hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病画像診断を目指した保険診療機ＭＲＩを用いた老人斑検出法の研究

認知症の中で最も多いのもがアルツハイマー病であり、この最大の原因がアミロイド老人斑の蓄積によるその後の脳萎縮である。本研究は、臨床用MRIを用いて、MRI位相画像情報から萎縮前の原因物質であるアミロイド老人斑を検出する技術の開発に取り組み、臨床に適用できる現実的な撮像時間で検出を可能にした。これは開発された技術が、位相画像情報がアミロイド老人斑沈着に付随する鉄の存在を、加齢に伴う脳内の鉄と区分して効率的に検出することを可能にしたためである。前年度に引き続き、遺伝子改変マウス脳を還流固定したものを用いて7TMRIで医療磁場強度で撮像に耐えうる撮像条件と描出能の検討を行った。まず、昨年度に得られた結果であるpixel sizeを落としてiso boxelとする方法は、7TMRIを用いたとしても、面内の分解能が老人斑が提示する信号強度に対して十分とは言えないことが分かったため、単純にこれを採用することを避けるべきであると結論付けられた。そこで、今年度は撮像方法そのものを思い切って変えることとし、3Dで撮像していたところを、2D-FLASHによって撮像を行い、その代り、面内の分解能を維持しつつ、band幅を調整してBW=3050 Hz/readとすることでSNを維持して高い描出能を提供できるように工夫を行った。この検討の結果、撮像時間は高速撮像法を用いずとも約48分と昨年度までの時間よりも短縮されつつ、面内の分解能を向上した画像を得ることが可能になった。位相情報は高いSNを背景に、従来とほぼ同じ描出能を出しており、十分に老人半を描出することが可能であると考えられる。さらに今年度からはパラレルイメージングを用いた高速撮像法を検討をはじめ、十分に脳深部にも分解能高く信号を得ることが2D-FLASH法では可能であることを確かめた。しかしながら、本年度は共同研究を行っていた研究者が体調不良のため、遺伝子改変マウスの入手が困難になったため、従来より使用していたマウス脳を用いて検討を進めたこともあり、検討数がやや少ないという状況であった。これまでの研究の結果、3TMRIを用いた信号検出のためには、2DMS法で撮像し、ある程度のスライス厚で、信号を増強して画像取得が望ましいとの結論に至った。そこで本年度は本格的に大学病院にて、神経精神科と放射線科の協力を仰ぎ、患者群と健常群の撮像を行った。ただし、2DMSのみでは、信号の連続性や形状評価が難しいといった難点が予測されるため、同時に3DFFEによる画像取得も行うことにした。健常例をもちいて、撮像パラメタの最適化を行い、2DMSでは撮像時間は約3分半程度とした。この撮像時間に関して臨床現場からは、認知症患者の動きを考えると、きわめて現実的な時間であると評価が高かった。患者群は50代から80代までを対象にし、男女は区分しなかった。ただし、一例だけ若年性アルツハイマー病と診断された男性患者がいた。健常者は患者群に合わせて群を統一している。しかしながら、健常者群をリクルートが間に合わず、完全な紺とロール群は2例ときわめて少なく、現在も続けて撮像を行っているところである。観察対象部位は、最もアミロイド老人斑が集積することが報告されている後頭葉にした。撮像とその後のPADRE処理の結果、後頭葉にすべての患者群で信号を観察することが出来たが、健常者群では明確な信号を観察できなかった。この結果から、設定したthresholdを含む再構成パラメタと2DMS撮像法の組み合わせで、十分患者群と健常群を区分することが可能であると考えられる。しかしながら、健常群のN数が少ないため、統計的な有意差を、信号面積、強度等から出すには至らなかったが、予備検討や群に入らないものも含めた場合、十分な有意差で区分が可能という結論に至った。ちなみに、いずれもMMSE scoreを取っており、信号面積とscoreとの相関も確認できた。遺伝子改変マウス脳を還流固定したものを用いて、7TMRI上で撮像を行い、当初予定していた老人斑の検出のための位相データを収集した。撮像パラメタは、0.08mm isovoxelを最大空間分解能画像とし、約3時間の撮像で確実な老人斑検出を行った。その結果、明確に老人斑を位相により区分することが可能であることが分かったが、3TMRI上での撮像には撮像時間が長すぎるため、次に0.12mm, 0.16mm isovoxel画像を同様に撮像し、同時に積算回数を最小2回にまで落とすことにより、理論上信号検出能は3TMRIで約15分程度での撮像と同様になるように検討した。これらの結果、特に0.12mmの場合は十分に3TMRI上で老人の存在を確認することが位相画像上で可能であることを突き止めた。

しかしながら、アミロイド老人斑の通常径が約0.50.8mmであることを考えると、0.12mmはあまりにも大きすぎるため、この解像力で検出できたものは、非常に大きな0.2mm程度の老人斑が多いと考えられ、医療強度磁場を用いた保険診療機での人の老人斑の直接検出には、やや問題が残されている状態である。そこで、位相を選択的に取り出し画像上で強調を行うこととした。この方法は先行研究で確立している位相差強調画像化法PADREを用いて、選択的に位相を強調する方法であり、Philips Healthcare社が搭載を予定している技術であるため、これを用いて小さな信号値を強調して画像上に強調することは保険診療適用に向けて現実的と考えた。そこで、手動にて皮質上に関心領域を置き、その信号分布から十分に老人斑に解くと考えられる位相を(とりあえず)目視で決定し、これを基に強調を行ったところ、十分に観測可能な画像を作成することに成功した。次年度以降はこの技術をより正確なものにするため、データを増やしてゆく予定である。研究実績の概要でのべたように、やや検討数が少ない傾向にはあるが、医療用MRIに適用するための現実的な撮像パラメタの決定にこぎつけられたことは意義が高いと考えられる。さらに、期待された以上のSNを決定したパラメタで画像コントラストとして得られたこと、また、研究機関に所属する動物用MRIに新しくパラレルイメージング用の多チャンネルコイル・超伝導クライオスタットコイルが導入されたことから、次年度はこれまで以上に効率的に検討を進められると考えらるため、遅れ気味の検討件数の確保は、じゅぶんに実現できると考えている。さらに次年度より共同研究者が本格的に復帰するため、マウス脳も十分に確保できる。臨床検討を始める準備も大学病院との検討に入りつつあるため、総合的に見ても、現在の状況は当初の計画よりもやや遅れているものの、次年度は当初の検討を進められると考えている。当該研究は、現在のところマウスを用いた信号検出検討で、理論上3TMRIと同等な環境下での信号検出が可能であることを、実験データから示せたことと、これらから医療現場で検診の目的であれば許容範囲内と考えられる15分程度での信号検出も可能であると示す事が出来たため、当初目的としていた3TMRI上で人の老人斑を検出できるかを示すという目的の一つは達成できていると考えられるためである。ペンディングになっている、人の検体脳の撮像を行い、今年度に確定した撮像パラメタが有効に働くかを検討する。さらに、やや遅れているマウス脳の検討例数を確保し、パラレルイメージング法を用いて併せてより効率的な撮像時間の短縮と、MRI信号の維持の検討を続ける。倫理委員会の承諾を得ているため、健常者の脳撮像とともに、患者の脳撮像を3TMRIを用いて行う予定である。例数は、論文化を考えて、各20例を予定したい。最終的には、患者群を用いて、撮像時の問題になるであろう動きへの対策を講じることまで行いたい。この具体的方法は、multi-vaneなど、従来より動きの抑制が良く聞くことが知られている技術の応用を中心に検討を行いたい。先ずは、現在大学が保有しているアルツハイマー病で亡くなった方の献体脳を、倫理委員会の承諾の下、人用3TMRIを用いた撮像を行い、当該年度で確立した技術が果たして人の脳内の信号を描出するのかを検討する。同時に、PET検査で用いられるPIB化合物を利用して、本技術とPETによる撮像結果が相関するかを検討を行い、高い相関を確認して医療適用に向けた開発を検討する。
高温型プロトン導電体の水素ポンプ機能を用いた純水素製造

本研究は,「水素を二次エネルギー媒体としたエネルギーシステム」の実現に係る水素製造過程において,高温型プロトン導電体を用いた効率の高い水素製造法を検討しようとするものである.これまでに,特に炭化水素からの水素製造に際して不可欠な化学的安定性を有する電解質材料としてジルコネート系プロトン導電体を選定し,無電解メッキ白金電極やスパッタ法で調製したパラジウム電極がそれに適合する事を見いだした.特に前者は,多孔質白金電極の活性を無電解メッキという調製法の違いにより2桁以上向上させる画期的な知見であったことから,実用的なスケールアップを念頭にその電極過程を検討した.その結果,電極過電圧に対してプロットした電流密度は,どの過電圧領域においてもほぼ等しい割合で増大しており,多孔質白金と白金メッキの違いは反応場の広がりの違いに帰せられることが明らかとなった.微構造的には明らかではないが,白金メッキ法が電解質との間に密な接触,言い換えれば密度の高い三相界面を,電極反応場として提供していると考えられる.電極反応の向上を目指して混合導電性電極の適用を試みた.電解質材料と類似のジルコネート系混合導電体を用いた.その結果,多孔質白金を電極としたときに比べて電極活性の向上が見られ,面積として電極反応場を広げる手法として混合導電性電極の有効性が示めされた.しかし,その向上の幅は限定的であり,電極反応そのものの向上すなわち電極触媒活性の向上も合わせて考えなければならないことが示唆された.本年度は,再生可能エネルギーによる水素製造を想定し,プロトン導電体を隔壁とした電気化学セルによる水蒸気電解について検討した.電解質としてストロンチウムセレート系の高温型プロトン導電体を用い,小規模の電気化学セルを構成し,7001000Cの温度で,室温程度で水蒸気飽和したアルゴンガスからの水蒸気電解試験を行った.電流に対する水素発生速度および出口ガス中の水蒸気分圧の相関から,導電種はプロトン,酸化物イオン,および正孔(ホール)であると考えられた.プロトンと酸化物イオンの輸率の和であるイオン輸率は,800°Cにおいて最大の約0.7となった.それより高い温度でイオン輸率が低下したのは,バルク中のホールの輸率が増大した結果であると理解できる.これに対して,800°Cよりも低い温度でイオン輸率が低下したのは,バルクのホール輸率からは説明できず,水蒸気の分解の電極反応が起こりにくいからであることが示唆された.イオン輸率はアノードガス中の水蒸気分圧とともに単調に増大したことから,主にアノード反応が円滑に進んでいないと考えられた.水蒸気電解におけるイオン輸率は最大でも0.7程度であったが,この逆作動である燃料電池発電においてはイオン輸率はほぼ1に近い.したがって,水蒸気電解における各導電種の輸率をバルクの部分導電率から説明することはできず,電極反応の円滑さの違いによると考えざるを得ない.上記の実験結果はこのことを示しており,アノードでの水蒸気電解の反応が,ホールによる反応に比較して高い分極抵抗を有するためにプロトン輸率およびイオン輸率が低くなったと考えられる.これらの知見をもとに,アノードを銀およびルテニウムで修飾したところイオン輸率,プロトン輸率ともに工場が見られた.このことから上記の考察が裏付けられ,また,アノードの吟味によりさらに水蒸気電解効率を向上させられる可能性が示唆された.本年度は,天然ガス等の炭化水素ガス改質ガスからの水素分離について検討を行った.改質ガスは主に水素,一酸化炭素および二酸化炭素を主成分とするが,このうちで二酸化炭素はセレート系電解質(ペロブスカイト型構造の6配位サイトの主構成元素がセリウムであるもの)を分解する.このため,ストロンチウムジルコネート系のプロトン導電性電解質を用いた.ストロンチウムジルコネート系電解質に電極として従来の多孔質白金電極を用いたところ,非常に高い電極過電圧が観測され,実用上大きな問題となることが分かった.種々の試みの結果,白金電極を無電解メッキ法によって調製することにより,電極過電圧が二桁から三桁低減できることが分かった.無電解メッキにより調製した白金電極(以下,白金メッキ電極)はその材質が白金であるという点では活性の著しく低い多孔質白金電極と変わらない.したがって,その活性の大きな差異は,電極反応場の量的な違いに帰せられる.具体的には電極をメッキ法により調製することで電極-電解質の非常に細かな接触が密に生じ,電極反応場となる気相/電極/電解質のいわゆる三相界面の長さが飛躍的に増大したものと考えられる.調製時の段階では白金メッキ電極はナノメートルオーダーの微構造を有するが,高温処理後にはこの微構造は消失する.したがって,白金メッキ電極のどのような微構造が高電極活性を導くのかは今後の課題である.以上のように白金メッキ電極はある程度高い活性を有するが,白金自体のジルコネート系電解質に対する非適合性に変わりはない.そこで,白金以外の電極材の探索を試みた結果,パラジウムの電極活性が高いことが判明した.その電極活性の高さは,水素の透過性あるいは内包性にあると考えられる.パラジウム自体は酸素との反応性をもつため扱いが難しいが,今後新たな電極材の探索に向けた一つの指針となるものである.本研究は,「水素を二次エネルギー媒体としたエネルギーシステム」の実現に係る水素製造過程において,高温型プロトン導電体を用いた効率の高い水素製造法を検討しようとするものである.

これまでに,特に炭化水素からの水素製造に際して不可欠な化学的安定性を有する電解質材料としてジルコネート系プロトン導電体を選定し,無電解メッキ白金電極やスパッタ法で調製したパラジウム電極がそれに適合する事を見いだした.特に前者は,多孔質白金電極の活性を無電解メッキという調製法の違いにより2桁以上向上させる画期的な知見であったことから,実用的なスケールアップを念頭にその電極過程を検討した.その結果,電極過電圧に対してプロットした電流密度は,どの過電圧領域においてもほぼ等しい割合で増大しており,多孔質白金と白金メッキの違いは反応場の広がりの違いに帰せられることが明らかとなった.微構造的には明らかではないが,白金メッキ法が電解質との間に密な接触,言い換えれば密度の高い三相界面を,電極反応場として提供していると考えられる.電極反応の向上を目指して混合導電性電極の適用を試みた.電解質材料と類似のジルコネート系混合導電体を用いた.その結果,多孔質白金を電極としたときに比べて電極活性の向上が見られ,面積として電極反応場を広げる手法として混合導電性電極の有効性が示めされた.しかし,その向上の幅は限定的であり,電極反応そのものの向上すなわち電極触媒活性の向上も合わせて考えなければならないことが示唆された.
在宅脳卒中患者のアウトカム評価による医療・介護サービスの検証

本研究は、在宅医療と介護サービスの質評価として、在宅脳卒中患者のQOL、再入院率、在宅療養期間に着目したアウトカム指標による検証を行った。QOLは在宅開始時と1年後で変化はみられず、2年後、3年後ではわずかに上昇していた。しかし、QOLの増減と在宅療養中に受けた在宅医療と介護サービスの提供量との関連はみられなかった。また、1年後、2年後、3年後の再入院の有無と在宅療養中に受けた医療や介護サービスの提供量との関連はみられなかった。本研究は、在宅医療と介護サービスの質評価として、療養者のQOL、再入院率、在宅療養期間に着目したアウトカム指標による検証を行い、今後の科学的かつ合理的な在宅医療と介護サービスについて検討することを目的としている。本研究は、在宅医療・介護関連施設(在宅支援診療所、訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所等)のいずれかを利用している療養者と家族を対象に、脳卒中発症後の経過と利用している医療・介護サービスについて追跡調査を実施している。加えて、在宅療養者のQOLや家族の介護負担感に関する調査を、在宅療養開始後、脳卒中発症から1年後、2年後、3年後、4年後、5年後に該当する時期に実施している。現在のところ、191組の対象者(協力施設、のべ42施設)をフォローアップしている。本年度は、2つ目のアウトカム指標、再入院率を中心に分析を行った。これまでの分析結果から、脳卒中発症から1年後の再入院率は36.8%(1入院あたり在院日数は68.4±40.6日)、脳卒中発症から2年後の再入院率は46.7%(1入院あたり在院日数は66.5±35.5日)、脳卒中発症から3年後の再入院率は59.2%(1入院あたり在院日数は76.7±91.5日)であることが明らかになった。そして、在宅療養中に受けた介護サービス利用率は51.2±9.7%であり、要介護度の影響を調整した分析結果では、再入院の有無と介護サービス利用率の多寡との関連はみられなかった。引き続き追跡調査を進め、追加データをもとに再分析を行う予定である。本研究は、在宅医療と介護サービスの質評価として、療養者のQOL、再入院率、在宅療養期間に着目したアウトカム指標による検証を行い、今後の科学的かつ合理的な在宅医療と介護サービスについて検討するための基礎資料を得ることを目的としている。現在、フォローアップしている療養者と主介護者318組のうち、発症から1年目までのデータが揃っている292組(追跡率91.8%)、発症から2年目までのデータが揃っている196組(追跡率61.6%)、発症から3年目までのデータが揃っている156組(追跡率49.1%)について、療養者のQOLと主介護者の介護負担を中心に解析を行った。療養者のQOLについて、SF-36では在宅療養開始時と脳卒中発症から1年後のQOLで増減はみられなかったが、脳卒中発症から2年目、あるいは3年目では、在宅療養開始時に比べて、一部のドメインについて有意に上昇していた。また、EQ-5DのQOL効用値は在宅療養開始時と脳卒中発症から1年後の変化について有意差はみられず、QOL増減と在宅療養中に受けた医療サービスおよび介護サービスとの関連はみられなかった。脳卒中発症後2年目、3年目のQOL増減と在宅療養中に受けた医療サービスおよび介護サービスの提供量との関連もみられなかった。家族の介護状況は、在宅療養開始時と比較して1年目では主介護者の年齢や性別に大きな変化はなく、介護時間、介護負担感、QOL効用値、介護継続の意志についても大きな変化はみられなかった。2年目以降では主介護者の女性比率が100%となり、介護時間は増え、介護負担感も増大し、介護継続の意志については在宅療養開始時よりも低下している傾向が示されたが、主介護者のQOL効用値は在宅療養開始時とほぼ変化はみられなかった。今後も引き続き追加データをもとに再分析を行う予定である。本研究は、在宅医療と介護サービスの質評価として、療養者のQOL、再入院率、在宅療養期間に着目したアウトカム指標による検証を行い、今後の科学的かつ合理的な在宅医療と介護サービスについて検討するための基礎資料を得ることを目的とする。初年度である平成23年度は、東北大学大学院医学系研究科の倫理委員会の承認を得て、在宅医療または介護関連施設(在宅支援診療所、訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所等)を利用している療養者とその家族を対象とした追跡調査を実施する体制を整えた。現在のところ148組の対象者(協力施設のべ38施設)をフォローアップ中である。また本年度は現在フォローアップしている者のうち、在宅療養開始から脳卒中発症後2年目のデータが揃っている28名について解析を行った。

対象者の平均年齢は72.4歳、男性57.1%、女性42.9であり、在宅療養前の平均入院期間は224.4日であった。一方、退院後の平均在宅療養期間は497.1日であり、その間に再入院した者の割合は50.0%(1入院あたり平均在院日数は17.0日)であった。また、在宅療養中に受けた介護サービス利用率は9.454.7%であった。在宅療養開始時と脳卒中発症後2年目のQOL増減と在宅療養中に受けた医療・介護サービス提供量との関連はみられなかった。今回の結果は分析対象数が少ないことが影響している可能性があり、対象数を増やした上での再評価が必要であると考える。今後は、現在フォローアップ中の対象者の追加データをもとに再分析を行い、脳卒中患者の在宅医療および介護サービスのあり方について引き続き検討していく予定である。予定していた対象者よりもやや少ない登録者数であるが、追跡調査は順調に進んでいる。当初予定していた対象者よりもやや少ない登録者数であるが、追跡調査は順調に進んでいる。引き続き追跡調査を継続させ、これまでのデータをもとに在宅脳卒中患者のQOLの変化や再入院率について長期経過の推移を明らかにしていく。引き続き追跡調査を継続させ、これまで得られたデータをもとに在宅脳卒中患者の長期的経過を明らかにし、また、アウトカム((1)QOLの変化、(2)再入院率、(3)在宅療養期間など)に影響する要因について分析をすすめる予定である。該当なし次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
米国の1990年代の変化と新しい高齢者世代の生き方に関する文化人類学的研究

本研究は、1980年代と1990年代のヨーロッパ系アメリカ人高齢者世代の生きがい形成過程の変化を、筆者がこれまで研究してきた、ウィスコンシン州の小都市(研究上の仮称、リヴァーフロント市)とその周辺の農村地域を対象に、1990年代に起こった変動し続ける文化的・社会的変化の文脈の中で、明らかにすることを目的とした。インタビューや参与観察を行い、以下の結果を得た。(1)1990年代に、アメリカの他の多くの中規模都市同様、大規模商業地帯が建設され、消費経済が拡大し、「家族農場」は、廃業するか、他の農場を買い占めて、大規模化・企業化するかの二者択一を迫られていた。1980年代後半から1990年代に、ラオス、カンボジアからのモンの人々を難民として受け入れ、多民族コミュニティに変化した。このような流れの中で、1980年代に見られたローカル色が薄れていき、他の都市と見分けがつきにくくなってきている。(2)高齢者福祉は、1970年代後半から現在に至るまで、主に3つの段階を経てきた。*第1段階(1970年代後半から1980年代前半まで):高齢者センターを中心とした、高齢者の社会的ニーズを満たす活動。*第2段階(1980年後半から1990年代前半まで):在宅における長期介護を支援するサービスに重点をシフト。*第3段階(1990年代後半現在)州の方針に対応するためのサービスの再編成。高齢者のみならず、障害者のためのリソースセンターとして、情報提供や、受給資格のアセスメントを担う。(3)高齢者の生きがいの源泉は、「人の役に立ちたい」、「人と関わる機会を持ちたい」、「教養を深め続けたい」という願いで、1980年代も現在も変化していない。しかし、そのための活動の場は高齢者センターに限られるわけではない。一見、高齢者のセンター離れが見受けられるが、高齢者サービスがメインストリーム化し、高齢者にとっては、選択肢が広がったといえる。本研究は、1980年代と1990年代のヨーロッパ系アメリカ人高齢者世代の生きがい形成過程の変化を、申請者がこれまで研究してきた米国カリフォルニア州サンフランシスコ近郊と、ウィスコンシン州の小都市(研究上の仮称、リヴァーフロント市)とその周辺地域の地域を対象に、1990年代に起こった変動し続ける文化的・社会的変化の文脈の中で、明らかにすることを目的としている。平成15年夏に、カリフォルニア州サンフランシスコ近郊と、ウィスコンシン州リヴァーフロント市を訪れ、両地域の高齢者センターを再訪し、1980年代の調査後のセンターの組織やプログラムの変化についてインタビューを行なった。また、1980年代の調査当時、これらの高齢者センターで、高齢者のケアに携わっていた人々を訪ね、現在の彼らの老後の生活と生きがいについて、前の世代と比較しながら、インタビューに答えてもらった。予想したとおり、現世代の高齢者の間では、センター離れが目立ち、センターは、介護が必要な高齢者のデー・サービス機関としての役割が以前より重要性を増している。ボランティア活動に従事することは以前と同じように重要であるが、活動の中心は、以前のように、高齢者向けプログラムに限定されることはなく、退職後の過ごし方に選択肢の拡大と多様化が見られた。

地域社会全体を見ても、(1)情報技術の発達、(2)消費経済の拡大と、ショッピング・モールや全国的な大規模店舗の当該地域への進出、(3)女性の労働参加の拡大と、生涯キャリアを持った女性の高齢化、(4)アジア系新移民の受け入れの影響が顕著であった。平成16年度は、引き続き、1990年代に起こった地域社会の変化と、高齢者世代の生活と生きがい形成過程の変化の関係を検討する。本研究は、1980年代と1990年代のヨーロッパ系アメリカ人高齢者世代の生きがい形成過程の変化を、申請者がこれまで研究してきた米国カリフォルニア州サンフランシスコ近郊と、ウィスコンシン州の小都市とその周辺地域の地域を対象に、1990年代に起こった変動し続ける文化的・社会的変化の文脈の中で、明らかにすることを目的としている。今年度は、平成15年夏の調査で明らかになった以下のことを、さらに深めて調査した。1.高齢者センターの機能が、社交中心から、デー・サービスのような介護中心に変化。2.高齢者の退職後の過ごし方に選択肢の拡大と多様化。3.台湾、韓国、ベトナム、ラオスからのアジア系新移民の増加の影響。平成16年夏には、アジア系では旧移民と考えられている日系人を比較の対象として加えて、申請者の調査地の人々と関係が深い、シカゴ、ロサンゼルス、サンフランシスコにおける日系人の高齢者センター、介護施設、低所得層の高齢者用アパートを訪問し、高齢者のケアに携わるスタッフを中心にインタビュー調査を行った。以下のことが明らかになった。1.ヨーロッパ系アメリカ人コミュニティと同様、日系の高齢者向けのサービスは、1970-1980年代に構築された。その際、「日本語」、「日本食」、「日本人によるケア」といったエスニックな特色が強調され、日系人社会の支持を得たこと。2.1990年代になると、台湾、韓国からのアジア系新移民が高齢化に伴い、日系の高齢者サービスや施設を利用するようになり、高齢者用アパートの住人の約3分の1を占めるようになったこと。3.これらのサービスや施設を利用する日系人高齢者は、アメリカ生まれの2世、3世のよりも、第二次世界大戦後に渡米した「戦後移民」が顕著に見られること。平成17年度は、引き続き、1990年代に起こった地域社会の変化と、高齢者世代の生活と生きがい形成過程の変化の関係を検討する。平成15年度、16年度の調査では、以下のことが明らかになった。1.ヨーロッパ系アメリカ人の高齢者センターの機能が、社交中心から、デー・サービスのような介護中心に変化した。2.ヨーロッパ系アメリカ人の高齢者の退職後の過ごし方の選択肢が拡大し、多様化した。3.カリフォルニア州では、台湾、韓国、ベトナム、ラオスからのアジア系新移民が増加し、高齢者サービスにも影響を及ぼしている。1980年代には、ほぼ100%ヨーロッパ系アメリカ人コミュニティであったウィスコンシン州でも、ラオスを中心としたアジア系新移民(難民)が増加し、影響を与えている。4.13の傾向は、シカゴ、ロサンゼルス、サンフランシスコにおける日系人コミュニティにも見られる。5.日系の高齢者サービスや施設を利用する日系人
磁場による非平衡プラズマ流の熱と流れの精密制御

本研究では、弱電離非平衡プラズマジェットの工業への応用拡大にあたり、既存の制御要素である雰囲気圧力、放電電力、流路形状、質量流量、ガスの種類以外に、マクロ及びミクロの両面から清浄な状態で精密に機能制御できると考えられる磁場制御に関する基礎研究として、熱流体力学的特性やプラズマ特性、また励起特性のミラ-型磁場による制御特性を明らかにし、さらに、ガス流量、放電電流による温度場の変化との比較も行った。得たる主な結果を要約すると以下のようになる。1.熱流体力学的特性は、半径方向ロ-レンツ力や磁気的圧縮効果およびジュ-ル加熱の働く荷電粒子と中性粒子の衝突干渉の増大により、ジェットの中心領域でガス速度とガス温度が上昇し、ジェットの半値幅特性により特に速度が半径方向に絞られることが明らかになった。2.ミクロで精密な制御を期待されるプラズマ特性は、磁場による電子の半径方向への拡散抑制、磁気的圧縮効果、半径方向ロ-レンツ力等により、ジェットの中心領域で電子温度と電子密度が上昇し、イオン速度が著しく増速することが明らかになった。特に電子密度は磁場との相関が強く、半径方向の全領域で明確に制御できることが明らかになった。3.化学反応などで重要視される励起原子及び励起イオンの励起特性は、磁場により衝突励起や励起原子占有密度の変化等によって、プラズマ領域で発光強度が増加し、また励起温度及び励起原子密度も増大することが明らかになった。特にイオンモ-ドがより活性的で、磁場により大きく変化することが明らかになった。4.質量流量や放電電流の変化に対する温度場の可視化との比較により、プラズマの性格の強い領域での磁場による温度制御は、他の制御方法と同程度でできることが明らかになった。本研究では,減圧された円管流路内に非平衡弱電離アルゴンプラズマジェットを形成し,外部より管軸方向に00.42テスラの磁場を印加することにより,プラズマ流の熱流体力学的特性やプラズマ特性を制御することを目的とした実験装置を試作した。得られた結果を要約すると以下のようになる。1.マクロな熱流体力学的特性ミラー磁界中での静温度や流速は,半径方向に大きな勾配を有する。また電離度が小さい場合は,ローレンツ力やジュール加熱の効果が期待できないので,磁場強度を変化させても熱流体力学特性は基本的には変化しない。2.プラズマ特性は,電子温度特性に強く依存し,熱非平衡度が強い場合には局所平衡を仮定したサハの式が適用できない。質量の小さな電子は衡突周波数,移動度,拡散係数などがイオンに比して非常に大きく,自由電子のみならず束縛電子も磁場による影響を大きく受ける。3.管軸中心がプラズマ流,その周辺が中性ガス流の二重構造を有するため,励起温度や放射係数の磁場による変化は,管軸付近と管壁付近では異なる。4.磁場による温度場の変化を可視化する熱画像システムを確立し,磁場制御特性を場として可視化することの重要性を指摘した。5.以上より,非平衡プラズマ流では磁場を印加することにより,マクロな熱流体力学的特性とミクロなプラズマ特性を別々に制御できる可能性を示した。

1.熱流体力学的特性は、半径方向ロ-レンツ力や磁気的圧縮効果およびジュ-ル加熱の働く荷電粒子と中性粒子の衝突干渉の増大により、ジェットの中心領域でガス速度とガス温度が上昇し、ジェットの半値幅特性により特に速度が半径方向に絞られることが明らかになった。2.ミクロで精密な制御を期待されるプラズマ特性は、磁場による電子の半径方向への拡散抑制、磁気的圧縮効果、半径方向ロ-レンツ力等により、ジェットの中心領域で電子温度と電子密度が上昇し、イオン速度が著しく増速することが明らかになった。特に電子密度は磁場との相関が強く、半径方向の全領域で明確に制御できることが明らかになった。3.化学反応などで重要視される励起原子及び励起イオンの励起特性は、磁場により衝突励起や励起原子占有密度の変化等によって、プラズマ領域で発光強度が増加し、また励起温度及び励起原子密度も増大することが明らかになった。特にイオンモ-ドがより活性的で、磁場により大きく変化することが明らかになった。4.質量流量や放電電流の変化に対する温度場の可視化との比較により、プラズマの性格の強い領域での磁場による温度制御は、他の制御方法と同程度でできることが明らかになった。
光KFMによる太陽電池材料中の少数キャリアダイナミクスの解明

本研究では、多結晶/微結晶系太陽電池材料の様々な特性を局所的に評価するために、我々が独自に開発している光KFM手法による光起電力測定やAFMによる光熱分光測定、走査トンネル分光測定などのナノプローブ手法を適用した。その結果、結晶粒界近傍でのバンドプロファイル、少数キャリアの拡散長・寿命・移動度などのダイナミクスとその空間分布、光励起キャリアの再結合プロセスなどについての知見を得ることができた。本研究では、多結晶系や薄膜系、ナノクリスタル系といった内部に微細な構造を持った太陽電池材料に対して我々が独自に開発中の光KFM手法を適用し、太陽電池の特性を決める重要なパラメータとしての少数キャリアの拡散長、寿命、移動度などのダイナミクスとその空間分布を多角的に、かつ、詳細に調べることによって、太陽電池材料改善への取り組みに貢献することを目的としている。今年度は、まず、光起電力測定の基礎となる自己検知型カンチレバーを用いたKFMでの電位決定精度を改善するために、電位フィードバック用自作アルゴリズムに対していくつかの調整を加えた。その上で、一般の表面光起電力法と同様、照射光の波長を変えたときの表面光起電力の変化から、少数キャリアの拡散長を数値的に推定する方法を適用し、多結晶シリコン太陽電池における少数キャリア拡散長の面内分布を観測した。その結果、Σ3結晶粒界近傍では少数キャリア拡散長が徐々に減少するように見えることを明らかにした。このような結果は、横方向へのキャリア拡散も考慮に入れると、結晶粒界にてキャリアの再結合が促進されていることを示している。一方、試料内の内蔵電界による光励起キャリアの空間分離効果を解明するために、KFMと走査トンネル分光法(STS)を併用することによってバンドプロファイルの実験的な評価を行った。その結果、Cu(InGa)Se2系化合物半導体太陽電池においては、結晶粒界近傍に強い内蔵電界が存在し、それによる電子-正孔の空間分離効果によって両者の再結合が抑制されている可能性があることを見出した。これは、多結晶シリコン太陽電池では見られない特長である。本研究では、多結晶系や薄膜系、ナノクリスタル系といった内部に微細な構造を持った太陽電池材料に対して我々が独自に開発している光KFM手法やAFM光熱分光計測法などのナノプローブ手法を適用し、太陽電池の特性を決める重要なパラメータとしての少数キャリアの拡散長、寿命、移動度などのダイナミクスとその空間分布、また、非発光再結合プロセスやその再結合中心の空間分布、等を詳細に調べることによって、太陽電池材料の特性を多角的に評価して、同材料の特性改善へ貢献することを目的としている。今年度は、まず、光KFMと走査トンネル分光法(STS)を併用することによって、Cu(InGa)Se2系化合物半導体太陽電池材料のバンドプロファイルの実験的な評価を行った。これらからは、結晶粒界におけるバンドギャップの拡大と、粒界近傍での強い内蔵電界の存在を示す結果が得られ、それらによる電子-正孔の空間分離効果によって両者の再結合が抑制されている可能性があることが見出された。また、光KFMによる光起電力減衰時定数の測定を通じて、同様の面内での電子-正孔の分離効果の検証や、CdSバッファ層が光励起キャリアの移動に与える影響の検討など、光励起キャリアの試料内部での移動プロセスに特に注目して、その解明に取り組んだ。一方、新たに開発したAFM光熱分光計測法を多結晶シリコン太陽電池材料に適用することにより、非発光再結合中心の空間分布を可視化できること、また、特定の結晶粒界の近傍にて非発光再結合が促進されること、などが明らかとなった。今年度は、まず、Cu(InGa)Se2[CIGS]系化合物半導体太陽電池材料に対して、光KFMを利用した光起電力減衰時定数測定を行い、光励起キャリアの再結合プロセスについて検討を行った。その結果、CIGS材料内、あるいはCdSバッファ層との界面付近での速い再結合プロセスの寄与が、Ga組成や励起強度に対して強く依存することを明らかにした。一方、AFM光熱分光計測法により、同じくCIGS太陽電池材料中での非発光再結合プロセスについての検討を加えた。その結果、結晶粒界近傍に存在することが推定されている内蔵電界による光励起キャリアの分離効果が、非発光再結合特性においても出現することが示された。また、バンドギャップ以下の光子エネルギをもった光を照射した際の光熱信号空間分布の解析から、不純物もしくは欠陥に起因するギャップ内準位を介した再結合が起こっていることを示唆する結果が得られている。
塩基識別型蛍光核酸塩基の分子設計と画期的な遺伝子検出法の開発

我々は塩基識別型の蛍光性核酸塩基を考案し、これを用いた画期的な遺伝子検出手法,特に1塩基多型(SNP)を簡便に検出定量する手法を開発した。さらに、細胞内で遺伝子の発現を検知することのできる消光剤を必要としない画期的なモレキュラービーコンを開発し、実用に耐えかつ低コストで作成可能であることを実証した。環境に感応して色が変わる新しい蛍光性核酸塩基の開発にも成功している。我々は最近特定の核酸塩基と対になった時のみ蛍光を発する蛍光BDFをデザインするコンセプトを提唱しそれを実証した。我々の独創的なコンセプトを生かして、実用に耐えるよう細胞内でも使える蛍光を利する遺伝子検出法を本研究で開発することを目的とした。BDF用いることより、細胞内での遺伝子の有無を蛍光で判別した内1塩基変異を解析するための基礎的ならびに応用的研究行った。さらに、DNAインクとして偽造防止のめの検出用BDFの開発に成功いる。即ち、暗号の遺伝子が入っているDNAインクの時のみ蛍光を発光するので、本物と偽物を区別することができる。最近、消光剤を必要としない新しいタイプのモレキュラービーコンーを開発した。蛍光を使って遺伝子を検出するためには、検出すべきターゲット遺伝子と対になった時のみ蛍光を発し、ターゲット以外の遺伝子やそれ自身単独では全く蛍光を出さないようなきわめてインテリジェントな蛍光分子を含むDNAプローブの開発が必要となってくる。我々は最近、特定の核酸塩基と対になった時のみ蛍光を発する蛍光核酸塩基BDFをデザインするコンセプトを提唱しそれを実証した。BDFを使えば細胞内での遺伝子検出を蛍光でおこなうことが原理的には可能となり、我々の独創的なコンセプトを生かして、実用に耐えるような細胞内蛍光遺伝子検出法を本特定研究で開発することを目的とする。BDFデザインの基本原理は、溶媒の極性にきわめて鋭敏な蛍光色素分子をDNA塩基の一部に組み入れ、特定の対塩基とペアになった時にのみ、強い蛍光を発するように分子デザインすることである。BDFを用いることより、細胞内での遺伝子の有無を蛍光で判別したり、細胞内での遺伝子の1塩基変異を解析するための基礎的ならびに応用的研究を行った。先ず第一に、細胞内を透過できる550nm(出来れば600nm)以上の蛍光を発し、なおかつ塩基識別能を有するBDFの開発を行った。既に、候補となるBDFをいくつか合成しているので、その性能を調べた後、実際の細胞系でターゲットとなる遺伝子の検出と1塩基多形(SNP)のタイピングを行った。その際時間分割蛍光測定あるいは共焦点蛍光顕微鏡による測定なども検討する。どのような波長でどれくらいの寿命の蛍光分子が細胞内で最適かを検討した。アクリドン、ペリレン、アントラセンなどの蛍光発色団を有する新しいBDF分子を開発した。我々は最近特定の核酸塩基と対になった時のみ蛍光を発する蛍光核酸塩基BDFをデザインするコンセプトを提唱しそれを実証した。我々の独創的なコンセプトを生かして、実用に耐えるような細胞内蛍光遺伝子検出法を本研究で開発することを目的とする。先ず、細胞内を透過できる550nm(出来れば600nm)以上の蛍光を発し、なおかつ塩基識別能を有するBDFの開発を行った。既に、候補となるBDFをいくつか合成しているので、その性能を調べた後、実際のターゲットとなる遺伝子の検出と1塩基多形(SNP)のタイピングを行った。アクリドン、ペリレン、アントラセンなどの蛍光発色団を有する新しいBDFを開発した。FRETを用いて長波長で蛍光発光を検出する新しいシステムの開発にも成功した。さらに、DNAインクとして偽造防止のための検出用BDFの開発に成功している。

即ち、暗号の遺伝子が入っているDNAインクの時のみ蛍光を発光するので、本物と偽物を区別することができる。我々は最近、消光剤を必要としない新しいタイプのモレキュラービーコンを開発した。現在市販されているDNAチップでは、発現した遺伝子の有無を判定する事はできるが、誤差が大きく定量することは極めてむずかしく、加えてその遺伝子内の1塩基多形(SNP)を検出するには、かなり高度の技術が必要とされる。我々は、最近独自のコンセプトに基づき、相手塩基を識別して蛍光を発する画期的な蛍光性核酸塩基を開発した。我々が独自に開発した方法は、PCR時に蛍光ラベリングを必要とせず、現在世界を席巻している外国製のDNAチップのもつ欠陥のほとんどを克服した画期的なものであり、更に改良を加えて国内外で今後広く使われる事を目標としている。画期的なDNAチップにするためには、よりS/N比が高くより長波長で塩基選択的に蛍光を発する分子の開発が必要不可欠である。本研究でこの問題に取り組み、独自のアイデアを取入れてきわめてユニークかつ有望な蛍光性核酸塩基(BDF)の分子デザインに成功した。特に、これまでできなかったチミン塩基を選択的に認識できるBDF塩基をデザイン合成することにはじめて成功している。さらに、アントラセン骨格をもつ新しい発色団を新規に開発し、より超波長で蛍光を高候率で発する核酸塩基の開発を行った。細胞内で遺伝子を検出でき消光剤を全く必要としないモレクキュラービーコンを世界で始めて合成した。従来のものに比べて短いステップで合成できるので、大幅にコストダウンをはかることができる。
紫外線暴露による高プロスタノイド環境の皮膚で、HTLV1感染細胞が腫瘍化する機序

南九州、特に沖縄は、世界的にも成人T細胞白血病ウイルス(HTLV1)への感染率が非常に高いことに加え、日本の他地域と比べ、HTLV1キャリアー中の成人T細胞白血病・リンパ腫(ATL)の発症数が、2.6倍と極めて高い。本研究は、沖縄でのATLの高発症に寄与する亜熱帯地域での環境因子、特に紫外線暴露の影響と、HTLV1キャリアーへの紫外線治療の認容性を明らかにすることを目的としている。これまで、紫外線照射により表皮角化細胞が分泌するPGE2が、HTLV1感染T細胞のEP4受容体を介し、ウイルス抗原のTax・gp46と共抑制分子であるPD-L1の発現を増強することを見出した。本課題では皮膚を場とし、HTLV1感染細胞と宿主の免疫反応に生じる複層的な変化をin vitroの系と臨床検体で評価し、ガイドラインが推奨する紫外線療法のATL患者への妥当性と、HTLV1キャリアーに対する危険性を再検討する。そのため、HTLV1感染細胞に加えて、PGE2添加後の正常CD4/ CD8陽性のT細胞やHTLV1非感染の皮膚T細胞リンパ腫の細胞株(HuT 78)における遺伝子変動を網羅的に調べ、継続的な紫外線曝露で生じる皮膚のHTLV1感染細胞と宿主の免疫反応に生じる複層的な変化を評価する。その結果HTLV-1感染細胞ではPGE2によりPD-L1が誘導されるが、PD-L1以外の免疫チェックポイント因子であるHVEM、PD-L2も誘導されることを見出した。研究成果を欧州研究皮膚科学会議で報告した。当初の計画では、026i細胞、056i細胞、ILT-H2細胞などの多様なHTLV1感染細胞と、HTLV1の感染のない市販の正常CD4細胞とCD8細胞、皮膚T細胞リンパ腫細胞株(HuT 78)に、PGE2を添加し、その後の遺伝子変動をマイクロアレーにより網羅的に解析し、共通する遺伝子変動を経時的に抽出する。この遺伝子変動の差を、HTLV1の感染の有無で差分することで、HTLV1感染細胞に特異的な腫瘍化過程に関与する遺伝子群、さらに正常なCD8細胞の腫瘍抑制機能に関する遺伝子群として決定した後に、NHEKへUVB照射後の培養上清をHTLV1感染細胞に添加し同様に解析する。その結果をPGE2刺激後のHTLV1感染細胞の遺伝子発現と比較することで、PGE2以外の紫外線による影響とその作用因子も探る。培養細胞という条件下での解析ではあるが、マイクロアレーによる解析は、各細胞群で代表的なHTLV1感染細胞における経時的ポイント、各正常T細胞において、4検体以上の統計的解析の可能な検体数において解析を進める。さらにRNA発現の変動の解析結果を元に、増殖・不死化に関する遺伝子群と、腫瘍細胞自己に対する免疫応答に関わる遺伝子群に分け、ATLの皮膚病変とリンパ節病変、HTLV1キャリアの皮膚病、さらに疾患コントロールとなるHTLV1の感染のない皮膚T細胞リンパ腫において、逐次、免疫染色により解析する予定であった。正常CD4陽性T細胞を多く購入し、初期量を増やすことで対応する。それでも達成できない場合は購入ではなく、正常人の末梢血からCD4陽性細胞を単離し、それを用いて研究を行うこととする。この遺伝子変動の差を、HTLV1の感染の有無で差分することで、HTLV1感染細胞に特異的な腫瘍化過程に関与する遺伝子群、さらに正常なCD8細胞の腫瘍抑制機能に関する遺伝子群として決定した後に、NHEKへUVB照射後の培養上清をHTLV

1感染細胞に添加し同様に解析する。その結果をPGE2刺激後のHTLV1感染細胞の遺伝子発現と比較することで、PGE2以外の紫外線による影響とその作用因子も探る。培養細胞という条件下での解析ではあるが、マイクロアレーによる解析は、各細胞群で代表的なHTLV1感染細胞における経時的ポイント、各正常T細胞において、4検体以上の統計的解析の可能な検体数において解析を進める。さらにRNA発現の変動の解析結果を元に、増殖・不死化に関する遺伝子群と、腫瘍細胞自己に対する免疫応答に関わる遺伝子群に分け、ATLの皮膚病変とリンパ節病変、HTLV1キャリアの皮膚病、さらに疾患コントロールとなるHTLV1の感染のない皮膚T細胞リンパ腫において、逐次、免疫染色により解析する予定であった。正常CD4陽性T細胞を多く購入し、初期量を増やすことで対応する。それでも達成できない場合は購入ではなく、正常人の末梢血からCD4陽性細胞を単離し、それを用いて研究を行うこととする。現在、非感染細胞である購入した正常CD4陽性T細胞で評価を行っているが、CD4陽性細胞の増殖が少ないため、評価に必要なRNAの量が回収できておらず、正常検体と比較ができていない。そのため、最初の網羅的解析が行えておらず、解析で使用する予定であった予算も使用できずに繰り越すこととなっている。
超強磁場におけるホフシュタッター準位の観測

ホフシュタッター準位をCDW系の擬一次元物質NbSe3において観測するには当研究室の電磁濃縮法を用い破壊的な超強磁場下低温での磁気抵抗が観測できなければならない。特にホフシュタッター準位はとても微細なフラクタル的エネルギー準位であるため、液体ヘリウム温度程度の低温にしなければ熱のボケによって観測することは難しい。一方、当グループにおいて過去に電磁濃縮法を用いた実験ではヘリウム温度に冷やすことは不可能であった。それは、超強磁場の発生がパルス状であるため原理的に金属の低温装置が用いれず、また磁場空間が常温で極めて狭く幾何学的に通常の形状の低温装置を設置できないためである。そこで今回FRPを用いたL字型のポンピングクライオスタットの開発を行い成功した。その結果、これまで6K付近が限界であった温度をポンピングを行うことで2.5Kという低温、かつ超強磁場において実験が可能になった。この温度であれば他の様々な測定において飛躍的に広い物理現象を対象としたものとして電磁濃縮法を利用できる。また、これまではNbSe3の結晶のc軸に対する角度が0での超強磁場磁気抵抗が測定できていたが、今回はじめて90度の角度での超強磁場磁気抵抗を測定した。その結果角度0での結果と同様に超強磁場領域において磁気抵抗の単調減少を観測することができた。90度という磁場の角度はフェルミ面どうしの結合のモデルで考えた時、非常にフェルミ面どうしが結合しにくい角度であると予想できる。この角度で磁気抵抗の単調減少が観測された層ということは90度の角度においてもフェルミ面どうしが結合していることを示唆する。全角度でフェルミ面が結合しなければホフシュタッター準位の観測は出来ないことを考えると、この結果は最終目標の観測するのおいて実現へ大きく近づいたと言うことができる。
オントロジーを用いて設計者を支援する設計過程モデルの構築

本年度は異なるオントロジーを持つ設計経験の統合という問題について考察を行なった。人工物の設計には3つの側面がある。ひとつは現実世界のもつ拘束をいかに理解し、利用するかという側面(物理性)であり、これとは別にいわゆるcreativity、すなわち我々にこれまでにないよいものを提供するという側面である。単に"新しい"のではなく、我々に"よい"と思われる"新しさ"を作り出すということである。それぞれ、新規性、有用性とよぶことにする。新しさを正当化するための経験の集合が必要になる。また、異なった経験を共通の視点でみる方法がなければならない。すなわち、設計経験の集合の形成と設計経験の操作方法が必要である。個々の設計においては、設計経験の集合の形成は設計過程での設計経験の利用という形で具体的に形成される。異なる視点で形成された設計経験をどう比較するかは、multiple modellingの問題、多重オントロジーの問題である。有用性をみるためには、単に比較ができるだけでなく、その比較基準が提供されなければならない。この点については可能な方法がいろいろあるはずであるが、例えば"ユーザの操作の最小化"はいくつかの製品の新しさを説明する仮説である。より一般化すれば、設計経験の比較において極小であるということであるといえる。これまでの議論をまとめると以下の3つの段階とすることができる。(1)設計経験の集合を形成する。(2)それらの経験を包含するモデルを形成する(3)"新しさ"を求める要素を極小化する。設計中の会話を録音したプロトコルデータのような議事録には、設計ノウハウやアイデアなどの設計知識が含まれており、それを構造化しユーザに読みやすく提供するような方法が望まれている。そこで本研究では、キーワードベクトル法を利用したシステムを提案し議事録からの議事の流れの明示化を目指した。具体的には、連続する文書をまず、まとまりのあるブロックしてして分割して、次にそのブロック間の関係をもとめるという方法をおこなった。まず、ブロック化の手法としては、キーワードベクトルを用いた。隣接した文章断片間でキーワードベクトルの角度の余弦を計算することによって話題の区切り目を見つけ、その結果何らかの話題をもつ文章ブロックを得る。この方法による抽出されたブロックの約半分は人間の分割したブロックと類似していた。さらに(1)人手によるキーワードの抽出(約500語)、(2)そのオントロジー化(抽象概念の付加とそれによるキーワードの縮約)、(3)統計的方法によるキーワード設定の3つのキーワード設定法を3種類を比較した。(2)は(1)でとりずらかった部分のブロック化をすることができた。また、得られた文章ブロック間でキーワードベクトルの角度の余弦を計算することによって関係を発見し、構造化を実現いた。その結果、本手法によって議事録の中に設計過程を読みとることができた。