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大航海時代のイベリアンインパクトと日本社会における民衆意識形成に関する総合的研究

大航海時代における異文化接触の賜物としての、隠れキリシタンの布教用ノートである『吉利支丹抄物』を、影印・翻刻・現代語訳・解説つきで、本年2月に勉誠出版から刊行した。これにより、日本文化の構成についてイベリアンインパクトの影響がいかに大きかったか、言語・思想・歴史・地理等の諸分野から追究することが可能となった。その刊行に先立って、研究グループのうち4名が愛知県立大学において大航海時代の日本とブラジルにおける宣教師の活動等に関してセミナーを行ない(昨年8月1日)、更にブラジル・カンピーナス大学で開かれた国際日本研究学会において、当該テキストなどを用い、言語・歴史・法政治の分野から異文化交流をテーマにしてパネル発表を行なった(昨年8月28日)。それぞれの発表は、愛知県立大学日本文化学部及び外国語学部の紀要類に公表されるとともに、先の『吉利支丹抄物』の解説部分に収められている。主な内容は、『吉利支丹抄物』の当初の編集・作成が16世紀後半と推定されること、作成には高山右近の関わっていた可能性が高いこと、本書の成立には北摂地方の妙見信仰が強い地域的特質が大いに関わっていたことなどである。科研での成果を受けて、今後の課題が明確となった。それは、日本文化と称されるものの重層性と複層性について、さまざまな学問分野を動員して、総合的な比較言語・文化論の検討を加えることの重要性である。そうすることで、近年やっと認識されてきた日本文化の非単一性、多様性、複合性というものの正体が明らかになると思われる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者は、大航海時代の日本で宣教師の布教用ノートとして作られた『吉利支丹抄物』のテキスト理解のため、国内外の関係機関において調査をして、表現内容の点検を行い、全文翻刻・現代語訳出の準備を進めた。同時に、分担研究者も課題に関わる調査を進め、論文の準備をした。その途中経過は調査先であるスペイン・マドリッドのサンパブロCEU大学でのセミナーで発表した。代表者は『抄物』の記載に見る「天狗」と「悪魔」の比較文化研究を、分担研究者は古典文学に見る権力相対化の比較研究等を発表したが、いずれも当時の民衆意識の基底に関わるものとして重要である。また、先に共同で研究を進めていた本研究の母胎ともいえる、大航海時代の日本ースペイン交流史研究が『日出づる国と日沈まぬ国』(勉誠出版、2016年3月)の刊行として結実したが、これも本研究の成果を含んでいる。そこでは、研究代表者と分担者が「『吉利支丹抄物』と大航海時代の日本」「大航海時代におけるスペイン語と日本語の出会い」「キリスト教の受容と戦国期の民衆」「「日本の君主制と」再論ー憲法制度を凌駕する信仰」「近代天皇制歴史観と前近代天皇制」「前近代日本文学における自我意識の発露」「馬琴読本『侠客伝』における西洋光学機器」「ロシア資料に見る一八世紀前半の日本とロシア、ヨーロッパ」「多様化する住民と地域ー愛知とバルセロナの事例から」を発表し、異文化交流のあり方を多面的に考察した。以上のような成果は、本研究が進めるイベリアンインパクトを通じた日本列島上の民衆意識の構成分析に大きな道筋を開くものであり、これらを土台として更に本研究課題が展開していくものと思われる。研究課題を遂行するため、研究代表者は分担研究者と研究会を4回開催し、更にスペイン・マドリッドのサンパブロCEU大学では代表者を含む4名が中間的な研究発表と交流を行ってきた。この中で、大航海時代の民衆意識に関する分担研究者各自の問題設定と分析方法はより鮮明となり、個々の分担する論文もいくつか発表できる状態となってきている。また、本研究に先行する形で同じメンバーで進めていた共同研究が『日出づる国と日沈まぬ国』(勉誠出版)として刊行されたので、今後は共通した問題意識のもと、いっそう本研究が進展するものと思われる。なお、海外の研究者を招いてのセミナーは先方の都合により28年度にずれ込んだが、それを差し引いても、研究はおおむね順調に進展している。2016年7月に、スペイン・マドリードのサンパブロCEU大学から2人の研究者を招聘して、ポスト大航海時代に関わってシンポジウム「大航海時代からグローカル現代社会へのパラダイム」を愛知県立大学で開催した。その内容は、19・20世紀のイベリア半島と近代日本及び東アジアにおける政治・文化の状況を比較・検討したもので、その成果を愛知県立大学大学院国際文化研究科論集に掲載した。また、17年3月には、ポルトガル・ブラガのミーニョ大学で大航海時代およびその前後の時期に関わって、政治・経済・文化等の面からコロキアム「イベリア日本関係史」を開催した。ミーニョ大学ほかの研究者7名、本科研メンバー8名が参加した大掛かりなもので、この報告集は現在ミーニョ大学のほうで作成中である。資料調査では、国外では、ポルトガルのベネディクト派修道院・ブラガ大聖堂などを探査して、大航海時代の宗教と民衆意識との統合的実態について把握した。国内では、大阪府茨木市の歴史資料館・キリシタン史料館等で『吉利支丹抄物』の来歴や記述内容等に関わる調査を行なった。

以上の実績は、日本史における一大転換点を大航海時代に求め、イベリア半島勢力と日本社会との関わりをより深く追究し、日本における民衆意識のあり方を比較文明史的観点から検討するとした本研究の目的に沿うものである。また、大航海時代に関わる海外の研究者ときちんと連絡を取り合い、シンポジウム等を開催して研究交流するという当初の研究計画は確実に実践されている。更に、科研メンバーの政治・歴史・文学・言語等の各領域における個別論文も着実に発表されている。大航海時代のイベリア半島勢力と日本社会との関わりについて、多方面からの資料調査、日本とスペイン・ポルトガルを行き来しての研究交流、論文等による中間報告など、この2年間で相当数の実績を残してきている。その点では非常に順調に進んでいるといえる。ただ、一方で、本研究の中核である『吉利支丹抄物』の翻刻・完訳・解説は、一部のラテン語とみられる部分の検討が不十分でいまだ完了するに至っていない。それを差し引いて、おおむね順調な進展とする。大航海時代における日本社会の文学・言語・歴史・法制にかかわる研究会を年度内に5回開催して、スペイン・マドリードのCEU大学での研究会や、ポルトガル・ブラガのミーニョ大学でのコロキウムにおける報告を原稿化する作業を行った。日本文化や社会状況、民衆意識の面において、中世後期から近世期にかけて、イベリア半島勢力からの影響がかなりあったことが実証された。それらは欧文の論文集として刊行が予定されている。その主な内容は、1日本文学に現れた外来者たち、2中世後期の法意識の変化、3キリスト者迫害の歴史と地域性、4近現代の民衆運動へのつながり、などである。また、他大学の伝承文学の研究者を招いてミニシンポジウムを実施した。その場では、大航海時代を経過することで病気をめぐる表象、理解等の面で大きな変化が生じてきたことなどが明らかにされ、本研究を展開する上で非常に重要で新しい材料を獲得することができた。更に、「吉利支丹抄物」を翻刻・公刊するために大阪の旧所蔵者や関連研究者と何度も交流を持ち、より精緻な逐語訳を付けられるようにした。既に出版社に持ち込んでおり、来年度中には刊行される運びである。本資料を用いた研究は、これまでほとんどなかったが、この活字化により、言語学・文化論・宗教学などさまざまな分野で活用が見込まれる。なお、研究分担者の1人が、日本の俳句がいまや「haiku(ハイク)」として国際的に展開していることを、大航海時代以来の日本文学の展開として提示したのは、非常に大きな成果である。そうした研究分担者の成果は、愛知県立大学の紀要をはじめとして、関係機関の雑誌に掲載されている。ポルトガルのミーニョ大学で行った大航海時代の言語・文学・歴史・法制にかかわる日本社会研究のコロキウムの内容を原稿化して発表するところまで進めた。これにより、日本中世から近世、更に近代に至る過程での日本列島とイベリア半島勢力ないしキリスト教団とのかかわりの、社会・文化の構造的規定性における重要性が明確となった。また、資料として十分研究が行われてこなかった「吉利支丹抄物」の資料全文翻刻と完全逐語訳が完成し、出版社に原稿を入れるところまで来た。これをもとに、言語学・文学・歴史学・宗教学等々の分野で今後大きな研究成果が見込まれる。大航海時代における異文化接触の賜物としての、隠れキリシタンの布教用ノートである『吉利支丹抄物』を、影印・翻刻・現代語訳・解説つきで、本年2月に勉誠出版から刊行した。これにより、日本文化の構成についてイベリアンインパクトの影響がいかに大きかったか、言語・思想・歴史・地理等の諸分野から追究することが可能となった。
内膜増殖症を伴う子宮体癌と伴わない体癌における進行期別遺伝子発現解析

1.臨床材料採取:インフォームドコンセント(本研究は癌研究会の臨床研究倫理審査委員会で承認を得ている)のもとに、54例の子宮体癌の手術材料から癌部の組織を一部採取した。上記54例中、RNAの質が良好であった31例を対象とした。2.臨床病理学的検討:上記31例中、病理学的検討の結果増殖症を伴う体癌15例と伴わないもの16例を認めた。組織型は、増殖症を伴う体癌では、類内膜腺癌G1が12例、G2が3例であった。一方、増殖症を伴わない体癌では、類内膜腺癌G1が11例、G2が5例であった。臨床進行期は、増殖症を伴う体癌15例では、Ia期が8例、Ib期が4例、IIIa期が1例、IIIc期が2例であった。一方、増殖症を伴わない体癌16例では、Ia期が1例、Ib期が8例、IIIa期が3例、IIIc期が4例であった。3.マイクロダイセクション法:増殖症を伴う体癌15例からは、癌部、増殖症部、癌の間質部を、伴わないもの16例からは、癌部、癌の間質部をそれぞれマイクロダイセクション法にて選択的に採取した。4.RNA抽出:3.で選択的に採取した細胞からそれぞれカラム法によってRNAを抽出し、マイクロキャピラリー法にてRNAの質を確認した。5.マイクロアレイ:T7ポリメラーゼ反応を利用して上記で得られたRNAを増幅後、逆転写反応により蛍光標識したcDNAプローブを作製した。これをマイクロアレイ(GeneChip Human Genome U133 Plus 2.0 Array, Affymetrix社製約38,500個の遺伝子)へハイブリダイズさせた。6.遺伝子発現解析:H19年3月現在増殖症を伴う体癌15例と伴わないもの16例の癌部におけるマイクロアレイと遺伝子発現解析が終了した。1.臨床材料採取と臨床病理学的検討:子宮体癌の診断のもとに手術が施行され、インフォームドコンセントのもとに、2006年1月20日までに54例の臨床検体を採取し、採取した標本の一部を直ちに液体窒素で急速凍結させた後-80°Cの冷蔵庫に保管した。残りの標本はホルマリン固定後、全割切片を作成し癌の大きさ、部位、進達度、組織型など臨床病理学的解析を行った。特に増殖症の有無に関しては複数の病理医により詳細に診断された。2.マイクロダイセクション法:上記の如く採取保存した54例の凍結組織片を9μmの厚さに薄切しRNAの質を確認し、その質が良好であった31例の癌組織より癌細胞のみをマイクロダイセクション法にて選択的に採取した。2006年2月20日までに増殖症を伴う体癌15例と伴わないもの16例でマイクロダイセクション法を施行した。3.RNA抽出:2.で選択的に採取した細胞からそれぞれカラム法によってRNAを抽出し、マイクロキャピラリー法にてRNAの質を確認した。2006年3月20日現在上記31症例から得られたRNAを用いて以下の実験を行っている。4.マイクロアレイによる遺伝子発現解析と候補遺伝子の選択:T7ポリメラーゼ反応を利用して上記で得られたRNAを増幅後、逆転写反応により蛍光標識したcDNAプローブを作製する。これをマイクロアレイ(約22,000遺伝子)へハイブリダイズさせる。

1.臨床材料採取:インフォームドコンセント(本研究は癌研究会の臨床研究倫理審査委員会で承認を得ている)のもとに、54例の子宮体癌の手術材料から癌部の組織を一部採取した。上記54例中、RNAの質が良好であった31例を対象とした。2.臨床病理学的検討:上記31例中、病理学的検討の結果増殖症を伴う体癌15例と伴わないもの16例を認めた。組織型は、増殖症を伴う体癌では、類内膜腺癌G1が12例、G2が3例であった。一方、増殖症を伴わない体癌では、類内膜腺癌G1が11例、G2が5例であった。臨床進行期は、増殖症を伴う体癌15例では、Ia期が8例、Ib期が4例、IIIa期が1例、IIIc期が2例であった。一方、増殖症を伴わない体癌16例では、Ia期が1例、Ib期が8例、IIIa期が3例、IIIc期が4例であった。3.マイクロダイセクション法:増殖症を伴う体癌15例からは、癌部、増殖症部、癌の間質部を、伴わないもの16例からは、癌部、癌の間質部をそれぞれマイクロダイセクション法にて選択的に採取した。4.RNA抽出:3.で選択的に採取した細胞からそれぞれカラム法によってRNAを抽出し、マイクロキャピラリー法にて脳Aの質を確認した。5.マイクロアレイ:T7ポリメラーゼ反応を利用して上記で得られたRNAを増幅後、逆転写反応により蛍光標識したcDNAプローブを作製した。これをマイクロアレイ(GeneChip Human Genome U133 Plus 2.0Array, Affymetrix社製約38,500個の遺伝子)へハイブリダイズさせた。6.遺伝子発現解析:2007年3月現在増殖症を伴う体癌15例と伴わないもの16例の癌部におけるマイクロアレイと遺伝子発現解析が終了した。
大規模地下空間の環境計画技術に関する研究

1.地下街に関する実態調査研究公共通路と民間商業施設の機能を合わせ持つ地下街について、就労者へのアンケート調査、エネルギー消費実態調査、環境実測調査を行っている。アンケート調査からは、地下街の環境が予想以上に過ごしにくいものであることを明らかにしている。また、エネルギー消費実態調査では、極めてエネルギー多消費空間であることを明らかにした。熱環境実測からは、夏期においてはおおむね良好である反面、冬期においては温度は低く、不均一であった。この原因としては、地下街の閉鎖性による換気、空調、照明の必要なこと、公共施設としての開放性に対する要求により長時間営業が要求されること、多くの出入口が必要なことから外気負荷が増大すること等があげられる。2.地下鉄駅コンコースに関する実態調査研究地下の通路空間として活発に利用されているコンコースについて、エネルギー消費と環境実態調査を行っている。都市における地下鉄利用者の増大とともに冷房の必要性が高まり、鉄道用電力以上に冷房用電力が増えている。環境実測を行った結果、場所によって地上開口部からの外気流出入、ホーム部からの列車排熱、そして歩行者、乗降客からの人体発熱などによって、温度分布の熱的環境が大きく異なることを明らかにした。3.地下駐車場に関する実態調査研究地下駐車場を様式別に分類し、その実態を調査している。駐車場の利用空間領域と駐車方式で合計9種に分類し、エネルギー消費実態調査、環境実測調査、就労者へのアンケート調査を行っている。エネルギー多消費型地下空間である地下街に対して、地下駐車場はエネルギー消費の小さい施設であるのみならず、機械装置を導入することによりさらにエネルギー消費は小さくなることを明らかにした。平成3年度は地下街の調査を進めている。地下街の環境負荷を、地上の建築物と比較するために、エネルギ-消費実態調査を行った。調査は全国32の地下街管理者から得た、3年間の光熱費台帳をもとに行った。一般に、地下は地上に比べて恒温恒湿のため、熱環境上エネルギ-消費が少ないと思われてきた。しかし、全国の地下街32例の実態調査で、北海道から九州まで共通して極めてエネルギ-多消費空間であることが明らかになった。一般事務所に比べて、総エネルギ-消費で3倍以上、冷房で5倍、暖房で4倍以上、百貨店に比べても、2倍から3倍のエネルギ-を必要とする。このように、地上の建築物と比較してエネルギ-消費が大きくなるのは、環境負荷が高いことと、運転時間が長時間にわたることに起因する。夏期では、地下街内では公共通路の歩行者、それに付随する店舗からの多大な発熱と、汚染物は外に排除しなければならないが、特に地下街通路は多数の歩行者が利用する空間であるにもかかわらず、自然環境から閉ざされているため、設備に依存しなければならない。また、地下街の公共通路はその公共性ゆえに、原則年中24時間解放しなければならないことによる。また、関東の4地下街について、環境実態調査を行っており、調査内容としては温湿度、空気汚染、照度、壁面温度を測定している。地下街には地上へ通ずる多数の出入口が設けられているため、外気の流入による影響が大きいと思われる。4地下街の内、5省庁通達以前とそれ以降では、通達以降の地下街では出入口開口部率が2倍ほどになり、その影響の違いをさらに実測を進めて比較してゆく。平成4年度は地下駐車場の調査を進めている。都市計画駐車場を対象として、9分類におけるタイプ別の特徴を明らかにするためにエネルギー消費に関する実態調査を行った。駐車場を利用空間領域(地上、地上地下混在、地下)、及び駐車方式(自走式、自走機械併用式、機械式)により分類した。特に大規模であり都市の基幹的施設となる都市計画駐車場においては自走式地下駐車場による整備台数が最も多く約30,000台であった。都市計画駐車場85例の実態調査で、一台当たりの床面積を比較すると自走式地下駐車場が最も大きく、機械式地上駐車場が最も小さく、前者は後者の約2倍であった。

また、同じ自走式駐車場でも地下駐車場は地上駐車場の約1.3倍であった。エネルギー消費を収容台数一台当たりの年間電力消費で比較すると、自走式地下駐車場が最も大きく、自走式地上駐車場が最も小さく、前者は後者の約4倍であった。機械式地上駐車場は自走式地上駐車場とほぼ同じ値であった。機械式駐車場の機械装置による電力消費は、平均的な自走式地下駐車場の換気用電力消費よりも少ない。一般に閉鎖的な地下空間は人間が多数、長時間利用するには、安全面、環境面で問題があるなかで、駐車場は利用者が限定的であるため、両面の問題が比較的少ないと考えられる。しかし、過密都市では必然的に地下駐車場の整備が要求され、今後膨大な量の地下駐車場が建設されることを考えると、より環境的負担を軽減する機械装置を導入した駐車場計画によって、人間の地下空間における滞在軽減を図ることが重要と考えられる。地下鉄駅コンコースについてエネルギー消費実態調査、環境実測調査を行い、分析を行った。地下鉄における冷房設置駅は毎年増加しており、それとともに冷房用電力を含む付帯電力使用量も増加している。某駅における年間冷房用エネルギー消費は318Mcal/m^2・年で、エネルギー消費が非常に大きい地下街のさらに約1.5倍にも達する。このように多大なエネルギーを消費するのは列車排熱の負荷が非常に大きいためである。東京における一般的な地下鉄駅2例を対象に環境実測を行った結果、地下鉄駅コンコースの熱環境は、外気に比べ季節変動、日変動が少なく安定しているといえるが、部分的にみると不均質であり夏期において最大5°Cの温度差が、冬期において最大10°Cの温度差がある。コンコースとホームの温度比較では、夏期においてホーム部の冷房が強く、ホーム部がコンコース部より低く、冬期においては、暖房が入っていないため列車排熱の影響を受けてホーム部がコンコース部より高い。このように場所によって地上開口部からの外気影響、ホーム部からの列車排熱、そして歩行者、乗降客からの人体発熱などによって、温度分布の熱的環境が大きく異なる。空気環境の実測では、CO_2濃度は全体的に高濃度であり、建築基準法等の環境基準である1000ppmを越えることが多い。このCO_2の発生源は歩行者であり、断面交通量の調査では朝夕のラッシュ時の交通量が大きく、安全性の観点から容量を越えた利用がなされていると言える。実測結果の歩行者交通量とCO_2濃度の関係より、CO_2濃度の許容値を1000ppmとしたとき、各地点で許容される断面交通量を算出した結果、すべての地点でこの値を実際の交通量の最大値が上回っており、環境容量を上回る利用がなされていることがわかった。このようにコンコースはホーム、軌道の付随的な施設として計画されてきたため、歩行者本位の計画にはなっていない。コンコースが地区の歩行者空間ネットワークの一部としてその重要性が高まっている現在、その環境計画のあり方についても見直す必要があるといえる。
葉緑体アクチンフィラメント機能の統合的理解

葉緑体は細胞内で青色光受容体であるフォトトロピンに依存した光定位運動を示し、弱い光に対しては集合し、強い光からは逃避する。我々はシロイヌナズナを用いてこの運動に葉緑体アクチンフィラメントが関与することを示したが、本研究では同様の運動メカニズムが系統進化的に離れた最初の陸上植物である苔類、蘚類の細胞でも見られることを明らかにした。シロイヌナズナと異なり、これらの細胞では赤色光による光定位運動も見られることから、光受容体の異なる運動反応における葉緑体アクチンフィラメントの関与についても調べ、その役割の統合的理解を目指した。ゼニゴケのtdTomato-talin発現株を用いて、青色光による葉緑体光定位運動に際しての葉緑体アクチンフィラメントの変化を解析した。ゼニゴケ細胞の葉緑体上にはシロイヌナズナよりも太く数が少ない葉緑体アクチンフィラメントが葉緑体全体に網状に存在する。個々の葉緑体アクチンフィラメントは葉緑体周縁部から生じ、束化、結合、切断等、活発なダイナミクスを示し、網状となっている。青色光照射にともない、このアクチンが葉緑体上で進行方向前端部へ偏在を示した後、光定位運動が生じる。このように、基本的にシロイヌナズナと同様なメカニズムで運動が誘発されていることがわかった。これに対し、ヒメツリガネゴケでは光照射前に葉緑体アクチンはほとんど見られず、青色光による定位運動中の葉緑体でも前端部へのアクチン偏在はあまり認められないが、定位部位に到達し、運動停止した葉緑体では全体に、分枝したメッシュワーク状アクチンが出現する。これはヒメツリガネゴケ葉緑体の定位運動には微小管系とアクチンフィラメント系が重複して使われているものの、通常は微小管系が主に使われ、アクチンメッシュワーク構造は定位部位への葉緑体の繋留に働くと考えられる。この葉緑体アクチンの変化は青色光反応だけでなくフィトクロム依存の赤色光でも同じである。これらの結果はヒメツリガネゴケ、ゼニゴケにおける葉緑体光定位運動が、基本的にシロイヌナズナと同様な制御系で起こるものの、系統進化的に離れた種間では異なる機構も存在することを示している。初年度に行ったゼニゴケ、ヒメツリガネゴケの葉緑体光定位運動にともなう葉緑体アクチンフィラメント動態の解析を継続してさらに詳細に行っている。ゼニゴケの葉緑体アクチンフィラメントは葉緑体周縁部から生じ、束化、結合、切断等、活発なダイナミクスを示し、網状として観察されるが、青色光照射にともない、このアクチンフィラメントが葉緑体上で進行方向前端部へ偏在を示した後、光定位運動が生じる。この偏在が生じる過程を調べている。ヒメツリガネゴケでは葉緑体の指向的な定位運動には微小管系とアクチンフィラメント系が重複して使われているが、通常は微小管系が主に使われ、葉緑体アクチンフィラメントはメッシュワーク構造として定位部位への葉緑体の繋留に働く。葉緑体アクチンフィラメントの形成に働くと考えられるCHUP1にGFPを融合して発現させ、葉緑体アクチンフィラメントとCHUP1の動態を同時に観察した結果、CHUP1は葉緑体上で顆粒として観察され、その形成部位は葉緑体アクチンフィラメントの生成部位と一致することがわかった。さらに詳細な解析をおこなっている。ホウライシダの青色光によるフォトトロピン依存の葉緑体運動時にも葉緑体アクチンフィラメントの偏在が示されたが(Tsuboi and Wada 2011),光合成依存の葉緑体運動時の葉緑体アクチンフィラメントの関与についても解析を始めた。さらに、複数の植物種を用いてプロトプラストから単離葉緑体を単離し、in vitro系での葉緑体アクチンフィラメントの形成誘導を行っているが、現在までのところ、アクチンフィラメントの生成に成功していない。ゼニゴケ、ヒメツリガネゴケの青色光照射による葉緑体光定位運動にともなう葉緑体アクチンフィラメント動態の解析を継続してさらに詳細に行った。ヒメツリガネゴケでは葉緑体アクチンフィラメントの形成に働くと考えられるCHUP1にGFPを融合して発現させ、葉緑体アクチンフィラメントとCHUP1の動態を同時に観察した。前年度にCHUP1が葉緑体上で顆粒として観察され、その形成部位は葉緑体アクチンフィラメントの生成部位と一致することがわかったが、CHUP1が葉緑体アクチンフィラメントの形成に働くとすれば、葉緑体アクチンフィラメントの一端にCHUP1顆粒が存在するはずであるが、すべての葉緑体アクチンフィラメントでこのようには観察されなかった。これは葉緑体アクチンフィラメントが活発な動態を示すことから、形成の後、CHUP1顆粒から切り出されるものと思われる。

ホウライシダの青色光によるフォトトロピン依存の葉緑体運動時にも葉緑体アクチンフィラメントの偏在が示されたが(Tsuboi and Wada 2011),光合成依存の赤色光による無指向的な葉緑体運動時の葉緑体アクチンフィラメントについて調べた結果、運動に葉緑体アクチンフィラメントの積極的な関与は認められなかった。また、これはゼニゴケでの赤色光による無指向的な葉緑体運動でも同様であった。さらに、ゼニゴケ、ヒメツリガネゴケ、シロイヌナズナを用いてプロトプラストから単離葉緑体を単離し、in vitro系での葉緑体アクチンフィラメントの形成誘導を様々な条件下で行ったがアクチンフィラメントを生成することはできなかった。震災による大学の電力使用規制のため、実験の繰返しが難しい部分があるが、思いのほか、はっきりと結果が示された解析もあり、おおむね順調である。24年度が最終年度であるため、記入しない。震災による大学の電力使用規制は今年もあると予想されるため、実験計画を充分に吟味し、極力、無駄の無い実験により研究を進展させる予定である。
CO2濃度上昇による海洋酸性化が魚類の初期発生と成長に及ぼす影響

本研究では、モデル魚種としてクマノミ(Amphiprion clarkii)・カクレクマノミ(A. ocellaris)およびジャワメダカ(Oryzias javanicus)の3種を用いた。クマノミ・カクレクマノミについては、CO_2と水温上昇が胚発生に及ぼす影響について検討した。ジャワメダカについては、長期CO_2曝露が親魚の成長・生残および再生産に及ぼす影響について検討した。クマノミ・カクレクマノミ胚ともに、1000ppmCO2曝露が発生に及ぼす有意な影響は認められなかった。しかし、高水温で飼育した場合、クマノミでは生残率の低下・奇形の発生が認められた。カクレクマノミでは全くその様な影響は見られなかった。ジャワメダカについては、1000ppmのCO2環境は、測定した全ての項目(生残率・成長・酸素消費量・酸排泄量・産卵数・孵化仔魚サイズ等)に関して有意な影響を与えなかった。今世紀末に想定されるCO_2濃度(560-1000ppm)が海産魚類の孵化率・生残率および成長率、耳石・筋肉・腎臓組織などの器官形成、および遊泳運動に及ぼす影響を明らかにする。さらに、CO_2影響機構の解明のため、初期発生段階における代謝速度、イオン調節能、酸塩基平衡調節、酸排出能、および甲状腺機能への影響について検討する。今年度はモデル生物として、海産のジャワメダカ、クマノミおよびカクレクマノミを用いて、飼育条件の検討と産卵数と初期発生に及ぼす影響を検討した。ジャワメダカ7ペアのうち継続的に産卵したのは対照区で2ペア、実験区で1ペアであった。両区間で、産卵数、受精卵数、受精率、孵化率、孵化するまでの日数及び孵化時の仔魚の全長に有意差はなかった。従って、海洋酸性化が本種の産卵と初期発生に及ぼす影響は、無脊椎動物と比べて弱いと考えられる。しかし、今回の飼育環境下では、馴致期間中に比べて実験水槽内で継続的に産卵したペア数が少なかったため、実験条件の改善が必要である。クマノミ・カクレクマノミ水温29°C、CO_2分圧1000μatmに曝露されたクマノミ胚の心拍数は受精後96hには対照区(CO_2380μatm,水温29°C)に比べて高くなる傾向がみられ、、その後は不整脈が観察された。高水温(31及び32°C)下で飼育された胚は、CO_2分圧に関わらず、46時間の時点で胚の形態に異常が見られる奇形個体が多く観察され、対照区より低い生存率を示した。一方、カクレクマノミ孵化稚魚においては、水温や高CO_2による形態、成長、生存率に対する影響は観察されなかった。クマノミの孵化仔魚においては、形態、成長、生存率に対するCO_2分圧の影響は観察されなかった。以上の結果より、クマノミ種間での温度耐性には差があり、特にクマノミ胚は水温及びCO_2の上昇による影響を受けやすい事が明らかになった。本実験の結果は、100年後に予測される海洋環境がクマノミの初期発生に影響を与える可能性を示唆している。大気中CO_2濃度の上昇に伴う海洋環境の変動は、サンゴ礁域に生息する生物に様々な影響を及ぼすことが懸念されている。本研究ではCO_2濃度上昇に伴う海洋環境の変動(温暖化/酸性化)がサンゴ礁域に生息する魚類に及ぼす影響を明らがにすることを目的とし、クマノミおよびカクレクマノミの初期発生に及ぼす生理的影響を室内実験および野外調査により検討した。胚実験:クマノミおよびカクレクマノミの受精卵をCO_2分圧380(現在)_および1,000□atm(100年後に予測されるpCO_2)水温を28から32°Cに調整した海水中で孵化直前まで飼育し、生残を確認した。受精後46、96、144h後に胚発生および耳石の形態を観察した。仔魚実験:クマノミの孵化直後の仔魚をCO_2分圧380および1,000□atm、水温を28、30および31°Cに調整した海水中で飼育し、日齢3、6、9、11日に体長・体重の測定、および耳石の観察を行なった。稚魚実験:クマノミおよびカクレクマノミの孵化後3ヶ月の稚魚を水温27、29、31、33、35および37°Cで飼育し酸素消費量を測定した。

野外調査:野外でのクマノミおよびカクレクマノミ胚の経験水温を記録するため、各1対の産卵ペアー付近に水温ロガーを7月10月まで設置した。受精後46hにおけるクマノミ胚は、CO_2分圧に関わらず、奇形固体が29°Cでは0%であったのに対し、31°Cでは50%、32°Cでは67%観察された。一方、カクレクマノミ胚について、水温による影響は見られなかった。クマノミ仔魚は、水温上昇と共に成長が早くなる傾向が見られ、CO_2の影響は観察されなかった。クマノミおよびカクレクマノミ稚魚の酸素消費量は、それぞれ31°Cと29°Cで最大となり、限界水温は36°Cであった。以上の結果より、クマノミ類は種間での温度耐性に差があり、クマノミ胚が正常に発生する限界水温は30°Cであると考えられる。沖縄本島沿岸では、既に水温が30°Cを超える日が観察されることから、今後さらに温暖化が進行した場合、クマノミ個体群が大きく影響を受ける可能性が予測される。【本年度の研究実施計画】20,000ppmへの高CO_2曝露実験(2週間程度)を行い、以下の検討を行う。CO2に対する酸塩基平衡調節機構の応答が淡水と海水でどのように異なるかを解明するため、炭水および海水に馴致したジャワメダカを用いる。大気中CO_2分圧(pCO_2)は現在の390μatmから2100年には約1000μatmに上昇すると予測されている(IPCC 2007)。pCO_2上昇に伴う海洋酸性化はサンゴ、貝類等における生物石灰化を抑制することが報告されているが、魚類に対する海洋酸性化の慢性影響を検討した例は乏しく、再生産について検討した例は現時点では皆無である。本実験ではジャワメダカを供試魚とし、2100年に予測されるpCO_2が海水馴致したジャワメダカに与える慢性影響を明らかにすることを目的とした(実験1,2)。また、魚類の酸排出には鰓の塩類細胞が関与している可能性が指摘されている。本実験では酸排出に対する塩類細胞の関与を検証するため、海水および淡水に馴致したジャワメダカにCO_2曝露を行い塩類細胞の形態学的観察を行った(実験3)。[実験1]すべての測定項目についてCO_2曝露による影響はみられなかった.曝露開始後21週まで産卵を継続したペアは、対照区で4ペア、実験区で2ペアで、産卵数は両区ともにペア間で大きく変動した。[実験2]すべての測定項目についてCO_2曝露による明白な影響は見られなかった。曝露開始後3週の時点で産卵を継続しているペアは両区において9ペアで、産卵数は両区ともにペア間で大きく変動した。[実験3]塩類細胞の形態にCO_2曝露による顕著な変化はみられなかったが、海水馴致個体ではCO_2曝露によりCl^--channeおよびNa^+/K^+/2Cl^--cotransporter 1に対する免疫染色の染色強度が増加する傾向がみられた。
サブナノメータ磁性半導体量子細線を含む量子構造の製作と磁気光学特性

低次元配列した磁性原子集団と半導体キャリアの相互作用を調べるために、ZnSe/ZnCdSe/ZnSe単一量子井戸構造の井戸層にZnMnSe細線を埋め込んだ試料を作製し、磁気光学特性を測定した。まず、200nm厚のZnMnSe単層エピタキシャル結晶の最適MBE成長条件を確立し、いろいろなMn組成の試料を作製した。ヘテロエピタキシャル層の格子歪みをX線回折測定で詳しく測定し、歪みによる重い正孔帯と軽い正孔帯の分離量、バンドギャップの変化量を調べた。磁気光学測定でゼーマン分裂した伝導帯と価電子帯の間の4種類の遷移を観測した。X線回折測定から見積もった重い正孔帯と軽い正孔帯の分離量は磁気光学測定で求めた分離量とよく一致した。ヘテロエピタキシャルZnMnSeの特性を考察するときには格子歪量の考慮が重要であることがわかった。次に、井戸層の厚みを変えた一連のZnCdSe/ZnMnSe超格子を作製し、井戸層局在励起子の遷移エネルギーの井戸幅および印加磁界依存性を調べクローニッヒ-ペニーモデルによる計算値と比較した。障壁層のZnMnSeの伝導帯底と価電子帯頂上のエネルギーが外部磁界によってゼーマンシフトすると考えて局在励起子エネルギーの磁気シフト量を計算した。1040nm程度の厚みの低次元ZnMnSe結晶の実効Mn濃度、ZnCdSe/ZnMnSeヘテロ界面でのMnの拡散が局在励起子の磁気シフトに及ぼす影響を考察した。最後に、ZnSe/ZnCdSe/ZnSe単一量子井戸構造の井戸層にZnMnSe細線を埋め込んだ試料を作製し、磁性原子の1次元配列と励起子の相互作用について調べた。磁界をZnMnSe細線に平行と垂直に印加して井戸層局在励起子のゼーマンシフトを測定し、垂直印加の方がシフトが大きいことを観測した。磁性細線と励起子の相互作用の異方性を確認したが、低次元配列磁性原子と低次元励起子の相互作用を詳しく調べるためには、今後さらにいろいろな構造の試料を設計製作する必要がある。1.磁性半導体超格子の製作と磁気光学特性GaAs(100)基板上にZnCdSe/ZnMnSe超格子構造をMBE法で製作した。非磁性半導体のZnCdSeが井戸層、磁性半導体のZnMnSeが障壁層となる。障壁層の厚みが12A一定、井戸層の厚みが435Aの範囲にある一連の試料を準備し、励起子遷移エネルギーの外部磁界依存性を磁気フォトルミネセンス(磁気PL)と磁気反射測定で調べた。超格子の発光ピークは井戸層厚の増加に伴って低エネルギー側に移動し、この井戸層厚依存性はクローニッヒ-ペニーモデルによる量子準位間遷移エネルギーの計算値に一致した。各試料の発光ピークは外部磁界印加で低エネルギー側へのゼーマンシフトを示した。観測されシフト量は井戸層厚の減少とともに増加し、このシフト量の井戸層厚依存性を磁性障壁層のバンドギャップのゼーマンシフトとクローニッヒ-ペニーモデルを組み合わせて解析した。

障壁層と同じMn組成のZnMnSe単層エピタキシャル層で実測した有効Mn濃度を適用して超格子の遷移エネルギーの磁気シフト量を計算すると実測値より小さくなった。この差異の原因として障壁層と井F層の界面でのMnの拡散が考えられる。2.ZnMnSeエピタキシャル結晶の磁気光学特性GaAs基板上のZnMnSeエピタキシャル結晶には、基板との格子不整合および熱膨張係数不整合に起因する面内2次元圧縮歪みが存在し、ZnMnSeのバンド構造を変化させる。X線回折で格子歪みを正確に測定し、磁気反射遷移エネルギーに格子歪みが及ぼす影響を調べた。1.ZnMnSeヘテロエピタキシャル層の光学的特性GaAs(001)基板上にMn組成が020%のZnMnSeをMBE法で成長させた。ヘテロエピ成長層の格子歪みをX線回折で、光学遷移エネルギーを磁気フォトルミネセンス(PL)および磁気反射で測定し、磁性半導体ヘテロエピタキシャル層の光学特性に及ぼす不整合歪みの影響を詳細に調べた。不整合の影響を補正して算出した無歪み状態の格子定数と歪みによるエネルギーシフトを補正した励起子遷移エネルギーとの関係を確定した。磁気反射スペクトルで、伝導帯-重い正孔帯遷移および伝導帯-軽い正孔帯遷移それぞれのゼーマン分裂を観測した。前者は大きなゼーマンシフト、後者は小さなゼーマンシフトを示し、外部磁界零状態で両者の分裂は、格子歪みから見積もった重い正孔帯と軽い正孔帯の分裂量に一致した。磁気PLスペクトルでは、伝導帯-重い正孔帯遷移のレッドシフト成分を観測した。PLピークエネルギーの反射共鳴エネルギーに対するストークスシフトは、磁界強度の増大とともに減少した。この減少は、外部磁界による励起子の局在化効果および磁気ポーラロン形成効果の抑制効果で説明できる。2.微傾斜基板上を利用したZnMnSe細線の形成と磁気光学特性GaAs(001)微傾斜基板表面の原子ステップを利用して、ZnSe/ZnCdSe/ZnSe単一量子井戸構造の井戸層中央部にZnMnSe細線を埋め込んだ試料をMBE法で作製し、スピン相互作用の異方性を確認した。磁性半導体細線を埋め込んだ量子井戸構造の局在励起子の磁気フォトルミネセンス特性を調べた。〔0-11〕方向に3度あるいは5度傾斜したGaAs(001)微傾斜基板上にステップフロー成長モードでZnSe/ZnCdSe/ZnSe単一量子井戸構造を製作した。成長表面には一定幅のテラスを挟んだステップ列が規則正しく配列する。ステップの高さは1モノレイア(ML)=2.8Å、ステップ間隔は傾斜角で決まり、5度の場合は32Åである。厚み40ÅのZnCdSe井戸層の中央部の厚み3ML分を(ZnMnSe)_<1/3>/(ZnCdSe)_<2/3>の分数超格子にした。この成長プロセスでZnCdSe井戸層中央部に断面が約8Å×10Å、長手方向が〔011〕方向のZnMnSe細線が約30Åの周期で埋め込まれる。ZnMnSeはZnCdSeよりバンドギャップが大きいので磁性半導体細線は量子井戸内でバリア領域として作用する。磁界を量子井戸面内に印加し、井戸面に垂直方向から発光を観測した。零磁界で2.716eVに観測された量子井戸局在励起子発光が、磁界印加によって低エネルギー側に移動し強度が増加した。零磁界では縮退している|1/2,1/2>|3/2,3/2>励起子と|1/2,-1/2>|3/2,-3/2>
皮質下領域が支える高次脳機能発達

本研究は、網膜→上丘→視床枕→扁桃体等からなる膝状体外視覚系(皮質下領域)の脳発達における役割を明らかにすることを目的とした。サルを用いて膝状体外視覚系ニューロンの応答を解析した結果、これら領域には、顔やアイコンタクトなど社会的刺激に短潜時に応答するニューロンが存在した。そこでサルの上丘を破壊すると自閉症様の社会行動の障害が認められた。さらに、種々の自閉症の動物モデルを作製した結果、これらの領域においてパルブアルブミン陽性(GABA)ニューロンが減少していることが判明した。本研究は、網膜→上丘→視床枕→扁桃体等からなる膝状体外視覚系(皮質下領域)の脳発達における役割を明らかにすることを目的とする。1.神経生理学的研究サルを用い、脳発達に重要な膝状体外視覚系(視床枕、扁桃体)ニューロンの顔画像に対する応答性を解析した。その結果、扁桃体ニューロンは視線方向と顔方向に、また視床枕ニューロンは顔表情に識別的に応答し、さらに扁桃体ニューロンはアイコンタクトを有する画像に短潜時に強く応答することが明らかになった。この結果は、扁桃体は上丘や視床枕などから短潜時の視覚入力を受けていることを示唆する。2.サルを用いた行動学的研究生後早期のサル(オマキサル)を用いて、イボテン酸注入により上丘を両側性に破壊した。本年度は、上丘破壊サルはコントロールサルと比較して、ヘビなどの嫌悪動物のモデルに対する嫌悪反応が低下していることなど、ヒト自閉症と類似した特徴を呈することが明らかになった。3.皮質下領域の神経化学的研究ラットを用い、バルプロ酸を胎生期に投与して、自閉症モデル動物を作成した。これらのバルプロ酸投与ラットでは、社会的脳機能の発達と関連することが報告されているGABA系ニューロン(パルブアルブミン)数が扁桃体や前頭葉で低下していることが明らかになった。4.社会行動による脳機能発達の神経機構ヒト乳幼児(3-9ヶ月齢)にアイコンタクト等の社会的刺激を呈示し、顔画像のどの領域を見るか解析した。その結果、乳児は目の領域を長く見ることが明らかになった。1.神経生理学的研究サル上丘および視床枕より社会的刺激に対するニューロン反応を記録した。その結果、視床枕ニューロンは顔様図形に最も早い潜時で応答し、潜時が遅くなるにつれて顔写真、顔様パターン、顔の線画、目様パターン、および単純図形などを範疇化することが明らかになった。また、本年度よりラットを用いて、上丘からニューロン活動を記録し、視覚的注意課題に対する応答性を解析する実験を開始した。2.皮質下領域の破壊による行動学的研究生後早期のサルの上丘を両側性に破壊し、社会行動を解析した。その結果、社会行動(アイコンタクト、他サルとの遊び様行動、社会的接触)が障害されることが明らかになった。3.皮質下領域の神経化学的研究ヒトの自閉症や統合失調症で異常が報告されている血小板由来増殖因子(PDGF)の受容体ノックアウトマウスを解析した。その結果、自閉症や統合失調症様の行動障害(社会行動、プレパルス抑制、場所学習、強制水泳、聴覚および文脈的恐怖条件付け)が明らかになった。さらに、同マウスではGABA系ニューロン(パルブアルブミン陽性ニューロン)が減少し、GABA系ニューロンの指標となるγオシレーションが障害されていることが判明した。4.社会行動による脳機能発達の神経機構ヒト乳幼児(3-9ヶ月齢)にアイコンタクト等の社会的刺激を呈示し、大脳皮質(とくに前頭極)の脳血行動態を、近赤外分光法(NIRS)を用いて記録・解析した。その結果、アイコンタクトにより前頭極の活動が増大することが判明した。また、社会行動を行っているサル内側前頭前野のニューロン活動を記録し、ミラーリングだけでなく、自己と他者の区別や他者の行動のモニタリングに関与することが明らかになった。神経生理学的研究では、これまでに記録したサル上丘ニューロン応答を集計し、多次元尺度法(MDS)を用いて解析した。その結果、最初の潜時25 msec以内において顔の低空間周波数成分に相当する顔様パターンを識別し、ついで25-75 msecにおいて顔の線画および目様パターンが識別されることが明らかになった。これら短潜時における反応は、上丘が顔情報の粗いが素早いbottom-up性の情報処理系に関与していることを示唆する。また、ラット上丘には、自閉症患者で障害される注意シフト課題で特異的に応答するニューロンが存在することが明らかになった。

神経化学的研究では、ヒトの自閉症や統合失調症で異常が報告されている血小板由来増殖因子(PDGF)の受容体ノックアウトマウスの上丘において、パルブアルブミン陽性ニューロン(GABA系ニューロン)およびotx2陽性ニューロンが有意に減少していることが明らかになった。一方、自由行動下のドパミンD1およびD2受容体ノックアウトマウスの扁桃体および海馬体ニューロンを記録した結果、野生型マウスと比較して受容体特異的に報酬関連応答が消失している、また自由行動下のラット側坐核ニューロンには、性行動中の報酬行動に応答するニューロンが存在することなどが明らかとなった。さらに、ラットの上丘をビククリンにより化学的に刺激した結果、扁桃体、海馬体、側坐核、および前頭葉でドパミンおよびセロトニンが放出されることが明らかになった。以上から、皮質下領域は、社会的認知に関与するとともに、社会的認知に関与する大脳辺縁系各領野にドパミン等の神経伝達物質を送ることにより高次脳機能を支えていることが示唆された。当初の計画通りの予定で研究データが得られている(サルを用いた行動実験はほぼ終了した)。また、当初の計画にはなかったが、サル内側前頭前野のニューロン活動を解析した。一方、「3.皮質下領域の神経化学的研究」では、未だPDGFR-KOマウスの上丘を解析していないので、来年度に行うことにした。また、同マウスにおけるドレブリン解析については、他グループとの共同研究により、すでに他の方法でスパイン形成が障害されることが明らかにされつつあるため、行わないことにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.来年度は、神経生理学的研究では、データ収集よりは、解析を中心に行う。サル扁桃体および視床枕ニューロンについては、本年度までの研究により解析を終了したため、来年度はとくに上丘ニューロンの応答性を解析していく。2.ドパミン系に関連した研究(前脳におけるドパミン放出における上丘の役割に関する研究、およびドパミン受容体ノックアウト動物における扁桃体および海馬体ニューロンの応答性の解析)を行い。皮質下系とドパミン系との関わりについて明らかにしていく。さらに、計画には入っていないが、ドパミン系に強く影響される側坐核ニューロンの応答性についても解析する。
ムスカリン受容体刺激による電位依存性カルシウムチャネルの持続性の抑制機構

本研究では、モルモット回腸平滑筋における電位依存性カルシウムチャネルのムスカリン受容体刺激による持続性抑制効果に、アクチンあるいは微小管細胞骨格を介した制御機構が関与する可能性を検討することを目的とした。電位依存生カルシウムチャネル電流およびカリウムチャネル電流は、回腸縦走筋から得た単離平滑筋細胞からパッチクランプ法により記録した。アクチンフィラメントの重合を阻害するサイトカラシンBおよび同フィラメントの重合を促進するファロイジンは、カルシウムチャネル電流に対してもムスカリン受容体刺激による同電流の抑制効果に対しても影響を及ぼさなかった。微小管フィラメントの重合を阻害するコルヒチンとビンブラスチンはカルシウムチャネル電流を増大させ、ムスカリン受容体刺激による同電流の抑制効果を消失させた。微小管フィラメントの重合を促進させそして安定化するタクソ-ルはカルシウムチャネル電流を抑制した。カルシウムチャネル電流は、タクソ-ルにより十分抑制された後ではムスカリン受容体を刺激してもさらに抑制されることはなかった。微小管に作用する上述の薬物は電位依存性カリウム電流に対しては影響を及ぼさなかった。これらの結果は、電位依存性カルシウムチャネルの活性が微小管の重合・脱重合により調節を受けること、ムスカリン受容体刺激による持続性の抑制効果に微小管の重合過程が関与していることを示唆する。以上の成績は第122回日本獣医学会および第70回日本薬理学会年会で発表し、現在論文にまとめ投稿する準備をしている。ムスカリン受容体刺激からカルシウムチャネル活性の抑制に至る過程において、微小管の重合・脱重合がどのように関わっているのかは今後に残された研究課題である。
明治前期政治史における「薩長士」勢力の相互連環的研究--特に土佐派に視点を据えて--

明治国家形成過程期の基本問題を、核心的政治勢力の相互の関係や動向に目配りしながら研究を進めた。特に、薩、長、土という三大政治集団の性格や実態を相互連環的に検討することで、初期明治政治史の基本的諸問題を総合的・構造的に理解したいと考えた。薩長土三藩出身政治勢力の構造および政治運動上の特質への理解を深めるために、征韓論政変、大阪会議、西南戦争と段階を画しながら検討・考察を進めた。その結果、長州派総代の木戸孝允のこの時期における思想と行動の変還をたどることになった。木戸は、慶応4年春に維新政府に出仕してから廃薩置県断行に至るまでは、積極的に西洋化を推進しようと意気込む「開明派」の頭目の観が強かった。しかし、一年半の米欧回覧から帰国して以降、明治10年に病死するまでの5年間の木戸は、急進的西洋化の危険性を強調し、漸進主義の重要性を事ごとに唱えた。そして、立憲議会政治導入、気長で着実な教育による国民開明化、積極的な対外政策の展開よりも着実な民力涵養・産業化の基礎構築の必要性を提唱して、大久保利通の強力政治に対抗した。明治10年間の木戸の政治意識の変移を追いかけて、背景にある初期明治政府の権力構造および性格形成過程の問題点を考察して、「明治政府と木戸孝允」という題目の論文を『高知大学学術研究報告』に発表した。平成5年度の研究計画に従って1.関係史料・文献の蒐集。2.史跡探訪。3.蒐集史料の整理・分類を漸次遂行した。夏休み中は、主として『岩倉具視関係文書』(マイクロフィルム)、『黒田清隆関係文書』(マイクロフィルム)、『山県有朋関係文書』(国会図書館憲政資料室所蔵の複写)に目を通して、研究目的関係情報の検索に努めた。また夏休み中に山口県、鹿児島県に史料調査に出向く予定だったが、天候不順等の理由で取り止めた。そして、山口県には十二月、鹿児島県には三月、調査を実施した。決定的に重要な新史料の発掘は出来なかったが、山口市、萩市、下関市、鹿児島市等において維新関係史跡をかなり広く見聞することが出来たことは、本研究の考察を推進するうえに大きな意義を●してくれそうな予感を与えてくれた。こうして「薩長」関係史料の蒐集に努め、その解読に当たったのが、本年の主なる実績である。新たな知見の獲得は未だ明言し難いが、「薩長土」三大勢力の競合関係を総体的立体的に把握することで、従来の明治政治史理解を越えて、新たな理解を提示することが出来そうだとの感触を得ている。平成6年度は、上述の経過を踏まえて、さらに史料蒐集を継続する。また考察の面では、特に明治六年政変から西南戦争に至る間の「薩長土」三大政治勢力の相互連環的関係の具体的な構造を明らかにしたいと考えている。明治国家形成過程期の基本問題を、核心的政治勢力の相互の関係、また中央と地方の相互の動向に目配りしながら、特に、薩、長、土という三大政治集団の性格や実態を相互連環的に検討することで、幕末・明治前期政治史の基本的問題を総合的・構造的に理解し直すことが出来れば良いがと考えて研究を進めた。しかし、明確に実績はこうだと報告する段階にまで到達したとは言い難い。主題が、壮大に過ぎたことが原因と反省している。しかしながら、2年間に亙る研究活動の力点を関係史料・文献の蒐集と史跡探訪に置き、科研費のお蔭で自分なりには相当の成果を獲得出来たと思っている。さて、本年度の研究の進行に伴い安政年間以降廃藩置県に至るまでの薩長土三藩の政治的関係の変遷の重要性が確認され、この時期の検討に比較的時間を裂くことになった。

これに次いで薩長土三藩出身政治勢力の構造および政治運動上の特質への理解を深めながら、相互連環の特色を征韓論政変、大阪会議、西南戦争と段階を画しながら検討・考察を進めた。同時に、前年度に引き続いて本年度も、主として『岩倉具視関係文書』(マイクロフィルム)、『黒田清隆関係文書』(マイクロフィルム)、『山県有朋関係文書』(国会図書館憲政資料室所属の複写)に目と通して、研究目的関係情報の検索に努めた。
フェアか?アンフェアか?:組織におけるアシメントリックな対概念

これまでの組織的公正研究は、公正かどうかという観点からその価値を操作してきた。しかし、本研究は、個人がフェアではなくアンフェアな側面に注目するという仮定に基づいて研究を構築した。その結果、公正さと不公正さに分けて考えることの妥当性が支持された。ただし公正より不公正さの方が個人の行動を引き起こすより強力なパワーを持つという仮説は支持されなかった。しかしながら不公正さがアウトカム変数に対して独自な寄与を持つことは示された。最後に、公正さと不公正さの弁別概念妥当性をより厳密に検証する必要性が示唆された。これまでの組織的公正研究は、公正感(fairness perceptions)という公正さのポジティブな側面に焦点を当ててきた。これに対し、本研究は、従来のポジティブな公正価値だけでなく、不公正感あるいは不公平感といったネガティブな側面に注目したものである。平成19年度は、個人はポジティブな面よりネガティブな面により注意が高まるという仮定に従って、否定的要素の優位性(Negativity Dominance)という機能に関する文献レビューを行った。その結果、個人は、ポジティブよりもネガティブな要素により敏感に反応する傾向が見出されている。例えば、ポジティブよりもネガティブ情報に対する反応時間が短いあるいは前者より後者の情報が記憶として定着しやすいという現象である。これは公正さをヒューリスティックスと見なす従来の理論と一貫するものであり、ヒューリスティックス概念との関連性が示唆された。さらに「公正v.s.不公正」の問題に適用するために、ストループパラダイムに基づいた実験装置を開発した。次に、独自に不公正感を測定する尺度を探索的に作成した。Colquitt(2001)の4因子モデルに基づき、不公正感を測定する尺度を作成した。これらの因子妥当性や基準関連妥当性を検討するためにこれまでの理論から公正さとの関連が明らかにされている、自尊心、満足感も同時に測定し、尺度の妥当性を検討する予定である。これらの質問紙を大学生に配布し、信頼性や妥当性研究を行う準備を進めている。平成20年度は、Ambrose & Schminke(2009)による一般公正尺度をベースに公正尺度と不公正尺度を作成した。我々は不公正さのドミナントな効果に注目するので、不公正表現による一般公正が公正表現のものよりも個人の反応をより強く規定すると予測した。そこで、1)不公正尺度と不公正尺度の信頼性・妥当性の検討、2)不公正のドミナントな効果という2つの点を検証するために、大学生を対象とした質問紙調査を実施した。因子分析になどによる項目分析の結果、公正さと不公正さの二次元性と各尺度の信頼性は確認できた。さらに不公正さと満足感との相関も見出され、1)についてはそれを支持する一定の結果が得られた。しかし、2)に関しては不公正ではなくむしろ公正の強い効果が見られ、我々の予測は支持されなかった。我々は大学生活に関する不公正さを尋ねたのであるが、例えば職場に比べて大学生活において不公正なイベントがあまり一般的でないために今回のような結果になったと考えられる。今回の尺度は、公正と不公正というように単に表現を逆転させただけの簡単な方法で公正さと不公正さの効果を比較したが、公正さと不公正さの質的な違いをより理論的な観点から(例えば、不公正さは何かを非難するという感覚を伴う)操作的定義する必要が示唆された。