hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GATA-3分子を基盤とした金属アレルギー誘導能と形状記憶合金の生体適合性評価

金属アレルギーへのTh2型免疫反応の関わりをTh2型免疫反応をより著明に示すGATA-3遺伝子導入トランスジェニックマウスを用いて検討した。その結果、Th1型免疫反応を有意とすると考えられていた金属アレルギーの発症機序に、Th2型免疫反応も関与していることが示唆されたと共に、GATA-3遺伝子導入トランスジェニックマウスをは生体材料の開発に有用なマウスになることが示唆された。GATA-3Tgマウスを用いた金属アレルギーモデル(ニッケル誘導接触皮膚炎)においてTh2型CD4陽性細胞が金属アレルギー(ニッケル誘導接触皮膚炎)の病態形成の憎悪に関与していることを示すと共にNi-Ti合金への異なる酸素拡散処理によるアレルギー誘導(耳介助腫脹反応)能について検討を加えた。1. GATA-3Tgマウスを用いたニッケルアレルギー誘導モデルの確立とTh2型免疫反応の関与を明らかにしInt Arch Allergy Immunol (in press)に掲載のはこびとなっている。2.異なる温度により形成された酸素拡散処理Ni-Ti合金(TO300とTO500)についてGATA-3Tgマウス耳介助腫脹反応を用いて比較検討した。その結果、(1). TO500は非処理群と比較して著明に腫脹反応が抑制された。また、(2) TO300についても同様に検討し非処理群と比較してTO500と同程度の抑制効果を示しが、TO500とTO300の間に有意な差は認められなかった。TO500及びTO300はイオン溶出率が同程度であることから、この腫脹反応がニッケルイオン依存的に誘導された可能性が示唆された。しかし、TO500とTO300の処理による金属面の皮膜の厚さが異なることを鑑みると感作期間により反応が変わる可能性をも含んでいることや生体組織との親和性の違いを示唆する知見も得たことから今後更に詳細に検討する必要性が示された。抗原非特異的な抗体価の測定に終始していたが金属イオン特異的な抗体価の測定の可能も示唆されたので、次年度に測定系の樹立も目標に含めたい。本年度はこれまで進めて来た研究をとりまとめInt.Arch.Allergy and Immunologyに掲載した。内容は一部報告したようにNiアレルギーの誘導初期にTh2型免疫反応が関与し、その後の反応ではTh1型免疫反応が主体をなしていることを示すと共に、Th2型免疫反応を優位に誘導するGATA-3トランスジェニックマウスを用いることによりアレルギー誘導能を初期段階で検索出来るシステムを構築することができた。本年度は更に研究を進めNiにTiの含有比率を変化させた金属試験片を作製し、Ti含有率の異なる試験片のアレルギー誘導能について、検索したところそのTiの含有率の違いによりアレルギー反応が異なることが明らかにされた。Tiの含有率が50%に達するとその反応は著明に抑制されるが、それより以下ではTiの含有率に関係なく著明な耳介腫脹反応を示した。また、試験片移植マウス♀GATA-3Tgマウスと正常のマウスとの交配により生まれた仔マウスにNiに対する反応が受け継がれることも明らかになった。現在、Ni試験片移植雄マウスと正常の♀マウスとの交配とり生まれて来る仔マウスにNiに対する反応が受け継がているのかを検討中である。今後、この受け継がれが、胎児中に母方から受け継がれるものかもしくは母乳から受け継がれるのかを明らかにすることを目的に実験を計画している。また、Ni-Ti合金試験片を移植されたマウスの違いによりニッケルの溶出度がことなるかを調べる目的にで原子吸光法を用いて血清中のNiイオン濃度を測定したところ、GATA-3Tgマウス及び正常マウスと同様のWTマウスの血清中には同程度のNiイオン濃度が検出された。これらのことから、Ni-Ti合金試験片から溶出されるNiイオンの量はTh2型マウスでも正常のマウスと何ら違いはないことが明らかになった。金属アレルギーへのTh2型免疫反応の関与についてTh2型免疫反応制御分子GATA-3の遺伝子導入トランスジェニック(Tg)マウスを用いて検討すると共に、生体適合性材料開発評価系としての有用性について検討した。その結果、(1)Ni試験片感作GATA-3Tgマウス耳介へのNi再刺後の経時的腫脹は、接種後1時間から3時間目に最初のピークを認め、24時間以降GATA-3Tgマウスにおいて、WTマウスの約3倍の腫脹が72時間後まで観察された。しかし、その後の反応はGATA-3Tgマウス及び対照マウス(WT)マウスにおいて同じ程度の腫脹で推移した。(2)Ni試験片感作GATA-3Tgマウス血中総IgE量は、Ni感作されていないGATA-3TgマウスのIgE量と比較して約2倍高かった。しかし、WTマウスでは感作の有無に関わらず総IgE量に有意差は認められなかった。

また、IgG1及びIG2aの検討では、GATA3-Tg及びWTマウスの間に有意差を認められなかった。(3)Ni試験片感作GATA-3TgもしくはWTマウスの脾臓CD4陽性細胞を、RAG2ノックアウトマウスに移入しNiに対する耳介腫脹反応を検討した。Ni感作GATA-3Tgマウス脾臓CD4陽性細胞を移入したRAG2KOマウス耳介はWTマウスに比して約3倍の腫脹が観察された。(4)酸素拡散処理Ni試験片で感作したGATA-3TgマウスNi対する腫脹反応を測定した。耳介腫脹は同様に推移するにも関わらず腫脹反応の程度は、未処置Ni試験片に比して約1/5倍減少(80%の抑制)した。(5)Ni試験片感作マウス耳介助組織内のサイトカインは、GATA-3TgマウスでIL-4の増加とIFN-γはそれに相反して減少した。以上の結果、Niアレルギー誘導において、CD4陽性細胞依存的なTh2型免疫反応の関与が示唆された。また、酸素拡散処理Ni合金ではNiに対するアレルギー誘導が著明に抑制され、この反応は金属のイオン溶出度と相関関係にあった。GATA-3Tgマウスは、生体材料のNiアレルギー誘導能を早期の段階で検出可能にすると共に、生体材料開発に貢献できることが示された。本年度は、研究の総括および今後の研究計画を一部推進させた。
小売価格と流通コスト構造に関する理論的・実証的研究

「小売価格と流通コスト構造に関する理論的・実証的研究」というタイトルのもとに,日本の流通システム変格の実態とその理論的・実証的分析を行った.こうした研究は,1997年度に出版予定の2つの書物,「応用ミクロ経済学」(創文社)と「日本の流通変革(仮題)」(有斐閣)の内容として公刊する予定である.そのための準備として,8本の論文をまとめ,そのうち5本を雑誌論文とし公刊し,3本を共著の図書として公刊した.代表的な論文の内容をまとめると次の通りである.(1)"A Game Theoretic Analysisof the Competition in Marketing Channel," Annals of the School of Business Administration,Kobe University,No.40,1996では,価格,販売促進,流通チャネル選択という企業間競争の多元性を,多段階にわたる意思決定として並べ,多段階ゲームのフレームワークを用いながら,統一的なモデルの中で論じている.小売業者の販売促進活動の有効性が高く,ブランドに固執する消費者が多ければ,選択的チャネルが均衡となり,ブランドに固執しない消費者が多ければ,開放的チャネルが均衡となることを導いている.また,この結果をもとに,商品ごとの流通チャネルの相違,国別の流通チャネルの相違,製品ライフサイクルに応じた流通チャネルの変化といった問題について論じている.(2)「垂直的取引の調整とリスク対応」石井淳蔵・石原武政(共編)『製販統合』(日本経済新聞社)では,製販統合というメーカーと小売業者との新しい取引関係を在庫投資の延期化と情報シェアリングとしてとらえ,垂直的なリスク分担と情報シェアリングについてモデル分析を行うと共に,従来の日本の商取引慣行との関連性を検討している.「小売価格と流通コスト構造に関する理論的・実証的研究」というタイトルのもとに,日本の流通システム変格の実態とその理論的・実証的分析を行った.こうした研究は,1997年度に出版予定の2つの書物,「応用ミクロ経済学」(創文社)と「日本の流通変革(仮題)」(有斐閣)の内容として公刊する予定である.そのための準備として,8本の論文をまとめ,そのうち5本を雑誌論文とし公刊し,3本を共著の図書として公刊した.代表的な論文の内容をまとめると次の通りである.(1)"A Game Theoretic Analysisof the Competition in Marketing Channel," Annals of the School of Business Administration,Kobe University,No.40,1996では,価格,販売促進,流通チャネル選択という企業間競争の多元性を,多段階にわたる意思決定として並べ,多段階ゲームのフレームワークを用いながら,統一的なモデルの中で論じている.小売業者の販売促進活動の有効性が高く,ブランドに固執する消費者が多ければ,選択的チャネルが均衡となり,ブランドに固執しない消費者が多ければ,開放的チャネルが均衡となることを導いている.また,この結果をもとに,商品ごとの流通チャネルの相違,国別の流通チャネルの相違,製品ライフサイクルに応じた流通チャネルの変化といった問題について論じている.(2)「垂直的取引の調整とリスク対応」石井淳蔵・石原武政(共編)『製販統合』(日本経済新聞社)では,製販統合というメーカーと小売業者との新しい取引関係を在庫投資の延期化と情報シェアリングとしてとらえ,垂直的なリスク分担と情報シェアリングについてモデル分析を行うと共に,従来の日本の商取引慣行との関連性を検討している.
核膜を介した双方向輸送に関わる蛋白質の多様な相互作用の構造生物学的研究

熊本大学谷らによって酵母のmRNAの核外輸送ができない温度感受性株の一つの原因蛋白質として見出されたPtr7はATP/GTP結合モチーフをもつ酵母の生育に必須の新規蛋白質で、核膜を介した核と細胞質間の双方向の輸送に必須であることが示されている。本研究の目的は、この新たに見出されたPtr7のX線結晶構造解析を行い、核膜孔複合体因子の一部に見られ、輸送に関わる蛋白質と相互作用するFGリピート領域と同様の配列をもつ意味やヒトPtr7と相互作用すると考えられている幾つかの蛋白質との核膜を介したソフトな相互作用を解明することである。昨年に引き続き、可溶性でより大量に得られる発現系の検討を行っている。昨年度発現ベクターはpBluescrpt系とpET系ベクターをもとに独自に作成したものを用い、大腸菌での発現、精製を試みたが、タグが無いため、うまく精製できなかった。本年度は、タグ(MBP、Trx、GSTなど)をつけた発現系の再構築を行った。融合蛋白質の発現は、特に、GST融合蛋白質について極めて高かったが、可溶性画分への移行が見られなかった。そこで、コールドショックベクターを用いた発現系を検討したところ、発現も、可溶性画分への移行も極めて良好であり、引き続き、TFタグを除くためのプロテアーゼ処理を行い、Ptr7蛋白質とTFタグの分離を試みた。いろいろなカラムクロマトグラフィーを行ったが、両蛋白質の分子量がほとんど同じであることも原因で、現在のところ、両蛋白質の分離に成功していない。そこで、融合蛋白質の状態で活性があるなら、融合蛋白質の結晶化を行うことを計画、現在、融合蛋白質のin vivoでの活性を調べている。昨年度までに大腸菌中でのPtr7の大量調製法の検討で、唯一少量でも蛋白質が取れてくるのはN末にHisタグをもつPtr7を、6M尿素で可溶化、Niカラムで分離精製後、リフォールデリングする方法であったが、この試料は結晶化の再現性が極めて悪いという問題点があった。リフォールディングを伴う精製条件の微妙な違いによる立体構造の差異、不均一性が主な原因と考えられたので、本年度は重点を大腸菌中で可溶化するPtr7の発現系の構築に変更した。通例にしたがって、いくつかの発現ベクターや大腸菌宿主を用いて、培養条件(温度、誘導方法、時間など)を検討した。pBluescrpt系とpET系ベクターをもとに独自に作成した発現ベクターを用いると発現も比較的よく、可溶化していることが分かったが、タグをもっていないため、精製がうまくいっていない。そこで現在は、まだ試していなかったタグ(MBPやTrx)を付けたPtr7の発現系を構築し、発現、可溶化などを検討している。
沖縄県における高校生の進路分化に関する総合的研究

本研究によって得られた知見は以下の9点である。1.回顧的に中学校時に授業理解度がより進展していたと自己認知している高校生は、そうでない高校生に比べ、高校生活をより適応的に送っていると理解されていたこと2.高校中退意識をもつ生徒は、高校内部における対人関係がうまくいっていなく、高校での諸活動それ自体の将来に対する有効性感覚を持ちえなく、高校生活が楽しくないと思っており、高校に行くことについての規範意識が薄いこと3.高校生の進路選択は家庭環境に大きく規定されており、学校はその規定力をより強める働きを担っていること4.高校生の進路分化は、学業業績に代表される個人の高校における業績によって規定されるというよりも、両親の進路期待や在籍学科の種類といった親や社会が与える期待(チャータ-)を生徒が読みとる形で達成されているのではないかということ5.進路決定の過程における肯定的自己目標あるいは将来像の保持にとって「意味ある他者」との出会いや交流が重要であるということ6.部活動加入者が未加入者に比べて、進学希望者の率が高いこと7.将来の希望職業については、部活動加入者の方が未加入者に比べて、より威信の高い職業を希望していること8.高校のランキングと、学校生活の過ごし方、学校生活に対する意味づけ、さらには自己像や自己の将来の見通などとの間に関連があること9.学校種が高校生の統制感の発達的変化に大きく影響していることこれまでの分析によって得られた知見をもとに今後の高校における進路指導のあり方を提言するとすれば、生徒は自分の将来目標を自己決定し、その目標に向かって毎日を有意義に送っていくことが求められているという認識を持って、高校は、そのような生徒の自己決定を支援すべく学習環境を整えたり、情報の提供をしたり等々、生徒1人1人のニーズをふまえたきめ細かい進路指導体制を築いていくことが肝要である。本研究の目的は、沖縄県を研究フィールドとして、高校生の進路分化(高校中退、高校卒業後の就職や進学)の現状を把握するとともに、そのような進路分化がなぜ生じるのかについて明らかにすることにある。本年は3年計画のうち1年目である。以上の目的を達成するために2種類の質問紙調査を実施した。1つは、中学3年生からこれまで2年間追跡している生徒(現在高校2年生)を対象に夏休みに、もう1つは、県内の24の高校に在籍する高校1年生を対象に9月から10月に、高校生活への適応状況や勉学状況を調査した。まず、中学3年生のときから追跡調査している高校2年生への質問紙調査の結果、高校中退意識をもつ生徒は、高校内における対人関係がうまくいっていない、高校での諸活動それ自体の将来に対する有効性感覚を持てない、高校生活が楽しくないと思っている、高校に行くことについての規範意識が薄い、などの特徴があることが明らかになった。特に、高校生活が楽しくないと思っている場合が最も高校中退意識と結びつきやすいようである。続いて、高校1年生への質問紙調査の結果、明らかになったことは以下の通りである。(1)中学3年生の時点で、学校の授業が50%以下しか理解できていなかったと回答した生徒は39.8%いた。また、中学校時代に、「学校を休みたいという気持ちになった」ことが「よくあった」と回答した生徒は12.1%、「授業をさぼりたい」と思ったことが「よくあった」と回答した生徒は11.2%いた。高校1年生の約1割は高校入学以前から学校生活に対して不適応であったのではないかと思われる。

(2)高校に入学後、高校をやめたいと思ったことのある生徒は36.0%おり、やめたいと思った理由は、「授業がおもしろくなかった(66.8%)」「入学前の期待やイメージと異なっていた(60.2%)」「別の学校に移りたくなった(56.6%)」「勉強についていけそうもなかった(46.3%)」「授業以外の学校生活がおもしろくなった(42.1%)」など、授業との関連性が強いようである。本研究は,昨年度,沖縄県内の高校に入学した高校1年生を対象に,卒業までの3年間追跡調査するために計画されたものである。今回は,その2回目(2年目)の調査を行った。対象者は,22の高等学校の高校生合計1685人(昨年実施されたと同一生徒)であった。調査項目は,高校卒業後の進路の計画,高校の学業成績,高校生活全般,規範意識などである。本研究は,高校生を追跡的に調査し,高校卒業時の進学行動とそれに至るまでの意識や行動の変化を明らかにし,進学行動を規定する要因を明確にすることである。現段階では(研究開始2年目なので)高校1・2年生時点での進学意識及び生活態度の状態並びにその間の変化しか明らかにすることができない。今回の調査で明らかになったこと及び前回の調査との比較で明らかになったことの基本的な知見を以下に示す。単純集計の結果,2年生時の全体の7割が進学を希望していること,特に普通高校に在席する者の進学希望者の比率が高いことが示された。この結果は,1年生時と比較すると,「未定」とする者が減少していることに起因していることが明らかである。進学を希望している者でも進学先の種類(文系,理系など)をより明確に決定しているこもあわせて明らかになった。このことから,進学についてより現実的に思考するようになっていることが示唆されると考えられれるが,それは各高等学校において進路指導の機会が増えていることによっている可能性が高いことが示された。また,大学進学を希望する理由についても,自分の適性や興味といった比較的自己の内面的な理由によって進学を希望するようになる傾向が強いことも明らかになった。より詳細な分析は,来年当該高校生が3年生になった後に行われる調査の結果を踏まえて行いたいと考えている。本年度、高校3年生を対象として実施したアンケート調査の結果の特徴を、同一生徒を対象として過去2年間に実施したアンケート調査結果と比較しながら以下に示す。高校3年生夏休み中、勉強を「ほとんどしなかった」と回答した生徒は31.0%おり、高校1年生夏休み中(37.7%)、高校2年生夏休み中(38.1%)と比べて、その比率は少なくなっている。進学や就職に向けて勉強を始めたものと考えられる。高校3年1学期の時に学校を休んだことのない生徒の割合は49.3%で、高校1年で64.3%、高校2年で52.2%と学年が上がるに連れて減少している。遅刻についても同様である。高校3年1学期中にアルバイトをしていた生徒の割合は12.4%で、高校1年1学期の8.2%と比べると増加しているが、高校2年1学期の13.7%と比べると減少していた。アルバイトをする理由として「当てはまる」と回答した生徒の割合が高い項目は、「自分のほしいものを買うため(91.8%)」「小遣い銭がほしいから(91.2%)」であった。「学校生活は楽しくない」と感じている高校3年生は66.3%いた。ちなみに、高校1年生時では57.6%、高校2年生時では69.2%であった。高校卒業後の進路は、進学希望者が79.8%、就職希望者が14.8%であった。
消化管再構築の分子機構:上皮・結合組織相互作用に関わる遺伝子の解析

変態期の両生類の消化管では、甲状腺ホルモン(TH)を引き金として上皮・結合組織相互作用が生じる結果、それまで機能していた幼生型細胞がアポトーシスにより消失し、残存する幹細胞から喃乳類類似の成体型上皮が新たに形成されていく。本研究では、近年アフリカツメガエル(Xenopus laevis)小腸で数多くクローニングされたTH応答遺伝子の発現や機能を解析することにより、喃乳類共通の消化管再構築の分子機構を明らかにすることを目指した。まず、in situハイブリダイゼーションと兔疫組織化学的手法を使って、各TH応答遺伝子の発現様式と上皮細胞の形態的変化との時間・空間的な関連性について解析した。その結果、細胞外基質を変性させる酵素の1つであるストロムライシン-3(ST3)遺伝子の発現が幼生型上皮のアポトーシスに、ソニックヘッジホッグ(Shh)遺伝子の発現が成体型幹細胞の活発な増殖に、密接な関連があることを示す知見を得た。そこで、これらの遺伝子の消化管再構築に果たす機能について明らかにするため、我々が先に確立したツメガエル小腸の生体外培養系を使って、遺伝子産物の過剰投与実験や抗体を用いた機能阻害実験等を行なった。現在も解析中であるが、これまでに結合組織特異的に発現するST3が、幼生型上皮で大量に起こるアポトーシスに不可欠であることを培養下で証明した。一方、上皮から分泌される蛋白質Shhは細胞の増殖を促進すること、過剰に投与された場合には腸上皮の管腔形成の異常を引き起こすこと、等を明らかにした。さらに、Shhは、結合組織に作用して骨形成蛋白質-4(BMP-4)の発現を誘導することを示した。BMP-4に関しても上皮形成に果たす役割を解析中であり、Shhとは異なる機能をもつことを示唆する知見を得っっある。変態期の両生類の消化管では、甲状腺ホルモン(TH)を引き金として一連の上皮・結合組織相互作用が生じる結果、幹細胞から哺乳類消化管に類似の上皮が新たに形成されていく。本研究では、近年アフリカツメガエル(Xenopus Laevis)の小腸で数多くクローニングされたTH応答遺伝子の発現カスケードを解析することによって、哺乳類に共通の消化管再構築機構の分子レベルでの解明を目指している。これまでに、in situハイブリダイゼーションと免疫組織化学的手法を用い、各TH応答遺伝子の発現様式と上皮紬胞の形態的変化との時間・空間的な関連性について解析を行った,その結果、細胞外基質を変性させる酵素の1つであるストロムライシン-3(ST3)遺伝子の発現が幼生型上皮細胞のアポトーシスに、初期発生でのパターン形成を制御することが知られている分泌蛋白質ソニックへッジホッグ(Shh)と細胞増殖因子TGF-βファミリーの1つである骨形成蛋白質-4(BMP-4)遺伝子の発現が上皮幹細胞の活発な増殖と分化の過程に、密接な関連があることを示す知見を得た。さらに、ST3とBMP-4遺伝子は結合組織特異的に、Shh遺伝子は上皮特異的に一過性に発現したことから、これらの遺伝子は消化管再構築過程での上皮・結合組織相互作用に中心的な役割を果たしていると予想される。今後、我々が既に開発した生体外培養系を使って、これらの遺伝子産物の阻害実験や強制発現等を行い、各遺伝子の消化管再形成に果たす機能について実験的に検証して行く予定である。変態期の両生類の消化管では、甲状腺ホルモン(TH)を引き金として、それまで機能していた幼生型細胞がアポトーシスにより消失し、幹細胞から哺乳類類似の成体型上皮が新たに形成されていく。

消化管上皮再形成の分子機構を解明するため、我々はアフリカツメガエル(Xenopus laevis)幼生の小腸を実験材料とし、TH応答遺伝子の発現調節や機能に関する解析を進めている。本年度は、これまでに同定されているTH応答遺伝子のうち、幼生型上皮細胞のアポトーシスと密接に関連して発現が変化するストロムライシン-3(ST3)遺伝子の機能に注目した。抗ST3抗体を用いた阻害実験を行い、細胞外基質を変性させる酵素の1つであるST3が、上皮細胞のアポトーシスを促進することを培養下で証明した。この他に、in situハイブリダイゼーション(ISH)解析により成体型上皮形成への関与が示唆されている骨形成蛋白質-4(BMP-4)遺伝子に関しては、その発現を制御するしくみに関する解析を培養下で行った。その結果、THに応答して上皮から分泌されるソニックヘッジホッグ(Shh)が、上皮近くの線維芽細胞においてBMP-4の発現を誘導することを明らかにした。さらに、BMP-4が作用すると予想される成体型上皮幹細胞で、BMP-4受容体が実際に発現されていることをISH解析により示した。今後、Shh/BMP-4シグナル経路が、幹細胞からの小腸上皮の形成過程にいかなる役割を果たしているのかを生体外培養系を用いて実験的に検証していく計画である。変態期の両生類の消化管では、甲状腺ホルモン(TH)を引き金として一連の上皮・結合組織相互作用が生じる結果、哺乳類消化管に類似の器官が再構築される。この過程では、それまで機能していた幼生型上皮がアポトーシスにより消失し、幹細胞から新たに成体型上皮が形成される。本研究では、近年、アフリカツメガエル(Xenopus laevis)の小腸で数多くクローニングされているTH応答遺伝子の発現カスケードを解析することによって、哺乳類に共通の消化管再構築機構を分子レベルで解明することを目指している。本年度は、これまでに同定されたTH初期応容遺伝子のうち、成体型上皮の形成と密接に関連した発現パターンを示すソニックヘッジホッグ(Shh)遺伝子の機能に注目した。小腸の生体外培養系を用いて、分泌蛋白質であるShh遺伝子産物の過剰投与や抗Shh抗体を用いた機能阻害実験を行い、Shhの成体型上皮形成に果たす役割を実験的に検証した。その結果、上皮から産生されるShhは、成体型未分化細胞の増殖を促進すること、過剰に発現された場合には腸上皮の管腔形成の異常を引き起こすこと、等の結果を得た。さらに、Shhにより結合組織での発現が誘導される骨形成蛋白質-4(BMP-4)遺伝子に関しても、同様の培養方法にて、上皮形成に果たす機能を解析中である。現在までに、BMP-4は、成体型未分化細胞に対してShhとは異なる作用をもつことを示唆する知見を得つつある。
モノクロ-ナル抗体結合抗癌剤による大腸癌ミサイル療法のための基礎的研究

I.大腸癌に対するモノクロ-ナル抗体A7と抗癌剤ネオカルチノスタチンNCSとの複合体A7ーNCSを、臨床的に大腸癌患者80例に投与しその効果と副作用について検討し以下のような成績が得られた。(1)大腸癌の術後肝転移19例について、投与後の遠隔成績を追跡したところ、従来の抗癌剤の動注療法より有意に延命効果が認められた。しかし、リピオド-ルに多剤抗癌剤(マイトマイシン、アドリアマイシン、5FV)を懸濁させたFAMーLIPとはほぼ同等の延命効果であった。(2)A7ーNCSを術前に投与し、大腸癌切除を行った例について、遠隔成績を検討した。全症例については、A7ーNCS投与例、非投与例で差異は認められなかったが、Stage IVでは投与例が長期生存例が多かった。(3)副作用として、発熱が約半数に認められた他は、重篤なものはなかった。(4)A7ーNCS投与例にヒト抗マウス抗体HAMAが、lgGクラスで100%、lgMクラスで70%検出され、lgEクラスでは検出されなかった。II.ミサイル療法を効果的に投与するため、以下の検討を行った。(1)HAMAの形成されるまでの1週間内に連日A7ーNCSを行い、副作用なく大量のA7ーNCSの投与が可能であった。(2)モノクロ-ナル抗体A7のヒト・マウスキメラ抗体を遺伝子組変え操作により作製することに成功した。本抗体の反応性はマウスモノクロ-ナル抗体とほぼ同様であった。(3)キメラA7とネオカルチノスタチンとの複合体chA7ーNCSの作製に成功した。(4)A7とポリエチレングリコ-ルの複合体はHAMAの産生を減ずる。
これは私の手か？：自己身体知覚の変化が他者の行為認識に与える影響の検討

本研究プロジェクトの目的は、乳児の自己身体(知覚)の変化が、コミュニケーション場面における他者の身体認識・行為認識に対してどのように関与するのかを明らかにすることである。初年度は、乳児の自己身体知覚を操作できるようなインターフェースの開発・およびそれを用いた実験システムを確立することに専念したが、結果的に乳児を対象とした実験システムを実現することはできなかった。研究プロジェクトの遂行のために研究計画を変更し、次年度は、乳児の身体・運動発達に伴う、日常的な視線コミュニケーションの発達変化に関するデータを取得した。最終年次である今年度は、2年次に取得したデータの解析、およびその成果の公表に専念した。乳児の家庭で縦断的な観察を行い、乳児の歩行発達と母子相互作用の様子を記録した。収集したデータをもとに、母子の視線交渉場面における個体間距離が乳児の歩行発達に伴ってどのように調整されるのか、解析を行ったところ、乳児の歩行獲得の前後で視線交渉時の個体間距離は変化せず、乳児のもつ他者との社会的距離は、乳児自身の運動発達によらず一定であることが示唆された。先行研究において、他者との社会的な距離は、自己身体の手の届く範囲によって変化することが報告されている。本研究は、結果は他者との社会的な距離に少なくとも歩行の獲得は寄与しないことを示すものである。既に解析の終了したデータについて、その成果を国内学会および国際学会で発表した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究プロジェクトの目的は、乳児の自己身体知覚の変化が、他者の身体認識・行為認識に対してどのように関与するのかを明らかにすることである。研究初年度である本年度は、乳児の自己身体知覚を操作できるようなインターフェースの開発と、乳児の身体・運動発達に伴う、他者との日常的なインタラクションの発達変化に関するデータを取得することに専念した。本年度は、乳児の自己身体知覚を操作するための、成人の到達把持運動に同期/非同期する視覚映像を提示するインターフェースを開発した。しかし、乳児の身体運動に対する理解の不足もあり、本年度中にインターフェースを乳児に実装し、実験課題を実施することはできなかった。インターフェースを乳児に実装することが難しかったため、これと並行して、乳児の身体・運動発達の縦断的記録を、乳児の家庭での参与観察を通して実施した。具体的には、乳児の身体・運動発達の様子を記録するとともに、それに伴って他者との相互交渉にどのような変化が生じるのか記録した。長い時間スパンで見れば、乳児の身体・運動発達自体によって、乳児の自己身体知覚が常に更新されている、と考えることもできる。このため、他者との相互交渉場面における乳児の行動の発達変化を縦断的に分析することで、自己身体知覚の変化に伴う他者の行為認識の変化を検討できることが期待される。このような点で、乳児の身体・運動発達の縦断的観察は、インターフェースの実装に不足している実践的な知識を補うだけでなく、本研究プロジェクトの目的を多角的に推進することを可能にする。参与観察のデータ取得は平成27年3月上旬まで継続し、その成果を国際学会で発表した。昨年度は、乳児の自己身体知覚を操作できるようなインターフェースの開発・およびそれを用いた実験システムを確立することに専念したが、結果的に乳児を対象とした実験システムを実現することはできなかった。研究プロジェクトの遂行のために研究計画を変更し、本年度は、乳児の身体・運動発達に伴う、日常的な視線コミュニケーションの発達変化に関するデータを取得・解析することに専念した。乳児の家庭で縦断的な観察を行い、乳児の身体・運動発達の様子を記録するとともに、それに伴って他者との相互交渉にどのような変化が生じるのか視線データの記録を行った。調査は平成27年度4月から平成28年3月まで続けられた。取得したデータをもとに、姿勢・運動様式など乳児の身体の変化(発達)が日常的な視線コミュニケーションに与える影響ついて、現在分析をすすめている。他者との相互交渉場面における視線コミュニケーション行動を縦断的に分析することで、乳児の自己身体の変化に伴う行為認識の変化の一端を捉えることが期待される。既に解析の終了した一部のデータについて、その成果を国内学会で発表した。本研究プロジェクトの課題の一つである、インターフェースを用いた乳児の自己身体知覚の操作は実施できなかったが、乳児の家庭での縦断的データを取得することで、目的を大きく変更することなく、研究プロジェクトを推進できている。縦断データのデータ収集・一次解析は完了し、学会発表や論文執筆で研究成果を公表する準備も整ってきている。

収集したデータをもとに、母子の視線交渉場面における個体間距離が乳児の歩行発達に伴ってどのように調整されるのか、解析を行ったところ、乳児の歩行獲得の前後で視線交渉時の個体間距離は変化せず、乳児のもつ他者との社会的距離は、乳児自身の運動発達によらず一定であることが示唆された。先行研究において、他者との社会的な距離は、自己身体の手の届く範囲によって変化することが報告されている。本研究は、結果は他者との社会的な距離に少なくとも歩行の獲得は寄与しないことを示すものである。既に解析の終了したデータについて、その成果を国内学会および国際学会で発表した。本研究プロジェクトの課題の一つである、ユーザーインターフェースを用いた乳児の自己身体知覚の操作は実施できなかったが、参与観察での継続データを取得することで、目的を大きく変更することなく、研究プロジェクトを推進できている。参与観察での継続データは順調に取得されており、学会発表や論文執筆で研究成果を公表する準備も整ってきている。本年度は縦断データの収集・解析に専念していたため、研究成果を発表する機会をもてなかった。次年度は、より詳細なデータ解析をすすめて、国内外の学会にて成果を発表し、論文を執筆する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、上記の成果を詳細に分析し発表する機会が持てなかった。データの解析を進めて学会にて成果を発表し、論文を執筆する予定である。
科学系博物館における情報アクセシビリティ・ガイドラインと実践モデルの提案

本研究の目的は,科学教育,情報デザインの研究者が学際的に協働し,科学系博物館における情報アクセシビリティ・ガイドラインの策定とその具体例としての実践モデルの提案を行うことであった。そこで本研究では,主に聴覚障害児の情報アクセシビリティの問題に焦点をあて,具体的なガイドラインの策定を行うとともに,国立科学博物館での聴覚障害のある中学生を対象とする実証実験を2回実施した。その結果,今後の科学系博物館展示のユニバーサル化に向けて,聴覚障害者支援の観点からの有益な理論的・実証的な知見を得ることができた。本研究の目的は,科学系博物館における情報アクセシビリティ・ガイドラインの策定とその具体例としての実践モデルの提案を行うことである。これまでに科学系博物館を対象とした情報アクセシビリティの包括的なガイドラインは確立されていない。そこで,本研究では,次の3点の実現をめざすものである。(1)科学系博物館の展示に関する包括的な情報アクセシティリティガイドラインの策定,(2)そのガイドラインに即した展示支援プロトタイプの開発,(3)科学系博物館において,そのプロトタイプに即した実践モデルを作成し,実証実験を通して,その有効性の検討を行う。以上のような目的のもとに,平成28年度は次のような研究を実施した。(1)科学教育学や博物館学,ユニバーサルデザイン学の領域の文献を収集し,展示にける科学教育の観点からのユニバーサルなガイドラインの理論的な検討を行った。(2)国内外の先進事例として,文献調査をするとともに,国内の博物館を訪問し,その実態を調査した。具体的には兵庫県立人と自然の博物館,国立科学博物館,名古屋市立科学館などであった。それらのうち,とくに,名古屋市立科学館の聴覚障害に対する試みが注目に値することがわかった。(3)情報アクセシビリティ・ガイドラインの暫定的な策定及びプロトタイプの評価手法の構築について,国立科学博物館における聴覚障害者向けワークショップを実施することをとおして,実証的な取り組みを行った。(4)中間報告として,日本科学教育学会で自主課題研究を組織するとともに,その他,国内外で研究成果の発表を行った。初年度における本年より,聴覚障害者向けワークショプを開催し,実証的な検討に取り組む等,具体的な成果が蓄積されつつあるため。本研究の目的は、科学系博物館における情報アクセシビリティ・ガイドラインの策定とその具体例としての実践モデルの提案を行うことであった。これまでに、科学系博物館を対象とした情報アクセシビリティの包括的なガイドラインは確立されていない。そこで本研究では、次の3点の実現を目指すものである。(1)科学系博物館の展示に関する包括的な情報アクセシビリティ・ガイドラインの作成、(2)そのガイドラインに即した展示支援プロトタイプの開発、(3)科学系博物館において、そのプロトタイプに即した実践モデルを作成し、実証実験を通して、その有効性の検討を行う。以上のような目的のもと、平成29年度は、次のような研究を実施した。(1)科学系博物館の展示に関する包括的な情報アクセシビリティ・ガイドラインの作成のための調査として、文献調査とともに、海外では、ニュルンベルグ(ドイツ)のNaturhistorisches、MuseumDB Museum、Museum Mensch und Natur等、国内では、名古屋市立科学館、兵庫県立人と自然の博物館等に訪問調査を行った。(2)平成28年度に開発した展示支援プロトタイプに基づき、その改善版を開発した。次に(3)では、国立科学博物館において、昨年同様に、都立Kろう学校の中学生を対象とした実証実験を行ない、プロトタイプの有効性を検証することができた。展示支援プロタイプについては、欧州の科学教育関連学会であるESERA2017において、成果の一部を発表している。なお、研究協力者は、江草遼平(神戸大学大学院)、岩崎誠司(国立科学博物館)、島絵里子(国立科学博物館)であった。最終年度の次年度では,今年度までに確定された情報アクセシビリティ・ガイドラインを精緻化するとともに,さらに,ワークショップの開催などを通して,具体的,実証的な知見を蓄積する予定である。科学教育本年度の研究成果の発表が投稿段階であり,それが年度末に発表確定となったために,次年度に国際会議に参加する必要があるためである。また,次年度においても,実地調査やワークショップの開催を継続的にする必要が生じている。海外での成果発表とともに,実証的研究としてのワークショップの開催,運営等に使用する予定とである。
メイラード反応後期段階生成物による酸化低密度リポ蛋白生成促進機構の解明

メイラード反応後期段階生成物(AGE)は,500μg/mlまで容量依存的にマクロファージによる酸化低密度リポ蛋白(ox-LDL)生成を促進した。これはマクロファージ非存在下では認められないことから,AGEがマクロファージを介して,ox-LDL生成を促進していると考えられた。また,15-lipoxygenase(15-LO)の阻害薬であるETYAをAGEと共にマクロファージ培地に添加したところ,AGEによるox-LDL生成促進は認められなかった。さらに,[C^<14>]linolateを用いて15-LOの代謝産物である13-hydroperoxyoctadecadienoic(13-HODE)を測定したところ,AGE添加群で有意に13-HODE生成が亢進していた。これらのことから,マクロファージを介したAGEによるox-LDL生成促進には,15-LOが関与していることが示された。そこで,15-LOのgene expressionに関与していることが示されているIL-4とIL-13が,AGEによりマクロファージから誘導されているのか確認した。IL-4,IL-13共にAGEによりマクロファージから誘導されなかった。このことから,AGEによる15-LOの活性促進にサイトカインの関与は少なく,別の促進経路が存在すると考えられた。現在,AGEによる酸化的ストレスが直接NF-κBなどの核内転写因子を活性化して,gene expressionに関与していることが示されている。今後は,AGEによる15-LO活性機構を解明するため,核内転写因子の関与についても検討してく予定である。
新しいタイプの抑うつ症候群の重症度評価尺度の開発

本研究では、2000年以降増加が指摘されている新しいタイプの抑うつ症候群(新抑うつ)について、発症モデルを構築し、重症度を測定するための尺度を開発する。1年目は発症モデルの構築と尺度項目の選定を行う。具体的には、発症モデルに基づいて尺度の項目を考案し、社会人を対象としたオンライン調査を実施する。そして、1年目の後半から大学4年生を対象に、2年半の追跡調査を行う。この跡調査では、開発した尺度を用いて社会人になって以降の職場適応とメンタルヘルスの関係を検討する。2年目は精神科の治療を受けている患者を対象に、3年目は企業と協同して社員を対象に面接調査を行い、尺度の実用性を高める。
信号処理用フィルタの特性改善に関する研究

本研究課題は,マルチメディア時代に対応できる高性能な集積化フィルタの構成法に関するのもで,主として,次の2テーマについて研究を行った.1.集積化モノリシックMOSフィルタの高線形化とチップ面積の低減化2.低電圧高周波モノリシックバイポーラ電流モードフィルタの構成テーマ1.に関する研究概要は次の通りである.集積化可能なモノリシックフィルタの構成法の一つとして,MOS構造による構成法がある.これは,能動素子としてMOSトランジスタを使用し,また,受動素子として,コンデンサと非飽和領域のMOSトランジスタによる抵抗を使用する構成法である.この構成法は,ディジタル回路との融合性が良いため,アナログ,ディジタル混在信号処理に適している.本研究では,MOSトランジスタの非線形性を取り除き,歪みの少ない高品質な信号処理結果を得るために,複数のMOSトランジスタを用いて,特性の線形化を行った.この結果,線形性は大きく改善されるが,抵抗1本の実現い4本のMOSトランジスタを必要とするため,集積回路化した場合,チップ面積の増大を招く欠点が生じた.この問題点を解決するために,回路中の電圧・電流に着目し,これらの間に特定の関係が存在する場合,MOSトランジスタが省略できることを利用して,MOSトランジスタ数の削減を行った.この手法によると,2(n+1)^2個のMOSトランジスタをn^2+3n+2個に削減でき,チップ面積の低減化に大きな効果があった.電子計算機シミュレータにより,MOSトランジスタ数を低減したフィルタをシミュレーションし,理論の正当性と集積回路化の可能性を確認した.この研究の期間中の10月23日から10月29日まで,韓国側の共同研究者である金東龍教授と全北大学(韓国全北市)にて,研究打ち合わせを行い,研究方法,経過について討議した.本研究の成果は,電気学会電子回路研究会で発表した(研究発表論文リストに掲載).テーマ2に関する研究概要は次の通りである.低電圧動作可能な回路構造として,バイポーラトランジスタによるカレントミラーを利用した電流モード信号処理回路を考案し,これを集積化高周波能動RCフィルタの構成に応用した.ダイオード接続したバイポーラトランジスタを基本構成要素として,その内部抵抗とコンデンサを使用することによりフィルタを実現するものである.このフィルタでは,回路の内部直流電圧はすべて0.7V程度であり,電源電圧も電池1本(約1.5V)以下で十分動作可能であるという特徴を有している.回路内部の信号伝達が電流を介して行われ,従来の電圧を介して行われる構造と異なり,本質的に低電圧,低電力な動作となっている.また,等価的な抵抗が数百オームと小さいため,高周波用のフィルタの実現に適しており,従来の手法では,構成が困難であった100MHz以上の遮断周波数を有するフィルタも集積回路内に構成できる.また,直流バイアス電流を制御することにより,フィルタの遮断周波数の調整も容易に行うことができるため,集積回路のプロセス誤差により生じる素子値の偏差を補正できる.構成として,ハードディスクの信号検出用フィルタを構成し,これを電子計算機シミュレータにより検証して,理論の正当性を確認した.この研究の成果は,通信学会論文誌に投稿する予定である.本共同研究の結果の検討と,今後のまとめ方について,韓国全北市の全北大学を3月20日から23日まで訪問し,共同研究者である金東龍教授と打ち合わせを行った.本研究課題は,マルチメディア時代に対応できる高性能な集積化フィルタの構成法に関するのもで,主として,次の2テーマについて研究を行った.1.集積化モノリシックMOSフィルタの高線形化とチップ面積の低減化2.低電圧高周波モノリシックバイポーラ電流モードフィルタの構成テーマ1.に関する研究概要は次の通りである.集積化可能なモノリシックフィルタの構成法の一つとして,MOS構造による構成法がある.これは,能動素子としてMOSトランジスタを使用し,また,受動素子として,コンデンサと非飽和領域のMOSトランジスタによる抵抗を使用する構成法である.この構成法は,ディジタル回路との融合性が良いため,アナログ,ディジタル混在信号処理に適している.本研究では,MOSトランジスタの非線形性を取り除き,歪みの少ない高品質な信号処理結果を得るために,複数のMOSトランジスタを用いて,特性の線形化を行った.この結果,線形性は大きく改善されるが,抵抗1本の実現い4本のMOSトランジスタを必要とするため,集積回路化した場合,チップ面積の増大を招く欠点が生じた.この問題点を解決するために,回路中の電圧・電流に着目し,これらの間に特定の関係が存在する場合,MOSトランジスタが省略できることを利用して,MOSトランジスタ数の削減を行った.この手法によると,2(n+1)^2個のMOSトランジスタをn^2+3n+2個に削減でき,チップ面積の低減化に大きな効果があった.電子計算機シミュレータにより,MOSトランジスタ数を低減したフィルタをシミュレーションし,理論の正当性と集積回路化の可能性を確認した.この研究の期間中の10月23日から10月29日まで,韓国側の共同研究者である金東龍教授と全北大学(韓国全北市)にて,研究打ち合わせを行い,研究方法,経過について討議した.本研究の成果は,電気学会電子回路研究会で発表した(研究発表論文リストに掲載).テーマ2に関する研究概要は次の通りである.低電圧動作可能な回路構造として,バイポーラトランジスタによるカレントミラーを利用した電流モード信号処理回路を考案し,これを集積化高周波能動RCフィルタの構成に応用した.ダイオード接続したバイポーラトランジスタを基本構成要素として,その内部抵抗とコンデンサを使用することによりフィルタを実現するものである.

このフィルタでは,回路の内部直流電圧はすべて0.7V程度であり,電源電圧も電池1本(約1.5V)以下で十分動作可能であるという特徴を有している.回路内部の信号伝達が電流を介して行われ,従来の電圧を介して行われる構造と異なり,本質的に低電圧,低電力な動作となっている.また,等価的な抵抗が数百オームと小さいため,高周波用のフィルタの実現に適しており,従来の手法では,構成が困難であった100MHz以上の遮断周波数を有するフィルタも集積回路内に構成できる.また,直流バイアス電流を制御することにより,フィルタの遮断周波数の調整も容易に行うことができるため,集積回路のプロセス誤差により生じる素子値の偏差を補正できる.構成として,ハードディスクの信号検出用フィルタを構成し,これを電子計算機シミュレータにより検証して,理論の正当性を確認した.この研究の成果は,通信学会論文誌に投稿する予定である.本共同研究の結果の検討と,今後のまとめ方について,韓国全北市の全北大学を3月20日から23日まで訪問し,共同研究者である金東龍教授と打ち合わせを行った.
地域におけるリスク対応体制の構築に関する研究

本研究は、リスクの回避、安全・安心な社会の実現に向けて、地方自治体が主体的に関与すべき状況において、地域におけるリスク対応の独自性が観察される事例、例えば岩手県で大問題となった産業廃棄物不法投棄事件などを収集するとともに、ガバナンスの観点から整理し、自治体における実務体制の整備に向けて重要な点を指摘した。かかる問題に行政学、経済学及び学際的視点から、地域のリスク対応策に切り込んだことが特徴である本研究は、リスクの回避、安全・安心な社会の実現に向けて、地方自治体が主体的に関与すべき状況において、地域におけるリスク対応の独自性が観察される事例、例えば岩手県で大問題となった産業廃棄物不法投棄事件などを収集するとともに、ガバナンスの観点から整理し、自治体における実務体制の整備に向けて重要な点を指摘した。かかる問題に行政学、経済学及び学際的視点から、地域のリスク対応策に切り込んだことが特徴である本研究は、リスクの回避、安全・安心な社会の実現に地方自治体が主体的に関与すべき状況において、ガバナンスの観点から認識の枠組みを整理するとともに、実務体制の検討をする。18年度は、リスクが社会的に重視されてきた過程の理論的視座を整理するため、U.ベック、N.ルーマン、O.レン、C.フッド、カーネマンなどの研究をレビューした。行政学、経済学及び学際的視点から、「限られた資源におけるリスク認知の最適化」、「リスク・コミュニケーションと行政の説明責任」に重点を置き、以下の事例について基礎的観察を行い、考察した。(1)自治体独自のリスク管理の先駆例である遺伝子組換え農作物の栽培規制条例に関する北海道のコンセンサス会議に参加し、概要を聴取した。これは自治体のリスク管理と市民参加の好例であり、研究の重要な手がかりとなった。(2)学際的なリスク管理の観点から、全米科学振興協会年次総会における、米国の犯罪率の低下現象、都市政策などの議論に参加し、意見交換を行った。(3)行政の観点から、ロンドン大学のリスク統御分析センターの研究レビュー及び英国自治体におけるリスク対応の現状及び体制について情報収集を行った。(4)意思決定理論におけるリスクのモデル化及び実験経済学的手法についてプリンストン大学経済学部の研究者と意見交換を行った。(5)リスク認知の観点から、米国の消費者の商品についてのリスク認識及びセキュリティーナンバーが信用情報として用いられている状況等について考察した。本研究は、リスクの回避、安全・安心な社会の実現に地方自治体が主体的に関与すべき状況において、ガバナンスの観点から認識の枠組みを整理するとともに、実務体制の検討をする。19年度は、参加者全員で研究計画に従い、理論分析枠組の共通認識の形成及び再構築を進めた。主に社会学・行政学・経済学に焦点を当て、文献及び資料の収集を行った。研究は「限られた資源におけるリスク認知の最適化」、「行政のリスク・コミュニケーションと説明責任」、「安全規制体制の自治体への移行に関する分析」、「自治体のリスク対応体制の構築」の四つを課題とした。これまでの研究成果は概要以下の通り。(1)リスクが社会において重視されてきた過程をレビューした。(2)リスク・コミュニケーションの事例として、自治体独自の先駆的事例である遺伝子組換え農作物の栽培規制条例に関するコンセンサス会議の概要を聴取し、リスク管理の一例として検討した。さらに都市政策、英国におけるリスク対応などの事例、日米のサービスに関するリスク認識の違いなどを題材として、研究を進めた。(3)19年度、長崎県立大学において、中間的なとりまとめの研究会を行った。本研究は、リスクの回避、安全・安心な社会の実現に向けて地方自治体が主体的に関与すべき状況において、地域におけるリスク対応の独自性が観察される事例を収集するとともに、ガバナンスの観点から整理し、自治体における実務体制の整備に向けて重要な点を指摘した。行政学、経済学及び学際的視点から、地域のリスク対応策に切り込んだことが特徴である。最終年度として成果のとりまとめの研究会を岩手県立大学において実施し、報告書を作成した。第一部は具体的事例を基に考察を行った。第一章では、岩手県で大問題となった産廃不法投棄事件などを含め、地域におけるリスク対応の実態を描いた。第二章では、それらの事例を基にして地域におけるリスク対応の要素を抽出した。リスク対応の時問、地域独自の対応策、地域住民との関係、科学的知見である。第三章では、リスク・ガバナンスの考え方に立って再整理を試みた。第二部では、重要な論点にっいて考察を深めた。第四章では、期待値に限定しないリスク認知の問題と政策的応用可能性にっいて論じた。第五章では、地方自治体においてもリスクが主要な政策アジェンダとなってきた背景と日本特有の分権化の中で、環境の変化に反応して、課題解決に至る道筋を見つけ出す自立的システムが作られるべき時期であることを明らかにした。第六章では、地域における「リスク・コミュニケーション」をテーマに、その実務的問題点を概観した。第七章では、展望とまとめを述べた。