hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最適汎化ニューラルネットワークの能動的学習法に関する研究

能動学習とは,ニューラルネットワーク自身が学習の途中経過をみながら次の訓練データを積極的に選んでいく学習であり,いわゆる追加学習の問題と,最適な訓練データの選び方の問題に分けて考えられる.第1の追加学習(incremental learning)とは,ある訓練データに対して最適な汎化能力をもつニューラルネットワークが既に得られている状態で,新しく訓練データが追加されたとき,既に得られている最適汎化ニューラルネットワークと新しい訓練データだけを用いて効率よく学習を行う問題である.現在世の中で行われている追加学習の方法によれば,古い訓練データと新しく追加された訓練データを併せた全訓練データに対して最適な汎化能力を得ることはできず,ただその近似を得るだけであった.これに対して我々は,全く同じ汎化能力をもつニューラルネットワークを効率よく構成することができる追加学習の方法を確立した.第2の最適な訓練データの選び方に関する問題に対しては,それが更にいくつかの型に分類できることを明らかにし,汎化能力の立場からみて最適な訓練データを一括して求めるという最も基本的な問題に対して1つの解を与えた.その結果,ある訓練データに対して既に学習が進んでいるときに新しく追加すべき訓練データを選択していくという,能動学習本来の問題を論じていくための基盤ができた.また,ニューラルネットワークの学習によく使われる誤差逆伝搬法では,訓練誤差があまりに小さくなるまで学習を続けると,かえって汎化能力が低下するという過学習現象が知られている.我々はこの問題に対して,既に許容性という概念を導入することにより,理論的解決を与えている.即ち,各種許容性が成立するための必要十分条件を求め,過学習を防ぐための訓練データの設計法を与えている.本研究では,許容性の問題を能動学習の立場からみなおし,許容化問題という新しい問題を提起した.これは,ある訓練データに対して許容性が成立していないとき,更に訓練データを追加・削除することにより,許容性を成立させる問題である.汎化能力が最大になるような許容化教材の構成法を与えた.能動学習とは,ニューラルネットワーク自身が学習の途中経過をみながら次の訓練データを積極的に選んでいく学習であり,いわゆる追加学習の問題と,最適な訓練データの選び方の問題に分けて考えられる.第1の追加学習(incremental learning)とは,ある訓練データに対して最適な汎化能力をもつニューラルネットワークが既に得られている状態で,新しく訓練データが追加されたとき,既に得られている最適汎化ニューラルネットワークと新しい訓練データだけを用いて効率よく学習を行う問題である.現在世の中で行われている追加学習の方法によれば,古い訓練データと新しく追加された訓練データを併せた全訓練データに対して最適な汎化能力を得ることはできず,ただその近似を得るだけであった.これに対して我々は,全く同じ汎化能力をもつニューラルネットワークを効率よく構成することができる追加学習の方法を確立した.第2の最適な訓練データの選び方に関する問題に対しては,それが更にいくつかの型に分類できることを明らかにし,汎化能力の立場からみて最適な訓練データを一括して求めるという最も基本的な問題に対して1つの解を与えた.その結果,ある訓練データに対して既に学習が進んでいるときに新しく追加すべき訓練データを選択していくという,能動学習本来の問題を論じていくための基盤ができた.また,ニューラルネットワークの学習によく使われる誤差逆伝搬法では,訓練誤差があまりに小さくなるまで学習を続けると,かえって汎化能力が低下するという過学習現象が知られている.我々はこの問題に対して,既に許容性という概念を導入することにより,理論的解決を与えている.即ち,各種許容性が成立するための必要十分条件を求め,過学習を防ぐための訓練データの設計法を与えている.本研究では,許容性の問題を能動学習の立場からみなおし,許容化問題という新しい問題を提起した.これは,ある訓練データに対して許容性が成立していないとき,更に訓練データを追加・削除することにより,許容性を成立させる問題である.汎化能力が最大になるような許容化教材の構成法を与えた.能動学習は,2つの問題に分けて考えることができる.第1は新しい訓練データをどのように選ぶかという問題であり,第2は,新しい訓練データが選ばれた後,最適な汎化能力をもつニューラルネットワークを,既に得られているニューラルネットワークと新しい訓練データだけを用いて,どのように構成していくかという追加学習の問題である.本年度は,この追加学習の問題を中心に研究を進めていった.既に,ウィーナー学習の意味での追加学習の方式が与えられていた.しかし,その成果は汎化能力という情報科学の議論に限られたものであり,ニューラルネットワークを実際に構成するための結合荷重などのパラメータを決定するという情報工学としての議論はなされていなかった.また,情報科学の問題に限っても、いくつかの解は求められていたが,一般解については議論されていなかった.そこで,まず情報科学の立場から,ウィーナー学習による追加学習の一般解を与えた.更に,射影学習や記憶学習に対しても同様に一般解を与えた.次に,情報工学の立場から,追加学習を行なうニューラルネットワークのパラメータの更新方法を与えた.また,追加された訓練データが必要であるかどうかを2個のパラメータα,βを使って判別し,必要でないと判別された訓練データを棄却することにより,新しいニューラルネットワークを効率良く計算するアルゴリズムを与えた.従来は,この判別をβの値だけを使って行なっていた.新たにαを導入することにより,今まで棄却していた訓練データの中にも,学習にとって有効なものがあることを明らかにした.

この議論をもとにして,能動学習の第1の問題である新しい訓練データの選び方に対する1つの指針を得ることができた.即ち,α,βの値が正になるように訓練データを選ぶのである.この成果をもとにして,来年度は第1の問題を重点的に解明していく予定である.能動学習とは,ニューラルネットワーク自身が学習の途中経過をみながら次の訓練データを積極的に選んでいく学習であり,基本的な問題が2つある.第1は追加学習の問題である.ある訓練データに対して最適な汎化能力をもつニューラルネットワークが既に得られている状態で新しく訓練データが追加されたとき,既に得られている学習結果と新しい訓練データだけを用いて効率よく学習を行う問題である.子の問題に対して,古い訓練データと新しく追加された訓練データを併せた全訓練データに対して最適な汎化能力と全く同じ汎化能力を得る追加学習の方法を確立した.第2の問題は訓練データの選び方の問題である.同じ数の訓練データに対して最大の汎化能力を獲得できるような訓練データの設計法を与えた.ニューラルネットワークの学習によく使われる誤差逆伝搬法では,訓練誤差があまりにも小さくなるまで学習を続けるとかえって汎化能力が低下するという過学習現象が知られている.これは,学習のために用いた誤差逆伝搬法の評価基準と,学習が終了した後で汎化能力を議論するときに用いる評価基準が異なっていることに起因する.後者を本来の評価基準,前者をその代替評価基準とみなすことにより,"本来の評価基準の代替評価基準に対する許容性"という概念を導入して,この問題を理論的に解決した.即ち,各種許容性が成立するための必要条件を求め,過学習を防ぐための訓練データの設計法を与えた.また,許容性の問題を能動学習の立場からみなおし,許容化問題という新しい問題を提起した.これは,ある訓練データに対して許容性が成立しないとき,更に訓練データを追加・削除することにより,許容性を成立させる問題である.汎化能力が最大になるような許容化教材の構成法を与えた.
家畜生殖遺伝毒性評価システムの構築:構造生物学・細胞生物的評価法の確立

19世紀以来人類が創り出した化合物で農薬、医薬、食品添加物などとして供されてきたものの多くが内分泌攪乱物質として人類の生存を脅かしている。本研究では、生殖生理学の基盤に関わる新技術開発や生殖子の選抜機構研究をに立脚して、新規な原理に基づいたリアルタイムに生殖毒性を観測・評価できる技術システムを構築し、従来法とは比較できない精度で速やかに生殖毒性を評価できる新規技術を確立することで、様々な化合物の生殖毒性を的確に評価できる未来を開拓する基盤技術を開発した。び細胞生物学的視点から内分泌攪乱物質とホルモン受容体の結合様式、受容体分子の立体構造変化等を観測し、環境系に存在する様々な化合物の生殖毒性をリアルタイムに評価するシステムを下記のように確立した。まず、動物を麻酔下に生体NMR(NMUシグナルを定量検出できる特殊プローブの開発を進めた)に保定し、胎児におけるNMRシグナルを部位特異的にリアルタイムに検出できる測定アプリケーションの作成と最適測定条件の決定を行った。当初の予定以上に伸展した成果として、毒性発現機構の生殖生理学的解明を進めるために、オーファン(孤児)受容体に様々な構造変異を遺伝子工学的に誘導し、化合物/受容体の相互的結合特性をNMRにて観測して分子構造学的に毒性を予測する技術を開発した。すなわち、変異遺伝子を胚に導入して発現させる実験系を確立した。加えて、卵母細胞・卵胞は遺伝子に制御された細胞死によって選択されているが、これを制御する新規な卵胞顆粒層細胞特異的アポトーシス受容体を発見することができた。これを介した細胞死シグナル伝達機構を明らかにし化合物の影響を分子レベルで評価するという従来にない評価システムの開発も進めた。極低用量・長期間暴露される外因性内分泌撹乱物資の生殖遺伝毒性は従来からの評価法では的確に把握できないので、本研究において下記のように生体・生細胞を用いて構造生物学と細胞生物学的最先端技術を駆使して鋭敏かつ精密に評価できるシステムの創出を進めた。(1)生殖子毒性:哺乳類卵巣では排卵に際し99%以上の卵胞が選択的に死滅し、精巣でも精子形成の過程で80%以上が死滅する。プログラムされた選抜死を免れた生殖子のみが受精に供される。この選抜の制御機構におよぼす化合物の毒性評価システムの確立を進めた。(2)胚・胎児毒性:着床前受精卵および着床後胚の発生、特に胚における生殖子・生殖形成におよぼす化合物の毒性評価システムを構築した。(3)毒性発現機構:化合物の標的であるホルモン受容体遺伝子を操作して構造変異を誘導し、これを核移植法にて胚に導入し、胚・胎仔における毒性発現を、化合物・受容体の相互的化学作用として検出解析できる分子・構造生物学的評価システムの構築を進めた。今年度は主に実験動物と培養細胞を材料にしてin vivoおよびin vitro系両面から31Pシグナル観測法の構築、生殖子選抜的死滅の分子細胞学的機序解明、生殖工学的遺伝子操作技術系の確立に注力し、実験室レベルで生殖遺伝毒性の解析法の統合を進めた。麻酔下に動物を生体NMR(31P核磁気共鳴緩和シフトと化学シフトシグナルを定量検出できる特殊プロープは開発済)に保定し、生殖腺と胎仔における31Pシグナルを部位特異的にリアルタイム検出する測定アプリケーションを作成し、下記遺伝子障害の構造生物学的最適測定条件を決定した。外因性内分泌撹乱物質は、極低用量で長期間暴露されるため、その生殖遺伝毒性は従来からの評価法では的確に把握できない。私たちは、構造生物学と細胞生物学的最先端技術を駆使し、生体、生組織および生細胞を用いた鋭敏かつ精密評価システムを創出すべく研究を進めた。・生殖子毒性:哺乳類では99%以上の卵胞が選択的に死滅し、精子形成の過程で80%以上が死滅する。

このようにプログラムされた選抜死を免れた生殖子のみが受精に供されるが、この選抜の制御機構におよぼす化合物の毒性評価系を確立した。・生殖子、胚・胎児毒性の構造生物学的評価:着床前後の胚発生、特に生殖腺形成におよぼす化合物の毒性評価系を確立した。すなわち、麻酔下に動物を生体NMRに保定し、生殖腺と胎仔における1Hと31Pシグナル(ゲノムDNAの構造シグナル、高リン酸エネルギーシグナル、トランスミッター動態と細胞ホメオスターシスの構造生物学的シグナル)をリアルタイム検出・測定できる構造生物学的最適測定条件を決定した。・毒性発現機構の細胞生物学的・生殖工学的解明:遺伝子工学的に化合物の標的であるホルモン受容体遺伝子を操作して構造変異を誘導し、これを核移植法にて胚に導入し、胚・胎仔における毒性発現を、化合物-受容体の相互的化学作用(化合物・受容体の分子構造解析)として検出解析できる分子・構造生物学的評価システムを確立しつつある。動物生体と培養細胞を用いin vivoおよびin vitro系両面から1Hと31Pシグナル観測法の構築、生殖子選択的死滅の分子細胞学的機序解明、生殖工学的遺伝子操作技術系の確立に注力し、生殖遺伝毒性の解析法の統合を進めた。外因性内分泌撹乱物質は、極低用量-長期間暴露されるのでその生殖遺伝毒性は従来からの評価法では的確に把握できない。本研究は、生体・生細胞を用いて構造生物学と細胞生物学的最先端技術を駆使して鋭敏かつ精密に評価できるシステムの創出を目指し、下記の成果を得た。(1)生殖子毒性:哺乳類卵巣では排卵に際し99%以上の卵胞が選択的に死滅し、精巣でも精子形成の過程で80%以上が死滅する。プログラムされた選抜死を免れた生殖子のみが受精に供される。この選抜の制御機構におよぼす化合物の毒性評価システムの確立を進めた。(2)胚・胎児毒性:着床前受精卵および着床後胚の発生、特に胚における生殖子・生殖腺形成におよぼす化合物の毒性評価システムを構築した。(3)毒性発現機構:化合物の標的であるホルモン受容体遺伝子を操作して構造変異を誘導し、これを核移植法にて胚に導入し、胚・胎仔における毒性発現を、化合物-受容体の相互的化学作用として検出解析できる分子・構造生物学的評価システムの構築を進めた。実験動物のみならず家畜も用いて、生体と培養細胞を材料にしてin vivoおよびin vitro系両面から研究を進めた。31Pシグナル観測法の構築、生殖子選択的死滅の分子細胞学的機序解明、生殖工学的遺伝子操作技術系の確立に注力し、実験室レベルで生殖遺伝毒性の解析法の統合を進めた。麻酔下に動物を生体NMR(31P核磁気共鳴緩和シフトと化学シフトシグナルを定量検出できる特殊プローブを開発した)に保定し、生殖腺と胎仔における31Pシグナルを部位特異的にリアルタイム検出する測定アプリケーションを作成し、下記遺伝子障害の構造生物学的最適測定条件を決定できた。
中枢神経系炎症制御に関与するヒト腸内細菌の探索

多発性硬化症は遺伝的要因が大きく関与する中枢神経系炎症疾患であるが、腸内細菌をはじめとする環境要因が症状発症・重篤度に多大な影響を与えることが明らかになってきた。これらの知見をもとに、中枢神経系炎症制御に関与するヒト腸内細菌を同定するとともに、活性成分の同定および作用メカニズムの解明を試みる。昨年度までに、ヒト糞便から単離したErysipelotrichaceae科の菌がEAEにおける中枢神経系の炎症を促進することを確認した。本年度、すでに多発性硬化症患者で増加が確認されているAkkermansiaの関与も含め、食事による腸内細菌叢の変動がEAEの発症にどのような影響を与えるか検討をおこなった。Akkermansiaを含むヒト由来腸内細菌14菌種を無菌マウスに定着させノトバイオートマウスを作成した。本マウスに高繊維食または無繊維食を与え、腸内細菌叢および代謝産物の変動を誘導したのち、常法に従ってEAEを発症誘導した。その結果、無繊維食を与えたマウスの方がより重篤なEAEを発症することが明らかになった。中枢神経系に浸潤した免疫細胞を解析した結果、無繊維食マウスではより多くのIFN-g/IL-17Adouble positive CD4T細胞が脊髄に浸潤していた。一方、高繊維食を与えたマウスでは、Foxp3+CD4T細胞の脊髄への浸潤が増加した。腸内細菌叢を比較した結果、無繊維食によりAkkermanisaが顕著に増加した。また、Akkermansiaの増加に伴い腸管におけるIFN-g/IL-17Adouble positive CD4T細胞が増加していた。以上の結果から、食事成分による腸内環境の修飾が中枢神経系の炎症に大きく影響を与えることが明らかになった。無菌マウスに健常人糞便を投与し、さらに各種抗生物質を自由摂取させることで、異なるヒト腸内細菌叢を有するマウスを作製した。これらのマウスにミエリンペプチドを免疫し、多発性硬化症モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(Experimental autoimmune encephalomyelitis, EAE)を発症誘導した。その結果、ヒト腸内細菌定着マウスにおいても、通常マウス(SPF飼育環境下)と同程度のEAE症状を誘発できることが確認できた。また、ampicillinを自由摂取したマウスでは小腸および大腸粘膜固有層のTh17細胞が増加するとともに、四肢の麻痺といったEAE症状が増悪した。さらに、抗生物質を投与していないマウスにおいても、小腸および大腸Th17細胞数とEAE症状との間に相関関係が見られた。これまでに、腸内細菌によるTh17細胞の誘導にserum amyloid A, IL-23,または活性酸素種が関与していることが報告されている。そこで、小腸および大腸におけるこれらの関連遺伝子(Saa1, Saa2, Saa3, p19, p40, Duox2, and Duoxa2)発現を解析したが、Th17細胞数と遺伝子発現量に相関は認められなかった。以上の結果から、本研究におけるヒト腸内細菌によるTh17細胞の誘導には別の機序が関与していることが示唆された。現在、小腸および大腸内細菌叢の解析を進行中である。十分な数の無菌マウスおよび無菌ビニルアイソレーターを準備することができず、当初の計画よりも解析に用いたマウスの数が少なくなってしまった。現在、十分な数の無菌マウスを使用できるよう手配を進めている。一方、当初の予定どおり抗生物質投与によりEAE症状および腸管Th17細胞数を変動させることができた。このことは、本研究の軸となる「中枢神経系炎症に関与するヒト腸内細菌菌株の単離同定」を達成するにあたって、非常に重要な結果である。昨年度までに、健常人糞便を移植したマウス(exGFマウス)にアンピシリンを投与することで、多発性硬化症モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(Experimental autoimmune encephalomyelitis, EAE)の症状が悪化することを確認した。本年度、これらマウスの小腸および大腸内細菌叢の16S rRNA geneシーケンシングを行った。科レベルの解析では、EAE症状と相関を示す菌を見つけることはできなかったが、属レベルの解析により、Erysipelotrichaceae科に属する菌のバランスがEAE症状と関与することが示唆された。そこで、Erysipelotrichaceae科に属する菌をexGFマウスから複数菌株単離し、無菌マウスに定着させたところ、これらの菌のバランスがEAE症状に影響を与えることを確認することができた。以上の結果から、マウスの腸内細菌を用いた研究と同様、ヒト腸内細菌においてもErysipelotrichaceae科の菌が自己免疫疾患に関与することが示唆された。現在、これらの菌のゲノム、腸管内代謝産物の解析を進めている。

本来の予定どおり、多発性硬化症の症状に影響を与えるヒト腸内細菌候補を特定し単離培養することができた。この結果は本研究の軸であり、来年度の作用機序解析に向けて非常に重要な進捗であると考える。多発性硬化症は遺伝的要因が大きく関与する中枢神経系炎症疾患であるが、腸内細菌をはじめとする環境要因が症状発症・重篤度に多大な影響を与えることが明らかになってきた。これらの知見をもとに、中枢神経系炎症制御に関与するヒト腸内細菌を同定するとともに、活性成分の同定および作用メカニズムの解明を試みる。昨年度までに、ヒト糞便から単離したErysipelotrichaceae科の菌がEAEにおける中枢神経系の炎症を促進することを確認した。本年度、すでに多発性硬化症患者で増加が確認されているAkkermansiaの関与も含め、食事による腸内細菌叢の変動がEAEの発症にどのような影響を与えるか検討をおこなった。Akkermansiaを含むヒト由来腸内細菌14菌種を無菌マウスに定着させノトバイオートマウスを作成した。本マウスに高繊維食または無繊維食を与え、腸内細菌叢および代謝産物の変動を誘導したのち、常法に従ってEAEを発症誘導した。その結果、無繊維食を与えたマウスの方がより重篤なEAEを発症することが明らかになった。中枢神経系に浸潤した免疫細胞を解析した結果、無繊維食マウスではより多くのIFN-g/IL-17Adouble positive CD4T細胞が脊髄に浸潤していた。一方、高繊維食を与えたマウスでは、Foxp3+CD4T細胞の脊髄への浸潤が増加した。腸内細菌叢を比較した結果、無繊維食によりAkkermanisaが顕著に増加した。また、Akkermansiaの増加に伴い腸管におけるIFN-g/IL-17Adouble positive CD4T細胞が増加していた。以上の結果から、食事成分による腸内環境の修飾が中枢神経系の炎症に大きく影響を与えることが明らかになった。引き続きヒト腸内細菌を定着させたマウスにEAEを発症誘導し、中枢神経系、宿主免疫系、および腸内細菌叢間の相関解析に十分なデータを取得する。得られたデータから中枢神経系炎症に関与するヒト腸内細菌の候補菌株を探索する。また、特定された候補菌株を単離し、モノアソシエイトマウス(もしくは複数菌株定着マウス)を作製し、中枢神経系炎症に関与する菌株を同定する。また、中枢神経系炎症に関与する菌活性成分の同定、および作用機序の解明を試みる。本年度単離培養することができた候補菌株のゲノム解析を行うとともに、腸管内代謝産物の解析を進める。また、宿主免疫細胞および中枢神経系炎症反応との相関解析を行うことにより、今回単離した菌の作用機序解明を試みる。予定していた無菌マウスを準備できず、次世代シーケンサーによる菌叢解析を行わなかったため、次年度に繰り越した。ゲノムシーケンシングやメタボローム解析などの試薬用に次年度に繰り越した。次年度はこれらの解析を行うとともに、宿主免疫系の解析に用いるFACS用抗体などに使用する。
国際連合における拒否権の意義と限界－ＰＫＯ及び重大な人権侵害の事例を中心に－

本研究の目的は、近年、フランスやいわゆるACT Groupが提案している重大な人権侵害に関わる事態に対する拒否権抑制の行動規範(code of conduct)が、国連の目的・原則に照らしてどの程度正当化されるのかを、各国の国内政策及びグローバル社会における大国の地位と役割に関連づけて詳しく検討することを通じて明らかにしようとするものである。本年度は、まず、2014年6月に日本国際連合学会で報告した内容を、「国際連合における拒否権の意義と限界ーシリア紛争における中露の拒否権行使に関する批判的検討ー」日本国際連合学会編『国連研究(第16号)』として公表することができた。ついで、この論文を大きく加筆修正した英語論文を、国内外でのいくつかの学会、研究会で積極的に発表した。とくに、2015年6月にはハーグ(オランダ)において、また、同年11月にはゴールウェイ(アイルランド)において、それぞれ拒否権の制約について英語で報告する機会を得た。世界中から集まった多様なバックグラウンドを持つ研究者との活発な質疑応答によって、拒否権を様々な視点から考察する重要性と必要性を強く認識したという意味において、大変貴重な経験であった。今後は、"veto as a right"と"veto as a responsibility"の2つの概念の関係をより精緻化することによって、拒否権研究の理論的な側面を深めていきたい。同時に、シリア紛争の分析で明らかになった保護する責任と体制転換の緊張関係についても掘り下げていく予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究の目的は、近年、フランスやいわゆるsmall fiveが提案している重大な人権侵害に関わる拒否権抑制の行動規範(code of conduct)が、国連の目的・原則に照らしてどの程度正当化されるのかを、とくに国連加盟国の発言を詳しく検討することを通じて明らかにすることである。本年度は、近年生じている人権侵害の中でも最も深刻かつ重大な事例であるシリア紛争における中露の拒否権行使に焦点を当てた。そして、いくつかの学会、研究会で積極的に報告を行い、この問題を様々な角度から検討した。関連する安全保障理事会や総会の審議を詳細に分析することによって、シリア紛争における中露の拒否権行使は国連憲章上違法とまでは言えないけれども、国家中心の平和(state-oriented peace)よりも人間中心の平和(human-oriented peace)を追求し始めている国連の目的から大きく外れるものであることを明らかにした。これらの研究発表の成果は、「国際連合における拒否権の意義と限界ーシリア紛争における中露の拒否権行使に関する批判的検討ー」日本国際連合学会編『国連研究(第16号)』(2015年6月刊行予定、校正中)としてまとめることができた。国連憲章の改正手続を踏まえれば、拒否権制度を定める国連憲章第27条3項の形式的な改正はきわめて困難であると言わざるを得ない。だとすれば、近年の拒否権抑制の行動規範が国連の目的に照らしてどこまで正当化されるかを加盟国の発言から詳細に分析することは、21世紀の国連集団安全保障体制を考える上で必須の作業である。本年度の研究は、こうした大きな問題意識の一部を構成するものである。本年度は、主にリビア紛争と比較しつつ、シリア紛争における中露の拒否権行使に焦点を当てて、多くの学会、研究会で積極的に研究成果を発表した。これらの研究報告の成果は、「国際連合における拒否権の意義と限界ーシリア紛争における中露の拒否権行使に関する批判的検討ー」日本国際連合学会編『国連研究(第16号)』(2015年6月刊行予定、校正中)としてまとめることができた。今年度にシリア紛争における中露の拒否権行使を批判的に検討した結果、明らかにしていくべき課題が浮き彫りになった。今後は、それらの課題の中で最も重要と思われる「保護する責任と体制転換のジレンマ」に関する常任理事国の対応に焦点を当てて、引き続き、重大な人権侵害に関わる拒否権の意義と限界を探りたい。この問題を掘り下げていくために、真山全先生の論文指導会や京都大学国際法研究会などにおいて、積極的に報告を行う予定である。

なお、2015年12月には、アイルランド国立大学ゴールウエイ校において開催される"Taming Power in Times of Globalization: What Role for Human Rights?"と題する研究大会において、シリア紛争における中露の拒否権行使を批判的に検討しつつ、保護する責任と体制転換のジレンマに焦点を当てた英語の報告を行う予定である。すでに、報告要旨は受理されており、今後、およそ半年間で報告ペーパー(8,000字)を作成する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
骨セメントに関する生体材科学的研究

本研究期間を通じて英国側から提供された,患者から手術後3.314年で摘出された骨セメント試料14検体につき,日本側で各種の分析を行った.まず安全性に最もかかわる骨セメント中に残留するメチルメタクリレート(MMA)モノマーの定量を高速液体クロマトグラフ法あるいはラマン分析法で行った.4検体では検出されなかったが,残りの10検体では0.11.4%のMMAが残留していた.手術直後には5%程度存在したMMAも徐々に生体に溶出していた.生体内での存在期間との相関性はあまりなく,セメントの厚みが大きい部位では残留モノマーが多かった.サイズ排除クロマトグラフ法による分子量測定,示差走査熱量分析法によるガラス転移温度測定などの結果から,残留モノマー量は手術時のセメントの硬化状態の影響を強く受けることが推定された.以上のように,適用した骨セメントの部位により,その厚み,硬化状態が異なるため,残留モノマーにも分布が生ずることが明らかとなった.そうした場合,残留モノマーの溶出による不均等なセメントの体積収縮が起きることも予想され,それが臨床的に問題となっている骨セメントのゆるみの原因にもなり得ることが考えられた.ゆるみの原因はいまだにはっきりとしていないが,それに対する新しい見解が得られたことは今回の協力研究の成果である.骨セメントの分析と平行して,骨セメント中の残留モノマーを減少させるような新しい骨セメントの試作を日本側が検討した.その中で,フッ素系ポリマーを配合することにより残留モノマーを低下させることができた試作品について,英国側で細胞培養法を利用して生体適合性の評価を行った.4種の試験を行ったところ,試作品では一部の試験項目において,やや細胞毒性が強くなる傾向が認められ,今後その原因を検討する必要がある.本研究期間を通じて英国側から提供された,患者から手術後3.314年で摘出された骨セメント試料14検体につき,日本側で各種の分析を行った.まず安全性に最もかかわる骨セメント中に残留するメチルメタクリレート(MMA)モノマーの定量を高速液体クロマトグラフ法あるいはラマン分析法で行った.4検体では検出されなかったが,残りの10検体では0.11.4%のMMAが残留していた.手術直後には5%程度存在したMMAも徐々に生体に溶出していた.生体内での存在期間との相関性はあまりなく,セメントの厚みが大きい部位では残留モノマーが多かった.サイズ排除クロマトグラフ法による分子量測定,示差走査熱量分析法によるガラス転移温度測定などの結果から,残留モノマー量は手術時のセメントの硬化状態の影響を強く受けることが推定された.以上のように,適用した骨セメントの部位により,その厚み,硬化状態が異なるため,残留モノマーにも分布が生ずることが明らかとなった.そうした場合,残留モノマーの溶出による不均等なセメントの体積収縮が起きることも予想され,それが臨床的に問題となっている骨セメントのゆるみの原因にもなり得ることが考えられた.ゆるみの原因はいまだにはっきりとしていないが,それに対する新しい見解が得られたことは今回の協力研究の成果である.骨セメントの分析と平行して,骨セメント中の残留モノマーを減少させるような新しい骨セメントの試作を日本側が検討した.その中で,フッ素系ポリマーを配合することにより残留モノマーを低下させることができた試作品について,英国側で細胞培養法を利用して生体適合性の評価を行った.4種の試験を行ったところ,試作品では一部の試験項目において,やや細胞毒性が強くなる傾向が認められ,今後その原因を検討する必要がある.骨セメントに関する日本-英国間の討論により、骨セメントの硬化後に残留するモノマーが生物学的安全性、長期の安定性にかかわる最も重要な因子であることが確認され、残留モノマーという観点から骨セメントの研究を行うことになった。まず骨セメント中に残留するメチルメタクリレートモノマー(MMA)の定量法について検討した。骨セメントをアセトンに溶解し、メタノールで固型物を沈澱させ、上澄液を高速液体クロマトグラフで分析した。逆相分配カラムを使用し、メタノール/水(85/15)を移動相とすることでMMAを定量できることがわかった。英国において臨床で使用して患者から回収した骨セメントの試料では、いまのところごくわずかのモノマーしか検出されていない。残留モノマーの測定と平行して、骨セメント中の残留モノマーを減少させるような新しい骨セメントの試作を行った。従来の骨セメントに新しい成分としてフッ素系ポリマーを配合した。フッ素系ポリマーの配合量の増加とともに残留モノマーはかなり減少することがわかった。また、フッ素系ポリマーの配合によりべとつきも減少し、操作性もよい骨セメントになり得る可能性が示された。材料学的解析に関しては、患者からの回収試料の形状が不定であるため、材料試験のための試験片の作製が極めて困難となっており、試験法及び試験片の作製について種々の予備的検討を行った。いまのところ微小押込み試験法が比較的行いやすい方法のように思われる。英国側から提供された患者から回収した骨セメントの試料6検体について日本側で分析を行った.まず安全性に最も関わる骨セメント中に残留するメチルメタクリレート(MMA)モノマーの定量を高速液体クロマトグラフ法で行った.分析条件については昨年度度確立しており,それにしたがって行った.6検体ともに残留モノマーはごくわずかであることが見出され,硬化直後に5%程度残留しているモノマーはほとんふぉ消失していた.ラマン分光分析の結果も残留モノマーがほとんどないことを示した.

残留モノマーの測定と平行して,骨セメント中の残留モノマーを減少させるような新しい骨セメントの試作を検討した.液体のモノマー成分には従来のMMAのほかにエチルメタクリレート(EMA)も用い,ポリマー成分としてフッ素系ポリマーおよびポリ(MMA),ポリ(EMA)あるいはMMA/EMA共重合体を組み合わせた.MMAにフッ素系ポリマーを配合すると,その配合量の増加とともに残留モノマーがかなり減少すること,べとつきも減少して操作性が向上することがわかった.また,モノマーにEMAを用いると,MMAにおいてフッ素系ポリマーを配合したのと似たような効果が現われ,残留モノマーの減少,べとつきの減少による操作性の向上が認められた.このように残留モノマーの少ない低毒性の新しいタイプの骨セメントになり得るもの2種が見出された.これについては,来年度日英両国で毒性試験を行う予定にしている.材料学的解析については,患者からの骨セメント検体の形状が不定で試験片の作製が非常に困難なため,定量的データが得られていない.一応検討した微小押し込み試験もあまり有効な方法ではなく,試験方法をさらに模索している.実験室的に残留モノマーを減少させた試料を作製し,骨セメント劣化のモデル実験を行う計画も検討している.今年度新たに英国側から提供された,4名の患者から手術後3.37.7年で摘出された骨セメント試料8検体(各患者につき異なる部位から2検体を採取)について,日本側で分析を行った.まず,骨セメント中に残留するメチルメタクリレートモノマーの定量を昨年と同様に高速液体クロマトグラフ法で行った.残留モノマー量は,検出できなかった2検体を除き,0.11.4%の範囲であり,インプラント期間よりも,セメントの硬化状態,厚みの影響が大きい傾向にあった.こうした傾向,及びサイズ排除クロマトグラフ法による分子量測定,示差走査熱量分析法によるガラス転移温度測定などの結果から,残留モノマー量は手術時のセメントの硬化状態の影響を強く受けることが推定された.残留モノマーの測定と平行して,骨セメント中の残留モノマーを減少させるような新しい骨セメントの試作を日本側が行い,その生体適合性試験を英国側が行った.市販の骨セメントを利用してそれにフッ素系ポリマーを配合して改質したところ,残留モノマーが3.5%から2.9%に減少した.一方,フッ素系ポリマー配合前後の硬化物について,線維芽細胞,3T3細胞,THO細胞を用いて,MTT試験,ALP活性試験,細胞増殖試験,グルタチオン(GSH)含有試験を行い,生体適合性の評価を行った.細胞の中では,THO細胞の感受性が最も高かった.そのTHO細胞を用いた場合,フッ素系ポリマーの配合により,対照値に比べ,MTT試験では88%が66%に,ALP活性試験では96%が85%となって,やや細胞毒性が強くなった.細胞増殖及びGSHへの影響はフッ素系ポリマー無配合の方がやや強かった.
離散持続時間の経済分析

本研究では、経済データにおける離散的な持続時間のための統計的モデル(duration model)を開発してきた。平成11年度では景気動向指数などのマクロデータに応用したが、ミクロデータへの応用が最近進みつつあることに鑑み、平成12年度では観測値の個数が膨大なミクロデータへの応用を考慮した。これまでは、離散比例ハザードモデルを主として開発してきたが、観測値の個数が多いときには推定のための計算時間が長いという問題が生じたため、その問題を解決するために、もうひとつのモデルとして逐次順序プロビットモデルを提案し、さらに自己回帰過程のようなダイナミックな構造をもつ変量効果を導入した。そのモデルについては一部、統計数理研究所で行われたシンポジウム『統計的モデリングと推測に関する新展開』の講演予稿集におさめられている。また、現在、投稿中の論文(Omori(2000))では、さらにこれらのモデルがデータに対して妥当かを調べるために、周辺尤度を用いたモデル選択を現在行い、加筆・修正中である。一方、ミクロデータ公開にともなう開示リスクにも取り組み、プロビットモデル、ロジットモデル、順序プロビットモデルを用いて評価するモデルをマルコフ連鎖モンテカルロ法により提案した。特にアイテム数が多いミクロデータを想定し、カテゴリに関して集計したデータではなく各個人のカテゴリに対する反応に基づいたモデルを考慮して安定的な母集団一意性の事後確率を求める方法を提案した、『ミクロデータの母集団一意性の事後確率の推定』として第68回日本統計学会で報告を行った。本研究では、経済データにおける離散的な持続時間のための統計的モデル(duration model)を開発することを目的としている。持続時間のモデルは医学統計の分野では生存時間の解析手法として研究されているが、経済においてはまだ研究が十分進んでいるとはいえない。労働経済学の分野では、失業期間などがこれまでよく解析されてきた持続時間であったが、それ以外にも同様な経済データは景気の持続時間、ファイナンスにおけるデフォルトまでの時間、期限前返済までの時間などさまざまな分野で存在する。医学データとは異なり、経済データは月次や四半期で観測されることが多いため、観測された時点のマクロ経済の状態に強く影響を受ける。その影響は必ずしも明示的に説明変数として観測することができないと考えられるので潜在変数や変量効果という形でモデルに取り入れる必要がある。Omori(1999)では、経済のdurationデータに特徴的な構造を考慮した生存時間・持続時間の統計モデルを提案した。離散時点で得られることの多い経済のdurationデータにノンパラメトリックなハザード関数をもつ離散的な生存時間モデルを用いて、Omori and Johnson(1998)におけるようにハザード関数が滑らかになるという仮定をおいて安定的なハザード関数の推定値を求めた。特に外部的なマクロ経済の状態を表す変数として時点依存型の変量効果・潜在変数を導入し、さらにその潜在変数が自己回帰過程に従う構造を考えてパラメータの推計を行った。モデルの構造が複雑なために通常の最尤法では推定が困難になるので、マルコフ連鎖モンテカルロ法による推定方法を提案した。手法の応用例として景気動向指数(先行指数)を構成する経済時系列のうち、10の月次時系列の上昇・下落の持続時間をモデル化した。
抗原分子を基盤とした癌免疫療法の基礎的研究

(1)マウスTL抗原に対する細胞傷害性T細胞(CTL)クローンを多数樹立し、T細胞レセプター(TCR)γδ型のCTLはαβ型CTLと類似した特異性を示し、またTL拘束性を示すことを明らかとした。(高橋)(2)MAGEヒト癌退縮抗原に対する抗体を作成し、各種癌組織、正常組織における発現を明らかにするとともに、癌患者血清中の抗原量の測定も可能なELISA法を確立した。また肺癌及び消化器癌の腫瘍局所浸潤リンパ球よりHLA拘束性CTL株の樹立に成功した。(伊東)(3)抗GM3ガングリオシド抗体に対する抗イディオタイプ抗体の抗腫瘍効果がM-CSFにより増強され、その機序としてマクロファージの活性化が推定されること、またc-erbB-2癌遺伝子産物に対するマウス・ヒトキメラ抗体の抗腫瘍効果にはアポトーシスが関与していること、等を明らかとした。(日野田)(4)抗CD10×抗CD3バイスペシフィック抗体(BsAb)によるin vitroでのエフェクター細胞傷害活性誘導効果を確認した。更に抗c-erbB-2×抗CD3 BsAbを用いたヘルパー/キラー細胞による局所免疫療法を開始した。(西村)(5)ヌードマウス移植腫瘍モデルを用い、アビジン化抗体と放射性アイソトープ標識ビオチンを組み合わせたプレターゲッティング法が抗体を直接標識する方法に比し、腫瘍集積性に於いて優れていることを示した。また^<99m>Tc標識抗CA125抗体を用い、卵巣癌患者の画像診断を試みている。(遠藤)(6)細胞増殖関連抗原gp125及びc-erbB-2産物を標的分子とし、抗体修飾リポソームの細胞傷害効果を検討した所、アンチセンスオリゴを封入した時よりも制癌剤を封入した場合の方が優れた効果が得られた。(益子)(1)マウスTL抗原に対する細胞傷害性T細胞(CTL)クローンを多数樹立し、T細胞レセプター(TCR)γδ型のCTLはαβ型CTLと類似した特異性を示し、またTL拘束性を示すことを明らかとした。(益子)
蛋白質異常凝集の初期段階の解明・制御

昨年度に引き続き蛋白質の異常凝集の初期段階を研究し,その基礎研究をもとに3本の筆頭著者論文を発表した.第一の論文はプリオンタンパク質の異常凝集の核形成過程を調べたもので,スキャニング変異導入法とφ値解析を用いることで,ヘリックス2領域が異常凝集の初期核となっていることを明らかにしたものである(Ryo Honda and Kazuo Kuwata, FASEB J, in press).第二の論文はプリオンタンパク質の異常凝集におけるジスルフィド結合の役割を調べ,ジスルフィド結合の切断は,異常凝集体の熱的安定性を下げる一方で凝集前駆体状態の安定性を上げ,その結果抑制因子と促進因子が共同的に作用することで異常凝集を促進することを明らかにしたものである(Ryo Honda, Biophy J, 2018).第三の論文はアミロイドベータとプリオンタンパクの共凝集に関する研究であり,アミロイドベータが生理的条件に近い蛋白質濃度(数百nmol/L)でプリオン蛋白質の異常凝集を促進することを明らかにしたものである.さらに,アミロイドベータはプリオンタンパク質に限らず、その他の蛋白質でも同様に異常凝集を促進することを明らかにした.この結果は,アミロイドベータが蛋白質の異常凝集に広く関与していることを示唆するものであり,重要な生理学的意義をもつものと思われる(Ryo Honda, Angewandte Chemie, in press).翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。蛋白質の異常凝集はAlzheimer病、Parkinson病、Creutzfeldt-Jakob病などの神経変性疾患や、II型糖尿病、白内障など多様な疾患の発症の原因とされている。しかしながら、異常凝集のメカニズムの大部分は未解明で、なおかつ、これらの疾患の根本的治療法もまだ確立されていない。本研究は、蛋白質の異常凝集のメカニズム解明及び治療法の模索を目標としたものである。本年度は、まず、異常凝集を定量的に分析できる実験系の構築に取り組んだ。条件検討・最適化の結果、5つの異なる検出法(チオフラビンT蛍光、円二色性分光法、サイズ排除クロマトグラフィー、動的光散乱、電子顕微鏡)を用いて異常凝集を多面的に分析できるようになった。また、96ウェルプレートを用いた実験系も構築し、これによって、異常凝集反応の網羅的分析も可能となった。次に、構築した実験系を用いて、様々な溶液条件におけるプリオン蛋白質の異常凝集反応を分析した。その結果、プリオン蛋白質の正常構造が不安定な溶液条件では、ミカエリスメンテン型の反応曲線が得られたのに対して、正常構造が安定である溶液条件においては、基質阻害型の反応曲線が得られた。この実験結果から、筆者は、正常型プリオン蛋白質に非競合的な異常凝集抑制作用があるとの仮説を提唱した(Ryo P. Honda and Kazuo Kuwata, Scientific Reports, 2017)。蛋白質異常凝集を追跡する実験系の確立に成功し、なおかつ、この実験系を用いてプリオン蛋白質の異常凝集機構の一部を解明できたため。昨年度に引き続き蛋白質の異常凝集の初期段階を研究し,その基礎研究をもとに3本の筆頭著者論文を発表した.第一の論文はプリオンタンパク質の異常凝集の核形成過程を調べたもので,スキャニング変異導入法とφ値解析を用いることで,ヘリックス2領域が異常凝集の初期核となっていることを明らかにしたものである(Ryo Honda and Kazuo Kuwata, FASEB J, in press).第二の論文はプリオンタンパク質の異常凝集におけるジスルフィド結合の役割を調べ,ジスルフィド結合の切断は,異常凝集体の熱的安定性を下げる一方で凝集前駆体状態の安定性を上げ,その結果抑制因子と促進因子が共同的に作用することで異常凝集を促進することを明らかにしたものである(Ryo Honda, Biophy J, 2018).第三の論文はアミロイドベータとプリオンタンパクの共凝集に関する研究であり,アミロイドベータが生理的条件に近い蛋白質濃度(数百nmol/L)でプリオン蛋白質の異常凝集を促進することを明らかにしたものである.さらに,アミロイドベータはプリオンタンパク質に限らず、その他の蛋白質でも同様に異常凝集を促進することを明らかにした.この結果は,アミロイドベータが蛋白質の異常凝集に広く関与していることを示唆するものであり,重要な生理学的意義をもつものと思われる(Ryo Honda, Angewandte Chemie, in press).今後は、以下の事項に関して研究を進めていく。1.本年度に確立した実験系を用いて、異常凝集の促進又は抑制因子を検索する。2.正常型プリオン蛋白質が、生体内でも、異常凝集を抑制する効果があるかを調べる。3.異常凝集を追跡するプローブの数をさらに増やし、より詳細な分析ができるようにする。
イギリス東インド会社とアジア・アフリカの邂逅をめぐる文化システムの研究

ヨーロッパとアジアの邂逅を,18世紀末までは世界史の中心はアジアにあり,その展開に引き寄せられる形でヨーロッパはアジアに登場すると西洋史中心史観の相対化という形で進んでいる。本研究では,アジア人ないしはアフリカ人とヨーロッパ人との相互交流ないし異文化接触についてアジア史・アフリカ史とヨーロッパ史(イギリス史)の双方の視点から研究した。取り上げた時期は,「地理上の発見」がなされた大航海時代に続くオランダとイギリス東インド会社という「交易拠点帝国」が成立した16世紀から18世紀である。その間のヨーロッパ(イギリス),アフリカおよびアジア(東インド)で生じた現地人,各種外国商人などの外来者,ヨーロッパ(イギリス)人の遭遇と交流について,東インド会社の形成から発展,衰退のプロセスに関係づけ,思想,心象経済などを文化システムとして考察し,植民地化以前の歴史形成にいかなる役割を演じたかを明らかにした。野間はイギリスのアジア・アフリカの海岸部への拠点形成を,海域ネットワークと港市の構造,後背地,在地勢力との関係から歴史地理学の手法で明らかにした。朝治はイギリス東インド会社と日本との交渉に当面は焦点を当てた。北川はアフリカ人とヨーロッパ人の相互交流ないし異文化接触について,ヨーロッパ,アフリカおよびアジアにおいて生じたアフリカ人とヨーロッパ人の遭遇と相互の文化交流を南アフリカを中心に扱った。橋本はヨーロッパのアジア進出に伴って進出したサツマイモについて東インド会社を拠点としてインドおよびその周辺各地に勢力を伸ばす過程を追求した。共同研究者の三好はアジアに関する地理情報の収集について,イギリスにおけるアジア地図作製史とあわせて,1600年設立のイギリス東インド会社がどのような情報を獲得していったかを,古地図を通して考察した。経済史,社会史,歴史地理,文化地理,地図学の異なる分野からイギリス東インド会社を核とした文化交渉を総合的に究明することをめざした。イギリス東インド会社とはいかなる組織化であったかを浅田實氏(創価大学名誉教授)を招いて,話題提供していただき,全員で討論した。そののち,各人が分担分野の研究を実施した。以下が今年の分担者,研究協力者の成果である。野間は全体を貫く「文化システム」を概念の検討と,イギリス東インド会社の拠点のデータベース作成を進行中である。また,インド最初の拠点であるスーラトを探査し,インド洋交易からマドラス,カルカッタヘの拠点シフトの意味を考察した。朝治は東インド会社が1670年代に対日貿易を再開しようとして、リターン号事件を国際商業競争の中での位置づけを行った。従来は日本の側からの研究のみであったのに新しい知見を示した。北川はイギリス東インド会社の喜望峰商館(ファクトリ)の記録(1773-1836年)を利用して著されたこれまでの諸研究のサーベイを試みた。ケープタウンにおけるイギリス系商人の初期の活動を研究するためにケープ文書館で商業会議所の初期の記録を調査した。橋本は大航海時代から19世紀にかけてのアジアにおける新大陸起源の農耕作物の導入・拡散について,東インド会社の拡大と絡めて考察した。とくに南米起源のサツマイモやアジアヘの導入について予察し,フィリピンと台湾での調査を行った。このほか,3名の研究協力者の成果は以下のとおりである。三好唯義は神戸市立博物館で大航海時代の世界図を分担者と共同で熟覧した。寺尾直貴は大英帝国を築いたイギリス人のイギリス人概念(意識)を明らかにするために,中世イングランドにおけるイングランド人(イギリス人)意識の芽生えを考究した。Tran Anh Tuanと野間はフィリピンで棚田技術の起源と拡散,文化生態をイフガオ族を事例に調査した。ヨーロッパ人とアジアの接触・交流・支配のうち,イギリスの東インド会社の動きを中心とした変化の学際的比較研究を,歴史地理学,イギリス法制史,アフリカ社会経済史,文化地理学,地図史,インド史の視点から,日本とインドの2名の研究協力者を得て行った。これに関連した関西大学の東西学術研究所の共同研究プロジェクト「システムとしての文化の比較文化研究-大航海時代を中心としたヨーロッパとアジアの邂逅-」とは密接な連携をはかり,2007年1月20日にシンポジウム「アジア・世界をつなぐ海の回廊-文化の出会い-」を開催し,全員が次のテーマで発表した。野間晴雄「アジア海域ネットワークと港市-生成・展開・衰退の東と西-」,朝治啓三「英船リターン号の事件(1673年)とオランダ東インド会社の対日交渉」,北川勝彦「インド洋におけるアフリカ人,アジア人およびヨーロッパ人の出会い」,橋本征治「タロイモ栽培と伝播-日本・台湾・フィリピンの文化邂逅-」。また,研究協力者である三好唯義(神戸市立博物館)は「ヨーロッパ製掛地図と日本製地図屏風」,ロトン・ラル・チャクラボルティ(元ダッカ大学教授)は「インドにおける東インド会社とヨーロッパ列強との出会い」を発表した。個別研究としては,野間がインド洋の港市ネットワークと港市,東南アジア内陸の河港都市の形態や構造について,北川はアフリカ人ディアスポラがインド洋沿岸でどの地域拡散を国内や南アフリカでの史料調査で分析を試みた。朝治は英船リターン号の事件(1673年)を事例に,日英蘭の関わりを文書学の観点も含めて考察し,橋本は1718世紀のアジアへのヨーロッパ人進出による新大陸起源のサツマイモの拡散から論じた。三好は宮内庁「万国絵図屏風」を事例に,1613年23年の時期はポルトガル人からの情報で,イギリスからの影響はほとんどないと結論づけた。

ヨーロッパとアジアの邂逅を,18世紀末までは世界史の中心はアジアにあり,その展開に引き寄せられる形でヨーロッパはアジアに登場すると西洋史中心史観の相対化という形で進んでいる。本研究では,アジア人ないしはアフリカ人とヨーロッパ人との相互交流ないし異文化接触についてアジア史・アフリカ史とヨーロッパ史(イギリス史)の双方の視点から研究した。取り上げた時期は,「地理上の発見」がなされた大航海時代に続くオランダとイギリス東インド会社という「交易拠点帝国」が成立した16世紀から18世紀である。その間のヨーロッパ(イギリス),アフリカおよびアジア(東インド)で生じた現地人,各種外国商人などの外来者,ヨーロッパ(イギリス)人の遭遇と交流について,東インド会社の形成から発展,衰退のプロセスに関係づけ,思想,心象経済などを文化システムとして考察し,植民地化以前の歴史形成にいかなる役割を演じたかを明らかにした。野間はイギリスのアジア・アフリカの海岸部への拠点形成を,海域ネットワークと港市の構造,後背地,在地勢力との関係から歴史地理学の手法で明らかにした。朝治はイギリス東インド会社と日本との交渉に当面は焦点を当てた。北川はアフリカ人とヨーロッパ人の相互交流ないし異文化接触について,ヨーロッパ,アフリカおよびアジアにおいて生じたアフリカ人とヨーロッパ人の遭遇と相互の文化交流を南アフリカを中心に扱った。橋本はヨーロッパのアジア進出に伴って進出したサツマイモについて東インド会社を拠点としてインドおよびその周辺各地に勢力を伸ばす過程を追求した。共同研究者の三好はアジアに関する地理情報の収集について,イギリスにおけるアジア地図作製史とあわせて,1600年設立のイギリス東インド会社がどのような情報を獲得していったかを,古地図を通して考察した。
和歌の学習における単元開発－『万葉集』を中心として－

今年度は、『万葉集』を通していくつかの言語活動を試みた。過去の実践授業のデータも加味しながら、学習目的、学習環境、対象生徒の状況に応じて、小単元を組み合わせて大単元を構想した。その構想に基づいた授業を実践し開発した小単元及び大単元について検証、分析を行った。本年でいえば、季節単元として設定した「七夕単元」の3年目と、新たな1年目を実践した。その分析考察を次の単元開発に活かしていくといったスパイラルな研究として取り組んでいこうと考えている。また、小中連携も視野におき、今度は小学校の既習事項を生かし、中学校3年間にわたる季節単元の構築と授業の実践を進めることとした。小単元は、ユニットとしての独立性を有しながらも、中単元、あるいは大単元として連結することも可能であり、汎用性は広いと考える。その一つの発展系として、小中連携研究の一端に、俳句と和歌を創作し、アンソロジーとしてまとめ上げるという、小学校3年生と中学校3年生の合同授業も実践した。異学年双方の達成感を引き出すことができたのは、和歌についての単元学習の集積によるものであると考えられ、本研究が寄与した部分は大きいものと思われる。