した蛍光顕微鏡画像に対して統計解析を行うことで、相互に結合した分子数を推定する。
高温超伝導体ヘテロエピタキシの表面・界面評価と光電応用

高温超伝導のエレクトロニクス応用の基盤であるエピタキシャル成長に関して,新しい高圧スパッタリング法を導入して,その抬積機構について研究した。薄膜の成長はスパッタリング粒子がタ-ゲットの直上で後方散乱を受けることと,チャンバ内を粒性プラズマに乗って拡散することで進行することが判明した。これを解析的に解く方法を提案した。解析解は実験結果を矛盾なく説明することができた。高圧スパッタリングを使うと超低速の薄膜成長速度が得られる。これを利用して0.9A^^°/分という超低速の成長によるYBaCuOエピタキシャル薄膜の作製をおこなった。膜厚が50^^°(単位格子が4個)という超薄膜を作製して,超伝導臨界温度として50Kを得た。このように良好な超伝導特性が超薄膜で得られる背景には,超低速成長のマイグレ-ション効果がとりあげられよう。エピタキシャル成長の不可欠な条件の一つにマイグレ-ション時間の供給があるが,本研究では極限的条件を与えてこれを実証したことになる。高温超伝導体の電子物性を調べるために,常伝導状態の高電界効果を世界に先駆けて研究した。YBCOエピタキシャル膜は24KV/cmという比較的低い電界下で電流の飽和傾向を示すことが明らかになった。この実験は半導体で周知のホットキャリヤ効果で説明できることも併せて明らかになった。キャリヤは2次元系であり,有効質量は35程度であることも判明した。これらの結果は、フォノン散貼を主体にしたものであり,高温超伝導にフォノンが強くかかわっていることを示唆する重要な結果である。
非平衡状態に凍結された高分子ガラス中に存在するミクロボイドの制御に関する研究

高分子液体における比較的遅いミクロブラウン運動によって生成する自由体積を急冷により非平衡ガラス状態に瞬時に凍結することで高分子セグメント間隙に形成されるミクロボイドを制御することにある。この際、液体状態の温度を適宜変えることにより生成される種々の自由体積を急冷処理により凍結することで非平衡ガラス状態でミクロボイドが制御されることが期待される。このように液体温度と凍結温度・熱処理温度を種々変化させることによって種々のガラス状高分子膜中のミクロボイドを制御することを最終目的とし、気体輸送特性を通してこの評価を行うとともに、ミクロボイドの気体選択透過性への影響を検討した。液体状態にある高分子をTg以下の温度に急冷すると液体状態にある大きな自由体積の多くをミクロボイドとして保持することが可能である。液体状態である180°Cより室温に徐冷したポリカーボネイト(PC)膜と、190°C、200°Cの液体状態温度より0°Cへ急冷したPC膜、そして未処理ポリイミド(PI)膜と450°Cの液体状態より液体窒素温度に急冷したPI膜のCO_2に対する25°Cでの収着等温曲線及び透過係数の圧力依存性を求めた。急冷処理前の液体状態での温度を高くすることにより収着量及び透過係数はより増加した。この変化を二元収着・部分不動化モデルを用い解析し、得られた二元収着・移動パラメータから急冷により形成されたミクロボイドを多く含む疎な膜構造は溶解性に関しては主にLangmuirサイトの飽和定数(C_H')の増加に、拡散性に関してはHenry型分子拡散係数よりもLangmuir型分子拡散係数の増加に顕著に反映した。急冷処理によって得られたPC、PI膜のO_2、N_2分離特性に関しては急冷処理により透過性が向上するにもかかわらず分離性の低下が抑制された。
中学生の空間的な直観力を育む新教材の開発

本研究では、空間的な直観力を“立体図形をイメージし念頭操作を施す"力と定義した。中1授業では、4個の立方体を繋いだ6種のポリキューブ片の中の3つを使用して2×2×3の直方体を考えた。A群では、自分のイメージした方法を言語化・図式化し、相互に伝え合う論理的な活動を重視した。一方、B群では、実物による試行錯誤や触探索、見取図上での念頭操作など、直観的なイメージの創生に時間を割いた。具体的には、「1事前の心的回転テストを実施。22つのポリキューブ片を念頭操作で2×2×2の立方体にするイメージ。33つのポリキューブ片から2×2×3の直方体ができるイメージ、及びその後、A群では、それが正しい訳を論理的に説明。B群では、触探索を多用し、ポリキューブ片の組み方についてイメージを先行させながらの体験。4事後の心的回転テストを実施。」という授業展開である。結果は、心的回転テストの一部に対して、A群・B群ともに有意に授業実践を行った正の成果が認められたが、B群の方がA群に対して正答率が高い傾向にあった。A群では、本授業実践を通して直観的な立体イメージに対して、その正しさを後から論理的に確認する術を熟知しているため、その学習経験が調査問題に応じて正にも負にも転移したものと考えられる。このことに鑑みると、A群では時間をある程度掛けてでも正確に回答する生徒がいることが考えられ、逆にB群では、短い時間で直観的に回答していることが考えられる。本成果は、「展開図」「見取図」「透視図」等の直観力育成への各種課題を開発し得たこと、及びその活用を階梯的に提示することで、空間的な論理力と直観力を相互補完的に高め得たことを挙げることができる。ただし、一連の授業のどこに、どの程度の割合で、直観育成の場を位置づけるのかの最適解は、今後の継続研究に待たねばならない。
前庭神経核ニューロンに対する縫線核由来セロトニン性抑制機構の解明

我々はこれまで前庭核神経外側核(LVN)ニューロンのうち、外転神経核へ上行し、前庭眼反射に関与するニューロンは背側縫線核由来のセロトニン(5-HT)によって抑制されることを見い出しており、本研究はこの5-HT性抑制に関与する5-HTレセプターサブタイプを明らかにし、この抑制を起こすイオンメカニズムを解明することを目的として行った。麻酔ネコにおいて、7極微小ガラス管を張り合わせた微小電極によりLVNニューロン活動を細胞外に記録し、外転神経核を送行性に刺激することによりLVN上行性ニューロンを同定した。薬物はマイクロイオントホレーシス法により記録ニューロン近傍に与えた。前庭神経刺激によって誘発されるLVNニューロンのスパイクは5-HTおよび5-HT_<1A>アゴニストの8-OHDPATによって用量依存性に抑制され、5-HT_<1B>アゴニストのmCPPによっても若干の抑制が認められた。しかし、5-HT_2アゴニストのDOIによっては影響を受けなかった。5-HTおよび8-OHDPATによる抑制は5-HT_<1A>アンタゴニストのNAN-190によって拮抗された。さらに、LVN上行性ニューロンにおいてグルタミン酸による発火亢進は5-HTおよび8-OHDPATによって抑制され、mCPPによっては抑制されなかった。これらの抑制もNAN-190によって拮抗された。次に前庭神経核ニューロンをトリプシンを用いて急性単離を行い、パッチクランプ法により、ホールセル記録を行った。薬物はガラス管ピペットに充填し、圧力により直接記録ニューロンに投与した。単離ニューロンにグルタミン酸を投与した場合、電位依存性に内向電流が得られた。このようなニューロンに対し5-HTあるいは8-OHDPATを投与した場合、電位依存性の内向電流が得られ、これはK^+依存性であった。これらのことから前庭核ニューロンは5-HT_<1A>レセプターを介して抑制を受け、この抑制はK^+チャンネルの活性化によると考えられる。
グローバリゼーションと反グローバリゼーションの相克-捕鯨を手がかりとして-

国内外に点在する捕鯨関連の史跡・資料を調査し、分担者および各地の協力者と共同研究を展開することによって以下の成果を得た。1.捕鯨という現象を人と鯨の関係性としてより広くとらえ、捕鯨史を人類史の不可欠の一環として見る視点を得た。2.捕鯨にまつわる諸言説の再検討を行った。たとえば、日本の伝統捕鯨が、日本で独自に発達したという言説の再検討。17世紀のオランダ・英国の東インド会社の日本関係史料に見られる、鯨油の大量輸出の事例や、日本側の史料のオランダの捕鯨技術の導入に関する記述の検討を通じて示唆した。また、従来の「捕鯨」の研究は、日本や欧米に限られる傾向があり、それが捕鯨研究を特殊な研究分野にとどめていた。日本以外の朝鮮・ベトナムの捕鯨を取りあげて、東アジア地域でも捕鯨は十分検討に値する課題であることを示した。3.捕鯨が、経済のみでなく、社会的文化的にも人々の生活や意識に深く浸透していたことを、岸壁画・神話・文学・鯨絵巻類の検討を通じて、明らかにした。4.捕鯨関連史料の収集作業を通じて、従来地元以外では見過ごされがちであった史料を鯨研究に利用するための環境を整えた。具体的には、壱岐郷土館、鯨賓館ミュージアム(江口文書)、対馬歴史民俗資料館(郡方毎日記)、太地くじらの博物館などの関連史料の目録化や翻刻を行った。1.研究会(1)6/19(報告者位田絵美氏、ジャン・クリスチン・ロイクテンバーガー氏)、(2)10/8(報告者趙徳宇氏)、(3)12/3(報告者佐藤壮広氏)、(4)1/14(報告者デビット・ネルソン氏)2.シンポジウム・講演会主催(1)シンポジウム「捕鯨の世界-ひと・クジラ・環境のロンド-」、共催(1)5/15シンポジウム「地域認識としての東アジアとアイデンティティ」、(2)7/17シンポジウム「歴史における物語と情報」(主催日本学研究所)、3.調査、(1)ハワイ調査(7/2229)、(2)パラオ調査(7/1928)、(3)アメリカ東海岸調査(9/816)、(4)太地調査(10/2325)、(5)五島調査(1/2427)、(6)長崎・平戸・生月調査(2/2328)、(7)ハワイ追加調査(2/243/1)4.研究活動(1)捕鯨文献日録の作成(暫定稿を随時公開予定)(2)捕鯨史料目録の作成(中世編、中世文学編、近世編について作業中)5.成果公開『立教大学日本学研究所年報』第4号、第5号(現在編集中)にて公開予定。またホームページhttp://www.rikkyo.ne.jp/grp/nihongaku/hp/を立ち上げたので、そこでも成果を公開する予定である。1.研究会(1)4/9-10(報告者中園成生、塚原博、内藤かおり、千石英世、豊田由貴夫、及川将基、山本洋平、照沼麻衣子、藤木正史、田中葉子)、(2)5/27(報告者渡辺美季・照沼麻衣子)、(2)7/8(報告者上里隆史・新島奈津子)、(3)10/21(報告者横山晋一)、(4)11/7(報告者桜井敬人)、(5)1/13(報告者安原真琴、渡辺憲司、丹羽みさと、宮腰直人、馬場淳子)2.シンポジウム・講演会11/26共催シンポジウム「描く日本、描かれる日本-可視化するアジア・アイデンティティ」(於お茶の水女子大学)3.調査、(1)下関調査<伝統捕鯨サミットへの参加>(5/1416)、(2)対馬調査(7/1922)、(3)トンガ調査(7/288/7)、(4)韓国調査(9/814)、(5)アゾーレス・バスク調査(9/1122)、(6)アメリカ東海岸調査(12/519)4.研究活動

(1)捕鯨文献目録の作成(2)捕鯨史料目録の作成(中世編、中世文学編、近世編について作業中)5.成果公開立教大学全学共通カリキュラム総合Bにて研究分担者・研究協力者による12回の連続講義(「捕鯨」を通じてみる世界)を行った(4/157/8)。『立教大学日本学研究所年報』第5号(現在編集中)にて公開予定。1.研究会:(1)4/22(報告者:グエン・ティ・オワン氏)、(2)6/10成果報告会(報告者:藤田明良、杉本史子、老川慶喜、高橋公明、田中彩貴、鈴木英明、長谷川裕子、及川将基、田中葉子)、(3)10/20(報告者:矢田純子)、(4)12/8(報告者:徐禎完)、(5)1/23(報告者:長谷川範彰、目黒将史、マシュ・トンプソン、綿引香織)2.シンポジウム:6/10「捕鯨を通してみる世界II-捕鯨研究の現場と課題」荒野泰典「2年間の研究活動を振りかえって」、李善愛「韓国捕鯨事情-2005年度の調査から」、島田竜登「ヨーロッパにおける捕鯨史研究の現状-オランダを中心に」、千石英世・山浦清「ヨーロッパ捕鯨史スポット探訪-アソーレス諸島とバスク地方」、安永浩「捕鯨近代化の諸相一西海捕鯨を中心に」3.調査:(1)対馬・壱岐調査(5/410)、(2)ノルウェー調査(9/617)、(3)韓国調査(10/1522)、(4)五島調査(10/1922)、(5)ニュージーランド調査(12/510)、(6)対馬・壱岐調査(2/1621)、(7)ベトナム調査(3/20-31)4.研究活動(1)捕鯨文献目録の作成(2)捕鯨史料目録の作成(中世編、中世文学編、近世編について作業中)(3)ホームページ上での成果公開5.成果公開『立教大学日本学研究所年報』第6号(三月末刊行)にて公開。調査を通じて各地の史資料を収集・整理すると共に,その成果を研究会・シンポジウム・ホームページなどでその成果を公表した。1.研究会:(1)6/15(報告者:及川将基氏),(2)12/6(報告者:ヒュリヤ=タシュ氏),(3)12/15(報告者:金賢旭氏),(4)1/23(報告者:楊暁捷氏,青木慎一氏,宮腰直人氏)2.シンポジウム:7/14「捕鯨を通してみる世界III-人類史としての捕鯨史の構築に向けて」問題提起(荒野泰典),ケーススタディー(1)捕鯨と祭祀,(2)西海捕鯨史の新研究,(3)韓国東海岸の鯨と捕鯨,(4)画像史料に見る人と鯨3.調査:(1)壱岐調査(7/17-20,11/6-8,1/25-26壱岐所在古文書調査),(2)対馬調査(2/13-17郡方毎日記調査),(3)太地調査(2/18-19古文書調査),(4)五島調査(3/16-18古文書調査),(5)ベトナム調査(3/20-31鯨廟調査),(6)小笠原調査(3/7-18),(7)京都調査(1/22-24),(8)長崎調査(11/2-5小ケ倉くんちの調査),(9)オランダ調査(9/6-14),(10)ドイツ調査(8/31-9/30)4.研究活動(1)捕鯨文献目録の作成(2)捕鯨史料目録の作成(中世編,中世文学編,近世編について作業中)(3)近世対馬鯨関係史料集成の作成(3)ホームページ上での成果公開5.成果公開『立教大学日本学研究所年報』
強震時に地盤の側方流動の影響を受ける構造物基礎の終局耐力・変形性能の評価と補強策

兵庫県南部地震で側方流動により被害を受けた建物、被害を受けなかった建物の調査を継続し、基礎の形状、地盤状況、被害状況を把握・分類した。重要な建物について、航空写真測量、ボアホールカメラ、傾斜計などを用いた詳細調査を実施し、建物周辺の地盤変異と基礎杭の破壊変形モードの関係を調べた。その結果、被害は杭頭部、液状化層下部に集中しているが、護岸近傍の海側ではさらに液状化層中間部にも被害が認められた。このため側方流動による杭の破壊と変形モードは護岸近傍では海側、山側で異なっているが、護岸から離れると海側と山側の違いが少なくなる傾向のあることがわかった。側方流動の影響を受ける護岸近傍地盤の基礎杭-地盤系模型に対し、遠心力場での液状化、側方流動実験を行ない、杭に発生する曲げモーメント、せん断力、土圧の深度分布と地盤の側方流動量の関係について検討し、室内試験でも側方流動による杭の破壊変形モードが海側と山側で異なることを確認した。2次元有効応力解析により実被害事例および室内実験のシミュレーション解析を行ない、(1)杭頭、液状化層下部の被害は振動中の建物上部からの慣性力または地盤の振動変位により生じた可能性の高いこと、(2)液状化層中間部の被害は側方流動により残留した地盤変位により生じた可能性の高いこと、(3)護岸付近で海側と山側で被害モードが異なる原因は、両地点での側方流動の違いに起因することを示した。地盤変位が杭被害に与える重要性に鑑み、過去の地震から地盤変位の事例を整理し、地震時の動的変位、地震後の残留変位と沈下量、および地盤の側方流動量の深度分布と護岸からの距離の関係を明らかにした。その結果を利用して、応答変位法に基づく杭基礎の応力算定法を提案した。提案法に基づいて調査杭の応力変形解析を行ったところ、推定された破壊変形モードは実際の調査結果と矛盾が無く、提案手法の有効性が示された。
複合材料の水分の吸脱着による破壊過程の評価

ナイロン6に短かい炭素繊維を重量比15%含むCFPRの平衡水分率に達した試片を応力振幅7.0Kgf・mm^<-2>の条件で,平均寿命の1/3, 1/2及び3/4の回数疲労させ,疲労損傷による水分の脱吸着による差異を真空,高温(60゚C)および室温乾燥空気中(約20%RH)の3環境下での脱吸着の差異を緊張状態(約0.2%のひずみが発生)と無緊張下及び処女材の場合と比較検討した.その結果1)吸脱着のいずれの過程にあっても疲労損傷を受けた試片には処女材より大きい吸脱着量の変化がみられた.とくに,真空中においては疲労損傷の程度に対応する脱着量の増大が認められ,種々の損傷の過程で試片界面の増大と密接に関係することがわかった.この傾向は材料の負荷状態に於いてより顕著となる.2)しかし高温の乾燥空気中では緊張状態にもかかわらず処女材との差異は明確に認められず,疲労損傷の程度に対応する差異は明確でなかった.3)脱吸湿特性についても室温条件下では各過程の初期段階で吸脱着量を経過時間の平方根との間にほゞ比例関係が認められるが,次第に飽和する傾向が認められ,全体として擬下ick型の特性を示す.4)高温における脱湿特性では直線的な関係を示す領域は室温における場合より狭い領域でのみ認められ,脱湿量の変化の飽和傾向は,室温の場合よりより短時間で認められた.5)材料の疲労過程でみられる繊維・母材界面の局所的なはく離に始まる微小き裂の発生,空孔の形成から主き裂への進展に至る材料組織構造の変化が,水分子の濃度差が生じる環境下におかれると脱吸湿特性に反映することが,諸片表面のSEM写真の観察からも明らかとなった.このような点から高分子系複合材料を宇宙飛翔体や同空間の構造物として用いるとき,設計面でも留意すべき点であり,材料組織変化がその寸法変化を始め,重量や気密性等にも影響を及ぼし,負荷状態でこの傾向が一層大きくなることが明らかとなった.ナイロン6に短かい炭素繊維を重量比15%含むCFPRの平衡水分率に達した試片を応力振幅7.0Kgf・mm^<-2>の条件で,平均寿命の1/3, 1/2及び3/4の回数疲労させ,疲労損傷による水分の脱吸着による差異を真空,高温(60゚C)および室温乾燥空気中(約20%RH)の3環境下での脱吸着の差異を緊張状態(約0.2%のひずみが発生)と無緊張下及び処女材の場合と比較検討した.その結果1)吸脱着のいずれの過程にあっても疲労損傷を受けた試片には処女材より大きい吸脱着量の変化がみられた.とくに,真空中においては疲労損傷の程度に対応する脱着量の増大が認められ,種々の損傷の過程で試片界面の増大と密接に関係することがわかった.この傾向は材料の負荷状態に於いてより顕著となる.2)しかし高温の乾燥空気中では緊張状態にもかかわらず処女材との差異は明確に認められず,疲労損傷の程度に対応する差異は明確でなかった.3)脱吸湿特性についても室温条件下では各過程の初期段階で吸脱着量を経過時間の平方根との間にほゞ比例関係が認められるが,次第に飽和する傾向が認められ,全体として擬下ick型の特性を示す.4)高温における脱湿特性では直線的な関係を示す領域は室温における場合より狭い領域でのみ認められ,脱湿量の変化の飽和傾向は,室温の場合よりより短時間で認められた.5)材料の疲労過程でみられる繊維・母材界面の局所的なはく離に始まる微小き裂の発生,空孔の形成から主き裂への進展に至る材料組織構造の変化が,水分子の濃度差が生じる環境下におかれると脱吸湿特性に反映することが,諸片表面のSEM写真の観察からも明らかとなった.このような点から高分子系複合材料を宇宙飛翔体や同空間の構造物として用いるとき,設計面でも留意すべき点であり,材料組織変化がその寸法変化を始め,重量や気密性等にも影響を及ぼし,負荷状態でこの傾向が一層大きくなることが明らかとなった.ナイロン6に短かい炭素繊維を重量混入率15%含むペレットをASTMのA型ダンベルに射出成形で作った試片(CFRP)を用いた。対象とする材料の破壊過程として、疲労破壊を操り上げ、材料の損傷の基準パラメータとして平均疲労寿命(【N!】)を用いた。応力比0の片振り引張り形式下の【N!】は、応力振幅6.0,6.5,7.0Kgf/【mm^2】の下で夫々34800,9744及び760であった。また、試片の脱湿特性を確かめるため、平衡水分率に達した試行をシリカゲルを乾燥剤とするデッシケータ内で乾燥させ、脱水量に関する換算質量曲線を求めたところ、完全な直線を示さず、ガラス繊維強化ナイロン6と同様に擬Fick型であることとがわかった。そこで応力振幅7.0Kgf/【mm^2】の条件で、平均寿命の半分の損傷を受けた試片の平行部分を切断し、室温で眞空中(5×【10^(-6)】Torr)に5時間放置し、脱湿量を処女材のそれと比較した結果、両者に差異が認められ、疲労試片では1【cm^2】当り0.0350.04

mg処女材より多くの脱湿があり、疲労にともなう試片の構造変化(細い網目状クラックの発生が表面で認められる)によることが見出された。この変化を疲労損傷の応力依存性の観点から検討するため、脱湿量の変化と平均寿命の対応を調らべたところ、脱湿量は平均寿命の増加とともにほゞ直線的に増加することが分った。この結果は、疲労した試片を試験機より取りはずした試片で行なっていることから、疲労試験中で生じた材料の弾性的変形はもとより、クリープ挙動による変形回復現象による収縮現象があり、疲労による構造変化、とり分け空孔は閉じられた状態となっている。そこで負荷状態で上記実験を行ない、より明確な脱湿変化が観測されるよう現在活臭を作成し準備に入っている。明年度は疲労過程で負荷応力を変化させた場合の脱湿過程と、それを逆に乾燥試片による同様な実験を行ない、吸湿過程についての測定を行ない、材料の構造変化との対応を検討する。