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Ni_3Al化合物の高強度・高延性化と高温構造材料としての実証研究

ボロン(B)の微量添加によりNi_3Alは延性化することが明らかになったにもかかわらず,実用化されないのは,降状強度が低いことが原因である。本研究では,強化法として最も基本的な固溶強化に着目した。置換型固溶元素Mの量とBの添加量を系統的に変えたNi_3Al+M+B合金を溶製し、高温における機械的性質を評価し、高温構造材料としての実用化の可能性を追及することを目的とした。M=Zr,Hf,V,Nb,Mo,W,Co,Pd,Cu,Cr,MnおよびFeの置換様式,固溶限,ならびに化学量論組成からのずれ等を考慮して、MとBの添加量を変えた合金組成を設計した。アーク溶解により合金を作製し,均一化焼鈍後,室温において曲げ試験により延性化する合金の組成範囲を調べた。その結果、以下の事実が明らかになった。Alと優先的に置換する元素MをBと同時添加すると、延性化範囲が狭くなる傾向が認められた。他方、Niと優先的に置換する元素、およびNiとAlの両者と置換する元素をBと同時添加した場合、延性化する組性範囲はほとんど変化しなかった。この実験事実は硼化物MBやMB_2等の生成の難易さが延性化の組成範囲の広さと密接に関係すると理解された。曲げ試験の結果に基づき、強度と延性を具備する合金組成を再設計した。合金をアーク溶解により作製し、引張り試験を行った。数%以上の延性を示し、強度が大幅に増大する置換型第三元素MはHf、Zr、Pd、SiおよびGeであることが明らかになった。金属材料の強度と延性は相反する傾向を示し、強度の増大は一般に延性の低下を招く。しかし、筆者らの研究により、置換型第3元素(M)とボロン(B)の同時添加により、金属間化合物Ni_3Alの高強度化と高延性化の両立が可能なことが明らかにされた。MとBの添加量が適切で、うまく組織制御されれば、延性的で強度が高い実用性のあるNi_3Al基合金が得られると期待される。本研究では、Hf、Zr、Pd、Si、およびGeの量とBの量を、系統的に変えたNi_3Al+M+B合金を溶製し、高温における機械的性質を評価し、高温構造材料としての実用化の可能性を追求することを目的として研究を行った。Mの置換様式と固溶限および固溶強化能、化学量論組成からのずれ、MとBの添加量等を考慮して合金設計を行った。アーク溶解により合金を作製し、室温における延性化組成範囲を曲げ試験により調べた。Alと優先的に置換する元素MをBと同時添加すると、延性化範囲が狭くなる傾向がある。他方、Niと優先的に置換する元素、あるいはNiとAlの両者と置換する元素をBと同時添加した場合は、延性化組成範囲がほとんど変化しない。これらの事実は、硼化物MBやMB_2等の生成の容易さと密接に関係することを示した。曲げ試験結果に基づき、合金組成を再設計し、合金を作製し、引張り試験を行った。Bとの同時添加により、数%以上の延性を示し、強度が増大する添加元素MはHf、Zr、Pd、SiおよびGeであることが明らかになった。Bの添加により常温延性が大幅に改善されたにもかかわらず、Ni_3Al+Bが実用化されない最大の原因は、Ni基超合金に比べてその降伏強度が低いことにある。Ni_3Al+Bの降伏強度の増大を目的として多様な方法が試みられているが最も基本的な方法である固溶強化はほとんど研究されていない。

Ni_3Alには多くの元素がNi、Alの何れかと優先的に、あるいは両者と置換型に固溶し、固溶強化されることが良く知られている。しかし高強度のNi_3Al+MがBの添加により延性化するか否かは、実用上、極めて重要な事柄であるにも関わらず、現在のところ不明である。本研究はM+Bの複合添加により、強度と延性を備えたNi_3Al合金を作り出し、高温構造材料としての実用化を目指すことを目的とした。前年度の研究成果に基づき、化学量論組成からの偏倚や、合金元素の添加量などを十分に考慮して、置換型第三元素MとBを複合添加したNi_3Al合金をアーク溶解により作製した。熱処理後、インストロン試験機を用いて引張り試験を行い、機械的性質を測定・評価した。Ni_3Al+Bの降伏強度はHf,Nb,W,Ta,Pd,Siの添加により増大する。破壊強度はPd,Ga,Si,Hfの添加により増大する。そして、延性はGa,Fe,Pdの添加により増大する。Hfは降伏強度と破壊強度をともに増大させるが、延性の低下を招く。これに対して、Pdはすべての機械的性質、すなわち降伏強度、破壊強度および延性を増大させる最良の元素であることが明らかになった。
ロンゴス『ダフニスとクロエー』の文化史的研究

近現代の文化芸術に大きな影響を与えたロンゴスの古代ギリシア恋愛牧歌小説『ダフニスとクロエー』について、テクストの分析と近現代の欧米と日本における受容という二つの大きな視点から研究をおこなった。まず、テクスト分析に関しては、古典ギリシア語原典の試訳を作成しながら、物語の流れに沿って分析を試みた。つづいて受容研究では『ダフニスとクロエー』の受容史を多角的にとらえるため、文学テクストだけでなく、媒介となった古典ギリシア語の写本や校訂本、各国語による翻訳の考察、さらには美術・音楽への影響にまで視野を広げ、『ダフニスとクロエー』を通して見た文化史研究としてとらえようとした。前年の平成23年度から続けている『ダフニスとクロエー』の翻訳作業をほぼ終え、ランニングコメンタリー形式のテクスト分析作業を行なっている最中である。なお、前年度の1月に脱稿した、矢野目源一による初めての『ダフニスとクロエー』の日本語訳に関する英語論文が本年度内にリスボンで出版される予定だったが、論集の他の執筆者に遅れが生じているのか未刊である。本年度はもう一つの柱である『ダフニスとクロエー』の受容に関する調査・研究のため、夏期休業期間中にフランスのパリおよび連合王国のロンドンとスウォンジーを訪れた。パリではフランス国立図書館で『ダフニスとクロエー』の最初の翻訳で、後世に大きな影響を与えたジャック・アミヨによるフランス語訳の初版(1559)および死後まもなく出版された1596年版に加え、アミヨが翻訳の際に元にした写本を調査した。さらにアミヨが活躍したフランソワ1世やアンリ2世の時代、王立図書館があったフォンテーヌブロー城を訪問し、古代ギリシア恋愛小説の壁画調査等をおこなった。連合王国ではロンドンの大英図書館で、『ダフニスとクロエー』の1617世紀のエンジェル・デイとジョージ・ソーンリーによる英語訳と初期のギリシア語校訂本の調査をすると共に、ピエール・ロジョンのオペラ・バレ台本『ダフニスとクロエー』(1752)を調査した。世界で一数冊しか現存しない資料の現地調査を元にして、複数の論文の構想を練ることができた。また、パリのルーヴル美術館やロンドンのウォレス・コレクション、ナショナル・ギャラリーでは『ダフニスとクロエー』の絵画・彫刻化作品の調査をおこなった。スウォンジー大学KYKNOS古代物語文学研究センターも訪問し、大学院生時代の恩師であるジョン・モーガン教授や、イアン・ルパス博士らと研究状況やヨーロッパの研究動向等について意見交換をおこない、研究へのアドバイスを頂いた。4年間の研究計画のうち前半の2年間では『ダフニスとクロエー』の翻訳作業とテクスト分析、および受容研究に向けた資料調査を行った。計画も後半に入り、現在は『ダフニスとクロエー』の受容史を中心に研究を進めている。前年度にひきつづき、夏休みには3週間の海外調査に赴き、イギリスの大英図書館で稀覯本の調査を行った。また、ケンブリッジ大学セント・ジョンズ・カレッジでは世界でも数冊しか現存しないジャック・アミヨ訳『ダフニスとクロエー』第二版(1578)の調査を行い、写真撮影もおこなった。ロンドンではウォレス・コレクションを訪れ、あらためて『ダフニスとクロエー』の絵画作品(フランソワ・ブーシェ他)の調査を行った。研究成果の一端としては、「ピエール・ロジョン『ダフニスとクロエー』の三種の台本について」という論考を発表した。これは大英図書館に保存されているジョゼフ・ボダン・ド・ボワモルティエのオペラ・バレの総譜(1747)に付された台詞と再演の際に出版された台本(1752)およびロジョン全集(1811)に収録されている作曲家ベルナルド・メンゴッツィのための改作台本を比較したものである。その際にロジョンの一本目の台本を使ったボワモルティエのオペラ・バレについて、恩師であるジョン・モーガン教授(連合王国スウォンジー大学)もたまたま論文を執筆中であることがわかり、意見交換を行うことができた。また、これまでほとんど知られていなかった矢野目源一訳による日本最初の『ダフニスとクロエー』の翻訳について、すでに脱稿済の英語論文'The First Japanese Translation of Daphnis & Chloe'がようやく出版社に原稿を送るとポルトガルの編者から連絡があり、最終チェックをおこなった。今年度中には刊行予定である。文学・文化の研究はさまざまな資料を駆使した地道な積み重ねの作業なので、実質研究資金を受け取ってから半年余りの一年目から公けにするような新たな研究成果が次々と出るものではないが、今後の具体的な研究成果発表に向けて、次のような作業を平成23年度はおこなった。研究の基礎となるロンゴス『ダフニスとクロエー』のギリシア語原典の読み直し作業をおこなうと同時に、将来的な新訳の刊行を目的として翻訳も合わせて開始した。

『ダフニスとクロエー』の日本語訳はフランス語からの重訳3点も含めれば、これまでに5点刊行されているが、現在ではどれも手に入りにくく、ギリシア語原典から翻訳された呉茂一、松平千秋による名訳も、底本が19世紀20世紀初頭の校訂本であり、近年の新たな文献学的成果を踏まえていない。そういう意味でも、近現代の欧米文化に大きな影響を与えたこの作品の新訳が望まれる。また、翻訳作業は一言一句吟味しながらテクストを扱うため、結果的に文献学的・文学的な観点からの新たな考察につながっている。一方、ポルトガルで2008年におこなわれた国際古代小説学会のProceedingsが現在順次刊行中であるが、そのうちPolitics, Social Questions and Historyの巻に掲載予定の英語論文("The First Japanese Translation of Daphnis and Chloe".『ダフニスとクロエー』の矢野目源一による最初の日本語訳を扱ったもの)の最終稿を1月に提出したばかりである。2012年中には刊行される予定である。また、学会活動としては、2011年10月15日に今後本研究の成果発表の場の一つにする予定である古典文献学研究会(於:東京大学駒場キャンパス)に参加した。最終年度はロンゴス『ダフニスとクロエー』の受容研究の成果発表に努めると同時に、資料再確認のため大英図書館で調査研究もおこなった。発表の大きな柱は、これまであまり注目されることのなかった舞台音楽作品の台本と日本における受容である。矢野目源一による最初の邦訳に関する英語論文は、すでにドイツで出版される論文集への掲載が決まっていたものの、その後査読がつき、その意見に基づいた修正を加えて近く刊行予定である。矢野目訳については、さらに自己検閲箇所に関する詳細な分析を日本語論文でも発表した。また、三島由紀夫『潮騒』への影響研究は、物語内容の比較に関する英語論文が今秋出版される英国留学時代の恩師ジョン・モーガン教授の記念論文集に掲載予定であり、さらに『潮騒』と材源である『ダフニスとクロエー』邦訳の関係について、今秋アメリカ合衆国でおこなわれる国際古代小説学会で発表予定である。現在はジャン・ジャック・ルソーのオペラ音楽『ダフニスとクロエー』のオリヴィエ・ド・コランセによる台本に関する論文も執筆中で、これは前年度に発表したピエール・ロジョンによるオペラ台本の研究の延長線上にある。なお、これまでおこなってきたテクスト分析やジャック・アミヨ訳をはじめとする西欧での翻訳史研究、美術作品への影響研究の一端は、発表論文の中でも適宜触れられている。また、研究分担者として参加している基盤研究C(研究課題番号:26370361)で扱っているプルータルコスも、ロンゴスと同じローマ帝政下のギリシア語作家で、近代における受容でもアミヨ訳が大きな役割を果たすなど共通点が多いため、研究相互に益するところが多い。受容研究に関しては当初の計画が全体を見渡す壮大なものだったので、すべてできたとは言いがたいものの、先行研究では知られていなかった多くの発見に加え、新たな知見を提示することができたのではないかと考えている。
高機能性蛍光材料創成のための単分散無機ナノ粒子精密合成法の確立

高機能性無機蛍光体ナノ粒子創成を目指して,ナノ粒子生成反応の精密制御法を検討し,得られた粒子の蛍光特性の評価を行った。加水分解反応による単分散オキシ水酸化ガリウムの合成と形態制御と焼成による酸化ガリウムへの変換,ニトリロ三酢酸ナトリウムカルシウムを反応資源とした針状フッ化リン酸ガリウム粒子の水熱合成,タングステン酸カルシウムナノ粒子の液相反応における添加剤効果,およびリン酸ガリウム粒子水熱反応におけるpH効果について,主に検討を行った。平成26年度は,蛍光体の前駆材料であるオキシ水酸化ガリウム(GaOOH),関連材料である水酸化リン酸カルシウム(ヒドロキシアパタイト,HAP)粒子,および蛍光体であるタングステン酸カルシウム(CaWO4)粒子の精密合成法検討を中心に研究を実施した。また蛍光特性評価のための予備的検討を行った。GaOOHについては,硝酸ガリウム水溶液を,弱酸性領域において恒温保持することで,エリプソイド形状の単分散粒子が生成することを見出した。この条件は反応速度が遅く,1週間の反応でも収率は40%程度であった。速度論解析から,[Ga(OH)2]+錯体が前駆体となり,ここにOH-イオンが付加し脱水して,GaOOHが生成していることが示唆された。水の解離により供給されるこのOH-イオンの濃度は,このpH領域では非常に低く,反応速度が遅い主因となっている。高pH領域で反応速度は速くなるが,単分散性・形態に影響がみられた。HAPに関しては,ニトリロ三酢酸(NTA)ナトリウム共存下での水熱合成反応で,ワイヤー状の一次元形状粒子が選択的に生成することを見出した。硝酸カルシウム水溶液にNTAナトリウムを添加すると,30分程度でNTAナトリウムカルシウム(NTA-NaCa)の白色沈殿を生じる。これが水熱反応において,徐放性のカルシウム供給源となっている。この成果は,通常のキレート剤としての役割とは異なる,NTAの新しい利用法の提案につながると期待される。CaWO4については,クエン酸によるサイズ形態制御を中心に検討を行った。クエン酸共存下において反応条件を適切に設定することで,単分散性の良好なスピンドル形状粒子生成することを見出した。一方で,この粒子は粒界の多い多結晶体であり,(多分散ながら,ほぼ単結晶である)クエン酸フリーで合成した粒子より,蛍光発光強度は低かった。単結晶性の向上も考慮する必要があることが示された。本年度は,前年度に引き続き,蛍光体前駆材料であるオキシ水酸化ガリウム(GaOOH),関連材料であるヒドロキシアパタイト(HAP),および蛍光体であるタングステン酸カルシウム(CaWO4)の各粒子について精密合成法検討を中心に実施した。各物質における今年度の進展状況は以下の通りである。GaOOHについては,単分散粒子が生成する低pH条件において,反応温度の効果を検討した。反応時間3日での収率は,40°Cでの22%に対して80°Cでは99%であった。このとき単分散性は概ね維持された。一方で,反応温度上昇により,粒子の形態は,スピンドルから棒状へ変化した。更にNaOHにかえて酢酸ナトリウムを用いると,粒子のアスペクト比が小さくなった。なお,これらの粒子は,空気中における700°C・4時間の加熱で,単分散性を維持したまま,蛍光性の酸化ガリウムへ変換された。HAPに関しては,前年度に見出した水熱反応系における,HAPナノワイヤーの生成機構を中心に検討した。電子顕微鏡観察,EDX分析,およびX線回折で生成過程の変化を追跡し,NaCa-NTA沈殿が徐放性Caイオン供給源として機能すること,一方で,このゆっくりと供給されるCaイオンが,相対的成長速度の速いc軸方向に,専ら使用される結果,この方向へ伸びた,ナノワイヤー形状になることが示唆された。またOHをハロゲン置換したHAPの合成も試みた。CaWO4については,Ca(OH)2等を用いた固体貯蔵系水熱合成反応の可能性を検討した。Ca(NO3)3 aqにNaOHを加えて水酸化物沈殿を生成させた。ここにNa2WO4 aqを加えて,150°C,3日間反応させた。粒子の凝集や双晶発生がみられ,単分散性にも改善の余地があるものの,2μm程度の細長い八面体粒子が収率良く生成することを見出した。またこの粒子は,CaWO4の青白色蛍光を示した。GaOOH系では,異なる形状およびアスペクト比の単分散粒子を,高収率に得る手法が確立できた点で大きな進展が見られた。収率は多少犠牲になるが,途中で反応を止めれば,異なるサイズの粒子も得ることができる。またGa2O3への変換過程でも,形状・単分散性は維持できているので,今後,Ga2O3の蛍光特性について,粒子の形態・サイズ・アスペクト比をパラメータとして考察する準備が整ったことになる。HAP系については,NaCa-NTAをCa貯蔵源としたHAPナノワイヤーの生成機構を明らかとした点および,この方法でOHをFに置換したハロリン酸カルシウムの生成が可能であることを見出した点が,大きな進展である。前者においては,生成機構の想定をサポートするデータの一部が,分析器機の故障で保留となっているものの,本質的な部分では大きな影響はないと考えている。また後者については,蛍光発光の確認にまでは至っていないが,HAPの蛍光体への展開において重要な知見である。

CaWO4系については,固体貯蔵法による水熱反応で,マイクロメートルオーダーの,ほぼ単結晶である粒子が生成することを見出したことは,一つの成果といえる。しかし,単分散性が不十分であり,双晶発生・凝集も生じていることを考慮すると,精密合成という観点からは,成果として不十分であったと思われ,今後,一層の検討が必要である。本年度は,蛍光体前駆材料であるオキシ水酸化ガリウムとヒドロキシアパタイトのナノ粒子精密合成を中心に,あらたな試みとしてリン酸ガリウムナノ粒子の液相精密合成法を検討した。オキシ水酸化ガリウムについては,前年度までに,弱酸性領域においてアスペクト比の大きいスピンドル形状の単分散ナノ粒子の生成法を確立していたが,今年度は,pH調整剤として酢酸ナトリウムを利用して,その効果を検討した。その結果,反応温度70°Cにおいて,単分散性に優れた,くさび形の粒子が生成し,かつそのアスペクト比が,添加した酢酸ナトリウムの濃度に依存して変化することを見出した。またこれらの粒子を加熱脱水して酸化ガリウムに変換し,蛍光特性を検討した。一方,ヒドロキシアパタイトに関しては,昨年度までの合成条件を更に見直し,前駆材料として利用しているNaCa-NTAについて,洗浄・凍結乾燥による粉体化過程を導入することで,再現性の向上と,ウニ形状粒子の生成抑制を達成した。これにより,今後,ハロリン酸化カルシウムへ展開する際の,より精密な制御を行うための基盤を構築できた。一方,リン酸ガリウムについては,新しい蛍光母体材料としての可能性を検討する目的で検討を開始した。リン酸ガリウムはGa3+イオンと(PO4)3-イオンの反応で生成するが,150°C程度の水熱反応条件で結晶性の粒子を得られること,および,反応pHに依存して,無水物が生成する場合と,二水和物が生成する場合があることを見出した。これは,ガリウムイオンへの水酸化物イオンの配位状態と,リン酸の水素イオンの解離状態が,pHに依存していることに起因していると考えられる。今後は,本研究で得られた知見を発展させて,高機能性蛍光体ナノ粒子材料の精密合成法の深化を,継続して取り組んでいく予定である。高機能性無機蛍光体ナノ粒子創成を目指して,ナノ粒子生成反応の精密制御法を検討し,得られた粒子の蛍光特性の評価を行った。加水分解反応による単分散オキシ水酸化ガリウムの合成と形態制御と焼成による酸化ガリウムへの変換,ニトリロ三酢酸ナトリウムカルシウムを反応資源とした針状フッ化リン酸ガリウム粒子の水熱合成,タングステン酸カルシウムナノ粒子の液相反応における添加剤効果,およびリン酸ガリウム粒子水熱反応におけるpH効果について,主に検討を行った。初年度である平成26年度の目標は,蛍光体粒子の精密合成法の基盤を作ることにあった。この観点においては,オキシ水酸化ガリウム系,酸化タングステン系で,反応速度が遅いなどの問題は残っているものの,今後の進展につながる基礎的成果が達成されている。ヒドロキシアパタイト系においては,ワイヤー形状粒子という特徴的な粒子合成に成功した。加えて,NTA-NaCaという徐放性のCa貯蔵源を見出しており,これは,今後,新たな展開が期待出来る成果であると考えている。
スフェロイドを用いた人工肝補助装置の肝不全ブタでの肝機能補助効果に関する研究

平成7-9年度までの4年間の研究期間を通して、肝細胞スフェロイドをバイオリアクターとするハイブリッド型人工肝機能補助装置の開発が行われた。肝由来プロテオグリカンを培養基質とし、ホルモン添加無血清培地を培地とする初代培養系においてラット肝細胞が内部に分化構造を有するmulticellular spheroid(スフェロイド)が形成された。大容量のスフェロイド形成にはコンドロイチン硫酸を糖側鎖とするneo-プロテオグリカンが大量培養の有効な基質であった。またスフェロイドの分化機能の解析から、p450関連解毒機能、アルブミン分泌、尿素合成などの肝特異分化機能発現が単層培養に比較してスフェロイド培養で優れていた。このような肝細胞スフェロイドを利用したハイブリッド型人工肝装置の試作を行った。スフェロイドはアガロースまたはアルギン酸で包理し、液噴流型またはhollow fiber型バイオリアクター槽に投入する装置を開発した。バイオリアクター槽は、溶存酸素やpHを自動的に制御する装置を組み込んだ閉鎖循環回路につながれている。2種のバイオリアクター槽を比較しながら人工肝装置のin vitro評価を閉鎖循環系で行った。In vitro評価では、アルブミンやトランスフェリンの分泌能、尿素の合成能などが装置に保持されていることが明らかになった。また循環培養においてもスフェロイドが本来有していた分化構造も大きく損なわれないことも明らかになった。さらに、これらの装置を門脈一下大静脈吻合手術を行った肝不全ブタに接続してin vivoでの機能補助評価を行った。装置にはアンモニア除去や凝固能の低下阻止効果が認められ、一定の肝機能補助効果があると判断された。現段階ではまだヒトへの応用は難しいと思われるが、さらに改良を加えて実用化を目指したいと考えている。ラットおよびブタ肝細胞をbioreactorとする人工肝補助装置の作成ラットおよびブタ肝よりコラゲナーゼ潅流法により遊離肝細胞を調製し、これをchondroitin sulfate-pbosphatidyl ethanolamineを養基質とした無血清培養を行うことにより肝細胞をspheroid化した。spheroidをアルギン酸ゲルまたは低温ゲル化アガロースに包埋してカプセル化spheroidを調製し、これをバイオリアクターとした。また単離肝細胞を多孔質マイクロキャリアの小腔に導入してバイオリアクターとする可能性についても併せて検討した。これを人工肝補助装置のhollow fiber型カートリッジに入れて循環培養を行った。循環培養系はpH、溶存酸素濃度、温度などをモニターしながら自動制御できるようにシステムを構築開発した。人工肝補助装置の肝機能補助効果の検討この装置を用いた連続循環培養系で循環液中のアルブミン、尿素を測定したところ、これらの成分の濃度はほぼ直線的に上昇することが判明した。連続循環培養系における本装置の肝機能改善効果を検討することを目的に、連続循環培養系の循環液を血漿交換療法で確保している劇症肝炎患者血漿に置換して、循環液中の血漿成分変化を測定した。分岐鎖アミノ酸濃度に変化を与えることなく芳香属アミノ酸が低下し、Fischer比の改善も認められた。1)一頭のブタ(体重20-25kg)より短時間で100g程度の単離肝細胞を採取する技術の開発全身麻酔下でin situ perfusionとin vitro perfusionに金属ふるいによる分別濾過法を組み合わせて、単離細胞の採取を行った。分別濾過は37°C温浴槽中で4.7-8.6-30-50メッシュの金属ふるいに細胞浮遊液を通すことにより行った。30メッシュふるいに多くの凝集塊が残ることから、これに0.05%コラ-ゲナーゼ処理を追加することにより単離細胞の回収率を改善した。

この結果、灌流開始から約2-3時間で90%以上が単離状態の肝細胞を約100g回収することが可能となった。(中村正基、他:人工臓器、1996)2)ブタ肝細胞をbioreactorとする人工肝補助装置の作成と性能評価上記で得られる単離肝細胞を、(1)microcarrier担体に接着させる(2)スフェロイド培養でスフェロイド化したのちにアガロースで被包化するの2包でバイオリアクターとしたのちに、人工肝補助装置(Shiraha H,et al.: Biotech & Bioeng,1996)のhollow fiber型カートリッジに投入して装置を作成した。上記2タイプのhollow fiberカートリッジを温度、溶存酸素などが管理されている閉鎖循環回路に接続し、細胞の生存状態、一般肝機能、蛋白合成能を比較した。一部はpotacavalshunt術を施行して肝不全に陥ったブタに接続して肝機能補助効果を検討した。48時間までの循環培養では単位細胞あたりの機能評価では両者に遜色はなかったが、(1)ではmicrocarrierへの細胞接着効率が10%程度であり、(2)の生存率30%より劣ることが判明した。(2)を肝不全ブタに接続した成績では救命率の改善には至らなかったが、アンモニア上昇抑制効果が得られた。(1)Spheroid形成法の改良:本年度は合成プロテオグリカン(CS-PE)を多層平板polystyreneに塗布し、これに肝細胞を接種する方法でspheroidを形成させた以外に、CS-PEをコーテイングしたポリウレタン小片や不織布の小腔または線維間隙に遊離肝細胞を導入してspheroidを形成させる試みを行った。後2者の方法でもspheroidは形成されるが、収量が悪く大量の細胞の処理には適さないことが判明した。(2)人工肝補助装置のbioreactorの改良: Bioreactor槽としては、ポリウレタン小片や不織布をhollow fiber外間隙に導入してから細胞を導入する方法に比べて、hollow fiber外間隙に平板polystyrene上で形成させたspheroidを充填した血漿分離カートリッジの方がspheroid機能を発揮させるのに適していた。(3)人工肝補助装置の肝機能補助効果の検討:平成8年度研究で作成した回路環境を自動制御できる閉鎖循環装置に加えて、今年度で新たに導入した鈴木商館製・BioPro-SX(回路環境自動制御装置を有する高密度連続培養システム)に上記(2)のbioreactorを挿入してin vitroでの肝機能評価を行った。またportacaval shunt術で作成した実験的肝不全ブタの頚静脈-鼠径静脈シャントにもこれらの装置を接続してin vivoでの性能評価を行った。in vitro評価では蛋白合成、アンモニアの除去効果、およびアミノ酸組成の改善が見られたが、肝不全ブタを用いたin vivo評価では生存率改善は得られなかったものの、血中アンモニアの上昇抑制と生存時間の延長が認められた。
新規RNA結合タンパク質群による細菌の病原性発現機構の解明

細菌の病原性制御機構の理解は、新しい作用機序の感染症治療薬を創製する上で重要である。本研究の目的は、新規RNA結合タンパク質による細菌の病原性制御機構の理解を目的としている。本年度は、カイコ殺傷能力を指標として同定した黄色ブドウ球菌の病原性因子CvfGについて、生化学的な機能解析を進展させた。前年度までに、CvfGがプリン塩基を有する2',3'-環状ヌクレオチドを分解し、3'-リン酸ヌクレオシドを生成する2'-CPDase活性を有することを明らかとしていたが、その生化学的活性のタンパク質構造基盤は明らかではなかった。そこで、CvfGに対して相同性を有するタンパク質群を用いて、2',3'-環状ヌクレオチド分解活性とタンパク質構造の比較解析を行った。大腸菌、好熱菌、サルモネラの相同タンパク質は、CvfGとは異なり、2',3'-環状ヌクレオチドを分解し、2'-リン酸ヌクレオシドを生成した。一方、枯草菌の相同タンパク質は、CvfGと同様に、2',3'-環状ヌクレオチドを分解し、3'-リン酸ヌクレオシドを生成した。構造比較の結果、大腸菌、好熱菌、サルモネラの相同タンパク質は、CvfGと異なり、基質ポケットの芳香族アミノ酸のヌクレオチド塩基に対する配向性が異なっていた。一方、枯草菌相同タンパク質は、基質ポケットの芳香族アミノ酸のヌクレオチド塩基に対する配向性がCvfGと同じであった。以上の結果は、CvfGタンパク質グループと大腸菌タンパク質グループの環状ヌクレオチド分解活性の違いが基質ポケットの芳香族アミノ酸により規定されていることを示唆している。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。黄色ブドウ球菌はヒトに感染し、様々な病気を引き起こす細菌である。新しい抗菌治療薬を創出する上で、黄色ブドウ球菌が病原性を発現する分子機構の理解が重要である。本研究では、黄色ブドウ球菌のゲノム上にコードされる機能未知因子群の中から、黄色ブドウ球菌の病原性に必要な新しい因子の同定を試みた。核酸と相互作用することが予想された黄色ブドウ球菌の機能未知因子群の遺伝子破壊株を作出し、カイコに対する殺傷能力が低下する遺伝子欠損株の探索を行った。その結果、カイコ殺傷能力に必要な5つの因子が同定された。その中のひとつの因子(CvfE)の遺伝子欠損株は親株に比べて、カイコに対する半数致死量が10倍上昇していた。cvfE遺伝子欠損株では、黄色ブドウ球菌が分泌する毒素である溶血毒素とヌクレアーゼの産生量が減少し、病原性因子の転写制御に働くagr遺伝子座の発現量が減少していた。CvfEは、X線構造解析がなされた放線菌のヌクレオシド二リン酸分解酵素SC4828と相同性を有していた。CvfEがヌクレオシド二リン酸分解活性を有するかについて、リコンビナントタンパク質を精製し、検討した。リコンビナントCvfEタンパク質はマンガンイオン存在下においてヌクレオシド二リン酸を分解すること、ヌクレオシド三リン酸、一リン酸は分解しない事が判明した。CvfEのヌクレオシド二リン酸分解活性がCvfEによる病原性発現に必要であるかを知るために、CvfEとSC4828の間で保存され、NDP分解活性に重要であることが予想されたCvfEのアミノ酸残基にアラニン置換変異を導入した。変異型CvfEはUDP分解活性を示さないこと、cvfE破壊株の溶血毒素産生量の低下を回復する活性を失っていることが見出された。以上の結果は、新規ヌクレオシド二リン酸分解酵素CvfEが黄色ブドウ球菌の病原性発現に必要であることを示唆している。黄色ブドウ球菌ゲノム上の機能未知因子群から、タンパク質の機能ドメインに関するデータベースを利用し、核酸と相互作用する因子を探索した。その中の9つの遺伝子について、遺伝子欠損株を作出し、カイコに対する感染実験を行った。9つの因子のうち、5つの因子の欠損株がカイコに対する半数致死量が2倍以上に増加することが見出された。この結果は、核酸と相互作用する機能未知因子の多くが、細菌の病原性発現において重要な働きをすることを示唆している。同定された新規病原性因子には、NDP分解酵素の他、2種類のDNA結合タンパク質、RNAリガーゼ、dUTP分解酵素が含まれていた。新たな病原性因子を複数同定できたことから、本研究は概ね順調に進行していると判断する。

一方、枯草菌の相同タンパク質は、CvfGと同様に、2',3'-環状ヌクレオチドを分解し、3'-リン酸ヌクレオシドを生成した。構造比較の結果、大腸菌、好熱菌、サルモネラの相同タンパク質は、CvfGと異なり、基質ポケットの芳香族アミノ酸のヌクレオチド塩基に対する配向性が異なっていた。一方、枯草菌相同タンパク質は、基質ポケットの芳香族アミノ酸のヌクレオチド塩基に対する配向性がCvfGと同じであった。以上の結果は、CvfGタンパク質グループと大腸菌タンパク質グループの環状ヌクレオチド分解活性の違いが基質ポケットの芳香族アミノ酸により規定されていることを示唆している。様々なヒトに対する病原性細菌において、薬剤耐性菌の蔓延が臨床上大きな問題となっている。そのため、細菌の病原性制御機構の理解に基づいた、新しい作用機序の感染症治療薬の創製が望まれている。本研究の目的は、新規RNA結合タンパク質による細菌の病原性制御機構の理解を目的としている。本年度は、カイコ殺傷能力を指標として同定した病原性因子CvfGについて、機能解析を試みた。CvfGを多量発現させた大腸菌は、非発現株に比べて高温条件における増殖能が上昇した。CvfGは、環状ヌクレオチドを分解する活性を有する2Hホスホエステラーゼスーパーファミリータンパク質に相同性を有していた。CvfGが環状ヌクレオチドを分解する活性を有するかについて、大腸菌を用いて精製したリコンビナントCvfGタンパク質を用いて検討した。その結果、CvfGは2',3'-cGMPと2',3'-cAMPを分解する活性を示した。環状ヌクレオチド分解活性がCvfGの機能に重要であるか知る目的で、2Hホスホエステラーゼスーパーファミリータンパク質の間で保存されたアミノ酸残基4種類にアラニン置換変異を導入した。その結果、アラニン置換変異を導入した変異型CvfGは、いずれも環状ヌクレオチド分解活性を失ったが、野生型タンパク質と同様に、高温条件における大腸菌の増殖能を上昇させた。以上の結果は、CvfGが細菌の高温耐性に寄与すること、ならびに、その機能に環状ヌクレオチド分解活性が必要ないことを示唆している。本年度は、機能未知因子CvfGについて、遺伝学的解析と生化学的解析によりその機能を明らかにすることを試みた。CvfGを多量発現した大腸菌の性状解析を行った結果、CvfGが大腸菌に対して高温耐性を賦与することを発見した。さらに、リコンビナントCvfGを精製することにより、CvfGが環状ヌクレオチドを分解する活性を有することを見出した。以上の研究進捗状況から、本研究計画がおおむね順調に進展していると判断する。CvfEによるヌクレオチド代謝が病原性発現に必要となる分子メカニズムについて明らかにするために、RNAseq解析によりcvfE欠損株において発現量が変動する遺伝子を明らかにする予定である。さらに、発現量が変動した遺伝子が黄色ブドウ球菌の病原性に関与するかを検討する。また、黄色ブドウ球菌のヌクレオチドプールの質と量の制御におけるCvfEの役割を明らかにするために、黄色ブドウ球菌のヌクレオチドプールの測定系の確立も行いたいと考えている。CvfE以外に同定された核酸と相互作用する新規病原性因子について、遺伝子欠損株の表現型の解明、ならびにリコンビナントタンパク質を用いた生化学的解析により、その機能の解明を進める予定である。
地域の自然と児童文化財を活用した保育者養成プログラムの原理と方法に関する研究

保育者を志す学生にとって、自然や児童文化財についての知識は重要である。しかし、自然の知識が身近な地域での体験から切り離されたものに偏りがちであることや、児童文化財の理解のあり方が保育技術との関連に偏りがちであることが、今日的な課題であると考えられる。そこで本研究では、島根県内の自然や観光地を事例に、それらの地域資源を保育や小学校生活科の授業で活用するための視点と方法を提示した。また、保幼小接続カリキュラムに関する先行研究を踏まえ、保育と小学校生活科それぞれに有効な絵本の活用方法を提示した。平成26年度の研究実施計画に基づき、1地域の自然の情報と児童文化財の資料収集と内容分析、2地域の自然の情報と児童文化財を活用した授業の設計・実施・検証および授業受講者の意識に関する分析を行った。まず1では、島根県内の文教地区の住宅街の一角に存在する身近な自然を実地調査し、その実態を「地元学」の提唱する「あるもの探し」の視点で分析した。この分析を通じて、学校教育・メディア・環境教育で流布される非地域志向な自然の知識を再構成することが保育者養成教育において重要であることを明らかにした。また、児童文化財の資料収集と内容分析については、保育者養成プログラムに必要と考えられる児童文化財の要素として「コミュニケーション」「知識を伝達する媒体」「言葉と物との関係の多様な表現」「大人にも印象的なメッセージ性」を設定し、これらの要素を持つ絵本を新規に購入して内容分析を進めている。次に2では、担当授業にて「子ども・教育をとりまく社会問題について」「児童文化財に描かれた人間関係について」「地域社会と人間関係について」「絵入り教科書としての絵本について」「子どもの言葉の育ちと自然環境について」「私にとって大切な児童文化財」をテーマにした課題レポートを実施し、受講者の有する地域の自然や児童文化財との接触体験の傾向を明らかにした。なお、ここで明らかとなった傾向は、1の絵本を購入する際の選書基準の一つとなっている。1の研究成果については、地域の自然の情報に関する学会発表が行われた後に、論文が刊行されている。また2の研究成果については、それを踏まえた平成27年度の授業の実施に向け、現在準備中である。平成27年度の研究実施計画に基づき、引き続き1地域の自然の情報と児童文化財の資料収集と内容分析、2地域の自然の情報と児童文化財を活用した授業の設計・実施・検証および授業受講者の意識に関する分析を行った。まず1では、島根県内の地域の自然であると同時に有名な観光地でもある宍道湖とその周辺を実地調査し、観光情報としての色合いが濃くなりがちな「地域の自然の知識」を「地元学」の提唱する「あるもの探し」の視点で分析して、それが保育内容/小学校生活科の素材づくりにどう活かせるのかを考察した。この研究を通じて、「地域の自然の知識」を観光情報とは異なる視点で再構成して「あるもの探し」をすることが、小学校生活科で大切にされる「身近な生活・地域・人々とかかわる楽しさ」にとって不可欠な視点を持つことであり、そのような姿勢・視点によって、たとえ観光資源とは無縁な地域の自然や町であっても町探検をする魅力のある場所へ変わっていく可能性があると明らかになった。また2については、前年度に続き担当授業で「子ども・教育をとりまく社会問題について」「児童文化財に描かれた人間関係について」「地域社会と人間関係について」「絵入り教科書としての絵本について」「子どもの言葉の育ちと自然環境について」「私にとって大切な児童文化財」をテーマにした課題レポートを実施し、前年度の様子を踏まえて授業内容を調整しつつ、さらに受講者の傾向に関するデータを蓄積している。1の実地調査に基づく研究は、日本教育社会学会での発表が行われた後に学内紀要にて論文が刊行されている。その他の実績は最終的な研究報告書にて論文を刊行する予定である。本研究を進めていく過程で、地域で「ふるさと教育の推進」「専門職の高度化」「子どもの学力向上」等のニーズが高まり、より明確に小学校生活科のカリキュラムを視野に入れた保育者養成プログラム開発へと研究を見直すことが必要となった。そのため「研究実績の概要」で記載したように、研究実施計画で予定されていた内容を小学校生活科と関連づけたものに変更して実績を作りつつ、補助事業期間を延長した。それに伴い、研究実施計画の3「地域の自然の情報と児童文化財にかかわる展示・ワークショップ等の調査」については、調査対象を再検討している段階である。ただし、当初に計画した研究については、1で新たな「地域の自然の情報と児童文化財の資料収集と内容分析」が蓄積され、地域志向の知識と観光情報との関係から保育者養成プログラム開発に有用な知見を提示する等、より発展的な研究を行うことができた。成果は学会発表と論文が1件ずつである。以上から、当初に計画した研究はおおむね順調に進展していると評価できるが、新たな課題も含めると、やや遅れていると言うべき状況である。2年目となる平成27年度まで、1地域の自然の情報と児童文化財の資料収集と内容分析、2地域の自然の情報と児童文化財を活用した授業の設計・実施・検証および授業受講者の意識に関する分析を行った。本研究に着手して間もなく、研究代表者の勤務する地域で「ふるさと教育の推進」「専門職の高度化」「子どもの学力向上」等のニーズが高まった。そして研究を進めていく過程で、より明確に小学校生活科のカリキュラムを視野に入れた保育者養成プログラム開発への見直しが必要となった。そのため、研究計画で予定されていた内容の一部を小学校生活科と関連づけたものに変更して実績を作りつつ、補助事業期間を1年間延長した。

それに伴い、もう一つの研究として計画されていた3「地域の自然の情報と児童文化財にかかわる展示・ワークショップ等の調査」については、山陰地域における小学校生活科教育を意識した調査対象地を再検討し、山陰地方の子ども向け美術館、写真美術館、自然博物館にて実施した。本研究が「小学校生活科」のカリキュラムを視野に入れた保育者養成プログラム開発への見直しが必要となったことを受け、3年目となる平成28年度は、新たな課題も踏まえて引き続き1の蓄積と分析を進めた。その成果は、島根県の豊かな自然ならではの地域資源や就学前教育で多用される絵本を活用した小学校生活科の素材づくりにかかわる研究として、日本教育社会学会大会ならびに学内紀要で発表している。2については、これまでの授業設計を踏まえ、新たに小学校生活科のカリキュラムへの接続も視野に入れた保育を理論的・実践的に学べる保育者養成プログラムの再設計を試みた。なお、この年度は授業設計の仕上げのみ行い、受講者の意識に関する分析は実施していない。保育者を志す学生にとって、自然や児童文化財についての知識は重要である。しかし、自然の知識が身近な地域での体験から切り離されたものに偏りがちであることや、児童文化財の理解のあり方が保育技術との関連に偏りがちであることが、今日的な課題であると考えられる。そこで本研究では、島根県内の自然や観光地を事例に、それらの地域資源を保育や小学校生活科の授業で活用するための視点と方法を提示した。また、保幼小接続カリキュラムに関する先行研究を踏まえ、保育と小学校生活科それぞれに有効な絵本の活用方法を提示した。本研究は、以下の手順を経て、最終的に「地域の自然の情報と児童文化財の活用を通じた保育者養成プログラムの原理と方法」の開発を達成する計画となっている。1地域の自然の情報や、保育現場で広く親しまれている絵本をはじめとする児童文化財を、先行事例や研究を踏まえて選択的に収集し、それらを保育者を志す学生の養成における意義や可能性という観点から分析する。2分析から得られた知見を踏まえ、既存の授業をもとに、地域の自然の情報や児童文化財を活かした授業を設計・実施し、受講者の反応をもとに授業の内容や効果を検証して、次年度の授業を設計・実施する。1については、実際に収集した自然の情報と児童文化財を対象に、「地元学」「Place-based Education」など人と地域志向の知識との新たな関係性の創造や再構成に寄与する知見から調査や研究を行うことができた。成果は学会発表と論文が1件ずつである。また2については、担当授業での課題レポートから得られた受講者の反応をもとに、地域の自然の情報や児童文化財を活かした授業の再設計を進めており、平成27年度の夏以降の実施に向けて準備をしている段階である。以上から、平成26年度に実施すべき研究計画をおおむね順調に進展させられたと評価できる。「現在までの進捗状況」で述べたように、本研究は小学校生活科のカリキュラムを視野に入れた保育者養成プログラム開発への見直しが必要となった。
機能性分子の不斉結晶化とその不斉場の応用

グアニジンは,共役構造により異常な強塩基性や酸・金属との強い結合能をもつ分子である.2つのグアニジノ基を有するオルトビスグアニジノベンゼンは,グアニジノ基の相対的配置により,潜在的に軸不斉を有する化合物である.オルトビスグアニジノベンゼンの1つのグアニジノ基をメチル化した化合物1が,外的な不斉源を用いることなく,不斉結晶を形成することを見いだした.どのような構造が不斉結晶化能を有するかを調査するべく,プロトン化(無置換),エチル化,イソプロピル化した化合物を合成し,その構造をX線結晶解析により調べたところ,オルトビスグアニジノベンゼンのプロトン化体(無置換体)や,嵩高いイソプロピル化体ではラセミ結晶を形成するのみで,不斉結晶は得られなかったのに対し,エチル化体は不斉結晶能を有することが分かった.この結果を論文に報告し,表紙に選ばれている.また,グアニジノ基は,環状でも非環状でも不斉結晶化能を有することを見いだした.さらに,ベンゼン環を誘導化するための新しい合成方法を検討しており,グアニジノ基導入前の基質を鈴木反応に伏すことにより,多様なオルトビスグアニジノベンゼンを合成することが可能となった.グアニジンは,共役構造により異常な強塩基性や酸・金属との強い結合能をもつ分子である.2つのグアニジノ基を有するオルトビスグアニジノベンゼンは,グアニジノ基の相対的配置により,潜在的に軸不斉を有する化合物である.オルトビスグアニジノベンゼンの1つのグアニジノ基をメチル化した化合物1が,外的な不斉源を用いることなく,不斉結晶を形成することを見いだした.どのような構造が不斉結晶化能を有するかを調査するべく,プロトン化(無置換),エチル化,イソプロピル化した化合物を合成し,その構造をX線結晶解析により調べたところ,オルトビスグアニジノベンゼンのプロトン化体(無置換体)や,嵩高いイソプロピル化体ではラセミ結晶を形成するのみで,不斉結晶は得られなかったのに対し,エチル化体は不斉結晶能を有することが分かった.この結果を論文に報告し,表紙に選ばれている.また,グアニジノ基は,環状でも非環状でも不斉結晶化能を有することを見いだした.さらに,ベンゼン環を誘導化するための新しい合成方法を検討しており,グアニジノ基導入前の基質を鈴木反応に伏すことにより,多様なオルトビスグアニジノベンゼンを合成することが可能となった.
株式安定化が会計情報の公開に及ぼす影響に関する実証的研究

アメリカ企業が自発的・積極的な会計情報公開に熱心であるのに対し、日本企業の姿勢は非常に消極的であることがしばしば指摘されてきたが、本研究は日米間でこのような顕著な差異が生じる原因を調査するため,企業による会計情報の公開を株主向けの財務公報活動として特徴づけ,「株式安定化の程度が低いほど(すなわち浮動株主の割合が大きいほど)企業は積極的な財務公報活動を行う」という仮説を提示して,これを実証的に分析した。具体的には,東京証券取引所第一部上場企業について、(1)決算日から決算発表日までの経過日数,および(2)次期利益予測値の偏向の程度を従属変数としてとりあげ、浮動株主比率を独立変数とするクロスセクション回帰を実施した。実証分析の結果、浮動株主比率が高い企業ほど、決算日後のより早期のうちに決算発表を行う傾向があることが発見された。これは浮動株主比率が高い企業ほど,株主からの情報公開要求に積極的に応える傾向があることを意味するものである。また同時に、浮動株主比率が高い企業ほど、経営者が公表する次期利益予測値は,よりいっそう保守的であることが検出された。この証拠は,浮動株主比率が高い企業の経営者ほど,実績利益が予測利益から乘離した場合の株主からのサンクションを回避しようとする傾向がよりいっそう強力であることを示唆するものとして解釈される。このように株式安定化は日本企業の財務公報活動に有意な影響を及ぼしており、したがって日本企業が一般に会計情報の公開に関して消極的である原因のひとつは、日本企業の株主構成の特徴としての株式安定化に存するものと結論づけられる。
北海道内の主要アイヌ資料の再検討

本研究は、北海道内の博物館に収蔵きれている、アイヌ民族資料の所在を確認し、その記録を取るとともに、その資料が収蔵された歴史的な背景を解明することを目的としていた。本研究で調査対象としたのは、北海道大学北方生物圏フィールド科学センター植物園(北大植物園)、函館市北方民族資料館、松前城資料館である。この3つの博物館が調査の対象とされたのは、資料の収集経緯に関する記録が比較的よく残されていたからである。3年にわたる調査の結果、北大植物園が所蔵する2600点に及ぶアイヌ文化関連の標本資料全点と松前城資料館が所蔵する320点余りの資料の全点について調書が作成され、写真が撮影された。また、函館市北方民族資料館では約700点(総数約2500点の内)の資料について、調書作成、写真撮影を行った。その結果、総計約3500点を超えるアイヌ文化の標本資料の詳しい調書と写真が作成された。本科研での調査研究活動では、標本資料の熟覧、調書作成、写真撮影にとどまらず、当該資料が各博物館に所蔵された経緯や背景も調べられた。植物園の資料の収集には、明治に北海道開拓指導のためにやってきた御雇外国人が関わっていたことから、彼らに関する史料をアメリカの図書館に求めた。調査の過程で、これらの博物館、資料館の資料が、明治から大正にかけての時代に収集されていたことが判明した。それは時代背景が明らかな欧米の博物館に所蔵されているアイヌ資料の収集時期と一致する。本科研の調査により、以上の3つの博物館のアイヌ資料は、すでに数度にわたる科研で調査された欧米の博物館の資料に匹敵するほどの記録と情報を備えることになった。それは、記録がない他の国内の博物館のアイヌ資料の同定、年代決定の参照に使えるとともに、アイヌ文化の振興と研究の将来の発展に大きく寄与することになるだろう。1.平成17年9月に、札幌で研究会を開き、アイヌ資料調査の具体案を確定するとともに、北米東部とカナダ太平洋岸の古記録類調の概要発表をおこなった2.道内所蔵のアイヌ資料のうち、未調査資料(約330点、松前城資料館蔵)の全点調査と、重要な基礎的資料(北海道大学植物園資料約2,500点中の約460点、及び函館市北方民族資料館所蔵資料約2,500点中の約700点)の調査を終えた。大半は、明治はじめから大正時代にかけて収集された重要資料であり、その全容解明が待たれていたものである。これらは道内アイヌ資料再検討と国外アイヌ資料との比較研究のために必須の資料群であり、アイヌ研究史再考のためにも貴重な資料である。なお、調査を終了した資料約1,500点についての基本的調査研究情報は、北海道大学植物館及び北海道立アイヌ民族文化研究センターにおいて、映像情報とともに、電算機入力を終えた。3.御雇米国人が残した明治時代のアイヌ社会とその文化に関する古記録類の調査は、アメリカ東部のスミソニアン国立人類学文書館(ワシントン特別区)とアメリカ哲学協会図書館(フィラデルフィア市)において実施した。両市の調査では、主にロマイン・ヒッチコック(ワシントン)及びベンジャミン・スミス・ライマン(フィラデルフィア)の古記録類の概要を調査・把握した。とくに後者には、明治初年の北海道内の地質学的調査の折に観察された、各地のアイヌとその生活に関する記載が多くあることが判明した。これらの古記録類は膨大な量であるため、再訪問調査が必要である。同時に、同時代のアメリカ人が日本に残した記録類との対比も必要である。

平成18年度には主に北海道大学北方生物圏フィールド科学センター植物園内の博物館に所蔵されているアイヌ文化関係の標本資料(明治初期に開拓使が収集したものが中心)の悉皆調査を中心に調査研究を行った。まず平成18年6月下旬、11月上旬、12月中旬の3回、各1週間ずつにわたって展示場と収蔵庫の資料について熟覧、計測、写真撮影を行い、記録を取った。今年度の3回の調査によって約2000点の資料についての記録をとることができた。また、同博物館のアイヌ資料収集の歴史的な背景を知るために、アメリカに残されている明治時代の開拓使や札幌農学校の「御雇外国人」の記録の調査も平行して行っているが、平成19年2月3月にマサチューセッツ大学アマースト校に研究分担者1名を派遣してB.S.ライマン関係の資料の調査を行い、彼がアイヌ資料を収集する過程を示す書簡や彼が収集したアイヌの写真2点を確認した。さらに、平成17年度に実施した松前城資料館所蔵のアイヌ資料の写真撮影の補足(平成19年2月)、国立民族学博物館所蔵のアイヌ資料の予備的な調査(平成19年3月)も行った。これらの調査とともに、研究会を2回実施して(平成18年7月1日、2日、平成18年11月5日)資料調査方針の確認、情報交換、そして研究の高度化が図られた。平成18年度は以上の活動によって、北海道大学植物園の博物館所蔵資料の大半を記録に取る作業が終了し、同博物館ではあと500600点が残されるのみとなった。また、同博物館のアイヌ資料が収集された明治初期の開拓使の資料収集と御雇外国人の活動との関係の問題についても資料の開拓が進んだ。北海道大学植物園の資料は我国の博物館に所蔵されるアイヌ資料の中でも古いものであり、19世紀中期後期のアイヌ文化の実態を知るための貴重な資料であるとともに、明治期の北海道開拓の歴史とアイヌ民族との関係を知るための手がかりにもなりうる。木研究を通じて、これらの問題の解明がいっそう進展することが期待される。平成19年度には、前年度に引き続き、北海道大学北方生物圏フィールド科学センター・植物園内の博物館に所蔵されているアイヌ文化関係の標本資料(明治初期に開拓使が収集したものが中心)の悉皆調査を中心に調査研究を行い、7月と12月の調査で、それを完了させることができた。その結果、同館所蔵の2500点に及ぶアイヌ文化関連の標本資料全点について調書が作成され、写真が撮影された。また、3年間に及ぶ当科研による調査により、同館以外でも函館市北方民族資料館で600点(総数約2500点の内)、松前城資料館で330点の資料について、熟覧、調書作成、写真撮影を行った。その結果、3年間の調査により、約3560点のアイヌ文化の標本資料を調査した。本科研での調査研究活動は、標本資料の熟覧、調書作成、写真撮影にとどまらず、当該資料が各博物館、資料館に所蔵され経緯や背景の調査も行った。植物園の資料の収集には明治に北海道開拓指導のためにやってきた「御雇外国人」が関わっていたことから、彼らに関する史料をアメリカの図書館に求めてきたが、本年度も補足調査のために研究分担者2名をアメリカに派遣した。本科研での調査の結果、北海道大学植物園と松前城資料館についてはほとんど資料についての背景情報が得られ、リストも作成できた。その結果、これらの博物館、資料館の資料は明治から大正にかけての時代に収集されており、それは時代背景が明らかな欧米の博物館に所蔵されているアイヌ資料の収集時期と一致することが判明した。