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再生セルロースゲルのシラン複合化による機能発現と分子構造の解明

シリカ(無機ケイ素高分子)の前駆体であるアルコキシシランを、セルロース溶液および溶液を凝固再生したセルロースハイドロゲルに複合化させることによって、シリカあるいはセルロース各素材単独では発現できない物性が付与された新しい有機ー無機複合材料の創出を試み、その構造および性能の評価を行なった。その結果、セルロースとシラン類を複合反応させることによって、力学物性や耐熱性が向上したセルロース/シリカ複合フィルムの調製が可能となった。天然有機高分子であるセルロース単独からでは得られない材料物性を付与することを目的として、セルロースと無機素材であるシリカを分子レベルで複合化したセルロース/シリカ複合化材料の開発を試みている。当年度は、セルロース溶液と各種アルコキシシランとを混合し、ゾル-ゲル反応を利用してセルロース/シリカ複合化フィルムを作成し、その機械物性を評価した。複合化フィルム中のシリカ含有率が5%の場合、弾性率ならびに引張強度は増大した。しかし、5%以上のシリカ含有率では引張物性は低下した。また破断伸びは、4官能性のシランを混合した場合にはシリカ含有率が高くなると低下したいっぽうで、3および2官能性のシランを混合した場合にはシリカ含有率の増加とともに上昇した。以上の結果から、混合するシランの種類とその割合によって得られる複合化フィルムの特性が変化することが明らかとなった。これは目的とする性能に合わせた材料調製が可能であることを示唆した。さらに、セルロース溶液を水蒸気で凝固再生してセルロースハイドロゲルフィルムを作成し、その再生ゲルフィルムを用いて、シランとのゾル-ゲル反応による複合化を試みた。用いたシランのほとんどが再生セルロースハイドロゲルとの複合化が可能で、その反応性(重量増加率)はシラン置換基の種類によって異なり、エトキシル基よりもメトキシル基のほうが高かった。また、酸触媒を用いない中性条件においてもゾル-ゲル反応は進行した。再生セルロースゲルとテトラエトキシシランを反応させた場合、フィルムの重量増加が一番高くなった条件は、テトラエトキシシラン:エタノール:水=1:4:10モルであった。この1:4:10モルと1:4:2モルの条件で得られた複合化フィルムを比較した場合、前者は透明で脆いいっぽうで、後者は白濁した外観で柔軟性を示した。本研究は、無機シリカの前駆体であるシランをセルロースに複合化させることによって、各素材単独では発現できない物性が付与された新しい複合材料を創出し、その構造および性能を評価することを目的としている。本年度は、溶液からのセルロース再生プロセスと、各種シランのゾル-ゲル反応によるシリカ形成プロセスを共存させて、セルロース/シリカ複合フィルムを調製し、フィルムの特性を解析した。その結果、複合フィルムの形成機構は、セルロース再生溶剤の種類によって異なることが示唆された。水による再生の場合、アミノプロピルトリエトキシシラン(APTES)以外のシランと混合した条件からはセルロースとの複合フィルムが得られた。フィルムの重量増加量から、特に2官能性シランを用いた複合化が、セルロースと高い反応性を示すことがわかった。APTESは、水によって溶出したため、複合フィルムを形成しなかった。一方、再生にエタノールを用いた場合は水の結果とは異なり、APTESのみから複合フィルムが得られた。複合フィルムの外観(透明性・平滑性)は、混合するシランの種類と量による変化が認められた。また力学物性も外観同様に、混合するシランの種類と量によって様々な物性を示すことが判明した。4官能性あるいは3官能性シランと複合化したセルロースフィルムの引張物性は、シラン混合量に比例して弾性率は増大し、伸びが低下する傾向を示した。逆に2官能性シランとの複合フィルムは、シラン混合量が増大するに従い弾性率は低下し、伸びが増大する傾向を示した。さらに熱分解挙動から、セルロース単独フィルムと比較して、耐熱性が向上した複合フィルムが得られた。本研究の成果によって、セルロースとシランを複合化させることによって、従来には無い様々な物性を発現する新しいセルロース/無機シリカ複合フィルムの調製が可能となった。セルロース/LiCl/ジメチルアセトアミド溶液と各種アルコキシシランとの混合液から、ゾル-ゲル反応を用いて、セルロースと無機物であるシリカが混在する有機-無機ハイブリッドフィルムの調製を試みた。今回の実験条件下ではすべてのアルコキシシランにおいて、セルロース溶液と混合した際に、凝集による沈殿やゲル化は起こらず、混合溶液は透明で安定していた。このセルロースとシランの混合溶液からゾル-ゲル反応を用いたフィルム形成を行なったところ、四官能性であるテトラアルコキシシランと混合した系からは、透明なフィルムが得られた。また、四官能性シラン中の官能基がメチル基で置換されて反応性が低くなった三官能性のメチルトリアルコキシシランならびに二官能性のジメチルジアルコキシシランの系からは、それぞれ失透したフィルムが得られた。いっぽう、置換基がかさ高いフェニル基のシランとの混合溶液からは、均質なフィルムを得ることができなかった。

以上の結果から、ゾル-ゲル反応を用いてセルロース/シリカハイブリッドフィルムを作製することができ、その形態は用いるアルコキシシランの化学構造によって異なることが明らかとなった。得られたハイブリッドフィルムの特性を、保水度と引張物性を測定して検討した。その結果、シランとのハイブリッド化によって、セルロースの保水性は低下したこと、またフィルムの引張強度と破断伸びも低下したことがわかった。これら結果から、フィルム中のシリカとセルロースとの間に相互作用が形成していることが示唆された。以上のことから、セルロース溶液とシラン溶液を混合し、この混合溶液からゾル-ゲル反応を用いてセルロース/シリカハイブリッドフィルムが調製できることを明らかにした。交付申請書における当年度の研究実施計画として、(1)前年度に引き続きシラン複合化セルロースの調製および性能評価、(2)シラン複合化セルロースの微細構造の解析、以上の2点が掲げてあった。(1)に関しては、シランとセルロース溶液を直接混合しゾル-ゲル化して調製した複合化フィルムの機械物性を評価した。その結果、混合するシランの種類と比率によって複合化フィルムの物性が変化することを明らかにした。また、水蒸気によっていったん再生したセルロースハイドロゲルを用いたシランとの複合化も試み、そのゾル-ゲル化条件と得られたフィルムのモルフォロジーについて考察した。(2)に関しては、再生したセルロースハイドロゲルフィルムのテトラエトキシシラン複合化フィルムの走査型電子顕微鏡観察を行なった。電顕写真から、セルロースゲルのへのシランによるゾル-ゲル化条件がシラン:エタノール:水=1:4:10モルで得られた複合化フィルムの表面は平滑であること、さらに1:4:2モルで得られた複合化フィルムの表面には細孔が分布していることが判明した。この表面微細構造の違いが、複合化フィルムの透明性に影響していることを明らかにした。以上の成果から、研究は順調に進展しており、現在までの達成度は当初の計画通り達成していると考えている。交付申請書における今年度の研究実施計画として、(1)セルロース溶液とシラン溶液の複合化条件を確立し、材料化を図ること、(2)混合するシランの種類を変えて発現する機能を制御する、以上の2点が掲げてあった。(1)に関しては、ゾル-ゲル反応を用いることによって、セルロースとシリカからなる有機-無機ハイブリッドフィルムの調製に成功していることから、目標を達成している。調製の際の具体的な条件として、室温下における両液の混合と、45°Cでのゾル-ゲル反応促進によってセルロースとシリカのハイブリッドが形成されることを明らかにした。(2)に関しては、四官能性であるテトラアルコキシシラン、また反応性が異なるようにメチル基によって一カ所置換された三官能性であるメチルトリアルコキシシラン、二カ所置換されたジメチルジアルコキシシランをそれぞれ用いてハイブリッドフィルム化を試み、得られたフィルムの差異を検討した。またメチル基よりもかさ高い
暑熱環境下における雄豚の管理技術,特に局所冷却による造精機能低下防止に関する研究

研究者らは1985年以来,暑熱環境における雄豚のサマ-ステリリティについて検討を行ない,3035^。Cの環境温度において36週間飼養すると明らかに造精機能が低下することを認めた.現在は,その造精機能の低下防止について検討を行なっており,平成元年からは当補助金を受け,局所冷却による造精機能の低下防止法について検討を行っている.初年度は,自然環境下において局所冷却(豚の首肩部に水滴を落下させるdrip cooling法)を行ない,その効果をサ-モグラフィ-を用いて生理反応の面から検討した.その結果,自然環境温(2931^。C)の条件下においては,局所冷却を行なうことによって豚体の皮膚表面温を23^。C抑制する効果が認められた.2年度は環境調節室を用い,適温期(24^。C一定)を3日間,加温期(33^。C,10h;28^。C,14h)を4週間とし,大ヨ-クシャ-種雄豚6頭を用いて,同様の調査を行なった。実験1では,水滴の落下位置を検討するために,33^。Cの室温において,頭部,頸部,精巣部に水滴を11分ごとに1分間,滴下させて,それが全身の皮膚温に及ぼす影響を調査した.その結果,頸部に水滴を落下させた場合に全身の皮膚温を低下させる効果が認められた.実験2では,実験1の結果を基に,頸部に水滴を落下させた場合における適温期および加温期(33^。時)の心拍,呼吸,直腸温,サ-モグラフィ-による皮膚温および精液性状を調査した.その結果,心拍数および呼吸数に対しては大きな影響を与えなかったが,直腸温および皮膚表面温については約1^。C上昇を抑える効果が認められた.以上のことから,drip coolingによる局所冷却は,雄豚のサマ-ステリリティ-の方止に十分,活用できる方法であることが示唆された.研究者らは1985年以来,暑熱環境における雄豚のサマ-ステリリティについて検討を行ない,3035^。C,10h;28^。C上昇を抑える効果が認められた.以上のことから,drip coolingによる局所冷却は,雄豚のサマ-ステリリティ-の方止に十分,活用できる方法であることが示唆された.研究者らは1985年以来、暑熱環境における雄豚のサマ-ステリリティについて検討を行ない、3035°Cの環境温度において36週間飼養すると、明らかに造精機能が低下することを認めた。そこで、本年度は、これを防止するために、暑熱期に、豚の首肩部の局所冷却(ドリップク-リング)を行ない、その効果を生理反応、サ-モグラフィ-による皮膚分布の面から調査し雄豚における管理技術の改善策を検討した。89カ月の大ヨ-クシャ-種6頭を対照区と局所冷却区に3頭ずつ配置し、6週間、普通豚舎で実験を行なった。最初の2週間は、両区とも自熱温の状態で管理し、平常時における諸調査を行なった。次の4週間は加温期として豚房(スト-ル飼育)に赤外線電熱器を5個つるし、環境温度は、常時2931°Cを保つようにした。対照区は終始、この環境で飼育し、局所冷却区に1頭ずつ首肩部に水滴を滴下させ(11分ごとに1分間)、その気化熱によって豚体からの熱放散を試みた。その結果は次のようであった。心拍数(回/分):対照区は自然温期64に対し加温期は6773を示した。局所冷却区は自然温期69に対し加温期は6975を示した。

呼吸数(回/分):対照区は自然温期18に対し加温期は5168と有意(P〈0.01)に増加していたが、局所冷却区は自然温期32に対し、加温期は3345と安定していた。直腸温(°C):対照区、局所冷却区ともに両期を通して38.538.7であり、変化は認められなかった。皮膚温(°C)サ-モグラフィ-を用いて両区の豚の体表面温(精巣部を含む)を測定した結果、どの部位においても、局所冷却区が対応区より23°C低かった。以上から、局所冷却法は、呼吸数、皮膚温を安定させ、生理反応の面からは防衛効果が認められた。研究者らは1985年以来,暑熱環境における雄琢のサマ-ステリリティについて検討を行ない,3035°Cの環境温度において36週間飼養すると明らかに造精機能が低下することを認めた.現在は,その造精機能の低下防止について検討を行ない,既に高栄養飼養による試験は行なっている.昨年からは当補助金を受け,局所冷却による造精機能の低下防止法について検討を行なっている.初年度は,自然環境下において局所冷却(琢の首肩部に水滴を落下させるdrip cooling法)を行ない,その効果をサ-モグラフィ-を用いて生理反応の面から検討した.本年度は環境調節室を用い,適温期(24°C一定)を3日間,加温期(33°C,10h;28°C,14h)を4週間とし,大ヨ-クシャ-種雄琢6頭を用いて,同様の調査を行なった.実験1では,水滴の落下位置を検討するために,33°Cの室温において,頭部,頸部,精巣部に水滴を11分ごとに1分間,滴下させて,それが全身の皮膚温に及ぼす影響を調査した.その結果,頸部に水滴を落下させた場合に全身の皮膚温を低下させる効果が認められた.実験2では,実験1の結果を基に,頸部に水滴を落下させた場合における適温期および加温期(33°C時)の心拍,呼吸,直腸温,サ-モグラフィ-による皮膚温および精液性状を調査した.その結果,心拍数および呼吸数に対しては大きな影響を与えなかったが,直腸温および皮膚表面温については約1°C上昇を抑える効果が認められた.精液性状については暑熱のためか,乗駕欲を欠くことが多く,十分な調査が行なえなかった.以上のことから,drip coolingによる局所冷却法は,雄琢のサマ-ステリリティ-の防止に十分,活用できる方法であることが示唆された.
ラット肝臓蛋白質ヒスチジンリン酸化酵素の阻害剤の検索

動物細胞における蛋白質のリン酸化脱リン酸化に関する従来までの研究は、セリン、スレオニン、チロシン残基の水酸基におけるエステル結合とその加水分解に限られていた。ヒスチジンなどの塩基性アミノ酸残基のリン酸アミド結合の存在自体は報告されていたものの、その酵素化学的解析は皆無であった。我々はラット肝臓中に、蛋白質ヒスチジン残基をリン酸化する酵素活性を、ペルオキシソーム増殖薬の作用により上昇する蛋白質リン酸化酵素活性として検出した。この新たに見出した蛋白質ヒスチジンリン酸化酵素の生理的役割、中でもペルオキシソーム増殖薬の作用との関わりを知る目的で、既知の阻害剤の中から及び新規物質の中から、前年度設定した条件で検索を行った。その結果、既知阻害剤の中では、スタウロスポリンのみがプロテインキナーゼCとほぼ同程度の濃度で阻害した。一方新規物質のスクリーニングには、当学部薬品製造学教室で新たに合成されたインドール誘導体29種と、微生物学教室より譲り受けた代表的な放線菌株25種の培養上清液を用いた。インドール誘導体の中には低濃度で特異的な阻害活性を示す化合物は見出されなかった。また、放線菌培養上清には、当初阻害活性や活性化活性、さらには特異性の比較的高いキナーゼ切断活性などが観察されたが、いずれも大量培養で再現できず、活性物質の詳しい解析は行えなかった。新規の物質の中から特異的な阻害剤を検索するためには、さらに数多くの試料にあたる必要がある。これらと平行して行ったペルオキシソーム増殖薬の初期作用の解析からは、活性化を受けるキナーゼは本ヒスチジンキナーゼとCキナーゼと同定された。そのため、阻害剤としてスタウロスポリンを用いることにより、増殖薬の初期作用の少なくとも転写の活性化には、これらキナーゼは活性化されるものの必須ではない、という結論を得ることができた。従来の動物細胞における蛋白質のリン酸化脱リン酸化の研究において見過ごされてきた、蛋白質ヒスチジン残基のリン酸化反応をラット肝臓中に見出し、その生理的役割の手がかりを得るために、その特異的阻害剤の検索を行っている。平成6年度は、阻害剤検索のための条件の検討を中心とし、確定した条件で、合成有機化合物および微生物の産生する物質について、阻害活性の定量化を試みた。検索のための基礎条件として、(1)用いる酵素画分の調製、(2)反応条件、(3)阻害活性の定量化、の検討を行った。まず、ラット肝臓よりヒスチジンリン酸化酵素を部分精製し、この酵素活性が、今までに知られているリン酸化酵素阻害剤ではほとんど阻害されないことを確認した。実際のスクリーニングにあたっては、目的のリン酸化酵素特異的な阻害剤を得ることを目標としているため、測定に用いる画分には、脱リン酸化活性をほとんど含まず、他のセリンスレオニンまたはチロシンリン酸化活性を含む画分を、内部標準として加えることとした。反応生成物をゲル電気泳動で分離し、目的の蛋白質に取り込まれた放射性リンの量をイメージアナライザーで定量する方法が、煩雑ではあるが、もっとも再現性と定量性に優れていると判断した。つぎに、実際のスクリーニングを試みた。試料には、当学部薬品製造学教室で有機合成された新規インドール誘導体約30種類を、まず用いてみた。濃度一点のスクリーニングならば、一日で結果が得られ、濃度を変化させて確認するのを含めても、30種類の化合物を二三日で検索し終わることが確認できた。

ただし、検索した化合物の中には、高濃度で、いずれの酵素活性も阻害し非特異的に作用すると思われる化合物は見出されたが、ヒスチジンリン酸化酵素を特異的に阻害するものはなかった。現在、微生物学教室の協力を得て、放線菌の産生する化合物の中に、阻害活性を示すものがないか検討を始めている。動物細胞中に新たに見出した蛋白質ヒスチジンリン酸化酵素の生理的役割、中でもペルオキシソーム増殖薬の作用との関わりを知る目的で、既知の阻害剤の中から及び新規物質の中から、前年度設定した条件で検索を行った。その結果、既知阻害剤の中では、スタウロスポリンのみがプロテインキナーゼCとほぼ同程度の濃度で阻害した。一方新規物質のスクリーニングには、当学部薬品製造学教室で新たに合成されたインドール誘導体29種と、微生物学教室より譲り受けた代表的な放線菌株25種の培養上清液を用いた。インドール誘導体の中には低濃度で特異的な阻害活性を示す化合物は見出されなかった。また、放線菌培養上清には、当初阻害活性や活性化活性、さらには特異性の比較的高いキナーゼ切断活性などが観察されたが、いずれも大量培養で再現できず、活性物質の詳しい解析は行えなかった。新規の物質の中から特異的な阻害剤を検索するために、さらに数多くの試料にあたる必要がある。これらと平行して行ったペルオキシソーム増殖薬の初期作用の解析からは、活性化を受けるキナーゼは本ヒスチジンキナーゼとCキナーゼと同定された。そのため、阻害剤としてスタウロスポリンを用いることにより、増殖薬の初期作用の内少なくとも転写の活性化には、これらキナーゼは活性化されるものの必須ではない、という結論を得ることができた。
ペトリネットによる CAI ソフトウェア開発ツール

多くの教育機関や企業はインターネットの普及により簡単に教育コンテンツを充実できるようになった。しかし、プログラミング経験がないとそのコンテンツを一つのCAIシステムに発展させるのは難しい。CAIシステムにはコンテンツ提供以外に学習効果や進捗状況をモニターする事があり、そのためのプログラミングが必要になる。本研究では、インターネット用のCAIソフトウェアが簡単に設計、生成できるツールの開発を行った。以前、並列処理などのモデリングに使われるペトリネットのグラフ概念を用いてPetri Net Design System(PDS)というツールを開発し、ロボット・コントローラ等のプログラム設計とそのCコード生成に応用して来た。このPDSツールはMS-DOSで実行するために作られていたが、現在はウェブ上のCAIシステムの開発に対応するため、Javaに書き換えウェブ上の実行ができるバージョン(Web-PDS)となっている。PDSツールの画面表示、キーボード入力、タイマー機能などに加え、Web-PDSは、更にCAIソフトウェアに必要なCGI機能が実現できるように拡張をしている。ユーザマニュアルやソースのダウンロードをhttp://markun.cs.shinshu-u.ac.jp/kiso/projects_old/petrinet/pds/ug-e.htmlで公開する予定である。以前からWindowsで動作するペトリネットツールの問い合わせが多くあった。今回はWin-PDSの開発も始め、上記ホームページで紹介、ソース提供をする。本研究では、インターネット用のCAIソフトウェアが簡単に設計、生成できるツールの開発を行っている。以前から並列処理などのモデリングに使われるペトリネットのグラフ概念を用いてPetri Net Design System(PDS)というツールを開発し、ロボット・コントローラ等のプログラム設計とそのCコード生成に応用して来た。PDSツールは画面表示、キーボード入力、タイマーなどの機能を備えている。Web-PDSは、更にCAIソフトウェアに必要なCGI機能が実現できるように拡張をしている。Web-PDSの使いやすさをテストするためにプログラミング経験の無いアメリカと日本の小学校の先生2名に協力していただき、英語と日本語の学習CAI開発を進めている。その他に今後必要となるCAIシステムやその機能を検討するために2004年度外国語教育メディア学会(LET)第44回全国研究大会(http://WWW.jlet-ko.org/index.php)のパネル参加を予定している。
ハイデガーにおける行為の哲学

ハイデガー『存在と時間』を「行為の哲学」として統一的に解釈するための研究を行った。より具体的には、同書の「空間論」を行為者が行為を遂行するために必要な空間把握の働きを論じたものとして解釈したほか、同じく「周囲世界分析」から、意図せざる意図的行為に関する分析を析出し、また「歴史性」を巡る議論を行為者の行為者性を特別な仕方で形作る「自己の生を物語ること」という観点から、また「死の実存論的分析論」を行為者自身が人生の無意味さについて抱く否定的な情動の観点から解釈した。本研究の意義の一つ目は、『存在と時間』が含む議論の全体を「行為の哲学」として解釈することが可能であることをより一層確かに示したことにある。同書は、存在論の著作として解釈される傾向にあるが、そこでなされている「現存在の実存論的分析論」は、行為の哲学としての側面を有しており、本研究はその内実を明らかにするものであった。以上が、本研究のハイデガー研究としての意義である。次に、本研究は20世紀中葉以降の現代の「行為の哲学(Philosophy of Action)」に欠けている視座を、ハイデガー『存在と時間」から析出するものであるという点で、行為の哲学それ自体としての意義をもつ。より具体的には、個々の行為を成り立たせるための心的状態という現代行為論の主流法の方法ではなく、行為がなされる歴史的、空間的文脈、あるいは死すべき有限な存在者によってなされる時間的な文脈のなかに行為を位置付けるという点で、『存在と時間』から本研究が汲み出した行為の哲学には、現代的な意義がある。最後に本研究の重要性について。本研究は、『存在と時間』の一部分の議論だけでなく、その全体を「行為の哲学」として解釈する点で、研究上の独自性と重要性をもつ。また現代行為論とハイデガーを積極的に架橋するという点でも、あまり類を見ない研究である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ハイデガー『存在と時間』の解釈を中心として、ハイデガーが構想していた「行為の哲学」の実相を明らかにすることを目的としている。その目的の実現に向けた部分課題として、本年度は大きく分けて三つの成果を得ることができた。一つ目の成果は、ハイデガーが展開した「死」の考察を、行為者が自らの行為の指針を選択するという場面に即して、自分の人生の全体を俯瞰する試みを分析したものとして解釈することができたことである。この成果は2017年6月の哲学/倫理学セミナーにおいて口頭で報告された。二つ目の成果は、ハイデガーが『存在と時間』中で展開した空間論(『存在と時間』§2224)を、行為論の文脈で解釈する方途を見出したことである。この研究成果は、第38回日本現象学会にて口頭で報告された。またその内容に基づく論文が雑誌『現象学年報』に提出され、査読審査を経て掲載が決定した。三つ目の成果は、ハイデガーの行為論の基本的な構図を示す「周囲世界分析」(『存在と時間』§1518)と、他者たちと共に生きる社会的な存在としての私たちの在りようを分析する「共同存在論」(『存在と時間』§2527)を横断的に読解することで、「意図せざる意図的行為」についての興味深い考察をそこから引き出すことができたことである。この研究成果は、『存在と時間』の出版90周年を記念するシンポジウムにて報告され、同シンポジウムの発表を収録した論文集『Zuspiel』第1号に論文として掲載された。本研究は、ハイデガー『存在と時間』の解釈を中心に、ハイデガーによる「行為の哲学」の実相を明らかにすることを目的とするものであるが、現在までの進捗状況はおおむね順調である。多様な論点を含むために統一的な解釈を拒む『存在と時間』を「行為の哲学」として一貫して読み解くという本研究の試みは、現在までのところ成功しており、この限りでは、予想していた以上の成果を得ることができたからである。他方で、現代行為論および倫理学の知見をハイデガー解釈に生かすという、本稿が採用した方法の観点から見れば、研究の進捗に目覚ましい成果があったとは言えない。本年度の研究成果は、内在的なテクスト解釈に慎重にとどまるものが多かったためである。

次に、本研究は20世紀中葉以降の現代の「行為の哲学(Philosophy of Action)」に欠けている視座を、ハイデガー『存在と時間」から析出するものであるという点で、行為の哲学それ自体としての意義をもつ。より具体的には、個々の行為を成り立たせるための心的状態という現代行為論の主流法の方法ではなく、行為がなされる歴史的、空間的文脈、あるいは死すべき有限な存在者によってなされる時間的な文脈のなかに行為を位置付けるという点で、『存在と時間』から本研究が汲み出した行為の哲学には、現代的な意義がある。最後に本研究の重要性について。本研究は、『存在と時間』の一部分の議論だけでなく、その全体を「行為の哲学」として解釈する点で、研究上の独自性と重要性をもつ。また現代行為論とハイデガーを積極的に架橋するという点でも、あまり類を見ない研究である。今後の研究は、いくつかの部分課題に分けて行われる。そのうちの一つは、「歴史性」を巡る『存在と時間』の議論を、行為者としての私たちが負っている歴史的な背景および文化的伝統に関する議論として解釈するというものである。このテーマに関しては、現在所属している研究機関で継続的に開催している「歴史的な生に関する研究会」の場でインプットとアウトプットを繰り返しつつ、研究を進めていく。そのさい、『存在と時間』の内在的な解釈だけでなく、年代的に前後するハイデガーの講義録、およびディルタイの著作を検討することが必要となるほか、政治哲学におけるリベラル=コミュニタリアン論争からも得るものであると考えている。この研究成果を含む論文を本年中に執筆し、投稿する予定である。二つ目の課題は、「周囲世界分析」(『存在と時間』§1518)を「行為者が世界に見出す価値」についての哲学的議論として合理的に解釈することである。この課題は、ハイデガーのアリストテレス解釈を辿ることによって果たされるほか、そうしたアリストテレスの議論に着想を得た現代の徳倫理学の知見、ならびに「理由への転回」を経た後のメタ倫理学の洞察を生かすことによって、より充実した仕方で解決されることが見込まれる。この研究成果は、今年度中に学会ならびに研究会の場で報告することを目指している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
水素化物複合システムを用いた高性能水素貯蔵材料の開発

Mg(NH2)2等の窒素系およびLiBH4等のホウ素系錯体型水素化物は5質量%以上の水素を含有するため、高密度水素貯蔵材料として期待されている。実用化には、水素放出温度が高く、再水素化が進行しにくい等の課題がある。本研究では、Mg(NH2)2-LiH系のように、水素化物複合システムを設計することによって、水素吸蔵放出反応の熱力学的・速度論的特性の飛躍的改善を目指している。本年度では、多原子陰イオンを有するMg2NiH4-M(NH2)xの複合システム(M=Li, Na, Mg)の水素放出特性を熱重量ー示差熱分析と質量分析により評価した。Mg2NiH4の水素放出開始反応は約170°Cであるのに対して、Mg2NiH4-M(NH2)xのいずれも約140°C付近まで低下した。500°Cまで昇温すると、全てのMg2NiH4-M(NH2)x試料は多段的に分解することが示差熱分析と質量分析の結果から確認された。Mg2NiH4-Mg(NH2)2試料では約180500°Cの広い温度範囲においてアンモニアの放出が確認されたのに対して、Mg2NiH4-2NaNH2では350400°C付近でアンモニアの放出が検出された。上記以外のMg2NiH4-M(NH2)x試料において、熱分解によるアンモニアの放出がほとんど確認されなかった。今後は、Mg2NiH4-M(NH2)x複合システムの熱分解過程および水素再吸蔵特性を系統的に評価する必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、Mg(NH2)2-LiH等のように、水素化物複合システムを設計することによって、水素吸蔵放出反応の熱力学的・速度論的特性の飛躍的改善を目指している。本年度では、多原子陰イオンを有するMg2NiH4やMg2CoH5に着目して、それらとM(NH2)xの複合システムの作製を中心的に実施した。Mg2NiH4とMg2CoH5はMgH2と化学量論比のNiやCo粉末を乳鉢により混合した後、アルゴン雰囲気中でのボールミリング処理を行い、続いて350°Cで1MPa水素中での水素化処理により合成した。粉末X線測定結果から、得られた試料は単相に近い純度の高いMg2NiH4とMg2CoH5であることが確認された。これらのMg2NiH4とMg2CoH5を用いて、M(NH2)x(M= Li, Mg等)との複合材料Mg2NiH4-M(NH2)xやMg2CoH5-M(NH2)xをアルゴン雰囲気中でのボールミリング処理より作製した。ボールミリング処理過程において、Mg2NiH4やMg2CoH5はM(NH2)xとの化学反応が進行せず、出発原料の混合物であることが粉末X線測定結果より明らかとなった。本年度では、水素化物複合システムの作製に必要とされるMg2NiH4とMg2CoH5の単相合成に成功されており、Mg2NiH4-M(NH2)xやMg2CoH5-M(NH2)x等の複合材料も予定通り合成できた。そのため、本年度の研究はおおむね順調に進展していると判断する。

今後は、合成したMg2NiH4-M(NH2)xやMg2CoH5-M(NH2)x等の複合材料の熱力学的安定性や水素放出・再吸蔵反応の特性を系統的に評価する。水素放出・再吸蔵の過程を詳細に評価解析することによって、反応メカニズムの解明および水素放出・再吸蔵反応の支配因子の抽出を行う。さらに、水素化物複合システムの最適化や触媒の開発等により水素放出・再吸蔵反応の熱力学的・速度論的特性の飛躍的改善を狙う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
符号化位相シフトキ-イング変調ブロック符号の構造解析と誤り訂正特性の評価

2^l値位相シフトキ-イング(PSK)変調用ブロック符号Cの構成法として、いくつかの線形符号(以下、成分符号と呼ぶ)から構成する方法(多レベル符号構成法)が知られている。従来、成分符号には2元線形符号が用いられてきたが、本研究では、2個の2元性形符号の組み合わせによる4元の成分符号の構成法を示し、それを用いて、l=3、4、符号長832、残金漸近的な符号化利得が35.9dBのいくつかの符号を構成した。従来の構成法により構成された符号と同じ符号長、同じトレリスダイアグラムの状態数をもち、加法的白色ガウス雑音(AWGN)をもつ通信路で、最尤復号を行ったときの誤って複合される確率がより低くなる符号の例をいくつが示した。また、本研究では、多レベル符号構成法によって構成された2^l値PSK変調用ブロック符号Cを整数群Il={0、1、......、2^l-1}(演算は2^lを法とする加算を考える)上のブロック符号とみなしたときの、符号の構造的性質に関する次の(1)、(2)の条件を導出した。(1)Cが成分毎の2^lを法とする加算について閉じている(すなわち線形である)ために成分符号がみたすべき十分条件、とくにCの成分符号の個数がl個の場合には、その必要十分条件、(1)の条件を満たす符号は、誤りの確率の解析が容易となる。特に、その符号を縦接符号の内部符号として用いる場合の縦接符号の誤り確率の解析が、かなり容易となる。本研究ではその性質を用いて縦接符号の誤りの解析の簡単化と高速化を図り、いくつかの符号について実際に解析を行った。
マウス生体内マスト細胞におけるGATA2の機能解析

研究代表者は以前、マウス骨髄マスト細胞(BMMCs)を用いた培養実験で、GATA2を欠失するとマスト細胞が脱分化することを報告した。本課題では、この事象が生体内でも生じるのか否か検証した。まず、tdTomato(+)GATA2-/-BMMCsを腹腔内に移植し解析したが、腹腔内と腸管膜にtdTomato陽性細胞は確認できなかった。次に、マスト細胞特異的CreERT2マウス(Cma1-BAC-CreERT2)を作製し、TGの挿入が確認された6系統のF1マウスを得たが、全てのラインの腹腔マスト細胞でCreERT2は発現していなかった。生体内GATA2欠失マスト細胞の解析法には再検討が必要である。申請者は先行研究において、成熟マスト細胞における転写因子GATA2の役割を解明するためにGATA2コンディショナルノックアウトマウスから骨髄由来マスト細胞(BMMCs)を樹立し、細胞レベルで解析をおこなった。その結果、1GATA2は多くのマスト細胞特異的な遺伝子を正に制御していること、2骨髄球の分化過程に重要な役割を果たすCebpaの発現を抑制することで他の骨髄球系細胞系列への分化を抑制し、マスト細胞の形質を維持していることを見出した(Ohmori et al., Blood 2015)。本申請課題では、この2つ事象が生体内のマスト細胞でも起こりえるのか否か検証することを目的とした。まず平成27年度は、交配によって蛍光タンパク質であるTdTomatoを有するGATA2flox::Rosa26CreERT2::TdTomatoマウスの作成を進め、予定通り得ることができた。次に、TdTomato陽性GATA2欠失BMMCs(T-G2ΔCF-BMMCs)を野生型マウス(C57BL/6)およびマスト細胞欠損マウス(C57BL/6-Kitwsh/wsh)の腹腔内に移植し解析をおこなった。移植後3週間目にそれぞれ移植されたマウスの全腹腔細胞を回収しフローサイトメトリー(FCM)を用いて解析をおこなった結果、GATA2を欠失していないBMMCsは全腹腔細胞中に存在が認められたが、T-G2ΔCF-BMMCsは認められなかった。そこで他臓器へ遊走した可能性を考慮し、脾臓、小腸を採取しFCM解析をおこなったが、腹腔内と同様にTdTomato陽性細胞の存在は認められなかった。以上の結果から、移植からより短い期間で解析を行なうと共に、マスト細胞特異的CreERT2発現マウスを用いた解析が必要であると考え、現在BAC-DNAを用いたトランスジェニックマウス作成に着手している。平成27年度に予定していた移植に用いるTdTomato陽性GATA2欠失BMMCsの作成は予定通り進めることができた。しかしながら移植後の解析においてTdTomato陽性細胞の存在を認めることができなかったため、他臓器への遊走を視野に入れ腸に局在するマスト細胞分離を試みたが、技術的な問題により解析が遅れている。また、当初の予定とは異なるが、マスト細胞特異的CreERT2発現マウスの樹立に関してBAC-DNAの構築作成(Cma1-BAC-CreERT2)を行い、受精卵へのインジェクションを複数回おこなったが、理由は不明であるが現在までに産仔が得られていない。申請者は、マスト細胞における転写因子GATA2の役割を明らかにする目的で、Gata2コンディショナルノックアウトマウスの骨髄細胞からマスト細胞を樹立し(以後BMMCs)、薬剤誘導的にGata2を欠失させ解析を行った。その結果、1)マスト細胞に特徴的な遺伝子の多くがGATA2によって制御されていること、2)骨髄球分化過程に重要な役割を果たすCebpaの発現をGATA2が直接抑制していること、3)BMMCsにおいてGATA2がCebpaを抑制することがマスト細胞の形質維持に必須であることを明らかにした(Ohmori et al., Blood. 2015)本申請課題では、この二つの事象が生体内のマスト細胞でも起こるのか否か検証することを目的とした。平成27年度は予定通り移植実験を中心に解析を行った。蛍光タンパク質であるTdTomatoを発現するGata2欠失BMMCsを樹立し、腹腔に移植実験を行った結果、TdTomato陽性のコントールBMMCsは移植から1週間後に腹腔内で存在が認められたのに対し、TdTomato陽性Gata2欠失BMMCsは存在が認められなかった。次にマスト細胞だけでなく、全身性にGata2を欠失するマウスで解析を行った結果、二次的な作用によって解析を遂行することができなかった。そこで平成28年度は、マスト細胞特異的かつ薬剤誘導的にCre組み換え酵素が働くマウスを樹立することを課題とし、マスト細胞のみで発現することが知られているCma1遺伝子の制御領域を広く含むbacterial artificial chromosome(BAC)DNAを用いて、構築作成およびTGマウス(Cma1-BAC-CreERT2マウス)の作成を試みた。受託作成に依頼したところ13ラインのBACDNAが挿入されたマウスが確認され、現在ライン化に着手している。平成28年度に予定していた「マスト細胞特異的にCreERT2を発現するマウス(Cma1-BAC-CreERT2マウス)の構築作成と樹立」に関しては、BAC-DNAの構築作成は問題なく実施され、次いで受託作成により13ラインのBAC-DNAが挿入されたマウスが確認された。

一方、申請書に記載した「炎症発症時のマスト細胞におけるGATA2の発現解析」に関しては、miltenybiotech社の細胞分散装置を用いて生体内のマスト細胞採取を複数回試みたが採取困難であり実施できていない。申請者は先行研究で、Gata2CKOマウスから樹立した骨髄由来マスト細胞(G2CKO-BMMCs)を用いて、成熟マスト細胞におけるGATA2の機能解析を行った。その結果、1)マスト細胞で特徴的な遺伝子の多くがGATA1ではなくGATA2によって制御されていること。2) GATA2はCebpaの発現を直接抑制することでマスト細胞の分化形質を維持していることを明らかにした(Ohmori et al., Blood. 2015)。本申請課題では、この二つの事象が生体内マスト細胞でも生じるのか否か検証することを目的とした。初年度は、計画書に従いtdTomatoを発現するG2CKO-BMMCsを用いてIn vitroでGATA2を欠失させた後に腹腔内に移植し解析を行った。しかし腹腔内および腸管においてtdTomato陽性のGata2欠失BMMCsは確認できなかった。またIn vivoで全身性にGata2を欠失させ個体解析を行ったが、二次的な障害により解析が難航し結果を得ることができなかった。そこで次年度はマスト細胞特異的CreERT2マウスの樹立を課題とし、マスト細胞特異的に発現するCma1遺伝子の制御領域を含むBAC-DNAを用いて構築作成およびTGマウスの作出を行い13系統のF0マウスを得た。当初の申請期間は2年間であったがライン化のため期間を延長し解析を継続した。Rosa26-floxed-stop-tdTomatoマウスとF0マウスを交配し得られた系統(F1)についてQーPCR法でコピー数の計測を行った結果、6系統が2-3コピーを有しており、TGとして導入した全領域が含まれていることを確認した。しかし4-hydroxy Tamoxifenを投与し解析を行ったが、腹腔マスト細胞でのtdTomatoの発色は全ての系統で確認することができず、成果を得ることができなかった。研究代表者は以前、マウス骨髄マスト細胞(BMMCs)を用いた培養実験で、GATA2を欠失するとマスト細胞が脱分化することを報告した。本課題では、この事象が生体内でも生じるのか否か検証した。まず、tdTomato(+)GATA2-/-BMMCsを腹腔内に移植し解析したが、腹腔内と腸管膜にtdTomato陽性細胞は確認できなかった。次に、マスト細胞特異的CreERT2マウス(Cma1-BAC-CreERT2)を作製し、TGの挿入が確認された6系統のF1マウスを得たが、全てのラインの腹腔マスト細胞でCreERT2は発現していなかった。生体内GATA2欠失マスト細胞の解析法には再検討が必要である。マスト細胞特異的CreERT2発現マウス(Cma1-BAC-CreERT2マウス)の樹立に関しては、外部受託によってマウス作成を進める。
脳とこころの科学教育:創造的思考力を育む認知体験型学習ツールの開発研究

本研究では、中学生の創造的思考力の育成に向けて、ものごとを実証的に捉える認知体験型の学習ツールおよびその学習ツールを用いた教授法を開発した。また、その効果について授業実践を通して検証を行った。認知的事象を取り入れた教授法は、生徒に体験的理解をもたらすと同時に、ものごとを科学的に捉え、創造的思考を促すことが示された。今後、本研究におけるパネルデータを詳細に分析し、学習ツールを用いた教授法の完成とその実用化を目指す。本研究では、心理学で扱う認知的事象(例えば、記憶、推論、思考、注意などの認知機能による人間の行動事象)を科学教材に取り入れ、子どもの“科学的思考力の解発"と“創造的思考力の育成"に向けて、“認知体験型学習ツール"(以下「学習ツール」と呼ぶ)の開発を行う。具体的には、小学校高学年(4年生以上)から中学生を対象として、それぞれの学年に応じて、記憶や推論など、テーマごとに学習ツールを作成する。最終的に、学習ツールを用いた教育プログラム“脳とこころの科学教育"を考案し、その効果を授業実践において検証することがねらいである。主要課題は、学習ツールの開発(教授法開発)、授業実践、授業評価の3点になる。初年度(20年度)は、学習ツールの開発を中心に、(1)認知事象を効果的に視覚提示・体験するための授業用「プレゼンテーション」の製作、(2)パソコン操作を通して認知事象を学ぶ「認知体験型学習ツール」の開発、(3)プレゼンテーションおよび認知体験型学習ツールを用いた模擬授業・模擬演習の実施、(4)次年度以降の授業実施プログラム(学年に応じた教材テーマ、学習形式・目標など)の検討、に取り組んだ。次年度は、プレゼンテーションおよび「認知体験型学習ツール」を導入した「脳とこころの科学」教育の授業プログラムを定期的に実施する(実施先は、アウトリーチ活動との連携などによる特定の小・中学校を含む)。実践研究を通して、調査データを基に、本授業プログラムの本教育プログラムの効果を検証し、特に発達過程に沿った「脳とこころの科学」教育の実施プログラムの完成を目指す。本研究では、心理学で扱う"認知"事象(例えば、記憶、推論、思考、注意などの認知機能による人間の行動事象)を科学教材に取り入れ、子どもの"科学的思考力の解発"と"創造的思考力の育成"に向けて、"認知体験型学習ツール"(以下「学習ツール」と呼ぶ)の開発を行う。主に中学生を対象として、記憶や思考など、テーマごとに学習ツールを作成し、その学習ツールを用いた授業実践および効果測定に基づいて、最終的に"脳とこころの科学教育"プログラムを教育現場に提案、活用することが目的である。昨年度までに、以下の4点を遂行した。(1)"クリティカル・シンキング"の育成を中心とした認知体験型授業プログラムの素案作成、(2)その授業プログラムの実践と効果測定、(3)授業プログラム改善のための現場教師へのインタビュー調査、(4)中学生版"クリティカル・シンキング"尺度開発のための調査、である。主な成果として、(4)尺度開発の調査結果の概要を報告する。探索的因子分析の結果、4因子が抽出され、第1因子は「主体性」、第2因子は「客観的判断」、第3因子は「多様性の許容」、第4因子は「証拠の重視」と命名された。第1因子は、「納得できるまで考え抜く」など、物事に対する主体的な態度を示す因子、第2因子は、「偏りのない判断をしようとする」など、物事の判断の際への客観的な態度を示す因子、第3因子は、「意見が合わない人の話にも耳を傾ける」など、多様な意見を許容する態度を示す因子、第4因子は、「何事も少しも疑わずに信じ込んだりはしない」など、物事の判断に際し証拠を求める態度を示す因子であった。中学生ではクリティカル・シンキングのソーシャルとノンソーシャルの側面は明確には分類されず、物事や対人的な態度の違いとして現れる可能性が示唆された。本研究の目的は、子どもの"科学的思考力の解発"と"創造的思考力の育成"に向けて、心理学で扱う認知的事象を科学教材に取り入れ、認知体験型学習ツールの開発を行うことであった。具体的には、思考パターンとして「クリティカルシンキング」を取り上げ、主に中学生を対象に授業実践と効果測定を行い、生徒の思考力育成に関する"脳とこころの科学教育"プログラムを現場に提案、活用することがねらいである。最終年度は、本研究のなかで開発した中学生用クリティカルシンキング尺度を用いたパネル調査(2009年6月2010年3月)から2波のデータを用いて、クリティカルシンキングと好奇心・情報活用の実践力、および、行動との関係について、それぞれ因果分析を行い、生徒がクリティカルシンキングを獲得するプロセスを検討した。

交差遅れ効果モデルを用いて構造方程式モデリングによる分析を行った結果、好奇心はクリティカルシンキングの全因子(探究心、客観的な判断、多様性の許容、証拠の重視)を高めること、また情報活用の実践力の各因子(収集力、判断力、表現力、処理力、創造力、発信・伝達力)もクリティカルシンキング全般に効果を持つことが示された。すなわち、クリティカルシンキングは好奇心の高さや情報活用の実践力が身につくことで伸びる可能性が示唆された。クリティカルシンキングと行動との関係については、探究心が行動全般を高める一方で、行動からクリティカルシンキングへ逆方向の因果関係も示された。円滑なコミュニケーション行動にはクリティカルシンキングに関わる多面的な能力の育成が必須であると同時に、その思考もまた具体的な行動や体験を通して育成・強化していくことが重要だと言える。今後さらに発達段階を踏まえて、学習動機などの観点も含めてその獲得プロセスを検討することで、子どもの科学的・創造的思考を育む効果的な教授法や学習ツールを提供できると考える。
埋蔵文化財の出土品の科学的保存に関する研究

我が国で考古学的調査が行なわれると、木製遺物が高い頻度で出土する。これらの出土木材は、きわめて高湿または水漬けの埋蔵環境から発掘されるので、発掘後水漬けにして保存する場合が多い。そのとき、軟腐朽菌によって水漬け木材が表面から軟化・脱落・溶解する現象が知られている。本年度は、出土木材の軟腐朽について保存科学の立場から基礎的応用的研究を実施した。なお、木製遺物には漆製品が含まれる。中里遺跡(東京)、坪井遺跡等で出土した井戸、柱根、倒木、自然木等の試料を収集し、その樹種を同定した。関東では、カエデ属、マツ属、クマシデ属、クヌギ、ヒノキ、ハリギリ、ケヤキ等が、関西ではアカガシ属、シイ属、ムクノキ、ヒノキ、クヌギ等が出土した。次に、これら水漬け出土木材に生育するカビを分離すると、Acremonium spp.,Humicola spp.,Penicillium spp.,Phialophora spp.に属する軟腐朽を引き起すカビであることが判明した。本申請者は、これまで出土木材を水漬け保存していた期間を改善して処理方法が簡便でかつ保存し易い方法の開発を試みた。すなわち、水漬け状態の出土木材を、そのままプロピレングリコ-ル(PG)、接着剤、水(接着剤の溶剤として)の単独または混合物で処理し、まず1525°C、5070%RHで約40日間開放状態に保った後、ポリエチレンフィルム袋中に入れ、袋の口は軽く合わせた半密閉状態で、1020°C、4060%RHで約140日間処理するのである。その結果、無処理の水漬出土木材は、開放状態に置くと3日後(蒸発量約48%)には層状剥離が発生し、6カ月後には完全に剥離して反り返った。これに対し、PG単独処理のときは、反り返りはないが剥れる傾向を示した。また、PG含浸率が高くなると結露を生じた。接着剤では、デキストリンには効果が認められず、アルギン酸ナトリウムで好結果を得ている。紀尾井町遺跡、草土千軒の遺跡より出土した椀について、まず、電子顕微鏡で断面像を観察した。セルローズがほとんど腐食し、殼のみになっている椀と、素地がほとんど劣化していない状態のがある。前者は空気中に放置すると、徐々に乾燥し、木に付着している漆膜が剥離、膜にしわができる。後者の椀には膜がよく付着している。この事から素地が劣化しているか否かによって、漆膜の剥離状態が異なることがわかる。素地が劣化している場合、環境湿度を85%以下にはできない。また、素地が劣化していない場合でも、膜の接着力が低下し、水分の助けで素地に付着しているので、保存のためには75%位の環境湿度が必要である。沖繩県久米島(1)、栃木県向北原(2)、北海道アヨロ遺跡(3)の各出土ベンガラを比較すると、いずれも直径11.5μmのパイプ状をなしているが、中空円筒の円筒外面の緻密度が異なり、南(1)は粗く、北(3)は細かく、中央(2)が中間になっている。従って、円筒の完全度も北へいくほど高くなり、沖繩では円筒がぼやけている。これは主として気温によるもので、温度が高いほどパイプの生成が速やかなため粗く、温度が低いほどパイプの生成が徐々であるためと考えられる。温湿度データとパイプの形状との関係について、さらに多くの資料を比較検討することにより、円筒形成の機構を明らかにしたいと考えている。逆に、ベンガラの円筒形状から、その出土環境の推定も可能ではないかとも考えている。

その結果、無処理の水漬出土木材は、開放状態に置くと3日後(蒸発量約48%)には層状剥離が発生し、6カ月後には完全に剥離して反り返った。これに対し、PG単独処理のときは、反り返りはないが剥れる傾向を示した。また、PG含浸率が高くなると結露を生じた。接着剤では、デキストリンには効果が認められず、アルギン酸ナトリウムで好結果を得ている。
中性子捕捉療法におけるボロン化合物の開発

中性子捕捉療法に用いるための適切な^<10>B化合物の合成を目標とした結果、1)^<10>B-deoxyglucoseの合成は、水酸基への10B組込みが困難であり合成することは困難であった。2)一方、現在既に腫瘍に対するレーザー治療の補助薬剤として利用されているポルフィリン系化合物があり、特に金属ポルフィリン化合物は腫瘍への集積性が極めて高いものとされており、臨床でも用いられている。1)で述べたように、^<10>B-deoxyglucoseの合成が不可能であったため、合成する化合物を^<10>B-ポルフィリン化合物へと転換して基礎実験を行った。【合成方法】合成方法はZn-PPxdmeとCatecholboranの各々をアルゴン雰囲気下でBenzene溶液としそれを室温下で混合後に減圧濃縮し、CHC13およびMgS04で処理した後に再度減圧濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィーで精製した。合成したポルフィリン化合物は、ボロン・亜鉛プルトポルフィリンであり、1つのポルフィリン環に2個の^<11>Bが組み込まれている。【化合物の確認】本合成実験で得られた化合物は、^1H-NMR、UV、MSで測定を行い、前述のボロン・亜鉛プルトポルフィリンであることが確認でき、ボロン・亜鉛プルトポルフィリン合成実験に成功した。
韓国の中国語テキストにおける語彙研究　　―日本の高校テキストとの比較から

1.研究目的本研究では韓国の高校中国語テキスト(『中国〓I』)7種に出現する語彙について量的質的分析を行い、日本の高校テキストとの比較分析を行うことを目的とした。2.研究方法(1)日韓のテキストの分析(異なり語数、延べ語数、TTR値(異なり語数を延べ語数で割った値)など)を行い、語彙サイズを比較する。(2)《新中小学生〓考〓大〓YCT》(新小中高校生中国語試験シラバス)を用いて日韓のテキストの語彙との合致率を求め、比較考察する。(3)日韓のテキストから高頻度語を抽出し、多変量解析を試み、語彙の特徴について分析する。3.研究結果韓国の教科書では各課の構成パターン、ページ数、異なり語数、出現語彙(頻度)については類似性が高いことが判明した。異なり語数については日本のテキストと大きな差はないが、ページ数や延べ語数において顕著な違いがみられ、TTR値も低くなっている。よって韓国のテキストでは日本のものと比べ語彙の反復率が高いことがわかった。また《YCT》との合致率については日韓テキスト間では著しい差はないことが判明した。そのほか多変量解析により、韓国のテキスト(『中国〓I』)では、自国文化や道案内に関する語のほか、談話標識としての接続語などが特徴的に出現することがわかった。4.研究成果経過報告として、中国語教育学会第11回全国大会(「韓国の高校中国語教科書について-日本のテキストとの比較から」大東文化大学、2014年6月8日)で発表を行った。なお報告書作成時点では、韓国の中国語テキスト(『中国〓II』)との比較結果については明らかすることはできなかった。今後の課題として研究を進めていきたい。