hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リーマン多様体とポアソン核・熱核の情報幾何学

定理:またすべてのホロ球について構造ベクトルが主曲率一定の主方向であるケーラー・アダマール多様体は複素空間形である.当該年度では,ボアソン核に関するフィッシャー情報幾何学について前年度の研究の継続という形で研究を進めた.当所掲げた研究目標の1および2において以下のような進展があった.研究目標1.雑誌Diff. Geom. Appl. 2011にこの間の研究結果をまとめ,発表することができた,また,漸近調和アダマール多様体の体積エントロピーがホロ球の平均曲率に一致するという結論をえた.これによって漸近調和アダマール多様体が調和多様体であるという予想に一歩近づいた.実際目標2とも関連するが,ホロ球からなる超曲面葉層構造に付随する形作用素が,安定ヤコビテンソル場から定まるリカッチ方程式をみたす自己随伴作用素で表現されるという事実に基づき,測地球平均曲率とポロ球平均曲率の差の極限の評価をアダマール多様体上見出し,上記の結論をうることができた,ここで測地球体の体積の指数的増大度である体積エントロピーが測地球面の平均曲率を使って積分表示されることをも利用する.研究目標2.実,複素,四元数双曲空間(階数1非コンパクト型対称空間)のホロ球主曲率による特徴づけを行うことができた.実際次のような定理をえた.定理A:Xを近ケーラーアダマール多様体とする.任意の理想境界点θに付随するホロ球葉層H(t;θ)に対して,任意実数tで構造ベクトル場が主曲率一定の主方向を与えるならば,Xは複素双曲空間でなければならない.実双曲空間ならびに四元数双曲空間についても同様な定理をえた.
Fabrication of high efficiency rare metal free Cu2SnS3 thin film solar cell

Cu2SnS3薄膜の形成における主な問題は、硫化するプロセスの中にSnSの蒸発によって空隙と小さな粒径が形成されることだ。その問題を解決するのため、結晶の成長プロセスを検討した。それで、Cu2SnS3薄膜の成長メカニズムを解明出来た。SnSの蒸発は密閉空間内に行うことで抑制することができた。又、原料にSnSを加えることで緻密な薄膜が形成され、4%の高効率が達成出来た。工学
クラウンエーテル修飾不斉らせん高分子を用いた高次キラル認識・包摂・反応場の構築

我々のグループでは、キラル開始剤を用いたジイソシアノベンゼンの不斉リビング重合に関する研究に取り組んできた。この重合で得られるポリキノキサリンは、キラル開始剤由来の末端部位の影響を受けて、安定な光学活性らせん構造を形成することが既に明らかになっており、また、容易に側鎖を修飾することができるという特徴を有している。本研究ではこのような利点に着目し、側鎖にクラウンエーテルを有するポリキノキサリンを合成し、そのキラルゲスト取り込みについて検討を行った。(1)側鎖にクラウンエーテルを有する一方向巻きポリキノキサリンの合成新規に合成したクラウンエーテルを有するジイソシアノベンゼン誘導体モノマーをアキラル開始剤あるいはキラル開始剤を用いて重合した。ここで用いたモノマーはこれまでに知られていた方法では合成困難であったため今回新たに分子設計を行い、合成ルートの開拓を経てクラウンエーテルを有する一方向巻きポリキノキサリンの合成に至った。(2)クラウンエーテル修飾ポリキノキサリンの包摂特性評価次に、得られたアキラルなクラウンエーテル修飾ポリキノキサリンの溶液に対し、S体及びR体の1-フェニルエチルアミン過塩素酸塩(以下(S)-PEA及び(R)-PEAと表記)を加え、CDスペクトル測定を行ったところ、ポリマー主鎖由来の吸収領域に強いコットン効果が観測された。標品との比較から、(S)-PEAは左巻き構造を誘起し、(R)-PEAは右巻き構造を誘起しており、ポリマー主鎖はゲスト分子のキラリティーを反映した光学活性らせん構造をとることがわかった。本研究はらせん高分子を用いた不斉誘起によって微小空間のキラル制御を達成したものであり、高性能分離材料、選択的イオン伝導材料、薬物送達材料、不斉触媒など、多くの機能性材料への展開が期待されるため非常に意義深いものであると考えられる。
人工関節置換術後に骨とセメントの間に形成される膜様物に関する免疫病理学的研究

人工関節再置換時に採取された18例の組織標本につき、HE染色、免疫染色を行ない、更に電子顕微鏡学的にその細胞構造について検索した。まずHE染色では膜様物は肉芽組織で構成されていた。この肉芽組織のうち、人工関節に接する面は滑膜様組織であり、そしてそれより骨側には、組織球および線維組織に富む層よりできていた。この層に存在する細胞は特徴的で、線維芽細胞以外に紡錐形や類円形をした大きな比較的明るい細胞質をもつ細胞があり、しばしば大きな群をなしていた。これらの細胞は抗マクロファージモノクローナル抗体で染色され、マクロファージ由来の細胞であるのが明らかとなった。また光顕および電怖にて多数の空胞を含んでいるのが判明したが、phagolysosameであるのか、変性壊死に陥る過程なのか同定はできなかった。これらの細胞中には、偏光顕微鏡による観察で、多量のHigh Density Polyethyleneと考えられる砕片が貪食されているものや、骨セメントを貪食していたと考えられる細胞が存在し、これらは電子顕微鏡による観察でも、胞体内に多数のライソゾームやvacuoleが見られ、活発な貪食と消化が行われているものと推測された。これらのマクロファージ系細胞には、骨融解を促進させる作用のあるPGE1やユラーゲメーゼ活性を亢進させる作用がある量が確認されており、一度何らかの原因で「ゆるみ」を生ずるここれらの細胞がそれを促進させるものと考えられた。人工関節置換術後の最大の合併症のひとつにいわゆる「ゆるみ」があげられる.「ゆるみ」の原因は生体力学的な面や生体材料の面から研究され,人工関節に改良が加えられている.一方,生体側からも異物である人工関節に対しては生物学的な反応が生じており,この反応と「ゆるみ」との関連について調査した.人工関節置換術後「ゆるみ」のために再置換を行った18例から骨と人工関節の間に介在する肉芽組織を採取し, HE標本,光顕レベルの免疫組織標本,電顕標本を作成した.この肉芽組織は人工関節側から滑膜表層に類似した表層部,その深層で顆粒状の細胞が集族したり膠原線維間に散在する部位,さらには線維化の強い部位という3つの異った形態学的特徴を示す部分から構成されている.その中で特徴的であるのは顆粒状の細胞の集族巣で,この細胞の起源,性質について免疫組織学的,電顕的に観察した.その結果,この細胞は免疫組織学的にHLA-DR,リゾチームが証明され,マクロファージ/単球の抗体である63D3にも陽性でマクロファージあるいはマクロファージ由来であることが示唆された.さらに電顕的に長い細胞突起を出し,豊富な細胞内小器官を持つなどマクロファージである所見を得た.また,このマクロファージはHE標本では顆粒状の細胞質を持つのがこれはズダンIII染色陽性であった.以上の所見から,今後はこのマクロファージの骨吸収あるいは骨破壊を進行させる機序について検討するため,この細胞の持つサイトカインについて免疫組織学的に観察する予定である.人工関節置換術後の合併症のうち、最も重要なもののひとつとされている骨セメントと骨の間の「ゆるみ(loosening)」の原因を解明すべく調査した。調査方法として、前年度より分析してきた再置換時に採取された、骨と人工関節の間に介在する肉芽組織について、偏光顕微鏡を用いての分析、さらに電子顕微鏡を用いて微細構造を検討した。一般にこの「ゆるみ」の際に出現する肉芽組織は人工関節側から、滑膜表層に類示した表層部、組織球および線維組織に富む中間層しさらに深部の線維層の3層に分けられるとされている。我々の研究によると、この中間層と線維層とはほとんど区別が不可能で、中間層に見られるマクロファージ系の細胞が広範囲に分布している事が分かった。さらにこの細胞を偏光顕微鏡で観察すると、特に異物巨細胞と考えられる細胞中には多量のHigh Density Polyethyleneと考えられる砕片が貧食されていた。

またこれらの細胞は電子顕微鏡による観察でも、胞体内に多数のライソゾームやvacuoleが見られ、活発な貧食と消化が行われているものと推測された。またこの多数の細胞内小器管を持つ細胞は、電子顕微鏡による免疫染色にてもHLA-DR、陽性がありマクロファージ由来の細胞であり、骨吸収ひいては人工関節の「ゆるみ」進展させているものと考えられた。
法専門職教育の再定義と臨床法学教育の研究

本研究課題である「法専門職教育の再定義と臨床法学教育の研究」は、2つの柱をもって研究活動を実施した。第一は、訴訟活動に従事する専門職としての裁判官、検察官および弁護士を「法曹」として分類することを越えて、訴訟を主たる活動としない弁護士の活動、例えば企業内法務や、官公庁の行政法務、人権擁護等の非営利団体での弁護士の活動、さらには、司法書士、弁理士、税理士、社会保険労務士、行政書士等の職域に従事する者を視野に入れて、法曹三者に限定されない「法専門職」教育はどのような教育がなされており、どのような教育内容を採用すべきかを検討することである。第二は、訴訟業務に限定されない法専門職教育を実施するにあたり、現実の事件・事案を教材とする臨床法学教育をどのような内容で実施しうるのか、法科大学院の臨床法学教育はどのような形でこれに関わることができるのかの研究である。第一の研究の柱については、研究分担者の宮澤節生氏を中心にする研究グループが、「リーガルサービス・プロバイダの多様性に関する予備的考察」を『青山法務研究論集』13巻(2017年)に発表している。第二の研究の柱については、研究代表者の宮川成雄を中心に2017年12月に開催した日米の法専門職教育の比較シンポジウム(カリフォルニア大学バークレー校と早稲田大学の共催)で、日本の法科大学院教育およびアメリカのロースクール教育が、現在直面する表面的には共通する問題(志願者減と修了生の就職難)や、法律サービスの行き届かない階層への法的保護の問題等について検討した。これは、『比較法学』52巻3号(2019年)に公表している。また、国際的な法専門職教育の動向については、特にアメリカのロースクールにおける臨床法学教育がアメリカ法曹協会のロースクール認証基準において6単位の必修化を実現したこと等について検討した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、1法専門職教育の再定義、2法専門職教育の社会貢献、3医師養成教育との比較による臨床方法論の検討、および4国際比較を、4つの柱としている。1法専門職教育の再定義については、司法書士、社会保険労務士、および行政書士の養成と継続研修について、それぞれセミナーを開催して各士業の活動形態の変化やそれに伴う研修の実情について把握することに努めた。2法専門職教育の社会貢献については、心理的精神的ストレスの下にある依頼者にいかに対応するかについて、臨床心理学の知見から研修プログラムの策定を行った。また、家庭裁判所の家事調停委員を研修対象として想定した家事紛争解決プログラムの策定をおこなった。4臨床法学教育の国際比較については、アメリカ・ロースクール協会年次大会、および同協会の臨床法学大会に研究者を派遣し、アメリカのロースルール教育の動向を把握することに努めた。また、中国の法学教育のシンポジウムにも研究者を派遣して、中国の法専門職教育の動向を把握することに努めた。1法専門職教育の再定義については、司法書士、行政書士、および社会保険労務士について、それぞれ「認定」・「特定」資格の新設によって業務形態がより対立的な紛争解決の担い手へと拡大していること、またそれに伴い、専門職としての倫理面での研修の必要性が高まっていることを把握することができた。2法専門職教育による社会貢献については、臨床心理プログラムの司法修習選択型修習としての質の向上を行うことができた。家事紛争解決プログラムについては、家事調停委員を想定した研修のための教科書の出版を行うことができた。4アメリカのロースクール教育の動向として、臨床科目をアメリカ法曹協会が認証するロースクールからの卒業要件として必修化する動向を把握することができた。また、中国では、法曹資格取得のための司法試験の受験資格として、大学法学部の卒業を要件として課す動向を把握した。1法専門職教育の再定義については、法律サービスの提供におけるインターネットの利用が、どのように法専門職の教育に影響を与えるかについて、セミナーを開催し検討を行った。また、アメリカ、イギリス、および韓国における法律関連職の業務形態および養成制度について検討した。2法専門職教育の社会貢献については、心理的精神的ストレスの下にある依頼者に、いかに対応するかについて、臨床心理学の知見から司法修習の選択型実務修習として提供するプログラムを、その実施内容の改善について検討した。また、家事紛争解決プログラムについて、若手弁護士を対象とする研修の内容の検討をおこなった。3医師養成教育との比較による臨床方法論の検討については、日本医科大学における一年次生による模擬患者に対する模擬医療面接、および医師としての専門職倫理に関わる授業の見学会を実施し、法専門職教育への応用の可能性を検討した。4臨床法学教育の国際比較については、アメリカ・ロースクール協会年次大会、および同協会の臨床法学大会に研究者を派遣し、アメリカのロースクール教育の動向を把握することに努めた。また、中国の法学教育者との日本での共同研究の機会を設定し、日中の法学教育の動向について検討した。1法専門職教育の再定義については、アメリカ、イギリス、および韓国について、法関連専門職の業態および養成のあり方について、『青山法務研究論集』13号(2017年3月発行)に、「リーガルサービス・プロバイダの多様性に関する予備的考察」として、研究分担者と研究協力者による一連の研究を発表した。

2法専門職教育による社会貢献については、臨床心理学の知見を法律相談において活用する司法修習選択型実務修習を実施し、プログラムの質の向上を実現することができた。家事紛争解決プログラムについては、研究協力者の貢献により『臨床実務家のための家族法コンメンタール(民法相続編)』(2017年1月刊)の刊行を見ることができた。3医師養成と法曹養成との方法論上の比較については、2度にわたる日本医科大学の授業見学の機会を設けることができた。第一は、模擬患者の協力による医療面接の教育に関する見学であった。第二は、医学生を小グループに分割し、医療倫理に関わる具体的問題についての討論を中心とする授業の見学であった。このような授業形態における指導教員の役割についての考察をとおして、法曹教育における指導教員の役割と類似する点が多く、今後とも医師教育と法曹教育の方法論上の比較の重要性を認識することができた。4アメリカのロースクール教育について、アメリカ・ロースクール協会の年次大会や臨床法学大会に積極的に参加して、アメリカの教育方法論の改善への取り組みを把握することができた。例えば、2016年度からJD取得要件として臨床科目6単位が必修化されたことについては、学修成果目標の設定とその達成度の評価、学生の実務経験を事後的に省察する機会の設定、および学生成績の集積的(summative)評価だけでなく形成的(formative)評価の導入など、教育心理学の知見を組み込んだ取り組みを把握することができた。今年度は特に米国のロースクールにおける臨床法学教育との比較研究に力点を置いた。その中でも、12月9日・10日の両日に早稲田大学で開催したカリフォルニア大学バークレー校ロースクールとの共催シンポジウムの研究成果が重要である。このシンポジウムでは、米国ロースクールがリーマン・ショック後に行ったカリキュラム改革の実像を把握した。それは次の2点に集約できる。第一は、ロースクールのカリキュラムを、「実務での即戦力」を育成するために、実務関連科目にシフトしたことである。第二は、実務関連科目を単に技能教育に限定することなく、理論・技能・専門職価値の3者を統合するための臨床教育方法論を重視していることである。これら2点については、米国ロースクールの認証基準となっている米国法曹協会のカリキュラム基準が、ロースクールの修了に6単位の臨床系科目の単位取得を義務付けたことに表れている。上記のシンポジウム開催の他に、米国ロースクール教育については、5月にコロラド州デンバーで開催された米国ロースクール協会臨床法学教育部会の年次大会に、研究代表である宮川を含め3名の研究員が参加し、日本の法科大学院教育の現状について報告すると同時に、米国のロースクール教育の最近の動向を把握した。また、2018年1月には、カリフォルニア州サンディエゴで開催された米国ロースクール協会の年次大会に研究分担者・研究協力者3名を派遣し、より広い範囲の法専門職教育のあり方について情報収集した。法専門職教育の社会貢献については、家事紛争解決プログラムの研究活動として研究協力者の図書出版を実現し、その図書に基づいた実務家を対象とするセミナーを開催した。
エネルギー環境教育のための垂直型クロスフロー水車をモデルとした創作型教材の開発

[研究目的]2011.3.11東日本大震災により,原子力エネルギーに対する信頼が失われ,自然エネルギーの普及に向けた研究・開発がさらに急がれている.このような現代の社会的ニーズの高い"環境分野"や"エネルギー分野"に対応できる素養と創造力を持った実践的技術者を育成するために環境エネルギー教育に関する教材が必要である,そこで本研究では,この素養と創造力を養うための教育教材を提案し,垂直軸クロスフロー水車をモデルとしたPBL(Program Based Learning)型の実験教材を開発した.[本実験装置の主な特徴]1)水車本体は,水車上部に設置した羽根角度調整リングにより,羽根角度を一元的に調整できる構造とした.また,軸受部分にレールを配置することにより,水車の位置を自由に調整できる構造とした.2)開水路の流水をコントロールする導水壁は,長さ5cmをベースとした3種類の小型コンクリートブロックを作製した.このコンクリートブロックを任意に組み合わせることにより,様々な導水壁の形状を再現し実験することが可能である.3)測定データを集計・解析・表示・PCへ転送するための測定装置は,AVRマイコンを用いて自作した.この測定装置は,データが集計・解析される過程を原理的に理解することができ,また状況に応じて実験者が集計・解析の手法を容易に改良することが可能である.[本教材の成果]"水車の羽根角度","導水壁"及び"水車の位置"の3条件を可変構造とした実験装置を開発することに成功した.本教材は,これらの条件を試行錯誤しながら最適化する過程を通じて,実験者が自然エネルギーを回収するための技術や創造力を習得できる教材として期待される.さらに,導水壁設置に使用する小型コンクリートブロックに設計単価を与えることにより,コスト管理を意識させるこれまでにない実験教材を開発することに成功した.[研究目的]2011.3.11東日本大震災により,原子力エネルギーに対する信頼が失われ,自然エネルギーの普及に向けた研究・開発がさらに急がれている.このような現代の社会的ニーズの高い"環境分野"や"エネルギー分野"に対応できる素養と創造力を持った実践的技術者を育成するために環境エネルギー教育に関する教材が必要である,そこで本研究では,この素養と創造力を養うための教育教材を提案し,垂直軸クロスフロー水車をモデルとしたPBL(Program Based Learning)型の実験教材を開発した.[本実験装置の主な特徴]1)水車本体は,水車上部に設置した羽根角度調整リングにより,羽根角度を一元的に調整できる構造とした.また,軸受部分にレールを配置することにより,水車の位置を自由に調整できる構造とした.2)開水路の流水をコントロールする導水壁は,長さ5cmをベースとした3種類の小型コンクリートブロックを作製した.このコンクリートブロックを任意に組み合わせることにより,様々な導水壁の形状を再現し実験することが可能である.3)測定データを集計・解析・表示・PCへ転送するための測定装置は,AVRマイコンを用いて自作した.この測定装置は,データが集計・解析される過程を原理的に理解することができ,また状況に応じて実験者が集計・解析の手法を容易に改良することが可能である.[本教材の成果]"水車の羽根角度","導水壁"及び"水車の位置"の3条件を可変構造とした実験装置を開発することに成功した.本教材は,これらの条件を試行錯誤しながら最適化する過程を通じて,実験者が自然エネルギーを回収するための技術や創造力を習得できる教材として期待される.さらに,導水壁設置に使用する小型コンクリートブロックに設計単価を与えることにより,コスト管理を意識させるこれまでにない実験教材を開発することに成功した.
強化・再生自己心膜を用いて作製する生体弁の開発

近年の医療技術の進展に伴い,生体材料の研究開発が進み,これらは医療デバイス,又は生体部品の開発製造に生かされている.しかしまだまだ問題点は多い。人工臓器の中でも必要度が高いものの一つに生体弁がある.ヒト心膜を用いた生体弁は,免疫作用による生体材料劣化の程度は有意に少ないが,ヒト心膜の強度が不足が報告されていた.しかしながら,その強度不足の詳細は不明であった.そこで本研究においては,ヒト,ウシ,ブタにおける心膜の力学試験を実施し,基本力学挙動を比較検討することにより各動物種における心膜組織の機械的特性を調査した.膜厚においては,ブタ<ウシ<ヒト,最大荷重においてはヒト=ブタ<ウシ,最大応力においては,ヒト<ウシ<ブタとの結果であった.ヒト心膜は最大荷重ではウシ心膜の約50%であり,この強度不足が術後遠隔期の弁機能不全に繋がっていると考えられた.すなわち,ヒト心膜の物理的強度を200%にすれば,このヒト心膜を用いた人工弁の製作が可能となるであろう.一般に素材の強度比較においては,最大応力(単位断面積当たりに受け持つ荷重)が用いられる.実験結果では,ヒト心膜はブタ心膜の31%,ウシ心膜の74%の強度を有する結果となった.これらの結果より,ヒト心膜においては膜厚が最も厚いにもかかわらず,物理的強度の面では最弱であることが明らかとなった.よって,ヒト心膜を現行のウシ心膜弁の代替品として用いる際の問題点が明らかとなった.これは,ヒト心膜組織の物理的強度の不足である.さらに,ヒト心膜組織を増殖し膜厚を増すのみでは解決とはならない.ヒト心膜組織内の物理的強度の増強を図る方策が必須であることが,本研究により明らかとなった.近年の医療技術の進展に伴い,生体材料の研究開発が進み,これらは医療デバイス,又は生体部品の開発製造に生かされている.しかしまだまだ問題点は多い。人工臓器の中でも必要度が高いものの一つに生体弁がある.ヒト心膜を用いた生体弁は,免疫作用による生体材料劣化の程度は有意に少ないが,ヒト心膜の強度が不足が報告されていた.しかしながら,その強度不足の詳細は不明であった.そこで本研究においては,ヒト,ウシ,ブタにおける心膜の力学試験を実施し,基本力学挙動を比較検討することにより各動物種における心膜組織の機械的特性を調査した.膜厚においては,ブタ<ウシ<ヒト,最大荷重においてはヒト=ブタ<ウシ,最大応力においては,ヒト<ウシ<ブタとの結果であった.ヒト心膜は最大荷重ではウシ心膜の約50%であり,この強度不足が術後遠隔期の弁機能不全に繋がっていると考えられた.すなわち,ヒト心膜の物理的強度を200%にすれば,このヒト心膜を用いた人工弁の製作が可能となるであろう.一般に素材の強度比較においては,最大応力(単位断面積当たりに受け持つ荷重)が用いられる.実験結果では,ヒト心膜はブタ心膜の31%,ウシ心膜の74%の強度を有する結果となった.これらの結果より,ヒト心膜においては膜厚が最も厚いにもかかわらず,物理的強度の面では最弱であることが明らかとなった.よって,ヒト心膜を現行のウシ心膜弁の代替品として用いる際の問題点が明らかとなった.これは,ヒト心膜組織の物理的強度の不足である.さらに,ヒト心膜組織を増殖し膜厚を増すのみでは解決とはならない.ヒト心膜組織内の物理的強度の増強を図る方策が必須であることが,本研究により明らかとなった.生体弁作成に最適な強度を付加した自己心膜組織を再生医学の手法を用いて作り、さらに、この強化・再生自己心膜を用いて生体弁を作り上げ、臨床使用可能なものとすることを目的とした。この弁が使用可能となれば、人畜感染症、拒絶反応や血栓形成の心配が無く安全で、長耐久性の期待できる生体弁の使用が可能となる利点がある。このため、臨床上に現在用いられており急性期から中期の強度の面で問題の無いウシ心膜をコントロールとし、ヒト心膜、ブタ心膜と比較検討した。顕微鏡的検索では、厚さ、膠原線維数、密度等は、三者間で著しい差異は認めなかった。しかしながら、力学的強度特性の面では、応力評価では、ウシ≒ブタ>ヒト、耐加重評価ではウシ>ブタ>ヒトとの結果を得た。生体内安全性の確認されたポリグリコール酸(PGA)の多孔質シートを心膜細胞増殖の礎材(scaffold)として用いた。これを礎材として強度を付加した自己心膜組織を作製する予定であったが、現時点では心膜細胞がPGA多孔質シートの中に入ってゆかず、強度を付加できていない。PGA多孔質シートの孔サイズの変更、電位の利用等により、解決を目指している。近年の医療技術の進展に伴い,生体材料の研究開発が進み,これらは医療デバイス,又は生体部品の開発製造に生かされている.しかしまだまだ問題点は多い.人工臓器の中でも必要度が高いものの一つに生体弁がある.異種生体弁は抗凝固薬剤を必要としない利点があり,さらに供給数の制限がないため,多くの患者に使用されている.

この異種生体弁は耐久性が低いことが指摘されてきたが,抗石灰化処理法の進歩により,ウシ心膜弁においては約15年の人工弁機能が保証されるところとなった.すなわち,ウシ心膜は十分な力学的強度を有することが推測される.しかしながら,この異種生体弁には人畜感染症の可能性という問題が存在する.弁組織を異種動物より得るため,この問題は常に危惧されるところである.一方,ヒト心膜を用いた生体弁は,免疫作用による生体材料劣化の程度は有意に少ないが,遠隔期に弁機能不全を認めたと報告されており,ヒト心膜の強度が不足が疑われていた.しかしながら,その強度不足の詳細は不明であった.そこで本研究においては,ヒト,ウシ,ブタにおける心膜の力学試験を実施し,基本力学挙動を比較検討することにより各動物種における心膜組織の機械的特性を調査している.
糸球体上皮細胞でのＳＩＲＴファミリー制御による糖尿病腎症に対する新たな治療戦略

カロリー制限で活性化され、抗老化、抗炎症作用を呈するSIRTファミリー(SIRT1、SIRT3)の制御が糖尿病性腎症における糸球体上皮細胞障害に対する治療標的となりうるかを検討した。培養マウス糸球体上皮細胞を用いたSIRT1/SIRT3の発現減弱ならびに過剰発現の高糖濃度負荷、高脂肪酸負荷、低酸素刺激による糸球体上皮細胞への影響、糸球体上皮細胞特異的SIRT1あるいはSIRT3ノックアウトマウスの糖尿病モデルにおける糸球体上皮細胞障害への影響を検討したが、SIRT1あるいはSIRT3の発現変化による糸球体上皮細胞障害への影響は認められなかった。糸球体上皮細胞におけるSIRTファミリーの活性化と尿蛋白出現の関与ならびにSIRTファミリーの活性化が糖尿病性腎症に対する新たな治療戦略となり得るかを検討するため、C57BL/6マウスに対し、高脂肪食負荷ならびにSTZ投与により糖尿病モデルマウスを作製したところ、いずれのモデルにおいても糸球体におけるSIRT1、SIRT3の発現量、活性の低下を認めた。さらに、両モデルにおいて糸球体における酸化ストレス、アポトーシスの増加が観察された。またアクチン関連蛋白であるsynaptopodinやスリット膜関連蛋白であるpodocin、nephrinなどの発現低下や足突起の形態異常が観察された。次に糖尿病性腎症における糸球体上皮細胞でのSIRTファミリーの役割を検討するため、Cre-LoxPシステムを用いて糸球体上皮細胞特異的SIRT1ならびにSIRT3ノックアウトマウスを作製し、これらノックアウトマウスに対し、高脂肪食負荷ならびにSTZ投与を行い糖尿病モデルを作製した。対照マウスと糸球体上皮細胞特異的SIRT1ならびにSIRT3ノックアウトマウスを用いて高脂肪食負荷あるいはSTZ投与による糸球体上皮細胞障害の検討を行ったが、尿中アルブミン排泄量や糸球体上皮細胞の機能的、形態的解析により有意な相違は認められなかった。また、Dominat-negative SIRT1ならびにDominat-negative SIRT3組換えレトロウイルスを培養糸球体上皮細胞に感染させ、SIRT1、SIRT3の発現を減弱させた。糖尿病状態で見られる高糖濃度負荷、高脂肪酸負荷、低酸素刺激が糸球体上皮細胞に及ぼす影響の検討も行ったが、SIRT1あるいはSIRT3の発現減弱による糸球体上皮細胞障害への有意な影響は認められなかった。糸球体上皮細胞におけるSIRTファミリーの活性化と尿蛋白出現の関与ならびにSIRTファミリーの活性化が糖尿病性腎症に対する新たな治療戦略となり得るかを検討するため、C57BL/6マウスに対し、2型糖尿病モデルである高脂肪食負荷肥満マウスならびに、Streptozotocin (STZ)投与による1型糖尿病モデルマウスを作製。Dynabeads法により糸球体単離を行いWestern blot法による蛋白発現量およびreal time PCR法によるmRNA発現量を検討を行ったところ、2型糖尿病、1型糖尿病いずれのモデルにおいても糸球体におけるSIRT1、SIRT3の発現量の低下を認めた。活性に関しては現在検討中である。さらに、いずれの糖尿病モデルにおいても、糸球体における酸化ストレス、アポトーシスの増加が観察された。現在糸球体上皮細胞の形態学的異常の検討を電子顕微鏡を用いて検討中である。糖尿病性腎症における糸球体上皮細胞でのSIRTファミリーの役割を検討するため、Cre-LoxPシステムを用いて糸球体上皮細胞特異的SIRT1ならびにSIRT3 KOマウスを作製しており、現在これらKOマウスに対し、2型糖尿病ならびに1型糖尿病モデルマウスを作製している。今後糸球体上皮細胞の機能的、形態的解析を行う予定としている。培養マウス糸球体上皮細胞を用いて、糖尿病状態におけるSIRTファミリーの役割の検討を行うため、Dominat-negative SIRT1ならびにDominat-negative SIRT3組換えレトロウイルスを培養糸球体上皮細胞に感染させ、SIRT1、SIRT3の発現を減弱させた。糖尿病状態で見られる高糖濃度負荷、高脂肪酸負荷、低酸素刺激が糸球体上皮細胞に及ぼすSlit構成蛋白(ネフリン等)発現の変化などの形態学的異常、酸化ストレス、アポトーシスへの影響を現在検討中。糸球体上皮細胞特異的SIRT1ならびにSIRT3ノックアウトマウスを作製し、これらマウスに対して高脂肪食負荷による2型糖尿病モデルならびに、Streptozotocin (STZ)投与による1型糖尿病モデルを作製しているが、糸球体上皮細胞の機能的、形態学的解析に必要十分なマウスの匹数を準備するのに計画よりも時間を要しているため、やや計画よりも遅れている。SIRT1ならびにSIRT3の発現を減弱させた培養マウス糸球体上皮細胞を用いた糖尿病状態における高糖濃度負荷、高脂肪酸負荷、低酸素刺激に対するSIRT1、SIRT3の効果の検討については、培養マウス糸球体上皮細胞を適切に分化させうる条件設定に難渋しているため、計画よりもやや遅れている。

前年度のDominant-negative SIRT1/SIRT3過剰発現細胞を用いた研究に引き続き、SIRT1 / SIRT3過剰発現による糸球体上皮細胞に対する保護作用の検討を行う。SIRT1ならびにSIRT3組換えレトロウイルスを培養糸球体上皮細胞に感染させることにより、SIRT1 / SIRT3過剰発現細胞を作製し、糖尿病状態で見られる高糖濃度負荷、高脂肪酸負荷、低酸素刺激が糸球体上皮細胞にもたらすSlit構成蛋白(ネフリン等)発現の変化などの形態学的異常、酸化ストレス、アポトーシスを抑制しうるかを野生型培養糸球体上皮細胞と比較検討する。前年度に引き続き糸球体上皮細胞特異的SIRT1ならびにSIRT3ノックアウトマウスに対し、2型糖尿病ならびに1型糖尿病モデルマウスを作製し、糸球体上皮細胞の機能的、形態的解析を行う。さらに、タモキシフェン誘導型糸球体上皮細胞特異的SIRT1ならびにSIRT3ノックアウトマウスを作製し、糸球体上皮細胞の形態学的・機能的異常の検討を行う。また、上記ノックアウトマウスを用いて、通常食群、高脂肪食群、STZ誘発糖尿病群に分け、12週間飼育し、アルブミン排泄量の変化を観察し、糸球体上皮細胞におけるSIRT1あるいはSIRT3欠損がアルブミン排泄量、上皮細胞の形態・機能に及ぼす影響を検討する。糸球体上皮細胞特異的SIRT1ならびにSIRT3ノックアウトマウス、タモキシフェン誘導型糸球体上皮細胞特異的SIRT1ならびにSIRT3ノックアウトマウスの作製、飼育費用ならびに試薬、薬品購入に使用する予定である。
マルチメディア通信システムの最適設計に関する研究

本研究では、音声、データ、画像等を統合するマルチメディア通信において呼種別性能評価を効率的に行なう方法を開発するとともに、与えられたサービス条件を満足するシステムの最適設計、マルチメディア通信システムにの技術的、社会的アセスメントについて下記の研究を行い成果を得た。マルチメディア通信に適用される広帯域ISDN(サービス総合デジタル網)におけるATM(非同期転送モード)システムでは音声や画像パケットはセルの形式で集中的に発生する。このような集中的に発生するパースト性トラヒックをMMPP(マルコフ変調ポアソン過程)で近似し、効率的に呼種別性能評価を行なう方法、およびMMPPのパラメータ同定法を開発した。データやファクシミリのように蓄積可能な待時呼と双方向の音声、画像のような実時間性が要求される即時呼が混合される即時・待時混合システムにおいて、それぞれの要求サービス条件を満足するためのシステムを提案し性能評価法を開発した。さらに、マルチメディア通信システムのアクセス網として広く使用されるCSMA/CDLAN(イーサネット)の性能評価法を開発した。マルチメディア通信システムは情報社会の基盤施設(インフラ)として重要な役割をはたすものであり、技術的な観点たけでなく社会的面のアセスメントが必要である。情報ネットワークを道路、パソコン等の端末を車に対比し、情報インフラとしてのマルチメディアシステムの最適設計について検討し提言を行なった。以上の成果は国内、国外の代表的な学会(電子情報通信学会IEEE)の論文誌に発表するとともに、各種学会等での講演、学内機関誌著書等に発表済みまたは発表予定である。(1)異種類の情報を統合するシステムの性能評価マルチメディア通信システムにおいては,音声や動画等の遅延に敏感な(即時)入力とデータ,ファクシミリ等の遅延を許容できる(待時)入力が統合される。また,広帯域ISDN(サービス総合デジタル網)に適用されるATM(非同期転送モード)では,音声,動画などのセルの到着間隔に相関のあるバースト性を有する。このような,バースト性を有する即時・待時混合多元トラヒックシステムについて,各入力に対する呼種別の性能評価式を開発した。(2)性能解析プログラム開発環境の整備と移植の検討上記の性能評価式をC言語でプログラム化し先ず手持ちのパーソナルコンピュータで精度の確認実験を行なった。平成5年9月にエンジニアリングワークステーション(SparcStation)が導入され,12月までにプログラム開発環境の整備を行なった。MSDOS上で作成した性能解析プログラムを平成6年1月からUNIX上に移植するための検討を行い、それに適するプログラム構成を確立した。(3)マルチメディア通信システム設計支援ツールの開発平成6年3月から上記プログラムの移植作業を進めている。平成6年度において,シミュレーションにより精度を確認し,マルチメディア通信システムの設計支援ツールとして完成する。その場合,ワークステーション用の他,パソコン上でも使用し得る簡易版システムを作成し,広く一般に普及できるように考える。本研究では,音声,データ,画像等を統合するマルチメディア通信において呼種別性能評価を効率的に行なう方法を開発するとともに,与えられたサービス条件を満足するシステムの最適設計,マルチメディア通信システムにの技術的,社会的アセスメントについて下記の研究を行い成果を得た。マルチメディア通信に適用される広帯域ISDN(サービス総合デジタル網)におけるATM(非同期転送モード)システムでは音声や画像パケットはセルの形式で集中的に発生する.このような集中的に発生するバースト性トラヒックをMMPP(マルコフ変調ポアソン過程)で近似し,効率的に呼種別性能評価を行なう方法,およびMMPPのパラメータ同定法を開発した.データやファクシミリのように蓄積可能な待時呼と双方向の音声,画像のような実時間性が要求される即時呼が混合される即時・待時混合システムにおいて,それぞれの要求サービス条件を満足するためのシステムを提案し性能評価法を開発した.さらに,マルチメディア通信システムのアクセス網として広く使用されるCSMA/CD LAN(イーサネット)の性能評価法を開発した.マルチメディア通信システムは情報社会の基盤施設(インフラ)として重要な役割をはたすものであり,技術的な観点だけでなく社会的面のアセスメントが必要である。情報ネットワークを道路,パソコン等の端末を車に対比し,情報インフラとしてのマルチメディアシステムの最適設計について検討し提言を行なった.
新規肺腺がん細胞株を用いた肺がん浸潤・転移機構の解析と治療薬開発への応用

原発性肺癌は日本で最も罹患率と死亡率の高い悪性腫瘍であり,現在でも本邦の年間死亡数は7,4万人を超えている.肺癌の中では腺癌の頻度が最も高いが,中でもmicropapillaryパターンを呈する肺腺癌(MPA)は,腫瘍径が小型の場合でもリンパ節転移を来しやすく予後不良である.しかし,研究材料に乏しく,その病態解明や治療法開発の為の基礎研究は進んでいない.そこで本研究では、MPAから樹立した細胞株を用いて、1KU-Lu-MPPt3細胞におけるRor1の機能を解析すること,2細胞株の形態を規定する遺伝子の候補pathwayの絞り込みをおこなうことで,MPAの浸潤機構を明らかにし,新たな肺癌治療法の開発に繋げることを目的とする.原発性肺癌は日本で最も罹患率と死亡率の高い悪性腫瘍であり,現在でも本邦の年間死亡数は7,4万人を超えている.肺癌の中では腺癌の頻度が最も高いが,中でもmicropapillaryパターンを呈する肺腺癌(MPA)は,腫瘍径が小型の場合でもリンパ節転移を来しやすく予後不良である.しかし,研究材料に乏しく,その病態解明や治療法開発の為の基礎研究は進んでいない.そこで本研究では、MPAから樹立した細胞株を用いて、1KU-Lu-MPPt3細胞におけるRor1の機能を解析すること,2細胞株の形態を規定する遺伝子の候補pathwayの絞り込みをおこなうことで,MPAの浸潤機構を明らかにし,新たな肺癌治療法の開発に繋げることを目的とする.
ESR顕微鏡を用いた環境汚染物由来のフリーラジカルが老化に与える影響の解析

我々を取りまく環境には、生体にとって有害な薬物やその前駆体が至る所に存在している。これらの有害薬物に起因する急激な毒性に関しては多くの研究結果が報告されているが、これらの物質から生じる微量なフリーラジカルが長年にわたって生体に及ぼす慢性的な影響については全く研究されていない。そこで、我々は、環境汚染薬物としてヒドラジンやニトロソ化合物誘導体を取り上げ、これらが動物体内に取り込まれた際にどの程度のフリーラジカルが生成され、また、どの部位にフリーラジカルが局在するのか、無侵襲ESR測定装置を用いて解析を行い、以下の結果を得た。(1)フェニルヒドラジンをマウスに投与すると要訣生の貧血を起こすが、in vivo系での結果ではフリーラジカルの産生についてこの症状は悪化した。In vivo系で生成しているラジカル種を検討したところ、ヘモグロビンのS・ラジカルが生成していることがin vivoで確認された。2.生体内で誘導された一酸化窒素合成酵素から生成される一酸化窒素(NO)の無侵襲同定:リポポリサッカライドによりマウスの体内で誘導された一酸化窒素合成酵素から生成されたNOをジチオカルバメート鉄錯体を用いてトラップし、そのESRスペクトルからNOの産生量を定量化してみた。NOは、主に肝臓の付近でもっとも多く生成されており、トラップされたNO濃度は肝臓1個の平均で100μMにも達した。3.生体内でのNO生成部位の無侵襲解析:NO-ジチオカルバメート-鉄錯体は、フリーラジカルの性質を持っているため、水の緩和時間を減少させる、いわゆる,核磁気共鳴法でのコントラスト増強剤として働く。我々はこの点に着目し、ラットの体内で生成したNOの分布を核磁気共鳴画像化法(MRI)を用いて、明らかにすることに成功した。我々をとりまく環境には、生体にとって有害な薬物やその前駆体がいたる所に存在している。これらの有害薬物に起因する急性な毒性に関しては多くの研究例が報告されているが、これらの物質から生じる微量なフリーラジカルが長年にわたって生体に及ぼす慢性的な影響、例えば、寿命や老化に対してどのような影響を与えているのかについては、全く研究されていないのが現状である。そこで、我々は、環境汚染薬物としてヒドラジン誘導体(フェニルヒドラジン)やニトロソ化合物を取り上げ、これらの物質が実験動物の体内に取り込まれた際に体内でどの程度のフリーラジカルが生成され、また、どの部分にフリーラジカルが局在するのかを、我々の開発した無侵襲ESR測定装置を用いて解析を行い、以下の結果を得た。(1)フェニルヒドラジンをマウスに投与すると溶血性の貧血を起こすが、in vitro系での結果は、フリーラジカルの産生につれてこの症状は悪化した。そこで、in vivo系でどのようなラジカルが生成しているのかを検討したところ、ヘモグロビンを構成しているメチオニンの側鎖にS・ラジカルが生成していることが明らかとなり、このラジカルが赤血球膜の構造をこわしているものと思われる。(2)ニトロソベンゼンやニトロソトルエンをマウスの体内に投与すると、これらのニトロソ化合物はマウスの体内の不飽和脂肪酸と反応して、脂肪酸のニトロキシドラジカルが生成することをin vivo系で観測することができた。これらのラジカルに、発ガン予防効果のある海草由来のフコキサンチンを投与したところ、このラジカルを速やかに消失させることができ、現在このラジカルと発ガン効果との関連について検討中である。

本研究では、まず第1に、環境を汚染する有害薬物であるニトロソ化合物やヒドラジン化合物が生物体内に取り込まれた際にどのようなフリーラジカル反応が誘起されて、フリーラジカル種がどの組織でどの程度発生するかをin vivo ESRの手法を用いて明らかにすることを目指したものである。そして第2に、近年、非常に着目されている一酸化窒素が生体の代謝や老化にどのように関与しているのか、その基礎情報を得るために、実験動物の体内で発生するNOの検出並びにその局在位置について検討を行った。1.線虫の体内で生成したフリーラジカル種の同定及びその局在化について:ニトロソベンゼン、ニトロソトルエンなどのニトロソ化合物、及び、フェニルヒドラジンなどのヒドラジン誘導体から線虫の体内で誘起されるフリーラジカルの同定を試みた。ニトロソ化合物からは、主に、ヒドロニトロキシド誘導体が、ヒドラジン化合物からはフェニルラジカルin vivoで観測する事ができた。2.生体内で誘導された一酸化窒素合成酵素から生成される一酸化窒素(NO)の無侵襲同定:リポポリサッカライドによりマウスの体内で誘導された一酸化窒素合成酵素から生成されたNOをジチオカルバメート鉄錯体を用いてトラップし、そのESRスペクトルからNOの産生量を定量化してみた。NOは、主に肝臓の付近でもっとも多く生成されており、トラップされたNO濃度は肝臓1個の平均で100μMにも達した。3.生体内でのNO生成部位の無侵襲解析:NO-ジチオカルバメート-鉄錯体はフリーラジカルの性質を持っているため、水の緩和時間を減少させる、いわゆる、核磁気共鳴法でのコントラスト増強剤として働く。我々はこの点に着目し、ラットの体内で生成したNOの分布を核磁気共鳴画像化法(MRI)を用いて、明らかにすることに成功した。
新製品・新サービスの「普及の失敗」に関する研究

新製品の普及に関しては従来成功例を中心に研究が進められてきた。それに対して本研究では、失敗を含む普及のダイナミクスを解明することを目指した。当初、耐久財やサービスを対象にすることも視野にあったが、承認された予算の制約もあり、米国における10年間31カテゴリーに及ぶパッケージグッズの購買履歴データを対象に研究を行うことになった。当研究ではニューヨーク大学の石原昌和准教授、Eitan Muller教授らの協力を得た。本研究では上述のデータの予備的分析から、新製品の普及の成否にはイノベータあるいは初期採用者が果たす役割が大きいと予想した。そのこと自体は従来から主張されてきたが、明確なエビデンスは必ずしもなかったため,本研究では、過去の購買履歴から消費者の革新性を数値化する方法を開発し,それによって革新的と判断された消費者の役割を分析した。その結果によれば、第1に、消費者の革新性と他の情報と組合わせることで新製品の普及の成功-失敗を早期に予測できる可能性が示された。第2に、革新性を基準に消費者を分類し、お互いの影響関係を異質性を考慮して推定することで、普及の失敗-成功のメカニズムを計量的に推定するモデルを構築した。第3に、革新性によって市場の特徴づけることで、市場による競争ダイナミクスの違いを説明できる可能性が示された。それをエージェントベースモデルに発展させる理論の構築も同時に進めた。これらの点について国内外のいくつかの学会で発表した。以上の成果は,これまでイノベーションの普及に関する研究であまり対象にならなかったパッケージグッズ領域で得られたことに意義がある。本研究から、そこでは耐久財やITなどと基本的に同じ枠組みで捉えられるが、本質的に違う原理も働いていることが示唆された。そのことはイノベーションを広範に推進する上で重要な発見である。まず、新製品の普及に関する既存研究を、普及の失敗という観点からサーベイした。マーケティング・サイエンスの研究の柱の1つである普及研究において、失敗の研究は必ずしも多くはないが、いくつか重要な先行研究に出会うことができた。当該研究のモデル構築やデータ解析を行うための最新動向を把握するため、INFORMS Marketing Science Conference、IEEE Big Data Cioneferenceなどの国際会議に参加し、情報収集に努めた。データについては、当初予定していた耐久財に関する市販データの購入は、予算上の制約から、困難になりつつある。一方、パッケージ・グッズに関する非集計の製品購入データについてはすでに入手済みであり、またいくつか追加で入手できた。これらのデータの分析から新製品普及の事例をいくつか見つけることができたが、カテゴリの範囲や期間に制約があり、普及の成功ー失敗を明確に峻別するのには問題があった。他方、米国研究者の協力を得て、米国におけるパッケージ・グッズ分野の製品購入データも入手できた。これはカテゴリ数や期間において十分な規模のデータであり、新製品の普及-失敗に関して、かなり一般性を持った分析を可能にするものである。当該データを集計レベルと非集計レベルの双方の視点から分析することとし、まずは記述的な分析を行い、一定の規則性(stylized facts)を発見する作業に取り組んでいる。平成29年度に予定しているウェブ調査については、調査計画の検討を適宜進めている。データ収集について計画通り進まなかった点(耐久財データの入手)と、予想外にうまく行った点(広範囲かつ長期のパッケージ・グッズ購入データの入手)があった。当初の計画の若干の軌道修正を行いつつ、研究を進めていく所存である。新製品の普及の成功ー失敗に関して、理論面では、エージェントベース・モデルの応用可能性について検討を進めてきた。過去にマーケティングの主要ジャーナルに掲載されたエージェントベース・モデルの論文の大半が、製品の普及(あるいはそれと実質的に同等の情報の伝播)を扱っており、普及現象との親和性は高い。ただし、本研究が問題とする「普及の失敗」を正しく扱うにはさらなる発展が必要で、その検討を行っている。もちろん、エージェントベース・モデル以外のアプローチも視野に入れるべきことはいうまでもない。同じ問題に対する経験的研究については、前年度入手した30カテゴリのパッケージグッズにおける全米50地域での約10年に及ぶ店舗レベルの製品販売データ、2地域での個人レベルの購買データの予備的な記述分析を進めた。まず、UPCコード単位のデータをブランド単位に変換し、売上空白期間に基づき新ブランドの導入(誕生)と撤退(死亡)の時期の識別を行った。ここで比較的短い期間で市場から姿を消したブランドは「普及に失敗」したとみなすことができる。新ブランドの地域別の導入にはいくつか興味深いパタンが見られ、これも今後の研究の方向性の1つだと認識した。個人別購買データについても、新ブランドの採用者の特徴を調べることができる。それについては普及を阻害する早期採用者の存在などが指摘されているので(Anderson et al. 2015)、本研究でも検証を行うとともに、早期採用者のカテゴリを超えた一貫性など、より基本的な観点での分析を進めている。これらの分析に当たり、マーケティングにおけるイノベーションの普及研究の第一人者である海外の研究者の協力を仰ぐことになり、連携して研究していくことになった。現在進行中のデータ解析の結果について、2018年度には国内外の学会で発表すべく申し込みを行い、採択されている。分析の主な対象を耐久財からパッケージグッズに移したため、当初立てた目標とはやや異なるステップで研究が進んでいる。

当初、耐久財やサービスを対象にすることも視野にあったが、承認された予算の制約もあり、米国における10年間31カテゴリーに及ぶパッケージグッズの購買履歴データを対象に研究を行うことになった。当研究ではニューヨーク大学の石原昌和准教授、Eitan Muller教授らの協力を得た。本研究では上述のデータの予備的分析から、新製品の普及の成否にはイノベータあるいは初期採用者が果たす役割が大きいと予想した。そのこと自体は従来から主張されてきたが、明確なエビデンスは必ずしもなかったため,本研究では、過去の購買履歴から消費者の革新性を数値化する方法を開発し,それによって革新的と判断された消費者の役割を分析した。その結果によれば、第1に、消費者の革新性と他の情報と組合わせることで新製品の普及の成功-失敗を早期に予測できる可能性が示された。第2に、革新性を基準に消費者を分類し、お互いの影響関係を異質性を考慮して推定することで、普及の失敗-成功のメカニズムを計量的に推定するモデルを構築した。第3に、革新性によって市場の特徴づけることで、市場による競争ダイナミクスの違いを説明できる可能性が示された。それをエージェントベースモデルに発展させる理論の構築も同時に進めた。これらの点について国内外のいくつかの学会で発表した。以上の成果は,これまでイノベーションの普及に関する研究であまり対象にならなかったパッケージグッズ領域で得られたことに意義がある。本研究から、そこでは耐久財やITなどと基本的に同じ枠組みで捉えられるが、本質的に違う原理も働いていることが示唆された。そのことはイノベーションを広範に推進する上で重要な発見である。今後の研究においては、集計・非集計の購買データ分析については、新たな展開がない限り、パッケージ・グッズを中心に進めていくことになる。一方、ウェブ調査についてはそのような制約がないので、平成29年度に計画通り実施する予定である。昨年度に引き続き、新ブランドの採用者を個人レベルで扱い、普及に失敗(あるいは成功)したブランドに特徴的な初期採用者の傾向を調べることが喫緊の課題になる。また、集計レベルのデータから、普及の失敗の規則性について系統的に調べることが課題となる。当初計画していたウェブ調査については、研究の方向性が変わったことで、その必要性が低下したと判断している。むしろ、サービスや耐久財に関する普及データを入手し、上述のような分析を行っていくことに意義があると考えられるので、その可能性を探っている。普及の失敗に関する理論モデルとして、引き続きエージェントベースモデルなど適用可能なモデルの探求を続ける。研究対象を耐久財からパッケージグッズに変更したことで予定していたデータ収集の方法が変わったため。