hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスクリプトーム解析とファルマインフォマティクスの統合ゲノム薬理学

ポストゲノムシークエンス時代における薬理学研究は、新しいゲノムテクノロジーを基盤に国際的に急激な展開が認められる。この中でも特に、DNAマイクロアレイやディファレンシャルディスプレイなどによる包括的遺伝子発現プロファイル(トランスクリプトーム)解析技術は、近い将来臨床現場で活用されると、臨床医学にパラダイムシフトが起ると思われる。我々は、経済産業省プロジェクトに参加し、トランスクリプトーム解析技術における多くの技術的問題を克服し、標準的プロトコールを確立した。このプロトコールを活用して、ヒト血管平滑筋DNAチップを作製し、DNAマイクロアレイによりヒト血管平滑筋細胞のトランスクリプトーム変化を解析した。具体的には臨床循環器薬(ACE阻害薬、β受容体遮断薬)をヒト血管平滑筋細胞へ作用させ、各循環器薬の治療関連遺伝子クラスターを明らかにした。また、公開データベースから、主要医薬品(約1200成分)と多因子疾患(1214種)に関連する遺伝子(11980種)クラスターと文献をすべてダウンロードして、独自のデータベースを構築した。各循環器薬により作用を受ける遺伝子クラスターの機能的意義を、独自に構築したデータベースを用いて明らかにした。今後、それぞれの適応症において発現が変動する遺伝子クラスターを明らかにし、独自の病態薬理データベースを構築することにより、循環器系のゲノム薬理学の基盤を確立する予定である。
毛誘導に向け最適化したヒトｉＰＳ細胞由来上皮・間葉系細胞による毛包再生の試み

本研究では、毛包の二大構成要素である上皮系・間葉系細胞をヒトiPS細胞から作成し、それらを用いて毛包構造の再現を目指した。上皮系は幹細胞マーカーを発現する細胞を含む分画を安定して作成可能になった。毛包の誘導に重要な間葉系細胞については、多分化能を備えた間葉系幹細胞の特性をもつ細胞の誘導に成功し、それをさらに毛誘導能をもつ毛乳頭細胞に近づけることができた。作成した細胞を正常上皮細胞と混合し免疫不全マウスに移植したところ頻度は低いものの毛包様構造が得られた。しかし、主として誘導効率の問題から全てがヒトiPS細胞由来の毛包構造の再生は困難で今後の改善が望まれた。本研究の目的はヒトiPS細胞を用いて毛包再生を実現する技術の開発である。計画の初年度となる本年度は、ヒトiPS細胞からの効果的なケラチノサイトの誘導法の検討と、毛包形成に重要な毛乳頭細胞をヒトiPS細胞から誘導する前段階としてヒトiPS細胞からの間葉系幹細胞の誘導に取り組んだ。ケラチノサイトに関してはすでに我々は胚様体形成の後レチノイン酸とBMP4の存在下でケラチノサイト無血清培地をもちいて誘導する方法を確立しているが、胚様体形成を経ない直接分化法を試み、前法と比較検討した。しかし、直接分化法では誘導開始後約20日で著しく細胞の生存率が低下する結果を得たため、この方法の採用は見送ることとした。間葉系細胞の作成に関しては大きく前進した。今までヒトiPS細胞から間葉系幹細胞を効率良く作成する方法は確立したものはなかったが、胚様体形成の後、PDGF、FGF、TGFbetaを添加した無血清間葉系幹細胞培地で11日から13日培養するプロトコールを確立した。これにより得られたヒトiPS細胞由来細胞はCD90、CD166、CD44などの間葉系幹細胞マーカーを発現し、骨、軟骨、脂肪それぞれの系統に分化する能力を持つことを確認した。また、得られた間葉系幹細胞が、我々が確立したヒト毛乳頭細胞の特性を維持・回復する培養条件で毛乳頭細胞のマーカーを発現することも確認することができた。しかし、間葉系幹細胞は様々な細胞が入り交じったヘテロな細胞集団である。より毛乳頭への分化の効率を上げるためには、この集団の中でさらに多分化能・増殖能の高い細胞を選択する必要がある。その候補の一つがCD271+CD90+の分画である。現在までの解析ではヒトiPS細胞から分化誘導した間葉系幹細胞には骨髄由来のものと比較して高い頻度でこの分画をもつ細胞が含まれることが確認され、今後この分画を使用する目処が立った。本研究の目的はヒトiPS細胞から上皮・間葉系細胞を分化誘導しそれを用いて毛包再生を実現する技術を開発することである。計画の2年目となる本年度は、昨年度難航した、胚様体形成を経ないケラチノサイトの直接分化誘導法の確立を試みるとともに、ヒトiPS細胞から誘導した間葉系幹細胞のうち特に増殖能と多分化能の優れたCD271+CD90+分画を選択的に採取し、毛乳頭の特性が維持できるか否かについて検討した。ケラチノサイトの分化誘導に関しては、昨年度と異なりフィーダーフリーの条件下でのヒトiPS細胞の培養を確立した。これにより安定な接着培養のままレチノイン酸とBMP4を用いて分化誘導することが可能になった。約30日後にはケラチノサイトの形態を示し、ケラチン14を発現する細胞を比較的大量に得ることができるようになった。また、昨年度確立した方法でヒトiPS細胞から誘導した間葉系幹細胞からCD271+CD90+の分画をソーティングにて分離し、継代培養、分化誘導実験を行ったところ高い増殖能と間葉系の3系統に分化する優れた能力をもつことが明らかとなった。この細胞分画をレチノイン酸、次いでWNT、BMP、FGFの活性化因子を含む毛乳頭の特性を与えると予想される誘導条件下で培養した。得られた細胞は網羅的遺伝子解析の結果、ヒトiPS細胞由来の細胞とは異なる遺伝子発現プロファイルを持ち、いくつかの毛乳頭のバイオマーカーを高く発現していた。ヒト成人ケラチノサイトと、このヒトiPS細胞由来毛乳頭類似細胞を試験的に免疫不全マウスに混合移植したところ、極めて微細ではあるもののいくつかの毛包の形態学的特徴をもつ構造が形成されていることが観察されたが、さらなる追加実験と構造の解析が必要である。本研究の目的はヒトiPS細胞から毛包上皮および間葉系細胞を誘導し、それらを用いて毛包構造を再現することである。上皮系に関してヒトiPS細胞からEGFを用いて毛包上皮幹細胞マーカーをより強く発現するケラチノサイトの作成を試みた。分化誘導の途中までは申請者らが確立した従来法と比較して形態学的にケラチノサイトにより近い細胞が観察されたが、細胞の生存率が不良であり、毛包再生実験には従来法を改良した方法で細胞を準備する方が適していることがわかった。間葉系に関しては、3系統の異なるヒトiPS細胞から前年度に確立したヒトiPS細胞から間葉系幹細胞の特性を備えた細胞を誘導し、さらにその細胞分画からCD271+CD90+陽性細胞を取り出し毛乳頭類似の特性を与えることが可能であることを示した。前年度の先行研究の確認

実験としてヒトケラチノサイトと異なるヒトiPS細胞から誘導した毛乳頭相当細胞を混合しコラーゲンゲルに封入し免疫不全マウスの皮下に移植することを複数回試み毛包類似構造の再生効率を検討した。その結果、毛包特異的マーカーを発現し、電顕的にも毛幹様構造が確認される毛包類似構造は再生されるものの、ヒトケラチノサイト、毛乳頭細胞の混合移植による陽性コントロールと比較して再生成功率は半分以下であり、また移植部位あたりの再生される構造の検出頻度も低く分化誘導条件の更なる検討が必要であることが示唆された。ヒトiPS細胞からケラチノサイトへの誘導効率の問題から上皮・間葉系ともヒトiPS細胞での移植実験は困難であったため、in vitroでの3次元共培養を試みたが毛乳頭の特性維持培地を用いると立体構造の維持が困難であった。以上より、ヒトiPS細胞から毛包を構成する細胞を作成し、それらを用いて毛包を再構成する基礎的技術のいくつかを確立したが、今後さらなる改善が必要であることが明らかとなった。本研究では、毛包の二大構成要素である上皮系・間葉系細胞をヒトiPS細胞から作成し、それらを用いて毛包構造の再現を目指した。上皮系は幹細胞マーカーを発現する細胞を含む分画を安定して作成可能になった。毛包の誘導に重要な間葉系細胞については、多分化能を備えた間葉系幹細胞の特性をもつ細胞の誘導に成功し、それをさらに毛誘導能をもつ毛乳頭細胞に近づけることができた。作成した細胞を正常上皮細胞と混合し免疫不全マウスに移植したところ頻度は低いものの毛包様構造が得られた。しかし、主として誘導効率の問題から全てがヒトiPS細胞由来の毛包構造の再生は困難で今後の改善が望まれた。決して完全とは言えないまでも毛包再生の要となる毛誘導能を示す間葉系細胞の分化誘導への筋道がついた点においては本年度の計画は比較的順調に進んだと考えられる。特にCD271+CD90+により明確に定義されたヒトiPS細胞由来間葉系幹細胞を用いることによりヒトiPS細胞から間葉系幹細胞への分化誘導の効率に左右されることなく毛乳頭細胞の特性を与える次の誘導段階の評価ができるようになったことの意義は大きい。ヒトiPS細胞から間葉系幹細胞を経てさらに誘導するという二段階の分化誘導を経て得られた毛乳頭様細胞は、毛乳頭細胞バイオマーカーの発現を見る限り、毛乳頭細胞の一部の特性を再現しているとしか言えない状態ではあるものの、ケラチノサイトとの混合移植によりわずかながらも毛包類似ともとれる構造を再生できる可能性が示唆された。ケラチノサイトの分化誘導に関してもフィーダーフリー条件で培養したヒトiPS細胞から直接分化誘導する新しい方法を確立した。この方法は比較的多くの数のケラチノサイトを誘導できる可能性を秘め、これまで数の制限から成人由来の正常ケラチノサイトを使わざるを得なかった上記の間葉系細胞との混合移植をiPS由来の細胞のみで実現できる可能性が高い。現在得られている知見はあくまでも試験的な実験の結果得られたものであり、さらなる検討や誘導プロトコールの改善が必要であるが、不完全ながらも、本計画のうち、最も技術的に困難と考えられるヒトiPS細胞から毛乳頭細胞様の細胞を誘導し、それを用いて毛包再構成実験を試みることができた点においておおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚科学これまでの計画で毛包再生に利用するための上皮系、間葉系の両方の細胞分画について大まかではあるがヒトiPS細胞からの分化誘導法が確立できた。
スポーツ史の分野横断的/国際的記述―アメリカ合衆国の社会/文化と身体/身体運動

5年計画の2年目にあたる本年、本務校を武蔵大学から早稲田大学へと移したことに伴う初動的業務が嵩んだが、研究活動に大きな支障はなく、概ね順調に計画を遂行した1年だった。1年目におこなったアメフト関係の調査を踏まえ、本年はバスケットボールを中心に調査をおこなった。まずバスケットボールに焦点をおきながら、アメリカスポーツ通史記述のために有用で最新の英語文献をインターネットで検索した。また5月に赴いたカナダのマニトバ州ウィニペグでの北米スポーツ史学会会場では、書籍コーナーにおいて最新の研究実績に直接触れて確かめることができた。こうして入手した情報に基づき、計画の遂行上不可欠の書籍を多数購入した。集めた情報を整理し、これをもとに本研究が目的とする通史記述のための準備を継続した。19世紀初頭から19世紀後半までの下書きを蓄積した。これら準備は本プロジェクトの土台にあたる作業である。さらに1年目の課題を継続し、2年目の課題への取り組みを開始した。1年目の課題の継続としては、整理した資料に基づいて日本におけるアメフトの導入を主題とする論文の草稿を作成した。今後さらに推敲したうえで英語論文としての出版に取り組みたい。2年目の課題への取り組みとしては、主たるアーカイブスを新しい職場である早稲田大学図書館と東京YMCA、日本YMCA(YMCAはバスケットボールの日本への導入において開拓的な役割を果たしており、その図書館から貴重な資料を入手することができた)として調査を行い、その成果を2019年度5月に米国アイダホ州ボアシで開催される北米スポーツ史学会で発表するための原稿としてまとめた。こうして2年目の課題をおおむね達成した。また研究成果を2冊の書籍(和文1、英文1)、2018年5月に開催された北米スポーツ史学会での発表、2019年3月に開催された日本スポーツ人類学会でのシンポジウム等で公表した。2年目の主要な課題は1.5年間を通しての作業であるアメリカスポーツ史の通史記述をおこなうための調査と2.2年目の特定作業である三大スポーツの一つバスケットボールの日本のおける導入と普及に関する調査である。まず1についてはインターネットの書店や学術的サイトでの調査で情報を入手し、アーカイブス(図書館)にて閲覧可能な文書、複写可能な文書、購入すべき文書等をえり分け、適宜必要な支出をおこなった。文書は多読、精読の技法を使い分けながら情報を整理し、論文あるいは書籍として出版するための草稿にまとめた。今年度は19世紀を中心に情報入手と執筆をおこなった。またその成果の一端を、2019年3月に早稲田大学で開催された日本スポーツ人類学会でのシンポジウムで発表し、本プロジェクトを文化人類学的な観点から再検討した。2については早稲田大学、日本YMCA、東京YMCAなどバスケットボールの黎明期についての情報に詳しいアーカイブスでの調査をおこない、1とおなじ方法により情報を整理し、出版のための準備をすすめた。この調査ではとくに一次資料の収集と講読をおこなった。2018年の5月にカナダで開催された北米スポーツ史学会での発表後アメフトに関する成果を整理して草稿としてまとめ、バスケットボールに関する成果を2019年5月の北米スポーツ史学会発表の原稿にまとめた。調査の進捗は、早稲田大学のHPと個人のHPを通じて適宜広報した。さらに、成果の一部を邦語書籍の一章、英語書籍の一章として出版した。また広報の延長として、今後の共同研究や発表の機会を与えられた。その詳細は以下「今後の推進方策」に詳述するが、英語での共著プロジェクトとシンポジウム発表、邦語での黒人スポーツに関する執筆と報告、身体文化に関するセッションでの討論役、スポーツ史・文化に関する協同プロジェクトへの参加、概説書の共著プロジェクトなどである。図書館・アーカイブスでの調査を予定通り継続する。米国等での国際学会発表も予定通り進めてゆく。5年間を通しての作業としての通史記述、3年目の課題としてのベースボールについても予定通り継続する。その上で、以下にのべるような推進方策を具体的にとるものとする。まず2019年3月におこなった日本スポーツ人類学会シンポジウムでの成果を、アムステルダム大学スポーツ人類学者ニコ・ベズニエ著The Anthropology of Sport (University of California Press, 2018)の翻訳へと発展させる。翻訳作業全体を通して、本プロジェクトを文化人類学、スポーツ人類学の観点から振り返る契機とする。2019年5月に予定されている北米スポーツ史学会でおこなう発表と、同年8月に予定されている東アジア人類学会でおこなう発表を、2年目のバスケットボールに関する研究成果をまとめ、さらに発展させる機会として活用する。2019年度から着手するジェラルド・ジェムズとの共著プロジェクトを、本プロジェクトの課題を新たな観点から見直す契機とする。またハーレム・ルネサンス期の黒人スポーツに関する発表を多民族研究学会でおこない、その成果を明石書店からの書籍で出版する予定だが、これらの機会を20世紀アメリカスポーツ史の盲点である時代の調査につなげる。2019年6月に予定されているアメリカ学会部会での討論のための準備を通じて、アメリカスポーツ史の文脈についての認識を、若手研究者の精力的研究活動からさらに深めるものとする。京都の国際日本文化研究センターでの近代日本におけるスポーツに関する共同研究への参画を通じて、本プロジェクトの課題を総合的に見直す作業をおこなう。明石書店から依頼をうけたアメリカ文化概説書の共著企画によって、本プロジェクトにかかわるテーマを部分的に補強する機会として活用する。

まず「アメリカスポーツ通史」あるいは「アメリカスポーツ史概説」というカテゴリに該当する文献を、武蔵大学、テンプル大学日本校、さらには調査旅行として赴いたペンシルヴァニア州立大学(PSU)などの図書館で精査し、英語と邦語による先行研究を入手し講読した。PSUに籍を置くマーク・ダイレソン氏に会い、本研究の目的、方法論、進捗について相談し、助言を受けた。研究発表をおこなった北米スポーツ史学会では計画の遂行上不可欠の書籍を多数購入した。これらの先行研究の方法論や解釈の傾向を確認し、とくに英語文献の近著から最新の研究動向をつかむことができた。集めた情報を整理し、これをもとに本研究が目的とする通史記述をすこしずつ開始した。まだ下書きの段階だが、植民地時代から始め、19世紀初頭の時点までの下書きを蓄積した。これら準備は本プロジェクトの土台にあたる作業である。さらに1年目の課題である日本におけるアメフトに関する先行文献を調査し入手した。これらの調査を通じて日本におけるアメフトの起源、発展、変容の過程、現在の日本スポーツ界における位置づけ、役割等を明らかにした。その成果を2018年度5月に開催される北米スポーツ史学会で発表するための原稿としてまとめた。こうして1年目の課題をおおむね達成した。また研究成果を、本科研プロジェクト採択の内定以前に刊行が決定していた諸々のプロジェクト、丸善からの『アメリカ文化事典』の担当箇所、京都大学人文科学研究所主催のセミナーおよびシンポジウムでの報告と発表、アメリカ史学会での発表、The International Journal of the History of Sport誌掲載論文、一色出版から出版予定の共著原稿等としてまとめた。そのなかにはすでに刊行済みのものと、これから刊行されるものがある。これらは、本プロジェクトの広報を兼ねる作業である。武蔵大学、テンプル大学日本校、テンプル大学本校、ペンシルヴァニア州立大学でのアーカイブスで予定通り調査をおこなった。アーカイブス(図書館)では書籍を講読あるいはオンライン検索でデジタル資料を講読した。重要な文献を購入した。加えて年度前半には、筑波大学、立教大学に赴き、それぞれの図書館・アーカイブスでの調査をおこなった。また関西大学、関西学院大学、同志社大学、日本大学の文書を武蔵大学の図書館を通して入手し、講読した。夏期の調査旅行では、シカゴ大学およびペンシルヴァニア州ピッツバーグ市のスポーツ博物館に足を運び、一次資料の講読および調査を行った。シカゴ大学では、貴重な一次資料として、日本人としてアメリカンフットボール導入のパイオニアの一人である岡部平太とシカゴ大学アスレチック・ディレクターであったエイモス・アロンゾ・スタッグによる往復書簡を入手することができた。5月には北米スポーツ史学会で予定通り発表をおこなった。本研究の端緒を開く機会となり、申請書で述べた内容を提起し、その方向性、可能性についての示唆を得ることができた。
腫瘍細胞破壊のキラーメカニズム

1.昨年度に引き続いてマクロファージ、キラーT細胞、NK細胞、LAK細胞、などの認識分子と機能について追及した。ヒトマクロファージレクチンのcDNAクローニングした。またこのレクチンと結合する腫瘍細胞表面分子を同定しその機能を明かにした。さらに、レクチン遺伝子を導入によりT細胞に細胞障害活性を付与することに成功した。また、フレンドウイルス誘発腫瘍FBL-3に特異的なCTLの認識する抗原はフレンドウイルスgag遺伝子産物であることを明かにした。NK細胞の認識分子が同定された結果、これまで細胞増殖関連抗原として知られている4F2抗原がその認識分子として機能することが明かにされた。LAK細胞の認識する接着分子に関してはその標的細胞破壊活性を阻害する細胞分裂阻害剤の活用により、LAK細胞の接着には標的細胞上の分子の会合が必要であることが判明した。2.キラー因子に関しては昨年度までの研究によりパーフォリンが重要な役割を演じていることが明かにされたが、本年度は遺伝子導入細胞の作成により、LAK細胞などによる細胞傷害はパーフォリンとセリンエステラーゼの共同作用により誘起されることが確認された。3.抗腫瘍活性の高いヘルパー型のヒト・キラーT細胞がクローニングされ、その特徴が解明された。4.細胞の情報伝達過程を画像的に捉えられる共焦点レーザ顕微鏡が開発され、標的細胞破壊時における細胞内カルシウムイオンの動態が明かにされた。これまでの研究により「腫瘍細胞破壊におけるキラーメカニズム」の実相が解明された。
虚血脳における神経栄養因子の果たす役割について(脳高次機能および神経再生の面より)

雄の280-320g体重のSpontaneously Hypertensive Rat (stroke Prone)を用いて,ハロセン吸入麻酔下に左中大脳動脈末梢部を凝固切離し,体性感覚領野を中心とした大脳皮質梗塞巣を作成した.(1)虚血後12時間目,1・2・3・5・7日目,1・2・3ヵ月目に脳を潅流固定した後,摘出した.45μmの冠状断切片を作成し,抗GAP-43抗体(Sigma)を用いて免疫組織染色して光顕的にGAP-43の発現を観察した.(2)虚血後5日目に同様の方法にて,GAP-43の発現を視床とともに脳幹でも観察した.(3)虚血直後より,CNTFを浸透圧ポンプ(Alzet)を用いて脳室内に5日間持続投与(1.5μg/day)した後,同様の方法にて視床におけるGAP-43の発現を観察し,vehicle投与群と比較した.その結果,(1)虚血側の視床ventroposterior核では虚血後3・5日目をピークに,GAP-43陽性の索状・螺旋状の軸索が多数認められた.(2)虚血後5日目の脳では,三叉神経脊髄路核および内側毛帯等の知覚連絡路がGAP-43陽性であり,患側視床でのGAP-43陽性軸索は,これら視床に投射する第二次感覚ニューロン由来であった.(3)CNTF脳室内投与群では,vehicle投与群に比べて,虚血側視床におけるGAP-43陽性を示す軸索の発現が軽減された.したがって,大脳皮質梗塞により逆行性変性をきたす患側視床において,三叉神経脊髄路核などの視床に投射する第二次感覚ニューロンに再生機序が生じている可能性が示唆された.またCNTF脳室内投与による視床での再生機序の減少は,CNTFによる視床ニューロンの逆行性変性の軽減によるものと考えられた.雄の280-320g体重のSpontaneously Hypertensive Rat (stroke Prone)を用いて,ハロセン吸入麻酔下に左中大脳動脈末梢部を凝固切離し,体性感覚領野を中心とした大脳皮質梗塞巣を作成した.(1)虚血後12時間目,1・2・3・5・7日目,1・2・3ヵ月目に脳を潅流固定した後,摘出した.45μmの冠状断切片を作成し,抗GAP-43抗体(Sigma)を用いて免疫組織染色して光顕的にGAP-43の発現を観察した.(2)虚血後5日目に同様の方法にて,GAP-43の発現を視床とともに脳幹でも観察した.(3)虚血直後より,CNTFを浸透圧ポンプ(Alzet)を用いて脳室内に5日間持続投与(1.5μg/day)した後,同様の方法にて視床におけるGAP-43の発現を観察し,vehicle投与群と比較した.その結果,(1)虚血側の視床ventroposterior核では虚血後3・5日目をピークに,GAP-43陽性の索状・螺旋状の軸索が多数認められた.(2)虚血後5日目の脳では,三叉神経脊髄路核および内側毛帯等の知覚連絡路がGAP-43陽性であり,患側視床でのGAP-43陽性軸索は,これら視床に投射する第二次感覚ニューロン由来であった.(3)CNTF脳室内投与群では,vehicle投与群に比べて,虚血側視床におけるGAP-43陽性を示す軸索の発現が軽減された.したがって,大脳皮質梗塞により逆行性変性をきたす患側視床において,三叉神経脊髄路核などの視床に投射する第二次感覚ニューロンに再生機序が生じている可能性が示唆された.またCNTF脳室内投与による視床での再生機序の減少は,CNTFによる視床ニューロンの逆行性変性の軽減によるものと考えられた.
教員養成大学における研究支援部門の役割 : 教育委員会・学校との連携に着目して

1研究目的・方法本研究では、教育委員会・学校との組織的な連携が求められる教員養成大学における研究支援担当部門の現状と課題を明らかにするため、44教員養成大学の研究支援担当部門に対するアンケート調査及び研究支援担当職員7名に対するインタビュー調査を行った。2研究成果アンケート調査(回答率: 59.1%)の結果、(1)教育委員会等との連携に研究支援担当部門が関わっているケースは少ないこと、また、(2)教員養成単科大学における取組について、外部との窓口の設置や研究(者)情報の公開は行われているものの、ニーズの収集や研究シーズの発掘、両者のマッチングといった取組はあまり行われていないことがうかがえた。インタビュー調査では、(1)地域連携担当部門との関わりを業務上ほとんど意識することはなく、情報共有もあまりなされていない、(2)他部門との連携や情報共有、外部との窓口の一元化が必要、(3)URA・コーディネーター等専門職が配置されていないため、申請・報告等の事務手続きを行うに留まっている、という声が聞かれた。これらの結果から、教員養成大学における研究支援担当部門として、(1)企業のみならず教育委員会等との「共同研究」も視野に入れた連携の推進、(2)外部との連携窓口となっている部署との密接な情報共有や連携、(3)連携をコーディネートする人材の活用という3点が特に重要であることが示唆された。3研究成果を踏まえた勤務先での取り組み本研究の成果を踏まえて、教育委員会OBの「研究支援コーディネーター」を活用し、県内の教育委員会・学校関係者にアンケートを実施し、ニーズの把握や共同研究テーマの発掘を行った。また、研究者の研究内容やその活用可能性を分かりやすく説明した「福岡教育大学研究シーズ集」を作成・配布するとともに、公式ホームページに掲載した。今後、教育委員会等との連携窓口担当部署と協力して、積極的に展開する予定である。
「ミシェル=ベルンシュタイン文庫」の社会史的研究

3年間にわたる研究成果は大きく三つに分けられる。一つは、史料群としてすでに確認されているものの一つ、「サン=ドマング植民地関連史料」の全容が内部研究会で検討され、その一部が本学人文研編『フランス革命とナポレオン』(未来社刊1998年)に発表されたものである。第二には、全国三部会への「陳情書」史料の全体が確認され検討されたものである。これは当該「研究成果報告書」に掲載されている。第三には、本学図書館企画の「M=B文庫」史料展(1998年7-8月)には本研究スタッフ全員が関与し、3年間の書誌学的研究の成果の一部を活用することができた点である(本学図書館編『ミシェル=ベルンシュタイン文庫だより』第9号、1998年8月)。また、それとの関連でインターネット上の「フランス革命・ナポレオン」関連情報との交流をめざす準備も進められた。「ナポレオン・シンポジウム」については、平成10年9月から準備を始め、平成11年1月9日(土)に「記念講演」(セルジュ=シャサーニュ・リヨン第2大学)と「パネルディスカッション」(遅塚忠躬・浜忠雄・西川正雄・司会〈近江〉)を組織し,、学内外からの多くの研究者・院生・学生の参加をえて、成功させることが出来た。本文庫の周辺史料として収録されているナポレオン関連史料の検討も同時におこなった。今年度は、研究計画の初年度ということで、他大学の特殊図書の整理・利用状況に学びながら、各研究分担者が『フランス革命文献目録』(専修大学図書館篇)を使用し、「ミシェル=ベルンシュタイン文庫」の史料を調査し、そのデータをマイクロ・コンピューターに入力する作業を中心に行った。その結果、史料群として確認できたものには、「ナポレオン関連史料」「サン-ドマング植民地関連史料」「革命政府の対カトリック政策関連史料」などがあった。各分担者の研究上の調整のため3回の打ち合わせ会を持ち、各史料群の中の、とりわけ「サン-ドマング植民地関連史料」の史料整理・分析を行った。この史料については復刻の方向でも作業を進めた。なお、各分担者の研究テーマに関連する史料発掘については、それぞれ作業を続行した。さらに、2回の勉強会を持ち、1989年の「フランス革命200周年」以降のフランス革命研究の動向について検討した。「修正主義」的フランス革命理解の相対的評価との関わりでテルミドール後のナポレオンの役割に着目し、1999年の「ナポレオン・ブルメール18日200周年」前後に予測される動きも視野に入れ、「ナポレオンとフランス革命」の視野からの関連史料の分析も行った。また、これとの関連で「ナポレオンとフランス革命」と題する公開研究会(講師・本池立<岡山大学>)を開催した。その他に、2回にわたる調査研究の出張(天理大学図書館特殊図書整理状況調査、岡山大学ナポレオン関連文献調査)を行い、「ミシェル=ベルンシュタイン文庫」の整理・利用の仕方についての参考とした。今年度は、研究計画の二年目ということで、昨年度に引き続き各研究分担者が『フランス革命文献目録』(専修大学図書館篇)を使用し、「ミシェル=ベルンシュタイン文庫」の史料調査を進め、そのデータをマイクロ・コンピューターに入力する作業を中心に行った。前記に二度、学内での研究会を持ち、各自の研究テーマの確認とその進行状況について検討しあった。後期の10月には研究会合宿を持ち、我々のメンバー2名がかかわる本学・人文科学研究所企画の『論文集』について、その内容の確認と関係者2名の報告会をもった。さらに、次年度開催を予定しているブリュメール18日200年関連「ナポレオン・シンポ」の位置づけ等についての打ち合わせを行った。今年度はメンバー全員での重点的作業として「サン-ドマング植民地関連史料」の史料整理・分析を行った。この史料については復刻の方向でも作業を進め、外部の専門研究者の助言を得ながら復刻史料の選定を行った。発表場所としては、前述の『論文集』の巻末に「史料紹介」として出すことに決定した。

さらに、3回にわたる公開研究会、「ナポレオンとサン=ドマング」(浜忠雄)「サン=ジュストをめぐって」(山崎耕一)「1989年制作テレビ映画『フランス革命』をめぐって」(遅塚忠躬)を実施し、「ミシェル=ベルンシュタイン文庫」史料分析とのかかわりを確認した。「ナポレオン・シンポ」企画にいては、企画内容の確定とシンポ予定者にたいする折衝を開始した。この企画推進のために、国内のナポレオンやサン=ドマング研究者への事情説明や協力要請の機会を数回ももった。最後に、「フランス革命200周年」後10年間の研究上の流れをおさえる意味で、関連文献の収集を行い、同時に「修正主義」的革命解釈を映像を通して分析するために、TVビデオやCD-ROMの収集も行った。今年度は、研究計画の最終年度ということで、前年度に引き続き、他大学の特殊図書の整理・利用状況に学びながら、各研究分担者が『フランス革命文献目録』(専修大学図書館篇)を使用し、「ミシェル=ベルンシュタイン文庫」の史料を調査し、そのデータをマイクロ・コンピューターに人力する作業を中心に行った。その結果、史料群としてすでに確認されているものの一つ、「サン-ドマング植民地関連史料」の全容が内部研究会での検討の中で明らかとなったので、その一部を本学人文研編『フランス革命とナポレオン』(未来社刊)に発表した。その他に、全国三部会への「陳情書」史料も全体が確認され検討された。さらに、本学図書館企画の「M=B文庫」史料展には本研究スタッフ全員が関与し、3年間の研究の成果の一部を活用することができた。また、インターネット上の「フランス革命・ナポレオン」関連情報との交流をめざす準備も進められた。「ナポレオン・シンポジウム」については、平成10年9月から準備を始め、京都大学人文科学研究所などの先験的国際交流の例に学びつつ、平成11年1月9日(土)に「記念講演」(セルジュ=シャサーニュ・リヨン第2大学)と「パネルディスカッション」(遅塚忠躬・浜忠雄・西川正雄・司会<近江>)を組織し、学内外からの多くの研究者・院生・学生の参加をえて、成功させることが出来た。
歩行者・自転車交通研究の体系化と重点課題の戦略的構築

歩行者・自転車交通に関する研究は、わが国においても1960年代後半以降、約40年にわたる研究蓄積があるが、研究成果を体系的に取りまとめるには至っていない。このため、学会等で歩行者・自転車交通に関する研究活動が活発に行われているが、過去に行われたものと同様の研究が繰り返し実施されることがある一方、重要な研究課題が後回しになるといった状況も生じている。そこで、本企画調査研究は、(1)歩行者交通ならびに自転車交通に関する既往の研究成果を分析・整理し、歩行者・自転車交通研究の枠組みならびに現時点における到達点を明確にする、(2)(1)に基づいて、更新が必要な事項(データ)、ならびに社会動向等を反映して新たに取り組むべき課題に関しては、戦略的な研究課題として設定することを目的とした。本研究では、交通主体を「歩行者」、「歩行者・自転車」、「自転車」、および「移動制約者」に区分するとともに、対象をTraffic、Trip & Travel、Accident、およびPlanningとして総括表(マトリックス)を示した。この総括表のセル(研究領域)ごとに主要文献リストを作成し、本研究構成員による議論に基づいて、当該研究領域における研究蓄積の「到達度・信頼度」を「調査」と「分析」に分けて評価した。「調査」に関しては「調査方法が確立されているか」、「基礎データが取得されているか」、また「分析」に関しては「分析方法が確立されているか」、「定量的成果が得られているか」という側面から評価した。具体的な評価は、「既に成果が出ている」「既存の成果はあるが、時代の変化に合わせて更新が必要である」「いろいろな成果、意見はあるが、全体の合意には至っていない」「既存の成果がなく、新しい研究の立ち上げが必要である」「上記の評価にそぐわない」の区分で実施した。この総括表に基づいて、各研究領域における到達点を明らかにするとともに、今後、戦略的に取り組むべき課題について検討した。
駆動関節を有する人工肢の身体化過程における身体表現変容因子の同定

本研究では,ロボット身体化において重要となる身体表現の更新を促進する要因を解明すると共に,より良いロボット操作インタフェースを開発することを目標としている.今年度は,身体表現を持たない後耳介筋を用いてロボット指を操作するための操作学習実験を行なった.まず,耳を動かすことができない被験者3名に対し,後耳介筋の随意収縮能力を獲得することを目的としたトレーニングを実施した.その結果,被検者Aはトレーニング開始直後に左耳を動かすことが可能となったが,右耳を動かすことはできなかった.被検者Bはトレーニングを通じて向上はなかった.被検者Cはトレーニングの3セット目から右耳側の筋電位に向上が確認された.その後,左右の後耳介筋を独立して十分に動かすことができる被験者1名に対し,後耳介筋を用いたロボット指の操作実験を行った.振動刺激を呈示した場合において,より少ない到達作業失敗回数となった(p<0.1).また,実験終了後に被検者から,振動刺激によってロボット指の位置を知覚できたとの報告が得られた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ロボット指の位置情報呈示装置の開発を行い,その後、後耳介筋を用いたロボット指操作インタフェースを研究・開発した.ロボット指を操作する際,視覚情報に加え、対向する左手指からの体性感覚情報に基づいて操作者はロボット指の位置を知覚することが可能である.しかし,視覚情報に頼ったロボット指の操作では,身体動作のような素早い動作を行うことが困難であると考える.そこで,ロボット指の指先位置を呈示する手法として,振動刺激のファントムセンセーションと呼ばれる錯覚現象を利用した.振動モータを左手の甲の人指し指と小指の中手骨の中間地点にそれぞれ1つずつ取り付け,ロボット指のCM関節角度に応じて振動刺激の強度を調節することで,その先端位置の呈示が可能になると考えられる.ファントムセンセーションの弁別精度を計測するために,20代の健常男性5名に対して実験を行った.被験者は左手の甲に2つ振動モータを取り付け,振動の強度調節の段階を3/4/5段階の3種類を用意し,各種類30回ずつ刺激を呈示し,呈示された刺激を手の甲のどの部分で感じたか,アルファベットで回答してもらった.その結果,4段階以下の刺激の場合70%以上の正答率を得た.日常ではほぼ使用しない後耳介筋を用いてロボット指を操作し、前述の位置情報呈示装置による振動刺激による位置情報の呈示が操作性に与える影響を調べた.モニタにランダムに表示される到達目標となる左手指へ,ロボット指のCM関節を後耳介筋の筋電にで操作して到達させるタスクを被験者に与えた.振動刺激ありと振動刺激ない場合において、目標へ到達できるようにロボット指の操作を行った.その結果,振動刺激を呈示した場合において,より少ない到達作業失敗回数となった.また実験終了後に被検者から,振動刺激によってロボット指の位置が分かったとの報告を得ることができた.本年度では、ロボットの位置情報を振動刺激でフィードバックするデバイスの開発を行い、後耳介筋の筋活動からロボット指を操作するインタフェースに組み込むことで、より位置精度の高い操作が可能となることを実験で確認した。当初の予定どおり進んでいる。本研究では,ロボット身体化において重要となる身体表現の更新を促進する要因を解明すると共に,より良いロボット操作インタフェースを開発することを目標としている.今年度は,身体表現を持たない後耳介筋を用いてロボット指を操作するための操作学習実験を行なった.まず,耳を動かすことができない被験者3名に対し,後耳介筋の随意収縮能力を獲得することを目的としたトレーニングを実施した.その結果,被検者Aはトレーニング開始直後に左耳を動かすことが可能となったが,右耳を動かすことはできなかった.被検者Bはトレーニングを通じて向上はなかった.被検者Cはトレーニングの3セット目から右耳側の筋電位に向上が確認された.その後,左右の後耳介筋を独立して十分に動かすことができる被験者1名に対し,後耳介筋を用いたロボット指の操作実験を行った.振動刺激を呈示した場合において,より少ない到達作業失敗回数となった(p<0.1).また,実験終了後に被検者から,振動刺激によってロボット指の位置を知覚できたとの報告が得られた.製作した位置情報呈示装置を用いてロボット指の操作に必要な身体表現を獲得し、フィードフォワード的な運動指令による操作精度の向上を確認する予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
食道・肺の発癌における喫煙・飲酒の標的遺伝子の解明

食道癌、肺癌における喫煙、飲酒による発癌の特徴を明らかにするとともに、喫煙、飲酒による食道および肺の局所での代謝酵素の誘導と発癌の感受性との関連を明らかにする必要がある。本研究において、食道・肺の発癌における喫煙・飲酒の標的遺伝子の解明するために、免疫組織化学的および分子生物学的な手法により関連遺伝子の発現、methylationの解析を行い、さらに、飲酒による発癌のメカニズムを解明するためにALDH欠損マウスを作成し、癌腫の発生、進展における酵素分布の意義の解明を行なった。アルコール代謝:fragile histidine triad(FHIT)発現の消失が食道癌の発生および発癌形態としてのmulticentric carcinogenesisに関与している。また食道上皮のアルデヒド脱水素酵素-2(ALDH2)発現は遺伝子型と関係し、アルコール暴露により局所に誘導される。野生型マウスに比べAldh2欠損マウスのCyp2e1発現は亢進し、ALDH2knockou tmouseはアルコール代謝異常による食道、肺癌腫の発生、進展における病態解明のための有用なモデルとなりうる。deltaNp63発現の減弱が食道扁平上皮癌の進行に関与している可能性が示された。喫煙:P16遺伝子のDNAメチル化は高齢者、重喫煙者に有意に高頻度(p<0.05)であり、腺癌よりも扁平上皮癌で高頻度であった(p<0.05)。肺癌におけるEpidermal Growth Factor Receptor(EGFR)遺伝子変異は喫煙指数が低いほど、禁煙期間が長いほど、有意に高く認められた。一方、K-ras遺伝子変異は、喫煙者に有意に多く認められた。すなわち、EGFR遺伝子変異やK-ras遺伝子変異はたばこへの曝露と密接に関連していることが示された。1)食道癌の多発のriskfactorの検討:食道内にはしばしば癌多発が認められる。喫煙、飲酒の癌多発に与える影響を明らかにする目的で、食道癌114例の切除標本を全割し、食道癌の数と喫煙、飲酒、を調べた。また、良性疾患症例228例を対照群とした。重度喫煙者、大酒家の頻度は対照群では各14,10%に対し、癌単発例では28%,30%、2病巣の症例では36%,55%、3病巣以上では67%,60%と食道癌の数が多いほどheavy smoker、大酒家の頻度が高かった。以上より、食道の全割切片を詳細に検討することにより、過度の喫煙、飲酒が食道癌の多発のrisk factorであることが明確に示された。(Morita etal.,J Surg Oncol 2003)2)食道癌症例における食道上皮のALDH2の発現に関する研究:食道癌51例の切除標本にてALDH2を免疫組織化学染色し、食道上皮におけるALDH2の発現を検討したところ、43例(84%)に発現を認めた。飲酒指数をみると、無、低、高発現群における大酒家の割合は各0,36,90%であった。さらにflushing陽性の頻度は無または低発現72%に対し、高発現17%のみであった。したがって、食道上皮のALDH2発現は遺伝子型と関係し、アルコール暴露により局所に誘導されると考えられた。(Morita et al.,Frontiers in Bioscience 2005)目的喫煙、飲酒による発癌の特徴を明らかにするとともに、喫煙、飲酒による食道および肺の局所での代謝酵素の誘導と発癌の感受性との関連を明らかにすることを目的とし研究を行った。研究成果

2)飲酒による発癌のメカニズムの解明のために、wild mouse、Aldh knockout mouseにおける代謝酵素の体内の分布を免疫組織化学染色、Western blotにて検討し、Aldh2 knock out mouseではwild mouseより、ALDH1やチトクローム系酵素が発現しており、ALDH2欠損における他の酵素の代替的な機能が示唆された(Oyama et al.Front Biosci.2006)。3)食道癌症例において、Fhitの発現を免疫組織学的に検討したところ、食道癌近傍の正常食道上皮におけるFhitの発現が低下した症例が、高発現症例より大酒家が有意に多く、癌多発例も多いことを見いだし、Fhitが飲酒の標的遺伝子である可能性が考えられた(Morita et al.Anticancer Res.2006)。5)肺癌における上皮成長因子受容体遺伝子(EGFR)の変異が非喫煙者/低喫煙者に高頻度であり、喫煙との関連を示した(Sugio et al.Br J Cancer 2006)
妊娠期フルクトース摂取が次世代の卵巣機能に及ぼす影響とそのメカニズムの解析

フルクトースは清涼飲料&#12116;水等に利&#12132;用され、誰もが&#12103;日常的に摂取する天然&#12130;甘味料である。ヒトにおいてフルクトース過剰摂取は不妊の原因となる卵巣機能障害(多嚢胞性卵巣症候群)を引き起す可能性が指摘され、その摂取と&#12131;生殖機能低下との関連が&#12144;示唆されている。近年のフルクトース消費量の爆発的な増加に伴い、妊婦の摂取量も増加している。フルクトースは胎内循環を介し&#12070;子どもへ移&#12175;行行することが知られている。しかしながら、次世代の卵巣機能に及ぼす影響は不明である。そこで本年度は卵巣機能に必須なエストロゲン合成に対する妊娠期・授乳期のフルクトース摂取の影響を解析した。そして離乳直後のメス仔ラットの血中エストロゲンを定量した。その結果、フルクトースを摂取した母獣から生まれた個体の血中エストラジオール量は低値を示すことがわかった。この現象は卵巣でのステロイドホルモン合成に関わるタンパク量の発現量低下で説明可能であった。妊娠期フルクトースの継世代毒性を、女性ホルモン合成という観点から解析することができた。また、その分子メカニズムについてもある程度示すことができた。以上のことから妊娠期のフルクトース摂取は次世代の生殖機能に影響を及ぼす可能性が考えられる。今後は以下について検討する。1母親の過剰なフルクトース摂取は仔の卵巣でエピジェネティックな変化を引き起す。2遺伝&#12070;子発現変化やそれに伴うタンパク発現の変化によりエストロゲン合成能が変化する。3幼少期に正常な卵巣発達がなされず、成熟後の卵巣機能が害される。ラット性周期解析を行う予定だったが実施していないため。次年度に性周期解析を行う。
重力波検出器のための量子雑音の低減

当該年度には以下の研究を実施した。(1)鏡は吊り下げらており、原理的には揺れがおさまれば、常に一定の平衡状態の姿勢が再現されるはずである。しかし、我々の吊り下げ鏡は、大きな揺れにより平衡状態が変化したり、また時間がたつと姿勢が変化したりして、干渉計を安定に動作させることが困難であった。そこで様々なテストを行った結果、鏡とワイヤーの接触点を規定するクランプに問題があることが判明した。そこで、ワイヤーのクランプ機構を改良したところ、吊り下げ鏡の姿勢は安定になった。(2)輻射圧の反バネ効果は、20mg鏡の角度不安定性を引き起こすことが分かっている。これに対し、我々は、1インチ鏡の姿勢制御を行うことによりこの不安定性を回避する方法を検討してきた。複雑な制御トポロジーを持つこのシステムについて適切なモデルを構築しそれを使いシミュレーションを行ったところ、以前に得られた実験結果を非常にうまく説明することに成功した。(3)改善された吊り下げ鏡を用い、光共振器を動作させたのだが、実験室の振動が大きく、安定な動作が困難であった。実験室内の振動レベルを測定したところ、数ヘルツの周波数で、引っ越し前に実験を行っていた場所と比べ数倍程度大きく、それにより鏡の姿勢が揺らぎ、昼間は全く動作状態に追い込むことができず、深夜にかろうじて短時間の動作が可能となるような状況であった。(4)装置の振動レベルを抑えるため、より強力な防振システムの開発を行っている。具体的には、装置全体を振り子で吊るし、磁石を用いた渦電流によって共振周波数での揺れを抑える。(5)周期的微小重力環境については、断続的なデータの解析方法を確立した。実験装置に関する種々の改良を行った。いろいろな想定外の困難のため、当初の計画通りには進まなかったが、最終目標に向かって一歩進むことはできたと思われる。(抄録なし)本年度は、今後予定されている輻射圧の量子的な揺らぎ(輻射圧雑音)の観測と低減にとって重要な要素技術の実証をおこなった。それは、古典的な輻射圧自身を応用した実験であり、大きく2つの成果を得た。一つは、輻射圧を用いた鏡の姿勢制御の原理検証である。超軽量鏡と通常サイズの鏡からなる高フィネス・光共振器においては、輻射圧の角度反バネ効果によって引き起こされる超軽量鏡の姿勢の不安定性が大きな問題となるが、超軽量鏡におけるビームの位置を通常サイズの鏡の姿勢制御によりコントロールすることでこの不安定性を低減できることを実証した。具体的には、光共振器の透過光を位置センサーでモニターし、その信号を用いて姿勢を安定化する制御システムを構築した。同時に、超軽量鏡の姿勢方向の揺れを光てこを用いて測定することで、制御システムによってその揺れが小さくなることを確認した。この成果は、我々の実験において有用であるだけでなく、光と巨視的な物体が結合する系(オプトメカニカルな系)において有用な制御手段の先駆的実験といえる。連携研究者の森氏がこの研究で国際学会のポスター賞を受賞し、またその成果を博士論文としてまとめた。もう一つは、輻射圧を利用した量子効率の精密測定である。輻射圧雑音の低減にとっては、光検出器の量子効率を含むさまざまな光学的ロスが問題となる。しかし、従来のパワーメーターでは精度が低く、本実験に必要な量子効率の計測ができないという問題があった。そこで、輻射圧が引き起こす超軽量鏡の変位を測定することにより、光のパワーを精度よく測定し、それによって光検出器の量子効率を高精度で測定する実験をおこなった。すべての誤差の影響を測定から見積もり、誤差1%以下の精密測定が可能であることを実証した。この成果は世界最高精度の新しいタイプのパワーメーターが構築できたことも意味する。これに関して現在論文を執筆中である。本研究の目的は、現在建設中の日本の重力波検出器KAGRAの目標感度を実現するため、不確定性原理で規定される標準量子限界を打ち破るための技術を実証することである。これを実現するため、本研究では、わずか20mgの超軽量鏡から構成されるフィネス10,000の光共振器を用いるという、世界に類をみない独創的な手法により、世界で初めて、ポンディロモーティブスクイーズド光のホモダイン検波による量子雑音低減法の有用性を実証する。本研究が成功すれば、KAGRAの目標感度を実現することが可能となり、重力波天文学を創成・発展させることができる。本共同研究の現状は片腕の腕共振器の動作に成功し、輻射圧の反バネ効果によって引き起こされる鏡の角度不安定性を回避するための方法をほぼ確立し、そして吊り下げ鏡のアラインメントの安定性を増すための改良を行っているところである。以下、それぞれ項目について進捗状況の説明を行なう。(1)腕共振器の動作腕共振器は2重振り子として吊り下げられた20mgの超軽量鏡と、同じく2重振り子として吊り下げられた1インチ鏡からなる。1インチ鏡の方にはビーム軸方向の位置制御および角度制御用のコイル・マグネットからなるアクチュエーターが装備されている。20mg鏡の方は中段マスを磁石でエディーカレントダンピングすることによって振り子の共振モードを抑えている。この状態で光を入射し、1インチ鏡の位置を制御することにより共振状態を実現することに成功した。(2)輻射圧の反バネ効果

これまでの我々の研究により、輻射圧の反バネ効果は、20mg鏡の角度不安定性を引き起こすことが分かっている。これに対し、我々は、1インチ鏡の姿勢制御を行うことによりこの不安定性を回避する方法を検討してきた。現在、複雑な制御トポロジーを持つこのシステムについて適切なモデルを構築しそれを使いこの方法に関する有用性を検討しているところである。(3)吊り下げ鏡の安定性鏡は吊り下げらており、地震などの振動により大きく揺らされるが、原理的には揺れがおさまれば、平衡状態に落ち着き、元の姿勢が再現されるはずである。しかし、我々の吊り下げ鏡は、大きな揺れにより平衡状態が変化したり、また時間がたつとアラインメントが変化したりして、干渉計の安定な動作を妨げていることが判明した。そこで、1インチ鏡の吊り下げシステムの安定性についてテストをおこなった。結果は、トルクを加えて誘起した鏡の傾きと、その後その力をゼロにした時の平衡状態との間にヒステリシスが存在することを示すものであり、現在、その原因を調査中である。当該年度には以下の研究を実施した。(1)鏡は吊り下げらており、原理的には揺れがおさまれば、常に一定の平衡状態の姿勢が再現されるはずである。しかし、我々の吊り下げ鏡は、大きな揺れにより平衡状態が変化したり、また時間がたつと姿勢が変化したりして、干渉計を安定に動作させることが困難であった。そこで様々なテストを行った結果、鏡とワイヤーの接触点を規定するクランプに問題があることが判明した。そこで、ワイヤーのクランプ機構を改良したところ、吊り下げ鏡の姿勢は安定になった。(2)輻射圧の反バネ効果は、20mg鏡の角度不安定性を引き起こすことが分かっている。複雑な制御トポロジーを持つこのシステムについて適切なモデルを構築しそれを使いシミュレーションを行ったところ、以前に得られた実験結果を非常にうまく説明することに成功した。(3)改善された吊り下げ鏡を用い、光共振器を動作させたのだが、実験室の振動が大きく、安定な動作が困難であった。実験室内の振動レベルを測定したところ、数ヘルツの周波数で、引っ越し前に実験を行っていた場所と比べ数倍程度大きく、それにより鏡の姿勢が揺らぎ、昼間は全く動作状態に追い込むことができず、深夜にかろうじて短時間の動作が可能となるような状況であった。(4)装置の振動レベルを抑えるため、より強力な防振システムの開発を行っている。具体的には、装置全体を振り子で吊るし、磁石を用いた渦電流によって共振周波数での揺れを抑える。(5)周期的微小重力環境については、断続的なデータの解析方法を確立した。実験装置に関する種々の改良を行った。いろいろな想定外の困難のため、当初の計画通りには進まなかったが、最終目標に向かって一歩進むことはできたと思われる。当初に予定されていた研究の目標がほぼ達成できたため、おおむね順調に進展していると考えられる。本研究は当初は国立天文台において行われていた。しかし、受け入れ研究者である川村の国立天文台から東京大学宇宙線研究所への異動に伴い実験装置を平成24年3月に移動した。この前後は、移動の準備および新しい実験室におけるセットアップに数か月間が費やされた。