hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床応用を目指した高血圧ワクチンの開発

高血圧症に対する新規治療法を開発するため、レニンアンジオテンシン系を標的としたワクチンの有効性を検討した。アンジオテンシンII DNAワクチンを自然発症高血圧ラット(SHR)に投与し長期観察を行ったところ、心血管周囲の線維化の抑制などの臓器保護効果が認められた。またレニンエピトープDNAワクチンを作製しSHRに投与したところ、抗レニン抗体の産生と、それに伴う収縮期血圧の低下が認められた。組織切片の解析を行ったところ腎臓など各臓器に病的所見を認めず、小さなエピトープを標的としたレニンワクチンの有効性と安全性が確認された。1)アンジオテンシンII DNAワクチンの長期的な安全性・有効性の評価アンジオテンシンII DNAワクチンをSHRに投与し、無投与群と共に長期観察を行った。生存率を比較したところ、ワクチン群で寿命の延長傾向が認められた。一部の個体は投与半年後に解剖し、心臓、腎臓の組織解析を行った。その結果ワクチン群のHE染色で病理学的所見を認めず、心臓のマッソントリクローム染色で血管周囲の線維化の抑制傾向が認められた。以上よりアンジオテンシンII DNAワクチンの投与は長期的な影響として、免疫反応による有害な作用が認められないこと、降圧に伴う臓器保護効果が認められることが明らかとなりつつある。2)レニンを標的としたDNAワクチンの作成安全性の高いレニンワクチンを作製するため、T細胞の活性化能が無いと想定される小さなレニンエピトープを選択した。これにT細胞活性化配列を付与し、抗原提示能を高めるため、自己集合して球状になる性質を有するHepatitis B core (HBc)を用いることとし、レニンエピトープをHBcのA80-S81に挿入したかたちで発現させるベクターを作製した。ベクターをHEK293細胞にトランスフェクションし、この細胞抽出液に対し抗HBc抗体および抗レニン抗体でウエスタンブロットを行った。その結果、作製したベクターがHBcとレニンエピトープの融合蛋白(HBc-Renin)を正しく発現することが確認できた。レニン全長DNAワクチンも作製した。針なし注射器を用いてHBc-ReninベクターをSHRの背部に2週間隔で3回投与した。初回投与4週後、8週後の血清を採取しELISAを行った結果、ワクチン群で抗レニン抗体価の上昇を認めた。以上より、抗レニン抗体産生能のあるレニンDNAワクチンを作製することができ、エピトープワクチンの安全性に関する詳細な検討を行うための準備が整った。生存率を比較したところ、ワクチン群で有意な寿命の延長が認められた。一部の個体は投与半年後に解剖し、心臓、大動脈等の組織解析を行った。その結果ワクチン群のHE染色で心臓や大動脈に病理学的所見を認めず、心臓のマッソントリクローム染色で血管周囲の線維化の抑制傾向が認められた。これらの結果からアンジオテンシンII DNAワクチンの投与は長期的な影響として、免疫反応による有害な作用が認められないこと、降圧に伴う臓器保護効果が認められることが明らかとなった。2)レニンを標的としたDNAワクチンの作成HBc-レニンエピトープワクチンをSHRに投与し、血圧及び抗体価を測定した。その結果ワクチン投与群で収縮期血圧の低下傾向を認め、またレニン抗体価の上昇が確認された。腎臓の組織学的解析で病的所見を認めなかった。レニンの全長を免疫すると、有害な自己免疫反応が生じることが過去の報告から予想される。しかしレニンの配列のうち、B細胞エピトープとなる一部分の配列のみを免疫すると、レニン抗体産生による降圧のみが得られ、有害なT細胞性自己免疫反応は生じないであろうと推測された。この仮説を確認することで、エピトープワクチンの安全性に関する情報を得ることが出来た。1)アンジオテンシンII DNAワクチンの安全性・有効性の評価:アンジオテンシンII DNAワクチンをSHRに投与し、心臓、大動脈等の組織解析を行った。これらの結果からアンジオテンシンII DNAワクチンの投与は降圧に伴う臓器保護効果も認められると考えられた。これらの結果をまとめHypertension誌に論文発表を行った。2)レニンワクチンの作成: HBc-レニンエピトープワクチンをSHRに投与し、血圧及び抗体価を測定した。しかしレニンの配列のうち、B細胞エピトープとなる一部分の配列のみを免疫すると、レニン抗体産生による降圧のみが得られ、有害なT細胞性自己免疫反応は生じなかった。これらの結果からエピトープワクチンは安全性が高いことが確認出来た。直接的レニン阻害薬は、本研究期間中に糖尿病患者におけるACR阻害薬やARBとの併用が禁忌となるなど、処方される機会が減少したため、レニン、アンジオテンシンII 2価ワクチンの開発は行わなかった。3)アンジオテンシンII DNAワクチンの免疫樹立機序の解析:我々のこれまでの研究で、アンジオテンシンIIのDNAワクチンにペプチドワクチンを併用すると抗体価が増強することが確認された。

このDNA、ペプチド併用ワクチン投与で生じた抗AngII抗体のIgGサブクラスの解析を行ったところ、Th2タイプが主体であり、液性免疫誘導型のワクチンとして好ましいと考えられた。高血圧症に対する新規治療法を開発するため、レニンアンジオテンシン系を標的としたワクチンの有効性を検討した。アンジオテンシンII DNAワクチンを自然発症高血圧ラット(SHR)に投与し長期観察を行ったところ、心血管周囲の線維化の抑制などの臓器保護効果が認められた。またレニンエピトープDNAワクチンを作製しSHRに投与したところ、抗レニン抗体の産生と、それに伴う収縮期血圧の低下が認められた。組織切片の解析を行ったところ腎臓など各臓器に病的所見を認めず、小さなエピトープを標的としたレニンワクチンの有効性と安全性が確認された。アンジオテンシンII DNAワクチンの長期的な安全性および有効性を示すデータが得られた。またレニンのエピトープワクチンを作成し、その有効性および安全性を評価できた。以上よりおおむね順調に進展していると評価できる。老年・高血圧内科学アンジオテンシンII DNAワクチンの有効性及び安全性を確認した。また、レニンエピトープワクチンを作成し、安全性及び有効性の確認を行った。本研究計画の立案当初は直接的レニン阻害薬が日本で市販開始される時期で、既存の降圧薬との併用効果に期待感が持たれていたが、その後の直接的レニン阻害薬の臨床実績は思わしくなく、糖尿病患者におけるACR阻害薬やARBとの併用が禁忌となるなど、現在処方される機会は減少している。そこでレニンワクチンに関しては、エピトープワクチンが安全であるというコンセプトの確認で目的は達成できたと考え、レニン、アンジオテンシンII 2価ワクチンの開発は行わず、臨床応用に向けたアンジオテンシンIIワクチンの免疫樹立機序の解析等に集中することとする。アンジオテンシンII DNAワクチンはペプチドワクチンよりも効果の持続期間が長い傾向がある。我々のこれまでの研究でこの違いを詳細に検討する過程で、アンジオテンシンIIのDNAワクチンに、ある化合物を添加すると抗体価が増強することが確認された。これを仮に併用ワクチンと呼ぶ。この併用ワクチンにおいて抗体価が増強する機序については未だ不明な点が多い。そこで併用ワクチンで生じた抗体のIgGサブクラスの解析、DNAワクチンおよび併用ワクチン投与後の抗原提示細胞が産生するサイトカインの比較等を行う。またTLR9ノックアウトマウスと正常マウスに併用ワクチンを投与した時の抗体価の強さの比較等を行い、効果の増強機序の解析を進める。アンジオテンシンII DNAワクチンの長期的な安全性および有効性を示すデータが得られつつある。またレニンを標的としたDNAワクチンのベクター作成は早期に達成し、引き続いて動物モデルでの抗レニン抗体産生の評価を行うことができた。レニンDNAワクチンの投与により、計画通り抗レニン抗体価の有意な上昇を認めた。
浄土教建築に於ける「住まい」の場所論的研究

1.『法然上人絵伝』の中に描かれた臨終場面お調査・解析(1)『法然上人絵伝』の中に描かれた図様の中から臨終場面を選定し、臨終場面の形式的特徴を確認するためのデータベースを作成した。(2)上記絵画資料の臨終場面の画像データから、画像の輪郭を抽出したデータを作成し、それを基に、臨終場面の図様の中に表れた形式的特性を解析した。(3)臨終場面の画像・文章データの相互比較を踏まえたデータの解析によって、(A)仏(B)臨終者(C)看病者の三者のおかれて居る場所ごとの形式的特徴を確認する表を作成するとともに、その表から『法然上人絵伝』に描かれた臨終の住まいの原理的特質を解析を試みた。(4)上記の研究成果を基に、『法然上人絵伝』の臨終の住まいの形式的特徴に関する論考を試み、「臨終の住まい」の形成において<囲うこと>と<閉じつつ開く>ことが重要であることを指摘した論述を平成18年度日本建築学会大会(関東)にて発表した。2.浄土教建築の調査(1)毛越寺、中尊寺金色堂の敷地特性の確認および建築の造形的特徴を視認を行うとともに文献資料を収集した。浄土教建築が普遍性を保ちつつ地方へ展開する際、その地域の場所論的特性を保持しながら建築されていることを確認した。(2)法界寺、平等院鳳凰堂の調査を行うとともに大学図書館に於いて文献資料を収集した。浄土教建築が歴史的に再構築されながら現代の形を形成している一方で、宗教的空間の中心をなす垂直的造形が守られるという仕方で再建されていることを確認した。(3)厳島神社の調査を行うとともに広島市内の図書館にて文献思慮を収集した。浄土教の中に潜むニ重性の概念を地理的特徴を生かしながら構築している建築であることを確認した。1)『法然上人絵伝』による臨終の住まいの調査(1)『法然上人絵伝』の詞書をデジタル化しデータベースの基礎を作成した。(2)『法然上人絵伝』の中に描かれた臨終場面を選定し,画像のデジタル化を行った。(3)『法然上人絵伝』の臨終場面の画像を分析するために画像の輪郭のトレースを行っている。また,この作業を行いながら,臨終の住まいの特性を解明している。現在,分析は全体の3分の1まで進んでおり,来年度には成果を公表する予定である。(4)浄土教絵画と絵巻,室礼に関する文献資料を収集した。(5)『往生要集』に見られる「臨終の住まい」の形式的特質として示した特徴が『法然上人絵伝』の臨終場面の図にも多々見られ,この図が臨終の住まいの典型を表していることを確認した。本研究と密接な関係を持つ「臨終の住まい」の形式的特質に関して,『日本建築学会大会学術講演梗概集(北海道)』(2004)や『日本建築学会計画系論文集』(2005)で発表した。(6)今後は,図的に表現された『法然上人絵伝』の臨終場面図から,上記のデータベースを参照しつつ,「臨終の住まい」の空間論的特質を解明する予定である。2)浄土教建築の調査(1)今年度は,富貴寺,白水阿弥陀堂,法界寺に行き,改修に関するヒアリング調査・目視調査を試みるとともに,地域図書館内にある関係資料の収集を行った。(2)浄土教建築に関する1次・2次文献資料の資料把握と資料収集および整理を行った。1『法然上人絵伝』による臨終の住まいの調査(1)『法然上人絵伝』の詞書とその現代語訳をデジタル化しデータベースの基礎を作成した。(2)『法然上人絵伝』の中に描かれた臨終場面を選定し、画像のデジタル化を行った。(3)『法然上人絵伝』の臨終場面の画像を分析するために画像の輪郭のトレースを行った。(4)上記の詞書、現代語訳、画像、画像の輪郭のトレースを相互に関連づけしたデータベースを作成した。(5)上記にて作成したデータベースをもとに、個々の臨終場面の特性を分析した。(6)分析内容を図と言葉で示したまとまりのあるデータとして作成し、上記(4)で作成したデータベースに関連づけし、基礎データと分析内容とを比較しながら再検討することのできるデータベースを作成した。(7)(6)にて作成したデータベースをもとに、『法然上人絵伝』に描かれている臨終場面40例の共通点と相違点を明らかにするとともに、臨終場面に描かれている建築的特徴の着眼ポイントを、<「臨終の住まい」の形式的特徴>という視点から定め、縦軸に着眼ポイントの項目、横軸に個々の事例を定めた表を作成した。(8)上記の表をもとに、『法然上人絵伝』に描かれている「臨終の住まいの特性」を総合的に解釈するとともにその特質を解明した。(9)上記研究成果の一部を『日本建築学会研究報告九州支部第45号・3計画系』(2006年3月福岡)にて発表した。(10)浄土教絵画の絵巻,室札に関する文献資料を収集した。2浄土教建築の調査(1)今年度は,富貴寺に行き,改修に関するヒアリング調査・目視調査を試みるとともに,地域図書館内にある関係資料の収集を行った。

1.『法然上人絵伝』の中に描かれた臨終場面お調査・解析(1)『法然上人絵伝』の中に描かれた図様の中から臨終場面を選定し、臨終場面の形式的特徴を確認するためのデータベースを作成した。(2)上記絵画資料の臨終場面の画像データから、画像の輪郭を抽出したデータを作成し、それを基に、臨終場面の図様の中に表れた形式的特性を解析した。(3)臨終場面の画像・文章データの相互比較を踏まえたデータの解析によって、(A)仏(B)臨終者(C)看病者の三者のおかれて居る場所ごとの形式的特徴を確認する表を作成するとともに、その表から『法然上人絵伝』に描かれた臨終の住まいの原理的特質を解析を試みた。(4)上記の研究成果を基に、『法然上人絵伝』の臨終の住まいの形式的特徴に関する論考を試み、「臨終の住まい」の形成において<囲うこと>と<閉じつつ開く>ことが重要であることを指摘した論述を平成18年度日本建築学会大会(関東)にて発表した。2.浄土教建築の調査(1)毛越寺、中尊寺金色堂の敷地特性の確認および建築の造形的特徴を視認を行うとともに文献資料を収集した。浄土教建築が普遍性を保ちつつ地方へ展開する際、その地域の場所論的特性を保持しながら建築されていることを確認した。(2)法界寺、平等院鳳凰堂の調査を行うとともに大学図書館に於いて文献資料を収集した。浄土教建築が歴史的に再構築されながら現代の形を形成している一方で、宗教的空間の中心をなす垂直的造形が守られるという仕方で再建されていることを確認した。(3)厳島神社の調査を行うとともに広島市内の図書館にて文献思慮を収集した。浄土教の中に潜むニ重性の概念を地理的特徴を生かしながら構築している建築であることを確認した。
金属水酸化物を基盤とした高機能固体触媒および新触媒反応の開発

本提案研究では、金属水酸化物や酸化物の特徴を利用して高機能固体触媒の開発を行った。例えば、担持銅水酸化物触媒が、分子状酸素を酸化剤とする末端アルキンのホモカップリング反応、末端アルキンとアジドもしくはアゾメチンイミンの1,3-双極子付加環化反応に対する優れた触媒となることを明らかにした。このときマンガン酸化物OMS-2が電子メディエーター担体として機能し、銅種の再酸化を促進することを見出した。また、OMS-2を触媒、分子状酸素を酸化剤、アンモニアを窒素源としたアルコール、アミン、アルキルアレーンからの酸化的アミド化反応などのいくつかの新反応の開発にも成功した。本提案研究では申請者のこれまでの触媒設計戦略を技術基盤として、以下の(i)および(ii)の順序に基づいた触媒設計を行い、構造の制御された均一な活性点を有する不均一系触媒を創出することを目的とする。(i)単核の金属水酸化物前駆体を調製し、それらを前駆体として、pH、濃度、温度、溶媒の種類、などを変えることで溶存種を単核からクラスターまでその数、(結合様式なども含め)構造を厳密に制御し、(ii)制御された溶存金属種からの固定化もしくは沈殿(共沈)法などのバルクでの構造制御、により構造の制御された金属水酸化物触媒を創出し、このようにして設計した触媒を用いたグリーン有機合成反応系の開発を行う。本年度は、溶存状態を制御した銅水溶液より高分散担持された水酸化銅触媒を創製し、この触媒がアゾメチンイミンとアルキンの1,3-双極子付加環化反応およびアルコールをアルキル化剤としたアミン・アンモニアのN-アルキル化反応に対する優れた触媒となることを見出した。また、スズとタングステンから上記戦略により調製した複合酸化物が、アルキンの水和反応に対する優れた触媒となることを見出した。これらの反応は不均一系であり、触媒の回収は容易で、触媒は活性・選択性を低下させることなしに再使用が可能であった。また、これら以外にもポリオキソメタレート分子触媒の開発を行った。本提案研究では、以下の(i)および(ii)の順序に基づいた触媒設計を行い、構造の制御された活性点構造を有する不均一系触媒を創出することを目的とした。(i)金属の溶存種制御、(ii)制御された溶存金属種からの固定化あるいは沈殿法などのバルクの構造制御、により構造の制御された金属水酸化物や金属酸化物触媒を創出し、それらを用いたグリーン有機合成反応系の開発を行うことを目的とする。本年度は、上記のように調製して、高表面積あるいは特殊なトンネル構造をもつマンガン酸化物を触媒とするこれまでにない新しい触媒反応の開発に成功した。具体的には、2×2ホランダイト聖マンガン酸化物(OMS-2)を用いると、アルコールとアンモニア水からの酸化的アミド合成というこれまでにない新反応を開発することができた。OMS-2を触媒として用いると、芳香族、脂肪族、ヘテロ原子を有する種々の1級アルコールからの対応するアミドが高収率で得られた。β-MnO_2、バーネサイト型MnO_2、スピネル型Mn_30_4などのマンガン酸化物やCo_3O_4、CeO_2などの酸化物ではアミドはほとんど得られなかった。また、OMS-2の原料であるKMnO_4やMnSO_4・H_2Oを用いても反応はほとんど進行しなかった。反応中にOMS-2をろ過により除去すると、反応はただちに停止した。このとき反応溶液へのマンガン種の溶出は観測されなかった。したがって、OMS-2では、固体触媒表面上でのみ反応が進行していることが明らかとなった。さらに、反応終了後回収したOMS-2触媒は活性選択性を低下させることなく再使用が可能であった。また、OMS-2を触媒として用いると、アミンの酸素化反応も効率よく進行することを見出した。さらに、スズ-タングステン系の酸化物を用いるとリグノセルロース(麦わらやおがくず)から、ヘキソースやペントースを合成でき、さらにその脱水反応により有用なHMFを合成できることも明らかにした。本年度は、第一級アルコールを出発原料とした第一級アミド合成を行った。2×2トンネル構造を有する酸化マンガン(以後、OMS-2とする)を触媒、アンモニア水を窒素源、酸素を酸化剤として反応を行ったところ、種々の第一級アルコールを出発原料として対応する第一級アミドを効率よく合成できることを見出した。種々の置換基を有するベンジル型アルコールのアミド反応は置換基の位置や電子的効果の影響をほとんど受けずに効率よく進行し、いずれの基質からも対応するベンズアミド誘導体が高収率で得られた。o-

アルコキシ置換ベンジルアルコールからサリチルアミド誘導体が高収率で得られたことから、本法は、図2に示した多段合成法の効率化・副生成物低減化代替法となる可能性も秘めている。アリル型アルコールからは、対応する不飽和アミドが高収率で得られた。このとき、二重結合の水素化や異性化反応は進行しなかった。ヘテロ芳香環を有するアルコールや反応性の低い脂肪族アルコールのアミド化も効率よく進行した。反応中にろ過によりOMS-2を除去すると、反応は直ちに停止した。また、反応液へのマンガン種の溶出がないことをICP-AES分析により確認した。したがって、反応は溶出したマンガンではなくOMS-2の固体表面上で進行していることが明らかとなった。さらに、反応後回収したOMS-2は、2-ピリジンメタノールのアミド反応において10回以上の再使用が可能であった。また、OMS-2は、第一級アミンの酸素化による第一級アミド合成に対しても高い活性を示すことを見出した。OMS-2を触媒として用いると、種々のベンジル型、ヘテロ芳香環式、脂肪族第一級アミンから対応する第一級アミドを合成することができた。さらに、OMS-2や高表面積アモルファスMnO2などのマンガン酸化物は、トルエンなどのメチルアレーン類のアミド化反応にも高い活性を示すことも見出した。当初計画の通りに順調に進んでいる。それ以外に本プロジェクトを遂行しているなかで、偶然ではあるが、構造の規定されたマンガン酸化物を用いるとアルコールとアンモニア水からの酸化的アミド合成というこれまでにない新反応を実現することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究遂行中に新反応を偶然発見したが、その反応機構・必要な活性点構造などを検討していき、さらなる新反応開発へとフィードバックしていきたい。それ以外には、特に大きな研究計画の変更点はない。
環境汚染物質としての有機金属元素の瀬戸内海における分布とその生態系への影響

昨年度採集した大阪湾の表層泥質堆積物154試料からトルエン-メタノール混合溶媒によって抽出した金属元素のうち16種類についてICP-MSにより定量した。その結果、それぞれの元素について汚染マップを描くことが可能となった。その汚染地図から、以下のことが推測される。1)淡路島沿岸の人為印影響のほとんどない堆積物は有機態金属元素の含有量が低いことから、有機態金属元素が環境汚染指標として利用可能である。2)大阪湾の水深20m以下の浅瀬の堆積物は硫黄含有量力が高く、還元的環境である。それに対し、水深20mより深い沖側は、海水の流動により酸化的環境である。この酸化還元状態の違いから、有機態Mnの平面分布は層状コロイドの寄与により説明がが可能である。3)堆積物中の有機態Mgは吸光度分析により、植物プランクトンに含まれるクロロフィルに由来することが示される。水深20m以下の浅瀬では、有機態Asが堆積する過程に植物プランクトンの寄与も考えられる。4)河口堆積物の濃集の違いは、流域から放出される人為起源物質の違いが原因の一つとして考えられるが、堆積物の酸化還元状態による各有機態金属元素の挙動の違いも原因として考えられる。本研究から、堆積物に含まれる有機態金属元素は人工化学種だけでなく、生物活性体や層状コロイドなどの二次生成物も多く存在し、堆積物の酸化還元状態によって有機態金属元素の挙動が異なると考えられる。しかし、有機態金属元素が堆積物の汚染状況の評価指標として利用可能であることが示された。また、この研究の一環として、大阪湾沿岸5ケ所の「ワカメ(褐藻類)」8試料の有害金属元素の定量もあわせて行った。形状等には全く影響が見られないが、ワカメはコバルト・ニッケル・銅・鉛などの有害金属元素を少なからず濃集していることが分かった。実施初年度にあたり、分析方法の確立が急務であった。そこで、有機金属元素の抽出にあたり、有機溶媒として極性の強いメチルアルコールから、弱極性のジクロロメタン、極性の弱いベンゼンまでを用いて、土壌テストサンプルから有機金属元素の抽出を行い、回収率のチェックを行った。その結果、ジクロロメタンが最も効率よく有機金属元素を抽出しうることが明らかとなった。アルゴンプラズマ質量分析器による分析には、2%硝酸溶液にして測定を行う。抽出した有機金属化合物を無機態に変換するための酸化剤の検討も行った。そして、過塩素酸により有機物を分解し無機態へするのが、残差が少なく最適と思われる。ただし、現在の方法では、揮発性の高い砒素等は揮発している可能性があるため、マイクロウェーブ分解装置を用いて、硝酸により無機態へと変える方法を検討中である。上記、ジクロロメタン抽出・過塩素酸分解法により、テストケースとして藤前干潟堆積物と中央太平洋堆積物の分析を行い、内湾域における有機金属汚染の実態の把握を試みた。分析した元素は、鉄・マンガン・クロム・コバルト・ニッケル・銅・亜鉛・砒素・セレン・スズ・カドミウムと鉛である。乾燥した堆積物に換算して、これらの元素濃度は0.01ppb1ppmと比較的低濃度であることが分かった。マンガンを除くいずれの元素も藤前干潟堆積物の方が10倍から100倍程度高濃度で含まれており、スズでその差が特に顕著である。これは名古屋港に入港する船舶の塗料に起因するものと考えられる。一方、マンガンのみ、中央太平洋の堆積物が高い濃度を示した。これは、有機質沈降粒子へのマンガン吸着が原因と思われる。

以上のように、有機金属元素の環境指標としての有効性が明らかとなり、分析方法も確立しつつある。次年度は、大阪湾堆積物の採取を行い、有機金属元素の分析を通して、環境汚染の実態を明らかにする予定である。実施2年目も分析方法の改訂を試みた。初年度は,ジクロロメタンで抽出・過塩素酸で有機物の分析を行い,藤前干潟の汚染度の検討を行った。しかし,ジクロロメタンは環境への負荷が大きいこと,人体への悪影響があることを理由に,トルエン・メタノール混合溶媒により抽出する方法へとかえた。そして,過塩素酸分解ではヒ素などの揮発性元素が散逸する可能性があるので,12%硝酸を用いたマイクロウェーブ分解を行うことで,有機金属の回収率を向上することができた。さらに,当初の目的であった大阪湾で底泥の試料採取を延べ10日間行い,約150試料が回収できた。そこに含まれる有機金属元素の定量を行った。大阪湾の東半分と西の淡路島に沿って泥質堆積物が分布し,西半分の大部分に砂質堆積物が分布する。泥質堆積物が分布する東半分は海水が淀み人的影響が強い可能性がある。本年は神戸・大阪沖の試料と淡路島沖の試料の対比を行い,人的影響の有無を調べた。その結果,海域により有機態金属の汚染背景が異なることが分かった。特に,淀川からの影響は,Ni、Zn、Pb、Sn、Seに見られる。また、高極性溶媒であるメタノールと低極性溶媒であるトルエンにより抽出を行ったことで様々な性質をもつ有機態金属を分析することができた。このことから有機態金属は新たな環境指標になり得ることが分かった。特に、有機態Mgの水平分布がフィオフィチン、有機態炭素とほぼ同じ傾向がみられたことは、環境アセスメントの簡便性という視点から有用であると思われる。しかし、大阪湾は閉鎖系海域であり、エスチャリー循環などの恒流系、粒子の沈降速度などの影響も考慮しなければならない。また、海水環境中における金属の吸着、沈降の有機的経路や堆積物中の有機態金属の構造変化など有機態金属の挙動は重要な研究課題となっている。これらのことを踏まえ、今後さらに水平分布による調査を行い、有機態金属の汚染実態および挙動解明を行っていきたい。昨年度採集した大阪湾の表層泥質堆積物154試料からトルエン-メタノール混合溶媒によって抽出した金属元素のうち16種類についてICP-MSにより定量した。その結果、それぞれの元素について汚染マップを描くことが可能となった。その汚染地図から、以下のことが推測される。1)淡路島沿岸の人為的影響のほとんどない堆積物は有機態金属元素の含有量が低いことから、有機態金属元素が環境汚染指標として利用可能である。2)大阪湾の水深20m以下の浅瀬の堆積物は硫黄含有量が高く、還元的環境である。それに対し、水深20mより深い沖側は、海水の流動により酸化的環境である。この酸化還元状態の違いから、有機態Mnの平面分布は層状コロイドの寄与により説明が可能である。3)堆積物中の有機態Mgは吸光度分析により、植物プランクトンに含まれるクロロフィルに由来することが示される。水深20m以下の浅瀬では、有機態Asが堆積する過程に植物ブランクトンの寄与も考えられる。
高齢者における「焦り」の認知的制御に対する妨害メカニズムの解明と認知工学的応用

本研究では,高齢者の「焦り」による認知的制御の妨害メカニズムを明らかにすることを目標として,(1)焦りの情動の心的状態を反映した客観的指標として心拍RRIデータの利用可能性を検討したが,若年者のみ適応可能であることを明らかにした。また,高齢者は若年者と比較すると心理尺度で「焦り」の主観的側面を反映した尺度を構築することは難しい可能性があることを明らかにした。2)高齢者の焦り状態時の認知的制御の特性を検討したところ,作動記憶の個人差と焦り場面での認知的制御の関係性を明らかにした。3)作動記憶容量の個人差を測定する計算スパンテストの短縮版課題の日本語版を作成し公開した。本研究は,時間制限・情動喚起といったプレッシャーによって生じる高齢者の「焦り」による認知的制御の妨害メカニズムを明らかにすることを目的としている。これまでの先行研究では「焦り」を喚起する方法として,(1)情動を喚起するようなシナリオを設定する手法,(2)制限時間は無いがタイマーを提示する手法等が示されている。しかし,この2つの方法が実際にどの程度,「焦り」を喚起しているのかについては十分な検討がなされていない。また,「焦り」については事前と事後の主観評価の差異を検討することで「焦り」状態にあったことを確認する方法が考えられる。しかし,この方法についても主観評価ベースであり,「焦り」の主観評価となりえるかについては検討されていない。そこで平成26年度は,高齢者における「焦り」状態を反映する客観指標として自律系生理指標とその簡便な計測方法を開発することを主たる目標とした。本年度は目標にもとづき以下の研究を行った。(1)「自律系生理指標」の一つとして心拍変動に注目し,心拍変動の簡易計測が可能なマイコン装置の装置開発,測定プログラムの開発を行うと共に,指標の精度を確認するための装置としてウェアラブル心拍計を導入した。(2)実際の日常場面において「焦り」にともなう認知的制御の機能低下が及ぼす影響についての事例研究を行い,シンポジウム,研究会で発表した。(4)タッチパネル型情報端末(ATM,券売機)のシミュレータを操作時に「焦り」を誘発させ,その際の心拍変動を計測する実験を実施する準備を整え,平成27年度前期に実験を実施することとした。本研究は、時間制限・情動喚起といったプレッシャーによって生じる高齢者の「焦り」による認知的制御の妨害メカニズムを明らかにすることを目的としている。これまでの先行研究では、高齢者におけるプレッシャー下での認知制御の特徴については検討されていない。そこで、本研究では、(1)プレッシャー状況による情動喚起が高齢者に対して有効であるかどうかその方法の検証、(2)その情動喚起の程度を客観的・主観的な方法で評価する手法の開発、(3)プレッシャー下の状況設定による情動喚起下での高齢者の認知制御への影響についての検討を目的に研究を実施している。本年度は、上記の目的にもとづき以下の実験を実施した。(1)シナリオ提示によるプレッシャーが高齢者の情動喚起を生起させ、認知制御に影響を与えるかどうかの検討(実験1-1)、(2)主観的評価、客観的評価(心拍)がプレッシャー下状況の心的情報を反映しているかどうか(実験1-2)、(3)タイムプレッシャー下での認知的制御、特に視覚的注意に関する制御の特徴について検討する実験を行った(実験2)。これらの研究の結果については、現時点での分析結果としては、シナリオベースの状況設定は「情動喚起」を生起させるが、シナリオの種類によってその生起の有無が異なる可能性、認知的制御への影響については個人差が大きい可能性が示唆された。主観的評価・客観的評価については、特に心拍が情動喚起場面でその心的状況を反映している可能性が示唆された。また、タイムプレッシャー下では視覚的注意制御において、高齢者において事前に与えられた手がかりと異なる領域にターゲットが提示された場合、タイムプレシャー下では、手がかりへの固執が生じ、ターゲットの探索時間が長くなる現象が認められた。若年者の参加者の確保、生理指標の予備実験、実験補助者のトレーニング等の実験実施の準備に時間がとられてしまった。本研究では、1,プレッシャー状況による情動関係が高齢者に対して有効であるかどうかその方法の検証、2.その情動関係の程度を客観的主観的な方法で評価する手法の開発、3.プレッシャー状況設定による情動喚起したでの高齢者の認知制御への影響についての検討を目的に研究を実施する。本年度は、1について昨年度実施した実験結果の分析を実施した(分析1)。2については高齢者と若年者について情動関係の客観的指標を検討するためにタイムプレッシャー下での心拍測定を実施した(実験1)。分析1と実験1の結果、高齢者の情動喚起指標として心拍を利用することは比較的難しいこと、また、先行研究での情動喚起方法が日本人参加者にとって必ずしも有効に機能しない可能性が示唆された。そのため、次に情動喚起の客観指標として、瞳孔の拡大・縮小が利用可能かどうか、検討するためにその実験準備を行った。準備の結果、瞳孔計測を平成30年度から実施できる体制が整った。また、状態不安尺度を使った情動喚起の主観評価については、状態不安尺度の中の因子構造として、焦りの状態を反映すると考えられる因子を抽出できた。

3については、情動喚起時の認知制御を検討するためにワーキングメモリの効率的な測定をする方法として、ワーキングメモリスパン課題の日本語版の開発を行った。心拍データの解析が膨大になっていたこと。高齢者の心拍データが不安定であるため、新たな客観指標を開発するための文献研究を実施したため。本研究は、時間制限・情動喚起といったプレッシャーによって生じる高齢者の「焦り」による認知的制御の妨害メカニズムを明らかにすることを目的としている。本研究では、1,プレッシャー状況による情動関係が高齢者に対して有効であるかどうかその方法の検証、2.その情動関係の程度を客観的主観的な方法で評価する手法の開発、3.プレッシャー状況設定による情動喚起した上での高齢者の認知制御への影響についての検討を目的に研究の実施を計画していた。最終年度は,タイムプレッシャー下での認知的制御の妨害メカニズムの検討を行った。昨年度までの研究において,タイムプレッシャーによる情動喚起が有効であったことから,「焦り」という情動喚起下での認知的制御の特徴について明らかにする若年者を対象とした実験研究を行った。実験では,カテゴリ分類学習課題を用いて,ルールを繰り返し学習する情動喚起下での影響を検討した。実験はWeb実験を用いて実施した。カテゴリ分類課題でのルールの学習のしやすさを3段階設定し,タイムプレッシャー有り無しの分類課題パフォーマンスへの影響を検討することとした。実験の結果,タイムプレッシャーはルールの難易度が高めではあるが床効果にはならない条件において,有意に分類学習を妨害した。この結果は,高齢者の分類学習課題の結果と同様の結果であり,タイムプレッシャーによるワーキングメモリの剥奪による制御機能の低下が妨害メカニズムである可能性を示唆した。研究2として,瞳孔径が「焦り」状況を反映可能かどうかについての実験研究を行った。若年者を対象として「焦り」場面での瞳孔の拡大・収縮の関係性を明らかにし,定量的な指標として利用可能かどうかを検討することが目的であった。予備実験の結果,課題自体の認知的資源をどれぐらい利用するのかなどの調整が難しく,ベースラインの調整を適切にする必要性が明らかになった。本研究では,高齢者の「焦り」による認知的制御の妨害メカニズムを明らかにすることを目標として,(1)焦りの情動の心的状態を反映した客観的指標として心拍RRIデータの利用可能性を検討したが,若年者のみ適応可能であることを明らかにした。また,高齢者は若年者と比較すると心理尺度で「焦り」の主観的側面を反映した尺度を構築することは難しい可能性があることを明らかにした。2)高齢者の焦り状態時の認知的制御の特性を検討したところ,作動記憶の個人差と焦り場面での認知的制御の関係性を明らかにした。3)作動記憶容量の個人差を測定する計算スパンテストの短縮版課題の日本語版を作成し公開した。平成26年度は,育児休業のため10月から平成27年1月まで休業したため,進行が遅れた。実験実施のための補助者のトレーニング、実験実施スキームも構築できているため、2015年度のノウハウを生かして2016年度は研究を推進したい。また、スケジュール的に無理がある点については調整しながら最善の策を考え実施したい。
混合原子価金属酸化物の電子状態と物性

種々の遷移金属酸化物中の金属イオンは様々な原子価を示し、それに伴う物性は多様で非常に興味深い。金属イオンのα軌道準位,α軌道関数と酸素の原子軌道関数との重なりによる原子間の相互作用などが複雑に関係し、その価電子状態はよく解明されていない。本研究では遷移金属イオンを1数個含む金属酸化物クラスタ-の電子状態をDVーXα分子軌道法を用いて計算し、遷移金属イオンの価電子状態や結合性等について調べた。特にFe^<4+>やCu^<3+>などの高原子価イオンでは混合原子価状態が出現する傾向が強く、また興味深い物性を示すことが予想される。ペロブスカイト型Fe^<4+>酸化物では低温において2Fe^<4+>→Fe^<3+>+Fe^<5+>の不均化反応が起ると報告されているし、Cu^<3+>酸化物は高温超伝導体として知られている。これらの酸化物を表わすクラスタ-モデルの電子状態の計算を行った結果、Fe^<4+>酸化物については、メスバウア-効果など実験結果をよく説明できる結果が得られ、不均化反応が格子振動の凍結によって起るという仮定の確証が得られた。Cu^<3+>酸化物の場合、光電子スペクトルや磁気的性質は実験結果とよく対応する結果が得られた。いずれの場合も高原子価金属イオンの酸化物では、酸素からの電荷移行が極めて大きく、特徴的な電子状態を示すことがわかった。さらに他の3α,4α,5α遷移金属酸化物のクラスタ-モデルの計算や、金属イオンの周りの酸素の配位数の変化、原子間きょりの変化に対する電子構造の変化についても調べた結果、高原子価金属イオンの価電子状態の特徴を側面から理解することもできた。また別途ペロブスカイト酸化物を合成し、その物性測定なども行った。遷移金属酸化物中の金属イオンは多様な原子価状態をとる。この原子価状態の変化に伴う物性の変化は興味深い。それらの物性は価電子状態に起因すると考えられるが、遷移金属酸化物の価電子状態はd軌道準位や酸素イオンとの相互作用が複雑でよく解明されていない。本研究では遷移金属酸化物のモデルクラスタ-についてDVーXα法を用いて分子軌道計算を行い、理論的に電子状態の研究を行った。本年度のテ-マとして、高原子価のFe^<4+>の酸化物のCaFeO_3やSrFeO_3のモデルクラスタ-Fe_2O_<11>^<14->や酸化物超伝導体YBa_2Cu_3O_7のモデルクラスタ-Cu_3O_<12>やCu_3O_<10>を選んで計算を行った。これらの酸化物では金属αバンドとO2Pバンドがエネルギ-的に重なり、両軌道間の相互作用は大きくなり、フェルミ準位近くの電子構造は複雑になる。Fe^<4+>酸化物の場合、Feイオンは高スピン状態のFe^<4+>イオンで存在する。またOイオンを介して2つのFe^<4+>イオン間の相互作用も大きく、両イオンは磁気的な結合を生じる。FeーO距離が小さい時は強磁性的な相互作用が生じ、距離が大きくなると反強磁性的な配列になることが予想できる。また距離の異なるFeO_6八面体がつながった場合は、2Fe^<4+>→Fe^<3+>+Fe^<5+>の不均一化が起り、混合原子価状態が出現する。計算の結果はメスバウア-効果などの実験をよく説明できる。銅酸化物超伝導体の場合、YBa_2Cu_3O_7ではCu^<2+>

イオンはnon magneticでCu^<3+>はO^<2->から電子をうばい、Cu^<2+>にならうとしフェルミ準位の電子構造はきわめて複雑である。YBa_2Cu_3O_6では平面のCu^<2+>は反強磁性的に配列し、中心のCu^+は比較的安定な電子状態にあることがわかった。クラスタ-モデルの計算は大阪大学大型計算機センタ-を利用し、デ-タ整理や論文作成などにはパ-ソナルコンピュ-タ-を使った。遷移金属酸化物中の金属イオンは多様な原子価状態を取り得る。特にFe^<4+>やCu^<3+>などの高原子価イオンの場合、混合原子価状態が出現する傾向が強い。これらの酸化物のクラスタ-モデルの計算を行った結果それらの電子状態の特徴を明らかにすることができた。ペロブスカト型Fe^<4+>酸化物では、低温でCaFeO_3が混合原子価状態を示すことが実験で示されたが、理論計算において格子振動の凍結が混合原子価を出現させる原因になることを示した。計算の結果はメスバウア-効果の実験とよい一致を示した。高原子価状態は他の遷移金属イオンでも出現することが予想されるので、高原子価における電子状態の特徴を明らかにするために、Ti、V、Cr、Mnの3d金属、Zr、Nb、Mo.Tcの4d金属、Hf、Ta、W、Reの5d金属の酸化物の簡単なクラスタ-モデルについての計算を行った。その結果一般的な傾向として、同周期では原子番号が大きくなると、金属dレベルとO2pバンドのギャップが小さくなり、相互作用が大きくなる。また金属一酸素のきよりを変化させたり、酸素の配位数を変えたクラスタ-の計算を行なったが、一般にクラスタ-の対称性が悪くなると、バンドギャップが小さくなる傾向があることがわかった。これらの結果よりMn^<6+>などの高原価の酸化物では、混合原子価が出現することが予想できる。また格子の歪みが大きい場合、その傾向が強い。また別途作製したCaFeO_3について高圧下でメスバウア-効果を調べたところ、高スピン状態から低スピン状態に変化することを見い出した。
低タンパク質栄養状態の肝臓で増加する翻訳調節因子を介した脂質蓄積機構の解析

慢性的なタンパク質の摂取不足は、脂肪肝発症の原因の一つである。我々は、低タンパク質食摂食によって起こる脂肪肝の発症に、肝臓における翻訳抑制因子4E-BP1量の増加が必要であることを見出した。さらに、最近得られた知見から、この発症機構には、4E-BP1によるタンパク質翻訳の抑制だけでなく、翻訳開始因子eIF4G量の増加に伴うタンパク質翻訳の促進も関与すると考えている。そこで本研究は、低タンパク質栄養状態に応答して増加する肝臓4E-BP1とeIF4Gが、糖・脂質代謝調節因子の翻訳を選択的に調節して肝臓に脂質を蓄積させる機構の解明を目指す。
鉱物処理プロセス制御のための神経回路網の学習速度の高速化

本研究では鉱物処理プロセス制御をANNによって実現するための基礎研究をおこなった。現状ではANNの学習速度が不十分であるためにANNを十分に活用することが困難な状況である。そのためANNの学習速度を高速化するための技術についてハードウェアおよびソフトウェア的環境とANNのアルゴリズムの面から検討した。ハードウェアについては、安価なパソコンを複数台利用することで適切なANNシステムを構築することが可能であることを指摘した。ソフトウエア的環境については、ANNを実現しうる言語的環境およびネットワークの有効性について検討した。その結果32ビット系の言語が必須であること、およびLANによる分散処理がANNの演算に有効であることを示した。BP法については、ANNの収束性の安定化と高速化を実現するために以下のような新しい手法を開発し、その有効性を確認した。1.BP計算式の合理化。2.階層間多重結合法。3.新しい逐次修正モーメント法。4.二次曲線法および逐次モーメント法との組み合わせ。5.不要な層およびユニットの切り放し法。これらの手法を組み合わせたANNは収束の安定性と高速性が保証されており、構造的にも汎用性がある。したがって、この研究成果は将来開発されるであろうANNエンジンの基本的なアーキテクチャたり得るものと思われる。今後、ANNを活用できるハード的、ソフト的環境は急激に整備されるものと考えられ、本論文で提示したアルゴリズムによってプロセス制御だけでなく広範囲の分野にANNが使われるようになるものと期待される。
生体内脂質過酸化反応モニタ-システムの開発

生体内フリ-ラジカル反応によって誘起される脂質過酸化を計測することを目的として、低密度リポタンパク質(LDL)の過酸化によって生成する数倍体検出システムを開発し、さらには生体試料中のフリ-ラジカル(活性酸素ラジカル)を直接検出するために、5.5-ジメチル-1-ピロリン-N-オキシド(DMPO)のニトロキシドラジカル生成機構の詳細な解析を行った。前者については、サイズ排除クロマトグラフィ-によってヒト血清中のリポタンパク質を分離した後、これらのカラム後方に接続したバイオリアクタ-でこれを分解し、生成する過酸化水素をオンラインで発色して検出することによって目的を達成した。バイオリアクタ-は、ホスホリパ-ゼDとコリンオキシダ-ゼをグルタルアルデヒドニ量体によってサイズ排除クロマトグラフィ-用カラム充填剤に同時固定化することで調製した。結果、LDL数倍体がLDLより前に溶出することを明らかにした。後者については、特に2価あるいは3価の鉄イオンが存在する場合にDMPOから生成する電子スピン共鳴法で検出可能なニトロキシドラジカルの生成反応についての詳細な検討を行った。この結果、DMPOをトラップ剤として用いて生体試料から得られるESRシグナルのうちのいくつかは、DMPOと3価の鉄の錯体形成を経由してDMPOから生成する酸化物の更に酸化された誘導体によるものであること、またヒドロキシルラジカルとDMPOとの反応で生成されると今日まで信じられてきたDMPO-OHアダクトが、上記の錯体形成したDMPOへの水の求核付加反応によっても生成することを明らかにし、生体試料中のフリ-ラジカル検出へのDMPOをトラップ剤としたスピントラッピングの使用の基礎を確立した。
急性期の障害肝細胞における肝細胞死・再生の指標となる血漿メチオニン値に関する研究

劇症肝炎とは、正常の肝臓に短期間で広汎な壊死が生じ肝不全症状が出現する病態である。非代償性肝硬変症では血漿アミノ酸濃度が変化して、分岐鎖アミノ酸濃度が低下し、芳香族アミノ酸濃度が増加する。本研究ではアセトアミノフェン(APAP)を動物へ投与し肝不全モデルを作成した。APAP投与後36時間後に90%致死率を認める動物では、投与後12時間後(100%生存)にAST、ALT、メチオニン、アルギニン値が有意に高値に示すことが明らかになった。予備実験ではアセトアミノフェン(APAP,4-hydroxyacetanilide)を、1.0、1.5、2.0g/bodyをラット(雄性Wisterラット、7週齢、体重240-260g)に腹腔内投与する系および、1.0、2.0、3.0gを経口投与する系で肝不全による死亡率、病理組織像、血清メチオニン値について検討した。予備実験結果1.死亡率・病理組織像:APAP1.0g単回経口投与群では死亡率は5%未満であった。病理組織像では軽度の肝細胞障害あるいは正常な状態を認めるのみであり、時間経過とともに自然回復し正常化していた。2.0g経口投与群では、投与後12時間の生存率は50%、24時間の生存率は33%であった。組織像では門脈周囲の広範囲な出血・壊死を伴う肝細胞脱落を認めた。24時間以降生存したラットを剖検してみると壊死像は軽度であり再生の所見を認めた。また、低用量APAPの複数回投与についても検討したが、単回投与と同様に、容量が少ないと24時間以内に肝組織の障害が自然に回復し正常肝に戻ってしまうため本実験の検証には適切ではないと考えられた。腹腔内投与では経口投与群と同様に過量のAPAPを投与した場合、肝不全に至る前に急性毒性による呼吸不全に至り死亡した。以上より、ACAP(2.0g/body)の経口単回投与が本実験では肝不全死を検証するために適切と考えられた。2.血清メチオニン値:ACAP(2.0g/body)の経口単回投与後、肝不全死群では557±89μmol/l、生存群では117±23μmol/lであり、肝不全死群で優位に高値を示した。肝不全状態からの肝細胞の再生あるいは細胞死の指標として血清メチオニン値が肝細胞の状態を反映している可能性が示された。劇症肝炎と診断され紹介された症例の内科的治療前後の血漿アミノグラムを検討した結果、メチオニン値が残存肝細胞の再生指標のひとつとなる可能性が示唆された。これらの臨床結果を動物実験モデルで確証するために、急性肝不全に至る急性型肝障害モデルラットを用いて、血漿メチオニン値が(i)肝細胞障害程度と相関し、(ii)末期肝不全状態の残存肝細胞の再生の指標となる可能性を検討した。平成23年3月の大震災のため、動物実験施設は約5ヶ月、共同実験施設およびクロマトグラフィー装置が約8ヶ月にわたり使用できなくなった。平成23年10月より実験を再開し以下の知見を得た。アセトアミノフェン単剤投与では一部のラットでは肝不全に至る前に呼吸不全により死亡することが判明した。その結果、ガラクトサミン(Gal;0.89/kg)を腹腔内に投与し肝不全モデルを作成した。Galを投与後、低血糖を予防するために20%Gluoseを4mL皮下注射し観察を行なった。24時間以内に50%のラットが死亡、36時間以内には70%のラットが死亡した。病理組織像はZone1を中心とした肝細胞の壊死が確認された。血漿メチオニン値は24時間以内に肝不全による死亡したラットでは1021±112μmol/l、36時間以内に死亡した症例では441±132μmol/lであった。36時間以降生存したラットを72時間後に剖検した。生存症例では病理学的には肝細胞の再生所見をみとめ血漿メチオニン値は72±33μmol/lであった。現在、肝組織の免疫染色を行い、肝細胞数の定量化を行なっている。震災の影響により当初の予定の30%の実験を遂行できなかった。肝不全モデルラット作成を確立することができた。このモデルを用いて血漿メチオニン値を測定した結果、非代償性肝不全に至るラットでは有意に高値を示すことが明らかになった。劇症型急性肝不全に進行した肝臓において残存肝細胞の再生指標として血漿メチオニン値が有用となることを動物実験モデルで検証した。8週齡の雄性ラット(Winster)を実験に使用した。ガラクトサミン(Gal; 1.6g/kg)およびリポポリサッカライド(LPS: 10mg/kg)を腹腔内に投与し肝不全モデルを作成した。

Galを投与後、低血糖を予防するために20%Gluoseを4mL皮下注射し観察を行なった。24時間以内に50%のラットが死亡、36時間以内には70%のラットが死亡した。病理組織像はZone1を中心とした肝細胞の壊死が確認された。血漿メチオニン値は24時間以内に肝不全による死亡したラットでは1021±112μmol/l、36時間以内に死亡した症例では441±132μmol/lであった。36時間以降生存したラットを72時間後に剖検した。生存症例では病理学的には肝細胞の再生所見をみとめ血漿メチオニン値は72±33μmol/lであった。次に、血漿メチオニン値が肝不全死を予測し得る指標になるか検討するために、Gal投与量を減らし以下の実験をおこなった。Galを0.8mg/kgおよびLPSを10mg/kg投与したラットでは生存率は100%(投与後24時間)、50%(投与後36時間)、10%(投与後48時間)であった。投与後12時間の血漿アミノ酸分析では無処置群と比較してメチオニン値とアルギニン値が有意に高値であった。さらに、末梢血血小板数、肝機能検査(T-Bil, AST, ALT)値は2群間で有意差を認めなかった。本研究結果より、非代償性肝不全に至るラットでは血漿メチオニン値あるいはアルギニン値が有意に高値を示すことが明らかになった。大震災の影響により、動物実験施設の使用が制限された。測定機械の破損により代替の機械の導入に時間を要した。24年度が最終年度であるため、記入しない。経時的に採血および低血糖を予防するために、中心静脈カテーテルをラット頚部より挿入留置し実験をおこなう予定である。
利用者本位の介護サービスの提供に関する実証研究

本研究は介護サービスにおけるアウトカム評価なかでもサービスの利用者評価と他の評価指標の関係性を実証的検証することを目指し、そのための基礎的な知見の確立を試みた。先行する諸外国における知見を踏まえ、適合的な介護サービス評価の枠組みを見出すため、既存データの解析を行い、先行する研究において提示されてきた評価項目の検証を行った。最終的に評価項目に関してコンテクストを加味して、再検討を行う必要があるとの結論に達し、それらを行った。本研究における重要な知見の一つは、これまで想定されてきた介護サービスの利用者像が、実際の当該サービス利用者とズレを生じさせていることがあげられる。本研究の全体構想は利用者本位の介護サービス提供体制におけるシステムの安定性を確保するための実証的データの精査に関する方策を見出すことである。平成18年度より「介護サービス情報の公表」制度が導入され,利用者らにより積極的なサービス事業者らの選択を促す仕組みが作られつつあるが、これらの情報がどの程度、利用者本位のサービス提供に関連しているか、つまり利用者が公開された情報を用いて選択したサービスとそのアウトカムとの関連に関しては、いまだ包括的な検証がなされてはいない。そこで本研究においては、介護サービスにおけるアウトカム評価のなかでもサービスの利用者評価と他の評価指標の関係性を実証的に検証することを通して、利用者本位の介護サービスの必須要件について検討を行なう。具体的には,既存の介護情報と利用者情報、さらに利用者評価のデータの連結を試み実証的解析に基づき利用者本位サービスのあり方を明らかにすることを目的とした。そうしたなかで平成21年度は、主に次年度以降において実施をする予定である利用者評価の調査票の作成と、調査プロトコルの検討に関しての準備を行った。具体的には、諸外国の先行研究をふまえ、調査票の作成を行なうとともに、本研究において想定される調査協力施設の状況を踏まえた実施可能な調査体制の検討を行なった。また同時に、調査協力についてのリクルートを行なったものである。次年度以降においては、本研究成果を踏まえて調査を実施することを想定している。本研究の全体構想は、利用者本位の介護サービス提供体制におけるシステムの安定性を確保するための実証的データの精査に関する方策を見出すことである。そこで本研究では、介護サービスにおけるアウトカム評価のなかでもサービスの利用者評価と他の評価指標の関係を実証的に検証する。より具体的には、既存の介護情報と利用者情報、そして利用者評価データの連結を試み、その解析を行うことを目的とした。以上を鑑み平成22年度は、利用者評価の調査手法について検討を行った。まず、利用者評価の調査プロトコルの作成を行った。サンプリング手法,調査方法,調査データの取り扱い事項について、研究者が有する調査データなどを活用して利用者本位の介護サービスの提供を把握することが可能となる調査プロトコルを作成した。続いて、プロトコルの検討に並行し、利用者評価の調査票試案を作成した。調査試案に関しては、調査側の意図した内容が、利用者の回答と一致したものであるかという論点について十分な検討を行った。またそれらの検討を通して、介護サービスの利用者評価に際しては、利用者の家族についてもある種の利用者として位置づけ、家族からの介護サービス評価に関しても上記と同等のプロセスを通して、調査票の開発を行う必要性が浮き彫りになった。しかしながら、本年度においては、利用者評価の調査票を作成することが主たる目的であることから、次年度において検討を行うものとした。最後に、調査対象機関として、一部に東北地方の施設を想定していたが、こちらについては次年度に再検討を行い、調査対象施設の確定と調査のための検討を改めて進めるものとした。本研究は利用者本位の介護サービス提供体制におけるシステムの安定性を確保するための実証的データの精査に関する方策を見出すという全体構想の基、我が国における介護サービスにおけるアウトカム評価のなかでもサービスの利用者評価と他の評価指標の関係性を実証的検証することを目的とし、具体的にはそのための基礎的な知見の確立を試みた。本年度においては、前々年度および前年度において検討を進めてきた調査項目の検討をはじめとする予備的検討を踏まえ、本調査によるデータ構築を実施する予定であった。しかし、予期せぬ自然災害の発生により、当初想定していた調査地域の調査予定施設などにおいて調査を実施することは実質的に現時的でない状況を鑑み、当該年度における調査の実施を延期した。前年度においては、それまで本研究において検討を進めてきた調査項目の検討をはじめとする予備的検討を踏まえ、本調査によるデータ構築に着手する予定であった。