hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝統木造住宅の構法仕様の地域性を反映可能な力学モデルの構築

本年度は、重要伝統的建造物群保存地区などの古い町並みをもった地域における伝統木造住宅の構造的特徴の地域性を把握することを目的として、重要伝統的建造物群保存地区である三重県亀山市関町の現地調査の結果を取り纏めるとともに当該地域の伝統木造住宅の耐震性能評価を行った。これらの結果を纏めた論文が『日本建築学会技術報告集』(全文査読論文)に掲載された。本研究により、得られた主な知見は以下の通りである。1)東西に走る通りに沿って、切妻平入りの町家が建ち並ぶ。間取りは、東側のニワに沿って24室、12列の部屋で構成される場合が多い。また、間口に比して奥行きが深くなっている。2)下記のように、複雑な平面・構造の住宅が多い。i)1階と2階の間取りが一致せず、1階と2階で柱が通っていない住宅がある。ii)隣接する住宅の柱や屋根などを一体化して、1棟に改築していると考えられる住宅がある。iii)2階に、a)防火目的の2重壁、b)直下に柱の存在しない壁、c)2重床、などが見られる住宅がある。3)住宅の固有振動数は、けた行方向で小さく約23Hzである。降伏ベースシア係数もけた行方向で小さく、殆どの住宅で0 .2以下となっており、総2階建の住宅では0.1を大きく下回るものがある。これは、重量がやや大きいこと、1階に壁が不足していることが理由として考えられる。4)12棟中4棟の住宅で蟻害が確認された。床下の柱の平均含水率も概ね20-30%となっており、やや高めの値を示している。さらに、WCTE(オーストリア)およびWCEE(チリ)にてこれまでの研究成果を発表するとともに、3年間の成果をまとめて博士論文を完成させた。なお、壁土に関する検討は行わず、2016年4月に発生した熊本地震の被害調査への参加を優先させた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,重要伝統的建造物群保存地区などの古い町並みをもった地域における伝統木造住宅の構造的特徴の地域性を把握することを目的として,下記の研究を行ない,その成果を論文として発表した。1.通常よりせいが高い垂壁(大垂壁)付き架構に着目した研究として,実験変数を柱寸法や開口の有無,試験体幅やスパン数とした,大垂壁付き架構の静的加力実験を行った。この結果は,国際学会(梗概査読論文)に投稿し,口頭発表を行っている。本研究により,架構の仕様の違いが,復元力特性や垂壁および軸組の損傷状況,破壊機構に影響を及ぼすことを明らかにした。2.柱-梁接合部を有する架構に関しては,斜め貫架構に着目した研究を行った。本研究に関する論文は『日本建築学会構造系論文集』に掲載された。まず,斜め貫架構に対して,静的加力実験を行ない,復元力特性や破壊性状を明らかにした。次に,斜め貫架構の簡単な解析モデルを示し,実験のシミュレーション解析を行うことで架構の層せん断力を評価した。本モデルにより,斜め貫架構の復元力特性の設定を可能とした。3.構造的特徴の地域性の定量的分析に関する研究として,既往の研究および調査報告書の文献調査を行ない,7地域の住宅の降伏ベースシアや全面土壁長さ,垂壁付き架構のスパン数などの構造特性値を新たに抽出・算定し,地域間で比較を行った。この結果は,学会発表論文に投稿済であり,来年度に口頭発表する予定である。本論文では,以下の結論を得ている。(1)1階床面積当りの降伏ベースシアQy/A1やその耐力要素別内訳には地域性がみられる。(2)本研究で対象とした地域では,1階床面積当りの建物重量W/A1に地域差は小さく,4.5 kN/m2程度であった。(3)住宅の重量当りの1階全面土壁長さL1/Wと固有振動数f,および,1階床面積当りの全面土壁長さL1/A1とQy/A1には,概ね良い相関関係がある。本年度は,主に下記の研究を行なった。1.通常よりせいが高い垂壁(大垂壁)付き架構に着目した研究として、実験変数を柱寸法や開口の有無、試験体幅やスパン数とした、大垂壁付き架構の静的加力実験を取り纏めた論文が『日本建築学会技術報告集』(全文査読論文)に掲載された。2.構造的特徴の地域性に関する研究として、重要伝統的建造物群保存地区である奈良県五條市五條新町の現地調査の結果を取り纏めた論文が『日本建築学会構造工学論文集』(全文査読論文)に掲載された。なお、本論文の最後に、住宅の耐力や重量について、比較対象地域をさらに2地域(五條新町・長野県奈良井)加えた地域性の検討を行っている。本研究により、得られた主な知見を以下に示す。(1)五條新町の伝統木造住宅は住宅の奥行に比して間口が広く、他地域と比較しても間口が広い。(2)耐震性能評価の結果、間口方向の降伏

ベースシア係数が0.1を下回り、耐震性能に著しく乏しい住宅が少なからず存在する。(3)さらに、その主要因は間口の広さにあり、間口が広くなっても間口方向に主要な耐力要素である全面土壁が多くはならず、耐力が小さくなる傾向にあるためである。※なお、主に蟻害と災害履歴に関する書籍を科研費により購入させて頂いた。3.構造的特徴の地域性に関する研究として、壁土に着目した検討を行った。本研究では、京都市深草の荒壁土・中塗土の粒度試験およびシリンダー圧縮試験を行い、本実験の範囲では荒壁土は粒度がやや小さめであったが、圧縮強度は中塗土で大きくなる傾向が確認された。さらに、長野県白馬村と石川県加賀東谷の壁土の粒度試験を行い、加賀東谷の壁土の粒度が白馬村より小さいことを確認した。※なお、変位計や粒度試験の外注に科研費を使用させて頂いた。2015年度は、主に、奈良県五條市五條新町の伝統木造住宅群に対して実施した現地調査の結果に基づき住宅の耐震性能評価を行い、伝統木造住宅の構造的特徴を明らかとした。さらに、住宅の耐震性能評価結果だけでなく、住宅の劣化状況や住民・大工へのヒアリング調査も取り纏め、「奈良県五條新町における伝統木造住宅の現地調査と耐震性能評価」と題した全286頁の調査報告書を執筆し、住民や五條市役所に配布するなどのアウトリーチ活動も行った。なお、調査報告書は所属研究室のホームページでも公開している。さらに,2編の審査付学術論文を投稿し(そのうち主著者として1編),2編の審査付国際会議論文(そのうち主著者として1編)を投稿予定であるなど,研究成果の発表も着実に行っている。さらに、現在、本年度に投稿する論文の準備も行っている。以上のように、研究テーマである伝統木造住宅の構法仕様の地域性を反映可能な力学モデルの構築に向けて着実に研究を進捗させている。本年度は、重要伝統的建造物群保存地区などの古い町並みをもった地域における伝統木造住宅の構造的特徴の地域性を把握することを目的として、重要伝統的建造物群保存地区である三重県亀山市関町の現地調査の結果を取り纏めるとともに当該地域の伝統木造住宅の耐震性能評価を行った。これらの結果を纏めた論文が『日本建築学会技術報告集』(全文査読論文)に掲載された。本研究により、得られた主な知見は以下の通りである。1)東西に走る通りに沿って、切妻平入りの町家が建ち並ぶ。間取りは、東側のニワに沿って24室、12列の部屋で構成される場合が多い。また、間口に比して奥行きが深くなっている。2)下記のように、複雑な平面・構造の住宅が多い。i)1階と2階の間取りが一致せず、1階と2階で柱が通っていない住宅がある。ii)隣接する住宅の柱や屋根などを一体化して、1棟に改築していると考えられる住宅がある。iii)2階に、a)防火目的の2重壁、b)直下に柱の存在しない壁、c)2重床、などが見られる住宅がある。3)住宅の固有振動数は、けた行方向で小さく約23Hzである。降伏ベースシア係数もけた行方向で小さく、殆どの住宅で0 .2以下となっており、総2階建の住宅では0.1を大きく下回るものがある。これは、重量がやや大きいこと、1階に壁が不足していることが理由として考えられる。4)12棟中4棟の住宅で蟻害が確認された。床下の柱の平均含水率も概ね20-30%となっており、やや高めの値を示している。さらに、WCTE(オーストリア)およびWCEE(チリ)にてこれまでの研究成果を発表するとともに、3年間の成果をまとめて博士論文を完成させた。なお、壁土に関する検討は行わず、2016年4月に発生した熊本地震の被害調査への参加を優先させた。
教員養成と教員育成との有機的接続を促す教育プログラム開発とその体系化

本年度は,公立小学校における「総合的な学習の時間」を軸にした大学生と児童生徒との交流による学習の可能性を検討した。具体的な検討課題は,以下の2つであった。1つは,公立小学校での教科およびボランティアとして関わり大学生に身につく力の検討である。国語科及び総合的な学習の時間,教科以外の自主ボランティアの別によって学校側の受入方式が異なることを踏まえて,教員を目指す大学生が大学の教育課程もしくは正課外活動として,恒常的に小学校に関わることを実践した。その結果,正課の内外にかかわらず,学生は児童との関わりのなかで,人間関係力,コミュニケーション能力,ファシリーション能力等の汎用的能力の育成に寄与する取り組みであると自己評価されていたことから,ボランティアとしての関わりが学生自身の学びとして意味づけられることが示唆された。もう1つは,高大接続に注目した高等学校と大学教育の教育課程の接続に関する実態調査である。高等学校の学校独自のカリキュラム開発の要請の高い「総合的な学習の時間」を対象に,今後求められる校外学習のあり方について検討を行った。新学習指導要領で示される学力の3要素を踏まえて,大学の教育課程に位置付けるかたちで,学校の教員,児童生徒,大学生の学びが展開される仕組みの構築が求められる。上記2つの取組をさらに推進するために葉,学生を受け入れる学校側のニーズ分析の必要があり,カリキュラムマネジメントの観点から体系的な連携の仕組みの検討が求められる。この検討のプロセスに現場で教師を育成する機能が付加されている可能性も考えられることから,次年度以降は検討プロセスに焦点化した検討を進めていく。連携機関との協働によって実践例の蓄積を行うことができ,必要な要素,検討すべき課題が明確になったことから,おおむね目的が達成された。これまでの取組を踏まえ,大学生向け実習プログラムのカリキュラム構造を明らかにし,その体系化を目指す。具体的には,学校現場での教員育成ニーズを踏まえて,学校の課題と大学生の実習活動のマッチングを行う仕組みの開発に向けた検討である。その仕組みの機能として,1学校の教育目標やカリキュラム・マネジメント等の教育計画に基づく教員育成ニーズの把握分析,2学校に関わるボランティア(学生,一般市民,専門家)マッチング,を想定する。上記の機能を実践で活用できるWEB上のアプリケーションを構想しながら,必要なデータ収集・分析を進める。本年度の目的は,教員育成と教員養成の一体的支援のための課題およびそれに伴う学校現場の課題を明らかにすることであった。具体的には,以下の2つの取組によって課題の抽出を進めた。1つは,教員育成と要請の一体化に向けた大学生の実習カリキュラムの体系化にむけた検討である。主に大学1,2年生向けの実習カリキュラムの開発,実施に際し,設計段階で到達目標に「学校を取り巻く環境の理解」を組み込んだ。また,学生を受け入れる学校現場の現状に合わせて学生の学習課題を調整することによって,学校で生きる知識・理解の獲得に寄与する可能性が示唆された。また,学生の実習における学習成果を担保するうえで,学校現場での体験的学習と大学での学習を往還させることで,体験的な学習によって得られる知識・理解の定着と教科教育等への学習への接続の効果も考えられる。そのため,実習現場での指導と大学の講義系科目をつなぐ実習支援体制の構築が今後の研究上の課題として抽出された。もう1つは,公立小学校(千葉県,新潟県)を対象とした学校現場における教育的ニーズ把握である。学習指導要領の改訂を踏まえて,学校独自のカリキュラム開発の要請の高い「総合的な学習の時間」を対象に,新潟県,千葉県の公立小学校を対象にカリキュラム開発に関するヒアリングを実施した。カリキュラム・マネジメントの観点から,教科学習と総合的な学習の関係性や,学習の目標設定などについては,学校現場での組織的な検討の必要性があることが明らかとなった。今年度は,試行的に大学生向け実習プログラムと支援体制の実践を進め,おおむね目的が達成された。また,学校現場における課題の抽出についても,カリキュラム・マネジメントの観点から,「総合的な学習の時間」に焦点化した情報の収集ができたことによって,来年度以降の研究課題の設定ができた。

この検討のプロセスに現場で教師を育成する機能が付加されている可能性も考えられることから,次年度以降は検討プロセスに焦点化した検討を進めていく。連携機関との協働によって実践例の蓄積を行うことができ,必要な要素,検討すべき課題が明確になったことから,おおむね目的が達成された。今年度の取組を踏まえ,大学生向け実習プログラムの評価と継続性に関する検討を中心に以下の2つの取組を推進する。1つは,実習プログラムを履修した学生のその後の学習行動を分析することで,実習プログラムの評価検証を進める。特に,大学生を対象とした学習成果の把握については,その後に続く実習への動機づけや学習内容の接続などの観点で検討を進める。あわせて,実習を支援する仕組みの評価についても同時的に進め,組織的な支援の在り方を検討する。もう1つは,学校現場での教員育成ニーズを踏まえて,学校の課題と大学生の実習活動のマッチングを行う仕組みの開発に向けた検討である。具体的には,学校の教育目標やカリキュラム・マネジメント等の教育計画に基づく,教員育成ニーズの把握は学校現場の複数の階層(職位)の教員にヒアリングを実施することで基礎データを得る。そのうえで,関連する大学関係者,学校現場,大学生のWEB上のコミュニティを形成あせることで,継続的なコミュニケーション環境を設定し,学習ニーズの把握と蓄積するための仕組みを試行的に構築する。これまでの取組を踏まえ,大学生向け実習プログラムのカリキュラム構造を明らかにし,その体系化を目指す。具体的には,学校現場での教員育成ニーズを踏まえて,学校の課題と大学生の実習活動のマッチングを行う仕組みの開発に向けた検討である。その仕組みの機能として,1学校の教育目標やカリキュラム・マネジメント等の教育計画に基づく教員育成ニーズの把握分析,2学校に関わるボランティア(学生,一般市民,専門家)マッチング,を想定する。上記の機能を実践で活用できるWEB上のアプリケーションを構想しながら,必要なデータ収集・分析を進める。研究2年目以降の実習プログラムに関わるニーズの蓄積,学校現場とのWEB上でのコミュニケーションツール(グループウェア)開発に向けた費用を確保するため,次年度使用額が生じた。研究最終年度向けて,学校現場とのWEB上のコミュニケーションツールの開発,実践費用を確保するため,次年度使用額が生じた。
CVD法によるn型有機半導体ナノロッド形成と新規バルクヘテロ型有機太陽電池の開発

オクタシアノフタロシアニン(OcPc)ナノロッドをn型有機半導体として用いた新規有機薄膜太陽電池の開発を目的として、KCl基板上での反応を検討しOcPcナノロッドの直径と長さの制御に成功した。またOcPcのHOMO,LUMOレベルを明らかにしn型半導体性を確認することができた。フッ素化フタロシアニンを用いて素子構造を検討し、シード層上でのTCNBとの反応についても検討した。OcPcナノロッドを実装した太陽電池の光電変換特性を評価することができた。太陽光発電は環境問題の顕在化する近年において地球温暖化対策という観点から大きな注目を集めている。クリーンなエネルギー源として期待される中で、次世代太陽電池の有力候補として有機薄膜太陽電池があげられる。有機薄膜太陽電池は有機材料の半導体的性質を利用しているが、その動作原理は無機半導体と異なり、励起子の電荷分離過程がエネルギー変換効率に大きく影響を及ぼす。本研究では、CVD法で生成するオクタシアノ金属フタロシアニン(MPc(CN)_8,M:金属)の触糸状の結晶成長に着目した。基板との気・固相反応によりナノロッド構造を制御し、ナノロッドを電荷輸送パスとして励起子拡散に有利な新規バルクヘテロ接合構造をもつ有機薄膜太陽電池を作製することを目的とする。本年度は、MPc(CN)_8ナノロッド形成条件の検討、及び素子構造の検討と素子の性能評価を行った。減圧封管中で1,2,4,5-テトラシアノベンゼン(TCNB)と各種基板との反応を試みた。TCNBとKCl単結晶を封管内で加熱することにより緑色のオクタシアノフタロシアニン(K_2Pc(CN)_8)薄膜を得た。K_2Pc(CN)_8は、直径30100nmの触糸状に成長した。仕込量、反応温度、反応時間を変化させることにより膜厚を1001000nmの範囲で制御することができた。KCl上の薄膜を水面剥離し、電界効果トランジスタに実装した。半導体特性の評価により、MPc(CN)_8はゲート電極にaccumulation modeのバイアスを印可したとき変調するn型半導体特性を示した。また、イオン化ポテンシャル測定によりROMOとLUMOを5.8eVおよび4.3eVと決定した。有機薄膜太陽電池の発電原理は無機半導体とは異なり、励起子の電荷分離過程がエネルギー変換効率に大きく影響を及ぼす。このことから有機半導体薄膜の構造および界面制御は重要である。本研究では、CVD法で生成するオクタシアノ金属フタロシアニン(M-OcPcM:金属)のロッド状の結晶成長に着目した。励起子拡散に有利な新規バルクヘテロ構造を目指し、気-固相反応条件の検討によりナノロッド構造の制御を目指す。水面剥離による水分の影響をうけない素子作製のために、金属供給層(シード層)を予め成膜してTCNBと反応させることにより、M-OcPc薄膜を基板上に直接作製することを試みた。シード層には電極材料としてよく用いられるLiFを選択した。TCNBとLiF単結晶を封管内で加熱すると、660nm付近に最大吸収波長を持つ緑色薄膜が得られたが、グレイン状となりロッド状の成長は見られなかった。しかしITO上に蒸着したLiF(1nm)とTCNBを300°C、24時間、加熱反応し作製したOcPc薄莫ではITO上に直径約50nmのロッドが鉛直方向に揃って成長した。シード層の結晶方位が揃っていなくても、異方的に結晶成長し、垂直成長OcPcナノロッド薄膜が得られることが明らかとなった。オクタシアノ金属フタロシアニン(MPc(CN)8)ナノロッドをn型有機半導体として用いた新規バルクヘテロ型有機薄膜太陽電池の開発を目指し、今年度はオクタフルオロ銅フタロシアニン(CuPcF8)を用いて素子構造の検討を行った。積層するp型半導体としてPoly[2methoxy-5-(2-ethylhexyloxy)-1,4-phenylenevinylene](MEH-PPV)を用い、順構造素子(ITO/PEDOT:PSS/MEH-PPV/CuPcF8/LiF/Al)とSAM処理をしたITO基板を用いた逆構造素子(APTES-ITO/CuPcF8/MEH-PPV/MoO3/Au)を作製した。大気中での光電変換特性評価で順構造素子では0.017 %だった光電変換効率が大気中で安定なAuをアノードに用いた逆構造素子では0.20 %となり約11倍向上した。金属供給層(シード層)とテトラシアノベンゼン(TCNB)との反応の検討として、封止セルを作製し大気中で銅蒸着膜とTCNBとの反応の観察を行った。反応基板温度180240°Cで緑色薄膜が得られ、銅に対するTCNBの選択的反応が明らかになった。

その場UV-visスペクトル測定からこの反応の活性化エネルギーを41.9 kJ/molと算出した。次にITO基板上へのMPc(CN)8ナノロッドの直接作製を試みた。逆構造素子でITO基板上に成膜したTiOx薄膜とTCNBとの反応を試みたがTiOx薄膜上ではMPc(CN)8薄膜の生成しなかった。一方ZnO薄膜とTCNBを減圧下で加熱すると基板上に緑色の薄膜が形成され、ZnO薄膜上でMPc(CN)8の生成が可能であることが明らかとなった。このように本研究では、n型有機半導体ナノロッド作製と新規有機薄膜太陽電池の開発に関して有用な知見を得ることができた。オクタシアノ金属フタロシアニン(M-OcPcM:金属)のロッド状の結晶成長の制御と有機薄膜太陽電池への応用を目指して研究を進めている。ロッド状の成長制御は温度、仕込み量の制御により可能であることがわかり、ITO基板上への直接の結晶成長にも成功している。24年度が最終年度であるため、記入しない。ITO基板上のシード層とTCNBとの反応により、OcPcをロッド状に成長させることが可能であることが明らかとなった。一方、素子構造の最適化については、電極材料などの検討を行っている。今後はITO基板上に直接作製したOcPcナノロッドを実装した素子を作製し光電変換特性の評価を行っていく予定である。
わが国長期国債流通市場に対するインフレーションの影響の研究

本研究は、国債市場で決定される利回りとその期間構造を検討し、名目の利回りと実質利回りの差とインフレ予想値との関係を定式化するFisher仮説やその代替的な諸仮説は成立するか、などを理論的・計量的に分析して、国債流通市場の構造を解明し、併せて市場の効率性も検討することを目的とする。国債流通市場が実質的に成立した77年から現在までの期間において、利回りの名目値と実質値の差はインフレ予想値に等しいとのFisher仮説は成立するかなどを中心に分析を行った。分析に用いる国債利回りの名目値は、利付債の実際のデータから3次のスプライン関数を用いて特定のク-ポンと残存期間を持つ債券の価格を求め、これらの債券の最終利回りを推計して得た。その際、各銘柄の売買高の違いを考慮することが必要であるので、各銘柄の売買高をウエートとする加重最小2乗法を使い、異なるウエートを持つ銘柄の差を考慮して、利回り、即ち割引債の最終利回りであるスポット・レートの推計を行った。なお、サンプルからスポット・レートを推計し、イールド・カーブを描くとき指標銘柄を除くとスムーズであり、スポット・レート推計には指標銘柄を除くサンプルを用いる方が適切であった。Fisher効果をテストするのに式i_t=α+λ・E_t(π_t)+v_tで「λ=1かつα=一定」が成立するかを検定した。変数が単位根を持つので、OLSではなくJohansenの共和分法を用いて検定し、その結果によれば、77年から93年半ばまでの期間では国債利回りはこの仮説を満足しない。さらに、Fisher仮説の代替的な仮説として、Mundell仮説とDarby仮説があり、前者では、期待インフレ率の変化が利子率へフルには影響を与えない、つまりλ<1を意味する。Stock-Watsonの方法を用いてテストするとMundell仮説を支持する結果が得られた。本研究は、国債市場で決定される利回りとその期間構造を検討し、名目の利回りと実質利回りの差とインフレ予想値との関係を定式化するFisher仮説やその代替的な諸仮説は成立するか、などを理論的・計量的に分析して、国債流通市場の構造を解明し、併せて市場の効率性も検討することを目的としている。本年度は、国債流通市場が実質的に成立した1977年から現在までの期間において、利回りの名目値と実質値の差はインフレ予想値に等しいとのFisher仮説は成立するかなどを中心に予備的な分析を行った。Fisher効果をテストするのにi_t=α+λ・E_t(π_t)+v_tという式で「λ=1かつα=一定」が成立するか否かを検定した。この式を推定しそれにもとづいて検定を行う際に、変数が単位根を持っていればOLSによる推定には問題が生じる。そこで共和分法を用いて検定したが、その結果によれば、77年から93年半ばまでの期間では国債利回りはこの仮説を満足しないことが示された。次に、Fisher仮説の代替的な仮説として、Mundell-Tobin仮説とDarby-Feldstein仮説が挙げられる。これらのうち前者では、期待インフレ率の変化が利子率へフルには影響を与えない、つまりλ<1であることを意味し、後者は、期待インフレ率の変化はそれ以上の影響を利子率に与える、つまりλ>1であることを意味する。Stock-Watsonの方法を用いて上式を推定して、Mundell-Tobin仮説を支持する結果が得られた。

本研究は、国債市場で決定される利回りとその期間構造を検討し、名目の利回りと実質利回りの差とインフレ予想値との関係を定式化するFisher仮説やその代替的な諸仮説は成立するか、などを理論的・計量的に分析して、国債流通市場の構造を解明し、併せて市場の効率性も検討することを目的とする。国債流通市場が実質的に成立した77年から現在までの期間において、利回りの名目値と実質値の差はインフレ予想値に等しいとのFisher仮説は成立するかなどを中心に分析を行った。分析に用いる国債利回りの名目値は、利付債の実際のデータから3次のスプライン関数を用いて特定のク-ポンと残存期間を持つ債券の価格を求め、これらの債券の最終利回りを推計して得た。その際、各銘柄の売買高の違いを考慮することが必要であるので、各銘柄の売買高をウェートとする加重最小2乗法を使い、異なるウェートを持つ銘柄の差を考慮して、利回り、即ち割引債の最終利回りであるスポット・レートの推計を行った。なお、サンプルからスポット・レートを推計し、イールド・カーブを描くとき指標銘柄を除くとスムーズであり、スポット・レート推計には指標銘柄を除くサンプルを用いる方が適切であった。Fisher効果をテストするのに式i_t=α+λ・E_t(π_t)+v_tで「λ=1かつα=一定」が成立するかを検定した。変数が単位根を持つので、OLSではなくJohansenの共和分法を用いて検定し、その結果によれば、77年から93年半ばまでの期間では国債利回りはこの仮説を満足しない。さらに、Fisher仮説の代替的な仮説として、Mundel仮説とDarby仮説があり、前者では、期待インフレ率の変化が利子率へフルには影響を与えない、つまりλ<1を意味する。Stock-Watsonの方法を用いてテストするとMundell仮説を支持する効果が得られた。
発癌組織を可視化する遺伝子改変マウスの開発

本研究では、腫瘍細胞親和性を有するパルボウイルス由来P4プロモーター制御下でEGFPを発現するTgマウスを作製し、発がん組織を可視化可能なマウスを開発することを目的とした。作製したP4-EGFPマウスは精巣の精母細胞で特異的にEGFPが発現したが、精巣以外の主要組織ではEGFP発現は認められなかった。本マウスにMNUを投与し、発生した腫瘍組織についてEGFPの発現を観察したところ、一部のマウス腫瘍においてEGFPの発現を認めた。本研究では、腫瘍細胞親和性を有するパルボウイルス由来プロモーター制御下でレポーター遺伝子を発現するマウスを作製し、発がん組織を蛍光in vivoイメージングで観察可能なモデルマウスを開発することを目的とした。はじめに、CREB, E2F, Ets1, SP1等の腫瘍細胞で活性化する転写因子結合サイトを持つパルボウイルス非構造タンパク(NS)のP4プロモーターにEGFPを連結した遺伝子をもつトランスジェニックマウス(P4-EGFPマウス)を作製した。本マウスは生後20日以上の精巣において、精母細胞で特異的にEGFPが発現することが確認されたが、哺乳マウスおよび成体の精母細胞以外の主要組織ではEGFP発現は認められなかった。併行して、EGFP発現組織の蛍光イメージング装置での観察について、別に作製したCre制御により特定組織でEGFPを発現するトランスジェニックマウスを用いて、観察条件の検討を行った。次に、P4-EGFPマウスとヒト由来のプロト型がん遺伝子c-Ha-rasを持つC57BL/6J-Tg rasH2マウスを交配し、両遺伝子を有するマウス(Ha-ras/P4-EGFPマウス)を得た。また、MNU投与によりP4-EGFPマウスに実験発癌させ、これらの腫瘍を生じたマウス生体について蛍光イメージング装置で腫瘍部分の観察を行ったが、EGFPによる蛍光は観察されなかた。摘出した腫瘍組織について蛍光観察および免疫染色によるEGFPの発現を観察したところ、一部のマウス腫瘍においてEGFPの発現を認めた。また、精母細胞でのEGFPの発現に変化は認められなかった。P4-EGFPマウスは、精母細胞で特異的にEGFPを発現し、発癌処置により生じた腫瘍組織でもEGFPの発現が認められたが、発現強度は低く、in vivoイメージングにより生体下で発癌過程を観察することはできなかった。本研究では、腫瘍細胞親和性を有するパルボウイルス由来プロモーター制御下でレポーター遺伝子を発現するマウスを作製し、発がん組織を蛍光in vivoイメージングで観察可能なモデルマウスを開発することを目的とする。研究の初年度である23年度では、CREB, E2F, Ets1, SP1等の腫瘍細胞で活性化する転写因子結合サイトを持つパルボウイルス非構造タンパク(NS)のP4プロモーターにレポーター遺伝子(EGFP)を連結した遺伝子を構築し、腫瘍細胞での発言を確認した後、CB7BL/6Jマウス胚に導入し、トランスジェニックマウス(P4-GFPマウス)を作製した。本マウスは生後20日以上の精巣において、精母細胞で特異的にEGFPが発現することを、組織学的解析およびFACS解析により確認されたが、哺乳マウスおよび成体の精母細胞以外の主要組織ではEGFP発現は認められなかった。また、P4-GFPマウスとヒト由来のプロト型がん遺伝子c-Ha-rasを持つC57BL/6J-Tg rasH2マウスを交配し、両遺伝子を有するマウス(Ha-ras/P4-EGFPマウス)を得た。現在、このマウスでの自然発がんの経過を観察中である。さらに、24年度に実施予定であるHa-ras/P4-EGFPマウスでのmethyl nitrosourea(MNU)あるいはウレタンによる化学発がん実験のため、実験に必要となるマウス個体数を準備するため、繁殖を継続している。本研究の鍵となるP4-GFPマウスは遺伝子改変により予定通りに作成できた。また、交配によるHa-ras/P4-EGFPマウスの作成も順調に進んでいる。発がん経過の観察に時間を要するが、24年度に予定している化学発癌実験により、期間内で基本的な結果を出せると思われる。24年度の予定(1)Ha-ras/P4-EGFPマウスでの自然発がんの経過を肉眼的に観察するとともに、定期的に蛍光イメージング装置(IVIS SpectrumあるいはVevo2100)で観察する。(2)Ha-ras/P4-EGFPマウスにMNUを接種し、発がん過程を肉眼的に観察するとともに、定期的に蛍光イメージング装置およびFACS解析により観察する。発がんが認められた場合、併せて腫瘍組織を組織学的に観察し、EGFPの発現細胞と腫瘍細胞が一致するかどうかを詳細に検討する。(3)予想どおりに、発がん過程で腫瘍化した細胞をEGFPにより特異的に検出可能であれば、研究成果を論文として公表する。

設備備品の購入予定はなく、実験用マウス、試薬類、器具類等の物品費、成果発表のための旅費、マウスの維持管理経費等に使用する予定である。なお、平成23年度から実験用マウスの飼育を継続しており、それに付随する経費が次年度に請求されるため、約14万円を繰り越した。
NHC配位子の遠位置換基を活用した反応場の精密制御

本研究は申請者が開発したビシクロ骨格を非カルベン炭素上に配したNHC配位子の基本骨格多様化を基盤とした新規NHC配位子群の創製と金属触媒への応用を目的とする。これまでに申請者はアントラセンを原料とした新規ビシクロ環系NHC配位子(DHASI)を開発し、一般的なNHC配位子とは異なる性質を示すことを見出している。しかし、さらなる改良には構造と錯体の性質との相関についての知見が不可欠である。そこで本年度は構造の異なるビシクロ環含有NHC配位子を種々合成し、構造と機能の相関を調査して戦略的配位子設計の礎となる知見を得ることを優先事項とした。本年は、ビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を非カルベン炭素上に導入したNHC配位子を設計し、活性中心近傍にオレフィン、アルキル鎖、2つのメトキシ基、そしてベンゼン環を配したNHC配位子5種の合成に成功し、銀錯体の合成や結晶構造解析を行い、加えて銅触媒による位置選択的アリル位アリール化反応へ適用した。その結果、興味深いことに芳香環を導入したNHC配位子(BCPSI)がDHASIと同じ傾向を示し、アルキル基やメトキシ基を持つ他の配位子では同様の性質は観察されなかった。これにより、一般的に金属への影響が考慮される距離よりも遠い位置であっても、芳香環が錯体の安定性や触媒の反応性に大きく影響することが明らかとなった。さらに、DHASIを用いたニッケル錯体を触媒とした反応開発も継続しており、酸化的な条件に安定なNHC配位子の性質を利用したアミン類の酸化的アリール化反応の開発に成功した。本反応ではNHC-Ni触媒前駆体とビピリジル補助配位子を用いることで既存のニッケル触媒の10分の1の触媒量まで減量しても高い反応性を示す触媒系を確立できた。独自に開発したDHASIが示す特異な性質が、活性中心近傍にある芳香環に起因している、という今後の戦略的配位子設計において重要な知見が得られた。これにより、置換基を導入した芳香環を導入したビシクロ骨格含有NHC配位子の開発に注力し、その電子的、立体的性質に焦点を絞るとさらに有用な金属触媒を開発できるものと期待する。また、DHASIと異なる母骨格であるBCPSIの開発に成功したことで、芳香環と金属との距離が異なる二種類の有用性の高い新規配位子群を容易に入手可能な体制が整ったため、今後触媒として応用して性質を精査することができる。さらにDHASIにおいても既存のNHCとは異なる性質を継続して見出しており、概ね順調に進展していると判断した。本年度見出した芳香環による錯体の安定化、触媒として利用した際に見られる性質を更に詳細に精査するため、大スケールでの配位子合成ルートの開拓、芳香環への置換基の導入を試みる。特に芳香環の電子的、立体的影響が金属錯体へ与える影響を精査することに焦点を絞る。また、新しく開発した芳香環導入型のビシクロ骨格含有NHC配位子群を利用した金属錯体の合成および結晶構造解析を行い、電子供与能と立体的嵩高さをTEPやStericMapといった汎用される化学的指標を用いて解析する。これによりビシクロ骨格含有NHC配位子の性質を触媒へ活用することを見据えた化学的指標が得られるものと考える。さらに芳香環の伸長も試み、パイ電子の広がりがもたらす影響も精査する。さらに、メソ型である新規ビシクロ骨格含有NHCの光学分割法の開発にも着手する。また、今回合成に成功したBCPSI骨格にはこれまでには困難であった窒素上への芳香環導入が可能であることも分かったため、新たな配位子群の合成および錯体の触媒としての応用にも着手する。

本反応ではNHC-Ni触媒前駆体とビピリジル補助配位子を用いることで既存のニッケル触媒の10分の1の触媒量まで減量しても高い反応性を示す触媒系を確立できた。独自に開発したDHASIが示す特異な性質が、活性中心近傍にある芳香環に起因している、という今後の戦略的配位子設計において重要な知見が得られた。これにより、置換基を導入した芳香環を導入したビシクロ骨格含有NHC配位子の開発に注力し、その電子的、立体的性質に焦点を絞るとさらに有用な金属触媒を開発できるものと期待する。また、DHASIと異なる母骨格であるBCPSIの開発に成功したことで、芳香環と金属との距離が異なる二種類の有用性の高い新規配位子群を容易に入手可能な体制が整ったため、今後触媒として応用して性質を精査することができる。さらにDHASIにおいても既存のNHCとは異なる性質を継続して見出しており、概ね順調に進展していると判断した。本年度見出した芳香環による錯体の安定化、触媒として利用した際に見られる性質を更に詳細に精査するため、大スケールでの配位子合成ルートの開拓、芳香環への置換基の導入を試みる。特に芳香環の電子的、立体的影響が金属錯体へ与える影響を精査することに焦点を絞る。また、新しく開発した芳香環導入型のビシクロ骨格含有NHC配位子群を利用した金属錯体の合成および結晶構造解析を行い、電子供与能と立体的嵩高さをTEPやStericMapといった汎用される化学的指標を用いて解析する。これによりビシクロ骨格含有NHC配位子の性質を触媒へ活用することを見据えた化学的指標が得られるものと考える。さらに芳香環の伸長も試み、パイ電子の広がりがもたらす影響も精査する。さらに、メソ型である新規ビシクロ骨格含有NHCの光学分割法の開発にも着手する。また、今回合成に成功したBCPSI骨格にはこれまでには困難であった窒素上への芳香環導入が可能であることも分かったため、新たな配位子群の合成および錯体の触媒としての応用にも着手する。
神経細胞の分化及びインスレーター作用を制御する蛋白質の動作機構の構造的基盤

Musashi蛋白質と、標的mRNAのひとつであるnumb mRNA断片との複合体の立体構造解析を進めている。現在までに、複合体における、Musashiタンパク質の共鳴線について、90%程度帰属を完了している。また、上記複合体について残余双極子相互作用の解析を行った。その結果、複合体における、Musashiタンパク質中の2つのRNA結合ドメイン(RBD1,RBD2)の相対配置を決定する事ができた。また、Musashiタンパク質とnumb mRNA断片との相互作用をゲルシフト法と化学シフト変化法を用いて解析した。その結果、RBD1領域が優先的にnumb mRNA断片に結合し、その後、多少の構造変化を伴いながら、RBD2領域がnumb mRNA断片に結合することが示唆された。このことから、Musashiタンパク質では、RBD1とRBD2が協調的に働いて、標的RNAを厳密に認識している事が示唆された。現在、ここまでの研究結果をまとめ、学術雑誌への投稿を準備している。2.GSBP蛋白質GSBP蛋白質の核酸結合ドメインを特定し、その領域(GSBP-C)の非標識及び^<15>N標識体の大量発現及び精製法を確立した。これらの試料を用いてインスレーターDNA断片との相互作用をCD及びNMRを用いて解析してきた。これまでの解析より、GSBP-C蛋白質は、インスレーターDNA断片非存在下では、特定の二次構造を有していない(ランダムコイル状態)ことがわかった。一方、インスレーターDNA断片と複合体を形成したときには、若干の構造変化が起きている事が示された。また、共同研究者(東京大学赤坂甲治教授)らとともに、GSEP蛋白質の細胞内における挙動及び核マトリクスアタッチメントDNA断片とGSBP蛋白質との相互作用様式を明らかにした。この研究結果は共同研究者によって、学術雑誌に発表された。非標識、^<15>N標識及び、^<13>C,^<15>N標識されたMusashi蛋白質の大量発現及び精製法を確立し、NMRによる立体構造の解析を進めている。現在までに、Musashi蛋白質を構成するアミノ酸170残基中、150残基について主鎖及び側鎖を構成する原子を帰属する事ができた。また、原子間の距離情報や角度情報及び化学シフト値を基に、Musashi蛋白質の二次構造を、ある程度特定する事が出来た。Musashi蛋白質と、標的mRNAのひとつであるnumb mRNA断片との相互作用様式をゲルシフト法及びN化学シフト変化法によって詳細に解析した。Musashi蛋白質はnumb mRNA断片を塩基配列特異的に認識し、非常に強く結合することが示された(解離定数K_d≒200nM)。Musashi蛋白質は二つのRNA結合ドメイン(RBD)を有しているのだが、各RBDのβ-sheet領域及び、ドメイン間のリンカー領域を用いて、numb mRNA断片と結合していることがわかった。また、両ドメインが協調的に働くことによって、標的RNAを厳密に認識し、非常に強いRNA結合能を生み出していることが示唆された。・GSBP蛋白質非標識及び^<15>N標識されたGSBP蛋白質の大量発現及び精製法を確立した。これまでの解析より、GSBP蛋白質は特定の二次構造を有していない(ランダムコイル状態)ことがわかり、インスレーターDNA断片との相互作用様式を解明するに至っていない。また、共同研究者(東京大学赤坂甲治教授)らが、我々が調製したGSBP蛋白質を用いて、モノクローナル抗体を作製し、GSBP蛋白質の細胞内における挙動を詳細に解明している(現在、学術雑誌に投稿中)。
治療抵抗性を示す糖尿病症例の背景となる腸内環境・免疫内分泌因子の統合的解析

平成30年度は、平成29年度につづき神経内分泌環境のことなる状況下における腸管内分泌状態、治療修飾に伴うその変化、および膵臓・消化管状況を異にした病態でのを評価、解析を行った。前者では下垂体あるいは副腎における内分泌機能異常とその治療による膵・腸管内分泌環境への影響を検討し、神経内分泌修飾と膵・腸管内分泌機能との相互連関を考察した。また副腎皮質ホルモン過剰状態における糖代謝について、実際の糖尿病治療での臨床的観点からの検証も思なっている。病態解明の取り組みについては、膵、神経、そのほか内分泌異常を合併する疾患における原因・発症機序の解析に取り組んだ。研究結果は関連学会、論文等で発表し、引き続き発表をおこなう予定である。実臨床における診療情報の解析とともに、研究計画に沿って応用的な臨床検体解析も行い得ている。さらに分子生物学的手法による検討も取り組んでおり、検体の採取、処理と保存、その解析といったこれらのさらなる解析をすすめるための環境構築も順調である。かつその結果も継続的に得られている。附属医療機関での診療と研究との連携にも問題はない。こうした本研究の実施によって、病態背景とその機序の解明に迫る新規知見を得ることも期待される。本課題研究で得られてきているこれまでの結果をもとに、糖尿病臨床的な治療抵抗性の背景にある諸要素をあきらかとし、有効な診療アプローチにつながる知見を得るべく研究継続を行う予定である。本研究課題の目的となる知見が得られている。研究機関を延長し引き続き課題にそった研究を推進する。研究対象患者の評価に必要な負荷試験の条件の基礎検討を行い、負荷後のサンプリングポイント、解析項目を設定した。検討結果から、負荷試験においては、負荷後早期、および通常負荷試験より長期にわたってのサンプリングが有用であることが明らかとなった。具体的には負荷前及び、負荷後30分の早期のサンプリングが重要であった。また、それにつづくサンプリングについても、180分の通常負荷試験より長期の経過が重要であった。これは、たとえば食後血糖値の上昇のピークをみる際において、あるいは負荷後の血糖値が負荷前の値に復するまでをみるにおいて、その負荷後サンプリングの有用性が示唆された。負荷後の腸管および内分泌環境の評価にあたり、負荷前の血糖値に復している条件が負荷後分泌されるホルモンの意義を比較するにおいて重要であることが考えられる。本研究においてもえられたサンプリングデータの解析をすすめることでこれらたさらに明確になることが期待された。また、解析対象となる膵内分泌ホルモンの測定について、本研究での検討を通して、測定系の有用性についての所見も得ることができた。本研究の目的である、腸内環境・免疫内分泌因子の解析について、これまでの内分泌環境に関連する評価から、肥満糖尿病患者の腸管ホルモンによる糖代謝改善においては、食後の時相によって異なる内分泌ホルモンが効果を持つことが示唆された。このように本年度は研究目的に関する所見を得る過程で、将来の研究における基礎条件についての知見も得られたと考える。腸内環境を反映する腸管ホルモンと糖尿病患者の糖代謝との関連について、さらに多因子の解析をすすめる基礎所見がえられた。平成29年度の研究では主として糖尿病・肥満状態における膵・腸管内分泌環境の解析をおこなった。肥満を有する2型糖尿病状態における食後血糖値上昇には膵内分泌ホルモンであるグルカゴンが大きく関与すること、腸管ホルモンであるGLP-1アナログを外因性に使用することによって、それが有意に抑制されて、食後血糖値上昇の改善に寄与することを示し得た。さらに、糖尿病の治療・療養を難しくしている(治療抵抗性を形成する)因子としてのストレス(負担感)の評価についても検討を行い得た。さらに、薬物療法にともなう、これら内分泌環境の変化についても臨床検体を収集し、その解析に着手した。ある種の薬剤使用によっては、測定される腸管ホルモンの値が大きく変動することが予想されたが、実際にそれを実臨床検体で確認することができた。さらに当該年度においては、膵・腸管内分泌環境のほかにも、臓器間の代謝連関を担うことが報告されている因子についての検討、腸管ホルモン関連糖尿病治療薬剤のほかの2型糖尿病治療薬剤使用時の影響についても検討をおこなった。これらからは、動的環境を評価してこそ得られる知見の存在が示唆されており、さらにその検討をすすめる必要があることが明らかとなった。これらの成果は、糖尿病・肥満の治療抵抗性をかたちづくる、各種因子の統合的な評価が重要であることを示す、本研究目的にそった知見が得られつつあり、その意義は大きいと考える。実際の臨床環境下における評価が行えている。

さらに分子生物学的手法による検討も取り組んでおり、検体の採取、処理と保存、その解析といったこれらのさらなる解析をすすめるための環境構築も順調である。かつその結果も継続的に得られている。附属医療機関での診療と研究との連携にも問題はない。こうした本研究の実施によって、病態背景とその機序の解明に迫る新規知見を得ることも期待される。本課題研究で得られてきているこれまでの結果をもとに、糖尿病臨床的な治療抵抗性の背景にある諸要素をあきらかとし、有効な診療アプローチにつながる知見を得るべく研究継続を行う予定である。本研究課題の目的となる知見が得られている。さらに今後治療経過に応じたデータを収集して解析をすすめる予定である。引き続き実施計画に沿って研究を推進する。研究機関を延長し引き続き課題にそった研究を推進する。今年度の検体解析にかかる費用が少なくすみました。当該年度に収集した検体測定を次年度におこなうこととなったため。検体解析を次年度に行う予定となったため。次年度の検体解析費用として用いる予定です。
ナノ構造情報のフロンティア開拓－材料科学の新展開（国際活動支援）

本国際活動支援班では,国内外での国際会議,シンポジウム,ワークショップなどの機会に,領域メンバーやポスドク研究者,大学院生などが積極的に成果発表を行うことで,国際的な研究ネットワークの構築,その場への若手研究者の参加促進と,国際的な研究のリーダーシップを取ることに努めた.また,領域での成果をまとめた英文での書籍と雑誌特集号の出版および大学院生および若手研究者の海外派遣を行った.平成27年度は,まず当初の予定通り,国際活動支援のための国際活動推進委員会および国際広報委員会を組織した.これまでの領域研究において構築されてきた国際的な共同研究場を強化,あるいは新規に構築するために,国際活動推進委員会において共同研究対象グループとの密接な打ち合わせや,派遣研究者,受入研究者の選抜,面談を行った.平成27年度は,予算措置が年度途中からという事情により,実際の研究者の派遣・受入は年度内に開始できなかったが,その準備は年度内に終えた.さらに,英語によるレクチュアシリーズやテキスト出版の準備を進めた.予算措置が年度途中からとなり,研究者の派遣・受入は開始できていないが,その準備はすでに終えており,次年度開始より外国人の雇用も決まっている。1)国際的な共同研究推進および派遣・受入研究実施国際活動推進委員会において選抜した受入研究者による研究活動を実施すると共に,密接な共同研究を強化した。2)英語によるレクチャーシリーズの実施世界各国において領域メンバーによるレクチャーを実施すると共に,国際的に評価の高い研究者を我が国に招聘し,レクチャーを受けた。それによって本領域が国際的な研究者コミュニティをリードし,国際社会における我が国の存在感を維持・向上させることができた。3)英語によるナノ構造情報テキストの執筆・出版ナノ構造情報に関する新しい成果をまとまった形で世界に向けて発信するために,英語によるテキストを執筆する準備を進めている。新しい外国人研究者の雇用も進み,国際的研究ネットワークの構築,特に国際的な共同研究の場への若手研究者の参加促進を行うことができた。1.国際的な共同研究推進および派遣・受入研究実施前年度までに国際活動推進委員会において選抜した派遣研究者,受入研究者による研究活動を実施するほかに,密接な共同研究を強化した。2.英語によるレクチュアシリーズの実施世界各国において領域メンバーによるレクチュアを実施するとともに,国際的に評価の高い研究者を我が国に招聘し,レクチュアを受けた。それによって本領域が国際的な研究者コミュニティをリードし,国際社会における我が国の存在感を維持・向上させると共に,我が国の大学院生を含む若手研究者を,分野融合の観点からの育成に貢献できた。3.英語によるナノ構造情報テキストの執筆・出版ナノ構造情報に関する新しい成果を纏まった形で世界に向けて発信するために,領域メンバーおよび国際的に評価の高い海外共同研究者らが担当し,英語によるテキストを執筆した。本国際活動支援班では,国内外での国際会議,シンポジウム,ワークショップなどの機会に,領域メンバーやポスドク研究者,大学院生などが積極的に成果発表を行うことで,国際的な研究ネットワークの構築,その場への若手研究者の参加促進と,国際的な研究のリーダーシップを取ることに努めた.また,領域での成果をまとめた英文での書籍と雑誌特集号の出版および大学院生および若手研究者の海外派遣を行った.1.国際的な共同研究推進および派遣・受入研究実施国際活動推進委員会において選抜した派遣研究者,受入研究者による研究活動を実施するほかに,密接な共同研究を強化する。2.英語によるレクチャーシリーズの実施世界各国において領域メンバーによるレクチュアを実施するとともに,国際的に評価の高い研究者を我が国に招聘し,レクチュアを受ける。それによって本領域が国際的な研究者コミュニティをリードし,国際社会における我が国の存在感を維持・向上させること。そして我が国の大学院生を含む若手研究者を,分野融合の観点からの育成に貢献うすることを目指す。3.英語によるナノ構造情報テキストの執筆・出版ナノ構造情報に関する新しい成果を纏まった形で世界に向けて発信するために,英語によるテキストを執筆する。レクチュアシリーズの講師,すなわち領域メンバーと,国際的に評価の高い海外共同研究者が執筆を担当する。前年度までに国際活動推進委員会において選抜した受入研究者,派遣研究者による研究活動を実施し,綿密な共同研究を強化する。また,英語によるレクチャーシリーズも引き続き実施し,本領域が国際的な研究者コミュニティーをリードし,我が国の大学院生を含む若手研究者を分野融合の観点からの育成に貢献することも目指す。材料基礎科学平成27年度は予算措置が年度途中からという事情により,研究者の派遣および受入が年度内に開始することが困難であった。外国人の雇用については,流動的な要素が多く,雇用予定期間途中での退職者が出たため。平成28年度開始より,2名の外国人研究者の雇用が確定している。ただ,外国人の雇用については流動的な要素も多く,今後も安定した適任者の確保に努める。平成29年開始より,新たに2名の外国人の雇用が確定している。このため,研究分担者を追加し,外国人研究員雇用に予算を充てる準備が整っている。
ユビキタス時代におけるサイバー法の理論的体系化と先端的課題をめぐる比較制度研究

本研究期間の初年度にあたる本年度の業績としては、とりわけ、本研究の基本的な構想を海外の研究者にも効率的に伝えるために英語でまとめた、以下の二つの局面における研究成果が挙げられる。これらにより、現地調査を行ったイギリスや成果発表を行った韓国等の研究者からも、本研究に対する高い評価を受けることができた。第一は、サイバー法の理論的体系化に関して、日本では1960年代以降の社会の情報化に伴って発展してきた「情報法」という概念-コンセプト-と、主に米国において展開されてきた「サイバー法」概念との間に通底する問題意識や課題の解決手法が見出せることを指摘したうえで、コンピュータ・ネットワークによる情報交換の特性に規定された「サイバー法」という視点から、既存の法が抱える課題等を原理的かつ実践的に検討する意義と重要性を明らかにした(詳細については、研究発表欄の「Cyberlaw」を参照)。第二に、サイバー法の先端的な個別課題について、本年度は、研究実施計画どおりに、ユビキタス化との関係で喫緊の課題とされているプライバシー・個人情報保護に関する課題に焦点を当てて、判例・法令の分析作業を行った。なかでも、マスメディアによるプライバシー侵害をめぐる裁判例の分析を通じて、プライバシーの保護範囲を明らかにし、プライバシー侵害による不法行為の成否をめぐる判断基準・手法を析出するとともに、インターネットやユビキタス・コンピューティングの利用にかかわる個人情報保護をめぐる将来的な課題についても検討を加えた(詳細は、研究発表欄の「Mass Media and Privacy in Japan : Current Issues, Recent Trends, and Future Challenges for the"Ubiquitous Network Society」を参照)。