hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天然の染色剤としての小豆煮汁の有効利用

廃棄物を染色剤に有効利用する観点で、小豆煮汁に着目した。各種繊維に対する染色性、染色条件、染色布の染色堅牢度等を調べた。その結果、天然繊維の中では羊毛と絹の染色性が高く、染色性が高くなる条件は繊維により異なった。得られた染色布の染色堅牢度は洗濯や摩擦、ホットプレッシング等、ほとんどの試験項目で4級以上の高い値を示した。また濃色化や染色の効率化、廃液処理等を考慮した方法を検討した結果、羊毛への加圧染色や煮汁の添加剤による前処理等が有効であった。天然染料による染色を行う場合、色素の抽出工程が必要不可欠で手間やコストがかかるが、その染色品は独特で繊細な色味があり大変価値がある。本研究は廃棄物を有効利用する観点で食品の煮汁に着目し、特に古くから高貴な色とされる美しい赤紫色を有する小豆を取り上げ、天然の染色剤としての有効利用を目指して取り組んでいる。初年度は各種繊維に対する染色性と最適な染色条件を中心に検討した。繊維製品として実用的に利用する場合の染色品は、種々の要因に対する染色堅牢度が特に重要な課題となる。本課題の最終年度となる本年度は、前年度に得られた染色結果を基にして、染色堅牢度を中心に検討した。さらに染色工程の効率化、染色性や廃水処理の観点での煮汁の前処理、染色性の低い天然繊維に対する前処理等についても検討を加えた。天然繊維の中で染色性が高い絹と羊毛染色布を主に用いた。摩擦・水・洗濯・ホットプレッシング・汗に対する染色堅牢度を検討した結果、ほとんどの項目で4級以上と、大変高い結果が得られた。ただし、アルカリ汗液での試験では色相の変化が見られたので、取扱いの際には配慮が必要となる。羊毛の加圧染色では、常圧染色と比べて短時間で濃色化し小豆色に近くなるので効率的な方法の1つ言える。小豆煮汁は染色性があり、今回検討した染色方法での染色堅牢度が良好な結果を得られたことから、抽出工程の必要が無く染色剤として有効利用できることが示唆された。さらに、にがりで前処理した煮汁での染色は、通常の煮汁での染色とは色相が異なるが安定して染色でき、染色性に加えて廃液処理の観点での可能性が示唆された。また綿や竹繊維に対する豆汁やカチオン化処理等の前処理を試みたが濃色化への影響はわずかであった。これらの結果と染色見本を添付した資料を作成した。繊維製品の染色は堅牢性に優れる化学染料の使用がほとんどで、天然染料による染色品は僅かである。天然染料での染色には色素の抽出工程が必要で手間やコストがかかるが、天然染料による染色品は独特で繊細な色味があり、大変価値がある。本研究は廃水処理の負担軽減や廃棄物を有効利用する観点で、食品の煮汁に着目し、特に古くから高貴な色とされる美しい赤紫色を有する小豆を取り上げ、天然の染色剤としての有効利用を目指して取り組んでいる。初年度として、小豆煮汁を染色剤として利用するための各種繊維に対する染色性を検討した。汎用繊維に加え、新天然系繊維素材を試料に加えて染色性を検討した。また、染色温度や染色時間、加熱方法、媒染、助剤等の染色条件が、繊維の染色性や染色布の色に及ぼす影響について検討を行ったところ、温度条件60°Cでの繰り返し染色では、絹、ビニロン布の他、染着率の差は大きいが、綿、羊毛、レーヨン、ナイロン布には一定の染色性が見られた。さらにテンセルや竹布2種の染色性を検討したところ、テンセルにのみ染色性が確認された。60°Cでは汎用繊維の中でも絹やビニロンの染色布は特に染色性が高く、古くから小豆色とされている小豆独特の赤紫色に近い色になった。また、数種の天然の媒染剤での染色効果を検討したところ、染色性への影響は小さい結果となった。さらに温度条件を高めた染色では、むしろ絹とビニロン布の染色性は上がらず、また他の数種の繊維の染色性が低下する結果を得た。一方、高温での繰り返し染色によりナイロンや羊毛布は染色性が向上し、得られた染色布の色は茶色が強くなるなど、繊維によって最適な染色条件が異なる結果が得られた。本研究は廃水処理の負担軽減や廃棄物を有効利用する観点で、食品の煮汁に着目し、特に古くから高貴な色とされる美しい赤紫色を有する小豆を取り上げ、小豆煮汁の天然の染色剤としての有効利用を目指して取り組んでいる。本研究の目的を達成するため、平成24年度から平成25年度における研究期間には次の5点を検討することにした。各種繊維に対する染色性の検討、染色布が小豆本来の独特の色味でより濃色に再現性を良く染色するための条件の検討、また最終製品としては実用性が重要であるため、洗浄等による染色堅牢度の評価と繊維製品としての用途、取扱い方法の検討である。

さらに煮汁の廃水処理の負担軽減につなげるために、染色利用の効果について評価する必要がある。このうち、本研究では初年度として染色性や染色条件の検討を行った。この結果、数種の汎用繊維と新天然系繊維の小豆煮汁に対する染色性を確認し、繊維の種類によって最適な染色条件が異なる結果を得た。中でも60°C染色では絹やビニロン布の染色性が高く、得られた染色布は小豆色とされる独特の赤紫色に近い色に染まった。90°C染色では羊毛やナイロン布の染色性が高い結果を示したが、染色布の色は茶系であった。さらに天然の媒染剤数種の影響も検討したが染色性への効果は低かった。このように、染色条件、特に温度条件により繊維の染色性や染色布の色調が変化するが、小豆煮汁が数種の繊維に対する染色性を有する結果が得られたことから、今後、小豆煮汁を染色剤として有効利用できる可能性が示唆された。これらの成果の一部は、(社)日本家政学会東北・北海道支部第57回研究発表会(平成24年9月15日、福島大、研究発表要旨集第55号、p22)で報告し、当初の目的を概ね達成することができた。初年度として、数種の繊維に対する染色性を確認し、小豆煮汁を天然の染色剤として有効利用できる可能性が示唆されたので、2年目となる平成25年度には、染色布の染色堅牢度を測定してその耐久性を把握するとともに、繊維製品としての用途や取扱い方法などを中心に検討する。繊維製品として実用的に利用する場合の染色品は、染色に対する堅牢度が最も重要な問題となる。染色品は日常的な洗浄や着用による取扱い、保管や展示等において少なからず変退色が起こるのはもちろんであるが、特に天然染料による染色品は化学染料を用いた染色品に比べると染色堅牢度が大変低い傾向にあり、堅牢度を十分に検討する必要がある。日常的な着用や取扱い、長期保管に関わる様々な要因を考慮して、摩擦や日光、汗、洗濯、アイロン・プレス処理等に対する染色堅牢度試験をJIS法に準じて実施する予定である。平成24年度の結果から、天然繊維の中で特に小豆煮汁に対する染色性が高く、得られた染色布が小豆本来の赤紫色に近い色に染色される絹布を中心に検討する。小豆染色布の染色堅牢度が低い項目が多い場合には、染色堅牢度を高める染色条件や用途を再検討する。また、今回廃棄物を有効利用する観点で着目した小豆煮汁は、染色への有効利用とともに、染色への利用により色素成分を多く布に染着することで廃水処理の負担軽減につなげることを目指しているので、この点も検討したいと考えている。さらに研究の進捗状況により、絹布ほど染色性が高くないが、一定の染色性が見られ、同じ天然繊維である綿布等について、染色性を高めるための前処理方法とその効果を検討する。染色布は染色見本を作成し、また小豆染色布を使った製品試作を試みる。該当なし
女性慢性筋性顎関節症患者における中枢性筋収縮抑制不全と下行抑制系機能不全の検証

慢性筋性顎関節症が治りにくい理由として、中枢神経系が感作されて、筋緊張抑制機能や疼痛下行抑制系が機能しなくなってしまい、通常の治療に反応しなくなっていることが挙げられる。この中枢感作は、刺激への過敏さ、反応の亢進、痛み範囲の拡大等によって臨床的に判断していた。閾値を超えた熱を為害性無く加える方法で、中枢感作を臨床において簡便に客観的に評価する方法を開発した。女性慢性筋性顎関節症患者に対し、下行抑制系機能不全の評価のため以下の予備研究を行い結果を得た。1.セロトニン関連遺伝子多型の解析のため、プライマーを設定し、電気泳動法等の条件を決め、22年度から測定を行う。2.痛覚過敏検査のため電気的痛覚域値測定と冷温刺激痛覚域値測定を行い、標準値を求めた。電気的痛覚域値測定ではバラツキが大きいこと、冷刺激痛覚閾値も同様にバラツキが大きいこと、温熱刺激痛覚閾値は被験者間のバラツキがほとんどなく、また、三叉神経領域と三叉神経領域外である前腕でもほぼ一定の値を示し、今後の閾値検査および冷温痛覚刺激による時間的加重検査に適当であると判断された。3.中枢性感作の評価として、冷温痛覚刺激による時間的加重検査を申請の機器を購入し検査手法を完成させた。熱刺激を2秒間隔で11回連続して加えた。2回目、6回目、11回目の疼痛感覚と刺激終了後の不快、残感覚についてVASにて測定を行った。予備研究として、頭頸部筋障害による緊張型頭痛患者と対照群の比較を行ったところ、緊張型頭痛患者群では三叉神経領域および前腕(三叉神経とは直接関連がない領域、三次ニューロンで関連)の温熱刺激痛の反応性が高いこと、また、10回の繰り返し刺激後の残感覚の持続時間が長いこと判った。さらに、三叉神経領域よりも前腕の部分での温熱刺激痛の反応性が高い傾向が認められた。女性慢性筋性顎関節症患者に対し、中枢性感作の評価として以下の研究を行い下記の結果を得た。[対象]咀嚼筋に疼痛を有すると診断された10人を以下のように患者群と対照群とに分類し、試験対象とした:患者群:咀嚼筋障害を3ヶ月以上を有する慢性顎関節症患者のうち、筋・筋膜性疼痛と診断されかつ中枢感作を生じていると臨床的に評価されたもの5名、対照群:咀嚼筋に限局性筋痛を有する顎関節症患者のうち、中枢感作を生じているとは臨床的に評価できないもの5名。[試験方法]患者群及び対照群の顔面部及び腕部に熱刺激出力手段(熱刺激板の面積0.28cm^2)を当て、45°Cから47°Cまで1秒間で上昇させ、47°Cを1秒間持続後45°Cまで1秒間で降下する熱刺激を11回、合計33秒、繰り返し与えた。熱刺激の終了後、被検部位に残存する感覚(残感覚)の持続時間を測定し、両群間の差を統計的に比較検討した。上記11回の熱刺激後、熱刺激板の温度が45°C以下になった時点を残感覚の開始時間とし、残感覚が消えた時点で被験者に合図をしてもらい終了時間とし、当該開始時間と終了時間との間の時間を持続時間とした。上記のように、被検部位は罹患部位である顔面(三叉神経支配領域)及び三叉神経非支配領域である腕部とする。[結果]患者群の残感覚の持続時間は顔面部で平均108秒、腕部で平均120秒であった。一方、対照群では顔面部で平均24秒、腕部で27秒であった。患者群における残感覚の平均持続時間は、罹患部位である顔面部において対照群よりも有意に長く、これは三叉神経非支配領域である腕部においても同様の結果が得られた。(顔面:t-test P=0.014,腕:t-test P=0.029)。この結果から、臨床的に中枢性感作が生じていると判断された患者群において熱刺激後の残感覚測定により中枢性感作が容易に判定できる可能性が示唆された。女性慢性筋性顎関節症患者に対し、中枢性感作の評価として研究を行い、下記の結果を得た。[対象]咀嚼筋に疼痛を有すると診断された10人を以下のように患者群と対照群とに分類し、試験対象とした:患者群:咀嚼筋障害を3ヶ月以上を有する慢性顎関節症患者のうち、筋.筋膜性疼痛と診断されかつ中枢感作を生じていると臨床的に評価されたもの5名対照群:咀嚼筋に限局性筋痛を有する顎関節症患者のうち、中枢感作を生じているとは臨床的に評価できないもの5名。[試験方法]

患者群及び対象群の顔面部及び腕部に熱刺激出力手段(熱刺激板の面積0.28cm^2)を当て、45°Cから47°Cまで1秒間で上昇させ、47°Cを1秒間持続後45°Cまで1秒間で降下する熱刺激を11回、合計33秒、繰り返し与えた。熱刺激の終了後、被検部位に残存する感覚(残感覚)の持続時間を測定し、両群間の差を統計的に比較検討した。上記11回の熱刺激後、熱刺激板の温度が45°C以下になった時点を残感覚の開始時間とし、残感覚が消えた時点で被験者に合図をしてもらい終了時間とし、当該開始時間と終了時間との間の時間を持続時間とした。上記のように、被検部位は罹患部位である顔面(三叉神経支配領域)及び三叉神経非支配領域である腕部とする。結果:患者群の残感覚の平均時間は顔面部108秒、腕部120秒であった。一方、対照群では顔面部24秒、腕部27秒であった。患者群における残感覚の平均持続時間は、罹患部位である顔面部において対象群よりも有意に長く、これは三叉神経非支配領域である腕部においても同様の結果が得られた。(顔面:t-test P=0.014,腕:t-test P=0.029)。
繊維材料による油性汚れの払拭に関する評価とその社会性

食器類に付着した油性食品汚れを、洗剤使用せず繊維材料のみで払拭する人達増えている。このことは洗剤使用量を減らし環境への負荷を少なくするためにも重要な試みである。本研究では特にアクリル毛糸の編物と星型や扁平断面をもつポリエステル、ナイロン糸より織られた市販払拭用布の払拭効果の定量的比較を行なった。油性食品としてオリーブ油、バター、ラードを用い陶器皿を汚染し、上記繊維材料で払拭した後皿に残った有機物成分を全炭素測定装置で定量した。その結果、洗剤を全く使用しないアクリル毛糸による油性食品の払拭効果は、スポンジに洗剤を含ませて洗浄する一般的な方法と比べて同じ払拭効率であることを明らかにした。食器類の洗浄方法には個人差があるので、ここでは流水下での払拭と水で濡らした状態での払拭効率についての比較も行なった。アクリル毛糸の場合は流水下で油性汚れを払拭する時の方がより効果的であることを見いだした。一方、ポリエステル/ナイロン布の場合は水で濡らした時の方が効果的であったが、取り除いた油汚れが布に多く付着し、多量の油性汚れの払拭には適しないことが判明した。これらの結果を参考にして、18歳から19歳の女子学生とその母親達にアクリル毛糸の編物による油性汚れの払拭を行なってもらいアンケート調査を行なった。約60%の人が洗剤なしで油性汚れが落ちていると感じているが、洗剤を使用した時と同程度であるとは判断していない結果となった。これは洗剤に対する潜在観念があるためと思われる。繊維材料のみによる払拭の動きを広めるにはこの点に関する意識改変が必要であることがわかった。今ひとつ残された課題はアクリル毛糸に付着した油成分の除去であるが、可能な限り洗剤を使用せずに行なえるかどうか検討している。アクリル毛糸の編み物が食器類の油性汚れの払拭に利用され始めて久しい。平成13年に新たにポリエステル、ナイロン極細繊維を利用した払拭用の布が市場に出た。これら払拭用繊維材料は洗剤を使用しなくても油性汚れを払拭できるのが特徴であるが、その定量的評価はなっかた。本研究では油性汚れを全有機炭素量に比例するものとして定量化を試みた。本年はオリーブ油を油性汚れの試料例として、その試料量と全炭素量の比例関係を確認した。実際に食器類から油性汚れを繊維材料で払拭し、その後食器類に残っている油性汚れを定量するには二つの方法が考えられる。一つは直接食器類を粉砕し、全炭素測定装置で測定可能なサイズにし残存量を評価するもので、今一つは完全に近い状態に油性汚れを払拭できる他の材料で残存油性汚れを取り除き、その量を定量する手法である。本研究では、簡便でかつ定量化に信頼性の高い後者の手法を選び実験を行った。先ず、陶器製食器、及び鉄板を一定量のオリーブ油で汚染し、石英繊維で作成された濾紙(市販名Filter Paper Silica Fiber QR100,Advantec)で払拭し、油の100%払拭回収条件を検討し、ほぼその実験条件を確立した。現在アクリル毛糸の編み物、極細繊維布を用いて油性汚れを払拭し、その油性汚れの残量を石英濾紙で取り除き残量を定量中である。実際に油性汚れの払拭に繊維材料を使用するのは家庭の主婦達である。短期大学の学生達と母親を対象として市販のアクリル毛糸編み物を配布し、油性汚れの払拭に関するアンケート調査を行った。その結果、学生とその母親ともに56%の人達は油性汚れが良く落ちると回答している。本実験での定量結果と、使用する人たちの使用感との相関性を検討していく予定である。
子宮体癌におけるイトラコナゾールの抗腫瘍効果解析及びレスポンダーの同定

【細胞株を用いた実験】子宮体癌細胞株HEC-1A及びIshikawaを用いて、イトラコナゾールによる細胞増殖抑制実験(MTT assay)を行ったところ、いずれも抗真菌薬として内服した際のヒト血中濃度1 μMで有位に増殖が抑制され、イトラコナゾールによる濃度依存的かつ時間依存的体癌細胞増殖抑制効果が認められた。また、浸潤抑制実験(migration assay)でもイトラコナゾールによる浸潤抑制効果が示された。これらを再検証し論文報告した(Inoue K, Tsubamoto H, et al. Anticancer Res, 36:149-53, 2016)。次に、子宮体癌細胞株AN3-CA、HEC-50B、SNG-IIでも同様にMTT assayを実施したところ、イトラコナゾールはAN3-CAに対して増殖抑制効果を認めたが、HEC-50B、SNG-IIでは抑制効果は認めなかった(non-responder群)。癌腫により異なる作用を示したため、5種類の子宮体癌細胞株をイトラコナゾール10 μMまたはvehicleを用いて48時間培養した。5 pairsについてSurePrint G3 Human Gene Expression 8×60K v2 Microarraykitを用いたcDNA microarrayでtrascriptionの相違を検討し、さらに抽出蛋白の免疫組織染色でtranslationを検証した。これまでイトラコナゾールの癌細胞への腫瘍効果についてヘッジホッグシグナル阻害作用が報告されていたが、子宮体癌細胞株responderではヘッジホッグシグナルの変化は認めず、Akt/mTORの抑制、オートファジーの誘導により増殖が抑制されたことがわかった。また、Non-responderではコレステロールの細胞外輸送に関わるABCA1が抑制されていることがわかった(Tsubamoto H, et al. Anticancer Res, 37:515-519, 2017. AcknowledegmentにKAKEN JP16K11166記載)。平成29年度までのin vitro実験内容を論文発表できたため。Window of opportunity臨床試験で症例集積された臨床情報と、ITCZ投与前後で得られた凍結保存された組織、前後で末梢血から抽出されたRNAを用いて、ヒト組織における新規作用機序の解明と、liquid biopsyによるバイオマーカーの探索を行う。残金で購入できる研究対象物品がなかったため繰越とした。今年度行った実験に対する物品費が予定よりも安価であったため、次年度において実験に必要な消耗品の購入に使用する。残金を合わせて来年度に研究対象物品を購入する予定とする。
過渡的複合体が関わる生命現象の統合的理解－生理的準安定状態を捉える新技術－

領域まとめのシンポジウムを主催した。平成27年2月4日と5日の2日間にわたって、理化学研究所横浜事業所交流棟ホールにて開催した。開催に際してはHPやポスターを配布するなどして広く告知を行った。また、参加者への便宜を図るため、講演スライドのハンドアウトを参加者へ配布した。また計画班から嶋田と白川が、公募班員の片平と児嶋がそれぞれ講演を行い、本新学術領域の成果を公表した。2日間にわたるシンポジウムを行い、134名が出席した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本総括班は、新学術領域研究「過渡的複合体」を円滑に進めるために、方針を策定し、企画調整を行った。具体的には、定期的に総括班会議を開催し、1年に一度全体班会議を開催した。総括班が中心となって領域内の共同研究を推進し、また試薬の共同購入を行い効率的な研究費の執行に努めた。領域の成果を社会に発信するため、領域主催のシンポジウムの開催、規模の大きな学会におけるワークショップの開催を行った。若手育成の目的で、チュートリアルコース開催の支援を行った。定期的にニュースレターを発行し、年度末には成果報告書を作成した。概要細胞表層から核に至るシグナル伝達経路においては、過渡的複合体形成が重要なステップになっている。本新学術領域では、原子レベル、分子レベル、細胞レベルにおいて、この過渡的複合体を研究する手法の開発および開発された手法の個別の系への適用を行う。本総括班では、この新学術領域研究を円滑に進めるために、方針を策定し、企画調整を行う。まず、H21年12月12日に横浜にて、研究開始のための方針の討議、「相互作用的」共同研究の方向性の議論、公募を行うに当たっての基本的な考え方の議論を行うため、研究代表者および研究分担者による総括班会議を行った。総括班会議では、公開シンポジウムとして来年度分子生物学会にて、本新学術領域が主宰するシンポジウムを行うこと、開始にあたって現状認識を一致させ、領域研究の目標と研究の進め方について討論し確認するため来年度5月に全体会議と研究交流会を開催することおよび試薬等の共同購入を行うことを決めた。また、同会議で定期的にニュースレターを電子メールでの発行および年度末の研究報告書を発行する方策に関して議論した。本年度の総括班の活動は、班会議開催(平成22年5月24,25,26日於リゾナーレ小淵沢)および多くの研究者に新学術領域の研究内容を公表するために、通常行われているシンポジウムの開催という手法を取らず、参加者の大きな学会でのワークショップおよびシンポジウムを下記のように企画した。■日本蛋白質科学会第10回年会【会期】平成22年6月16日(水)16:0018:30【会場】札幌コンベンションセンターB会場:中ホール【ワークショップ】過渡的複合体の視点から生命現象を捉えなおす■第49回NMR討論会【会期】平成22年11月15日(月),16日(火),17日(水)【会場】タワーホール船堀【共催】新学術領域研究「過渡的複合体が関わる生命現象の統合的理解」■日本化学会第91回春季年会【会期】平成23年3月27日(土)【会場】神奈川大学【ワークショップ】過渡的複合体を含む生命現象解明を目指した化学的アプローチまた、若手育成援助として下記のミーティングを協賛した。■「先導的若手NMRスペシャリスト育成プログラム」第1回研修会【共催】日本核磁気共鳴学会、日本分光学会、新学術領域「過渡的複合体」【後援】先端研究施設共用促進事業【協力】日本電子、アジレントテクノロジー、ブルカーバイオスピン【会期】2010年12月2日(木)4日(土)【会場】琵琶湖リゾートクラブ(滋賀県守山市)【定員】20名本年度の総括班は、領域内の共同研究の促進・成果の公開を目的に、以下の活動を行った。領域内での交流促進のため班会議(2011年5月17-19日於リゾナーレ小淵沢)を開催した。また、総括班会議を開催し、領域の運営方針について意見交換を行った。また、ニュースレターを発行し、紙面を通じて領域内交流の促進を図った。領域の成果を一般に公開するため、領域主催の公開シンポジウムを下記のように行った。新学術領域研究「過渡的複合体」公開シンポジウム日時:2011年7月21日(木)場所:東京大学薬学部講堂参加者86名日本生化学会の学会誌「生化学」2011年10月号に本領域で企画した特集記事を掲載し、日本生化学学会員に領域の成果を公開した。また、国民との対話の一環として、高校生を対象とした説明会を開催し、班員の船津は下記市民講座で研究内容を紹介した。「バイオルミネッセンスとバイオイメージング」日時:2011年8月31日(水)、場所:千歳市民文化センター中ホール講演タイトル「1分子イメージングによってわかるタンパク質の働き若手育成支援として、下記のワークショップを共催した。・先導的若手NMRスペシャリスト育成プログラム第3回研修会・2011年6月2-4日・琵琶湖リゾートクラブ(守山市)・約40名。・蛋白研セミナー「In cell NMR workshop 2012」

2012年3月27(火)28日(水)大阪大学蛋白質研究所、一階講堂、NMR実験棟本年度の総括班は、引き続き領域内の共同研究の促進と成果の公開を目標に、以下の活動を行った。全体班会議(2013年5月9-11日於リゾナーレ八ヶ岳)を開催し、領域参加者全員の研究成果を共有するとともに、共同研究を促進した。また、総括班会議を開催し、領域の終了を迎えるにあたり成果の取りまとめの方策について議論した。ニュースレターを発行し、紙面を通じて領域内の交流促進、情報の提供を行った。領域の成果を一般に公開するため、第51回生物物理年会においてワークショップ「過渡的複合体が関わる生命現象の統合的理解」を開催し、総括班の神田、早坂らが講演を行った(2013年10月29日、於京都国際会館)。若手育成支援の一環として、総括班員の白川らが中心となり、in-cell NMRトレーニングコース2014を開催した(2014年3月18-19日、於理化学研究所・鶴見キャンパス)。領域まとめのシンポジウムを主催した。平成27年2月4日と5日の2日間にわたって、理化学研究所横浜事業所交流棟ホールにて開催した。開催に際してはHPやポスターを配布するなどして広く告知を行った。また、参加者への便宜を図るため、講演スライドのハンドアウトを参加者へ配布した。また計画班から嶋田と白川が、公募班員の片平と児嶋がそれぞれ講演を行い、本新学術領域の成果を公表した。2日間にわたるシンポジウムを行い、134名が出席した。本年度の総括班は、領域内の共同研究の促進、成果の公開・普及を目的に、以下の活動を行った。領域内での成果の共有と共同研究を推進するため、全体班会議(2012年5月17-19日於リゾナーレ八ヶ岳)を開催した。H24年度から第二期の公募班員が加わったため、発表時間を一人30分として、研究内容の理解と議論のために十分な時間を確保した。また、共同研究促進のための班員間の交流の時間も設けた。また、総括班会議を開催し、領域の運営について議論した。今後の領域主催・共催のシンポジウムの開催計画や、若手育成のための取り組みについても議論した。また年度末には成果報告書(H23/24年度分)を発行し、これまでの領域内での成果をとりまとめた。領域内の成果は領域HPにおいても随時公開をしている。計画していた項目はほぼ達成されており、計画通り進展していると判断している。一部総括班で共同購入する試薬の欠品があったものの、計画全体には大きな遅滞はない。26年度が最終年度であるため、記入しない。領域の最終年度にあたり、引き続き班会議などを開催して、領域内の交流・共同研究を推進する。また、比較的規模の大きな学会においてシンポジウムやワークショップを開催し、本領域の成果を一般に公表する。また成果を報告書にとりまとめ、本領域の到達点を明確にする。
大型実験装置による暗黒物質の直接探索

本研究では,XMASSを用いた暗黒物質の探索と次世代の大型暗黒物質探索装置の開発・研究を推進している.前者では,暗黒物質との相互作用でキセノンが励起状態になるモードの探索を行った.この過程は,暗黒物質がスピン相互作用をする場合に感度を持っている.世界で最も厳しい制限を課すことに成功した.(これまでの約8倍の感度.200 GeVの暗黒物質の場合,上限値4.1E-39 cm2)また,暗黒物質によって原子核が制動放射することを利用した暗黒物質探索を行った.このモードは0.3 GeVまでの低質量の暗黒物質に感度を持つ.XMASSの様な大型で,標準的暗黒物質(WIMP)を主目的とした検出器が,これほどの低質量暗黒物質の探索に有効であることを実証した点が大きな成果である,暗黒物質以外でも,二重電子捕獲モードで世界最高感度での探索を行う等,広範囲の物理を展開した.次世代大型暗黒物質探索の開発・研究では,前年度から,一層式液体キセノンTPCと石英内包型の二層気液キセノンTPCの研究を行っている.後者は,石英が低い仕事関数を持つことを利用したもので,実現されれば,非常に低閾値の暗黒物質が実現可能である.しかし,現状では,低エネルギー側で石英に起源を持つと考えられる雑音事象が観測されている.石英表面の状態を調査する必要がある等,今後の課題である.最後に,本研究では,大型で超低バックグラウンドの3インチ凸型光電子増倍管の開発を行ってきた.これまで液体キセノン中でごく僅かなガスリークが生じるという問題点があったがこれを克服することに成功した.この成果を論文にまとめている最中である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(A)現在のXMASS実験装置の運転とデータの解析, (B)将来のXMASSを目指した開発・研究を平行して行った.(A)に関して:季節変動を用いた解析と事象再構成による解析と2本立てで行った.前者に関しては,8月に不慮の停電が生じ,その後,観測したシンチレーション光量の変動が見られた.調査の結果,XMASS検出器への不純物の混入に起因する事が分かった.季節変動解析では,安定性が重要であり,この変化による影響を系統的に取り扱う必要があり,この解析を進めている.現在では,このような事象の生じた原因が究明されており,対策も完了した.また解析では系統的扱いについてほぼ目処がついたところである.後者の事象再構成による解析では,現在のXMASS約300日分のデータを用いて,100GeVの暗黒物質粒子に対して,弾性散乱の断面積が1.6x10^-43 cm2以下であることを公表した.さらに,非弾性弾性散乱では断面積が3.2x10^-36cm2以下,スピン相互作用の断面積は1.1x10^-37cm2以下である事が分かった(いずれも50GeVの場合).また,Bosonic-Super WIMPsと呼ばれる暗黒物質に対し,地上実験で初めて制限を加えることに成功した.(B)に関して:表面バックグラウンドを抑制するためには,表面バックグラウンドから迷光を抑制することが必要であり,迷光削減策として導入予定のドーム型光電子増倍管が納入された.この効果を調べるため,詳細なモンテカルロシミュレーションを行い.その結果,このPMTで,表面バックグラウンドが解析時に10^-5削減可能である事が分かった.また,使用する各種材料内の放射性不純物のスクリーニングが行われ,放射線量を現在より小さく抑制することが可能との感触を得た.また,次期XMASSの構造の素案を作成し,それを元にモックアップを作成した.暗黒物質探索では,DAMA/LIBRA実験が発見を主張し,別の実験ではそれが否定されている質量領域に対して,XMASS実験がその領域のほとんどを排除することに成功した.DAMA/LIBRA実験は暗黒物質の季節変動事象を主張していたが,XMASS実験は「季節変動がみえない」ことを確認した.これは,DAMA/LIBRAを上回る統計量を持って,世界で始めて検証したと言う意味で,高い意義を持っている.また,XMASS実験では,キセノンの二重電子捕獲事象を探索し,これまでの寿命を2倍以上上回る,4.7×10の21乗年(Xe124)の下限値を設定した.二重ベータ崩壊に比べて二重電子捕獲の研究は,信号エネルギーが小さいことから,これまで進展が無かった.XMASSによって,二重電子捕獲についての研究が進められる事が分かったことは,極低バックグラウンド下の大型検出器の可能性を示したものであることを協調したい.極低バックグラウンド技術に関しても,大きな進展があった.1つは新開発の3インチ凸型光電子増倍管が,低温特性,時間応答性等,低バックグラウンド化など当初の予想を上回る性能を示した点である.もう1つは,これまで極低バックグラウンド環境下で「最も低バックグラウンド」と考えられていた無酸素銅中のウラン,トリウムの定量に成功したことである.これは新規に導入した,超低バックグラウンドのアルファ線検出器によって実現した.この成果によって,今後は,無酸素銅のスクリーニングが可能となったばかりで無く,低バックグラウンド化の処方箋の開発とそれによる更なる低バックグラウンド化が展望されうる事となった.更に,現在のXMASS,次期XMASS共に,シミュレーションに詳細なジオメトリを導入することによって,バックグラウンドの源の理解とそれへの対処についての理解が大きく進展した.

「研究業績の概要」で述べたように,暗黒物質発見を主張する「DAMA/LIBRA」のパラメータ領域の大部分を,彼らの主張の要である「季節変動」を用いて検証できた.この点は非常に意義が大きく,本研究の目的の1つはほぼ達成されたと言って良い.残りの領域も,既に蓄積済みの安定した高品位データ1年分,さらに低閾値化後のデータによって詳細に検証されることは間違い無い状況である.表面バックグラウンド事象を取り除いた解析による暗黒物質探索の結果も早期に公表したいと考えており,研究を進めている.二重電子捕獲事象の探索の成果は,暗黒物質の探索ではないものの,これまでの上限値を大きく上回る感度での探索に成功した.更に,Hidden Photon暗黒物質,太陽アクシオンなど新しい物理の探索の可能性を示したものであり,残りの期間でより良い成果を公表できるものと期待が高まる.光電子増倍管の開発は予想を上回る出来であり,非常に順調である.また,これまで測定限界以下であった無酸素銅に対し,ウラン/トリウムの定量が可能となった点は,次期XMASSの開発で重要な意味を持つことは勿論,現在のXMASSの表面バックグラウンドの理解にも繋がるものであり,本研究にとって重要な意味を持つ.昨年度末に導入した高感度ゲルマニウム半導体検出器と合わせて,今後,極低バックグラウンド化の研究が加速するものと期待される.次期XMASSについてのデザインはモンテカルロシミュレーションに基づいて,信号と雑音の識別について詳しく調べており,有効体積を現在の5倍にまで高めることも可能であるとの結果が出るなど,詳細を詰めるべく1歩1歩確実に進んでいる.本研究は,現在XMASS検出器を用いた暗黒物質の探索と,将来の大型暗黒物質探索装置のR&Dを目的に研究を進めている.今年度,次の2つの論文がXMASSで最も注目される研究である.即ち,暗黒物質事象の季節変動解析の結果とキセノン124の二重電子捕獲事象探索の結果である.前者は,これまで「発見」が主張されていた事象(季節変動事象)を,大統計量で直接的に検証し,これを否定した.後者は,これまでの成果を2倍以上上回る寿命を設定した,世界最高感度の成果であった.また,超新星爆発が我々の銀河近傍で生じた際に,XMASSで検出されるニュートリノ事象に関する論文も公表した.XMASSで検出するニュートリノ事象は,中性カレントによるコヒーレント散乱であり,この散乱事象自身が未発見である事,そして事象数によって超新星の爆発機構に関する洞察が得られることを示した.更に,キセノンシンチレーションの発光時間特性に関する論文も受理された.この論文は,一見地味であるが,発光特性から,反応粒子の識別可能性が暗示されることから,今後の展開を注目している.また,解析の結果,XMASSのキセノン中に,極微量の放射性不純物成分を同定・定量した.これを純化するために,キセノンの蒸留操作を行い,不純物の削減に成功した.次期の暗黒物質装置の開発では,引き続き光電子増倍管の極低バックグラウンド化と性能評価を行った.経時変化が疑われる光電子増倍管がみられた.これが一般的特徴なのか,それだけに生じたことなのか,今後注意深く研究を進める必要がある.また,今年度からは,次世代検出器として,気液2層式の検出器の検討を開始した.本研究では,現在のXMASSを用いた暗黒物質探索と将来の暗黒物質探索装置の開発・研究を2本の柱に研究を行っている.
修復象牙質を生物学的に形成促進するための分子クローニングとその導入法に関する研究

1.遺伝子導入法と導入率の検討マーカー遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを作製し,培養細胞に対しての導入効率を検討した.その結果ほぼすべての細胞で導入したマーカーの活性が認められ,培養細胞に対して高い効率で意図した遺伝子を導入できることが確認された.2.動物モデルにおける既存の因子の局在の確認既存の因子の中で修復象牙質形成に関与していると思われるβ型形質転換増殖因子(TGF-β)と結合組織成長因子(CTGF)の局在を免疫染色法により確認した.その結果,修復象牙質様硬組織が確認されるようになる2週後になると,TGF-β,CTGFともに同組織周囲で発現が強くなることが確認された.このことから細胞外基質の分泌ならびに石灰化にTGF-βならびにCTGFが強く関与している可能性が示唆された.3.起炎性因子の刺激による両因子の発現の変動象牙芽細胞様細胞を起炎性因子で刺激した際のTGF-β1とCTGFの遺伝子発現レベルの変動をRT-PCR法を用いて検討した.その結果TGF-β1とCTGFはともに象牙芽細胞様細胞株で恒常的に発現していることが初めて確認された.また,刺激から24時間後にはTGF-β1の発現は減少し,逆にCTGFの発現は増えることが確認された.これまでの結果をあわせて考えると,細胞外基質の分泌ならびに石灰化にTGF-βならびにCTGFが強く関与している可能性が示唆された.象牙芽細胞様細胞が対数増殖期にある時に両因子を作用させ,増殖に与える影響を検討した.その結果TGF-β1は細胞増殖を抑制する傾向にあったが,CTGFはその増殖を妨げなかった.また,CTGFの石灰化に対する効果を検討するため,この細胞にCTGFを添加した際のアルカリフォスフォターゼ活性を測定した.その結果CTGFの明らかな効果は認められなかった.1.遺伝子導入法と導入率の検討マーカー遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを作製し,培養細胞に対しての導入効率を検討した.その結果ほぼすべての細胞で導入したマーカーの活性が認められ,培養細胞に対して高い効率で意図した遺伝子を導入できることが確認された.2.動物モデルにおける既存の因子の局在の確認既存の因子の中で修復象牙質形成に関与していると思われるβ型形質転換増殖因子(TGF-β)と結合組織成長因子(CTGF)の局在を免疫染色法により確認した.その結果,修復象牙質様硬組織が確認されるようになる2週後になると,TGF-β,CTGFともに同組織周囲で発現が強くなることが確認された.このことから細胞外基質の分泌ならびに石灰化にTGF-βならびにCTGFが強く関与している可能性が示唆された.3.起炎性因子の刺激による両因子の発現の変動象牙芽細胞様細胞を起炎性因子で刺激した際のTGF-β1とCTGFの遺伝子発現レベルの変動をRT-PCR法を用いて検討した.その結果TGF-β1とCTGFはともに象牙芽細胞様細胞株で恒常的に発現していることが初めて確認された.また,刺激から24時間後にはTGF-β1の発現は減少し,逆にCTGFの発現は増えることが確認された.これまでの結果をあわせて考えると,細胞外基質の分泌ならびに石灰化にTGF-βならびにCTGFが強く関与している可能性が示唆された.象牙芽細胞様細胞が対数増殖期にある時に両因子を作用させ,増殖に与える影響を検討した.その結果TGF-β1は細胞増殖を抑制する傾向にあったが,CTGFはその増殖を妨げなかった.また,CTGFの石灰化に対する効果を検討するため,この細胞にCTGFを添加した際のアルカリフォスフォターゼ活性を測定した.その結果CTGFの明らかな効果は認められなかった.1.修復象牙質の形成時に発現している遺伝子の同定ラットを用い修復象牙質形成中の歯髄ならびに健常歯髄のサンプリングを行い,それぞれAGPC法によりtotal RNAを抽出し,cDNAライブラリーを作製した.これらのcDNAライブラリーを用い,Leygueらの方法を改変してsubtractive hybridizationを行った.その結果いくつかのcDNAを得て,現在その塩基配列の確認を行っている.遺伝子導入には,E1A,E1B,E3領域を欠損させた組み替えアデノウイルス(5型)を用いた.このアデノウイルスの欠損させた部位に発現プロモーターであるCAGプロモーターと発現マーカーであるβ-galactosidase遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターAxCALacZを作製した.同べクターを用い培養細胞(ヒト軟骨肉腫由来軟骨細胞様細胞株:HCS-2/8ならびに膝関節軟骨初代培養株)に対しての導入効率を検討した.その結果ほぼすべての細胞で導入したβ-galactosidase活性が認められ,本法を用いると培養細胞に対して高い効率で意図した遺伝子を導入できることが確認された.3.既存の遺伝子,タンパクの修復象牙質形成中における局在の確認1で述べたようにcDNAライブラリーを用いて,直接的に修復象牙質形成中に特異的に発現している遺伝子を同定することを試みるとともに,既存の遺伝子の中で修復象牙質形成に関与していると思われるβ型形質転換増殖因子(TGF-β)と結合組織成長因子(CTGF)の局在を免疫染色法により確認した.その結果,形成による歯髄刺激後2週後まではコントロールと同程度の弱い発現が象牙芽細胞層においてのみ認められた.修復象牙質様硬組織が確認されるようになる2週後になると,TGF-β,CTGF

ともに同組織周囲で発現が強くなることが確認された.このことから細胞外基質の分泌ならびに石灰化にTGF-βならびにCTGFが強く関与している可能性が示唆された.前年度の動物モデルにおける修復象牙質形成時のβ型形質転換増殖因子(TGF-β)と結合組織成長因子(CTGF)の局在の知見を基にして,マウスの象牙芽細胞様細胞株を用いて,両因子の遺伝子発現レベルならびにその細胞増殖,石灰化に対する作用を検討した.1.起炎性因子を用いて刺激した際の両因子の遺伝子発現の検討この細胞を大腸菌由来リポポリサッカライド(LPS),インターロイキン-1β(IL-1β)を用い刺激した際のTGF-β1とCTGFの遺伝子発現レベルの変動をRT-PCR法を用いて検討した.その結果TGF-β1とCTGFはともに象牙芽細胞様細胞株で恒常的に発現していることが初めて確認された.また,LPSならびにIL-1βによる刺激から24時間後にはTGF-β1の発現は減少し,逆にCTGFの発現は増えることが確認された.前年度の結果をあわせて考えると、細胞外基質の分泌ならびに石灰化にTGF-βならびにCTGFが強く関与している可能性が示唆された.上記の細胞が対数増殖期にある時に両因子を作用させ,その増殖に与える影響を検討した.その結果TGF-β1は細胞増殖を抑制する傾向にあったが,CTGFはその増殖を妨げないことが明らかとなった.また,CTGFの石灰化に対する効果を検討するため,この細胞にCTGFを添加した際のアルカリフォスフォターゼ活性を測定した.その結果CTGFの明らかな効果は認められなかった.
難治性膀胱上皮内癌に対する新規治療法としてのγδT細胞膀胱内注入療法の開発

主に自然免疫を司るγδT細胞は、MHC非拘束性に様々な癌種に対して抗腫瘍効果を発揮し、γδT細胞免疫療法の臨床試験が既に行われている。しかし全身投与による臨床試験では、治療効果は満足のいくものはない。そこで本研究では、γδT細胞の効果を最大限に発揮するために未だ臨床試験が行われていないγδT細胞膀胱内注入療法に着目し、その治療効果を正所性膀胱癌モデルマウスを用いて検証した。本研究の結果、γδT細胞膀胱内注入療法は強力な抗腫瘍効果を発揮した。膀胱内γδT細胞注入療法は輸注療法に比較して、癌組織へのエフェクター細胞の直接の接触が可能な理想的な投与方法であり、今後、臨床応用に向けた展開が期待できる。共同研究者である芦原らは、正所性膀胱癌マウスモデルを用いて、γδT細胞の膀胱内γδT細胞の全身療法は、臨床治験が行われており一定の効果をあげているが、全身投与では十分な免疫細胞を治療目的部位へ到達させる事が困難であることや大量投与に伴う副作用のため、その治療効果には限界がある。γδT細胞膀胱内注入療法は、膀胱という閉鎖空間に投与する独創的な細胞療法であり、Effecter細胞濃度を維持したままtargetに到達できることからも、高い直接効果が期待される。当初、膀胱癌の臨床検体、およびSCIDマウスに移植した膀胱癌を用いて、CAF(cancer associated fibroblast)の分離、初代培養を繰り返し行い、得られたCAFを癌細胞とγδT細胞との共培養時に添加し、抗腫瘍効果の変化を検証、癌微小環境に影響する因子を特定する予定であったが、得られたCAFの増殖能力が芳しくないため、現在培養条件を調整中である。そこでまず、γδT細胞の抗腫瘍効果の確認検討とともに、vivoモデルの構築を優先させ検討を行っている。健常人の末梢血から採取し、ZOLとIL2を用いたγδT細胞培養は、CD3,TCR-αβ,TCR-γδに特異的抗体を用いて確認し、最大で約800倍の増幅が可能であることを確認している。また抗腫瘍効果に関しては、E:T比やZOLの癌細胞への前処置に依存する形で複数の膀胱癌細胞株において著明な抗腫瘍効果を発揮することが確認できている。抗腫瘍効果評価方法としては、癌細胞をCFSE染色し、γδT細胞との共培養後PIまたは7-AADにて染色し、CFSE+/PI+分画を死細胞分画としてFCMを用いて評価、もしくはルシフェラーゼ遺伝子を導入したがん細胞株をγδT細胞と共培養し生体発光の変化で検討する。Vivoの実験では、6-8週齢雌SCIDマウスを用いて、膀胱内にルシフェラーゼ遺伝子を導入した膀胱癌細胞株を尿道より移植、正着させて正所性膀胱癌モデルを作製。癌正着後のマウスに対して週1回のγδT細胞の経尿道投与を行う。治療効果判定にはIVISによるルシフェリンでの化学発光により検出をおこない、経時的に評価している。しかしヒト膀胱癌細胞に対するSCIDマウスの拒絶反応があり正着率が芳しくないため、NK細胞活性を除去する抗アシアロGM1抗体の投与やT細胞活性を除去するため放射線照射の併用を実施中である。共同研究者である芦原らは、正所性膀胱癌マウスモデルを用いて、γδT細胞の膀胱内γδT細胞の全身療法は、臨床治験が行われているが、全身投与では十分な免疫細胞を治療目的部位へ到達させる事が困難であることや大量投与に伴う副作用のため、その治療効果には限界がある。当初、膀胱癌の臨床検体、およびSCIDマウスに移植した膀胱癌を用いて、CAF(cancer associated fibroblast)の分離、初代培養を繰り返し行い、分離抽出して得られたCAFを、癌細胞とγδT細胞との共培養時に添加することで、抗腫瘍効果の変化を検証し、そこから癌微小環境に影響する因子を特定する予定であったが、得られたCAFの増殖能力が芳しくないため、現在培養条件を調整中である。現在までの実績として、in vitroおよびin vivoの実験において、γδT細胞の抗腫瘍効果を検証できる評価アッセイを確立し、適切に培養されたγδT細胞が、膀胱癌細胞株に対して強力な抗腫瘍効果を発揮することを確認した。具体的な実験方法は以下である。まず、健常人末梢血由来の単核球採取、ZOLとヒト組み換え型IL2を刺激抗原としてγδT細胞培養を行う。分化誘導の確認はフローサイトメトリー(以下FCM)法で確認した。11日間の培養で最大で約800倍の増幅が可能であった。抗腫瘍効果を評価するアッセイにもFCM法で取り組み、E:T(Effector:Target)比やZOLの癌細胞への前処置の有無に相関する形で複数の膀胱癌細胞株において著明な抗腫瘍効果を発揮することが確認できた。確立した抗腫瘍効果の評価方法であるが、癌細胞をCFSEで染色し、γδT細胞との4時間共培養後にPIにて染色し、CFSE+/PI+分画を死細胞分画として評価行った。Vivoの実験では、5-6週齢雌SCIDマウスを用いて、膀胱内にルシフェラーゼ遺伝子を導入した膀胱癌細胞株を尿道より移植、正着させて正所性膀胱癌モデルを作製した。

作製したモデルマウスに対して週1回合計4回のγδT細胞の経尿道投与を行い、癌細胞の縮小の治療効果判定にはIVISを使用した。週1回、経時的に4週間目まで評価を行った。共同研究者である芦原らは、正所性膀胱癌マウスモデルを用いて、γδT細胞の膀胱内γδT細胞の抗腫瘍効果が骨髄腫の細胞株において骨髄腫細胞株のICAM-1の発現強度に比例して抗腫瘍効果が増強されることや、ICAM-1の対する中和抗体を投与すると抗腫瘍効果が減弱し、さらに骨髄腫細胞株にICAM-1 cDNAを発現させることにより増強することを確認し、ICAM-1発現の有無がγδT細胞の骨髄腫に対する治療効果予測因子となりうることを報告した。(Uchida, R. Ashihara, E., et al. Biochem Biophys Res Commun 352:635-641:2007)また、骨髄腫の細胞株において、ZOLにより前処置を行った細胞株から、細胞外にIPPが周囲に放出されること、およびIPPがγδT細胞の癌細胞に対する遊走因子であることをμチャンバーの実験系で報告した。( Ashihara, E, et al. Biochem Biophys Res Commun 463:660-665:2015)γδT細胞の全身療法は、臨床治験が行われており一定の効果をあげているが、全身投与では十分な免疫細胞を治療目的部位へ到達させる事が困難であることや大量投与に伴う副作用のため、その治療効果には限界がある。γδT細胞膀胱内注入療法は、膀胱という閉鎖空間に投与する独創的な細胞療法であり、Effecter細胞濃度を維持したままtargetに到達できることからも、高い直接効果が期待される。主に自然免疫を司るγδT細胞は、MHC非拘束性に様々な癌種に対して抗腫瘍効果を発揮し、γδT細胞免疫療法の臨床試験が既に行われている。しかし全身投与による臨床試験では、治療効果は満足のいくものはない。そこで本研究では、γδT細胞の効果を最大限に発揮するために未だ臨床試験が行われていないγδT細胞膀胱内注入療法に着目し、その治療効果を正所性膀胱癌モデルマウスを用いて検証した。本研究の結果、γδT細胞膀胱内注入療法は強力な抗腫瘍効果を発揮した。膀胱内γδT細胞注入療法は輸注療法に比較して、癌組織へのエフェクター細胞の直接の接触が可能な理想的な投与方法であり、今後、臨床応用に向けた展開が期待できる。CAFの培養条件の検討を早急に進める。当初の計画である癌微小環境の解析の進展が望めなかった場合、もう一つのテーマとして考えているγδT細胞と抗癌剤を併用した複合型免疫療法の開発およびそのメカニズム解明の検討を行う予定であり、現在予備実験を開始している。γδT細胞の単独の免疫療法のみでは治療効果に限界があるため、既存の膀胱癌に対する標準治療薬(CDDP,GEM,MTX,VBL,ADR,MMCなど)を併用した複合免疫療法に現在着目している。抗癌剤の暴露濃度、暴露時間を癌細胞に対して致死量とはならないが、癌細胞表面のタンパク、接着因子に変化を与えるとされる、免疫誘導致死濃度をWST8アッセイにより検討する。決定した濃度で、癌細胞株をZOLと同時に前処置を行い、γδT細胞による抗腫瘍効果が増強される抗癌剤を探索する。同定した抗癌剤で暴露されていない細胞株と暴露された細胞株において細胞に腫瘍抗原としてupregulationされた抗原(PDL-1,DNAM-1,MICA,MICB,ICAM-
ビクトリア褐炭の高度変換利用技術の開発

1.ビクトリア褐炭の高度変換利用技術の開発を目的とする共同研究は昭和63年度に開始され、同年度6名の研究協議班員と5名の実験研究班員をオ-ストラリアに派遺して先方の5研究機関において石炭変換研究を実施した。これらの研究を更に発展させるために本研究計画にもとづき平成元年度には1名の実験研究班員をオ-ストラリア国連邦科学技術研究機構(CSIRO)石炭技術研究所に、また平成2年度にはもう1名をビクトリア州石炭公社(CCV)研究所に派遺し、褐炭の加熱に伴う分子構造の変化ならびに褐炭の液相酸化による生成物の分離分析方法の研究を行った。同時に昭和63年度の共同研究も各研究分担者が追加実験や討論を進め、新しい知見を加えた。2.平成元年度当共同研究班ではオ-ストラリア側分担者6名を招へいし、吹田市において討論集会を開催し、それまでの研究成果とその後の展開について協議した。更にオ-ストラリア側分担者は本研究班の研究機関を訪問し、具体的な研究実験とその成果を調査し、共同研究の展開について個別協論を行った。次に平成2年度には日本側代表と研究分担者がオ-ストラリア側研究機関を訪問し、研究展開について意見を交換し、オ-ストラリアの石炭科学者および技術研究者と交流を深めた。3.これらの実験研究で得られた直接的な成果は次の通りである。(1)褐炭液化油のアッブグレ-ディングに用いる触煤の担体として4種のセラミックを用い、高表面積の担体で良好な水添改質ができることを明らかにし、担体の構造が重要であることを示した。(2)液化反応のモデル物質による解析を行い、生成する長鎖アルカンやアルケンは芳香族カルボン酸エステルに由来することを明らかにし、その反応機構を示した。(3)ロイヤン褐炭について触煤を用いる急速熱分解とガス化でクリ-ンな気体および液体燃料の製造を試み、触煤が含酸素官能基の分解とCO_2ガス化を促進することを示した。(4)褐炭の熱分解過程での表面積、細孔構造と表面化学特性の変化を調べて熱分解条件と触煤ガス化活性との関係を明らかにし、表面含酸素官能基の役割を解明した。(5)ビクトリア褐炭から得られたチャ-を硫酸およびアンモニアで処理することによりSO_χやNO_X除去用の高機能性活性炭を製造する方法を示した。(6)核磁気共鳴熱分析法をビクトリア褐炭の加熱過程での分子構造の変化の研究に適用して固体相の他に2種の易動性相が存在することを始めて明らかにし、新しい速度論解析法を開発した。(7)核磁気共鳴熱分析法が褐炭と金属イオンや硫黄などの添加物との反応の追跡に有用であることを示した。(8)褐炭の酸素酸化生成物の分離分析に高速液体クロマトグラフィ-を用い、芳香族酸がイオン交換反応機構およびイオン対分配機構の両機構で分離されることを明らかにした。これらの成果は直接的に新しい石炭変換技術を提供するほか既に進められてきた各種の基礎的な研究と組み合わせることにより、変換方法を発展させ効率化させるのに有用である。例えば加熱に伴う分子挙動はチャ-やブリケットの製造はもちろん、液化や燃焼に対しても有用な知見を提供する。4.オ-ストラリア国内の石炭研究の情況に関する主な知見は次の通りである。(1)石炭資源としては極めて大量の埋蔵量を有し、国家の経済の基礎として充分認識されているが、オ-ストラリア国内での石炭に対する研究投資が停滞気味であり、産炭国として望ましくない状態にある。(2)オ-ストラリア内でも新しい石炭変換研究は、比較的少数の研究機関に限定され、石炭技術の大半は熱分解や燃焼などの現用技術にかかわる研究に向けられている。特に乾燥、ボイラ-燃焼時の灰分沈着が注目された。