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二官能性放射性薬剤の分子設計に基づく放射性レニウム標識骨転移腫瘍治療薬剤の開発

高エネルギーβ-線放出核種である放射性レニウム、Re-186を、腫瘍骨転移部位に選択的に送達できる内用放射線治療薬剤として、ビスホスホネート構造を骨病変部位への親和性に関与する部位とし、それとは独立してRe-186を安定に保持する部位との二つの機能を両立して有する二官能性放射性薬剤の概念に基づき、Re-186標識ビスホスホネートを開発した。本年度は動物モデルを用いて、本薬剤の有用性を評価した。腫瘍細胞移植3週間後のラットに対してRe-186標識ビスホスホネートを投与し、SPECT撮像を試みたところ、CT像にて骨密度の減少と不均質な骨形成を確認した腫瘍移植周辺部への高い放射能集積を認め、本薬物が内用放射線治療に適した体内動態を示すことが認められた。さらに、腫瘍移植周辺部における分布と病態との関連を明らかにするため、Re-186標識体の分布を組織化学的実験の結果と比較した。その結果、破骨活性の亢進が既に報告されている腫瘍移植周辺部において、ビスホスホネートの転移性骨腫瘍への集積に重要と考えられる造骨活性も亢進していることが示された。また、テトラサイクリンの局在とオートラジオグラムによる放射能分布が一致したことから、Re-186標識ビスホスホネートは造骨活性の亢進に伴うハイドロキシアパタイト形成部位に高く集積することが明らかとなった。以上の結果から、二官能性放射性薬剤の概念に基づいて設計され、生体内での高い安定性と、選択的な骨集積性を有するRe-186標識ビスホスホネートが、転移性骨腫瘍の内用放射線治療薬として有用である可能性が示された。高エネルギーβ線放出核種である^<186>Reを、腫瘍骨転移部位に選択的に送達できる内用放射線治療薬剤として、ビスホスホネート構造を骨病変部位への親和性に関与する部位とし、それとは独立して^<186>Reを安定に保持する部位との二つの機能を両立して有する二官能性放射性薬剤の概念に基づき、^<186>Re-MAG3-HBPを設計した。まず、MAG3のチオール基をトリチル(Tr)基で保護したTr-MAG3を合成し、このカルボキシル基をtetrafluorophenolを用いて活性エステル化し、別途合成した4-amino-1-hydroxybutylidene-1,1-bisphosphonateのアミノ基と反応させ、Tr-MAG3-HBPを、標識前駆体として得た。また^<186>Re-MAG3-HBPは、Tr基を脱保護したMAG3-HBPと^<186>ReO_<4^->とを、SnCl_2のクエン酸溶液中で反応後、逆相HPLCによる精製により放射化学的純度99%以上で得た。^<186>Re-MAG3-HBPを、骨の無機質の主成分であるヒドロキシアパタイトとインキュベートしたところ、ヒドロキシアパタイトとの結合性が高く、またこの結合にはビスホスホネート部位が関与することが確認された。また、マウスでの体内動態を検討した結果、速やかな血液からの消失および骨への選択的な集積を示した。以上の結果から、^<186>Re-MAG3-HBPは、放射性レニウム標識骨転移腫瘍治療薬剤としての基本的性質を有していることが明らかとなった。
経皮的汗中乳酸センサーによる非侵襲的かつ持続血中乳酸濃度モニタリング法の新規開発

本研究は、1)まず、心臓リハビリテーション患者で乳酸濃度を測定し、経皮的汗中乳酸センサーと呼気ガス分析検査による嫌気性代謝閾値(AT)との相関を明らかにする。続いて、ショック患者や循環不全患者において経皮的汗中乳酸センサーの持続的モニタリングにより血中乳酸濃度の上昇または低下傾向を正確に反映できるかどうかを確認する。2)動物実験を行い他の循環障害マーカーとの対比も行い、臓器障害マーカーとしての有用性を検討する。3)そしてショック患者における持続的血中乳酸濃度モニタリングが実際に治療効果や予後の改善に寄与できるかを検討するものである。本年はまず経皮的にセンサーを貼り付けるだけで得られる結果が、実際の血中の乳酸濃度やATと確実に相関するかどうか、またATの代用となりうるかを検討している。実際の患者に適応する前段階として、健常人において経皮的汗中乳酸センサーを用いて得られる、血中で乳酸濃度が上昇するタイミングである血中乳酸閾値(LT)値と従来の呼気ガス分析検査によるATとの相関について検討中である。それに加えて、体温・血圧・脈拍といった一般的な生体データーとの相関も検討している。結果、経皮的汗中乳酸センサーを用いて、汗中乳酸濃度は経時的かつ低侵襲にモニターできることが明らかになった。また、現在心臓リハビリテーションで行われている心肺運動負荷試験において、センサーを用いて得られたLTと、同時に施行している呼気ガス分析によって得られたATには良好な相関を認めた(r=0.95、p=0.001)。心肺運動負荷試験において、経皮的汗中乳酸センサーを用いて得られたLTと、従来の呼気ガス分析によって得られるATは良好に相関しており、代用できる可能性が示された。しかし、汗の量、汗のかき方などに個人差が多く、十分な発汗がないとセンサーの感度が落ちる傾向にある。よって特にLTにおいてデータにばらつきが多く課題がある。最も有効にかつ、常に安定して検出できる方法についても再検討を要している。当初の予定通り研究を進めていく。心臓リハビリテーション患者や集中治療中の患者など、発汗が十分でないと予想される場合にも応用できるように方法を改善していく必要がある。得られた新しい知見を学会・論文で発表していく。今年度は学会発表に至らなかったことと、動物実験が未施行であることより繰り越しが生じている。次年度は動物実験も行う予定としているため使用予定がある。また、すでに学会発表も予定している。
構成的論理の推論構造の研究

『論理式と型の対応』を拡張した『論理式とリダクション規則の対応』の定式化を得た。新しい結合子Pを導入しそのリダクション規則を求め、パースの論理式に対応する結合子論理を定式化した。このリダクション規則は古典論理の証明から構成的証明を抽出する自然な変形である。このリダクション規則によれば、同じ論理式に対する証明はすべて同等となるという知見を得た。従来、古典論理ではチャーチ・ロサ-の性質が成り立たないといわれているが、これを論理式と型との対応から説明するものである。ラムダ計算を拡張したラムダ・ニュー計算をそのリダクション規則による定式化も行なった。これは、継続についての計算規則に類似していることが分り、FelleisenやJacobの研究との関連は今後の課題となった。中間論理の論理式の解析により、一般的に論理式からリダクション規則を生成する見通しがついた。今後、クリプケ・モデルから含意論理式を生成するYankovやZakharyaschevの手法うことにより、統一的な解析実験が必要である。古森は適切さの論理におけるP-W問題に対し、Gentzen流の手法を用いた統語的証明を得た。廣川はP-Wに対するラムダ計算の定式化を与え、P-Wにおける証明の構造を明らかにした。廣川は、与えられた含意論理式に対し直観主義論理における証明図全体は、ある種の文法で記述できるという結果を得た。更にこのような証明図全体が有限か無限かという問題の複雑さが多項式領域完全であるという知見を得た。高橋、赤間との共同研究では、さらにこのアイデアが高階の型の体系にも拡張できるこという知見を得た。含意命題のBCK論理における正規形の証明図全体はその命題の極小論理式全体と1対1に対応するという知見を得た。これにより、正規形の証明が唯一となる必要十分条件も得られた。BB'IW論理に対応するラムダ項はlinear hereditary right-maximalな項として特徴づけることが出来るという知見を得てP-W問題をラムダの型の問題で表現できるようになった。古森はBB'を含む一連の論理について、カット除去ができるシーケント計算の形式化を行い、P-W問題の統語的解を得た。また、決定問題の計算の複雑さの解析は本質的には、証明図に現われる重複のないシーケントの列の最大長の解析に帰着できそうだという見通しが得られた。直観主義よりも強い構成的論理についてはなんらかの形でラムダ項を拡張する必要があることが分かった。文献調査により、そのような論理を特徴付けるような論理式は多く知られていないことが判明した。BCK論理,BCI論理,適切さの論理などの直観主義論理の部分論理については、対応する証明図のパターンをラムダ項として特徴付けるという目的はほぼ達成できた。構成的論理の決定問題の解析については、単純な自然推論やラムダ項の探索でははなはだ困難であった。なんらかの構造を持つシーケント計算による形式化と特徴的な論理式の対応の解析が重要な問題である。無限個証明がある命題のパターンを解析する過程で、古典論理を特徴付るパースの論理式と類似の論理式が得られた。また文献調査により、古典論理の証明から構成的要素を抽出する研究が数件あることが判明した。計画の当初は、直観主義より弱い構成的論理しか念頭になかったが、このことにより研究対象の論理を広げる必要性がでてきた。

このリダクション規則によれば、同じ論理式に対する証明はすべて同等となるという知見を得た。従来、古典論理ではチャーチ・ロサ-の性質が成り立たないといわれているが、これを論理式と型との対応から説明するものである。ラムダ計算を拡張したラムダ・ニュー計算をそのリダクション規則による定式化も行なった。これは、継続についての計算規則に類似していることが分り、FelleisenやJacobの研究との関連は今後の課題となった。中間論理の論理式の解析により、一般的に論理式からリダクション規則を生成する見通しがついた。今後、クリプケ・モデルから含意論理式を生成するYankovやZakharyaschevの手法うことにより、統一的な解析実験が必要である。古森は適切さの論理におけるP-W問題に対し、Gentzen流の手法を用いた統語的証明を得た。廣川はP-Wに対するラムダ計算の定式化を与え、P-Wにおける証明の構造を明らかにした。廣川は、与えられた含意論理式に対し直観主義論理における証明図全体は、ある種の文法で記述できるという結果を得た。更にこのような証明図全体が有限か無限かという問題の複雑さが多項式領域完全であるという知見を得た。高橋、赤間との共同研究では、さらにこのアイデアが高階の型の体系にも拡張できるこという知見を得た。
非標識で分子選択的かつ高感度な３次元の広視野超解像顕微鏡技術の開発

本研究では、試料の三次元的な形態情報と分子情報を非標識に同時検出することを可能とする顕微鏡技術を開発し、生命医科学において新たな画像診断手法を確立する。技術的には、分子振動に共鳴する中赤外光を試料に照射することで分子選択的な光吸収を起こし、これに伴う試料内の局所的な屈折率変化を可視光による三次元超解像屈折率顕微鏡技術で検出する。本技術は、試料の超解像形態情報と分子情報に基づいた相互相関的な解析を可能とし、一細胞解析等で有用となり得る。創薬の場では、細胞内での薬の作用機構や効能の直接的な観察等が、医療の場では、極小な感染性細菌の種別を従来技術より短時間で高効率に非標識同定すること等が期待できる。
サカ・クシャン時代のマトゥラーの経済と宗教事情

マトゥラーという都市は、豊かなガンジス川流域地帯の西の端に位置し、西アジア世界などへの窓口であった西北インドとの接点であったと共に、西方の文化圏への窓口であった幾つかの海港都市を有した西インド世界との接点であった。更に、この都市は、インド亜大陸の中央部や南インドへの繋がる通商路の北の要であり、そこから西北インド、北インド、東インドなどの他地域への重要な中継点であった。広大な地域の東部、西部、南部、北部に異なった文化が栄えた古代インド世界に於いて、この都市は、謂わば総ての世界への扉であったといえ、サカ=クシャン朝に至るまでに、マトゥラーは、インド亜大陸をカバーする総ての通商路のクロス・ロードとなり、それと共にその政治的・経済的重要性が増していったのであった。この政治的重要性の増大と通商の発展がマトゥラーにおける経済繁栄を可能ならしめたと考えられる。マトゥラー市とその周辺地域には、ジャイナ教、バラモン教、クリシュナ信仰、ナーガ信仰やヤクシャ・ヤクシニー信仰などのスポットが偏在し、「宗教の坩堝」的な環境が存在していたが、このような宗教的繁栄の背後には、シュレーシュティンと呼ばれた大商人の資産家たちやサールタヴァーハと呼ばれた隊商の長たちによる活発な経済活動が存在した。仏教碑文をはじめとするこの都市とその周辺地域から発見されている碑文には、「外套製造業者」「金細工師」「鍛冶屋」「材木商」等々の組合の存在がうたわれている。また、富裕な資産家がこのような組合にその資産を信託投資し、組合がその資産を運用して得られた利子配当をその資産者が関係する特定の宗教施設に寄付するというシステムが存在していたことが述べられており、この宗教都市を支えた経済繁栄の姿を垣間見ることが出来るが、より具体的に`マトゥラーの姿'を再構築するには、碑文資料や彫刻などの遺物資科の更なる発見が待ち望まれている。本年度、H.LudersのMathura InscriptionsやList of Brahmi Inscriptions、静谷正雄著『インド仏教碑銘目録』などを参考にしつつマトゥラ-出士碑文を整理し、ジャマルプル、カトラ-、カーンカリティーラー、マート、ソンクなどマトゥラ-市とその周辺地域における諸宗教の混在する宗教事情を調査した。同時進行的にR.S.SharmaやB.N.Mukherjeeら古代インド史研究家の業績を蒐集し、インド=ギリシア、サカ族、パフラヴァ族、クシャン王朝といった異民族支配がつづいたこの宗教都市マトゥラ-の政治的・経済的意義を明らかにする調査を実施した。その結果、仏教はマトゥラ-市内とマトゥラ-市周辺のカトラ-、ブ-テサル、チョウバ-ラ、アンヨ-ル、ジャマルプル遺跡に僧院が存在し、大衆部と切一切有部を中心とした仏教が栄えていたことが判明した。また、ジャイナ教はマトゥラ-市周辺のカーンカリティーラーに寺院とストゥーパが存在し、その他ナ-ガ信仰が仏教の栄えたジャマルプルに共存した他ギルダルプルやマホ-リ-村周辺地域やチャリガオンから発見され、「外套製造業者」等商人や民衆の信仰をあつめていたことが明らかとなった。また、樹の生命力を神格化したクベラ神などを信仰対象とするヤクシャ信仰のスポットとしてマトゥラ-郊外のパールカムを中心とする地域に根強く存在したことがヤクシャ像等の出士物によって明らかとされている。

また、バラモン教の祭祀の実施を裏付ける碑文を伴った柱やクリシュナ信仰を中心とするヒンドゥー教の展開もクシャン時代のリンガ像やシヴァ神像などの出士物から明らかとされた。また、マートのクシャン王家のデ-ヴァクラも、性格的にはシヴァ神を祭った宗教施設であった可能性も指摘されていることが判明した。「宗教の坩堝」的な環境がマトゥラ-を中心に存在し、その宗教活動を可能なら占めていたのが、政治経済の要衝であったこの都市の繁栄であったことが理解された。マトゥラーという都市は、豊かなガンジス川流域地帯の西の端に位置し、西アジア世界などへの窓口であった西北インドとの接点であったと共に、西方の文化圏への窓口であった幾つかの海港都市を有した西インド世界との接点であった。更に、この都市は、インド亜大陸の中央部や南インドへの繋がる通商路の北の要であり、そこから西北インド、北インド、東インドなどの他地域への重要な中継点であった。広大な地域の東部、西部、南部、北部に異なった文化が栄えた古代インド世界に於いて、この都市は、謂わば総ての世界への扉であったといえ、サカ=クシャン朝に至るまでに、マトゥラーは、インド亜大陸をカバーする総ての通商路のクロス・ロードとなり、それと共にその政治的・経済的重要性が増していったのであった。この政治的重要性の増大と通商の発展がマトゥラーにおける経済繁栄を可能ならしめたと考えられる。マトゥラー市とその周辺地域には、ジャイナ教、バラモン教、クリシュナ信仰、ナーガ信仰やヤクシャ・ヤクシニー信仰などのスポットが偏在し、「宗教の坩堝」的な環境が存在していたが、このような宗教的繁栄の背後には、シュレーシュティンと呼ばれた大商人の資産家たちやサールタヴァーハと呼ばれた隊商の長たちによる活発な経済活動が存在した。仏教碑文をはじめとするこの都市とその周辺地域から発見されている碑文には、「外套製造業者」「金細工師」「鍛冶屋」「材木商」等々の組合の存在がうたわれている。また、富裕な資産家がこのような組合にその資産を信託投資し、組合がその資産を運用して得られた利子配当をその資産者が関係する特定の宗教施設に寄付するというシステムが存在していたことが述べられており、この宗教都市を支えた経済繁栄の姿を垣間見ることが出来るが、より具体的に'マトゥラーの姿'を再構築するには、碑文資料や彫刻などの遺物資料の更なる発見が待ち望まれている。
ストレス応答調節におけるネガティブ・フィードバック破綻の機序の解明

ストレス反応は生体の防御機構である。しかし、過剰かつ持続するストレス反応は、うつ病などのストレス関連疾患の発症の契機となりうる。我々がこれまでに行ってきた一連の研究から、ラット脳内コルチコトロピン放出因子(CRF)による交感神経系活性化に、シクロオキシゲナーゼおよび一酸化窒素合成酵素を含むシグナル伝達系が関与することが示唆されている。そこで本研究は、これらのシグナル経路がストレス応答の制御中枢である視床下部室傍核において、ストレス応答調節に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。本年度は、前年度までに採取した新鮮凍結脳組織を用いて、視床下部室傍核、大脳皮質、海馬および小脳からサンプルをパンチアウトし、COX、NOS、NF-κBおよびPPARγのそれぞれに対するウエスタンブロットを行い、タンパク発現量を解析した。さらに、これらの因子の阻害薬を脳室内投与して、拘束ストレス負荷による交感神経系活性化に及ぼす影響を解析した。各種阻害薬を前投与したラットに拘束ストレスを負荷した後、血中カテコールアミンレベルを測定した。その結果、拘束ストレス負荷による血中ノルアドレナリンおよびアドレナリンレベル増加に対して、CRF受容体遮断薬、COX阻害薬、NF-κB阻害薬のいずれも有意に抑制した。以上の結果から、拘束ストレス負荷による交感神経系活性化には脳内のCRF、COXおよびNF-κBが関与することが明らかとなった。本年度は、成体雄ラットを用いて麻酔下で脳室内投与もしくはマイクロダイアリシスのためのガイドカニューレをそれぞれ頭蓋骨に固定し、急性のストレス負荷実験を行った。急性拘束ストレス負荷により、血中のカテコールアミンレベルは有意に上昇した。ストレス負荷前に各種受容体遮断薬もしくは酵素阻害薬を投与したところ、CRF受容体遮断薬の前投与は急性拘束ストレス負荷による血中のカテコールアミンレベルの上昇を有意に抑制した。平成30年度に計画しているターゲット因子の発現解析(ウェスタンブロッティングおよび免疫組織化学染色)に使用するため、本実験に供したラットから、ストレス負荷直後の灌流固定により脳組織を採取した。また、視床下部室傍核における神経伝達物質の変化を明らかにするため、ダイアリシスプローブを視床下部室傍核に挿入後、各種阻害薬・遮断薬を投与し、経時的に室傍核透析液を採取した。実験群から回収した透析液を用いて、質量分析法により神経伝達物質を定量した。平成28年度は、当初の計画通りに全ての実験群を作製し、ストレス負荷実験を行った。計画していたカテコールアミン分析は全て終了している。一方、質量分析計の故障のため、透析液の分析に遅れが生じている。修理により使用可能となったため、次年度に早急に実施する予定である。本年度は、まず前年度に採取した透析液サンプルを用いて、質量分析法により透析液中の神経伝達物質の同時一斉定量を行った。急性の拘束ストレス負荷による視床下部透析液中のアセチルコリンレベルおよびGABAレベルの上昇、および、セロトニンレベルの減少が認められた。以上の結果から、神経伝達物質の種類により急性ストレス負荷で増加するタイプと減少するタイプの両方が存在することを明らかにした。さらに、ストレス応答におけるGABAおよびその受容体の役割に焦点をあて、各種遮断薬および刺激薬の投与実験を行った。その結果、視床下部室傍核におけるGABAB受容体が血中ノルアドレナリンレベルの上昇に関与することを明らかにした。一方、視床下部室傍核におけるGABAA受容体については、同様の作用は認められなかった。前年度と同様に、平成30年度に計画しているターゲット因子の発現解析(ウェスタンブロッティングおよび免疫組織化学染色)に使用するため、本実験に供したラットから、ストレス負荷直後の灌流固定により脳組織を採取した。平成29年度は、当初の計画通りに全ての実験群を作製し、ストレス負荷実験および薬物投与実験を行った。計画していたカテコールアミン分析および質量分析は全て終了している。予定していたコルチコステロン分析が終了していないため、次年度に早急に行う。

本年度は、前年度までに採取した新鮮凍結脳組織を用いて、視床下部室傍核、大脳皮質、海馬および小脳からサンプルをパンチアウトし、COX、NOS、NF-κBおよびPPARγのそれぞれに対するウエスタンブロットを行い、タンパク発現量を解析した。さらに、これらの因子の阻害薬を脳室内投与して、拘束ストレス負荷による交感神経系活性化に及ぼす影響を解析した。各種阻害薬を前投与したラットに拘束ストレスを負荷した後、血中カテコールアミンレベルを測定した。その結果、拘束ストレス負荷による血中ノルアドレナリンおよびアドレナリンレベル増加に対して、CRF受容体遮断薬、COX阻害薬、NF-κB阻害薬のいずれも有意に抑制した。以上の結果から、拘束ストレス負荷による交感神経系活性化には脳内のCRF、COXおよびNF-κBが関与することが明らかとなった。平成29年度は、まず前年度に採取した透析液サンプルを用いて、質量分析法により神経伝達物質の定量を行う。以降は当初の計画に従い、成体雄ラットを用いて、慢性ストレス負荷実験を行う。麻酔下で脳室内投与もしくはマイクロダイアリシスのためのガイドカニューレをそれぞれ頭蓋骨に固定し、10日間の安定化後に慢性の拘束ストレス負荷実験を行う。前年度に急性ストレス負荷実験を行い、ストレス負荷時間の検討をした結果、1時間の拘束ストレス負荷が最も交感神経反応が大きかったため、慢性実験では1日1時間のストレスを連続して7日間行う。各種阻害薬・受容体遮断薬投与実験から血液、室傍核透析液および脳組織を採取する。前年度の急性実験の結果との比較検討のため、急性実験と同様の手順で、血液および透析液を用いてカテコールアミンおよび神経伝達物質の分析を行う。採取した脳組織サンプルは、30年度の実験開始まで-80°Cにて保存する。平成30年度は、まず前年度までに採取した新鮮凍結脳組織を用いて、視床下部室傍核からサンプルをパンチアウトし、COX、NOS、NF-κBおよびPPARγのそれぞれに対するウエスタンブロットを行い、タンパク発現量を定量する。次に、ストレス負荷群および対照群の固定脳組織切片を用いて、脳内のCOX、NOS、NF-κBおよびPPARγの発現がストレス負荷によりどのように変化するか、またストレス負荷の程度により異なるかを明らかにするため、免疫組織化学染色により発現解析を行う。視床下部室傍核においては、交感神経系とHPA系の制御に関与する細胞群がそれぞれ別個に局在しているため、視床下部室傍核内で亜核ごとの発現解析を行う予定である。質量分析計の故障のため、当該年度に計画していた透析液の分析に遅れが生じ、質量分析に用いる試薬や消耗品の購入予算が残り、次年度使用額が生じた。ELISA実験(血中コルチコステロンおよびCRF)の進捗が予定より遅れたため、これらに用いる予定であった試薬および消耗品の購入予算が残り、次年度使用額が生じた。
ゲーム理論のフロンティア：理論と応用

本研究課題では、ゲーム理論の先端的な研究によって、「利害の対立する人間は、制度、市場、組織を通じていかにして効率的かつ衡平で安定な経済状態を実現できるか」という経済学の根本問題を考察した。主な成果として、市場の失敗により市場システムが適切に機能しない状況でも、経済主体の自発的な制度構築と相互協力によって望ましい社会経済システムが実現可能であることを理論と実証の両面から明らかにした。ゲーム理論の先端的研究によって、「利害の対立する人間は、制度、市場、組織を通じていかにして効率的かつ衡平で安定な経済状態を実現できるか」という基本テーマを、(i)市場システムの動学・非完備情報ゲーム分析、(ii)組織・情報・インセンティブのゲーム分析、(iii)政治経済学のゲーム分析、の三つの視点から探求する。本研究の目的は、ゲーム理論の先端的な研究分野を、(i)市場の動学・非完備情報ゲーム分析、(ii)組織・情報・インセンティブのゲーム分析、(iii)政治経済学のゲーム分析、の三つのサブテーマに大別し、理論と応用の両面から経済システムにおける制度、市場、組織、人間行動の間の相互連関を解明することである。平成20年度の研究実績は、次の通りである。(i)市場の動学・非完備情報ゲーム分析(西村、梶井、原)外部性を伴うマクロ動学モデルでの均衡経路複数性や斉一成長経路のホモクリニック軌道を明らかにし、さらに金融市場においてあいまい情報下で投機的な取引が生ずる条件や異質な主観的時間割引率をもつ消費者から成る経済において代表的消費者の時間割引率が満たす必要十分条件を求めた。(ii)組織・情報・インセンティブのゲーム分析(今井、関口、尾山)動学的交渉ゲームにおいて交渉解の一連の公理を定式化して交渉解の特徴づけ定理を証明するとともに、交渉主体の社会的選好が社会関係資本に依存するときに協力的行動が誘発される可能性を明らかにした。また、不完全私的情報とモニタリング費用をもつ繰り返しゲームのフォーク定理の一般化やゲーム均衡の情報に関する頑健性分析などを行った。(iii)政治経済学のゲーム分析(岡田、蓼沼、古沢)ナッシュ交渉ゲームを用いて自由で自律的な個人間での協力関係の可能性を明らかにするとともに、効率性原理と衡平性原理が存在する社会的選択問題における合理的選択の条件や民主的政治システムにおいて与党が非時間整合的選好をもつ可能性や政策遂行の非効率性などを解明した。本研究の目的は、ゲーム理論の先端的な研究分野を下記の三つのサブテーマに大別し、理論と応用の両面から経済システムにおける制度、市場、組織、人間行動の間の相互連関を解明することである。平成21年度の研究実績は、次の通りである。(i)市場の動学・非完備情報ゲーム分析(西村、梶井、原)行動経済学的視点から個人の意思決定の認知構造を分析し、思考停止能力と協力行動に正の相関があることを明らかにした。動学的一般均衡理論の枠組みで将来の生産性に対する不確実性が存在する非完備市場において最適税制のモデルを構築し、資本と労働に関する最適税率の理論式を導出した。また、個々の消費者の主観的時間割引率や確率的信念の異質性が資産価格に及ぼす影響を明らかにした。(ii)組織・情報・インセンティブのゲーム分析(今井、関口、尾山)交渉解の公理的研究を発展させ、従来の公理系の単純化を行うとともに動学的合同性の新しい公理と非対称解の関係を分析した。費用をかけて相手行動の観測を選択できる繰り返しゲームの研究を継続し、観測情報のノイズが大きい場合に部分的な協調を達成する均衡の存在を構成的に証明した。私的情報下でのパートナーシップ解消の制度設計問題の2段階メカニズムによる解を示した。(iii)政治経済学のゲーム分析(岡田、蓼沼、古澤)非協力交渉ゲームで提案者選択ルールと将来利得に関する割引き因子が一般的な場合における定常部分ゲーム完全均衡の存在と効率性定理を証明した。効率性と衡平性のように複数の評価基準を辞書式に適用する場合の2つの異なる意思決定方法を定式化し、それぞれの方法による選択が非空であるための条件と選択の合理性が成立するための条件を解明した。国際政治経済の研究を発展させ、金融制度が不完全な経済では財貿易と資本移動が補完的であるという新たな知見を得た。平成22年度の研究実績は、次の通りである。(i)市場の動学・非完備情報ゲーム分析(西村、梶井、原)国際貿易市場における二国間貿易の動学モデルを分析し、外部効果がなくても劣等財が存在する場合に定常貿易均衡が複数存在し均衡成長経路が非決定的となり得ることを証明した。金融市場における曖昧情報を非協力ゲーム理論の枠組みに取り入れ、個人情報に基づく投資家の投機的な行動の条件を導いた。新しいゲーム論的先物市場モデルを提示し、取引所に上場される先物契約の決定過程を分析した。

(ii)組織・情報・インセンテブのゲーム分析(今井、関口、尾山)交渉の戦略モデルにおける交渉終結確率と交渉期間の2変数に関する極限において交渉解と整合的シャプレイ値との関連を明らかにした。観測費用がゼロの有限回繰り返しゲームでフォーク定理が成立する条件を明らかにした。「反復ポテンシャル」の概念を用いて不完備情報に対する均衡の頑健性についてその十分条件を与えた。また、非共通事前信念の下での戦略伝染効果を共通事前信念からの乖離の度合いを用いて定量的に考察した。(iii)政治経済学のゲーム(岡田、蓼沼、古澤)繰り返し囚人のジレンマ状況における動学的な提携形成を分析し、再交渉を繰り返すことによりパレート効率性が実現することを証明した。効率性原理と衡平性原理のように複数の選択基準がある場合の意思決定の方法を限定合理性等の特性によって公理的に特徴付けた。ネットワークゲーム理論を用いてFTA(自由貿易地域)ネットワーク形成を動学的に分析し、FTAネットワーク形成の動学的特徴をシミュレーションにより明らかにした。平成23年度の三つの研究班の研究実績は、次の通りである。(i)市場の動学・非完備情報ゲーム分析(西村、梶井、原)あいまいなネットワーク構造の観点から協力ゲームのMyerson値の公理的特性を明らかにした。pari-mutuel市場での不完全な情報に基づく価格形成バイアス現象を進化ゲーム理論的に説明した。市場での複数の経済主体の主観的時間割引率の異質性が高まると、代表的主体はPrelec(1994)の意味で、より時間非整合的となることを示し、観的時間割引率の異質性の度合いがその分布のキュムラント母関数の曲率で測定可能であることを証明した。(ii)組織・情報・インセンティブのゲーム分析(今井、関口、尾山)気候変動に関する現実の国際交渉に基づく動学交渉モデルを定式化し、途上国が京都議定書の枠組みによって利益を得る可能性と損失を被る可能性の両方があり得ることを例証した。相手の行動を観測するかどうかを無費用で選べる繰り返しゲームモデルにおいて外生的な情報の役割を分析し、情報の質が低い方が協調可能命題やフォーク定理の成立が容易になることを示した。ネットワーク上のバイリンガルゲームで戦略が伝播するための必要十分条件を導いた。(iii)政治経済学のゲーム分析(岡田、蓼沼、古澤)提携交渉理論と繰り返しゲーム理論との融合を試み、繰り返しゲームにおける再交渉防止均衡を交渉理論の視点から再検討した。個人が消費ベクトルだけでなく選択機会の集合にも選好をもつ場合に厚生経済学の基本定理が成立するための条件を明らかにした。オークション理論を用いて海外からの直接投資の誘致競争について分析し、誘致の対象となる企業が、誘致合戦に参加している国や地域の人々に部分的に所有されているならば、誘致に成功した国や地域は損失を被る可能性があることを明らかにした。平成24年度の三つの研究班は、これまでの研究を総括するとともに、次の研究成果を得た。(i)市場の動学・非完備情報ゲーム分析(西村、梶井、原)経済動学の研究では、動学的均衡の振る舞いを決定する十分条件を明らかにした。
1電子移動反応の新展開-生理活性バイオマテリアルズ構築への利用-

連続不斉中心を有する多置換のアゼチジン、ピロリジン、あるいはインドリジジン系アルカロイドは、その特異な構造と強力な抗腫瘍活性等を持つことから多くの研究者の注目を集めているが、その中でも水酸基による連続不斉中心化合物群はalkaloidal sugar mimicsとして知られ、極めて取り扱いが困難にもかかわらず、様々な酵素(glycosidases)に対して協奏的あるいは逆行的に極めて強い阻害活性を示すため、重要な生体物質として周知されている。本申請では新規に開発されたアミド系化合物のSmI_2による1電子移動反応を利用することによって、近年単離、発見され、これまでの間接的手法ではその基本骨格の構築が困難とされている種々の強い生理活性(抗腫瘍、抗菌、抗ガン活性等)を有したヒドロキシ置換インドリジジン(LentiginosineあるいはSwainsonine等)、およびイソインドロベンズアゼピン系アルカロイド類(ChilenineあるいはLennoxamine等)の直接的な新構築方法を模索、検討し、実践的応用プロセスの開発を行うことを目的とした。申請者は既に反応性の乏しいアミド系化合物を「イミド」とすることにより、SmI_2を用いた1電子移動反応において、容易にカルボニル化合物とcross-coupling反応を行い付加生成物を与えることを明らかにし、さらに完全な立体選択的還元反応や脱酸素反応が可能であることを報告している。さらにごく最近、未公表ではあるが、類似のNHラクタムを同様の条件下においてカルボニル化合物と反応させたところ、極めて高収率で対応する新規なN-Cカップリング生成物が得られることを見い出している。そこで本年度は、前述の研究結果を論文として報告することと、次の事柄を明らかにするために研究を実施した。1まずこれまでの結果を研究論文としてまとめた(11項を参照)。2イミド、ラクタムおよび反応種としてのカルボニル化合物として、どのような官能基を持つ構造まで対応可能かについて。調査の結果、NR型イミド、NH型のラクタムがもっとも良好な結果を与え、カルボニル基としてはアルデヒドが有効であった。3本反応が芳香族系化合物の分子内カップリング反応に適用可能かについて。検討の結果イミド系化合物を用いた場合には、分子内反応に適応可能であったが、ラクタム系化合物の場合には、興味深いことに、分子内よりも分子間反応により有効であった。これらの検討結果、および調査結果を踏まえて、生理活性アルカロイド系天然物であるconiceine, indo-lizidine 167B,およびchileneの全合成を達成した。

本申請では新規に開発されたアミド系化合物のSmI_2による1電子移動反応を利用することによって、近年単離、発見され、これまでの間接的手法ではその基本骨格の構築が困難とされている種々の強い生理活性(抗腫瘍、抗菌、抗ガン活性等)を有したヒドロキシ置換インドリジジン(LentiginosineあるいはSwainsonine等)、およびイソインドロベンズアゼピン系アルカロイド類(ChilenineあるいはLennoxamine等)の直接的な新構築方法を模索、検討し、実践的応用プロセスの開発を行うことを目的とした。申請者は既に反応性の乏しいアミド系化合物を「イミド」とすることにより、SmI_2を用いた1電子移動反応において、容易にカルボニル化合物とcross-coupling反応を行い付加生成物を与えることを明らかにし、さらに完全な立体選択的還元反応や脱酸素反応が可能であることを報告している。さらにごく最近、未公表ではあるが、類似のNHラクタムを同様の条件下においてカルボニル化合物と反応させたところ、極めて高収率で対応する新規なN-Cカップリング生成物が得られることを見い出している。そこで本年度は、前述の研究結果を論文として報告することと、次の事柄を明らかにするために研究を実施した。(1)まずこれまでの結果を研究論文としてまとめた(11項を参照)。(2)イミド、ラクタムおよび反応種としてのカルボニル化合物として、どのような官能基を持つ構造まで対応可能かについて。調査の結果、NR型イミド、NH型のラクタムがもっとも良好な結果を与え、カルボニル基としてはアルデヒドが有効であった。(3)本反応が芳香族系化合物の分子内カップリング反応に適用可能かについて。検討の結果イミド系化合物を用いた場合には、分子内反応に適応可能であったが、ラクタム系化合物の場合には、興味深いことに、分子内よりも分子間反応により有効であった。これらの検討結果、および調査結果を踏まえて、来年度は生理活性アルカロイド系天然物の全合成について検討して行く予定である。連続不斉中心を有する多置換のアゼチジン、ピロリジン、あるいはインドリジジン系アルカロイドは、その特異な構造と強力な抗腫瘍活性等を持つことから多くの研究者の注目を集めているが、その中でも水酸基による連続不斉中心化合物群はalkaloidal sugar mimicsとして知られ、極めて取り扱いが困難にもかかわらず、様々な酵素(glycosidases)に対して協奏的あるいは逆行的に極めて強い阻害活性を示すため、重要な生体物質として周知されている。
可逆性を有する高推力直動モータを用いた環境干渉型モーション制御系の研究

本年度は,昨年度に可動子が固定子にタッチダウンしたモータ停止状態から始動して浮上制御を行う際に,非常に大きな電流が必要となることがシミュレーションにより分かったので,浮上検証用の簡易モータの試作を行った。具体的にはスパイラルモータの1層のみを取り出し,非スパイラル構造としたもので,アキシャルギャップ型の磁気浮上モータと同等の構造となっている。また,有限要素解析による銅損・鉄損解析および熱解析を行い,簡易モータを用いた実験と比較を行った。その結果,実験機の熱伝達係数は解析モデルとほぼ一致し,約5W/m^2Kとなることが分かった。さらに,解析によりステータとフレームの構造を最適設計することで,約10Aの電流(実効値)を流すことができることが分かった。また,スパイラルモータでは出力軸がスパイラル運動するが,直線運動のみを出力として取り出す必要がある。そこで,スパイラル運動を直線運動に変換する機構を設計し,試作を行った。また,スパイラルモータの駆動には2セットの3相インバータが必要となる。通常のインバータには6個の半導体パワーデバイスが用いられるため,合計12個の半導体パワーデバイスが必要となる。そこで,より少ない数のパワーデバイスで2セットの3相インバータと同等の動作が可能な新しいインバータの回路トポロジーを考案し,シミュレーションにより有効性を確認した。以上の成果に関して、複数の国際学会および国内学会にて発表を行った。本年度は,磁界解析と並行して,高推力直動モータ(スパイラルモータ)を設計し,試作を行った.有限要素法による磁界解析には,磁界解析システムを用い,設計において重要なパラメータである,スパイラルのピツチ,ギャップの大きさ,永久磁石の厚さ,極数等について検討を行った.これまでに4相モデルについて検討を行ってきたが,制御回路や加工性の観点から,6相スパイラルモータについても検討を行い,理論解析および磁界解析による推力特性の導出を行った.その結果,理論解析に比べ磁界解析では推力の大きさが75%程度になることが明らかになった.さらに,回転子が進行するにしたがって,回転子には吸引力が働くこと,推力とトルクには電気角で60度毎に脈動が発生することなどが明らかになった.スパイラルモータの試作機に関しては,回転子および固定子を螺旋状に加工することが大変難しかったが,回転子は切削により製作を行い,また,固定子は鋼板により製作を行った.また,回転子は磁束の流れを制御するために非鉄材料を組み合わせて製作した.さらに,制御回路などの実験システムの構築を進め,一部は来年度も引き続き開発を行っていく予定である.一方で,制御方法について検討を行い,2自由度制御によるギャップ制御法および推力制御法を提案した.理論モデルに基づいて制御対象をモデル化し,電流制御系および推力制御系を提案し,シミュレーションによりその有効性を示した.次年度以降,実機により制御法の検証を進める予定である.以上の成果は,先端モーションコントロールに関する国際会議および複数の国内学会にて発表を行った.また,システム制御に関する展示会にも出展を行った.本年度は、昨年度に引き続き、制御回路などの実験システムの構築を行った。高推力直動モータ(スパイラルモータ)の駆動に必要な2セットの3相PWMインバータを製作した。並行して、制御系のシミュレーション、および、理論熱解析、FEMによる電磁界解析を行った。制御系シミュレーションでは、ギャップと推力を独立に制御する手法を提案し、シミュレーションにより有効性を確認した。また、シミュレーションより、可動子が固定子にタッチダウンしたモータ停止状態から始動して浮上制御を行う際に、非常に大きな電流が必要となることが確認された。熱解析の理論検討では、巻線スロットの面積およびモータの形状から、銅損と放熱の関係式を導き、放熱の観点から発生可能な最大推力を求めた。また、逆起電力を求め、必要な端子電圧を求めた。本モータはストロークが短く絶対速度が限られるため、逆起電力は小さく、必要な端子電圧も低いことがわかった。FEMによる電磁界解析では、可動子の進行時に推力が増減する現象について検討した。具体的には、固定子から可動子が突出した場合、可動子を引き戻す力が発生する現象を確認した。固定子のピッチ数を増加させると、この現象は観測されず、推力特性が平坦化されることを明らかにした。また、これとは別にギャップ平衡点を微小に移動させることによって推力特性を平坦化する方法を提案し、FEM解析によりその有効性を確認した。次年度は、実機による制御法の検証を進める予定である。以上の成果に関して、複数の国内学会において発表を行った。

通常のインバータには6個の半導体パワーデバイスが用いられるため,合計12個の半導体パワーデバイスが必要となる。そこで,より少ない数のパワーデバイスで2セットの3相インバータと同等の動作が可能な新しいインバータの回路トポロジーを考案し,シミュレーションにより有効性を確認した。以上の成果に関して、複数の国際学会および国内学会にて発表を行った。
オンラインゲーム業界の分析:プラットフォーム構築の視点から

近年テレビゲーム市場が伸び悩むなかで,オンラインゲーム(インターネットを利用した,多人数で同時にプレイする形式のゲーム)市場が急拡大している。こういった状況を踏まえ,昨年度に引き続き、同市場における競争戦略,あるいはコンテンツ制作のマネジメントを模索する。それにより,今後インターネット環境の整備と共に成長を続けると予想されるオンラインゲーム市場で,日本のソフトメーカーが活躍するための方策を検討することができるのである。インターネット上の資料・あるいは各種団体が発行している資料を精査し,日本のオンラインゲーム市場を概観した。その結果、これまでに以下の点が浮き彫りになった。1.日本においてオンラインゲームを運営している企業は大部分が韓国企業あるいは韓国企業に資金援助を受けていることがわかる。2.オンラインゲーム市場においては、一旦優勢を築いたゲームは他のゲームとの差をますます広げる傾向、すなわち「ネットワーク外部性」が強く働くと考えられる。3.個々のゲームについて見れば、(1)初心者獲得策(2)上級者引止め策(3)ゲーム内における良好な人間関係の維持といった3点を重視しているように見える。4.多くのゲームが競争を始めた結果、月々の課金においては価格競争が起こり始めている。5.内容の優れたゲームには数百万人のユーザーを獲得するものがあり、一方でユーザーが集まらないために撤退するゲームも見られる。いわば、勝ち組と負け組みへの分化が見られる。これらの発見事実から、現在の業界ではいかにユーザーを早期に囲い込むかという点が競争の焦点になっていることが窺える。その囲い込みを可能にするのはコンテンツの品質であるため、今後は研究の視点をコンテンツ制作に移し、オンラインゲーム、あるいは携帯電話上で遊ぶモバイルゲームの製作過程に注目したいと考えている。こういった状況を踏まえ,同市場における競争戦略,あるいはコンテンツ制作のマネジメントを模索する。その結果、以下の点が浮き彫りになった。2.オンラインゲーム市場においては、一旦優勢を築いたゲームは他のゲームとの差をますます広げる傾向、すねわち「ネットワーク外部性」が強く働くと考えられる。ただし、高い普及率を誇るテレビゲームと比較すれば、オンラインゲームのユーザー数はわずかであり、今後は大きな環境変動が起こりうる業界であると考えられる。そのため、引き続き業界分析を中心とした研究を行う必要があろう。
量子スピンアイスにおける素励起の観測

量子スピン液体はスピンが秩序化せず絶対零度までスピンが量子的に揺らいでいる特異な状態である。その性質は、スピンの分数化やゲージ揺らぎといった、スピン励起に顕著に表れる。量子スピン液体の実現の有力な候補は量子スピンアイスと呼ばれる系で、磁気単極子やフォトンといった素励起が現れる。これら素励起の性質を調べるため、熱伝導を用いて量子スピンアイスYb2Ti2O7、Pr2Zr2O7のスピン励起を調べた。前者では、磁気単極子が量子揺らぎにより、結晶中をコヒーレントに伝播することが分かった。後者では極低温において熱伝導の異常な増大を検出し、ゲージ揺らぎに対応するフォトンの初めての観測の可能性を示唆している。スピンアイスの興味深い物理は多くの注目を集めてきた。我々は、量子揺らぎがスピンアイスにどのような影響を及ぼすのかを調べるため、量子スピンアイスYb2Ti2O7とPr2Zr2O7の熱伝導測定を行った。Yb2Ti2O7はTC=0.2Kで強磁性状態に一次相転移する。これまでの研究から、TC以上、モノポールの励起エネルギー2J=4K以下の温度領域においてスピンアイス相関を持つことが報告されている。我々の測定により、この温度領域でのみ、磁場とともに熱伝導がゼロ磁場近傍では減少し、その後増加に転じることが分かった。この非単調な磁場依存性はスピン-フォノン散乱と低磁場領域における磁気励起による熱伝導によって良く説明される。この磁気励起の寄与は、スピンアイス相関が発達している温度領域にのみ現れることから、磁気モノポールの伝導と考えるのが最も自然である。そして、解析から得られたモノポールの励起エネルギーは、古典モノポールで予想されるものより大きく減少しており、量子揺らぎによりモノポールが分散を持っていることを示唆している。これらの結果は、拡散によって運動する古典モノポールとは対照的に、分散を持つ量子モノポールが、長い平均自由行程を伴って結晶中をコヒーレントに運動していることを示唆している。一方、Pr2Zr2O7では、極低温まで磁気秩序は観測されておらず、量子スピン液体状態が実現している可能性がある。我々の測定によって、約0.2K以下で、温度減少とともに熱伝導割る温度が異常増大することが分かった。モノポールの励起エネルギーは1.6Kと見積もられており、0.2Kではモノポール密度は無視できるほど小さくなっている。したがって、この異常は、スピンアイスの縮退を解く新しい素励起「フォトン」の存在を示している可能性がある我々は量子揺らぎの強いスピンアイスYb2Ti2O7の、磁場中極低温における熱伝導測定を行った。この測定から、磁気モノポールの熱伝導を観測し、その特異な振る舞いを明らかにした。その結果をNature Communicationsに論文として発表した。(Nature Communications 7 10807 (2016))これは平成27年度に予定していた計画であり、すでに達成することが出来た。現在は、平成28年度に予定していたPr2Zr2O7の測定が、ある程度進んでいる状況である。我々の測定結果は、新奇素励起「フォトン」の兆候を示している。パイロクロア構造を持つ幾つかの希土類酸化物は、スピンアイスと呼ばれる特異な性質を持つため現在盛んに研究が行われている。特に磁気モーメントが小さく量子揺らぎの強いYb2Ti2O7やPr2Zr2O7といった、量子スピンアイスと呼ばれる系の性質は良く理解されていない。理論的には、フォトンと呼ばれる特異な素励起を伴う量子スピン液体が基底状態と考えられている。このことから、実験的に上記の物質における素励起の性質を調べることが量子スピンアイス系の理解に貢献すると考えられる。平成27年度に、量子スピンアイスPr2Zr2O7での熱伝導の0.2K以下の低温での異常増大を観測した。この非常に低い温度スケールは、フォノン、磁気モノポールといった他の素励起のエネルギースケールよりもずいぶん小さいため、量子スピンアイスの最も低エネルギーの素励起である、フォトンのものである可能性がある。最終年度の平成28年は、この異常の起源を調べるため、詳細な熱伝導測定を引き続き行った。異なるサンプルで熱伝導を測定したところ、同様の熱伝導の異常増大が見られた。また、磁場依存性は異なる温度領域で、全く違う振る舞いを示す。特に上記の熱伝導の異常増大が観測された低温では、異常な熱伝導の寄与が[111]方向の磁場によって抑えられることを観測した。理論的にはこの方向での磁場がスピンアイス相関が抑制されることが予想されるため、磁場依存性がフォトンの熱伝導という解釈と矛盾がないことが分かった。

平成28年度の計画は、初年度に行ったYb2Ti2O7の熱伝導測定で得た知見を基に、Pr2Zr2O7などといった多くの注目を集めている量子スピンアイス物質の熱伝導研究につなげることである。現在、すでに新奇素励起「フォトン」の兆候を見つけることが出来ている。様々な磁場方向や熱流方向依存性を測定し、この素励起の未知なる性質を明らかにする。新奇素励起のどのような性質が期待されるか、また実験結果の解釈など、理論家と議論をしつつ研究を進める。実験個体物理
メタノール及び水素の燃焼における安全と環境保全システムに関する化学反応論的研究

水素-空気系燃焼におけるNOx生成を制御するためにメタノールを少量添加しアルデヒドの生成を抑制しつつ最適な燃焼条件を実験・理論の両面から探策する。このため今年度は低圧連続燃焼装置を作成し,レーザー誘起螢光法によりNOの相対的な生成量の計測を行った。メタノール添加によるNO生成量の変化は低温火炎において正,高温(>1500K)において負であることが見出された。この実験結果を説明するためChemkinコードによる平面火炎の反応解析を行った結果定性的に実験と対応する計算結果が得られた。現在のところ定量的な一致が得られていないため、Chemkinコード中に含れる反応素過程の中で主要なものに関する速度パラメーターの検討を行い修正中である。
都市に生息するネズミにおける人畜共通病原微生物の汚染状況調査

東京都区内のビルのレストラン15カ所で捕獲されたネズミ(おもにクマネズミ)約1,200匹における各種病原微生物および内部寄生蠕虫類の保有状況を調査した。(3)Staphylococcus aureusの検出率は18.1%(165/910)であった。生物型については,型別不能株が47.9%と最も多く,ついでG型(20.0%),B型,A型,C型,D型であった。コアグラーゼ型については,V型の55.7%が最も高く,ついでVII型,III型,I型,VIII型,IV型の順であった。(6)Campylobacter属菌は検出されなかった(0/519)。(7)Leptospira属菌は,約150検体の腎乳剤をモルモット接種したが,陰性であった。東京都内の主に高層ビル内にあるレストラン16カ所および神奈川県内のと畜場1カ所で捕獲したネズミ(主にクマネズミ,Rattus rattus)約1,000匹について各種人畜共通感染症原因微生物,寄生虫の保有,汚染状況を調査し,つぎのような成績を得た。1.レストランのネズミ(大腸内容物)における各菌種の検出状況は、Salmonella1.5%(17/1129),Yersinia31.6%(364/1169),Campylobacter0%(0/519),Staphylococcus aureus18.1%(165/910),Vibrio13.2%(67/508),Listeria monocytogenes15.6%(85/543),Leptospira0%(0/257)であった。Campylobacterの検出には2種の増菌培地(Preston培地とButzlerーVirion培地)を用い,またLeptospiraの検出には腎臓乳剤をフレッチャ-培地のみならず,モルモット接種も行ったが,両菌種とも全く検出されなかった。2.と畜場のネズミについてはSalmonella23.1%(6/27),Yersinia77.8%(21/27),Campylobacter7.4%(2/27),Staphylococcus aureus34.6%(9/26),Vibrio15.4%(4/26)であった。3.レストランのネズミ約300匹における内部寄生虫の検出状況は縮小条虫5.6%,小型条虫2.0%,嚢尾虫0.6%,肝毛頭虫1.5%で,その他広東住血線虫などは検出されなかった。東京都内のレストランおよび飲食店13ヵ所で捕獲したネズミ(主にクマネズミ)における人畜共通病原細菌の保有状況,菌種,生物型あるいは血清型は次のようであった。3.Staphylococcus aureusの検出率は20.1%(193/960)で,生物型はA,G,C,B,Dで,Aが最も高い検出率で48.2%であった。コアグラ-ゼ型は,V型が最も高い検出率(48.7%)であった。ついで,VII,VIII,III,I,II,IV型の順であった。A型エンテロトキシンの産生株が多かった。B型およびC型産生株も認められた。6.Campy labacterは検出されなかった(0/519)。また,Leptospiraも,100検体の腎乳剤を培養あるいはモルモット腹腔接種したが,すべて陰性であった。5種の内部寄生虫が検出された。東京都区内のレストラン15ヵ所で捕獲したネズミ(おもにクマネズミ)約1100匹における各種病原微生物の保有状況を調査した。つぎに,Listeria属菌の検出率は19.2%(133/692)で,菌種別ではL.monocytogenes9.0%,L.innocua10.5%であり,L.monocytogenesの血清型は,検出率の高い順に4b,1/2b,1/2a,1/2c,3c,7であった。Campylobacterについて519匹をテストしたが,全く検出されなかった。Leptospiraについては約150匹の腎乳剤を作成し,モルモットの腹腔に接種し分離を試みたが,全て陰性であることが確認された。また,神奈川県下の屠畜場1ヵ所のネズミ(ドブネズミ)35匹について上記のような各種病原菌の検出を試みたところ,都区内のネズミより高率に汚染されていることが明らかになった。