hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛋白質の膜透過・局在化システムの構造と分子認識機構

大腸菌の外膜やペリプラズムに存在する蛋白質は、前駆体として合成され膜透過装置によって細胞質膜(内膜)を通過した後、選別されてそれぞれの場所に局在化する。膜透過装置の作動機構、ならびに膜透過後の選別・外膜局在化機構について研究し、以下の成果を得た。膜透過反応が効率よく進行するためには、SecAの膜挿入・脱離サイクルとSecGの膜内配向性反転サイクルが共役することが必須である。これまで不明であったプロトン駆動力の役割は、脱離段階を促進することによってSecAの膜挿入・脱離サイクルの効率を高める。膜透過装置内には、複数のSecG分子が近接して存在している。リポ蛋白質の外膜局在化には、LolA以外に、外膜受容体LolBと細胞質膜のLolCDE複合体が必須である。これらLol因子は大腸菌の生育に必須であり、また他のグラム陰性細菌に広く存在する。リポ蛋白質の選別シグナルは、LolCDE複合体が認識する。LolAとLolCDE間には相互作用があり、遊離したリポ蛋白質とLolAが複合体を形成するためには、この相互作用が重要である。内膜残留シグナルを持つリポ蛋白質は、LolCDEに認識されないため遊離しない。本研究は、膜透過装置の作動機構を明らかにすること、ならびに膜透過後の選別・外膜局在化機構を明らかにすることを目的として行い、以下の成果を得た。1.膜透過反応が効率よく進行するためには、SecAの膜挿入・脱離サイクルとSecGの膜内配向性反転サイクルが共役することが必須である。2.これまで不明であったプロトン駆動力の役割は、脱離段階を促進することによってSecAの膜挿入・脱離サイクルの効率を高める。3.SecGの膜内配向性の反転は、SecAの膜挿入段階に重要である。4.リポ蛋白質がLolA(p20)と複合体を形成して内膜を遊離する過程を調べるin vitro実験系を構築した。5.リポ蛋白質の内膜遊離にはリン酸結合のエネルギーが必須である。6.内膜にはATPなどのエネルギーによってリポ蛋白質を遊離させるバナジン酸感受性の因子が存在する。大腸菌の分泌蛋白質膜透過を直接駆動しているのはSecAの膜への挿入と脱離運動である。SecGは自らが膜内で配向性の反転を繰り返し、SecAの運動を促進していることをSecA変異体やSecG遺伝子破壊株から調製した膜小胞を用いてin vitroで証明した。さらに、膜透過を促進するプロトン駆動力はSecAの膜からの脱離反応を促進していることを明らかにした。これにより、膜透過反応のエネルギー要求機構を統一的に理解できるようになった。大腸菌リポタンパク質が選別シグナルに依存して、LolAと複合体を形成し細胞質膜から遊離する反応をin vitroで調べることが出来る実験系を確立した。この実験系によって遊離反応にはATPの加水分解が必須であること、すなわち細胞質膜には未知のATPaseが依存することを明らかにした。大腸菌の分泌蛋白質膜透過は、SeaAの膜挿入・脱離を直接の駆動力として進行する。SecGは膜内配向性を変化させることにより、SeaAの膜挿入・脱離を促進する。膜透過装置は、SecY/SecE/SecG複合体とSecD/SecF複合体が、さらに相互作用してできる超複合体であるとかんがえられている。SecGは構造変化に伴って、相互作用する因子がSecY/SecEからSecD/SecFに変化することを明らかにした。すなわち、SecGの膜内配向性の変化によって、形成される複合体が変化することを示している。大腸菌のリポ蛋白質が細胞質膜から遊離する反応には、細胞質膜に存在する未知のATPaseが関与している。再構成実験系を確立し、このATPaseを精製・同定した。ABCトランスポーターファミリーに属する新規蛋白質複合体LolC/D/Eが、リポ蛋白質の遊離を触媒することを明らかにした。

また、LolC/D/Eと相同性の高い蛋白質が、グラム陰性細菌には広く分布していることを見いだした。LolC/D/Eによるリポ蛋白質の遊離は、脂質2重層の外葉から起きる反応である。このような反応を触媒するABCトランスポーターはこれまでにま知られていない。大腸菌における分泌蛋白質の膜透過は、SecAの膜挿入・脱離を駆動力とし、これに共役してSecGの膜内配向性は反転する。SecG分子内のさまざまの位置にシステインを導入した変異体を構築し、SecGの膜内での配向性を詳細に解明した。また、膜透過装置には複数のSecG分子が存在することを証明した。SecGの1番目の膜貫通領域に比べ、2番目の膜貫通領域は比較的親水的な環境にあり、蛋白質が通過するチャンネルに近接していることを明らかにした。さらに、システイン特異的修飾によりSecGの膜内配向性反転を検出する実験系を確立した。リポ蛋白質を細胞質膜から遊離させるLolCDE複合体には、選別シグナル認識能があることを明らかにした。また、リポ蛋白質の細胞質膜局在化シグナルを系統的に明らかにした。各種Lol因子の変異体を分離し、内膜局在化シグナルをもつリポ蛋白質を外膜に局在化させる変異体LolC、リポ蛋白質と複合体を形成できないLolA変異体、LolBとの相互作用に欠陥を生じたLolA変異体など、各因子の機能部位や役割の解明に有用な変異体を分離した。
土壌汚染修復のためのピレン分解菌モニタリング用プローブの開発と菌の活性化

ピレン資化性細菌Mycobacterium sp.H2-5を無機培地でピレンを炭素源として培養し、ピレン分解に関与するジオキシゲナーゼ(ピレン酸化酵素)のサブユニットであるNidAとNidBを取得した。NidBはピレン分解時に特異的であり、大サブユニットNidAと結合してジオキシゲナーゼを構成するとされているので、この遺伝子がピレン資化能のプローブとして利用できそうであった。N末端付近のアミノ酸配列情報から当該タンパク質の遺伝子nidAとnidBを獲得して、塩基配列を決定した。次いで、その配列情報から蛍光標識したプローブを作製し、蛍光in situ hybridization(FISH)解析をする予定であったが、標的となるmRNA量が少ないためにやや難しいと考えられたので、先ずは豊富に存在すると考えられる、16S rRNAに対するFISHを試みることにした。H2-5株のFISHに先立ち、E.coilに対して、Alexa Fluore 488で5'末端を蛍光ラベルしたユニバーサルプローブEUB338およびアンチセンスであるNONEUBを用いてFISHを行った。菌体をパラホルムアルデヒドで固定し、ゼラチンコートしたスライド上に結合させた。次に、上記プローブをハイブリしたのち、蛍光顕微鏡で観察した結果、EUBとDAPIに関して、明瞭なシグナルをうることができた。次いで、TSB栄養培地で純粋培養したH2-5株のFISHを同様な方法で行った。その結果、EUB338とDAPIで強いシグナルが得られたものの、E.coliに比べると不明瞭であった。現在、シリコナイズしたスライドガラスを用いてlysozymeとachromopeptidase処理をしてプローブの浸透性を向上させるべく、実験を継続している。ピレン資化性菌Mycobacterium sp.H2-5株をピレンまたは酢酸を唯一の炭素源とする無機培地で生育させ、(a)菌体を超音波破砕後、未破壊菌体や細胞破片を遠心除去した上清を2次元電気泳動に供した。(b)膜タンパク質抽出用キットを用いて菌体を超音波破砕し、可溶性画分を2次元電気泳動に供した。その結果、ピレン生育時に特異的に発現したタンパク質スポットを(a)で6個、(b)では約20個確認した。これらのタンパク質のN末端付近のアミノ酸配列を読み、データーベースを利用した類似性検索を行った結果、ジオキシゲナーゼの小サブユニットNidB、アルデヒドデヒドロゲナーゼNid D, PhdH、また、2'-カルボキシベンザルピルベートヒドラターゼ-アルドラーゼPhdJを得た。これらのタンパク質のうち、NidBはピレン分解時に特異的であるが、他はフェナントレン等の低分子量多環芳香族炭化水素でも発現する。また、NidBは大サブユニットNidAと結合してジオキシゲナーゼを構成するとされているので、これらタンパク質やその遺伝子がピレン資化能のプローブとして利用できそうである。そこで、他菌株においても、これらの遺伝子をクローニングするとともにデータベースから抽出し、それらの塩基配列と基質特異性との関連を調べた。すなわち、種々のnidAとnidB遺伝子の塩基配列のアラインメントをして、ピレン資化菌に特異的な部分を探した結果、nidAではアミノ酸配列303-316付近をコードする909-948base付近が、また、nidBではアミノ酸配列38-61付近をコードする114-183base付近がCARD-FISH等のプローブになりうると考えられた。さらに、16S rDNAの配列では409-451base付近がプローブの候補になると考えられた。ピレン資化性細菌Mycobacterium sp. H2-5を無機培地でピレンを炭素源として培養し、ピレン分解に関与するジオキシゲナーゼ(ピレン酸化酵素)のサブユニットであるNidAとNidBを取得した。

アミノ酸シークエンサー(現有)でN末端付近のアミノ酸配列を読むとともに、アミノ酸配列情報からPCR用DNAプローブを作製し、PCR(現有)によって当該タンパク質の遺伝子nidAとnidBを獲得し、塩基配列を決定した。次いで、その配列のDNAを蛍光標識して、本年度申請のオリンパス社蛍光顕微鏡を用いてFISH解析(fluorescence in situ hybridization)する予定であったが、標的となるmRNA量が少ないためにやや難しいと考えられたので、先ず手始めに豊富に存在すると考えられる、16S rRNAに対するFISHを試みることにした。H2-5株のFISHに先立ち、E.coliに対して、Alexa Fluore 488で5'末端を蛍光ラベルしたユニバーサルプローブEUB338およびアンチセンスであるNONEUBを用いてFISHを行った。先ず、菌体をパラホルムアルデヒドで固定し、ゼラチンコートしたスライド上に結合させた。次に、上記プローブをハイブリしたのち、本研究助成金で購入した蛍光顕微鏡(カールツアイス社製)で観察した結果、EUBとDAPIに関して、明瞭なシグナルをうることができた。次いで、TSB栄養培地で純粋培養したH2-5株のFISHを同様な方法で行った。その結果、EUB338とDAPIで強いシグナルが得られたものの、E.coliに比べると不明瞭であった。これはプローブの菌体内への浸透が不十分なためと考えているが、現在、酵素処理等で浸透性を向上させるべく、実験中である。
強磁場トカマクにおける定常局所高効率電子サイクロトロン波電流駆動に関する研究

将来の核融合炉で必須の非誘導電流駆動法の開発において、高周波を用いた高効率でかつ局所性の高い電流駆動についての研究を実施した。主な成果は以下のとおりである1)Xモード基本波電子サイクロトロン波電流駆動(ECCD)について強磁場超伝導トカマクTRIAM-1Mに170GHzの高周波を入射して実験を行い、その効率と局所性を実測して高い効率と良い局所性を確認した。2)高速電子による電力吸収計算をTASK/WRにて実施した。3)実験を推進するに当たり、ITERでも使用可能なremote steering antennaの開発を行い、高電力入射時にその性能を確認した。4)局所電流分布を低域混成波電流駆動(LHCD)により生成した高速電子から放射される硬エックス線強度を上下同一視線で観測し、その差から磁力線の傾きを計測する手法を開発し、実際のLHCD実験で電流分布の測定に成功した。5)原理的に密度限界の存在しない電子バーンシュタイン波(EBW)電流駆動の実験を球状トカマクCPDで実施し、3kA程度の電流の立ち上げに成功した。6)入射角度や偏波面を制御できるアンテナを開発し、CPDでの実験に供し、性能を確認した。今年度予定していた170GHzECHシステムの矩形コルゲート導波管を用いたコールド試験及び高電力試験を実施した。また、楕円偏波の楕円度及び偏波方向制御を実行してTRIAM-1Mのプラズマに入射することに成功した。予定していたTRIM-1Mの高密度プラズマに入射し、プラズマ電流の変化と硬エックス線強度分布の変化を測定した。結果は以下の通りであった。1 Oモードで入射した場合、垂直入射が電流の増分が大きく、磁場に対する角度を電流の方向と逆方向のどちらに増やしても電流の増加は減少する。これは、Oモードの波動がプラズマ中心付近に存在するバルクプラズマに結合して電子温度が増加し、LHCD(低域混成波電流駆動)の効率が改善されたことによる電流増加と考えると説明できる。2 Xモードで入射した場合、垂直入射はジャイロトロンの発振異常で実験できなかった。これはXモードで入射した場合、プラズマ内部の遮断層により波動が反射され、反射波が導波管を伝わってジャイロトロンの発振を阻害したと考えられる。3 Xモードで斜め入射した場合、波動の波数ベクトルがプラズマ電流と逆向きの場合の方が、順方向よりもプラズマ電流の増加分が大きい。これはLHCDにより生成された高速電子と波動が結合することにより1Ω_eECCD(基本波電子サイクロトン波電流駆動)が起こったと考えると説明できる。これらの結果は、当初計画していた実験が予想通り実施できたことを示している。今後は電流分布の測定とコードによる計算を実施するとともに、1Ω_eECCDの電流駆動効率を実験的に導出する必要がある。プラズマ実験:今年度予定していた高密度での170GHz高周波入射実験を実施した。結果は以下の通りである。1)基本波Xモードの遮断密度以上の密度ではプラズマ電流の上昇、及び硬エックス線強度の変化がほとんどなく、想定していたとおり基本波Xモードの電子サイクロトン電流駆動(ECCD)であることを確認した。2)高密度Oモードの電流駆動実験を実施してデータを取得した。金属不純物の増加が観測された。これは磁力線の垂直方向に加速された高速電子が直接損失して可動リミタへの局所的な熱負荷になって可動リミタの材料であるモリブデンを蒸発させたと考えられる。3)同一視線硬エックス線計測の測定を開始してデータを取得した。低減混成波電流駆動(LHCD)プラズマでの観測でトータル数10秒程度のデータ所得で100keV以上のエネルギーで視線方向に対して違いが現れた。特にOH電場が残留している時間帯で差が顕著であった。これはOH電場がプラズマ中心付近での電流密度の増加に寄与していると考えれば矛盾はない。アンテナ開発:トロイダル方向とポロイダル方向の両方に角度をつけて入射できるアンテナの製作に関して以下の進展があった。1)アンテナの特性を調べるために低電力試験を実施して、計算の予想と合致することを確認した。この結果原理的にはトロイダル・ポロイダル両方向に角度をつけて入射できるアンテナを設計できることがわかった。コード整備:

TASKコードを用いて170GHzマイクロ波の吸収分布が計算できるようになった。今後は電流分布の計算を進めて、実験結果との比較を実施する。アンテナ開発:トロイダル方向とポロイダル方向の両方に角度をつけて入射できるアンテナの製作に関して以下の進展があった。1)昨年度原理的な確認のできたトロイダル・ポロイダル両方向に角度をつけて入射できるアンテナをさらに発展させて偏波面を制御できるシステムを考案し設計できることがわかった。プラズマ実験:比較のために高磁場低密度、および低磁場高密度での高周波入射実験結果を解析した。結果は以下の通りである。1)従来行われていた基本波によるプラズマ生成実験の結果を解析した。170GHzではプラズマ生成に必要な電力が高い事がわかった。このことをタウンゼント・アバランシェに電子の損失と電子への電力注入を変更したモデルを考案し、説明できることを示した。2)低磁場高密度の実験は、球状トカマクCPDで実施された。CPDではトロイダル磁場がTRIAMの30倍近く低いのでECCDを行う周波数も170GHzから8.2GHzと低くなっている。この周波数のプラズマ遮断密度よりも充分に高い高密度プラズマに高周波を入射したところ吸収が見られた。これは低磁場側から入射されたXモードの高周波が高域混成波共鳴で電子バーンシュタイン波にモード変換されたことが予想される。このようなことが高磁場高密度実験でも起こることが予想されるので考慮が必要であることがわかった。ECCD用の高周波の入射により密度が変化する場合の解析に使うために低域混成波電流駆動(LHCD)プラズマの密度依存性を調べた。LHCDプラズマの密度に対する依存性はグローバルな閉じ込め時間のスケーリングとLHCDの電流駆動効率に関するスケーリングの組み合わせによって説明できることがわかった。アンテナ開発:トロイダル方向とポロイダル方向の両方に角度をつけて入射でき、あわせて偏波面を制御できるシステムを製作し、球状トカマクCPDに設置してプラズマ実験を実施した。プラズマ実験:比較のために低磁場高密度での高周波入射実験を実施した。1)低磁場高密度の実験は、球状トカマクCPDで実施された。高周波の入射によりプラズマ電流が急激に立ち上がる電流ジャンプ(以下CJと記す。)現象が観測された。CJにはパワーの閾値が存在し、上記の新型アンテナでも観測された。2)プラズマ大半径外側に設置したマッハプローブで電子ドリフト側とイオンドリフト側の浮遊電位を測定したところCJの際に電子ドリフト側でのみ1kV程度の大きな電位が観測された。これは高周波に加速された高速電子がCJによって生成された閉じた磁気面で閉じ込められたことを示いている。このような高速電子の生成は高周波による電流駆動では欠かせないものであり、マッハプローブを用いて数keV程度の比較的低エネルギーの高速電子が観測できることを示すことができた。
運動時の筋肉血流統合調節と血管拡張神経

運動を開始すると筋肉の細動脈血管は拡張し筋肉血流量が増す。この血流量の増加パターンは大きく2つの相に分けられる。第1相は、運動開始数秒以内に生じる急激な血液量の増加であり、第2相は20秒-30秒で生じるゆっくりとした増加である。第1および第2相ともにその血管拡張の機構は不明であるが、概念的に第1相は神経性の調節、第2相は代謝性の調節と考えられている。第1相の血管拡張調節機構に関して、次の仮説が考えられている。1)交感神経性血管拡張調節;交感神経性のcholinergic神経活動の増加2)運動神経末端から放出されるのアセチルコリンによる血管拡張3)筋肉収縮の脱分極によって放出されるKイオンによる血管拡張本研究では、ラットを用いラットの全身運動開始時の血管拡張機構に関する上記の仮説の検証を行い第1相の血管拡張機構の解明を試みる。本年度はラットのレム期を中心に検討を行った。方法:ラットを用い、脳波、筋電図、下肢血流量(総腸骨動脈、パルスドップラー法)、内臓血流量(前腸間膜動脈)、腎交感神経活動、腰交感神経活動、動脈圧、静脈圧測定のためのカテーテル・電極を慢性に留置する。ラットに自由行動させ、各計測パラメータを連続測定する。グルーミングによる全身運動期と睡眠レム期を肉眼による観察および脳波筋電図より判別する。結果:ラット睡眠レム期には、腰部交感神経活動が増加し、下肢血流量が減少した。一方、レム期に腎交感神経活動が上昇することが観察されており、レム期の交感神経活動調節に地域差があることを証明した。また、筋肉がactiveに収縮していないときには、筋肉血流量は交感神経性に調節されていることが明らかとなった。
複合環境因子の発がん性予知のためのヒト遺伝子損傷解析法の開発

これまで化学物質の複合作用に関する発がん性リスクアセスメントの科学的根拠はほとんどなかったが、実際のヒト集団では複数の発がん物質の長期微量曝露によって、がんが発生すると推定される。今回(a)ヒト培養細胞におけるパルスフィールドゲル電気泳動法によるDNA損傷解析、(b)単離したヒトがん原遺伝子におけるDNA損傷解析の二つの方法を組み合わせ、化学物質の複合作用によって発現する発がん性をも検出できるヒト遺伝子損傷解析法を開発を試みた。また、本方法を用いて、発がん性有機化合物のうちサルモネラ変異原性試験(Ames試験)で変異原性が証明されていない又は変異原性の弱い物質に注目し、金属イオンとの複合作用によるDNA損傷機構について検討した。その結果、Ames試験陰性の発がん物質およびそれらの代謝物の多くは、金属イオンの存在下において活性酸素種を生成し、酸化的DNA損傷をひき起こすことが示唆された。それらのDNA損傷機構には異なる二つのタイプがあることを見い出した。その一つはNADHを要求するタイプである。Ames試験陰性の発がん物質の代謝物がベンゾキノン誘導体である場合NADHによって非酵素的にセミキノンラジカルに還元され、再度酸化されて活性酸素を生成するという過程の繰り返しによりDNAを損傷した。もう一つのDNA損傷機構はマンガン(Mn)を要求するタイプである。トリプトファン代謝物やカフェー酸は、Mn(II)との複合作用により活性酸素を生成して、Cu(I)との反応によりDNA損傷を起こすと考えられる。以上のように、Ames試験陰性の発がん物質は金属イオンの作用によってH202を生成し、酸化的DNA損傷をもたらす場合が多いことがと明らかになった。本方法は複合環境因子の発がん性予知のためのヒト遺伝子損傷解析法として期待ができる。実際のヒト集団では複数の発がん物質の長期微量曝露によってがんが発生すると考えられる。これまで、我々は環境因子の複合作用の中でも、特に重金属および紫外線の役割に注目し、これらによって生じる酸化的ストレスによりDNA損傷が起こることを明らかにしてきた。我々は特に発がん性有機化合物のうちAmes試験で変異原性が証明されていない物質に注目し,金属イオンとの複合作用によるDNA損傷機構について検討した。本年度はトリプトファン代謝物の一つである3-ヒドロキシルアントラニル酸、ペンタクロロフェノールおよびその代謝物を選び、DNA分子レベルおよび細胞レベルでヒト遺伝子損傷を検討した。細胞レベルでのヒト遺伝子損傷はパルスフィールドゲル電気泳動を行ない測定した。その結果、カフェー酸と同様にトリプトファン代謝物(3-ヒドロキシルアントラニル酸)はマンガン(II)との相互作用により活性酸素を生成してDNA損傷を起こすと考えられた。ペンタクロロフェノールの代謝物であるテトラクロロハイドロキノンはこれまで検討してきたAmesテスト陰性の発がん物質と同様に銅(II)によって自動酸化が促進され過酸化水素(H2O2)を生成し、このH2O2が遷移金属により活性化されDNA損傷をもたらすことが判明した。また、ペンタクロロフェノール、ベンゼン、オルトフェニルフェノールのベンゾキノン代謝物は銅(II)存在下で非酵素的にNADHのみでセミキノンラジカルに還元され,再度酸化されてH2O2を生成する。この過程を繰り返してDNAを損傷する機構が示唆された。このようにAmesテスト陰性の発がん物質には金属イオン存在下H2O2を介してDNA損傷をもたらす場合が多いことが推定される。今回(a)ヒト培養細胞におけるパルスフィールドゲル電気泳動法によるDNA損傷解析、(b)単離したヒト

がん原遺伝子におけるDNA損傷解析の二つの方法を組み合わせ、化学物質の複合作用によって発現する発がん性をも検出できるヒト遺伝子損傷解析法を開発を試みた。また、本方法を用いて、発がん性有機化合物のうちサルモネラ変異原性試験(Ames試験)で変異原性が証明されていない又は変異原性の弱い物質に注目し、金属イオンとの複合作用によるDNA損傷機構について検討した.その結果,Ames試験陰性の発がん物質およびそれらの代謝物の多くは,金属イオンの存在下において活性酸素種を生成し,酸化的DNA損傷をひき起こすことが示唆された.それらのDNA損傷機構には異なる二つのタイプがあることを見い出した.その一つはNADHを要求するタイプである.Ames試験陰性の発がん物質の代謝物がベンゾキノン誘導体である場合、NADHによって非酵素的にセミキノンラジカルに還元され,再度酸化されて活性酸素を生成するという過程の繰り返しによりDNAを損傷した.もう一つのDNA損傷機構はマンガン(Mn)を要求するタイプである.トリプトファン代謝物やカフェー酸は,Mn(II)との複合作用により活性酸素を生成して,Cu(I)との反応によりDNA損傷を起こすと考えられる.以上のように,Ames試験陰性の発がん物質は金属イオンの作用によってH_2O_2を生成し,酸化的DNA損傷をもたらす場合が多いことが明らかになった.本方法は複合環境因子の発がん性予知のためのヒト遺伝子損傷解析法として期待ができる.
民法改正による夫婦別姓が、子どもに与える影響と効果

本研究は、「選択的夫婦別姓制度」の導入による民法改正が実現した場合、別姓を選択した家族への影響を考察することを目的としている。特に、子どもが成長するうえでのアイデンティティ形成と氏の関係を質問紙調査、子どもの文字選好実験、親の離婚や再婚等で改姓を経験した子ども(18歳以上)へのインタビュー調査などを行い、検証した。その結果、幼い子どもたちの多くは、自分の氏名から文字に興味関心を持つ。また、離婚や再婚を経験し成長した子どもにとって、氏の変更は周囲へ説明する煩わしさを感じる一方で、実生活を優先に考える傾向が見られ、家族や個人の氏への執着は低く、実際の家族関係を優先するという傾向が見られた。本研究は、現在求められつつある「選択的夫婦別姓制度」の導入による民法改正が、その後別姓を選択した夫婦の子どもへの影響(特に、アイデンティティの形成や、家族の紐帯についての意識)について、一連の研究によって検証することを目的としている。「選択的夫婦別姓制度の導入」は議論の途中にあり、未だ導入される状況にない可能性もあるため、現在増えている親の離婚や再婚による子どもの改姓が、子どものアイデンティティ形成にどのように影響するかを並行して検証し、家族と氏のかかわりや子どものアイデンティティ形成への影響を明らかにすることを目的としている。平成22年度から平成25年度の継続的研究ではあるが、平成22年度の研究では、子どもと氏との関係、アイデンティティの形成についての文献研究を行い、子どもが自分の氏をどのように認識しているか、そして保育園・幼稚園に通う子ども達と保護者、保育者を対象に、子どもの氏についての検証実験を行った。その結果、外国では親の離婚や再婚による改姓が強制されたり、自分の結婚によって改姓が強制されたりするケースは必然ではないことが伺えた。また、子どもは最初に自分の名前を覚えるため、その名前によって文字や固有名詞を習得していくことが分かった。日本においても例外ではなく、子どもが最初に書く文字は自分の名前が多く、子ども達も「フルネーム」で自分の名前を答えるなど、氏と名との関係は話して考えるものではないことが明らかとなった。加えて、途中改姓による影響は保育現場でも多くみられ、保育者が混乱したり、子ども達同士の関わり方について悩みを持ったりする保育者もみられた。民法改正の動向を見ながら、今後も研究を続ける必要がある。本研究は、20年以上も議論されてきた「選択的夫婦別姓制度」の導入による民法改正が、実現した場合の別姓を選択した家族への影響を考察するためのものである。特に、「選択的夫婦別姓制度」は夫婦が主体となり希望することが多いため、その夫婦の間に生まれた子どもへの影響(特に、アイデンティティの形成や家族の紐帯についての意識)について、一連の研究によって検証することを目的としている。「選択的夫婦別姓制度の導入」は、長期議論の最中でありながらも、いまだ導入されていない状況があるため、現在増えている親の離婚や再婚による子どもの改姓が子どものアイデンティティ形成にどのように影響するかを並行して検証し、家族と氏のかかわりや子どものアイデンティティ形成への影響を明らかにすることを目的としている。平成22年度から平成25年度の継続的研究であるが、これまで、子どもと氏の関係を文献等から研究をおこなってきた。本年度は、昨年度後半からの調査に引き続き、小学校未就学児の子どもたちを対象とした文字の選好実験を行い、子ども達への聞き取りを踏まえながら分析、考察を行った。その結果、文字(本研究では平仮名)の書けない年齢の子ども達であっても、読むことや文字の形などには興味を示し、自分の好きな文字(平仮名)を提示する際には、自分や、自分の関わりのある人の名前を中心に挙げることが明らかとなった。また、平仮名が書ける年齢の子どもになれば、更に自分や自分の親の名前をフルネームで答えたり、自分や好きな友人の名前の文字を選好文字として提示したりすることが多いことが分かった。この結果をふまえ、更に分析が必要ではあるが、名前と文字についての関わりがある程度強いことが明らかになったと言える。本研究は、さまざまな価値観による賛成、反対が拮抗すると言われている「選択的夫婦別姓制度(以下、別姓制度)」の導入による民法改正が、実現した場合の別姓を選択した家族への影響を考察するためのものである。別姓制度が導入された場合、その夫婦の間に生まれた子どもへの影響(特に、アイデンティティの形成や家族の紐帯について)懸念される声も多い。特に子どものアイデンティティの形成について研究によって検証することを目的としている。

別姓制度の導入は、長期議論の最中でありながらも、いまだ導入されていない状況があるため、現在増えている「親の離婚や再婚」による子どもの改姓が、子どものアイデンティティ形成にどのように影響するかを並行して検証し、家族と氏のかかわりや離婚や再婚による子どもの改姓が、子どものアイデンティティ形成への影響を明らかにすることを目的としている。これまで子どもと氏の関係を文献等から研究し、未就学児の子どもたちを育てている保護者への質問紙調査や未就学児の子どもたちを対象とした文字の選好実験結果を基に、子どもたちへの聞き取りをふまえながら分析、考察を行った。研究期間中に民主党から自民党政権になったため、別姓制度導入の可能性は低くなり、導入後の検証が厳しくなったため、平成24年25年度においては、親の離婚・再婚を経験した子どもにインタビューを行い、聞き取りから検証した。結論としては、幼い子どもたちの多くは、自分の名前から文字に興味関心を持ち、覚え始める。離婚や再婚を経験した子どもは、氏の変更については煩わしさを感じる一方で、実生活を優先に考える傾向が見られ、家族の氏、個人の氏へのこだわりよりも、実際に家族関係が良好かどうかを期待することが明らかになった。仮に選択的夫婦別姓が導入されたとしても、実際の家族関係が良好であるかどうかが子どもにとって重要であることが検証されたと言える。本研究は、さまざまな価値観による賛成、反対が拮抗すると言われている「選択的夫婦別姓制度」の導入による民法改正が、実現した場合の別姓を選択した家族への影響を考察するためのものである。特に、「選択的夫婦別姓制度」は、女性側が主体となり希望することが多いため、その夫婦の間に生まれた子どもへの影響(特に、アイデンティティの形成や家族の紐帯についての議論)について、一連の研究によって検証することを目的としている。「選択的夫婦別姓制度の導入」は、長期議論の最中でありながらも、いまだ導入されていない状況があるため、現在増えている親の離婚や再婚による子どもの改姓が、子どものアイデンティティ形成にどのように影響するかを並行して検証し、家族と氏のかかわりや、子どものアイデンティティ形成への影響を明らかにすることを目的としている。平成22年度から25年度の継続的研究ではあるが、これまで、子どもと氏の関係を文献等から研究してきた。昨年度は、一昨年の小学校未就学児の子どもたちを対象とした文字の選好実験結果をもとに、子どもたちへの聞き取りを踏まえながら分析、考察をさらに進めた。さらに、親の離婚等による改姓経験のある子ども(18歳以上の子どもを中心に)らにインタビュー調査を行い、改姓経験の記憶や思いなどを聞いた。このインタビューは来年度も継続して行う予定である。本研究の当初の目的であった「民法改正」の可能性は、自民党・公明党が政権を担ったことでかなり低いものとなった。特に、自民党はマニフェストで「別姓反対」を掲げており、本研究終了年度である平成25年度中に法案が成立する可能性は極めて低い。よって、方針をある程度転換し、離婚、再婚による子どもらの改姓についての研究にシフトする。当初の計画に沿って研究が勧められており、現在のところ、ほぼ検証の協力を得ることができて、概ね順調に進展していると言える。しかし、民法改正の動向が読めないことから、今後も順調にいくかどうかは不明。現在の研究を行いながら、分析と考察をすすめていく。25年度が最終年度であるため、記入しない。
脂質膜上でのアミロイド凝集と膜動態に及ぼす影響

アミロイド形成ペプチドとして知られる膵島アミロイドポリペプチドとアミロイドβペプチドを平面モデル脂質膜上に吸着させ、脂質膜界面で起こるアミロイド凝集と膜動態を観察する実験系を構築した。実験系において、ペプチドの膜吸着と膜上でのアミロイド凝集反応を検出し、各反応に対して膜の流動性変化を定量化した。更に、アミロイド凝集体の膜界面への沈着に対して、ラフト成分が凝集体に取り込まれること、この取り込みに対してラフト成分の相分離挙動が関与していることを明らかにした。アミロイド形成ペプチドとして知られる膵島アミロイドポリペプチド(37アミノ酸残基、IAPPと略す)は、2型糖尿病患者の膵臓内でアミロイド凝集体を形成し、インスリンを分泌するβ細胞に対して毒性を示すことが知られている。IAPPがどのようにβ細胞近傍に沈着し、毒性を示すのか詳細な機構はよくわかっていない。本研究は、IAPPアミロイド沈着機構を解明するために、ガラス基板上にラフト成分(スフィンゴミエリン、コレステロール)を含む生体モデル脂質二分子膜を形成し、この脂質膜上にIAPPを吸着させ、脂質膜界面で起こるアミロイド凝集反応を観察するモデル実験系を構築した。膜上でのアミロイド沈着及びそれに伴う脂質膜形状(膜流動性や膜構造破壊)を観察できる実験条件を検討し、以下の結果を得た。(1)膜界面上で形成されるIAPPアミロイド凝集体は、凝集成長とともに脂質成分(ホスファチジルコリン、ホスファチジルセリン、スフィンゴミエリン、コレステロール)と会合体を形成する性質をもち、結果としてアミロイド凝集体は、その形成過程で脂質二分子膜内に入り込みアミロイド沈着物となる。(2)脂質ラフト成分(スフィンゴミエリン、コレステロール)がこの沈着形成を促進させる。(3)IAPPアミロイド沈着は、脂質分子の拡散を抑制することによって動的な膜機能に影響を及ぼす。(4)インスリンは膜界面でのIAPPアミロイド沈着に対して抑制作用を持つ。1)平面脂質二分子膜の形成とアミロイド形成ペプチドの吸着と凝集ガラス基板上にフォスファチジルコリンからなる脂質二分子膜を形成し、アミロイド形成ペプチド(膵島アミロイドポリペプチド、アミロイドβペプチド)の膜への吸着挙動を水晶発振子質量分析装置で解析した。ペプチド種による吸着挙動、吸着量の違いを明らかにした。ペプチドの膜結合状態からアミロイド凝集反応を起こす実験系を構築し、脂質膜上でのアミロイド凝集形成を蛍光顕微鏡を用いて観察した。2)ペプチドの膜吸着及びアミロイド凝集による脂質膜流動性変化3)凝集に伴うラフト成分の相分離挙動の解析上記実験系をラフト成分(スフィンゴミエリン、コレステロール、ガングリオシドGM1)を含む脂質二分子膜へと発展させた。アミロイドβペプチドの脂質膜上でのアミロイド凝集に伴い、脂質成分(ラフト成分)のマクロな相分離挙動が起きることを明らかにした。更に、この相分離挙動は、ラフト成分の組成(ガングリオシドGM1含有量)に大きく依存すること、ペプチド凝集の条件に依存して、相分離したラフト成分がアミロイド凝集体に取り込まれることを明らかにした。(研究期間全体を通じて実施した研究の成果)近年、蛋白質の線維状凝集体(アミロイド凝集体)が、細胞膜と会合することで細胞毒性を示すことが報告されてきた。例えば、アルツハイマー病においては、アミロイドβペプチド(Aβ)凝集体が神経細胞に対して、2型糖尿病においては、膵島アミロイドポリペプチド(IAPP)凝集体がインスリンを分泌するβ細胞に対して、それぞれ毒性を示す。多くの研究は、アミロイド凝集体ー脂質膜相互作用と細胞毒性との関連性を示すが、動的な脂質膜特性(膜動態)が受ける影響についてはほとんど報告がなかった。本研究は、ガラス基板上に脂質二分子膜を形成し、AβとIAPPを膜に吸着させ、膜上でアミロイド凝集を引き起こすモデル実験系を構築し、以下のことを明らかにした。(a) IAPPとAβアミロイド凝集体は、脂質成分と会合体を形成し、その形成過程で脂質二分子膜内に入り込みアミロイド沈着物となる。(b)脂質ラフト成分(スフィンゴミエリン、コレステロール)は、アミロイド沈着形成を促進する。(c)アミロイド沈着は、脂質分子の(側方)拡散を抑制することによって膜動態に影響を及ぼす。(d)インスリンは、膜界面でのIAPPアミロイド沈着を抑制する。(e)Aβアミロイド沈着物は、ラフト成分を取り込むことによって膜組成に影響を及ぼす。これらの研究成果は、4つの論文としてまとめられた。(最終年度に実施した研究の成果)ラフト成分と糖脂質ガングリオシドを含むモデル脂質膜上にAβのアミロイド凝集体を沈着させ、脂質膜界面で起こるラフト成分のアミロイド凝集体への取り込みを観察する実験系を構築した。脂質ラフト成分の取り込みに膜の相分離が関与していること、取り込みに伴い脂質膜組成が変化する(膜のheterogeneity)ことを明らかにした。得られた結果は、二つの学会で発表され、論文としてまとめられた。

生物学II型糖尿病関連のアミロイド沈着物を形成するIAPPのモデル脂質膜への沈着機構、脂質膜を構成するラフト成分(スフィンゴミエリン、コレステロール)のアミロイド沈着に及ぼす効果、IAPPアミロイド沈着に及ぼすインスリン(IAPPとともにβ細胞から分泌される)の阻害効果を明らかにした。これらの研究成果を平成25年度の蛋白質科学会、生化学会、新学術領域「動的秩序と機能」で発表し、論文としてまとめることができたため。1)平成24年度の研究成果を学会(平成24年度の蛋白質科学会、生物物理学会、新学術領域「ゆらぎと生体機能」)で発表した。更に成果を論文2報にまとめ、国際学術誌に投稿し、受理された。平成25年度に入り新たな実験データが得られ、平成25年度の学会発表、及び論文投稿の見通しを得た。2)平成25年度4月から大阪大学蛋白質研究所の共同研究員に採用され、新たな実験設備を使った研究の展開が期待される。(1)IAPPアミロイド線維凝集体の成長、形態、及び膜構造破壊の解析これまでの2年間でIAPPをモデル脂質膜に沈着させる実験系を構築し、沈着機構を明らかにしてきた。脂質膜に沈着したIAPPアミロイド凝集体がどのように成長し、膜構造破壊をもたらすかを明らかにする。予備実験の結果から、膜内でのIAPPアミロイド凝集体(沈着物)は、時間の経過(数日)と共に脂質成分を凝集体内に取り込み、その形態を変化させる(その線維幅を増大させる)。これは、生体内でのアミロイド線維構造多型と関連していると期待される。脂質成分を取り込むことによるアミロイド構造変化と脂質膜破壊作用との相関を明らかにする。(2)アミロイドβペプチドのモデル脂質膜上での凝集と膜動態観察脂質膜中のラフト成分含有量・組成を変えることでアミロイド凝集反応に伴うラフト成分のマクロなドメイン形成と局在化、更にこれらのアミロイド凝集体への取り込み、膜構造破壊を観察する実験系を構築する。1)膵島アミロイドポリペプチドの脂質膜上での凝集、沈着挙動の解析フォスファチジルコリンからなる脂質二分子膜にラフト成分(コレステロール、スフィンゴミエリン)を組み込み、この膜上でのペプチド凝集、沈着を観察する実験系を構築する。凝集反応及びそれに伴う脂質膜の動的形態変化及び膜構造破壊を観察し、時間軸に対してこれらの挙動を明らかにする。また、ラフト成分なし系と比較し、ラフト成分の効果を明らかにする。生体内でこのペプチドとともに分泌されるインスリンを実験系に加え、上記ペプチド凝集・沈着に及ぼすインスリン阻害効果を明らかにする。2)アミロイドβペプチドの脂質膜上での凝集と膜動態観察脂質膜中のラフト成分含有量・組成を変えることでアミロイド凝集反応によるラフト成分のマクロなドメイン形成と局在化、更に膜流動性の喪失、ラフト成分のアミロイド凝集体への取り込み、膜構造破壊を観察する実験系を構築する。(1)アミロイド形成ペプチドとしてアミロイドβペプチドと膵島アミロイドペプチドを、アミロイド凝集阻害実験でインスリンを購入し使用したが、実験が順調に進みこれらのペプチド使用量が当初予定しより少ない量で済んだため。
辺境地域等の過酷な条件下での活用に特化したメンテナンスフリー小型風車の開発

研究目的本研究では開発途上国などの未電化および辺境地域における風力エネルギの利用促進について提案するものである。しかし、過酷な自然環境下での使用には克服すべき課題も多い。これらの地域に特化した利用を目指すならば、1)自主独立型である、2)風向きの影響を受けない、3)簡単で、故障に強い構造である、4)何らかの不具合が生じたとしてもほとんど専門的知識を必要とせず補修が可能なことなどを満足させる必要がある。上記の条件を満たすものとして垂直軸型風車の一種であるクロスフロー型を今回の実験に用いた。クロスフロー型風車の翼形状は一般的に円弧翼が用いられるが、今回は直線翼(平板翼)を用い、以前行った円弧翼の実験結果と比較した。研究方法直線翼を用いた供試ロータは入口角2種類(40°、60°)、翼枚数2種類(16枚、8枚)で、計4種類のパラメータについてデータ収集し、起動特性、出力特性などの風車性能を求めた。実験には吐出し口寸法900mm×900mmの単回路吹出し風洞を用い、流速は5.05m/sで行った。研究成果4種類のパラメータの中で、入口角60°、翼枚数8枚のロータが出力係数0.09を示した。しかし、残り3種類のロータの出力係数は0.05以下であった。これまで当研究室で行った円弧翼を用いた実験における出力係数の最大値は0.10(これまでに報告されたクロスフロー型風車の最大値とほぼ一致)であり、0.09と言う数値は円弧翼ロータと遜色ない結果が得られたと考える。これらの結果から、入口角や翼枚数を適切に組み合わせることで、構造は単純化し、翼枚数を大幅に減少(円弧翼では20枚以上)させることが可能となり、コストおよびメンテナンスの面からも今後直線翼(平板翼)の活用を推し進める条件の一部が整ったと思われる。
がん細胞運動刺激因子AMFとATXの立体構造と機能

我々は、腫瘍細胞が細胞外に分泌し産生細胞自体の運動を刺激するサイトカインである、2種類のヒト由来自己分泌型運動因子(「Autocrine Motility Factor、以下AMFと略」と「Autotaxin、以下ATXと略」)のがん転移の初期段階(運動刺激)における作用機序を分子レベルで解明し、その知見をがん転移抑制剤の合理的開発へ役立てたるため、両者に関する構造生物学的研究を行う。即ち、本研究の一つの柱は、「ヒト由来AMFのX線結晶構造解析」であり、もう一つの柱は、「ヒト由来ATXのX線結晶構造解析」である。・(a)ヒトおよびマウスAMFと種々の阻害剤との複合体の構造解析ヒトAMFに関しては、既に構造決定済みである。各種阻害剤の効果を評価するin vivoのがん転移モデル等の実験においては、マウスを用いている。従って、マウス由来AMF (mAMF)の立体構造情報も必要である。そこで、今年度は、mAMFの発現・精製・結晶化・構造決定を行った。大腸菌を用いてGST融合型mAMFを発現させ、2段階のカラム操作で精製した。得られた精製mAMFを用いて結晶化条件の探索を行い、板状結晶を得た。共結晶化法により、各種阻害剤との複合体結晶の調製にも成功した。シンクロトロン放射光を用い、回折強度データの収集を行った。分子置換法による位相決定、構造精密化を行い、各種阻害剤複合体に関し、高分解能の立体構造を得ることができた。・(b)ヒトATXの立体構造解析研究協力者の羽賀新世博士(岐阜薬大)が構築した組換え型ヒトATXの大腸菌による発現系を用い、mgオーダーの結晶化用サンプルが得られる大量培養・精製系を確立した。現在、結晶化条件の探索を行っている。
若年者の血管内皮機能に及ぼす身体活動量の影響

本研究では若年者の動脈機能と身体活動量との関係を明らかにするために,10歳代の男子高校生おおび大学生を対象に血管拡張反応検査,血圧,身体活動量計によるエネルギー消費量などを測定した.多変量解析の結果,血管内皮機能には身体活動量が有意な正の影響を,収縮期血圧,年齢がそれぞれ有意な負の影響を与えることが明らかになった.したがって,若年者における身体活動量の増加は優れた血管内皮機能の維持に貢献することが示された.本研究では若年者の動脈機能と身体活動量との関係を明らかにするために,10歳代の男子高校生おおび大学生を対象に血管拡張反応検査,血圧,身体活動量計によるエネルギー消費量などを測定した.多変量解析の結果,血管内皮機能には身体活動量が有意な正の影響を,収縮期血圧,年齢がそれぞれ有意な負の影響を与えることが明らかになった.したがって,若年者における身体活動量の増加は優れた血管内皮機能の維持に貢献することが示された.本研究の目的は,若年者の身体活動量と血管内皮機能,脈波伝搬速度による動脈スティフネスとの関係を検討することである.本年度は,血管内皮機能の評価方法である上腕の血流依存性血管拡張反応検査(FMD)システムを構築し,測定結果の再現性について,日内変動,一過性の運動,および月経周期の影響の点から検討しようとした.日内変動については,健康な成人男性6名を対象に,9時,13時,および17時にFMD検査を実施した,その結果,FMDはそれぞれ5.8±2.1%,10.5±2.4%,および10.4±2.3%であり,9時と13時,および9時と17時との間にそれぞれ有意な差が認められた.一過性の運動の影響については,健康な成人男性6名を対象に安静時,100wattの運動強度で30分間の自転車こぎ運動終了直後,終了30分後,および60分後にFMD検査を実施した.その結果,FMDはそれぞれ85±4.9%,5.0±3.2%,6.9±3.0%,および8.7±3.8%であり,安静時と運動直後,運動直後と終了60分後との間にそれぞれ有意な差が認められた.月経周期の影響については,健康な成人女性6名を対象に卵胞期および月経期にFMD検査を実施した.その結果,FMDはそれぞれ10.1±3.1%,7.1±3.5%であり,卵胞期と月経期との間に有意な差が認められた.以上のことから,FMD検査を実施する上で,検査時間を統一すること,検査前の運動の回避,および女性を対象者とする場合は月経周期を考慮する必要性があることが示された.これらの結果を踏まえて,次年度より若年者(高校生)を対象に身体活動量と動脈スティフネスとの関係について測定を実施する予定である.本研究の目的は,若年者の身体活動量と血管内皮機能,脈波伝搬速度による動脈スティフネスとの関係を検討することである.本年度は,10歳代から20歳代の男性を対象に日常の身体活動量が血管内皮機能および動脈スティフネスに及ぼす影響にっいて検討しようとした.被験者は78名の男性(平均年齢18.2歳)であり,身体活動量計を彼らに7-10日間装着させ,3METs以上の身体活動量が1週間に23エクササイズ以上の者を活動群(45名),23エクササイズ未満の者を非活動群(33名)に分類した.血管内皮機能を評価する血流依存性血管拡張反応(FMD)検査と動脈スティフネスの指標である脈波伝搬速度(PWV),収縮期/拡張期血圧(SBP/DBP)の計測は,日内変動を考慮し,午後3時から午後5時の間に測定した.その結果,活動群および非活動群のFMDは8.6±1.3%,6.4±2.5%,PWVは10.9±1.4m・sec^<-1>,11.0±1.4m・sec^<-1>,SBPは120.3±8.7mmHg,118.8±9.4mmHg,DBPは65.1±7.4mmHg,64.8±6.5mmHgであり,FMDについてのみ両群間に有意な差が認められた(p<0.05).また,活動群および非活動群の身体活動量は37.3±4.5kcal・kg^<-1>・day^<-1>,33.0±3.8kcal・kg^<-1>・day^<-1>であり,両群間に有意な差が認められた(p<0.05).身体活動量とFMD,PWV,SBPおよびDBPとの相関関係をみたところ,身体活動量とFMDとの間のみに有意な正の相関関係が認められた(r=0.46,p<0.05).以上のことから,10歳代から20歳代の男性を対象とした場合,身体活動量が血管内皮機能に影響を及ぼすことが示唆された.これらの結果を踏まえて,次年度は,若年者(高校生)の対象者を増やして,身体活動量と血管内皮機能とのとの関係について測定を実施する予定である.本研究の目的は,若年者の身体活動量と血管内皮機能,脈波伝搬速度による動脈スティフネスとの関係を検討することである.

本年度は,男性高校生を対象に日常の身体活動量と血管内皮機能との関係について検討した.被験者は88名の男子高校生(平均年齢16.4歳)であり,運動系クラブに所属していている運動群(51名)と非運動系クラブに所属もしくはクラブに所属していない非運動群(37名)とに任意に分けた.血管内皮機能を評価する血流依存性血管拡張反応(FMD)検査および脈波検査装置を用いての脈波伝播速度(PWV),収縮期/拡張期血圧(SBP/DBP)の測定は,日内変動を考慮して午後4時から午後6時の間に実施した.また,被験者に身体活動量計を57日間装着させ,エネルギー消費量を計測した.その結果,運動群および非運動群のFMDは8.8士1.9%,6.1±1.7%,PWVは10.5±0.9m-sec^<-1>,11.2±0.7m・sec^<-1>,SBPは125.4±11.4mmHg,123.8±12.1mmHg,DBPは66.1±89mmHg,67.4±7.4mmHgであり,FMDおよびPWVについて両群間に有意な差が認められた(p<0.05).また,運動群および非運動群の一日の身体活動量は39.3±10.5kcal・kg-1・day-1,30.0±7.9kcal・kg-1・day-1であり,両群間に有意な差が認められた(p<0.05).次にFMDを従属変数に,身体組成,血圧,身体活動量などの測定項目を独立変数とした重回帰分析を実施したところ,FMDには身体活動量が有意な正の影響(p<0.01)を,SBP,年齢が有意な負の影響(p<0.01)をそれぞれ与えていた.以上のことから,一日の身体活動量が多い男子高校生は,血管拡張反応が大きいこと,また,中高齢者の測定結果と同様に,男子高校生における身体活動量の増加は優れた血管内皮機能の維持に大きく貢献することが示された.