hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高輝度コヒーレント軟Ｘ線による新しい超微細レーザー加工技術の確立

近年、高輝度軟X線パルスを物質に照射した際の物質のアブレーションしきい値が光学レーザーに比べて極端に低くなることや、低照射強度領域で試料表面に均一なナノ構造が形成されることなど、従来のレーザー加工の枠を打ち破る可能性を持つ全く新しい現象が発見されている。しかし、これらの現象の根幹となる軟X線と物質の間の詳細な物理プロセスはまだ解明されていない。本研究では、これまでの我々の研究を更に進め、高輝度軟X線と物質の相互作用を定性的に明らかにすることで材料表面のナノ構造形成プロセスを解明する。軟X線レーザーによる超微細加工の実証に向けて、アルミ、金、鉄、タンタルの試料へ軟X線レーザーを集光照射する実験を行った。その際、試料表面のアブレーション領域からの可視光域の発光の計測をCMOSセンサーにより試みた。本計測系の最小検出光量は0.016nJであった。試料上の軟X線レーザーの光量の調整は0.2ミクロン厚のZrフィルター(13.9nmの透過率48%)を用いて行った。今回の実験条件では、試料上での照射エネルギーで100-200nJ、エネルギーフルエンスに換算して10-20 mJ/cm2であり、いずれの場合においても試料上にアブレーション痕が生成した。またZrフィルターを入れた場合(フルエンス10mJ/cm2)には、可視発光量は検出限界以下であった。この結果から、軟X線レーザー照射による表面アブレーションは、試料表面のプラズマ化を伴わない描像で説明できることが分かった。これは我々が以前から主張する破砕的なアブレーションであることを裏付ける結果である。これらの実験結果と理論計算との比較も併せて行った。理論計算はアブレーション時の試料表面では電離が起きず、ほぼ液体状態であることを示しており、実験の傾向と一致することを確認した。今年度予定していた装置整備については、50nm間隔の軟X線レーザー干渉露光を行うための照射装置の設計を行い、軟X線多層膜鏡等を用いた装置の製作を開始した。また、軟X線レーザー照射領域の紫外線プローブ計測については、チタンサファイアレーザーの3倍高調波による紫外線プローブ光の発生を確認するとともに、軟X線レーザーパルスとチタンサファイアレーザーの時間同期方法をストリークカメラを用いることにより確立した。H25年度に整備した軟X線レーザー照射装置を用いて、金、アルミ、銅を対象に表面のナノ構造形成に最適な照射フルエンスによる照射を行い、照射後の表面の溶融状態をAFM等を用いて解析することにより、微細加工への影響を調べた。フェムト秒紫外線プローブシステムを完成させ、高輝度軟X線照射時の様々な試料(金属、半導体)の表面形状変化の時間変化を紫外線スペックル計測する準備を行うとともに、その前段階として軟X線レーザー照射時の表面からの可視紫外域の発光の測定を行い、試料表面の温度を評価した。実験結果の解析を理論グループとの協力により進め、軟X線パルス照射時の表面固体密度プラズマのプラズマパラメータを推定した。H26年度に引き続き、軟X線レーザー照射装置を用いて、アルミニウム等の金属試料を対象に照射実験を行い、表面にナノスケールの突起状構造体が形成される最適な照射パラメータ(軟X線レーザーのエネルギーフルエンス)を明らかにした。また、分子動力学シミュレーションとの詳細な比較を行い、ナノスケールの突起状構造体の形成プロセスとして、(1)軟X線レーザー照射により表面近傍の金属内部に溶融層が生成し、その領域の温度上昇に伴う圧縮応力波が発生し、表面層を真空中に押し出す。(2)表面層がバルクから破砕的に剥がれる際に、溶融層の粘性によりナノスケールの直径を持つ柱構造が形成される。(3)表面層が吹き飛んだ後、柱構造が切断され、突起状のナノ構造がクレータ内部に生成する。ことを明らかにした。また、軟X線レーザー照射時のアルミニウム、銅およびフッ化リチウム試料表面からの可視光領域の発光分光計測を行った。得られた実験結果を理論モデルと比較することにより、試料表面の固体密度プラズマの電子温度を求めた。その結果、軟X線レーザー照射後100-1000ピコ秒の表面電子温度は物質によらず0.4-0.7 eVであった。このような低温状態のプラズマでは、試料表面の原子が部分的には電離しているが、多くは電荷的には中性である弱電離状態にあることを示している。更に発光強度量から、ほとんどの元素は蒸発しておらず、液体固体状態を維持していることも判明した。これは上記ナノ構造形成過程において、表面層が破砕的にバルクから剥離する説明と合致するものであった。これらの結果から、軟X線レーザー照射によるナノ構造形成に至る主要な物理過程を明らかにすることができた。50nmの微細加工の実証は今年度中に実施できなかったが、軟X線レーザー加工による周辺部の溶融が微細加工に与える影響については定量的に評価することができた。

また、表面状態のフェムト秒紫外線プローブの計測系の準備はほぼ計画通りに進んでおり、軟X線レーザー照射時の試料表面変化の時間発展計測とデータ解析に向けた理論モデル構築の目処がついた。27年度が最終年度であるため、記入しない。高強度レーザー当初の予定通り、50nmの分解能の微細加工の実証をめざすとともに、軟X線レーザー照射時の試料表面の変化の時間発展の計測とその物理の理解をめざす。軟X線レーザーによる微細加工の実証試験については、今年度予定していた軟X線レーザーの集光照射系の設計及び、照射時の発光量の定量評価を行うことができた。干渉露光のための照射部分について、多少の遅れが生じているが、ほぼ計画通り進んでいるといえる。軟X線レーザー照射領域の紫外線プローブ計測については、計測用のCCDカメラの仕様の決定が遅れたため購入を来年度に繰り越したが、それ以外の計測系整備等については順調であり、ほぼ計画通りと言える。研究期間中に予定している微細加工の実証及び試料表面変化の時間発展計測等を実施するためには、多数の試料等の消耗品を調達する必要が生じることが平成26年度に判明した。そこで、調達する試料の種類や厚み、基盤の材質、員数等の仕様等の検討を進めたが、今年度得られた実験結果の詳細な解析後でなければ仕様決定ができないことが分かったので、予算の効率的な利用の観点から、やむなくH26年度の予算の一部を繰り越すこととした。当初の計画通り、軟X線レーザーによる微細加工の実証試験については、金属材料を対象に50nm精度の超微細加工の実証試験に取り掛かる。軟X線レーザー照射領域の紫外線プローブ計測については、表面反射率計測システムを完成させ、まずは軟X線レーザー照射時の試料からの紫外線プローブ反射率の測定を試みる。順調に成果が出た場合、プローブビームのスペックルの計測を開始する。これまでに取得したデータを基に詳細な解析を行った上で、軟X線レーザー照射用の試料の仕様を決定し、それらの試料の購入に充当する。当初は、軟X線レーザー照射領域の紫外線プローブ用CCD検出器を年度内に整備する予定であったが、軟X線レーザー照射時の試料表面からの自発光特性を詳細に調べたうえでCCD検出器の仕様を決定する必要が期中に判明した。そこで、研究予算を効率的に執行する観点から、購入費を次年度に繰り越すこととした。繰り越し分については、仕様を精査したうえで、本来の予定通り紫外線プローブ用CCD検出器の購入に充てる予定。
ソノポレーション法によるinvivoコルチ器へのprestin遺伝子導入

目的:これまでのprestinを発現させた実験は、ポリフェクッション法にてCHO-K1やkidney cell lineなどの培養細胞に形質導入を行っている。ソノポレーション法は生体への影響やダメージが少なく、組織内に電極を進入させずに非侵襲的に目的部位に遺伝子導入が可能である。本研究ではコルチ器内の細胞に直接prestin遺伝子Presの形質導入を行い、prestinの発現を確認した。結果:1.Prestin遺伝子のコルチ器内感覚細胞・支持細胞への形質導入技術の確立gerbilより同定したprestin遺伝子(Pres)を、マイクロバブル(診断用超音波造影剤)を併用してソノポレーション法にて内耳に導入した。生後5日目(P5)から生後18日目(Pl8)までのC57BL/6Jマウスの頂回転より蝸牛を取り出した。prestin遺伝子とマイクロバブルを混和した後、混和した細胞外液に蝸牛を入れ超音波を照射した。2.蛍光顕微鏡・レーザー顕微鏡によるコルチ器内prestin発現細胞の形態学的解析prestin遺伝子の導入は、発現ベクターにGFP遺伝子を挿入しGFPによる蛍光シグナルをソノポレーションによる導入24-48時間後に確認した。蛍光顕微鏡・レーザー顕微鏡を用いて、prestin遺伝子導入細胞のコルチ器内のGFPの蛍光シグナルを確認したところ、三列の外有毛細胞、一列の内有毛細胞そして支持細胞の列に一致してGFPの蛍光が認められた。ソノポレーションによる導入24-48時間後にコルチ器組織よりRNAを抽出し、gerbilのprestin遺伝子配列に特異的なオリゴプライマーを用い、reverse transcription-PCRによって導入prestinの発現を確認した。目的:内耳再生医療のメインターゲットは最も受傷性の高い蝸牛外有毛細胞(OHC)運動能の回復である。再生された機構がOHC運動能による"蝸牛増幅機構"に及ぼす質的効果について検討をおこなう。非侵襲的であり、時間・空間分解能に優れている、超音波を用いた遺伝子導入法(ソノポレーション法)にてprestin遺伝子をコルチ器内感覚細胞・支持細胞に導入する。生後5日目(P5)から生後18日目(P18)までのC57BL/6Jマウスの頂回転より蝸牛を取り出した。今後は発現量を増やすために、マイクロバブルとベクターの比や照射出力、照射時間、duty cycleなどの照射条件を最適化する必要がある。
CAWS川崎病様血管炎モデルにおけるNLRP3インフラマソームの機能解析

川崎病は、乳幼児に発症する血管炎で、その病因や発症機序は明らかではない。近年、川崎病とカンジダとの関連が指摘されており、その培養上清由来のCAWS(Candida albicans water soluble fraction)のマウス投与により血管炎が誘発され、川崎病様血管炎モデルとして知られる。我々は、このCAWS血管炎発症機構の一部を明らかにしてきたが、さらに新たな自然炎症経路であるNLRP3インフラマソームが、本病態に寄与しているとの予備的結果を得た。そこで、本モデルにおけるNLRP3インフラマソームの役割を解明し、川崎病の血管炎に対する新たな治療・予防戦略の確立を目的に研究を行う。
モデルマウスを用いたSchwartz-Jampel症候群の病態生理と治療研究

筋の持続収縮、弛緩障害を示すミオトニア症状は本来筋原性の病態を称し筋緊張性ジストロフィーなどで特徴的な症状とされる。しかし、Isaacs症候群等で、筋に異常がなくても神経筋接合部(NMJ)における神経終末の電位依存性Kチャネルの異常などにより類似の病態が出現することが解り、神経性ミオトニアと定義される。さらに,神経性と筋原性ミオトニアの両方の性質を併せ持ち、独立した位置づけをされていた遺伝性ミオトニア疾患Schwartz-Jampel症候群(SJS)の原因遺伝子が基底膜蛋白質パールカンであることが解ったが、これらのミオトニアに対する薬物治療法はまだ確立していない。これらのミオトニア症状は病因的にヘテロであり、充分な電気生理学的検討に基づいた治療法の確立が急務と考えられる。我々はSJSにおける筋収縮異常の病態を解明するため開発されたSJSモデルマウスを使って、電気生理学的、筋病理学的特徴を検討し既存の薬剤を使った薬理学的検討を行うことにした。アセチルコリン受容体を阻害するクラレや、神経終末のアセチルコリン放出を抑制するポツリヌストキシンの局所投与がミオトニアを抑制することが電気生理学的に観察された。sodium channelを抑制するDiphenylhydantoin carbamazepinなどはの全身投与はSchwartz-Jampel症候群で臨床的改善が報告されている。これらの結果はSchwartz-Jampel症候群のミオトニアには神経筋接合部あるいは、節前性の発症機序が示唆された。これまで、SJSモデルマウスはホモ接合体として系統維持されてきたため同腹のコントロールを得ることが出来ず、C57BL6マウスをコントロールとして検討してきた。薬理学的検討を行うため、今年度はパールカンノックアウトマウスヘテロ接合体を掛け合わせ、同腹のコントロールを得た。眼輪筋の収縮、眼列狭小化は生後4週頃より顕著になることが解った。生後2週、4週、8週、3ヶ月において、筋ジストロフィー様の変化は2週頃より明らかになるが、8週以降1年までのマウスで結合組織の増加等による筋再生の障害は目立たないことが解った。18年度にはDPH, CBZ等を使用することにより、筋ジストロフィー様変化が予防できるかを経時的に検討する。

これらのミオトニア症状は病因的にヘテロであり、充分な電気生理学的検討に基づいた治療法の確立が急務と考えられる。我々はSJSにおける筋収縮異常の病態を解明するため開発されたSJSモデルマウスを使って、電気生理学的、筋病理学的特徴を検討し既存の薬剤を使った薬理学的検討を行うことにした。アセチルコリン受容体を阻害するクラレや、神経終末のアセチルコリン放出を抑制するボツリヌストキシンの局所投与がミオトニアを抑制することが電気生理学的に観察された。sodium channelを抑制するDiphenylhydantoin carbamazepinなどの全身投与はSchwartz-Jampel症候群で臨床的改善が報告されている。これらの結果はSchwartz-Jampel症候群のミオトニアには神経筋接合部あるいは、節前性の発症機序が示唆された。
アブラナ科自家不和合性分子ネットワークに関する遺伝学的・分子生物学的解析

アブラナ科自家不和合性における認識反応以降の分子メカニズムを明らかにすることを目標に、Brassica rapa自家和合性突然変異体での遺伝解析とモデル植物シロイヌナズナ(自家和合性)での自家不和合性形質転換体の作出を試みた。B. rapa自家和合性突然変異体5系統と自家不和合性系統の交配より作出したF_1を育成し、各交配系統約100粒のF_2種子を獲得した。採種後、各後代F_2集団より20個体を任意選抜し、温室内で栽培し自家不和合性表現型を決定した。遺伝子型については、B. rapa連鎖地図に座上する113個のSSRマーカーの多型を各両親間で調査し、約80個の多型を有するSSRマーカーを選抜した。これらSSRマーカーについて、後代F_2集団での各遺伝子座の遺伝子型をPCR法によって決定した。2.シロイヌナズナに関する研究3種の異なるエコタイプ(#1、#2、Col-0)より自家不和合性雄蕊認識因子SP11/SCRをPCR法により単離し、その塩基配列を解読した。その結果、C末端側領域にすべてのエコタイプに共通する変異を見出した。また、エコタイプ#1、#2ではN末端領域に5bpの欠失、Col-0では変異境界領域に13bpの重複が存在することを見出した。これら変異をPCR法によって修復し、正常復元型SP11を構築した。タペート細胞特異的プロモーターと共に形質転換用ベクターに連結し、エコタイプ#1、#2に遺伝子導入した。各エコタイプよりT_0種子を獲得し、現在、植物体の育成中である。
現代中国法の歴史的連続と不連続

本研究のテーマは、「現代中国法の歴史的連続と不連続」であるが、現代中国刑事法を中心に研究を進めて来た。まず、研究の視点として、「封建中国法」、「民国期中国法」、「近代市民法」という三つ概念を立てて、その相互関連の中で現代中国法の性格及びその将来を分析した。その結論として、現代中国法は、制度レベルとして、「民国期中国法」と同じく、「封建中国法」に対する否定であって、より「近代市民法」的なものとなっており、この方向性が今後も増大する、という結果に至っている。次に、法の評価は、制度としてのみならず、結果レベルでも見る必要があるとして、「制度としての法」と「結果としての法」という二つの概念を作って、「結果としての法」から見れば、「現代中国法」は「近代市民法」から問題視されるところがまだ多いことを示唆した。最後に、「現代中国法」の将来は、文化建設などの結果重視的方策にかかっていると結論づけた本研究のテーマは、「現代中国法の歴史的連続と不連続」であるが、現代中国刑事法を中心に研究を進めて来た。最後に、「現代中国法」の将来は、文化建設などの結果重視的方策にかかっていると結論づけた
非平衡定常状態及び外場下における磁気スキルミオンの駆動機構解明

平成29度に立ち上げた試料内の熱勾配が小さい状況下で電流印加実験可能な中性子小角散乱セッティングを改造し、交流電流を印加して磁気スキルミオンのダイナミクスを調べる研究を米国中性子施設NISTで開始した。研究対象物質は、前年度の研究で定常電流下の磁気スキルミオンの振る舞いを調べ、素性を良く知っているMnSiを用いた。MnSiは前年度の研究により、閾電流密度よりも高電流では磁気スキルミオン反射が空間的に不均一な回転(回転方向は5度程度で、試料の右端と左端で反対方向)を示すことを明らかにした。この磁気スキルミオンの回転は磁場反転には応答しないが、電流反転を行うと回転方向が反転した。また、磁気スキルミオンの回転は電流を切っても元の角度には戻らず、転移温度よりも温度を上げるか、逆バイアスの電流を印加することで、磁気スキルミオンは電流印加前の状態に戻ることが判明している。そのため、電流反転に伴う磁気スキルミオンの回転方向の反転の時間変化を変動電流を用いることで詳細に調べた。まずは、矩形波の変動電流を用いて磁気スキルミオン回転の応答を調べた。その結果、矩形波の変動電流では、磁気スキルミオンの回転に約5秒程度の非常に遅い緩和が存在していることが判明した。これは通常の磁性体のドメイン壁の駆動(10^(-9) sec程度の時間スケール)と比べると9桁以上も遅い応答である。また、緩和よりも早い周波数0.1Hz以上の変動電流を加えても、磁気スキルミオンの回転は電流変動に追随せず、また元の回転角度0の位置から動かないことがわかった。以上のように、磁気スキルミオンの回転は、磁気現象にもかかわらず非常に遅い緩和が支配していることが判明した。平成30年度は前年度に作成した電流中で熱勾配の少ない状況下で実験可能なセッティングを元に、変動電流中で中性子小角散乱が可能なセッティングへと改造し、実験を行うことを考えていた。しかし、当初使用を予定していた正弦波の変動電流発生装置が使用できず、急遽矩形波の変動電流発生装置を使用して研究を行うことになり、その後追加で正弦波の変動電流の実験を行うこととなった。追加の実験を行う際のマシンタイムのスケージュールの都合により、研究に遅れが生じた。結果的に正弦波の変動電流では、周波数を小さくしていくと電流の変動に対して温度も変動することが判明し、数秒の遅い緩和を調べるには適していないことが判明し、結果的に矩形波の変動電流での実験で磁気現象としては異常な数秒の緩和を観測することに成功した。また、平成29年度に行った実験結果は、既に科学雑誌に論文として投稿し、先日掲載が決定された。変動電流で得られた実験結果を含んだ論文は、最近執筆を開始した。2年間の研究で電流中の磁気スキルミオンの非平衡定常状態や外場下における振る舞いの大部分を明らかにすることができた。その結果のほとんどを、論文及び学会で発表を行なった。Cu2OSeO3の温度勾配下かつ電場印加した時のみに観測される数時間の時間スケールで磁気スキルミオンが変化や、MnSiの純粋な電流中の電流反転に対する数秒の緩和を見ると、磁気スキルミオンが磁性現象にもかかわらず、外場や電流に対して非常に遅い応答を示すことがわかった。今後は、電流の周波数依存性の詳細を調べることで磁気スキルミオンの回転が起き始める周波数で何が起きているのか、また、磁気スキルミオンに可能な限り大きな電流密度や電場を印加したときの量子相転移、同じ幾何学的な位相欠陥である超伝導の磁束渦と比較するために、磁気スキルミオンの電圧ノイズと中性子小角散乱の同時測定などを行い、磁気スキルミオンを使った幾何学的な位相欠陥の動力学を解明したいと考えている。本研究のターゲットである外場下及び非平衡状態における磁気スキルミオンの動向を調べるべく、外場勾配下で中性子小角散乱可能な装置、及び逆に試料内の熱勾配が小さくかつ電流下の中性子小角散乱可能な装置を立ち上げた。装置の改良は順調に進み、外場勾配下システムは日本中性子施設J-PARCに、電流下装置は米国中性子施設NISTで作成に成功した。熱勾配下及び電場下での実験は絶縁体で磁気スキルミオンが観測されるCu2OSeO3を用いた。2 K/mm程度の熱勾配が存在する試料で電場を印加すると数時間スケールの遅い応答で磁気スキルミオン反射が30度程度回転することが判明した。もともとCu2OSeO3には温度と磁場の履歴で2通りの安定相が選択可能であることが我々のグループが発表している。熱勾配と電場でその安定相を変調することが可能であることを示していると考えている。熱勾配の小さい環境の電流下における磁気スキルミオンの運動は、金属で磁気スキルミオン相が観測されているMnSiを用いた。当初は理論的に予測された磁気スキルミオンの反射のブロードニングが観測されると考えていた。実験では閾値電流より高電流で磁気スキルミオン反射の回転が観測され、その回転方向は試料の両端(右端と左端)で反対方向であった。回転方向は電流反転で逆転しまた磁場反転には応答しないため、従来の熱勾配による磁気スキルミオン回転とは起源が異なっていることがわかった。最近別グループにより、試料の端では粘性が異なり運動速度が遅くなるため磁気スキルミオンが蓄積される現象が発表された。

MnSiの磁気スキルミオン相も同様の粘性の違いの蓄積現象が起きていると考えると、我々の結果は理解可能である。以上のように、磁気スキルミオンでは従来予想していたよりも広い範囲まで試料の端で現れる効果の影響が残り、また遅いダイナミクスが支配していることが明らかになった。我々の研究を実施するために必要な外場及び電流下において中性子小角散乱実験が可能な装置の改良は当初の予定通りに平成29度の前半で終了し、実際に磁気スキルミオンを観測する実験を開始した。当初予想していた磁気スキルミオンの外場及び電流下での磁気スキルミオンの応答やダイナミクスとは異なった結果が出ており、背景の物理を理解するためには追加の実験が必要なため論文の執筆は遅れているが、最近データを揃えたため執筆を開始している。具体的には、Cu2OSeO3の実験では、熱勾配有りと無しの状況を切り分けて電場を印加する実験を行い、2 K/mm程度の熱勾配を印加した状況のみで磁気スキルミオンが電場に応答して回転する現象が観測された。MnSiの実験では温度勾配による効果を取り除いた電流下における磁気スキルミオンは、閾値電流以上の電流で磁気スキルミオンは駆動し、その運動は試料の端付近の粘性によって支配されていることが判明した。予想していた結果とは異なっているが、大枠の現象は平成29年度の実験で既に明らかになっていると考えている。装置の改良及び研究の進捗状況は当初の計画以上に順調ではあったが、両方の研究共に当初予想していたことよりも複雑な物理が背景にありその解釈に時間を要したため、論文の執筆はやや遅れていたが最近執筆を開始している。平成29度に立ち上げた試料内の熱勾配が小さい状況下で電流印加実験可能な中性子小角散乱セッティングを改造し、交流電流を印加して磁気スキルミオンのダイナミクスを調べる研究を米国中性子施設NISTで開始した。研究対象物質は、前年度の研究で定常電流下の磁気スキルミオンの振る舞いを調べ、素性を良く知っているMnSiを用いた。MnSiは前年度の研究により、閾電流密度よりも高電流では磁気スキルミオン反射が空間的に不均一な回転(回転方向は5度程度で、試料の右端と左端で反対方向)を示すことを明らかにした。この磁気スキルミオンの回転は磁場反転には応答しないが、電流反転を行うと回転方向が反転した。また、磁気スキルミオンの回転は電流を切っても元の角度には戻らず、転移温度よりも温度を上げるか、逆バイアスの電流を印加することで、磁気スキルミオンは電流印加前の状態に戻ることが判明している。そのため、電流反転に伴う磁気スキルミオンの回転方向の反転の時間変化を変動電流を用いることで詳細に調べた。まずは、矩形波の変動電流を用いて磁気スキルミオン回転の応答を調べた。その結果、矩形波の変動電流では、磁気スキルミオンの回転に約5秒程度の非常に遅い緩和が存在していることが判明した。これは通常の磁性体のドメイン壁の駆動(10^(-9) sec程度の時間スケール)と比べると9桁以上も遅い応答である。また、緩和よりも早い周波数0.1Hz以上の変動電流を加えても、磁気スキルミオンの回転は電流変動に追随せず、また元の回転角度0の位置から動かないことがわかった。以上のように、磁気スキルミオンの回転は、磁気現象にもかかわらず非常に遅い緩和が支配していることが判明した。平成30年度は前年度に作成した電流中で熱勾配の少ない状況下で実験可能なセッティングを元に、変動電流中で中性子小角散乱が可能なセッティングへと改造し、実験を行うことを考えていた。
酵母のアミノリン脂質生合成の分子機序とその小胞体膜形成における役割の解明

1.ホスファチジルセリン(PS)の合成について(a)phosphatidylserine synthase(PSS)の部分的欠失あるいはアミノ酸置換変異株を作成した.これによってPSSの構造上の小胞体結合などの機能領域の解析が可能となった.(b)PSSの細胞内分布とその分布に必要な構造を検討するうえで、本酵素に対する抗体は非常に有用である.そこで本酵素をコードする遺伝子CHO1をglutathione S-transferase(GST)遺伝子と結合して大腸菌で発現させることにより,従来不可能であった大腸菌におけるPSSの大量増幅を実現し,GSTを利用して精製してから兎に注射して特異的抗血清を得た.また,PSSのアミノ末端の役割を解析するためにその約60アミノ酸領域を同様にして増幅精製し,抗血清を得た.2.ホスファチジルエタノールアミン(PE)の合成について(b)ECT活性変異を相補するDNA上にある遺伝子ECT1の構造を分析した.その結果,ECT1の読み枠は972bpで,323アミノ酸(推定分子量36,888)のタンパク質をコードするものであることが判明した.配列中136アミノ酸残基に相当する部分は類似の反応を行う,酵母およびマウスのCTP:cholinephosphate cytidylyltransferaseをコードするDNAと約50残基の位置が一致した.また,ECT1を大腸菌を発現させたところ,本来大腸菌にはないECT活性が検出されたので,ECT1はECTの触媒サブユニットであると結論した.(c)大腸菌で増幅されたECT蛋白を精製し、兎に投与してECTを特異的に認識する抗血清を調製した.これによってECTの酵母細胞内における分布の分析中が可能となった.1.ホスファチジルセリン(PS)の合成について(a)phosphatidylserine synthase(PSS)の部分的欠失あるいはアミノ酸置換変異株を作成した.これによってPSSの構造上の小胞体結合などの機能領域の解析が可能となった.(b)PSSの細胞内分布とその分布に必要な構造を検討するうえで、本酵素に対する抗体は非常に有用である.そこで本酵素をコードする遺伝子CHO1をglutathione S-transferase(GST)遺伝子と結合して大腸菌で発現させることにより,従来不可能であった大腸菌におけるPSSの大量増幅を実現し,GSTを利用して精製してから兎に注射して特異的抗血清を得た.また,PSSのアミノ末端の役割を解析するためにその約60アミノ酸領域を同様にして増幅精製し,抗血清を得た.2.ホスファチジルエタノールアミン(PE)の合成について(b)ECT活性変異を相補するDNA上にある遺伝子ECT1の構造を分析した.その結果,ECT1の読み枠は972bpで,323アミノ酸(推定分子量36,888)のタンパク質をコードするものであることが判明した.配列中136アミノ酸残基に相当する部分は類似の反応を行う,酵母およびマウスのCTP:cholinephosphate cytidylyltransferaseをコードするDNAと約50残基の位置が一致した.また,ECT1を大腸菌を発現させたところ,本来大腸菌にはないECT活性が検出されたので,ECT1はECTの触媒サブユニットであると結論した.(c)大腸菌で増幅されたECT蛋白を精製し、兎に投与してECTを特異的に認識する抗血清を調製した.これによってECTの酵母細胞内における分布の分析中が可能となった.1.ホスファチジルセリンシンターゼ(PSS)遺伝子の改革と膜へのアセンブリ機構の分析この酵素は小胞体に局在する膜結合酵素であるが、アミノ未端領域は親水性で、これをコードする遺伝子CHO1と大腸菌lacZ遺伝子を融合させた。β-ガラクトシダーゼをレポーターとする解析では、PSSのアミノ未端114アミノ酸残基まででは、β-ガラクトシダーゼに小胞体結合性を与えることはできない。現在、この領域の酵素の酸素アセンブリにおける意義を解析するため、部位特異的変異を導入している。2.エタノールアミンリン酸ミチジリルトランスフェラーゼ(ECT)の欠損変異相補遺伝子のクローン化ECTはKennedy経路上の重要な酵素で、この酵素の活性が低下した酵母変異株(ect)は、同時にCHO1が欠損している場合、親株と違ってエタノールアミン存在下でも生育できない。そこでect,chol二重変異株にura3変異を導入してから、コピー数が小さく、安定なベクターYCp50上に構築された酵母遺対子ライブラリーを検索して、エタノールアミンを利用しての生育を可能とする3種のプラスミドを得た。制限酵素断点地図の分析の結果、これらには共通の領域があり、その領域を有するプラスミドは上記二重変異株のエタノールアミン利用能とECT活性を回復させることができた。これらの点から、クローン化したDNAは、ECT遺伝子をコードしている可能性が高いと判断し、現在3.2Kbのこの領域のヌクレオチド配列を分析している。3.ホスファチジルセリンデカルボキシラーゼの遺伝子(PSD)のクローン化残念ながら、CHO細胞由来PSD遺伝子と酵母のそれとはホモロジーが低いらしく、ハイブリダイゼーションにより有意のシグナルはない。1.ホスファチジルセリンの合成(a)phosphatidylserinesynthase(PSS)の細胞内分布とその分布に必要な構造を検討するうえで,本酵素に対する抗体は非常に有用である.

そこで本酵素をコードする遺伝子CH01をglutathione S-transferase(GST)遺伝子と結合して大腸菌で発現させることにより,従来不可能であった大腸菌におけるPSSの大量増幅を実現し,GSTを利用して精製してから兎に注射して特異的抗血清を得た.この際,PSSのアミノ末端の役割を解析するために約その60アミノ酸領域を同様にして増幅精製し,抗血清を得た.現在,これらを用いて酵母細胞内に存在する酵素の状態と分布を検討中である.(b)前年に引き続き,PSSの欠失あるいはアミノ酸置換の変異株の作成を行った.2.ホスファチジルエタノールアミンの合成(b)大腸菌で増幅されたECT蛋白を精製し,兎に投与してECTを特異的に認識する抗血清を調製した.これによってECTの酵母細胞内における分布の分析中が可能となった.
岩石破壊にともなう発光とそのメカニズムの解明

本研究では,近年飛躍的に性能が向上したデジタル一眼レフ・カメラをもちいて破壊に伴う発光をはじめて撮影することに成功した.えられた発光画像のなかで,特に決定的な例は,断層面が試料表面を切る線の上に発光スポットがきれいに並び,岩石のFaultingと発光の因果関係を強く示唆している.一般に,発光現象が生じる場合,そのメカニズムを特定するには,詳細な波長情報がえられる分光測定を行うのが標準的手法であるが,発光時間が数マイクロ秒以下の単発かつ局所的な現象であること,ISO3200でようやく撮影できる微弱光であり,このような光をさらに分光するには通常の分光器では困難であることがわかった.したがって本研究では,分光器の代わりにデジタル一眼レフ・カメラを使用して発光を観察することとし,シンプルな1軸圧縮破壊実験を行い,破壊時発光を撮影することを試みた.この手法は,分光器に比べて限定的ではあるが,撮影した画像から発光のおおまかな波長情報を得ることができるのに加えて,発光が生じる場所の空間的情報を得ることができる.岩石試料として,花崗岩,トーナライト,玄武岩,砂岩,大理石,珪岩を用いた.さらに花崗岩については,産地と粒径の異なる4種類を用いた.実験の結果,カメラの画像上ではっきりとした発光が確認できたのは,粒径の大きな石英を多くふくむ花崗岩と珪岩に限られた.破壊発光の色は,青系統と赤系統の2種類であり,特に青系統の発光は,珪岩でもっとも顕著に確認できるなど,石英を含む試料に特徴的に見られることから,石英の圧電効果によって生じた電場とそこでの放電がその原因であることを示唆している.いっぽう赤系統の発光は,その発光場所の分布にこれといった特徴は見られなかった.さらに赤系統の発光は,別途に行った摩擦発光とおなじ色に写ることから,破壊時のひずみエネルギーの開放にともなって高温となったスポットからの黒体放射がそのメカニズムである可能性が高い.本年度は,岩石破壊に伴う発光現象をデジタル1眼レフ・カメラを用いて撮影し,得られたイメージを光学的,電磁気学的,鉱物学的な観点から解析し,そのメカニズムを明らかにするための研究をおこなった.大気圧下,常温かつ暗室条件下で種々多様な岩石について1軸圧縮破壊実験を行い,デジタルカメラで破壊時発光を撮影した.この結果,岩石破壊に伴う発光は約半数のサンプルについて観察でき,発光する場合には,青系統と赤系統の2種類の色が確認できた.特に青系統の発光は,花崗岩でもっとも顕著に認められるなど,石英を含むサンプルに特徴的に見られることが明らかになった.また,粒径が異なる花崗岩を用いた実験結果を比較した結果,この青系統の発光の強度は石英の存在量比ではなく,その粒径によって支配されていることがわかった.また,発光の位置はサンプル表面の石英との対応がよいが,石英粒子そのもののではなく,石英粒子間,すなわち石英粒子がとりかこむ鉱物粒子に確認された.これらの観測結果は,石英の圧電効果によって生じた電場とそこでの放電が,青系統の色の発光に大きな役割を果たしていることを強く示唆している.いっぽう,赤系統の発光は砂岩などでも見られ,発光の有無の組成依存性やその発光場所の分布にきわだった特徴は見られない.これらの赤い発光は,別途行った摩擦発光と分光学的性質がおなじであることから,破壊時に高温となった黒体放射による可能性が高いことが明らかになった.本研究では,近年飛躍的に性能が向上したデジタル一眼レフ・カメラをもちいて破壊に伴う発光をはじめて撮影することに成功した.えられた発光画像のなかで,特に決定的な例は,断層面が試料表面を切る線の上に発光スポットがきれいに並び,岩石のFaultingと発光の因果関係を強く示唆している.一般に,発光現象が生じる場合,そのメカニズムを特定するには,詳細な波長情報がえられる分光測定を行うのが標準的手法であるが,発光時間が数マイクロ秒以下の単発かつ局所的な現象であること,ISO3200でようやく撮影できる微弱光であり,このような光をさらに分光するには通常の分光器では困難であることがわかった.したがって本研究では,分光器の代わりにデジタル一眼レフ・カメラを使用して発光を観察することとし,シンプルな1軸圧縮破壊実験を行い,破壊時発光を撮影することを試みた.この手法は,分光器に比べて限定的ではあるが,撮影した画像から発光のおおまかな波長情報を得ることができるのに加えて,発光が生じる場所の空間的情報を得ることができる.岩石試料として,花崗岩,トーナライト,玄武岩,砂岩,大理石,珪岩を用いた.さらに花崗岩については,産地と粒径の異なる4種類を用いた.実験の結果,カメラの画像上ではっきりとした発光が確認できたのは,粒径の大きな石英を多くふくむ花崗岩と珪岩に限られた.破壊発光の色は,青系統と赤系統の2種類であり,特に青系統の発光は,珪岩でもっとも顕著に確認できるなど,石英を含む試料に特徴的に見られることから,石英の圧電効果によって生じた電場とそこでの放電がその原因であることを示唆している.いっぽう赤系統の発光は,その発光場所の分布にこれといった特徴は見られなかった.さらに赤系統の発光は,別途に行った摩擦発光とおなじ色に写ることから,破壊時のひずみエネルギーの開放にともなって高温となったスポットからの黒体放射がそのメカニズムである可能性が高い.
日本語聴解用辞書の開発を目的とした日本語学習者の聴解実態の実証的研究

日本語を母語としない日本語学習者が日本語の日常会話を聴き取るとき,既存の辞書はほとんど役に立たない。わからない表現を辞書で調べても,辞書に載っていないことが多いからである。この研究では,日本語聴解用辞書の開発を最終目的として,「音声調査」(少数精密調査)と「文字調査」(大量収集調査)の2つの調査を行う。「音声調査」というのは,日本語学習者に日常会話の音声を聞いてもらい,学習者どのように誤って聴き取っているのかを明らかにするものである。「文字調査」というのは,日本語学習者に文字化された日常会話を読んでもらい,学習者はどのような表現がわからないのか,学習者はどのような見出しで辞書を調べるのかを明らかにするものである。この研究は,この2つの調査結果を分析し,学習者は日本語の音声をどのように誤って聴き取ったり聴いてもわからなかったりするのかを明らかにした上で,その調査結果から日本語聴解用辞書に載せるべき表現を選定して,ウェブサイト等で公開することを目的としている。本年度は昨年度に引き続き,音声調査を中心に進めた。昨年度までは調査対象者は中国語母語話者とヨーロッパ諸言語の母語話者を中心にしていたが,本年度はベトナム語母語話者に対する調査を中心に行った。最近,ベトナム語を母語とする日本語学習者が急増しており,また,特に聴解において他の母語話者とは違う困難点があることがこれまでの予備調査でわかったからである。収集されたデータについては整理を進め,また,学習者が聞いた音声の文字化を行った。一方,文字調査については,文字化された日常会話を読んでもらうだけでは良質なデータが得られないことがわかったため,文字化されている日常会話を音声化して,それを学習者に聞いてもらう方法を開発し,調査を開始した。来年度はその調査を本格的に行う予定である。おおむね計画どおりに研究を行い,計画どおりの成果が得られた。特に問題点はない。今後も計画どおりに研究を推進する予定である。本年度は研究組織を作り,音声調査と文字調査の方法を詳細に検討した。音声調査については,調査方法を詳細に検討し,調査マニュアルや調査協力者に示す説明書を作成した。その上で音声調査の予備調査を実施したところ,期待していた以上にさまざまな興味深いデータが大量に収集できることが明らかになった。文字調査は音声調査で十分なデータが集まらないときのために予定していたものだったが,精密なデータを集められる音声調査だけでも十分な量のデータが得られる見通しが立った。そのため,当面,本調査は音声調査だけを行うことにし,中国語を母語とする日本語学習者に対する調査を国内で実施した。また,ドイツ語とオランダ語を母語とする学習者に対する調査をドイツとオランダで実施した。それらのデータの一部は,学習者が聞いた音声の文字化やデータの整理を行った。

最近,ベトナム語を母語とする日本語学習者が急増しており,また,特に聴解において他の母語話者とは違う困難点があることがこれまでの予備調査でわかったからである。収集されたデータについては整理を進め,また,学習者が聞いた音声の文字化を行った。一方,文字調査については,文字化された日常会話を読んでもらうだけでは良質なデータが得られないことがわかったため,文字化されている日常会話を音声化して,それを学習者に聞いてもらう方法を開発し,調査を開始した。来年度はその調査を本格的に行う予定である。おおむね計画どおりに研究を行い,計画どおりの成果が得られた。特に問題点はない。今後も計画どおりに研究を推進する予定である。特に問題点はない。次年度使用額は当該年度の所要額の1%に満たない額であり,細かい誤差が累積した結果である。わずかな額であるので,翌年度の使用計画に特に変更はない。本年度の冬に計画していた海外での調査が先方の事情により次年度に延期されたため,次年度使用額が生じた。次年度使用額は,当初の計画に加え,海外での調査費用とそこで得られたデータの整理費用に充てる。すでに日程を含めて台湾での調査計画が決まっている。
三角形型通信システムに対するレイトひずみ理論に関する研究

本研究では,1つの符号器と2つの復号器が互いに3つの通信路で接続された「三角形型通信システム(Triangular Communication System,TCS)」を取り上げ,そのシステムにおけるレイトひずみ理論を構築した.具体的には次のような成果が得られた.1.TCSに対する情報源符号化定理を証明した.具体的には,無記憶情報源出力を与えられた復号ひずみ以下でTCSを通して伝送するために必要な,各通信路の伝送レイト領域を確定した.その定理において,2つの復号器間で双方向に任意回数の通信を許した場合でも、伝送レイト領域が増加しないことを証明しているが,その証明のために,Slepian-Wolfの定理を利用するという新しい証明方法を考案している.2.従来研究がなされていた多端子通信システムである縦続接続型通信システムおよびSuccesive Refinementシステムに対する符号化定理が,TCSに対する符号化定理から簡単に導出できることを示した.3.Gray-WynerシステムとTCSが密接な関係にあることを示すと共に、Wynerの共通情報量に,従来知られていたものとは異なる,全く新しい共通情報量としての意味付けを,TCSを用いて与えることができることを示した.本研究では,1つの符号器と2つの復号器が互いに3つの通信路で接続された「三角形型通信システム(Triangular Communication System,TCS)」を取り上げ,そのシステムにおけるレイトひずみ理論を構築した.具体的には次のような成果が得られた.1.TCSに対する情報源符号化定理を証明した.具体的には,無記憶情報源出力を与えられた復号ひずみ以下でTCSを通して伝送するために必要な,各通信路の伝送レイト領域を確定した.その定理において,2つの復号器間で双方向に任意回数の通信を許した場合でも、伝送レイト領域が増加しないことを証明しているが,その証明のために,Slepian-Wolfの定理を利用するという新しい証明方法を考案している.2.従来研究がなされていた多端子通信システムである縦続接続型通信システムおよびSuccesive Refinementシステムに対する符号化定理が,TCSに対する符号化定理から簡単に導出できることを示した.3.Gray-WynerシステムとTCSが密接な関係にあることを示すと共に、Wynerの共通情報量に,従来知られていたものとは異なる,全く新しい共通情報量としての意味付けを,TCSを用いて与えることができることを示した.
ステンレスパイプの表面ナノ制御による牛乳汚れの高品位洗浄

ステンレスパイプは酪農業や乳製品加工業において広く使用されている。牛乳の汚れはパイプ表面に付着しやすく,品質低下や食中毒の原因となる。汚れを取り除くためには洗浄が不可欠であるが,エネルギー消費や廃水由来の環境負荷が問題となっている。本研究では,表面を表面粗さを0.01μm Raまで超平滑化させたステンレスパイプを用いて,牛乳汚れの洗浄性向上を試みた。牛乳温度が40°Cの場合,表面を平滑化することによって牛乳汚れおよび特定成分の洗浄性が向上した,また,牛乳温度や洗浄液流量が影響することを明らかにした。これらの知見は,牛乳汚れの洗浄における環境負荷低減に資するものと考えられる。牛乳汚れの洗浄性を飛躍的に向上させることを目的に,精密磁気研磨法を応用し,パイプ内部表面の粗さを国際規格の1/10以下のナノレベルに低減させた超円滑平面を持つサニタリーステンレスパイプを開発する。神戸大学・米国フロリダ大学・帯広畜産大学で構成される国際共同研究チームを組織し,研究を実施した。フロリダ大学が加工を担当した磁気研磨SUS304ステンレスパイプを実験に用いた。実験に用いたステンレスパイプは,表面粗さをサニタリー規格の1/20以下に相当する0.01 μm Raの超平滑表面を持つ。牛乳循環送液装置に,加工パイプを含む3種類の表面粗さが異なるパイプを組み込み,洗浄性評価を実施した。ウォーターバスで一定に保った市販牛乳を,パイプを繋いだ実験ループにポンプを用いて一定流量で循環させた。搾乳ロボットとバルククーラ間の配管を想定し,一定間隔でポンプをon/offさせながら牛乳汚れをパイプに付着させた。この付着試験の後,一定温度に保った規定量の脱イオン水を一定流量で送液し,上述のテストパイプを定置洗浄(CIP)させた。洗浄性評価のために,洗浄後のパイプに残留した汚れ成分を超音波振動によって溶液に溶出させ,成分分析を行った。評価項目は,牛乳濃度,カルシウム濃度,タンパク質濃度である。牛乳温度が40°Cの場合,表面を滑らかにすると洗浄性が向上する傾向が観察された。また,洗浄性は洗浄液流量の影響を受け,流量を増大すると表面平滑化による洗浄性向上の効果が大きくなった。一方,牛乳温度を60°Cにすると,表面平滑化による洗浄性への効果が小さくなった。3項目による洗浄性評価手法が確立され,研究はおおむね順調に進捗していると判断できる。評価系の確立によって基礎データを収集できたことによって,表面粗さと牛乳汚れの洗浄性との関係について,より深い考察が可能になった。また,これらの考察の結果,洗浄液流量との関係についてさらにデータが必要であることと,特定の条件だけではなく多様な牛乳汚れについても研究の対象とする必要があることが判明した。酪農業における搾乳プロセスや,牛乳製造工程において,ステンレスパイプが多様されている。パイプ表面には乳成分が付着しやすく,製品の品質保持のためには洗浄工程が不可欠である。本研究では,磁気研魔法によって表面を平滑化させたステンレスパイプを用いて,牛乳成分の洗浄性評価を行った。実験に供試した磁気研磨ステンレスパイプの表面粗さは,一般のサニタリーパイプの1/20以下にまで平滑化させたものである。牛乳循環送液装置に,磁気研磨パイプを含む粗さが異なる3種類のパイプを組み込み,市販牛乳を一定温度に保ちながら,汚れをパイプに付着させた。その後,洗浄液でパイプを定置洗浄させ,パイプ表面の残留物を分析することによって,洗浄性を評価した。牛乳温度および洗浄液流量が洗浄性に与える影響を評価したところ,表面を0.01 μm Raまで平滑化させると,特定条件下において牛乳汚れおよび乳タンパク質の洗浄性が向上することが明らかになった。特に牛乳温度が40°Cの場合,洗浄液流量を増加させると表面平滑化による洗浄性向上の効果が増大した。表面平滑化による洗浄性向上の理由として,表面の残留した汚れに作用する洗浄液由来のせん断力が増大したことが考えられた。一部の乳タンパク質が変性する60°Cにおいては,表面平滑化による洗浄性効果は小さくなった。これらの知見は,ステンレスパイプの表面を0.01 μm Raまで平滑化させることは,特定の牛乳汚れの洗浄性を向上させ,環境負荷低減への寄与を示唆するものである。表面粗さの平滑化による牛乳汚れの洗浄性の向上について,より実用的な研究成果を得るためには,レイノルズ数と関連する洗浄液流量との関連について明らかにする必要がある。また,実際にパイプ内表面に付着した牛乳汚れは,牛乳温度をはじめとする汚れの状態を支配する条件によって性状が大きく異なると考えられることから,現在の汚れ付着条件を変化させて,より包括的な評価が実施できるようなデータを収集する必要がある。これらを踏まえて,当初予定していた微生物学的な評価の前に,現在の化学的な成分評価による洗浄性向上について,検討を継続する計画である。

畜産衛生工学当初は,研究代表者が共同研究先である米国フロリダ大学に赴いて研究打ち合わせをする予定であったが,両者の予定が合わず延期したため,旅費において次年度使用額が生じた。より円滑な研究の実施のために,米国フロリダ大学における研究打ち合わせを実施するため,旅費として使用する。また,牛乳汚れの洗浄性を包括的に評価できるデータを収集するため,新たな実験パラメータに必要な消耗品として使用する。
活動中心主義の学習論における文化的道具の位置づけに関する思想史的研究

本研究の目的は、活動中心主義の学習論を現代の社会的構成主義(social constructivism)の観点から理論的に強化し(理論的研究)、さらに、活動中心主義の学習論の歴史的ルーツである進歩主義教育思想を、この社会的構成主義の人工的媒介の見地から再構成すること(思想史的研究)にある。前者の課題に取り組むために、今年度は、エロスの概念に着目し、児童中心主義とは異なる主体性のあり方を探った。近年のアメリカ教育哲学の論文・文献を収集し、分析することで、教師・子どもの感情的関わり、特にエロスの概念の再評価が見られることを明らかにし、それを単に感情重視の観点からではなく、人工的媒介の理論と接合したことに意義が認められる。その成果は、論文「エロスの教育哲学としてのデューイの道具主義-軟質と硬質の哲学の狭間で-」(「東京学芸大学紀要総合教育科学系」第59集、2008年17-25頁)として著された。後者の課題には、まず、1910年代から20年代にかけて教育界を席捲したIQ論争を再検討することで取り組んだ。既に昨年度ほぼ完成していた論文「ジョン・デューイによるIQ論争の再文脈化の試み-優生学的思考を可能とする個性概念との対峙-」がこの成果として拳げられる。今年度中に、藤川信夫編著「教育学における優生思想の展開」(勉誠出版、2008年347-370頁)に掲載され、刊行された。最後に、学会参加等を通した資料収集に基づき、進歩主義教育の哲学、即ち、プラグマティズムを、近代教育思想批判と解釈する観点から、その教員養成への貢献をも独自に明らかにしき。それを示すのが、「プラグマティズム、教員養成、そして近代教育思想批判」(教育哲学会「教育哲学研究」第96号、2007年171-177頁)である。本研究の目的は、活動中心主義の学習論を現代の社会的構成主義(social constructivism)の観点から理論的に強化し、さらに、活動中心主義の学習論の歴史的ルーツである進歩主義教育を、単なる「自然な学び」の希求や子ども中心主義に留まらない遺産を与えるものとして解釈する可能性を探ることにある。このため、今年度は、活動中心主義の学習論の再評価を生み出している現代の社会的構成主義を考察・検討し、活動中心主義の再評価が、ジョン・デューイ(John Dewey)の道具主義を人工的媒介の理論として再解釈する立場からなされている点に特徴があることを明らかにした。また、この人工的媒介の理論を進歩主義教育の解釈枠組みとして適用することで、進歩主義教育への新しいアプローチの可能性を探求した。この成果は、論文「『自然な学び』の論理から『道具主義』は離脱できるか?-現代社会構成主義への進歩主義教育の遺産-」(教育思想史学会『近代教育フォーラム』第14号2005年81-91頁)に著されている。今年度は、新たな理論研究の資料収集と、進歩主義教育に関わる歴史資料の収集のために、関係図書を多量に必要とした。さらに、人工物と観念の認識論的関係を成立させる要因として排除される傾向のある感情・情念の役割について考察を進め、デューイの道具主義をエロスの概念を用いて解釈した。この成果は、「エロスの教育哲学としてのデューイの道具主義-軟質と硬質の哲学の狭間で-」(日本デューイ学会第49回大会個人研究発表鹿児島大学2005年10月9日)として発表した。なお、本年度は資料収集を目的とした関連学会が東京都内を中心に開催されたため、旅費が低く抑えられたが、膨大な関係図書の資料整理のため、パソコンやハードディスク等の物品を購入した。前者の理論的研究に取り組むため、今年度は、表象の概念に着目し、反表象主義によって生じる表象の再編成について検討し論じた。テューイ主義者を自称するリチャード・ローティ(Richard Rorty)らの反表象主義が示唆したのは、人為性・人工性の外部に自然な学びや体験のフィールドが存在するということではなく、そのような外部は存在しないということであり、実在の表象を批判しても表象の学習上の否定にはつながらないということであった。この成果は、論文「反表象主義後の表象論の再編成に向けて」(教育思想史学会『近代教育フォーラム』第15号2006年37-47頁)に著されている。今年度は、表象という新たな観点を導入したこの研究の成立のために社会的構成主義関係図書を多量に必要とした。また、この課題について専門的知識の提供を受けたため、謝金を要した。さらに、後者の思想史的研究に取り組むために、資料収集と図書の購入を行い、1910年代から20年代にかけて教育界を席捲したIQ論争を再検討した。このIQ論争は、自然なものとされる遺伝的知能を人為的に測定可能とした点で自然と人工の二分法の具体的展開と見ることが可能である。この成果は、論文「ジョン・デューイによるIQ論争の再文脈化の試み-優生学的思考を可能とする個性概念との対峙-」として著された。

この論文は、藤川信夫編著で勉誠出版から来年度内に出版予定の『教育学における優生思想の展開』(仮題)に収められる予定である。本研究の目的は、活動中心主義の学習論を現代の社会的構成主義(social constructivism)の観点から理論的に強化し(理論的研究)、さらに、活動中心主義の学習論の歴史的ルーツである進歩主義教育思想を、この社会的構成主義の人工的媒介の見地から再構成すること(思想史的研究)にある。前者の課題に取り組むために、今年度は、エロスの概念に着目し、児童中心主義とは異なる主体性のあり方を探った。近年のアメリカ教育哲学の論文・文献を収集し、分析することで、教師・子どもの感情的関わり、特にエロスの概念の再評価が見られることを明らかにし、それを単に感情重視の観点からではなく、人工的媒介の理論と接合したことに意義が認められる。その成果は、論文「エロスの教育哲学としてのデューイの道具主義-軟質と硬質の哲学の狭間で-」(「東京学芸大学紀要総合教育科学系」第59集、2008年17-25頁)として著された。後者の課題には、まず、1910年代から20年代にかけて教育界を席捲したIQ論争を再検討することで取り組んだ。既に昨年度ほぼ完成していた論文「ジョン・デューイによるIQ論争の再文脈化の試み-優生学的思考を可能とする個性概念との対峙-」がこの成果として拳げられる。今年度中に、藤川信夫編著「教育学における優生思想の展開」(勉誠出版、2008年347-370頁)に掲載され、刊行された。最後に、学会参加等を通した資料収集に基づき、進歩主義教育の哲学、即ち、プラグマティズムを、近代教育思想批判と解釈する観点から、その教員養成への貢献をも独自に明らかにしき。それを示すのが、「プラグマティズム、教員養成、そして近代教育思想批判」(教育哲学会「教育哲学研究」第96号、2007年171-177頁)である。