hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域イノベーション創出に向けた地方大学における産学共同研究の実状解明の実証的研究

地域イノベーションの核となる地域の産学連携の状況を明らかにする目的で,新潟,岡山,島根,長崎の大学をはじめ合計19の国立大学について,共同研究の実施状況の調査・分析を行った.7大学で20042013年度の10年間,12大学で20092013年度の5年間について共同研究の実施状況を明らかにし比較した.その結果,多くの大学では,関東地方の企業との共同研究を増加させる一方で,大学所在地県の企業との共同研究を増加させられない傾向にあることを明らかにした.当該地域の大学と企業との共同研究が活発になっていないことを示しており,地域イノベーションの創出促進の観点からは大きな問題であることを示唆している.本研究では,地域イノベーションの創出など今後の役割がますます重要になると言われている地方の産学連携に着目し,新潟,島根,岡山,長崎の4大学について,1)各大学の共同研究の実状を明らかにすること,2)これらの結果を比較し共通点や相違点を明らかにすること,3)産学連携の活性化や地域イノベーションの創出に向けた問題点や課題を抽出すること,を主な目的としている.平成26年度は,4つの大学における企業等と大学との共同研究の実施状況について,各大学での共同研究契約情報を基に調査・分析を行った.平成2125年度の5年間の共同研究契約の情報を基に,以下の手順で整理した.1)当該年度に共同研究費の受入がある場合のみを件数としてカウントする.2)3者以上の契約の場合,研究費を受け入れた企業のみをカウントする.3)共同研究先の所在地は,契約書に記載されている住所とする.4)各年度の共同研究の契約について,相手先属性(中小・大企業,その他),相手先の所在地,研究費受入額について一覧を作成する.整理に基づき分析した結果,企業を相手先とする共同研究は,1)相手先が大学の所在する地元企業との共同研究は2025%程度で,関東,近畿,東海,中国地方に位置する企業とも多くの共同研究が行われていること,2)相手先が大企業の場合には,関東,近畿,東海,中国に位置する企業との共同研究が6075%を占めており,地元企業との共同研究が少ないこと,3)中小企業を相手先とする共同研究は,大学が所在する地元企業との割合が高いものの,関東や近畿に位置する中小企業とも多く行われ,近年,地元企業との共同研究が減少傾向にあることがわかった.企業以外の自治体などの機関との共同研究は,大学が所在する地元機関と行う共同研究が多かったが,関東に位置する機関との共同研究も多数行われていることが明らかになった.これらの研究結果を産学連携学会の大会で発表し公開する.本研究では,地域イノベーションの創出など今後の役割がますます重要になると言われている地方の産学連携に着目し,新潟,島根,岡山,長崎の4大学を中心に,1)各大学の共同研究の実状を明らかにすること,2)これらの結果を比較し共通点や相違点を明らかにすること,3)産学連携の活性化や地域イノベーションの創出に向けた問題点や課題を抽出すること,を主な目的としている.平成27年度は,主に以下の研究を行った.1新潟,島根,長崎の3大学について平成1620年度の5年間の共同研究契約情報を基に,相手先の割合や地理的分布などの分析を行い,平成2125年度との比較を行った,2愛媛大学,北見工業大学の協力を得て,平成1625年度の共同研究実施状況を同様の方法で分析し,経時変化を明らかにした,3地方大学を中心に18大学に共同研究契約情報の提供の依頼を行い,13大学からデータの提供を得て,分析の分担を決定した.以上の研究の進捗や議論を行うために4回の研究会の実施,及び北見工業大学への調査訪問を行った.新潟,島根,愛媛,長崎の4つの大学では,平成1625年度の10年間において,1大企業との共同研究は,全体件数は横ばいから増加傾向で,関東地方に位置する企業の割合が高く,近畿地方に位置する企業が増加傾向にあり,大学の所在地県の企業は減少傾向にあること,2中小企業との共同研究は,全体件数では,新潟と愛媛では減少し,島根と長崎では増加しているが,大学所在県の企業との共同研究はいずれの大学でも減少傾向が見られること,など状況の詳細が明らかにでき,新しい知見を得ることができた.これらの結果の一部については論文(2報)や学会の講演大会などで発表(6件)し既に公開した.また,新たに得られた知見については本年6月に開催が予定されている産学連携学会の講演大会で発表(4件)し公開する予定である.新潟,島根,岡山,長崎の4大学の共同研究の実施状況については,当初の計画通りに調査,分析が進み,共同研究先の地理的分布や経時変化など共同研究の実施状況の詳細を明らかにすることができた.これらの研究成果を産学連携学会第13回大会(H27.6.25-26北見市)などで6件発表した.また,それらを論文にまとめ,産学連携学に査読付き論文として2報掲載された.その後得られた新たな知見については,産学連携学会第14回大会(H28.6.16-17,浜松市)で4件発表する予定である.4つの大学以外の大学の共同研究の実施状況の調査・分析を行い,状況を明らかにすると共に,相互の比較を行う研究については,愛媛大学については調査分析を終え,産学連携学会第14回大会(H28.6.16-17,浜松市)で発表する予定である.

また,北見工業大学については,調査が完了し,分析を進めているところである.さらに,18大学にデータの提供依頼を行い,13大学から回答を得て調査・分析に必要な情報を入手した.このように,平成27年度に計画していた内容を予定通りに実施できており,かつ,研究成果も得られていることから,「おおむね順調に進展している」と判断している.本研究では,地域イノベーションの核となり得る地域の産学連携の状況を明らかにする目的で,大学の共同研究の実施状況の調査・分析を試みた.新潟,岡山,島根,長崎の4つの大学について,共同研究契約に基づき,共同研究の実施状況の整理・分析を試みた.統一した整理・分析が行えるように,整理・分析の方法を検討し,4つの大学の共同研究の整理・分析を行い,方法が有効であることを確認した.さらに,確立した方法で,地方の国立大学法人を中心に15大学の共同研究の実施状況を整理・分析した.調査期間は,7大学で20042013年度の10年間,12大学で20092013年度の5年間であり,同時期の19の大学の共同研究の実施状況を明らかにでき,比較することが可能となった.企業を相手先とする共同研究については,大企業と中小企業とに分けて,それぞれについて相手先の地理的分布やその変化,研究費受入額の差異などを明らかにすると共に,相互に比較した.その結果,多くの大学では,関東地方の企業との共同研究を増加させる一方で,大学所在地県の企業(特に中小企業)との共同研究を減少させる,あるいは,増加させられない傾向にあることが明らかになった.また,研究費受入額は,関東に位置する企業との共同研究で高くなる傾向があり,大学所在地県の企業との共同研究では50万円程度の小規模な共同研究が多いことが明らかとなった.結果は,地域イノベーションの核となる当該地域の大学と企業との共同研究が活発になっていないことを示唆しており,地域イノベーションの創出促進の観点からは大きな問題であると言える.この問題を解決するためには,企業側と大学側の双方の人材育成が必要であり,かつ,地域での産学官金などの連携によるイノベーション創出のためのシステム作りが必要であることを示した.報告書を作成し,関係機関に配布すると共に,ホームページで公開した.地域イノベーションの核となる地域の産学連携の状況を明らかにする目的で,新潟,岡山,島根,長崎の大学をはじめ合計19の国立大学について,共同研究の実施状況の調査・分析を行った.7大学で20042013年度の10年間,12大学で20092013年度の5年間について共同研究の実施状況を明らかにし比較した.その結果,多くの大学では,関東地方の企業との共同研究を増加させる一方で,大学所在地県の企業との共同研究を増加させられない傾向にあることを明らかにした.当該地域の大学と企業との共同研究が活発になっていないことを示しており,地域イノベーションの創出促進の観点からは大きな問題であることを示唆している.新潟,島根,岡山,長崎の4大学の共同研究の実施状況については,当初の計画通りに調査,分析が進み,共同研究先の地理的分布を明らかにすることができた.この研究成果を産学連携学会第13回大会(H27.6.25,26北見市)で発表する予定である.4大学の共同研究の実施状況の詳細を明らかにし他大学とも比較できるように,全国の国立大学における共同研究1件当たりの研究費受入額(平均額)についての調査,分析を行い,平均額が大学の知名度と相関があることを明らかにした.この結果を,産学連携学会第12回大会(H26.6.25-27下諏訪)で報告すると共に,産学連携学に投稿し平成27年5月発行予定の論文誌への掲載が確定している.
トランスグルタミナーゼ3トランスジェニック角化異常マウスの作成

トランスグルタミナーゼ3は、分子量が約77kDaのカルシウムおよびチオール依存性の酵素であり蛋白のリジンおよびグルタミン残基を架橋してアイソジペプチドクロスリンクを形成し、トランスグルタミナーゼ1と共に皮膚の角化に非常に重要な働きをする。トランスグルタミナーゼ3はインボルクリン、スモールプロリンリッチ蛋白、エラフィン、シスタチンAがトランスグルタミナーゼlにより架僑されできる未熟なcell envelope(CE)にロリクリンを大量に付着させることにより、完全なCEを形成する働きがあると考えられている。皮膚の角化異常性疾患は遺伝性角化性と非遺伝性角化性に大別される。遺伝性角化症に属する疾患としては、遺伝性魚鱗癬、ダリエー病、掌蹠角化症、汗孔角化症など多数の疾患があるが、この中で現在遺伝子レベルでの異常が解明されているのは、水疱型先天性魚鱗癬様紅皮症、伴性遺伝性魚鱗癬、葉状魚鱗癬、一部の掌蹠角化症、シェグレンラルソン症候群、先天性爪甲肥厚症などごく一部である。他の遺伝性角化異常症においては,遺伝子レベルでの異常は全く解っていない。近年トランスグルタミナーゼ1の遺伝子異常(即ちポイントミューテーション)により、葉状魚鱗癬が生じることが明らかにされた。トランスグルタミナーゼ3はトランスグルタミナーゼ1と同様CEの形成において重要な働きをするので、トランスグルタミナーゼ3の遺伝子異常がある種の角化異常症の原因遺伝子である可能性は非常に高いと考えられる。我々の研究目的はトランスグルタミナーゼ3のミュータント遺伝子を用いてトランスジェニックマウスを作製し,角化異常症の動物モデルを作製することを目的とする。平成10年度は,マイクロインジェクション用のミュータントコンストラクトの作製を行った。今後、このコンストラクトをマウスの受精卵にマイクロインジェクションすることによりトランスジェニックマウスを作製し、その皮膚を検索することにより、どの角化異常症の動物モデルが出来たかを確認する。トランスグルタミナーゼ3はインボルクリン、スモ-ルプロリンリッチ蛋白、エラフィン、システチンAがトランスグルタミナーゼ1により架橋されてできる未熟なcell envefope(CE)にロリクリンを大量に付着させることにより、完全なCEを形成する働きがあると考えられている。皮膚の角化異常性疾患は遺伝性角化症と非遺伝性角化症に大別される。遺伝性角化症に属する疾患としては、遺伝性魚鱗癬、ダリエ-病、掌蹠角化症、汗孔角化症など多数の疾患があるが、この中で現在遺伝子レベルでの異常が解明されているのは、水疱型先天性鱗癬様紅皮症、伴性遺伝性魚鱗癬、葉状魚鱗癬、一部の掌蹠角化症、シェグレンラルソン症候群、先天性爪甲肥厚症などごく一部である。他の遺伝性角化異常症においては、遺伝子レベルでの異常は全く解っていない。

我々の研究目的はトランスグルタミナーゼ3のミュータント遺伝子を用いてトランスジェニックマウスを作製し,角化異常症の動物モデルを作製することを目的とする。平成9年度は,マイクロインジェクション用のミュータントコンストラクトの作製を行った。今後、このコントラストをマウスの受精卵にマイクロインジェクションすることによりトランスジェニックマウスを作製し、その皮膚を検索することにより、どの角化異常症の動物モデルが出来たかを確認する。トランスグルタミナーゼ3は、分子量が約77kDaのカルシウムおよびチオール依存性の酵素であり蛋白のリジンおよびグルタミン残基を架橋してアイソジペプチドクロスリンクを形成し、トランスグルタミナーゼ1と共に皮膚の角化に非常に重要な働きをする。トランスグルタミナーゼ3はインボルクリン、スモールプロリンリッチ蛋白、エラフィン、シスタチンAがトランスグルタミナーゼ1により架橋されてできる未熟なcell envelope(CE)にロリクリンを大量に付着させることにより、完全なCEを形成する働きがあると考えられている。皮膚の角化異常性疾患は遺伝性角化症と非遺伝性角化症に大別される。遺伝性角化症に属する疾患としては、遺伝性魚鱗癬、ダリエー病、掌蹠角化症、汗孔角化症など多数の疾患があるが、この中で現在遺伝子レベルでの異常が解明されているのは、水疱型先天性魚鱗癬様紅皮症、伴性遺伝性魚鱗癬、葉状魚鱗癬、一部の掌蹠角化症、シェグレンラルソン症候群、先天性爪甲肥厚症などごく一部である。他の遺伝性角化異常症においては,遺伝子レベルでの異常は全く解っていない。近年トランスグルタミナーゼ1の遺伝子異常(即ちポイントミューテーション)により、葉状魚鱗癬が生じることが明らかにされた。トランスグルタミナーゼ3はトランスグルタミナーゼ1と同様CEの形成において重要な働きをするので、トランスグルタミナーゼ3の遺伝子異常がある種の角化異常症の原因遺伝子である可能性は非常に高いと考えられる。平成10年度は,マイクロインジェクション用のミュータントコンストラクトの作製を行った。今後、このコンストラクトをマウスの受精卵にマイクロインジェクションすることによりトランスジェニックマウスを作製し、その皮膚を検索することにより、どの角化異常症の動物モデルが出来たかを確認する。
遷移金属触媒カップリング反応を用いる新規炭素同素体の合成

近年、新しい炭素同素体の化学が理論化学者および実験化学者の間で大きな関心を集めている。特に、グラファイト型の平面構造を持った炭素同素体は、単体としての安定性・電気伝導性などの物性、およびその層間へのインターカレーションなどの性質に興味が持たれる化合物である。また、鎖状同素体に関しては、直線状に炭素が並んだカルビン類の一種とも見なすことができ、その物性には特異なものが期待できる。このように、新しい炭素同素体には、種々の物性が期待でき、その合成が完成すれば大きなブレークスルーが予想される。しかしながら、その有効な合成法が無いために、これまで行われてきた多くの研究では、小さな構成単位を合成するに留まっており、これらを3-6個連結させた大きな部分構造を作りだすには至っていない。本研究では、申請者らの開発した新しい合成法を用いて大きな部分構造を合成し、新しい炭素同素体の性質をその部分構造を用いて解明することを目的として、以下の合成を行った。(1)トリベンゾヘキサデヒドロ[12]アヌレン多量体の合成:トリベンゾヘキサデヒドロ[12]アヌレンを基本単位とする炭素同素体'graphyne'の性質を解明するために、トリベンゾヘキサデヒドロ[12]アヌレン二量体の合成を行った。合成方法としては、最近我々の開発した触媒量のヨウ化銅を用いる環化反応を用い、効果的に合成することができた。(2)ビフェニル架橋ナフタレノファンの合成:ビフェニルで2つのナフタレノファン環を架橋したオリゴフェニレンは、曲がったπ電子構造を持つ炭素同素体の基本骨格である。そこで、この化合物を合成して、分子のπドナー性および分子の持つ強い蛍光を調べた。このナフタレノファンはひずんだ化合物であるが、熱的に非常に安定である。
震災直後の被災者の受療行動からみた震災時医療圏域の設定に関する研究

1995年1月17日の兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)を契機に、現在、中央省庁をはじめ様々な都道府県あるいは市町村単位での震災への対応が検討されているが、その過程において、震災直後の応急体制について、実際の震災直後の被災者の受療動向がつかめていないために、どういう医療施設のネットワークが組まれるべきかの詳細な検討ができない、等という議論がなされている。本研究は、この震災直後の被災者の受療行動を明らかにすることを目的にしている。調査は、まず筆者らが震災直後に実施した22の医療施設を対象にして詳細なデータの収集を行った(データが収集できたのはその内の6施設である)。また、消防局の患者搬送データ、避難所での保健所やボランティアによる医療行為を収集した。現在これらのデータについて集計した。一方、震災時を想定した住民へのアシケート調査を行い(愛知県の3地域を対象)、震災直後には、通常医療圏とは異なり、より近い医療施設を選択する傾向が見られるという結果が得られ、これらから震災時の患者の受療行動を明らかにした。平成9年度は、まず筆者らが震災直後に実施した22の医療施設を対象にして詳細なデータの収集を行った(データが収集できたのはその内の6施設である)。現在これらのデータについて集計中である。一方、震災時を想定した住民へのアンケート調査を行い(愛知県の3地域を対象)、震災直後には、通常医療圏とは異なり、より近い医療施設を選択する傾向が見られるという結果が得られた。一方、震災時を想定した住民へのアンケート調査を行い(愛知県の3地域を対象)、震災直後には、通常医療圏とは異なり、より近い医療施設を選択する傾向が見られるという結果が得られ、これらから震災時の患者の受療行動を明らかにした。
ワーク・タイム・モデルに基づく超並列プログラム言語の設計と開発

並列アルゴリズムの理論分野では,並列プログラムを高い抽象度でアーキテクチャ独立に記述することが重要である.さまざまな並列プログラムを高い抽象度で記述することを可能にし,さらにそのプログラムを効率よく実行することを目標として,本研究ではワーク・タイムモデルをサポートした拡張C言語であるデータ並列言語Work-Time Cとその処理系および開発環境を開発した.ワーク・タイムモデルでは,共有メモリパラダイムを用いて,理論的に行いたい命令集合の時系列を記述する.すなわち,通信・同期・使用するプロセッサ数に関する記述を行わず,どこに並列性があるかだけを記述する.さらに,Work-Time C言語は入れ子状データ並列をサポートしているので,並列に動作するサブルーチンを並列に呼び出すことができる.したがって,複雑な並列アルゴリズムを理論的に簡潔に記述可能である.この高水準なWork-Time Cプログラムおよびそれを実行する並列計算機の特性(プロセッサ数,演算速度,通信遅延など)に関する記述から,実行コードを得るためにWork-Time Cコンパイラを用いる.Work-Time Cコンパイラは,並列に実行可能な命令でも通信遅延を考慮して並列に実行しない,命令の実行プロセッサ決定方針を考慮して不必要な同期命令を削除するなど,実行効率のよい実行コードを生成する.本研究の成果として,EWS用Work-Time Cコンパイラ,ソースレベルデバッガ,アルゴリズムアニメーションを用いた並列アルゴリズム学習支援環境,MPI用Work-Time Cコンパイラのプロトタイプが完成している.現在,MPI用Work-Time Cコンパイラの生成する実行プログラムの性能を上げるために,性能解析などのツールを作成中である.並列アルゴリズムの理論分野では,並列プログラムを高い抽象度でアーキテクチャ独立に記述することが重要である.さまざまな並列プログラムを高い抽象度で記述することを可能にし,さらにそのプログラムを効率よく実行することを目標として,本研究ではワーク・タイムモデルをサポートした拡張C言語であるデータ並列言語Work-Time Cとその処理系および開発環境を開発した.ワーク・タイムモデルでは,共有メモリパラダイムを用いて,理論的に行いたい命令集合の時系列を記述する.すなわち,通信・同期・使用するプロセッサ数に関する記述を行わず,どこに並列性があるかだけを記述する.さらに,Work-Time C言語は入れ子状データ並列をサポートしているので,並列に動作するサブルーチンを並列に呼び出すことができる.したがって,複雑な並列アルゴリズムを理論的に簡潔に記述可能である.この高水準なWork-Time Cプログラムおよびそれを実行する並列計算機の特性(プロセッサ数,演算速度,通信遅延など)に関する記述から,実行コードを得るためにWork-Time Cコンパイラを用いる.Work-Time Cコンパイラは,並列に実行可能な命令でも通信遅延を考慮して並列に実行しない,命令の実行プロセッサ決定方針を考慮して不必要な同期命令を削除するなど,実行効率のよい実行コードを生成する.本研究の成果として,EWS用Work-Time Cコンパイラ,ソースレベルデバッガ,アルゴリズムアニメーションを用いた並列アルゴリズム学習支援環境,MPI用Work-Time Cコンパイラのプロトタイプが完成している.現在,MPI用Work-Time Cコンパイラの生成する実行プログラムの性能を上げるために,性能解析などのツールを作成中である.
転写制御遺伝子群の構造と発生過程における発現

ショウジョウバエホメオボックス遺伝子Antennapediaに対応するマウス遺伝子Hoxは、現在までに約30クロ-ン化されている。これらの遺転子は4つのクラスタ-形成しており(Hox1,Hox2,Hox3,Hox4)、in situハイブリダイゼ-ションなどの結果から、発生過程で主として外胚葉由来の神経管および中胚葉由来のいくつかの組織で発現していること、クラスタ-中の配列順序と頭尾軸に沿った発現領域との間に相関関係があることが明らかになっている。我々も新たにクロ-ン化したHox3遺伝子についてin situハイブリダイゼ-ションによって、発生過程におけるその発現領域を調べた結果、Hox3クラスタ-についても他のクラスタ-と同様な、クラスタ-中の配列順序と前後軸に沿った発現領域との関係があることが明らかになった。T7プロモ-タ-を用いた大腸菌発現ベクタ-にマウスホメオボックス遺伝子断片(Hox1.1,Hox3,1,Hox3.5)を結合したリコンビナントを作製し、合成した蛋白に対する抗体を調製した。この抗体を用いて、ランダムな25ヌクレオチドの配列にin vitroで結合したホメオボックス遺伝子産物複合体をアフィニティ-精製、クロ-ン化し、塩基配列を決定した。その結果Hox遺伝子産物はTAATをコアとする塩基配列に選択的に結合することが明らかになった。この配列はこれまでに報告されているホメオボックス遺伝子産物の結合配列と類似性があった。
造血幹細胞移植患児におけるロタウイルス抗原血症の解析

我々は免疫正常な乳幼児ロタウイルス(以下RV)胃腸炎入院患児に対し、ウイルス学的解析を実施し、抗原血症は約5日間、抗原量は第2病日をピークとし徐々に減少することの確認をした。一方で、免疫抑制状態にある患児についてのRV感染は不明な点が多いため、今回我々は造血幹細胞移植を受けた患児血清を用い同様の検討をおこなった。その結果、免疫正常患児に比して長期間、低レベルでの抗原血症が続いていることを明らかにした。研究の目的我々はこれまでに免疫正常な乳幼児ロタウイルス胃腸炎入院患児に対し、ウイルス学的解析を実施し抗原血症の確認ならびにウイルス抗原量と全身症状との関連性を明らかにした。今回は、造血幹細胞移植を受けた免疫抑制状態にある患児においてロタウイルス抗原血症の解析および全身症状との関連性を解析した。【材料と方法】平成16年9月から平成19年2月に名古屋大学小児科および名古屋第一日赤小児医療センターにて造血幹細胞移植を受けた入院患児68名(男児42名、女児26名:平均年齢8.2±5.1歳)を対象とした。被検検体は、移植後約1週間毎に経時的に採取された690の血清サンプルを用いた。A群ロタウイルス'に広く反応するVP6に対するモノクローナル抗体(YO-156)を用いたEIA法にて、被検血清中のウイルス抗原量を測定した。下痢、発熱、肝機能障害などの臨床症状は診療録を後方視的に調べた。【結果】690検体中61検体(68人中10人)からロタウイルス抗原が検出された。10人中9人では長期間(211週間)ロタウイルス抗原血症が持続していた。この中には長期の抗原血症陽性期間中に、下痢や肝機能障害が持続していた症例もあった。残り1人は散発的にウイルス抗原陽性となった。健常人の第1、第3病日のロタウイルス胃腸炎血清とHSCT後の抗原量(0.19±0.20)を比較したところ有意に前者のほうが高く(0.49±0.18 : P<0011、0.63±0.09 : P<0.005)、健康児の第5病日(0.22±0.19)とHSCT後の抗原量(0.19±0.20)がほぼ同程度(P=0.9060)だった。【考察】免疫抑制状態にある患児では、免疫正常者に比べ長期間抗原症が持続していた。このような症例の中には、抗原血症の時期に一致して胃腸症状、発熱および肝機能障害などの症状がおこりGVHDとして認識されていたものもあった。【研究の目的】我々はこれまでに免疫正常な乳幼児ロタウイルス胃腸炎入院患児に対し、ウイルス学的解析を実施し抗原血症の確認ならびにウイルス抗原量と全身症状との関連性を明らかにした。今回は、造血幹細胞移植を受けた免疫抑制状態にある患児において、ロタウイルス抗原血症の解析および全身症状との関連性を解析した。【材料と方法】平成16年9月から平成19年2月に名古屋大学小児科および名古屋第一日赤小児医療センターにて造血幹細胞移植(HSCT)を受けた入院患児68名(男児42名、女児26名:平均年齢8.2±5.1歳)を対象とした。被検検体には、移植後約1週間毎に経時的に採取された690の血清サンプルを用いた。A群ロタウイルスに広く反応するVP6に対するモノクローナル抗体(YO-156)を用いたEIA法にて、被検血清中のウイルス抗原量を測定した。健常人の第1病日(0.49±0.18:P<0.0011)、第3病日(0.63±0.09:P<0.005)のロタウイルス胃腸炎患児血清とHSCT患児の抗原量(0.19±0.20)を比較したところ、いずれも前者が有意に高く、健康児の第5病日(0.22±0.19)血清とHSCT後の抗原量(0.19±0.20)に有意差はなかった(P=0.9060)。

今後は、このロタウイルス抗原血症の病態を更に解明するために、RT-PCR法によるgenome検出,ELISA法によるロタウイルスIgG抗体測定が必要と考えている。【目的】我々はこれまでに、造血幹細胞移植(HSCT)を受けた患児のロタウイルス(RV)抗原血症を解析し、長期間の抗原血症が起きていることを報告した。しかしこの長期間のRV抗原血症は、免疫正常なRV胃腸炎患児の抗原血症陽性例に比し抗原量が明らかに低値であった。そこで本研究ではHSCT後の長期間、低レベルの抗原血症の病態解明を目的とした。【材料と方法】対象は平成16年9月から平成19年2月に名古屋大学小児科・名古屋第一日赤小児医療センターにてHSCTを受けた入院患児63名。被検血清は、移植日を第0病日として1週間毎に採取。RV抗原量はVP6に対するモノクローナル抗体(YO-156)を用いたEIA法で実施。初期検討では被検血清を16倍希釈、抗原陽性例については再度4倍希釈で測定。またRV IgG抗体は、第0、56日の血清について、SA-11株を用いたEIA法で測定。【結果】649検体中43検体(63人中9人)でRV抗原陽性が確認された。これら陽性例の16倍希釈血清中の抗原量0.172に対し、4倍希釈血清では0.303と有意に高値であった(P<0.0001)。しかし、抗原陰性40検体について同様の比較をしたが、4倍希釈しても抗原量がカットオフ値以上の検体はなく、16倍と4倍希釈血清間で有意差は認めず(拝0.273)。また抗原陽性例のRV IgG抗体測定値は、第0日(0.704)と第56日(1.052)間で有意な上昇なし(P=0.214)。第0日RV IgG抗体の有無と、移植後抗原血症の有無の解析でも関連性は認めなかった(P=0.767)。【考察】HSCT後の長期間、低レベルRV抗原血症の特異性が証明された。HSCT患児でのRV抗原血症による免疫誘導は低率で、宿主の免疫抑制の影響が考えられた。またHSCT以前のRV IgG抗体はRV抗原血症防御には有効でない可能性が示唆された。
直感的で分かりやすい歩行者ナビゲーション環境の実現に関する研究

本研究課題は、地図などの理解や解釈を必要としない直感的で分かりやすい歩行者ナビゲーション環境の実現を目指すものである。具体的には、既に広く普及したカメラ付き携帯電話機を用いた歩行者ナビゲーションシステムの提案・高度化を通じて、システムの実現方法・基本性能・マーカの耐久性など多岐にわたる研究成果を得ることができた。また、埼玉大学や中部国際空港などの実環境に実験環境が構築されたことで、定量的評価や社会的普及に向けた検討を行う次のフェーズにつながる重要な知見を得ることができた。本年度は、既に普及したカメラ付き携帯電話機を用いて地図などを解釈することなく直感的な案内を行う歩行者WYSIWYASナビゲーションシステムの実現に向けて、以下に示す3つのシステムについて検討を行った。タイルカーペットを用いた建物内ナビゲーションシステム▼サーバ処理型への移行これまで利用者の導入コスト等の観点から、端末処理型によるシステムを構築してきたが、下記に述べるサーバ処理型によるシステムの実験等を通じて、技術的・社会的観点からサーバ処理型が利用者からの受容性が高いことが確認された。そこで、本システムも従来の端末処理型からサーバ処理型に移行し、現在システムとして正常に稼働している。▼実証実験環境の整備中部国際空港の出発ロビー内で利用されているタイルカーペットの一部をM系列状に並び換え、本システムの実証実験環境の整備を行ったらくらくホンを用いた視覚障害者向けナビゲーションシステム▼サーバにおける処理方法の確立・実装誤り訂正処理の導入:位置特定用マーカの撮影画像から位置情報を取得する際に誤り訂正処理を導入し、位置特定成功率を向上させた。▼位置特定用マーカの素材検討視覚障害者誘導用ブロック上に配置する位置特定用マーカの素材として、フィルムラベルシール、OHPシート、透明マット塩化ビニール材を利用し、試作品の作製および耐久性の調査を行なった。耐久性は透明マット塩化ビニール材が最も高く、埼玉大学構内の実験で約2ヶ月間良好な状態を保っことができた。舗道における新しいM-CubITS歩行者WYSIWYASナビゲーションシステム▼インターロッキングブロックを用いたシステムの確立舗道等で広く利用されているインターロッキングブロックを新たなM-CubITS素子(マーカ)として利用し、基本システムの構築と動作確認を行い、実現に向けた見通しを得た。また、これらの成果を電子情報通信学会ITS研究会での学会発表および特許取得を行った。本年度は、カメラ付き携帯電話機を用いて直感的な案内を行う歩行者WYSIWYASナビゲーション環境の実現に向けた検討を行った。また、国内外で歩行者ナビゲーションシステムの実現方法・評価方法が乱立している現状を踏まえ、歩行者ナビゲーションシステムの性格付けおよび適切な性能評価を行うために、歩行者ナビゲーションシステムの分類・整理・体系化を行った。■歩行者WYSIWYASナビゲーション環境の実現に向けた検討▼視覚障害者誘導用ブロックを用いたM-CubITS素子の素材と経年変化に関する検討昨年度検討した縮小・集合型M-CubITS素子で課題であった耐久性を向上させるために新たな素材でマーカを作製したが、材料のベース色が「白」に限定されてしまうため、ベース部分の色を含めた再検討が必要であることが分かった。また、埼玉大学構内の点字ブロックに施した塗装の経年変化について、塗装から約2年経過した箇所と約3年半経過した箇所で比較検討を行った結果、現状の耐久年数は概ね2年であることが分かった。▼Webアプリケーション型M-CubITS歩行者WYSIWYASナビゲーションシステムの提案・構築従来の端末処理型とメールサーバ処理型のそれぞれの長所を生かした新たな処理系として、Webアプリケーション型を提案し、プロトタイプシステムの構築を行った。▼インターロッキングブロックを用いたM-CubITS歩行者WYSIWYASナビゲーションシステムの実験準備埼玉大学構内の約70mに渡るエリアのインターロッキングブロックを埋め換える大規模工事を行い、次年度に実施する実証実験に必要な実験環境および設備の準備を行った。■歩行者ナビゲーションシステムの分類・整理・体系化歩行者ナビゲーションシステムの分類・整理・体系化に向けて、歩行者ナビゲーションシステムの分類方法の提案と、その分類方法を用いて歩行者ナビゲーションシステムに関する学術論文の論文発表年と累積論文数の集計分析によって、分類学の観点から見た歩行者ナビゲーションシステムの研究トレンドを明らかにした。また、歩行者ナビゲーションシステムの性格付けを目的として、既存および今後登場する歩行者ナビゲーションシステムに対して適用可能な解析/標準化ツール「歩行者ナビゲーションコンセプトリファレンスモデル」を提案した。以上の成果を論文にまとめ、電子情報通信学会ITS研究会で計3件の発表を行った。直感的で分かりやすい案内を行う歩行者ナビゲーション環境の実現に向けて、今年度は以下に示す3項目に特に重点をおいて研究開発を進めた。1.インターロッキングブロックを用いた歩行者ナビゲーションシステムの位置特定性能向上インター

ロッキングブロックを用いた歩行者ナビゲーションシステムの位置特定性能向上を目的に、位置特定性能に関わる画像処理として、ブロックの境界線の強調処理、ブロック幅の拘束条件を利用した再帰的境界線検出処理、ブロック長の拘束条件も加えた再帰的境界線検出処理をそれぞれ導入することで、位置特定成功率の大幅な向上を確認した。また、電子情報通信学会ITS研究会および全国大会で研究成果の発表を行った。2.マーカ型歩行者ナビゲーションシステムとの補完的な統合を行うナビゲーションシステムの評価実験点字ブロックやタイルカーペット、インターロッキングブロックを用いたマーカ型歩行者ナビゲーションシステムと補完的な統合を行うことを前提としたインフラ設置型の歩行者ナビゲーションシステムに関して、中部国際空港内で空港旅客の利用を想定した評価実験を実施し、提案システムの有効性を確認した。また、ITS Japan等が主催する国際会議で研究成果の発表を行った。3.統合化マーカ型歩行者ナビゲーションシステムにおける利用マーカ種識別システムの構築これまでにマーカを利用した歩行者ナビゲーションシステムを複数提案しているが、現在は各システムが個別に稼働しているため、利用するナビゲーションシステムをユーザ自身が切り替えなくてはならない。そこで、ユーザの利用マーカ種を識別するシステムの構築を行い、その基本動作を確認した。
映像・音響情報機能パッケージングの研究

研究計画に記載の項目に沿って、得られた成果をまとめる。(1)弾道電子生成・放出効率および音波発生効率の向上・短光パルス励起による電子輸送・光電子エネルギー分布の測定解析により,弾道電子生成と放出の効率を向上するために必要なナノ結晶シリコン層の構造制御法を固めた。・熱音響変換の基本となる表面電極形状と配置をフォトリソグラフィのレベルで微細・アレイ化し,音波発生効率に対するスケーリング効果とパルス駆動方式の有効性を確認した。(2)ディスプレイと音源への応用の基礎的検討・特性を向上させた弾道電子放出素子について、電子の放出角度分散,エミッションの長期安定性や真空度依存性など,平面ディスプレイの励起源としての適用可能性を定量的に検証した。・熱誘起超音波放出特性を,最高音圧出力,上限・下限動作周波数,ダイナミックレンジ,などの面から詳細に解析し、それらの知見を基に適正な駆動方式を確立した。(3)光・音情報機能パッケージング基盤技術の検討・弾道電子素子については,放出電子により蛍光体を励起する真空方式と並行して,ナノ結晶シリコン層表面に堆積した蛍光体膜を弾道電子によって直接励起する素子を開発した。・音波放出素子については,電極を微細・アレイ化した素子について位相制御した高周波駆動法を適用し,指向性をもった可聴領域の音波出力が効率的に得られることを実証した。・上記研究の蓄積に基づき,弾道電子励起面発光素子と位相アレイ化高帯域音波素子をシリコン基板上で融合したデバイスの概念設計を行い、プロセス技術の面から実現できる見通しを得た。研究計画に記載した各項目について得られた成果を述べる。・熱音響変換の基本となる表面電極形状と配置をフォトリソグラフィーのレベルで微細・アレイ化し,音波発生効率に対するスケーリング効果とパルス駆動方式の有効性を確認した。(2)ディスプレイと音源への応用の基礎的検討・特性を向上させた弾道電子放出素子について,電子の放出角度分散,エミッションの長期安定性や真空度依存性など,ディスプレイの励起源としての有用性を定量的に裏付けた。・熱誘起超音波放出特性を,最高音圧出力,上限・下限動作周波数,ダイナミックレンジ,などの面から詳細に解析した。それらの知見を基に,パルス駆動方式が有効であることを示した。(3)光・音情報機能パッケージング基盛技術の検討・弾道電子素子については,放出電子により蛍光体を励起する真空方式と並行して,素子表面に堆積した蛍光体膜を弾道電子によって直接励起する固体面発光素子を開発した。・音波放出素子については,電極を微細・アレイ化した素子について位相制御した高周波駆動法を適用し,指向性をもった可聴領域の音波出力が得られることを実証した。・これらの蓄積に基づき,弾道電子励起面発光素子と位相アレイ化高帯域音波素子をシリコン基板上で融合するデバイスフィジックスとプロセス技術を固めた。
カブトムシの角形成遺伝子制御ネットワークの解明と角獲得メカニズムの解析

新奇に獲得された器官の形成を制御する発生プログラムがどのようなものであり、進化の過程で如何にして獲得されてきたのかという問題は進化生物学における問題である。本研究では進化的新奇形質のモデルとしてカブトムシの角に着目し、1.角形成に関与する遺伝子を同定、2.角形成に関与する遺伝子の時空間的な発現領域や発現の変動を解析し、角形成を制御する遺伝子制御ネットワークの実体を明らかにする。さらに、3.角形成の遺伝子制御ネットワークの上流で機能する遺伝子のシス制御エレメントを探索し、多様性創出機構を紐解く手掛かりを得る。
フリーラジカルによる麻酔後肝障害の発生メカニズムの研究とその予防

手術後の肝障害は比較的よく認められる麻酔科領域での合併症である。その予防法と治療法の確立は麻酔科領域での急務となっている。肝障害の原因としては、麻酔薬が肝臓で代謝される過程で生ずるフリーラジカルの関与が有力視されている。したがって、そうしたフリーラジカルを効果的に補促消去する薬物の使用により、肝障害もある程度予防できるのではないかと予測される。そこで、本研究では、まずフリーラジカル消去活性を測定評価する新しい測定系を確立し、その測定系により麻酔科領域の臨床で使用されている種々の薬剤の消去活性を測定した。中でも局所麻酔薬のリドカインと種々のカルシウムチャンネルブロッカーは強力なラジカル消去物質でもあることが判明し、通常使用する投与量も多いことから全身への浸透性も高く、本来の作用加え、麻酔による肝障害の予防にも期待できるのではないかと考えている。
技術者倫理の教育目標と教育内容および講義方法に関する基礎研究

本研究の申請時に計画したことは、本研究の成果として、(1)技術者倫理に関する著作を刊行すること、および、(2)海外の技術者倫理の内容を紹介すること、であった。(1)については、『技術者倫理の世界第2版』(2009年)を、(2)については、『そのとき、エンジニアは何をするべきなのか-物語で読む技術者の倫理と社会的責任』(2007年)を刊行した。他に、本研究の副産物として、英語で技術者倫理を学べる教科書『クロス・ストリームズ』(2009年)を出版した本研究の申請時に計画したことは、本研究の成果として、(1)技術者倫理に関する著作を刊行すること、および、(2)海外の技術者倫理の内容を紹介すること、であった。他に、本研究の副産物として、英語で技術者倫理を学べる教科書『クロス・ストリームズ』(2009年)を出版した本研究は、技術者倫理の教育内容と教育方法に関する現状分析を踏まえて、技術者倫理教育の到達目標に沿った教育内容と教育方法についての提案を行うことを目的とする。技術者倫理教育の到達目標をどこに設定するかという問題は、各教育機関が苦心している問題である。各教育機関にそれぞれの独自の制度的、学術的、施設的、文化的背景があるために、すべての教育機関が技術者倫理教育に関して「同一」の、あるいは「唯一」の統一的目標を持つことは不可能なことであるし、倫理に関する日本一律の教育目標・教育内容という考え方は不自然であるという見方もある。本研究では、到達目標のタイプを(1)感情のレベル、(2)知的レベル、(3)個別的知識のレベルの三つに分類して、その三つのレベルの目標に対応する教育内容と教育方法のあり方を検討することを通して、技術者倫理教育の可能性を考察するための題材を提示することをめざしている。また、海外の技術者倫理教育を紹介すること、及び、日本の思想的・社会的背景を踏まえた技術者倫理教育の可能性について考察することも、本研究の目標に含まれている。本年度は、以下の三つの研究活動を行った。(1)まずは現状把握として、WEB上で公開されている技術者倫理関連科目のシラバスを調査し、また、他の研究者の方々が行なわれている調査研究報告を収集した。(2)本研究の到達課題の一つである海外の技術者倫理研究の紹介の一環として、ニュージーランドの技術者倫理の教科書を紹介する作業を、研究協力者と共に行った。(3)本研究を進める中で、倫理を「教える者の倫理」についても考察しておく必要があることに気づき、予備的考察として「『神学大全』の倫理学」を発表した。本研究は、技術者倫理の教育内容と教育方法に関する現状分析を踏まえて、技術者倫理教育の到達目標に沿った教育内容と教育方法についての提案を行うことを目的とする。本年度は、以下の二つの研究活動を行った。(1)本研究の到達課題の一つである海外の技術者倫理研究の紹介の一環として、『そのとき、エンジニアは何をするべきなのか』の翻訳を出版した。(2)論文「公衆について」では、技術者倫理の要である「公衆の安全、健康、福利を最優先する」という倫理規程について、特に「公衆」という言葉の意味と範囲について考察した。最終年度となる本年は、技術者倫理教育に関するさらなる情報収集に努めつつ、平成18年平成20年度にわたる研究の総決算として以下の二つの研究成果を公にした。(1) 3年間の本研究の成果として、『技術者倫理の世界第2版』(森北出版、2009年)を出版した。本書では、日本社会の現状を意識しつつ、近年の日本企業の組織風土に関する研究や、日本におけるコンプライアンスのあり方等についての最新の知見を取り入れた。(2)英語の学習の中で技術者倫理を学べる教材『クロス・ストリームズ』(三修社、2009年)を出版した。本書の中の、特に技術者倫理に関わる部分を担当した。
歯の移動と骨改造現象におけるＷｎｔシグナルと副甲状腺ホルモンの相互作用の解明

骨形成作用を持つPTHシグナルとその受容体に結合するβカテニンとの相互作用による骨代謝調節機構を解明するためにPTHシグナルとWnt/β-cateninシグナル相互作用とPTHシグナルの下流の調節機構の解析を行った。βカテニンとPTH受容体はPTHのC末10アミノ酸内に結合し、βカテニンとPTH受容体が結合することでGqシグナルを活性化させていることが明らかとなった。現在はOsxーCreマウスとβカテニンfloxマウスを交配させたマウス(骨組織特異的βカテニンノックアウトマウス)の骨芽分化発生の異常の解析と実験的歯の移動モデルを用いて、PTH間歇投与の効果の検討を行っている。本研究の目的は、骨形成作用を持つPTHシグナルとその受容体に結合するβカテニンとの相互作用による骨代謝調節機構を解明し、歯科矯正治療におけるその役割を明らかにすることである。そのため、1骨芽細胞におけるPTH受容体へのβカテニンの結合の確認とその部位の同定、2βカテニンによるPTHシグナル伝達調整機構の解析、3変異体βカテニンおよび変異体PTH受容体による骨芽細胞の増殖・分化への影響の検討、4実験的歯の移動モデルを用いた、WntシグナルとPTHシグナルの相互作用に関する歯科矯正学的・分子生物学的評価、の4点を行う。H24年度は、βカテニンによるPTHシグナル伝達調整機構の解析として、1恒常活性型βカテニンを作製後、その発現コンストラクトを基にアデノウィルスベクターを作成2恒常活性型βカテニンアデノウィルスを導入したMC3T3E1細胞およびC3H10T1/2細胞を用いてPTH刺激により活性化される細胞内サイクリックAMP(cAMP)およびカルシウム反応性を測定し、恒常活性型βカテニンによるPTHシグナルへの影響の検討し3βカテニン結合部位を欠損した変異型PTH受容体アデノウィルスを用いて各細胞に導入後、PTH刺激によるcAMPおよびカルシウム反応性を測定後、βカテニンがPTH受容体に結合しないことによるPTHシグナルへの影響についての検討を行った。βカテニンの役割の詳細な解析のため、βカテニンfloxマウスを購入し、繁殖させ、骨芽細胞を採取し、Creアデノウイルスでβカテニンをノックアウトさせたプライマリー骨芽細胞の機能解析を行っている。さらに骨組織特異的Osx1-Cre::GFPマウスの交配も開始している。前年度までに明らかとした、βカテニンとPTH受容体はPTH受容体のC末10アミノ酸内に結合し、その下流のGsもしくはGqシグナルを調節していることより、今年度はhPTH-GFP受容体、C末端欠損型PTH受容体変異体(βカテニン非結合型)アデノウイルスの作成し、下流のシグナルへの影響を解析した。C末端欠損型PTH受容体変異体C3H10T1/2細胞株ではPTH投与すると、Gsシグナルの指標であるcAMPの産生があがり、Gqシグナルの指標であるCa2+のリリースが抑制された。さらに、恒常活性型βカテニンとβカテニンsiRNAのコンストラクトを作成し、上記の2つの細胞株と組み合わせ、シグナルの動きをみたところ、βカテニンsiRNA発現の細胞群ではGsシグナルの顕著な活性化がみられ、Gsシグナルは抑制された。これらの現象を再確認するためにC末端欠損型PTH受容体変異体と恒常活性型βカテニンを強制発現した系ではGsシグナルの上昇とGqシグナルの抑制がみられた。これらのことより、βカテニンとPTH受容体が結合することで、Gqシグナルを活性化させていることが示された。これらのベクターとアデノウイルスの組み合わせで、骨芽分化系への反応をみたところ、Gsシグナルを活性化する組み合わせで骨芽分化が進むことがRT-PCRでの骨芽分化マーカーや染色によって示された。現在はOsx1-Creマウスとβカテニンfloxマウスを交配させたマウス(骨組織特異的β-cateninノックアウトマウス)の骨芽分化発生の異常の解析と実験的歯の移動モデルを用いて、PTH間歇投与の効果の検討を行っている。そのために、(1)骨芽細胞におけるPTH受容体へのβカテニンの結合の確認とその部位の同定、(2)βカテニンによるPTHシグナル伝達調整機構の解析、(3)変異体βカテニンおよび変異体PTH受容体による骨芽細胞の増殖・分化への影響、(4)実験的歯の移動モデルを用いた、WntシグナルとPTHシグナルの相互作用に関する歯科矯正学的・分子生物学的評価の4点を行う。H23年度は骨芽細胞におけるPTH受容体へのβカテニンの結合の確認とその部位の同定を行った。

骨芽細胞株であるMC3T3E1細胞を用いて、(1)PTH刺激後、膜蛋白質を分離回収しPTH受容体特異的抗体およびβカテニン抗体を用いて免疫沈降法およびウェスタンブロッティング法により蛋白-蛋白結合を検討した。(2)ヒトPTH受容体にGFP(Green Fluorescence Protein)を結合させたコンストラクトおよびβカテニンにrhodamine蛋白を結合させたコンストラクトを組み込んだ発現ベクター(hPTH-GFP受容体、βカテニン-rho)を用いて、これらの発現ベクターを導入することにより蛍光顕微鏡で細胞膜上に緑色発色するPTH受容体、および赤色発色するβカテニンの発現を確認した。(3)C末端欠損型PTH受容体コンストラクトの作成を行った。C末端のアミノ酸から5アミノ酸ずつ欠失させGFPを結合させたC末端変異体-GFP受容体を作成し、発現ベクターに組み込んだ。これら変異体受容体をβカテニン-rhoを導入したC3H10T1/2細胞に同時に導入し、PTH刺激後に蛍光共焦点顕微鏡にてβカテニンとの結合を検討した。平成23年度より着手していた、βカテニンによるPTHシグナル伝達調整機構の解析を行った結果、PTH受容体C末10アミノ酸内に結合することがあきらかとなり、βカテニンとPTH受容体が結合することで、その下流のシグナルを調節していることが示唆された。H24年度当初より、βカテニンfloxマウスを用いた解析を開始し、概ね順調に進展している。申請した、平成23年度の研究計画である、1.骨芽細胞におけるPTH受容体へのβカテニンの結合の確認とその部位の同定に関しては、予定通り実験を進め、新規な結果をえることができた。現在は、2.βカテニンによるPTHシグナル伝達調整機構の解析に着手し、検討を行っており、概ね順調に進展している。今後は、主に動物実験を中心に進め、Osx1-Cre::GFPマウスとβカテニンfloxマウスを交配させたマウスの骨芽分化発生の異常の解析とさらに、実験的歯の移動モデルを用いて検討を行っていく予定である。具体的には、間歇的にPTHを投与することで、骨代謝回転の上昇・骨形成促進を誘導できることが広く知られているので、PTH間歇投与の効果を歯の移動度で検討する。さらに、圧迫側・牽引側について、骨形成の組織学的検討、TRAP染色による破骨細胞形成の検討を行う。さらに遺伝子・蛋白発現を検討するために、免疫組織化学・in situ hybridizationも行う。今後も、交付申請書に記載した通り、平成24年度の研究計画である、βカテニンによるPTHシグナル伝達調整機構の解析と変異体βカテニンおよび変異体PTH受容体による骨芽細胞の増殖・分化への影響について、実験を行い、評価・検討を行う予定である。実験動物であるOsx1-Cre::GFPマウスとβカテニンfloxマウスの維持管理費、実験試薬・備品等の購入、研究用消耗品の購入、必要に応じてソフトウエアの購入、学術集会における情報の収集および研究成果の発表、論文の作成などに使用する予定である。実験動物であるβcatenin floxマウスや、実験試薬・備品等の購入、研究用消耗品の購入、必要に応じてソフトウエアの購入、学術集会における情報の収集および研究成果の発表、論文の作成などに使用する予定である。
満蒙開拓史を事例とする日本史・世界史融合授業案の研究

本研究は, 2020年度から実施される歴史総合(仮称)という新科目のあり方を探求する試みである。1930年代に国策として遂行された満蒙開拓を事例とした授業を構想した。現地調査や資料調査などを行い,以下の成果を上げることができた。一つは,各都道府県別の満蒙開拓団関係資料を調査・確認することができたことである。これによって,ほぼすべての都道府県において,満蒙開拓を事例とする歴史学習が可能であることがわかった。二つ目は,戦後開拓と茨城県の関係を知ることができた点である。最も多くの満蒙開拓団を送出した長野県について調査する中で,帰国後の開拓民が全国各地の開拓地に再び入植した事実を知り,少なからぬ人々が茨城県に入植したことがわかった。彼らは率先して新しい農業方式を導入し戦後の食糧増産に貢献した。三つ目は,新たな授業構想を立案する必要が生じたことである。日中関係史の一環として満蒙開拓団史を取り上げる構想を建てたが,中国東北地方が移民から成り立っているという事実に鑑み,多民族が共存する社会として授業を構想することも必要であると思われる。7月には長野県満蒙開拓平和記念館を訪問し,「東アジアの移住・移動と相互認識をめぐって」シンポジウムに出席し,さまざまな研究視角や現地調査の準備を行うことができた。8月に中国を訪問し,現地ガイドの案内で黒竜江省方正県に残る旧日本人開拓団跡地を見学した。わずかに1軒のみ日本人が建設した建物が残っていた。北京では抗日戦争勝利記念軍事パレード予行演習の影響を受けて,当初計画した中国人民大学訪問は実現しなかった。次年度以降の課題としたい。11月には日本社会科教育学会全国大会第65回全国研究大会で「満蒙開拓を事例とした歴史学習」と題して研究発表を行った。発表に対して有益な指摘を多く受け,今後の研究方向を見出すことができた。中国東北地方は移民から成り立っており,「五族協和」「王道楽土」という旧満州国が掲げた理念は,多民族社会を反映したものである。日中関係史の一環として満蒙開拓史を取り上げることは,通史的な観点から有益であると考えるが, 1930年代の東アジアの国際関係をふまえたとき,東アジアの多様性を十分に踏まえた歴史的考察が必要になると思われる。今後はモンゴル・朝鮮・ロシア等の要素を考慮に入れながら,多角的な分析を試みたい。