hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己選択性ドーピング機構に基づく量子細線の作製とその量子並列機能デバイスへの応用

本研究計画では、独自の量子細線技術を確立、発展させ、それに基づく「量子デバイス」を実現するための基礎を確立することを目的としているが、本年度は、(311)A GaAs基板を用いて斜面に量子細線を形成する構造の極低温での1次元電子輸送特性および細線トランジスタのFETとしての電気特性を検討した。得られた成果の概略を以下に記す。(1)液体ヘリウム温度近傍における、電流がピンチオフする近傍で、量子細線に沿ったポテンシャルの揺らぎに起因すると考えられる単電子振動が明瞭に観測された。液体ヘリウム温度近傍において温度を変化させ、また外部磁場を変化させることにより輸送特性を詳細に調べた結果、量子細線に沿ったポテンシャルの揺らぎが、ピンチオフ近傍で明瞭になるため、飛び石状の電子溜めができて単電子振動があらわたことが明らかになった。但し、単電子閉じ込めポテンシャルは小さく、このことは、むしろ量子細線に沿ったポテンシャルの一様性を示すものと解釈できる。また、1次元性を明瞭に示す輸送特性としてゲート電圧に対するコンダクタンスの振動を4Kおよび77Kで観測した。室温においては、なんらかの振動は認められるものの、熱エネルギーによる波形のボケが観測された。このことは、少なくとも4Kから77K以上のかなり高温までサブレベル間の電子波の混合が起こらずに1次元伝導が実現できていることを強く示唆していると思われる。(2)作製した細線トランジスタのFETとしての電気特性を見ると、チャンネル長1.5μmの単位チャンネル幅当たりの相互コンダクタンが、580mS/mm(室温)、650mS/mm(77K)とGaAs/AlGaAsヘテロ接合トランジスタとしては高く、良質な擬1次元電子系ができていることを示していることが判明した。また、ゲート・リーク電流が数十ピコアンペアと低いことも明らかになったことと合わせて、集積化合物半導体デバイスヘの細線トランジスタの新たな応用の展望も開ける可能性も示している。本研究計画では、独自の量子細線技術を確立、発展させ、それに基づく「量子デバイス」を実現するための基礎を確立することを目的としている。微細加工と自己組織化(結晶成長および両性不純物の自己選択性ドーピング技術)を組み合わせることにより初めて実現できる量子細線は作製が比較的容易にもかかわらず従来得られなかった高品質な超微細構造が実現できる特長を持つことを予備実験で判明した。しかし、(100)基板を用いてリッジの稜線上に細線構造を形成すると下部平面に形成されるn型高移動度トランジスタ(HEMT)構造の電気伝導が問題となり、デバイス特性の検討に障壁となるため、本年度から、(311)A基板を用いて斜面に量子細線を形成する構造で検討することにした。この構造で、基板加工や結晶成長の条件を最適化した結果、約800Åの細線幅を持つ量子細線が実現できた。細線幅は磁気抵抗特性や静電気力顕微鏡により確認できた。作製した細線トランジスタの電気特性は、2次元の高移動度トランジスタに換算して同等程度の特性を有し、細線に閉し込めることでよく見られるような界面散乱による移動度の低下などは招いていないこと、また液体窒素温度では、電界効果移動度に換算して2次元の高移動度トランジスタよりも優れた結果を示していることが分かった。さらに、液体ヘリウム温度においては、電流がピンチオフする近傍で、量子細線に沿ったポテンシャルの揺らぎに起因すると考えられる単電子振動が明瞭に観測された。

本研究計画では、独自の量子細線技術を確立、発展させ、それに基づく「量子デバイス」を実現するための基礎を確立することを目的としているが、本年度は、(311)A GaAs基板を用いて斜面に量子細線を形成する構造の極低温での1次元電子輸送特性および細線トランジスタのFETとしての電気特性を検討した。得られた成果の概略を以下に記す。(1)液体ヘリウム温度近傍における、電流がピンチオフする近傍で、量子細線に沿ったポテンシャルの揺らぎに起因すると考えられる単電子振動が明瞭に観測された。液体ヘリウム温度近傍において温度を変化させ、また外部磁場を変化させることにより輸送特性を詳細に調べた結果、量子細線に沿ったポテンシャルの揺らぎが、ピンチオフ近傍で明瞭になるため、飛び石状の電子溜めができて単電子振動があらわたことが明らかになった。但し、単電子閉じ込めポテンシャルは小さく、このことは、むしろ量子細線に沿ったポテンシャルの一様性を示すものと解釈できる。また、1次元性を明瞭に示す輸送特性としてゲート電圧に対するコンダクタンスの振動を4Kおよび77Kで観測した。室温においては、なんらかの振動は認められるものの、熱エネルギーによる波形のボケが観測された。このことは、少なくとも4Kから77K以上のかなり高温までサブレベル間の電子波の混合が起こらずに1次元伝導が実現できていることを強く示唆していると思われる。(2)作製した細線トランジスタのFETとしての電気特性を見ると、チャンネル長1.5μmの単位チャンネル幅当たりの相互コンダクタンが、580mS/mm(室温)、650mS/mm(77K)とGaAs/AlGaAsヘテロ接合トランジスタとしては高く、良質な擬1次元電子系ができていることを示していることが判明した。また、ゲート・リーク電流が数十ピコアンペアと低いことも明らかになったことと合わせて、集積化合物半導体デバイスへの細線トランジスタの新たな応用の展望も開ける可能性も示している。
内因性運動プログラム間結合の内部状態依存性

無麻酔・除脳ネコの脳幹に微小電極を刺入し、中脳歩行誘発野(MLR)を機能的に同定した。微小電極の脳幹内での位置をHorsley-Clarke軸に従って、0.20.4mmstepで三次元的に変え、最小の刺激強度でtreadmill上での歩行運動を誘発する部位(stepping point)を決定した。次に、ハロセン麻酔下で両側迷走神経を切断し、気胸を行い、さらにギャラミンの静脈内注入により動物を不動化した。動物の換気は人工呼吸器によって維持し、呼吸リズムは末梢側を切断した片側横隔神経の中枢端からその発射活動を記録することによって評価した。また、歩行リズムは末梢端を切断した後肢外側腓腹神経の中枢端からその発射活動を記録することによって評価した。また、心電図(ECG)も同時に導出・記録し、心拍リズムを評価した。まず、不動化する前とほぼ同一の呼気終末CO_2分圧となるように、人工呼吸器の換気量を調節した。次に不動化前に機能的に同定したstepping pointへ連続微小電気刺激(50pulses/s)を加えて、fictive locomotionを誘発した。fictive locomotionが誘発しにくい場合には、ややhyper-ventilationにしてhypocapniaの状態とし、stepping pointへ電気刺激を加えた。fictive locomotionの開始とともに呼吸周期の明確な短縮現象が認められた。心拍・呼吸リズムが安定してから解折を行った。ECGのR-R間隔の時系列信号から心拍リズムゆらぎ時系列を計算し、その相関・スペクトル解析を行った。その結果、心拍リズムは人工呼吸器の換気リズム、横隔神経の発射活動で評価した中枢性の呼吸リズムばかりではなく、外側腓腹神経の発射活動で評価したfictive locomotionのリズムによっても変調を受けていることが明らかにされた。このことは中枢起源の心拍リズムと歩行リズムを支配する振動子間結合(locomotor-cardiac coupling)の存存を初めて明らかにしたものと考えられる。
有機半導体と融合する化合物半導体材料の探索及び新規デバイスの創製

本研究での主な研究成果は、有機EL、有機トランジスタ、有機太陽電池の3つの有機半導体デバイスについて、化合物半導体を用いる等の新たな視点から得られたものである。有機ELでは、新規素子構造として高発光効率を有する逆転構造を提案した。また、有機トランジスタでは、新規デバイス動作メカニズムとしてバンド伝導有機トランジスタの作製に成功した。さらに、有機太陽電池では、新機能として光合成促進機能を付加した。研究開始初年度である20年度は、1)有機半導体/化合物半導体ヘテロ界面を有する素子の電気的特性及び光学的特性などの基礎特性、2)有機半導体/化合物半導体界面の電子状態の解明に焦点を絞り研究を進め、新規現象の発現及び新規デバイスの創製のための知見を系統的な実験を行った。1)有機半導体/化合物半導体ヘテロ界面を有する素子の基礎特性の評価を行った。具体的には、真空蒸着法にて基板温度が室温程度で薄膜作製可能な有機半導体材料と低温で薄膜作製可能な化合物半導体材料の探索と有機半導体/化合物半導体ヘテロ界面を有する素子の作製技術及び評価法を確立し、デバイスの活性層として有機半導体材料と化合物半導体材料からなる電子デバイス応用を考えたMOS構造、並びに、発光デバイス応用を考えたダイオード構造を作成して評価を行った。この際、電気的特性評価は、既存の測定用真空チャンバーと半導体パラメータアナライザなどを用いて行った。また、発光特性評価は、今後、絶対量子効率測定システムなどを用いて行う予定である。また薄膜の結晶性評価はX線回折(XRD)、構造評価は主に既存の走査電子顕微鏡(SEM)を用い、作製条件などによる薄膜の最適化により、デバイス性能向上へのフィードバックを行っていることころである。2)有機半導体/化合物半導体界面の電子状態の評価を行った。本研究では、主に有機材料研究に特化した超高真空高分解能複合光電子分光装置(UPS)を用いて行った。現在、この装置を利用することにより、有機半導体/化合物半導体界面の電子状態を解明するための検討を行っていることである。今後は、化合物半導体についてだけではなく有機半導体についてもは、表面が平滑な単結晶基板を用いた場合と、真空蒸着で得られた薄膜を用いて、理想界面と実デバイス界面での比較を行い、実デバイス動作性向上に向けた知見を蓄積したいと考えている。研究開始後2年目となる平成21年度は、前年度で得られた基礎的な知見を基に、有機トランジスタ、有機発光トランジスタ、有機太陽電池など実際にデバイスを作製し、デバイス特性の評価及び制御を行った。まずは、有機半導体と融合する化合物半導体のデバイス作製プロセス面に着目し、真空蒸着法で作製される有機半導体と真空蒸着法で作製可能な化合物半導体であるZnSe(セレン化亜鉛)のUPS測定を行った。具体的には、高ドープZnSe単結晶のUPS測定を行ったが、試料の抵抗値が高く仕事関数等を明らかにするには課題が残った。そこで、塗布プロセス可能な化合物半導体材料であるZnOに着目し、研究を遂行した。p型有機半導体であるペンタセンあるいはP3HTとn型半導体であるZnOを用いCMOS回路を作製した。その結果から、高性能なCMOSインバータ回路を作製するには、トランジスタの閾値電圧及び移動度を制御することがキーであることがわかった。また、有機半導体とZnOを用いた発光トランジスタ、太陽電池についても検討を行った。これらデバイスの界面関連現象としては、正孔や電子などのキャリアの注入や輸送に分けることができるが、それらの物性決定要因として、有機半導体と化合物半導体とのキャリア注入障壁だけではなく、有機半導体と化合物半導体の移動度を合わせ込むことが重要であるという結論が得られた。言いかえれば、化合物半導体としてバンド伝導が支配的なZnOなどを用いる場合、有機半導体としはバンド伝導が支配的な材料を用いることが高性能有機/無機(化合物)融合半導体デバイス実現のためには最優先課題となる。研究最終年度である22年度は、有機半導体と化合物半導体を用いたデバイスを作製する際に、電気的特性と光学的特性の両面からアプローチした。まず、有機半導体と化合物半導体との融合デバイスを作製する上で重要なパラメータの一つである移動度μに着目した。有機トランジスタ、有機太陽電池、有機ELなど電子デバイスの高性能化が要求される電子デバイスでは、移動度μを大きくすることが不可欠である。本研究で主に用いている酸化亜鉛系材料の移動度はμ>>1であり、結晶性薄膜であることからバンド伝導を示唆する結果が得られた。しかし、多くの有機半導体薄膜の移動度はμ<<1であり、膜が多結晶であることからホッピング伝導によって支配されていると考えられているのが現状である。有機半導体と化合物半導体を融合した高性能電子デバイスを実現するためには、比較的移動度の高い化合物半導体の電気的特性に有機半導体特性を合わせこむことが不可欠である。

高移動度の有機結晶中のキャリア移動を考える場合、分子のパッキング構造はもちろん重要なパラメーターとなるが、その結晶内の分子軌道の重なりから形成されるエネルギーバンド構造こそが、有機結晶中のキャリア移動を考える上で最も重要なパラメーターであり、本研究では、その有機半導体薄膜中のエネルギーバンド構造を考慮に入れるというデバイス設計指針を基盤にデバイス作製を行い、その成果としてバンド伝導機構を有する有機トランジスタを作製することに成功した。さらに、有機半導体と化合物半導体のそれぞれの光学的特性を活かすために、有機半導体と化合物半導体を用いた太陽電池を作製する上で重要なパラメータの一つである吸収や透過率のチューニングを行い、バンドギャップの大きい透明半導体とバンドギャップの比較的小さな有機材料を用いて太陽電池を作製し、光合成促進機能という新たな特性を有する太陽電池の作製に成功した。
レニンアンギオテンシン系を軸とした歯周病とメタボリック症候群の分子生物学的解析

本研究では、メタボリックシンドロームの全段階における関与が示唆されているレニン-アンギオテンシン系(RAS)と、歯周組織および歯周病病態との関わりを検討した。その結果、ヒト歯肉組織においてRAS構成因子の遺伝子発現を確認し、ヒト線維芽細胞培養系においてRASの主要な受容体であるアンギオテンシンI型受容体(AT1R)がIL-1β誘導IL-6の産生に関与する可能性が示唆された。これらからヒト歯周組織においてRASが存在し、歯周病の病態形成に関与している可能性が示唆された。歯周病の本態は歯周病原性細菌の感染による炎症性疾患であるが、生活習慣に関する様々な環境因子が大きな進行リスクとなる生活習慣病でもある。これまで、歯周病と全身疾患との関連は、早期低体重児出産や、糖尿病、心臓血管疾患などを中心に疫学的な調査で実態が明らかになり、そのメカニズムも血管を介したサイトカインによる相互の影響や、歯周病原細菌の感染によるアテローム形成促進など徐々に解明されている。近年、内臓脂肪の蓄積とインスリン抵抗性を基盤として、動脈硬化の危険因子が、一個人に集積するメタボリック症候群の概念が提唱され注目を集めているが、様々な疾患が複雑に関与するメタボリック症候群と歯周病との相互関係に関する知見は未だ乏しい。本研究では、メタボリックドミノの全段階における関係が注目されている、組織レニンーアンギオテンシン系(RAS)を軸として、メタボリック症候群と歯周病との関係を分子生物学的に解析することを目的としている。まず鹿児島大学医学部・歯学部附属病院歯周病科を受診した患者のうち、研究に関して同意を得た患者より、歯肉組織を採取し歯肉繊維芽細胞を分離培養後、Total RNAを採取し、RAS系の遺伝子発現状態を確認したところ、採取した歯肉繊維芽細胞4株すべてにおいてRAS系の主要構成因子(Angiotensinogen, Angiotensin converting enzyme, Angiotensin type I receptor(AT-1))の発現が認められた。また、健常組織、歯周炎組織を採取、作製した組織切片を用いてAT-1を免疫染色したところ、歯周炎組織において線維芽細胞に発現が認められた。今後、AT-1の発現を促進する因子の検索を行うため、歯肉線維芽細胞を用いたin vitroの系にてさらなる解析を行う予定である。近年、メタボリック症候群の概念が提唱され注目を集めているが、歯周病との相互関係に関する知見は未だ乏しい。本研究では、メタボリックドミノの全段階における関係が注目されている、組織レニン-アンギオテンシン系(RAS)を軸として、メタボリック症候群と歯周病との関係を分子生物学的に解析することを目的としている。前年度までにヒト歯肉組織におけるRAS構成要素の遺伝子発現と、免疫組織化学的手法によりAngiotensin type I receptor (AT1R)の発現を確認した。本年度はin vitro系でヒト歯肉線維芽細胞を用いて検討を行ったところ。(1) IL-1β刺激によるAT1Rおよびアンギオテンシン変換酵素の遺伝子発現の上昇。(2) AT1R遺伝子の発現抑制系(siRNAを用いたgene silencing)における、IL-1β刺激によるIL-6の遺伝子・タンパクレベルでの発現抑制。以上の知見を得た。これらのことからヒト歯肉における組織RASの存在と歯周組織における炎症反応にRASが関与している可能性が示唆された。また、AT1RのIL-1β刺激系に対する作用機序の解析等、歯周組織におけるRASの役割に関して、より詳細な検討を行う必要がある。また、歯肉組織に炎症が存在する場合、歯肉局所でのRASの活性化も予想される。今後、局所RAS活性化が全身に与える影響等の疫学的検討も必要と考えられる。
ElonginとVHL癌抑制蛋白による転写調節と細胞の増殖・分化との関連性の解析

1.エロンガンのin vivoの機能の解析エロンガンの機能を個体レベルで検索することを目的として、酵母ゲノムのスクリーニングにより酵母のエロンガンA、C遺伝子を、次いでヒトのエロンガンB、CをBaitとして用いたTwo-Hybridスクリーニング法によりショウジョウバエのエロンガンC、Bの遺伝子を単離した。続いて、エロンガンA、C両遺伝子を破壊した酵母の変異株を作製して表現型を詳細に調べたが、野性株との間に明らかな差異を認めなかった。また、酵母にはエロンガンBとVHLのホモログの遺伝子が存在しないことが明らかとなった。2.エロンガンA結合蛋白の同定エロンガンAのN末端(アミノ酸配列1-110)には、転写伸長因子SIIのN末端と56%の相同性を有する配列が存在する。GSTとこの領域とを融合させた蛋白をプローブとして用いて、これら両配列がRNAポリメラーゼIIホロ酵素と結合することを証明した。以上の結果より、エロンガンによる転写伸長の制御とVHL発癌との結びつきを解明するためには、より高等な生物を用いる必要があると判断し、マウスのエロンガンA遺伝子をコンディショナルな遺伝子ターゲティング法により破壊し、その機能を個体レベルで解析することにした。これまで既に、マウスのエロンガンA遺伝子を単離し、その構造を解析している。さらに、エロンガンによる転写伸長活性化の機構を解析するために、エロンガンAとRNAポリメラーゼIIホロ酵素とを仲介している因子を同定することにした。
炭酸塩-珪酸塩混合堆積物に記録された最終氷期以降の環境変動

日本沖の北西太平洋で,浮遊性有孔虫群集から古環境に関する情報を含む少数の有意な因子を得る目的で因子分析を行い,地理的分布が水塊分布の関連する5つの因子が得られた.第一因子は黒潮,第二因子は変遷水,第三因子は親潮,第四因子は黒潮縁辺流,第五因子は沿岸流で,これらの5因子ですべての変数の94%を説明することができる.更に,個々の環境要素の数値を算出するために重回帰分析を行い,黒潮・親潮海域の独自の変換関数を確立した.本研究で得られた変換関数PFJ-125の標準誤差は,冬の表層水温でおよそ1.75°C,夏の表層水温でおよそ1.17°C,高い信頼度の変換関数が確立された.その上で,9本のコアについて,AMS^<14>C年代測定を行い時間軸を設定し,黒潮を中心とした海流を反映した古水温の垂直的変動が算出され、それらの値と因子負荷量から復元した過去25,000年間の黒潮と親潮の変遷を明らかにした.その結果,従来の研究では,最終氷期最寒期には,親潮又その潜流が西南日本沖まで南下していたと考えられていたが,今回の結果は,そのような南下は認められず,換って,黒潮流軸が南下し,遷移水が黒潮流軸と西南日本の間を占めていたことが明らかになった.その後,流軸が大蛇行するようになり,その内側には冷水塊が発達していることが明らかになった.76千年前には流軸が最も岸よりに沿って流れるようになり,その後現在と同様の流路をとるようになったと推定される.また,東シナ海において最終氷期以降の堆積物を含むピストンコアについて,AMS14C年代測定を行った.環境変動を明らかにするために,コア試料の処理及び浮遊性有孔虫化石による検討を行い,最終氷期から温暖化する時期に,黄河からの大量の淡水の影響があるとの新知見を得た.更に,日本海の古海洋環境復元のための基礎研究として,日本海の対馬暖流域における表層堆積物中の浮遊性有孔虫の種構成と地理的分布を明らかにし,表層水塊との関係を検討した.産出頻度が高く,分布範囲が広いかもしくは特徴的な代表種について地理的分布(産出頻度%)を明らかにした.代表種の地理的分布は,その分布傾向から大きく3つのパターンに大別でき,それぞれ,対馬暖流の流軸部,リマン海流の寒冷水及び両者の中間水との対応関係について新知見を得た.なお,日本海から採取されたコアについてAMSC-14年代測定をおこなった.炭酸塩堆積物における陸水性続成作用では,わずか数千年から数万年という期間で,炭素・酸素同位体組成は,堆積時の初生値とは異なった有意な変化として顕れることが明らかになった.したがって最終氷期(約18,000年前)以降のような地質学的にはきわめて短い時間スケールであっても,十分に炭酸塩堆積物に記録された初生炭素・酸素同位体組成を変化させる可能性があり,このことは炭素・酸素同位体組成を用いて堆積時の環境変動解析をする際には,陸水性続成作用の影響を十分に考慮する必要があることを示唆している.日本沖の北西太平洋で,浮遊性有孔虫群集から古環境に関する情報を含む少数の有意な因子を得る目的で因子分析を行い,地理的分布が水塊分布の関連する5つの因子が得られた.第一因子は黒潮,第二因子は変遷水,第三因子は親潮,第四因子は黒潮縁辺流,第五因子は沿岸流で,これらの5因子ですべての変数の94%を説明することができる.更に,個々の環境要素の数値を算出するために重回帰分析を行い,黒潮・親潮海域の独自の変換関数を確立した.本研究で得られた変換関数PFJ-125の標準誤差は,冬の表層水温でおよそ1.75°C,夏の表層水温でおよそ1.17°C,高い信頼度の変換関数が確立された.その上で,9本のコアについて,AMS^<14>C年代測定を行い時間軸を設定し,黒潮を中心とした海流を反映した古水温の垂直的変動が算出され、それらの値と因子負荷量から復元した過去25,000年間の黒潮と親潮の変遷を明らかにした.その結果,従来の研究では,最終氷期最寒期には,親潮又その潜流が西南日本沖まで南下していたと考えられていたが,今回の結果は,そのような南下は認められず,換って,黒潮流軸が南下し,遷移水が黒潮流軸と西南日本の間を占めていたことが明らかになった.その後,流軸が大蛇行するようになり,その内側には冷水塊が発達していることが明らかになった.76千年前には流軸が最も岸よりに沿って流れるようになり,その後現在と同様の流路をとるようになったと推定される.また,東シナ海において最終氷期以降の堆積物を含むピストンコアについて,AMS14C年代測定を行った.環境変動を明らかにするために,コア試料の処理及び浮遊性有孔虫化石による検討を行い,最終氷期から温暖化する時期に,黄河からの大量の淡水の影響があるとの新知見を得た.更に,日本海の古海洋環境復元のための基礎研究として,日本海の対馬暖流域における表層堆積物中の浮遊性有孔虫の種構成と地理的分布を明らかにし,表層水塊との関係を検討した.

産出頻度が高く,分布範囲が広いかもしくは特徴的な代表種について地理的分布(産出頻度%)を明らかにした.代表種の地理的分布は,その分布傾向から大きく3つのパターンに大別でき,それぞれ,対馬暖流の流軸部,リマン海流の寒冷水及び両者の中間水との対応関係について新知見を得た.なお,日本海から採取されたコアについてAMSC-14年代測定をおこなった.炭酸塩堆積物における陸水性続成作用では,わずか数千年から数万年という期間で,炭素・酸素同位体組成は,堆積時の初生値とは異なった有意な変化として顕れることが明らかになった.したがって最終氷期(約18,000年前)以降のような地質学的にはきわめて短い時間スケールであっても,十分に炭酸塩堆積物に記録された初生炭素・酸素同位体組成を変化させる可能性があり,このことは炭素・酸素同位体組成を用いて堆積時の環境変動解析をする際には,陸水性続成作用の影響を十分に考慮する必要があることを示唆している.炭化塩-珪酸塩混合相堆積物に及ぼす続成作用の種々の要因について,最終氷期以降に形成された砂丘層を用いて予察的な検討を実施した.検討材料として,鹿児島県喜界島に発達する完新統新規砂丘層を用いた.調査地点(喜界島湾町南部)では,本砂丘層は,主として有孔虫・生物遺骸片粒子ならび少量の砕屑性石英粒子からなる未固結炭酸塩砂であり,層厚10m以上にわたって発達する.この砂丘層中には約3,0003,500年前に形成された層厚40m程度の古土壌層を狭在しており,その上下では堆積相に明瞭な違いは認められない.この古土壌層を狭む上下の未固結炭酸塩砂層について続成作用の違いについて検討した結果,X線回析装置(既存)を用いての炭酸塩鉱物組成分析では,古土壌層上下の未固結炭酸塩砂の鉱物組成には大きな違いは認められず,ほぼ現世浅海成炭酸塩堆積物の組成と一致した.一方,古土壌層直下では明らかに古土壌表面に向け,低Mg方解石の量比が増加する傾向が認められた.また本年度科研費により新規導入した安定同位体質量分析装置による炭素・酸素同位体組成分析では,古土壌上下の未固結炭酸塩砂の同位体組成は現世浅海成炭酸塩堆積物の組成と一致したのに対し,古土壌層直下では明らかに古土壌層表面に向け,炭素,酸素共に軽くなる.これらの結果は,古土壌層形成のための地表露出に伴い,淡水性続成作用により鉱物組成・同位体組成が変化したことを示唆しており,続成作用が堆積物に及ぼす影響は12千年のオーダーで起こりうることが新たな知見として得られた.また,最終氷期以降の堆積物を含むピストンコアについて,AMS^<14>C年代測定を行った.環境変動を明らかにするために,コア試料の処理及び浮遊性有孔虫化石による検討を行い,最終氷期から温暖化する時期に,黄河からの大量の淡水の影響があるとの新知見を得た.炭酸塩一珪酸塩混合相堆積物に及ぼす続成作用の種々の要因について,昨年に引き続き最終氷期以降に形成された鹿児島県喜界島に発達する完新統新期砂丘層に加え,沖縄県久米島北西部に発達する完新統砂丘砂層(通称大原砂丘)について検討した.沖縄県久米島大原砂丘は,北西部の空港南端から仲泊にかけての幅300m,長さ約3kmにわたって,離水サンゴ礁である西銘崎石灰岩を不整合に覆って分布する.現在,大原のシンリ浜には,この砂丘砂層の断面が露出しており,地表面より下位に向け,明褐色未固結泥質砂丘砂層(A帯),淡黄色未固結砂丘砂層(B帯),半固結砂丘砂層(C帯),層理の発達する板状固結砂丘砂層(D帯)が観察される.X線回折装置(既存)を用いての炭酸塩鉱物組成分析では,A帯・B帯の炭酸塩鉱物組成は,低Mg方解石=20%弱,高Mg方解石=5560%,アラレ石=2025%であり,ほぼ現世炭酸塩堆積物の鉱物組成に等しいのに対し,C帯・D帯では,低Mg方解石=4550%,高Mg方解石=3540%,アラレ石=15%で相対的に低Mg方解石に富んでいる.
Henoch-Shonlein紫斑病における血管内皮細胞と自然免疫系の関わり

Henoch-Shonlein紫斑病患者では正常対象と比較しA20発現が増加していた。紫斑病性腎炎の有無でA20の発現を比較したが差は認めなかった。一方で、腹痛のある症例、多数の症状を持つ症例ではA20発現が増加しており、血管炎の重症度とA20発現が逆相関していることがわかった。ヒト腎糸球体血管内皮細胞に自然免疫リガンドを作用させたが、特異的なサイトカインの増加は認めなかった。今回の研究ではヒト腎糸球体微小血管内皮細胞における自然免疫リガンドによる反応性を調べる。それにより、特定の自然免疫リガンドに対する異常反応が判明し、HSPの病因や先行感染との関連性を考察できると考えられる。さらに、HSPとの関連性を指摘したA20が紫斑病性腎炎を発症する上で、どのように関わっているかを検討することで、新しい治療戦略をたてることができると考えられる。具体的には、HSP患者の検体を集積し、HSP患者における末梢血単核球のA20の発現について明らかにしていく。また、定量PCRを用いて腎炎発症とA20発現、および既知の腎炎発症のリスク因子との関連についても解析する。これまで、HSP症例の集積を行っており、今後A20発現と臨床像との関連を追及する。また、腎糸球体微小血管内皮細胞を自然免疫に関連するレセプター(TLR、NLR)のリガンドと共培養を行い、上清中のサイトカインを測定することにより、どの自然免疫レセプターのリガンドで有意にサイトカイン産生しているかを検討する。腎糸球体微小血管内皮細胞と自然免疫の関連性を明らかにしていく。これまで、腎糸球体微小血管内皮細胞の培養を行い、TRR、NLRのリガンドと共培養を行いサイトカイン測定を行っている。腎糸球体血管内皮細胞への刺激実験で数種類の自然免疫系のレセプターの存在が示唆された。数種のサイトカインが確認できたが、通常のmyd88/NFKB経路とTRIF/IRF2経路の発現や増殖因子や接着因子については詳細な検討が行えていない。HPS群(n=67)および正常コントロール群(n=24)より末梢血単核球を分離し、そのA20発現を定量PCRで測定した。HSP群は1.35±1.75、コントロール群は0.08±1.09と二群間に有意差(p=0.0013)を認めた。次にHSPの腎炎非合併例(n=51)と腎炎合併例(n=16)、正常コントロール群でのA20発現を比較した。腎炎非合併例は1.47±1.75、腎炎合併例は0.97±1.77であった。腎炎非合併例と正常コントロールの間に有意差(p=0.0007)を認めたが、腎炎合併例と非合併例および正常コントロールとの間に有意差は認めなかった(p=0.28、p=0.088)。HSP群を腹痛の有無で分け(腹痛なしn=25、腹痛なしn=42)、両群間および正常コントロールと比較したところ、腹痛なし群0.90±1.53、腹痛あり群2.11±1.87と両群間に有意差(p=0.0023)を認めた。紫斑病の主要症状(紫斑、腹痛、関節痛)に腎炎を加えた4つのうちいくつの症状を持っているかにより重症度を分け比較したところ、重症例ではA20発現が低下していた。HSPでは正常コントロールと比べA20の発現が増加しており、腹痛および症状を多く持った症例ではA20発現が低下していた。A20は炎症の抑制系として知られており、今回の結果からHSPでも同様に発現低下が重症度に影響すると考えられた。しかし腎炎発症との関連は乏しいと考えられた。HSP患者における末梢血単核球細胞でのA20発現を調べる。臨床像(腹部症状や腎炎の有無について)と照らし合わせ、臨床的意義を考察する。腎血管内皮細胞の自然免疫系のレセプターの発現および細胞内シグナル伝達系を評価する。その後、接着因子や増殖因子についても検討を行う。小児腎臓病学当初予定していなかった追加実験の必要が生じたため。腎糸球体血管内皮細胞での自然免疫受容体発現確認および細胞内のシグナル伝達分子の確認に使用します。
始祖学習によるソフトウェア発展プロセスの統一的構成技術の開発

本研究では正データからの極限同定による帰納推論を論理の視点から再検討し,始祖学習と名づけた上で,ソフトウェア発展の理論的基盤とすることにある.本年度は,第一に始祖学習に関して最近の帰納論理の研究成果をもとに極限数学論視点から詳細な分析を行い,本研究の基本的な明確にした.その結果,演繹的推論と帰納推論の接続に関して簡明な視点が得られた.まず,山本は最も簡単な論理プログラムである原子論式に対して,最小汎化の意味付けを行った.最小汎化は反単一化アルゴリズムで計算できることが知られていたが,このアルゴリズムを分析し,それが演繹推論によって定義される束構造をした仮説空間において,最小上界を仮説として与えるアルゴリズムであることを明らかにした.このことから,反単一化アルゴリズムは演繹的推論による仮説構成を極限同定で保証した帰納推論ということになる.そこで,束構造をした仮説空間において,最小上界を仮説として与えるアルゴリズムが極限同定になるような条件を求めた.また,林はこれまでの研究においてHilbertの基底定理の証明の中に極限同定による帰納推論が用いられていることを明らかにしていた.このことは代数学の中で演繹的に証明されている定理の中に,暗に帰納推論が用られていることを示している.実際,山本と林はイデアルが有限生成であることとイデアルの属が正データから極限同定可能であることを示した.この議論を反単一化アルゴリズムに適用することで,反単一化アルゴリズムが原子論理式の空間における有限基底を保証するアルゴリズムであることを示した.さらに,論理プログラムを帰納推論として実行する処理系としてオーストラリア国ニューサウスウェールズ大学で開発されているRichPrologを用いて,束構造の最小上界を仮説として与えるアルゴリズムを実際に記述した.本研究では正データからの極限同定による帰納推論を論理の視点から再検討し,始祖学習と名づけた上で,ソフトウェア発展の理論的基盤とすることにある.本年度は,第一に始祖学習に関して最近の帰納論理の研究成果をもとに極限数学論視点から詳細な分析を行い,本研究の基本的な明確にした.その結果,演繹的推論と帰納推論の接続に関して簡明な視点が得られた.まず,山本は最も簡単な論理プログラムである原子論式に対して,最小汎化の意味付けを行った.最小汎化は反単一化アルゴリズムで計算できることが知られていたが,このアルゴリズムを分析し,それが演繹推論によって定義される束構造をした仮説空間において,最小上界を仮説として与えるアルゴリズムであることを明らかにした.このことから,反単一化アルゴリズムは演繹的推論による仮説構成を極限同定で保証した帰納推論ということになる.そこで,束構造をした仮説空間において,最小上界を仮説として与えるアルゴリズムが極限同定になるような条件を求めた.また,林はこれまでの研究においてHilbertの基底定理の証明の中に極限同定による帰納推論が用いられていることを明らかにしていた.このことは代数学の中で演繹的に証明されている定理の中に,暗に帰納推論が用られていることを示している.実際,山本と林はイデアルが有限生成であることとイデアルの属が正データから極限同定可能であることを示した.この議論を反単一化アルゴリズムに適用することで,反単一化アルゴリズムが原子論理式の空間における有限基底を保証するアルゴリズムであることを示した.さらに,論理プログラムを帰納推論として実行する処理系としてオーストラリア国ニューサウスウェールズ大学で開発されているRichPrologを用いて,束構造の最小上界を仮説として与えるアルゴリズムを実際に記述した.
免疫遺伝子治療を受けた患者の免疫系に認識される腎がんSEREX抗原の同定

SEREX法による腫瘍抗原遺伝子の発現スクリーニングファージライブラリー作製用のmRNAは株化腎癌細胞(VMRC-RCW)ならびにGT2由来の培養腎癌細胞より抽出した。これらのmRNAを用いてcDNAを合成し、ラムダファージ発現ベクターであるlambda ZAP Expressを用いて発現ライブラリーを構築した。この発現ライブラリーを東京大学医科学研究所「第IV期腎細胞がん患者を対象とするGM-CSF遺伝子導入自己複製能喪失自家腫瘍細胞接種に関する臨床研究」に参加した患者のうち最も臨床的効果を認めた第2症例(GT2)の血清を用いて通常法によりスクリーニングし13種類の遺伝子に由来するSEREX抗原を同定した。各種腫瘍患者における正常/腫瘍細胞でのSEREX抗原遺伝子発現差異の解析PCRによって増幅したSEREX抗原遺伝子cDNAを精製してプローブとし、各種腫瘍患者における正常/腫瘍細胞でのSEREX抗原遺伝子発現差異の解析を行った。その結果、tNASP遺伝子の発現は癌組織部位で高くなっていることが判明した。SEREX抗原の発現ベクターの構築、SEREX蛋白の精製と解析SEREX抗原cDNAをpET102あるいはpBAD102発現ベクターに導入し、大腸菌宿主であるBL21(DE3)にトランスフェクション後精製した。各精製蛋白はSDS-PAGE電気泳動後に各患者血清を用いたウェスタンブロッティング法により解析を行った結果、tNASPとTMFでワクチン接種後に抗体価の有意な上昇が確認された。
東南アジア・オセアニアの地域開発が環境と住民に及ぼす影響に関する生態人類学的研究

東南アジアや太平洋地域の発展途上国における、それまで国家や世界から比較的隔離された自立的・自給的集団は近年の経済のグローバリゼーションと関連した企業や国家(行政)主導による開発や近代化の影響により急激な生活の変容をとげつつある。本研究はこれら開発や近代化の影響と生活の変容に関して生態学的視点からの解明を目的としている。平成13年度から16年度にかけて,マレー半島部の先住民集団(オランアスリ)とマレー人農村,多様な環境で生活するパプアニューギニア諸集団,およびトンガ王国の本島と離島を対象とし,それぞれの地域で資源利用,生業活動(時間・空間利用),生活時間配分(即時走査標本抽出法),食物・栄養摂取量,家計調査(現金の収支),生体計測と健康・栄養状態,自然環境の改変の程度についての調査を行い,生活の変容の程度を比較した。マレー半島の熱帯雨林に住む先住民集団はダムやアブラヤシ・プランテーションの開発により生活環境が劇的に改変され,伝統的な資源利用がますます困難になり,現金経済にほぼ依存するようになった。対象地のマレー農村では特に伝統的な農業や漁業からの若者離れが顕著のトンガ王国の島嶼において電力供給開始による漁撈活動をはじめ,それまで自給を中心とした生で,石油コンビナートや大都市での雇用を求めるようになった。パプアニューギニアでも,油田開発や木材伐採が進行している地域ではきんだいかの影響が大きかった。トンガ王国の離島では電力供給の開始と港の整備により,伝統的漁業とそれをめぐる社会関係は変化しつつある。また,本島では,近代化に伴う肥満の問題を,遺伝学,生理学的要因と食生活,生活慣行との関連でぶんせきした。また,各調査地域において自然環境と土地利用の変遷について衛星データを用いて解析した。東南アジアや太平洋地域の発展途上国におけるそれまで国家や世界から比較的隔離された自立的・自給的集団は近年の経済のグローバリゼーションと関連した企業や国家(行政)主導による開発の影響により急激な生活の変容をとげつつある。本研究はこれら開発の影響と生活の変容を生態学的視点からの解明を目的としている。本年度は,マレーシア半島部トレンガヌ州の先住民集団とマレー農村,およびトンガ王国ハノア村で環境と生活の変化について基礎データを収集する調査を行った。とくに,開発の実態,自然環境の改変の程度,資源利用,生業活動(時間・空間利用),生活時間配分,食物・栄養摂取,家計調査(現金収入と支出)が主な調査項目である。熱帯雨林にすむ狩猟採集民であった先住民集団は,生活空間がダムやアブラヤシのプランテーションによって大きく改変され,伝統的な資源利用がますます困難になり,現金にほぼ完全に依存するようになり,生業活動も大きく変化した。政府は低級農民化政策のもとで先住民集団に対してさまざまな経済開発プロジェクト(たとえば,換金作物の栽培,家畜飼養,川魚の養殖,観光産業など)を行ってきたが,それらいずれも成功していない。枯渇化が著しいトウや香木の採集,アブラヤシのプランテーションや木材伐採集積場での賃労働で購入食物の確保に精一杯の常態である。調査対象のマレー農村では,伝統的な農業や漁業からの若者離れが目立ち,周辺の石油コンビナートや大都市での雇用の機会を求めるようになった。これらの調査地では,村落周辺の自然環境と土地利用の変遷についてリーモートセンシング衛星データを用いて解析中である。トンガでは,健康に悪影響を及ぼす肥満の問題を,遺伝学,生理学的要因と食生活,生活慣行の関連で分析・解析中である。1東南アジアや太平洋地域の発展途上国におけるそれまで国家や世界から比較的隔離された自立的・自給的集団は近年の経済のグローバリゼーションと関連した企業や国家(行政)主導による開発の影響により急激な生活の変容をとげつつある。

本研究はこれら開発の影響と生活の変容を生態学的視点からの解明を目的としている。本年度は,昨年度に続き,マレーシア半島部トレンガヌ州の先住民集団とマレー農村,およびトンガ王国ハノア村で環境と生活の変化について基礎データを収集する調査を行った。とくに,開発の実態,自然環境の改変の程度,資源利用,生業活動(時間・空間利用),生活時間配分,食物・栄養摂取,家計調査(現金収入と支出)が主な調査項目である。本研究の重要な目的の1つは経年的変化の追跡である。マレーシア半島部の熱帯雨林にすむ狩猟採集民であった先住民集団は,生活空間がダムやアブラヤシ・プランテーションなどの諸開発によって大きく改変され,伝統的な資源利用がますます困難になりつつあり,現金経済への依存度を増大させつつある。それに伴い生業活動も大きく変化した。調査対象のマレー農村では,伝統的な農業や漁業からの若者離れが目立ち,周辺の石油コンビナートや大都市での雇用の機会を求めるようになった。ますます強まるこのような傾向を追跡調査した。これらの調査地では,村落周辺の自然環境と土地利用の変遷についてリーモートセンシング衛星データを用いて引き続き解析中である。トンガでは,ハアノ村の調査では伝統的生業の漁撈活動に対する近代化の影響について主に観察データに基づき分析した。首都トンガタプの調査では,健康に悪影響を及ぼす肥満の問題を,遺伝学,生理学的要因と食生活,生活慣行の関連で分析・解析中である。南アジアや太平洋地域の発展途上国における、それまで国家や世界から比較的隔離された自立的・自給的集団は近年の経済のグローバリゼーションと関連した企業や国家(行政)主導による開発や近代化の影響により急激な生活の変容をとげつつある。本研究はこれら開発や近代化の影響と生活の変容に関して生態学的視点からの解明を目的としている。本年度は、多様な環境で生活し,伝統的生活の変容もさまざまな程度で異なるパプアニューギニア諸集団のなかからいくつかの集団を選び,環境劣化の程度と生活の変容の程度を比較することによって,近代化と開発による環境劣化が住民の生存能力におよぼす影響について生態学的評価を行い,トンガ王国の島嶼において電力供給開始による漁撈活動をはじめ,それまで自給を中心とした生業諸活動の変化とそれの食生活・健康に及ぼす影響を追跡した。具体的には,パプアニューギニアの山麓部(西州,ノマッド地区;口蔵,須田が担当),高地周縁部(南高地州、カルリ地区;河辺が担当),および島嶼部(マヌス州,バルアン島;安高が担当)の3つの環境および開発や近代化の影響の程度が異なる集団において,資源利用,生業活動(時間・空間利用),生活時間配分(即時走査標本抽出法),食物・栄養摂取量,家計調査(現金の収支),生体計測と健康・栄養状態,自然環境の改変の程度についての調査を行い,生活の変容の程度を比較した。これら集団はそれぞれの担当者が5-20年前にもインテンシブな調査を行っており,経時的変化の観察が可能である。松村と牛島は昨年に続きトンガ王国ハノア島ハアノ村において,環境と生活の変化についての基礎データの収集を行った。また,調査対象村落周辺の自然環境と土地利用の変遷について衛星データを用いて解析中である。
1995年10月九重火山の水蒸気爆発の発生機構と火山活動推移の調査・研究

噴火後、急拠,地震・地磁気・測量・温度などの観測点を硫黄山地域に多数点設営した。これは、火山活動の状況を把握し、噴火機構の解明が目的である。九重火山地域で発生している地震活動には次の特徴があった。(1)多くの地震は、今回発生した新火口列にはなく、従来からあった硫黄山の噴気地域に集中し、非常に浅い。この震源域は、辺長測量の収縮測線の下に当たり興味深い。(2)新火口列の南側には地震がほとんど発生していない。新火口列が断層に沿って開口したことと関係していると思われる。(3)地震の規模が極めて小さい。(4)発震機構は一定でない。(5)火山灰が噴出した期間の震源は、新火口列北側直下の深さ2Kmまでの範囲に、明瞭な鉛直的分布を示した。(6)硫黄山のすぐ西地域で発生する地震の震源は、硫黄山の地震活動の電源よりも比較的深く、硫黄山に近づくにつれて浅くなる傾向が顕著である。(7)筋湯付近で発生する地震は中部九州地域の地殻活動によるもので、発震機構もそれを示している。九重火山における地盤変動観測は、辺長測量・測角測量・ドライティルト・傾斜計計測・GPS測量を実施した。GPS測量は広域変動を対象とし、GPS測量以外の観測点は、新火口列の北川に分布している。繰り返し測量によると、新火口列の北川にある辺長測量網は縮みの傾向が継続し、測点の北東方向への変位が、水平角測量から認められている。縮み速度は3cm/月から4.5cm/月である。地磁気観測によれば、大きな変化は観測されていないが、12月20日ころに帯磁傾向から消磁傾向に転じたことが認められた。火山灰の分析からは、マグマ物質が地下2km5kmの浅い所まで、12月中旬に達していることがわかった。火山ガスの分析からは、高温ガス成分が卓越してきたことが認められた。噴火後,急速,地震・地磁気・測量・温度などの観測点を硫黄山地域に多数点設営した.これは,火山活動の状況を把握し,噴火機構の解明が目的である.九重火山地域で発生している地震活動には次の特徴があった.(1)多くの地震は,今回生成した新火口列にはなく,従来からあった硫黄山の噴気地域に集中し,非常に浅い.この震源域は辺長測量の収縮測線の地下に当たり興味深い.(2)新火口列の南側には地震がほとんど発生していない。新火口列が断層に沿って開口したことと関係してるものと思われる.(3)地震の規模が極めて小さい.(4)発震機構は一定でない.(5)火山灰が噴出した期間の震源は、新火口列北側直下の深さ2kmまでの範囲に,明瞭な鉛直的分布を示した.(6)硫黄山のすぐ西地域で発生する地震の震源は,硫黄山の地震活動の震源よりも比較的深く,硫黄山に近づくにつれ浅くなる傾向が顕著である.(7)筋湯付近で発生する地震は,中部九州地域の地殻活動によるもので,発震機構もそれを示している.九重火山における地盤変動観測は,辺長測量・測角測量・ドライティルト・傾斜計観測・GPS測量を実施した.GPS測量は広域変動を対象とし,GPS測量以外の観測点は,新火口列の北側に分布している.繰り返し測量によると,新火口列の北側にある辺長測量網は縮みの傾向が継続し,測点の北東方向への変位が,水平角測量からも確かめられている.縮み速度は3cm/月から4.5cm/月である.地磁気観測によれば,大きな変化は観測されていないが,12月20日ころに帯磁傾向から消磁傾向に転じたことが認められた.火山灰の分析からは,マグマ物質が,地下2km5kmまで浅い所まで,12月中旬に達していることがわかった.火山ガスの分析からは,高温ガス成分が卓越してきたことが認められた.噴火後、急拠,地震・地磁気・測量・温度などの観測点を硫黄山地域に多数点設営した。

繰り返し測量によると、新火口列の北川にある辺長測量網は縮みの傾向が継続し、測点の北東方向への変位が、水平角測量から認められている。縮み速度は3cm/月から4.5cm/月である。地磁気観測によれば、大きな変化は観測されていないが、12月20日ころに帯磁傾向から消磁傾向に転じたことが認められた。火山灰の分析からは、マグマ物質が地下2km5kmの浅い所まで、12月中旬に達していることがわかった。火山ガスの分析からは、高温ガス成分が卓越してきたことが認められた。
清代回部王公に関する研究

研究実施計画に基づき、研究内容(3)「王公のベク職への任用について」、(4)「王公のホージャ家対策について」、(5)「鄂対(Hadi)の子孫について」の三項目についての研究を同時並行的に進捗させた。資料収集については、まず海外において北京の中国第一歴史档案館を訪れて清代の行政文書である档案を調査収集し、また国内においては筑波大学附属図書館を訪れ『清代新疆満文档案匯編』を閲覧して満文档案を収集し、天理大学附属天理図書館を訪れ『伊犂奏摺』を閲覧して研究に必要な記述を収集した。研究の具体的な内容としては、まず(3)の研究において収集した資料を用いて王公のベク職への任用の事例にさらなる分析を加えた結果、王公たちは三四品の上位のベク職に任用される人材の輩出母体になっていたとの想定を得た。(4)の研究においては、1857年に起こったワリー・ハーンの侵入事件におけるヤルカンドのベクの動向について、清朝史料(档案など)やテュルク語史料を用いて検討を加え、ハーキム・ベクとイシクアガ・ベクに任用されていた王公たちが都市防衛を指導していた様子を明らかにした。(5)の研究においては、ジャハーンギールの侵入事件中(18261828年)における伊薩克(鄂対の孫)の活動について、清朝史料及びテュルク語史料などの諸史料を用いて分析を加え、彼がホージャ家の側からムスリムを引き離す工作において一定の役割を果たしたことを究明した。これまでの研究内容(1)(5)の成果から回部王公について以下の想定を得た。王公は、清朝の回部統治において上位のベク職に任用される人材の輩出母体としての位置づけにあり、平時には地方行政に当たる高位の行政官として、動乱時においては地域防衛の指導にあたる軍事的な指揮官としての役割を果たした。この清代回部王公に関する研究の成果を博士論文として発表する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度においては、研究実施計画に基づき、研究内容(3)「王公のベク職への任用について」・(4)「王公のホージャ家対策について」・(5)「鄂対(Hadi)の子孫について」の三項目についての研究を同時並行的に進行させた。具体的には、(3)の研究を進める一環として、咸豊年間から同治年間に見られるベク職の落札に注目して、清代の編纂史料や行政文書である『軍機処档摺』を読解し、先行研究で指摘される「ベク職の落札」とは、軍費を捐納することでベク職への任用を得る行為であったとの想定を得つつある。また、(4)の研究を進めるべく、18261827年にかけて起こったホージャ家の侵入事件を鎮圧した清朝側の記録である『平定回疆剿擒逆匪方略』や、1857年に起こったホージャ家の侵入事件に関するテュルク語史料、いわゆる『ワリー・ハーンの乱に関する一史料』の読解を行い、これらの事件中における回部王公の活動に分析を加えている。さらに、(5)の研究を進めるために、1852年にヤルカンドのハーキム・ベクであった愛瑪特と参贊大臣の徳齢が互いを弾劾し合った事件に注目し、当該事件に関連する史料を読解し、清朝の地方官僚である参贊大臣との関係に焦点を当てて考察を行った。この考察の成果は、博士論文の一節としたい。本年度の資料収集は、まず海外において、北京の中国第一歴史档案館や台北の國立故宮博物院圖書文献館を訪れて、清代の行政文書である档案を調査収集し、また国内においては筑波大学附属図書館を訪れ、『清代新疆満文档案匯編』を閲覧して、満文档案を収集した。これらの清代の行政文書を利用することで、清朝によるベク職への回部王公の任用や清代における回部王公一族の活動についてのより詳しい知見を得て、上記の(3)、(4)、(5)の研究を深化させている。

(5)の研究においては、ジャハーンギールの侵入事件中(18261828年)における伊薩克(鄂対の孫)の活動について、清朝史料及びテュルク語史料などの諸史料を用いて分析を加え、彼がホージャ家の側からムスリムを引き離す工作において一定の役割を果たしたことを究明した。これまでの研究内容(1)(5)の成果から回部王公について以下の想定を得た。王公は、清朝の回部統治において上位のベク職に任用される人材の輩出母体としての位置づけにあり、平時には地方行政に当たる高位の行政官として、動乱時においては地域防衛の指導にあたる軍事的な指揮官としての役割を果たした。この清代回部王公に関する研究の成果を博士論文として発表する予定である。研究実施計画に記載したとおり、研究内容(3)「王公のベク職への任用について」・(4)「王公のホージャ家対策について」・(5)「鄂対(Hadi)の子孫について」の三項目についての研究を同時並行的に進めている。各項目に関する研究内容は相互に連関しており、研究は着実に深化し、おおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の成果を踏まえつつ、研究内容(3)「王公のベク職への任用について」・(4)「王公のホージャ家対策について」・(5)「鄂対(Hadi)の子孫について」の三項目についての研究を同時並行的にさらに進捗させることを通して、清朝の回部統治における王公の位置づけと役割を明確にするという本研究の目的の達成を目指す。特に回部王公として代表的な事例を取り上げて分析し、学会発表や学術雑誌への論文投稿を行う。