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メディアと芸術

本研究は、次のような三つの作業枠において実施した。1,20世紀における新たなメディアと芸術の関係の変遷について、参項文献、その他の資料を収集し、多用なジャンルに及ぶ現代芸術の作品に即しつつ、実証的に考察した。その際、それらのメディアの技法・物質的構造の分析とその美学的・芸術学的意味の読解を中心におこなった。以上の考察は、1910年代から20年代に至る、写真と映画をメディアとするアヴァンギャルド芸術とモダン・デザイン、1960年代のポップ・アートやフルクサスの芸術運動、そして70年代から今日まで、という三つの転換期に大別して行った。メディアと芸術の関係は、一方でマス・メディア時代における芸術の変貌、他方で芸術メディアそれ自体の技術革新という二つの側面を有しており、この両側面から、印刷写真と映画の時代、TV時代、そしてマルチ・メディアの時代のそれぞれの芸術動向を考察し、その研究成果をまためた。2,主に美学・哲学の理論ないし思想の視点から、これまでの記号美学、情報美学、そして構造主義美学の有効性と限界について、ポスト構造主義以降の美学・芸術学の理論ないし思想を参照することによる解明を行い、その研究成果をまとめた。3,芸術工学的な側面から、コンピュータと芸術との関係の変遷を、1960年代以降のインターフェイスの技術に注目し検討したが、とくに1980年代以降のコンピュータの大衆化にともなうメディアと芸術の問題を、芸術実践の個人性と巨大テクノロジーの他者性との関係のもとに考察した成果をまとめた。平成7年度の研究は、当初の計画どおり、次のような三つの作業枠を設定して行った。1.20世紀における新たなメディアと芸術との関係の変遷について参考文献、その他の資料を収集し、多様なジャンルに及ぶ現代芸術の作品に即しつつ実証的に考察した。その際、それらのメディアの技法・物質的構造の分析とその美学的・芸術学的意味の読解を中心に行った。以上の歴史的考察は、1910年代から20年代に至る、写真と映画をメディアとするアヴァンギャルド芸術、1960年代のポップ・アートやフルクサスの芸術運動、そして70年代から今日まで、という三つの転換期に大別して行った。2.主に美学・哲学の理論ないし思想の視点から、これまでの古典的な情報理論・記号論・構造主義の美学の再検討を行うために、それに関連する参考文献の収集を行うとともに、その有効性と限界の解明を試みた。3.芸術情報工学的な立場から、上記の文献及び画像資料のデータベース化を目指すために、ヴィデオ・カメラとコンピュータによる芸術の可能性について、工学的側面から検討した。その結果、異種分野における異種の画像の「間」に注目する、インターイメージ・システムの有効性が新たな研究課題として浮上した。4.以上の三つの側面から研究し、それぞれの報告を三回の研究会の席で行い検討した。それによって新たに得られた知見は、1950年代から1960年代に至る芸術動向とその思想を考察するプロセスにおいて明らかになった、二三の問題点である。それはまず、アメリカン・フォルマリズムにおけるフォルム概念であり、そしてそれに反発するかのように登場するロバート・ラウシェンバーグの異種混交性の芸術実践である。そしてさらに、1960年代のアメリカとヨーロッパにおいて同時的に展開されたフルクサスの運動の、メディア芸術に対する意義についてである。平成8年度の研究は、前年度と同じく、次の三つの作業枠において実施した。1.前年度に収集した研究資料を中心に検討し、メディアと芸術の関係の変遷について、現代芸術の作品や現象に即しつつ実証的に考察した。メディアと芸術の関係は、一方でマス・メディア時代における芸術の変貌、他方で芸術メディアそれ自体の技術革新という、二つの側面を有している。この二つの側面から、1910年代から30年代に至る写真入り印刷メディアと映画の時代、1950年代から70年代に至るTV時代、そして80年代から今日に至るまでのマルチ・メディアの時代の、それぞれの芸術動向について考察した。

2.記号美学、情報美学、そして構造主義の美学が、1960年代から70年代に、学術分野におけるディジタル・コンピュータの導入とともに注目されたが、前年度に収集済みの資料をもとに、それらの理論の有効性と限界について、ホスト構造主義以降の美学・芸術学の理論ないし思想を参照することによる解明を試みた。3.前年度に引き続き、芸術工学的な側面から、情報工学の分野におけるヴァーチャル・リアリティ概念と、現代芸術の文脈におけるそれとの差異ないしは接点について検討した。その結果、両者の概念のはざまには、様々なずれが存在し、その解明が今後の研究課題として浮上した。4.以上の三つの作業枠からの研究報告を、二回の研究会で検討した。そこでは、1910年代から20年代に至る時期に形成されたモダニズムの造形思想においては、単一的な首尾一貫した緊張関係としての空間概念が設定され、そこでは異質なものの混入は絶対的に拒絶されたこと。そのモダニズムの造形思想も1970年代以降に哀微するが、その以後のホストモダニズムにおける芸術、並びに美学・芸術学の新たな動向と、マス・メディアあるいは芸術メディアとの関係、等が明らかにされた。平成9年度は、平成7年度と8年度に各研究分担者がそれぞれ収集した資料をもとに、これまでの各研究成果を吟味した。そしてそれぞれが研究の成果をまとめる作業を実施し、冊子体の研究成果報告書の作成作業を次のような三つの作業枠で行った。1,まず、メディアと芸術の関係の変遷について、19世紀後半から20世紀全般にわたる、芸術の作品や現象に即しつつ実証的に検討したが、メディアと芸術の関係は、一方でマス・メディア時代における芸術の変貌、他方で芸術メディアそれ自体の技術革新という二つの側面を有しており、この両側面から、印刷写真と映画の時代、TV時代、そしてマルチ・メディアの時代のそれぞれの芸術動向を考察し、その研究成果をまとめた。2,記号美学、情報美学、そして構造主義美学の有効性と限界について、ポスト構造主義以降の美学・芸術学の理論ないし思想を参照することによる解明を行い、その研究成果をまとめた。3,芸術工学的な側面から、コンピュータと芸術との関係の変遷を、1960年代以降のインターフェイスの技術に注目し検討したが、とくに1980年代以降のコンピュータの大衆化にともなうメディアと芸術の問題を、芸術実践の個人性と巨大テクノロジーの他者性との関係において考察した成果をまとめた。以上、前年度までに収集した研究資料をもとに、各研究分担者はそれぞれの研究成果を整理する作業を行うとともに、その個々の研究成果を相互に検討する研究会を開催し、研究成果報告書の作成方法を検討した。そして、研究成果報告書の編集作業を実施した。
コンクリ-トの減圧練りまぜ法に関する基礎研究

ボイルの法則を応用した減圧練りまぜ法をコンクリ-トの練りまぜに適用する場合の問題点や減圧練りまぜ法で製造したモルタルやコンクリ-トの性状を基礎的に調べた。本研究で得られた主な知見を以下に示す。1.水の蒸気圧まで減圧した場合の水の損失速度は、主に排気装置の容量によって決まる。しかし、実際のコンクリ-トの製造に用いる装置の規模や減圧時間を考慮すると、この程度まで減圧しても、減圧練りまぜ中における水の損失量は工学的に無視できる程度である。また、水の損失によるコンクリ-トの温度の低下も生じない。2.ミキサからの排気用バルブのオリフイス径が真空ポンプの容量に比べて十分に大きいならば、所定の絶対圧に達するまでの所要排気時間は理論的に求める排気時間と良く一致する。3.セメントペ-スト、モルタル、コンクリ-ト、などを減圧条件下で練りまぜた場合でも、大気圧下におれる場合と大差の無い量の気泡が連行され、連行された気泡は概ねボイルの法則に従って挙動する。しかし、モルタルやコンクリ-トの場合には、これらを、大気圧下に解放後にミキサから排出したり、大気圧下で攪拌混合する際に相当量の気泡が大気から混入し、減圧練りまぜ法に期待される効果が損なわれる。4.上記の悪影響は、混合物が大気圧下に解放される際に生じる骨材粒同志の噛み合いが直接的な原因となっており、骨材量が多くなるにつれて大きくなる。この結果、当初に期待した減圧練りまぜ法の効果は、モルタルの場合は半減する程度であったが、コンクリ-トの場合には工学的には無視すべき程度のものとなった。5.減圧練りまぜ法で製造したフレッシュコンクリ-トは、空気量およびスランプの経時変化が通常の練りまぜ法に依った場合より相当に小さい特徴を有している。また、振動などに対する空気量の変化も通常より少ない。本年度は,減圧練り混ぜ法の効果や問題点に関する基礎的な情報を得ることを目的としてペースト及びモルタルを対象とした実験的な研究を行った.まず,練り混ぜ溶器としてアクリル製の透明容器を作成し,その外部から試料(ペースト)の高さ変化を測定して,減圧下における気泡の被連行性と大気圧下に戻した時の空気量の変化を調べた.その結果,絶対圧が0.2気圧以上の範囲では,連行される空気量は減圧度が大きくなるに従い幾分減少する傾向にはあるが,その減少量は意外に小さく,減圧の程度が相当に大きくても大気圧下の場合とほぼ同じ量の空気を連行させうることが確認できた.また,減圧下で生成された気泡は,予期したように,概ねボイルの法測にしたがって挙動していることも確認された.減圧練り混ぜ法によって作成したAEモルタルの強度に関しては,これを大気圧下で練り混ぜた同じ配合のモルタルの同〓令における強度に対する比で表して整理したところ,広範な水セメント比の範囲内で,水セメント比,減圧条件,試験〓令等に関係なく,強度比と空気量との関係は一本の直線で表わしうることが判明した.このような直線関係から求まる圧縮強度の増加率は,空気量1%の減少に対し約5%であった.減圧練り混ぜ法による空気量の減少がモルタルの流動性に及ぼす影響に関しては,何れの配合でも,空気量の減少に伴って流動性が低下する傾向が認められた.しかし,この悪影響は,配合が富になるにつれて著しく改善されることが認められ,減圧練り混ぜ法を適用する場合の配合条件に関する有用な情報が得られた.

硬化モルタルの気泡合布測定に関しては,次年度の研究に備えて購入した装置を効率よく作動させるためのプログラムを開発し,予備的な測定を行っている段階である.本年度の研究計画に対応させた研究実績の概要は以下のようである。減圧練りしたAEモルタル中のエントレインドエアが集合・粗大化することを示唆する試験結果の確認に関しては、(1)この現象が練り上がったモルタルの取扱中で生じること、(2)その程度は、水セメント比が大きい場合および減圧土が大きい場合に大きくなる傾向にあること、(3)砂セメント比を過度に大きくすると、この影響が顕著になること、等が明らかになった。この現象は、減圧下で気泡を覆っていたAE剤分子の一部が大気圧への解放後にモルタル中に遊離し、これが新たな気泡を連行する影響と思われ、従来からの一般のAE剤を用いる限り、不可避な現象と考えられる。しかし、本年度末に、この種の問題を解決できると期待できる新種のAE剤を米国から入手出来たので、上記の問題の対策に関する研究を更に進めていく予定である。コンクリートの試験では、空気量に関してはモルタルの試験と同様な結果となった。しかし、(1)空気量およびスランプの経時変化(低下)は通常の場合より非常に小さいこと、(2)減圧練りまぜによる空気量の現象がスランプの低下に及ぼす影響の程度は、通常の半分位であること、等の好ましい結果も得られた。気泡組織に関しては、取扱中に混入したと思われる数%(個数の割合)の気泡の影響を除いて解析すると全般的に予期した気泡分布に近いものであることが確かめられた。このため、空気量を同じにした場合には、減圧練りコンクリートの気泡組織は著しく改善され、耐凍害性も優れていることが認められた。しかし、AE剤量を一定とした場合には、300mmHgで練りまぜたコンクリートが良好な耐凍害性を有していたのに対し、160mmHgまで減圧したものでは満足すべき耐凍害性は得られなかった。減圧練りコンクリ-トの諸特性に関しては、昨年度の予備試験で認められた好ましい特性、すなわち、空気量およびスランプの経時変化が通常のコンクリ-トの場合より小さくなることが何れの配合や混和剤を用いた場合でも認められた。また、スランプの経時変化が少ないために、15分後におけるスランプが大気圧下で練ったものより大きくなる場合もあることが確認された。一方、減圧練りまぜ法によって得られるコンクリ-トの空気量1%の減少に伴う圧縮強度の増加率は、水セメント比や材令にかかわらず5%であり、減圧練りモルタルあるいは通常のコンクリ-トの場合と全く同じ値となることが示された。しかし、減圧練りコンクリ-トの場合には、大気圧下に解放した直後までに連行されている気泡は理論的に予期したものに近い状態にあるが、ミキサからの排出時に多量の空気が外部から混入し、通常の空気量の範囲では、ミキサから排出後の空気量は大気圧下で練った場合と比べて平均して約1%小さくなるに過ぎなかった。このため、減圧練りまぜ法の採用による圧縮強度の増加は最大でも10%程度であり、高性能減水剤を用いた高強度コンクリ-トの強度増加率も僅か35%程度に過ぎないことが判明した。また、ミキサからの排出時に混入する空気は大きな気泡であるため、同等な耐凍害性を付与するに必要な空気量の値は、通常の場合より約0.5%小さく出来るに留まることが認められた。
中間群および低悪性度に分類される原発性骨腫瘍の臨床病理学的解析

発生頻度の低い原発性骨腫瘍において特に希少である中間性腫瘍についてわが国独自の臨床病理学的特徴を明らかにすべく、2年度は引き続き骨巨細胞腫の症例検索を行った。申請者の施設および分担研究者の施設を合わせると、約200例の症例数が各々病理部システム内に登録されている事が分かった。本年度はそれら症例の臨床事項(年齢、性別、発生部位、治療情報、予後)の調査と各々生検・手術(初回あるいは再発時)病理組織標本の所見を観察し、各検討事項の形態的データを数値化入力を行った。既に、100例超のデータが集まったが、まだ全てが終わっていない。さらに関西骨軟部腫瘍研究会の有志施設にお願いし、症例を検索してもらった結果、大阪大学に約40例、京都大学に約60例の症例があり、大阪市立大学に約50例の症例があり、現在データ収集を行いつつある。総数は300例強になると思われる。ただし、病理組織標本の保管はあっても、放射線画像の廃棄が行われている例があり、画像データの収集はその進め方を検討中である。骨巨細胞腫の診断に有用とされるHiston 3.3 G34Wに対する免疫組織化学の検討については、本研究にそれを導入する場合、標本作製の人手と費用について可能かどうか検討中である。各々の施設の正確な症例数の把握に手間取っているとともに、保存されている病理組織の状態が良くないものがあり、再染色等、業務の間に行っているため時間がかかっている。また、臨床情報についても、紙カルテの保存状況が、さらに放射線フィルム画像の保存状況が、施設により異なり、全ての情報が得られる症例の把握に、かなり時間がかかっている。材料がそろったものから順次データ収集を行っている状態である。症例数はほぼ固まり、倫理委員会承認が各施設からでている。病理組織標本を用い病理所見のデータ収集は3施設終わりに近づいており、早急に遂行する共に、放射線画像についても同様のデータ収集を行う。データがそろったものから順次、診療録より再発を含めた予後情報、発生部位、初発症状、年齢、性別などをデータベース化する。現時点で検討項目に挙げている項目は、骨の種類、データは統計学的処理を行うべく、形態所見を数値化したいが、二値化あるいはいくつかのカテゴリー化を行うべく有意な分類法や、予後・再発予想因子について統計学的解析法については申請者の施設の生物統計学者に相談し検討する予定である。発生頻度の低い原発性骨腫瘍において特に希少である中間性腫瘍についてわが国独自の臨床病理学的特徴を明らかにすべく、初年度は骨巨細胞腫の症例検索を行った。申請者の施設には約45例の症例数が病理部システム内に登録されている事が分かった。本年度はそれらの病理組織標本の取り出しと、カルテ記載情報の収集を行った。同時に、分担研究者の施設である国立大阪医療センターおよび大阪国際がんセンターの症例を病理データベースで検索し、前者約50例、後者約100例の症例がある事が分かった。総数約200例の症例数があるが、病理組織標本と放射線画像の両方が残されている症例がどれ位あるか分からないため、さらに関西骨軟部腫瘍研究会の有志施設にお願いし、症例を検索してもらった。その結果大阪大学に約40例、京都大学に約60例の症例があり、有志の大阪市立大学および大阪市立総合医療センターについても検索中を行いつつある。およそ300例強の症例を検討するにあたり、まず本学の症例より、標本の有無と放射線画像の有無のチェックを行った。その結果病理組織標本は全て保管してあったが、電子カルテ開始以前の症例約20例の放射線画像に欠損が見られた。各施設について、順次検討資料の保管の状態を確認している。どのような病理組織学的所見と放射線画像的な所見のデータが必要か、またどのような検討が現在国際的に行われているか視察するため北米病理学会に参加した。その結果Histon 3.3 G34Wに対する免疫組織化学が用いられている検討が多い事が分かったが、本研究にそれをどのように導入す得るか現在検討中である。各々の施設の症例データベース解析にあたって、設定した研究期間に電子カルテ開始時期がはさまれている事が多く、電子ベースと紙ベースの検索により抽出される症例数に微妙な差が生まれているため、正確な症例数の把握に手間取っている。また本課題の研究期間中に国の倫理指針の規程が変更されたため、申請者らの所属機関以外、関西骨軟部腫瘍研究会の有志の施設の倫理委員会の承認に手間取っている。

さらに関西骨軟部腫瘍研究会の有志施設にお願いし、症例を検索してもらった結果、大阪大学に約40例、京都大学に約60例の症例があり、大阪市立大学に約50例の症例があり、現在データ収集を行いつつある。総数は300例強になると思われる。ただし、病理組織標本の保管はあっても、放射線画像の廃棄が行われている例があり、画像データの収集はその進め方を検討中である。骨巨細胞腫の診断に有用とされるHiston 3.3 G34Wに対する免疫組織化学の検討については、本研究にそれを導入する場合、標本作製の人手と費用について可能かどうか検討中である。各々の施設の正確な症例数の把握に手間取っているとともに、保存されている病理組織の状態が良くないものがあり、再染色等、業務の間に行っているため時間がかかっている。また、臨床情報についても、紙カルテの保存状況が、さらに放射線フィルム画像の保存状況が、施設により異なり、全ての情報が得られる症例の把握に、かなり時間がかかっている。材料がそろったものから順次データ収集を行っている状態である。データは統計学的処理を行うべく、形態所見を数値化したいが、二値化あるいはいくつかのカテゴリー化を行うべく有意な分類法や、予後・再発予想因子について統計学的解析法については申請者の施設の生物統計学者に相談し検討する予定である。症例数はほぼ固まり、倫理委員会承認が各施設からでている。病理組織標本を用い病理所見のデータ収集は3施設終わりに近づいており、早急に遂行する共に、放射線画像についても同様のデータ収集を行う。データがそろったものから順次、診療録より再発を含めた予後情報、発生部位、初発症状、年齢、性別などをデータベース化する。現時点で検討項目に挙げている項目は、骨の種類、データは統計学的処理を行うべく、形態所見を数値化したいが、二値化あるいはいくつかのカテゴリー化を行うべく有意な分類法や、予後・再発予想因子について統計学的解析法については申請者の施設の生物統計学者に相談し検討する予定である。全体として研究計画に遅れが見られ、当該年度で全てを消化する事が出来なかった。我が国の骨巨細胞腫の臨床病理学的特徴を解析するとともに、我が国における本腫瘍の治療法や発生頻度などの実態を明らかにする。その過程で得た、再発や転移に関与する因子について、積極的に国内外の学会で発表していく。本年度は申請者や分担者各々の施設のデータ収集に注力したため、旅費等が発生せず、ファイリング等の費用が掛かるのみであった。次年度以降、分担者間でのデータ検討や統計解析・そのための移動に費用が掛かる見込みであると共に、研究に参加してくれる有志機関に出向く旅費等が発生する予定である。また解析データは順次国際学会等で発表予定である。そのための発表物準備費用や旅費に費用が見込まれる。また国際学会に発表と同時に論文化を予定しているため、投稿費用や英文査読、open access費用が予想される。
半島マレーシアにおけるメソスケールでの土地利用形態変化と土壌炭素動態

平成16年度では、これまでの研究で得られたデータを基礎に土壌含水率をパラメーターとした4つの異なるモデル式を構築し、年間の土壌からの炭素放出量を推定した。その結果、天然林では1年間に1ヘクタールあたり16.919.2トンの炭素量を、二次林では17.518.5トンを、ヤシ園では14.314.5トンを、ゴム園では9.011.2トンの炭素量が土壌表面から放出されていることが明らかになった。天然林、二次林、ヤシ園ではモデル式の違いによって炭素放出量の推定値には大きな違いは認められなかった。年間の炭素放出量と文献データ値に基づき、パソ地域における代表的な3つの生態系(天然林、ヤシ園、ゴム園)における土壌炭素動態について、単純なモデルであるbox modelを用いて検討を行った。2-box modelに基づいた年間の土壌有機炭素蓄積量は、1年間に1ヘクタールあたり天然林では-5.3t、ヤシ園では-2.2t、ゴム園では-2.5tとなり、いずれの生態系でもマイナスの値を示し、特に天然林では多くの炭素が土壌圏から失われていることが示唆された。一方、3-box modelを用いて推定を行うと、モデルに新たな枯死根量を示すコンパートメントが入ることによって年間の土壌有機炭素蓄積量の値が大きく変化する可能性がある。例えば他の文献を参考に、天然林における3-box modelでの土壌有機炭素蓄積量を推定した場合、年間の枯死根量は地上部リター量に匹敵し、その収支はほぼゼロとなった。枯死根量やその分解率などの土壌圏で生じている炭素動態のパラメーターはいまだ十分に把握されていないが、その重要性は明らかである。このように、高い精度での炭素動態・収支の推定には多くの問題点が示された。
次世代モバイル通信超広帯域デバイスの開発と実用化における電磁環境評価

2002年2月、米国連邦通信委員会が周波数帯域3.1GHz・1036GHz帯の民生利用を認可して以来、UWB無線通信や高速ディジタル通信の急速な進展に伴って,超広帯域バンドパスフィルタの実現と合成理論を構築することが急務である。我々は比帯域110%、小型・軽量バンドパスフィルタを合成理論に基づいて実現した。UWB-BPFと種々の高周波回路を集積化するために,配線不連続やビアの共振による電磁干渉,不要放射などの電磁環境両立性への対応が重要である。さらに動作周波数が上がると,従来からの対策だけでは不十分であり,根本的な対策が求められている。動作時のPCBを診断する方法として, PCB周辺に分布する電磁界を非接触プローブで測定し,輻射やクロストークの影響を可視化する事は極めて有効である.筆者らは,UWB帯域で小型磁界プローブ及び電界プローブを設計・作製し,自動電磁界分布測定システムを構築した。その適用例として,ビアによる短絡スタブ付き超広帯域BPFの電磁界測定を行い、評価方法を確立した。(1)課題目標の一つであるUWBフィルタにおいて、FCCのスペクトルマスクを完全に満たすUWBバンドパスフィルタを実現した。また、過去に提案されたUWBフィルタの論文はシミュレーションによる設計によるもので、合成理論に基づいた設計方法はあまり報告されてない。我々は従来のフィルタ設計の基本的なJインバータを用いることなく、1波長容量結合(平行結合)によるステップインピーダンス共振器構造(SIR)を利用し、中心周波数6.85GHz、通過帯域3.1-10.6GHz、リップル0.25dB、良好な群遅延特性のチェビシェフ型超広帯域通過フィルタを合成理論に基いて設計し,実際に実現・測定・評価.(2)電磁界測定による動作の理解超小型磁界プローブと電界プローブを用いた平面回路上の電磁界測定を可能.本測定の応用例としてMS線路、CPWの実効誘電率測定を試みた。特に、小型ループ型磁界プローブはCPW構造による対称性を保持し、テーパー遷移伝送線路を介してループアンテナを構成し、ループ共振器自身の共振を抑圧している。この新たに作製した磁界プローブを用いて、平面回路上(高さ方向zを一定に設定し、x-y平面)の磁界分布の自動測定システムを構築し、ネットワークアナライザによって信号をピックアップしている。実際に測定した電磁界とCST-MWSによるシミュレーション結果は良く一致し、本測定システムの有効性を確認.今後、益々新しい高機能を持った超広帯域集積回路の実現に向けて、新しい材料の開発、高周波回路の設計、外部へ電磁波の放射や漏れといった人間環境への新たな問題を解明できたことは意味がある.研究成果は,USA&EUの国際会議,IEICEの論文誌に投稿し,成果を公開している.マイクロ波帯における高周波デバイスの開発と周囲への電磁環境を測定・評価する手法を確立した。電磁環境統合設計のためには、超広帯域電磁波回路の回路内部・外部の電磁界分布を自動測定する装置が完成しつつある。自作のFDTDプログラムで計算した平面回路内部の電磁界分布を評価するためにマイクロコンピュータ制御による自動測定装置を試作し、電磁場の周波数特性が回路設計に有用であることを示すことができた。本自動測定装置の基本的構成は微小プローブ、精密XY軸直動ステージ・コントローラ、ネットワークアナライザからなる装置を完成。回路の微細化・高周波化及び電磁波の迷結合などの複雑系システムの開発において、入出力周波数特性のみならず、回路内部の電磁界分布の視覚的観測を実現し、外部回路との結合問題や特性解析の評価、動作メカニズム、回路の調整、新しい概念の回路の開発にも大変有意義である。研究成果は,IEEEのEMC関連の国際会議,および電子情報通信学会に研究成果の一部を報告した(論文誌vol.J92-C NO.12 DEC.2009)。今年度はUWBフィルタの帯域外の減衰特性の改善及びフィルタの電磁場の定量的測定及び高周波化を目指す。高速信号処理デバイスの開発・モデリング・回路設計に関する研究次世代モバイル通信システムの開発に向けて、マイクロ波帯(3.110.6GHz)を用いる超低消費電力のセンサネットワークへの応用として超広帯域(UWB)帯域通過フィルタの設計法を確立した。

具体的に、中心周波数6.8GHz、通過帯域3.110.6GHz(比帯域幅110%)、リップル幅0.20dBのチェビシェフ特性を持つ超広帯域帯域通過フィルタをシミュレータによる試行錯誤ではなく,合成理論に基いて設計できることを示した。なお実際に設計したフィルタのプリミティブな試作・測定・評価した結果、比帯域110%、周波数帯域共に米国連邦通信委員会の規定を満足するUWBフィルタ実現の見通しを得ている。電子機器からの電磁雑音のモデル化と電磁干渉メカニズムの解明UWBフィルタを組み込んだPCBボードや電子機器から漏洩する不要電磁放射を追及するためには,高周波電界と高周波磁界を測定する必要がある。穴田・陳の研究グループは、これまでに電界に関しては、ほぼ数100MHzから20GHz帯まで測定可能な超小型電界プローブを開発し、産業界との共催MWE,および国際会議APMC,IEEE-EMC,Europe-EMCなどにおいて発表し、測定精度、測定結果は世界の最高水準にある。その研究成果の一部はメーカの研究者にも提供している.さらに、最近、広帯域且つ高周波用磁界プローブの開発の見通しを得ており、プリミティブな試作段階であるが、測定結果の一部を国際会議にて発表予定である(2011.9 Europe EMC York,UK)。
血管内皮細胞におけるCa流入機序に関する生化学的薬理学的研究

報告者は血管内皮細胞における構成型NO合成酵素の活性化に必要な細胞外Ca流入のメカニズムにチロシン・キナーゼが関与すること(Jpn.J.Pharmacol.67:181-183,1995),並びに同キナーゼが血管平滑筋細胞においてエンドトキシンによる誘導型NO合成酵素の発現に関与するチロシン・キナーゼとは相異なるイソザイムであることを世界で初めて見いだすことができた(投稿中)。血管系における2つのNO産生系がともにチロシン・キナーゼを情報伝達因子として利用していることは,学問的興味のみならず創薬のターゲットを考える上でも極めて興味深く,またこの領域は報告者が最初に見いだした現象でもあるので他の研究者よりも一歩進んだ位置にあると考える。したがって現在は内皮におけるCa流入機序と誘導型NO合成酵素の発現機序を主としてチロシン・キナーゼを含むキナーゼ系の観点から平行して検討を進めている。まず比較的大量にかつ安価に供給が可能な培養平滑筋細胞を用い,Western blot法を用いてエンドトキシン,IL-1によりチロシンりん酸化を受ける2本の蛋白バンドを認めた。そのうち一つはNO合成酵素誘導を抑制しないメバロチン処理により消失したので,直接誘導には関与してないものと考えた。他の一つはMAPキナーゼの一つであるp38と考えられるので現在免疫沈降法を用いてその同定を急いでいる。なお,阻害剤を使用した実験により,NO合成酵素誘導にはチロシンキナーゼとnovel typeのprotein kinase C両者の活性化が共に必要であることを初めて示唆した(投稿準備中)。一方,内皮細胞を用いた実験においては細胞内Ca濃度画像解析システムを用いて,細胞内へのCa流入にチロシンキナーゼが必要であることを確認するとともに,phospholipase A_2も必須な役割を担っていることを示唆した。内皮細胞におけるチロシンりん酸化たんぱく質の同定については検出限界の問題もあり再現性のあるデータは得られていないので,現在検出方法の条件設定を急いでいる。
医療紛争発生機序と説明義務のナラティヴ分析

平成30年度は、平成28年29年度に実施した参与観察データの分析をより進めるとともに、そこで発見された要因連関パターンに応じて、インフォームド・コンセント(以下ICと称す)説明のシミュレーションモデルを作成、実験研究を実施した(本研究は山形大学医学部倫理委員会ならびに毎回個別同意書を取得して実施した)。1)予定手術(人工股関節置換術)通常の医師による説明、被験者による同意形成過程を1医師と患者の場合、2医師と患者・家族の場合、3医師と患者と看護師の同席の場合、4医師と患者と医療メディエーター同席の場合について、倫理的配慮をした上で同意のとれたケースを録音し分析検討した。2)IC前後で、医師・患者被験者双方に、ICにおける説明の十分さ、内容の的確さなどにつき、再評価をさせ、手術後に、どのパターンの説明モデルが紛争生成の要因となるのか、どのパターンでは抑止されるかなど、紛争生成との関連で、ICの説明パターンの意義を比較検証した。3)実験研究は、日本のみで、台湾、米国では時間と経費の関係で実施できなかった。その結果、ICの立ち合いにおいて相互対話のある同席か、相互対話のない同席かによって、笑顔・緊張などの短期心理ストレス等、快・不快の情動に影響があることが判明した。また同意形成過程での形式的なやり取りではなく積極的な同意の意思表示が見られた。またICには倫理的配慮の重要性が明らかになった。以上のことは、国内外の複数の学会で発表した。また、倫理メディエーションとして、公刊する予定である。研究計画に則って遂行しているためと考えている。しかし、研究の準備と実施、調査分析までを独力でするため、時間とコストを要している。6月に発表したアメリカの国際学会での発表を再度東アジアの国際学会で発表する際は、資金不足になり、私費で学会発表した。広くインフォームド・コンセントが医療紛争の重要因子であることや医療メディエーションの可能性について公表することは他国の人からの有意義な意見をいただいたので私費でも渡航してよかったと考えている。次年度は、最終年として取り組んで、これまでの研究データをまとめたい。また、本研究に関しては、一例一例、個別同意を毎回その都度とるため、同意を取れなかった人は殆どいないが、研究不同意の人のICにおける不安感やストレスについては検討の余地があると考える。次年度は最終年であるので、これまでのデータや分析のもとに、医療メディエーションという協働意思決定の対話概念と方法論の視点から、あるべきIC過程の要因連関モデルと、紛争抑止につながる適正な説明パターンの構造を把握していきたいと考えている。課題は判例の研究の分析と調査との比較をするための研究時間と労力の確保が挙げられる。これについては、自身の健康管理に留意し、先行研究や分析者たちの文献を参考に、可能な限り、研究時間の確保を図り、成果を残したいと考える。初年度である平成27年度は下記のような研究の実施と成果があった。具体的内容は以下である。1)IC過程をめぐる文献的研究、2)実際の臨床現場におけるIC過程の観察、3)海外でのICに関係する臨床倫理場面における情報収集、4)ICの過程についての先行研究を主に法律学的な自己決定をめぐる文献にとどまらず、IC過程関する学際的な文献、認知心理学における意思決定行動の研究、自律神経系の機能変化を検証する医学的研究などの文献などから情報収集を実施し、IC過程を多元的に理解できた。さらに、実験研究の実施へ向けての準備を整えて、また5)パイロット的観察研究にも着手した。初年度の成果)臨床現場の医師と当該患者の内諾を得、現在、病院内の倫理委員会にも許諾の方向となり、パイロット研究を当初の計画通り2015年度秋より進め、データをテキストマイニングなどの手法により検証し、ICの模擬患者満足度としてまとめた。それらの一部を、"International Forum on Quality and patient safety in Healthcare"の国際学会、医療コンフリクト・マネジメント学会、医学教育学会など複数の学会発表し、さらにそのなかの一部は原著論文として2つ採用された。海外での参与観察研究調査については、医療における治療選択をめぐる自己決定として生命倫理領域について、アメリカの生命倫理、臨床倫理、医療倫理研修実施施設である、ペンシルバニア大学のAutumn Fiester氏、Edward J. Bergman氏の研修や講義を受講し、情報収集した。実際のICにおける日本型医療メディエーションによるICについて検討することができた。これらの検討結果は、倫理メディエーションとして、雑誌掲載が決定し、2016年6月より連載開始予定である。平成27年度は、研究実績の概要に記載したように、各種の倫理委員会の許可や手続きを経て、国内外での学会発表、論文発表、臨床現場でのIC研究の計画の準備が順調で、実際の臨床現場へのアプローチをしている状況である。6月から実際に本研究の予備調査を開始する。現在は、デモのtrialも開始している。また、研究のための調査用紙やICストレスの指標の実験資材を購入する予定である。平成28年度は、情報収集と試験的事前調査と本格的な研究調査を進めた結果、実際の医療現場におけるインフォームド・コンセント(以下IC)過程を観察しデータ収集をし研究を進めることができた。具体的には、事前に組み込まれた予定手術の人工股関節全置換術の患者と医師を被験者とした。ICの内容による主観的短期精神ストレスの評価として、交感神経活動の指標であるバイオマーカー(唾液アミラーゼ)を用いて測定した。そのため、新たな物品購入としてバイオマーカーの試料チップ購入が増えた。

また同時に、緊張や特性不安を見るためにSTAIや満足度にファイススケール、POMS尺度、ストレスコーピング及びインタヴューを実施した。より良い説明と関係性によるICとは何か、入院や手術における短期精神ストレスの動向から調査することができた。まだまだ医師・患者ともにデータが少ないが、現状では以下のことが考察された。患者の場合、ストレスコーピングは個人差があるが、特性不安は入院時が最も高く、手術時はICによる、「受け止め」、「情報の相互交換」、「振り返り」、「自律・意思決定支援」が医師によって行われると、手術時の不安は減じ、満足感も高くなることが明らかになった。入院・手術の原因である疼痛の有無に関わらず、また、手術後の疼痛が持続しても、ICへの評価は高かった。医師・患者の信頼関係の要はどのようなICが行われるかによって、短期精神的ストレスが減じる可能性があるという仮説の立証へむけての示唆があった。ICの内容のナラティヴ分析では、まず、量的にテキストマイニングデータで分析した結果、少ない発話でも、情報の相互交流が実施されるような共通の言語に特徴がみられた。多くの質と量の主観的データを単独作業で処理するので、研究調査と分析には時間を要することも明らかになった。インフォームド・コンセント(以下IC)のテキストマイニング分析と患者満足度について、原著論文として採択された。また、医療メディエーションが交感神経活動を和らげる効果についても短報として採択された。さらに、法学部の学生向けに、リーガルトピックとして原稿を2編書下ろした論文が公刊された。説明と同意については、実際の医療現場での参与観察について、外来から入院・手術・退院までを経時的にデータ採取し、短期精神的ストレスの評価をバイオマーカーで実際調査することができた。これらの研究はすべて外部委員のいる研究倫理委員会の承認を得て実施した。患者さんがICに何を望んでいるかについて、医学教育学会で発表した。以上、今年度は、当初の計画以上に進展している。研究者は、本研究の説明に対し、患者・医師に、ご理解を得られるよう努力し、すべて研究に対する情報開示と説明し、また診療科に対する敬意を尊重しつつ、謙虚に研究を実施していることも影響していると考えている。平成29年度は、実際の医療現場におけるIC過程の参与観察(属性要因、関係要因、説明内容要因、対話の動態過程など)の調査を実施した。本研究は某手術予定の患者と医師が行った実際のインフォームド・コンセント(以下IC)過程について録音し、書き起こしたものをテキストマイニングにより分析した。また、IC前後での各患者の唾液中のアミラーゼを測定し、その変化率を調べた。さらに、各患者にIC前後でフェイスシートとスケールを記入してもらい、それぞれの心理状態を調べた。具体的には以下であった。1)IC手順、IC文書はほぼ説明されていたため、当該施設における自己決定権の確保のための規律のあり方、背景要因を分析検討した。
動物行動に関わる遺伝子のクローニングとその高速化に向けた遺伝子多型情報整備

遺伝的に異なった動物が示す多様な行動パターンを制御する遺伝的プログラミングを解明し、行動がどのような遺伝的変化により進化するか明らかにするために、行動遺伝学を進めてきた。野生マウス由来のKJR系統は高活動性であるのに対し、BLG2系統は低活動性を示す。この2つの系統を交配して得られたF1雑種は高活動性であることから、高い活動性は優性に遺伝することが予想された。このようなKJR系統の高活動性に関わる遺伝子座を解明する目的で、戻し交配によるN2個体群を用いたQTL解析を行った。その結果、KJR系統の高い自発運動性に関わる遺伝子は染色体の3番遠位部位に存在することが示され、Loco1と呼ぶことにした。更にこのLoco1と相互作用する遺伝子座を明らかにするために、N2個体群の中からKJR由来のLocol遺伝子座を持つ個体を選抜し、更にQTL解析を行った。その結果、第17番染色体にLocolと相互作用する遺伝子座が新たに見いだされ、Loco2と名付けた。このように、KJR系統のマウスが示す高い活動性は、Loco1とLoco2に存在する遺伝子が働く事により生じることが示された。また、遺伝子内にポリグルタミン配列を有するものをマウスで網羅的にリストアップし、野生由来系統を含む16系統でその多型を解析した。このような多型は蛋白質の機能に影響を与える可能性があり、今後の研究が期待できる。これまでに、野生由来の12系統と一般的実験用系統3系統(Mishima Battery of Mouse Strains)を用いて様々な行動テストを行い、各マウス系統の行動パターンの解析を進めてきた。その結果、野生由来のマウス系統を用いることで実験用系統よりも容易に行動形質の差を見出すことができた。このような行動形質の違いをもたらす遺伝子を明らかにするために、遺伝学的解析を進めた。更にこのLoco1と相互作用する遺伝子座を明らかにするために、N2個体群の中からKJR由来のLoco1遺伝子座を持つ個体を選抜し、更にQTL解析を行った。その結果、第17番染色体にLoco1と相互作用する遺伝子座が新たに見いだされ、Loco2と名付けた。現在はこれらの領域に存在する候補遺伝子の探索及び解析を進めている。遺伝的に異なった動物が示す多様な行動パターンを制御する遺伝的プログラミングを解明し、行動がどのような遺伝的変化により進化するか明らかにするために、行動遺伝学を進めてきた野生マウス由来のKJR系統は高活動性であるのに対し、BLG2系統は低活動性を示すこの2つの系統を交配して得られたF1雑種は高活動性であることから、高い活動性は優性に遺伝することが予想された。このようなKIR系統の高活動性に関わる遺伝子座を解明する目的で、戻し交配によるN2個体群を用いたQTL解析を行った。

更にこのLoco1と相互作用する遺伝子座を明らかにするために、N2個体群の中からKJR由来のLoco1遺伝子座を持つ個体を選抜し、更にQTL解析を行った。その結果、第17番染色体にLoco1と相互作用する遺伝子座が新たに見いだされ、Loco2と名付けた。このように、KJR系統のマウスが示す高い活動性は、Loco1とLoco2に存在する遺伝子が働く事により生じることが示された。また。遺伝子内にポリグルタミン配列を有するものをマウスで網羅的にリストアップし、野生由来系統を含む16系統でその多型を解析した。このような多型は蛋白質の機能に影響を与える可能性があり、今後の研究が期待できる。
脳腫瘍に対する光化学治療法に関する検討

悪脳腫瘍に対する治療法には手術、放射線、化学療法とあるが従来の治療成績は悪く2年生存率は50%以下である。そこで腫瘍細胞のみを選択的に傷害できる方法が必要となりヘマトポルフィリン誘導体を腫瘍細胞に取り込ませ、631nmのレーザー光線を照射し腫瘍細胞を破壊する実験を施行した。1.T_9 gliosarcomacellを培養しF344、Ratの脳内に10^6コ移植し作製した脳腫瘍モデルは27.5±6.0(S.D)日(N=6)の生存日数であった。腫瘍径89mmとなり全身衰弱死であった。2.脳腫瘍モデル作製後5日目にヘマトポルフィリン誘導体を10mg/kg体重で、腹腔内投与した群は20匹であるが、生存日数は28.4±4.8(S.D)日であった。ヘマトポルフィリン誘導体投与量を20mg/kg体重投与群18匹、では25.7±6.2(S.D)日の、生存日数で、10mg/kg体重の方が良好であった。全例の死因はやはり腫瘍死で腫瘍径7mm以上であった。3.脳腫瘍モデルを作製し5日目にヘマトポルフィリン誘導体を10mg/kg体重腹腔内投与しその48時間後に全身麻酔下に小開頭手術をおこなった。(1)開頭したのみでレーザー照射をしてないsham operation群6匹の生存日数は25.7±3.1(S.D)日であった。(2)、レーザーファイバー先端がcylinder typeのものを腫瘍内へ5mm挿入し150mW、15分間照射群7匹は17.6±9(S.D)日。(3)レーザーファイバー先端がflat typeのものを腫瘍表面に接触させ同量を照射した7匹は27.1±4.0(S.D)日の生存日数であった。いづれも温熱が加わっていないことをサーミスターで確認しているが、レーザー治療群の中には腫瘍内出血や著明な脳浮腫により脳ヘルニアで死亡している例がみつかった。cylinder typeの治療群の中には31日生存した例もあり脳内腫瘍は壊死空洞化していた。腫瘍内出血や脳浮腫を予防する方法をとることができれば今後レーザー光化学療法は有用となりうる。脳腫瘍に対する治療法には手術,放射線,化学療法とあるが中でも悪性腫瘍の治療成績は悪く2年生存率50%以下である.正常細胞に対する傷害を少なくし,且つ腫瘍細胞のみを選択的に傷害できるような方法が必要である.ヘマトポルフィリン誘導体は腫瘍組織に選択的にとり込まれるといわれ, 631nmのレーザー光をあてると光化学反応を惹起しその際に発生する酸素により腫瘍細胞が傷害されるといわれている.1.T9gliosarcoma cellを培養しF344, Rat豚内にT9 cellを10^6コ移植し脳腫瘍モデルを作製した. 6匹のコントロール群では平均27.5(6.0S.D)日の生存日数であった.腫瘍径は89mmとなり全身衰弱死であった.2.この脳腫瘍モデル作製後5日目にヘマトポルフィリン誘導体を10mg/kg体重の割合に腹腔内投与し生存日数を調べた.

14匹に施行したが前者よりやや長く, 29.4(4.4S.D)日であった.全例腫瘍径が7mm以上で腫瘍死であった. 3.同上の脳腫瘍モデルを作製後5日目にヘマトポルフィリン誘導体を同量,腹腔内投与しておきその48時間後に全麻下にアルゴンダイレーザー治療を開頭し施行した. (1).レーザーファイバー先端がcylinder型のものを腫瘍内へ5mm挿入し, 150mw, 15分照射群7例, (2).レーザーファイバー先端がflat typeのものを腫瘍表面に接触させ同量を照射した群1例, cylinder typeでの治療群には腫瘍内出血が多くみられ17.6(9.0S.D)日の平均生存日数しか得られなかった.flat typeの群は31日の生存日数が得られた.しかし, cylinder typeでの治療群の中の腫瘍内出血例を除くと31日間の生存例も2例にみられ腫瘍が壊死におちいり空洞化していた.以上の実験では発熱はみられず温熱効果はないと考えられるが今後は温熱効果も加えて成績を向上させたい.又他種の光増感物質をも使用し適当なレーザー波長を使い実験脳腫瘍の治療を試みる予定でもある.胚腫瘍に対する治療法には手術、放射線、化学療法とあるが、中でも悪性腫瘍の治療成績は悪く2年生存率50%以下である。正常細胞に対する傷害を少なくし且つ腫瘍細胞のみを選択的に傷害できるような方法が必要である。ヘマトポルフィリン誘導体は腫瘍組織に選択的にとり込まれるといわれる631nmのレーザー光をあてると光化学反応を惹起しその際に発生する酸素により腫瘍細胞が傷害されるといわれている。1.Tq gliosarcoma cellを培養しF344、Ratの脳内にTq cellを10^6コ移植し脳腫瘍モデルを作製した。6匹のコントロール群では平均27.5±6.0(S.D)日の生存日数であった。腫瘍径は89mmとなり全身衰弱死であった。2.この脳腫瘍モデル作製後5日目にヘマトポルフィリン誘導体を10mg/kg体重の割cc腹腔内投与し生存日数を調べた。20匹に施行したが前者より生存期間はやや長く28.4±4.8(S.D)日であった。全例、腫瘍径は7mm以上で腫瘍死であった。3.同上の脳腫瘍モデルを作製後5日目にヘマトポルフィリン誘導体を同量、腹腔内投与しておきその48時間後に全麻下にアルゴンダイレーザー治療を開頭下に施行した。(1).レーザーファイバー先端がcylinder typeのものを腫瘍内へ5mm挿入し150mW,15分照射群7例。(2)レーザーファイバー先端がflat typeのものを腫瘍表面に接触させ同量を照射した群7例。cylinder typeでの治療群の中には31日の生存例が2例あり、腫瘍が壊死化し空胞変性がみられた。以上の実験では照射中にサーミスターを使い、温熱効果の加わっていないことを確認しているが温熱効果を加えると更に成績が向上する可能性はある。
環境からのフィードバックを活用した自己制御の形成とその臨床的応用

平成25年度は、環境からのフィードバック促進をセッション内エクササイズに含めた問題解決スキル訓練プログラムを開発・実施し、攻撃行動の減少効果を検証した。公立中学校に在籍する中学2年生306名を、研究終了後に希望の介入を行う群(Waiting-List群:WL群)、従来型の問題解決スキル訓練を行う群(Problem-Solving Training群:PST群)、および環境からのフィードバック促進を追加する群(Modified Problem-Solving Training群:MPST群)の3つの群に、クラスごとに振り分けた。いずれの群でも、1回50分のセッションが計8回実施され、介入前(pre)、介入直後(post)、介入終了約1年後(FU)に攻撃行動の測定を行った。介入の結果、参加生徒全体の攻撃行動自己評定値は、PST群およびMPST群において、pre期からpost期にかけて減少し、その効果はFU期においても維持されていた。攻撃行動が特に多いと教師から指名された生徒については、自己評定値と教師評定値で異なる結果が得られた。自己評定値では、PST群およびMPST群において、pre期からpost期にかけて、また、post期からFU期にかけて減少した。教師評定値では、PST群においてはpost期からFU期にかけてのみ攻撃行動の減少が見られたものの、環境からのフィードバック促進を追加したMPST群においては、pre期からpost期にかけてすでに攻撃行動の減少が見られており、その効果はFU期まで維持された。以上の結果から、環境との相互作用を通して自己制御が形成されていく思春期の精神機能発達の特徴をふまえることで、対人適応支援の効果が得られやすくなる可能性が示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、環境からのフィードバックの参照による反応の結果予期の早期改善効果について実験的に検証した。公立中学校に在籍する中学1年生60名(男子34名、女子26名)を、比較対照群と実験群にふりわけた。両群共に、通常授業時間を用いて1回50分計2回の実験的授業に参加した。比較対照群は、反応の結果予期のトレーニングを受けた。実験群は、比較対照群が受けたトレーニングに加えて、同年代の役者が対処法を実行して相手が反応するまでの一連の流れを収録したビデオを視聴することで、「反応の結果予期」→「ビデオ視聴(環境からのフィードバック)」→「反応の結果再評価」という相互参照を疑似的に体験した。その結果、実験群においてのみ、向社会的対処の有効性予期が顕著に向上した。この結果は、学校教育現場で臨床的対応を行う際の時間的制約の解決に一石を投じるという点で、一定の臨床的意義を有する。思春期の子どもを対象とした従来型の自己制御支援(認知的アプローチ)は、介入効果を得るまでに数十回のセッションを要するため、わが国の学校教育現場では広まりを見せてこなかった。一方、本研究の結果から、思春期の認知発達に関する基礎的知見を応用することで,2セッションという限られた時間の中でも十分な自己制御支援が可能であることが示された。これは、思春期の精神機能の自己制御に関する基礎研究の積み重ねによって社会問題の解消に貢献するという本領域の有用性を、直接的に体現した結果であるといえる。当初予定どおり、環境からのフィードバックの効果に関する実験的検討を実施することができた。小学生を対象とした同実験も実施しており、介入効果の発達的差異の検討にも着手している。平成25年度研究計画についても、おおむね当初計画どおりのスケジュールを予定しており、実験群および比較対照群への介入は終了している。平成25年度は、介入から6ヶ月後および1年後のフォローアップデータを収集することで、自己制御支援の利点と限界点を明らかにする。本研究課題は、学校教育現場において活用される研究知見の提示を目的としたものであり、学校教員からの協力が必要不可欠である。

そのため、学校教員対象の研修会等で研究知見および具体的トレーニング方法を紹介することで、研究成果を積極的に発信するとともに、研究参加希望校の募集を行う。また、学校教員および児童生徒を対象とした簡易なストレス調査を各小中学校に提案し、希望する学校にて実施する。これによって、本研究が提案するトレーニング方法に対する潜在的なニーズを把握し、各小中学校責任者と共有することで、介入を必要とする学校および学級に介入を着実に提供していく。現時点において、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点等は浮上していない。25年度が最終年度であるため、記入しない。