hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
準一次元電子系の輸送現象及び磁性

前年度に引き続いて、準一次元的な電子系の量子輸送現象に対する不純物散乱の効果を研究した。まず、電子の飛び移り積分がランダムな準一次元梯子型模型に対し、エネルギーバンドの中央で実現するいわゆるカイラルなユニバーサリティークラスから、エネルギーがサウレスエネルギーより大きくなったときに実現する通常のユニバーサリィークラスへのクロスオーバーを、コンダクタンスとエネルギー状態密度の二つの物理量に着目して、研究した。カイラルな系に特徴的な伝導チャンネルの偶奇性に依存した効果は、十分に長い準一次元鎖で上記二つの物理量に顕著にあらわれる。局在長よりも短い系でも、コンダクタンスの弱局在補正や普遍ゆらぎの大きさのエネルギー依存性にクロスオーバー効果がみられることを解析的及び数値的に示した。さらに、乱れのある準一次元的な異方的超伝導系をとりあげ、この系のフェルミ面近傍の準粒子の伝導特性を、転送行列をランダム行列にとることにより、透過確率の分布関数についてフォッカープランク方程式を導き、局在長や弱局在補正を求めた。特に、スピン空間の回転対称性が無い場合、準粒子は局在しないことを明らかにした。また、強磁場中でハイゼンベルグ梯子模型のスピンギャップが消失したときに実現される朝永-ラッティンジャー液体状態に対し、スピンの相関関数を数値的に計算し、朝永-ラッティンジャー液体状態を特徴づけるパラメータを決定した。半導体量子細線やカーボンナノチューブなどの準一次元的な電子系の量子輸送現象に対する不純物散乱の効果が、今年度の主要な研究課題であった。具体的には、準一次元の梯子型格子模型において電子の飛び移り積分がランダムになっているような、いわゆるランダムホッピング模型を解析的及び数値的に研究した。この種の模型では、通常のアンダーソン模型とは異なり、エネルギーバンドの中央で電気伝導やエネルギー状態密度に特異性があらわれることを明らかにした。この特異性はバンド中央での伝導チャンネル数が偶然であるか奇数であるかによって定性的に異なっている。すなわち、偶然チャンネルに対してはアンダーソン局在によって電気抵抗は量子細線の長さとともに指数関数的に減少するが、奇数チャンネルの場合には電気抵抗は量子細線の長さの平方根に比例して減少するだけである。また、量子細線が局在長よりも短く、電子の運動が拡散的な領域では、電気抵抗に対する弱局在補正がバンド中央で消失してしまうことを発見した。これらの結果は、乱れが弱くかつガウス分布に従っている模型を用いて、電子波の透過確率の分布関数に対するフォッカープランク方程式を導き、それを解析的に解くことにより得られた。さらに、乱れが強い場合について数値シミュレーションを行ない、得られた結果が上述の解析解と一致することを確認し、理論を普遍性を示した。
乳がん幹細胞特異的マイクロＲＮＡを指標としたニッチ関連細胞表面蛋白の解析

本年度は、ヒト乳がん幹細胞に特徴的な細胞表面蛋白質の検索とそれらの蛋白質の発現制御へのマイクロRNAの関与の検討、ヒト乳がん細胞のin vitro培養、および細胞表面タンパク質の発現に基づいて分画した乳がん細胞の腫瘍増殖能の解析を行うため以下の研究を計画し実施した。(1)ヒト乳がん異種移植マウスの作成と肺転移巣の検索:ヒト乳がん異種移植マウスを作成するため、同意の得られた70症例以上の乳がん患者の手術検体を収集し、マウスの乳腺領域に移植した。腫瘍が定着したものに関しては、組織の保存、継代、および解析を行った。腫瘍を継代した3例のヒト乳がん異種移植マウスの各臓器を組織染色にて解析し、肺をはじめとした転移巣を同定した。さらにこれらの転移がん細胞をセルソーターにて効率よく分離する手法を確立した。(2)がん幹細胞に特異的な細胞表面蛋白質の検索および機能解析:がん幹細胞に特徴的に発現がみられるマイクロRNAを指標にして、細胞表面蛋白質候補の検索を行った。これらのマイクロRNAの一つであるmiR-199は、蛋白質の翻訳後修飾に関わる糖鎖転移酵素を標的として細胞表面蛋白質ネクチン様分子の発現を制御することを明らかにした。また、ヒト乳がん細胞をその形質を保ったまま安定して培養できるin vitro培養系を樹立した。(3)マウス異種移植ヒト乳がん組織における細胞表面蛋白質の発現の解析:マウスに異種移植したヒト乳がん組織の細胞を用いて、単細胞レベルでニッチ関連細胞表面蛋白質の遺伝子発現解析を行い、がん幹細胞の機能を特徴づける細胞表面蛋白質を同定した。(4)細胞表面蛋白質の発現に基づいて分画した乳がん細胞の腫瘍増殖能の解析:細胞表面蛋白質の発現に基づいてヒト乳がん細胞を分画し、免疫不全マウスに移植して、腫瘍形成能を比較検討した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ヒト乳がん異種移植マウスの作成、樹立されたマウスにおける肺転移巣の検索、さらにヒト乳がん幹細胞に特徴的な細胞表面蛋白質の検索とそれらの蛋白質の発現制御へのマイクロRNAの関与の検討を行うため、以下の研究を計画し実施した。(1)ヒト乳がん異種移植マウスの作成ヒト乳がん異種移植マウスを作成するため、同意の得られた乳がん患者の手術検体を収集し、それらをマウスの乳腺領域に移植した。現在までに34症例の手術検体を移植し、そのうち計6例がマウスの乳腺領域へ生着した。これらの腫瘍は、ヒト乳がんに特徴的な4種の別々の組織型を示した。特に移植腫瘍の増大を認めた2例については、腫瘍組織の保存、継代、セルソーターによる解析を行った。また、あわせてがん関連線維芽細胞の分離培養を行った。(2)ヒト乳がん異種移植マウスにおける肺転移巣の検索腫瘍を継代した2例のヒト乳がん異種移植マウスの肺を組織染色にて解析したが、明らかな転移巣は認めなかった。あわせてこれらのマウスの肺、骨髄、肝臓などを酵素処理して単細胞浮遊液にして保存した。転移がん細胞をセルソーターにて効率よく検出する手法が確立し次第、これらの保存検体を用いてさらに詳細な検討を行う予定である。(3)がん幹細胞に特異的な細胞表面蛋白質の検索および機能解析がん幹細胞に特徴的に発現がみられるマイクロRNAを指標にして、細胞表面蛋白質候補の検索を行っている。ルシフェラーゼアッセイ法やウエスタンブロッティング法にて、これらのマイクロRNAの標的候補蛋白質の一つとして、ネクチン様分子が同定されたので、その発現抑制機構について解析を進めている。今後さらにがん幹細胞における発現や意義を解析していく予定である。(4)細胞表面蛋白質の発現に基づいて分画した乳がん細胞の腫瘍

増殖能の解析:細胞表面蛋白質の発現に基づいてヒト乳がん細胞を分画し、免疫不全マウスに移植して、腫瘍形成能を比較検討した。24年度が最終年度であるため、記入しない。乳がん患者の手術検体を積極的に集めることにより、さまざまな組織型からなる一連のヒト乳がん異種移植マウスが樹立されつつある。一方、乳がん手術検体のマウスへの生着率の低さや、生着した腫瘍の増殖の遅さは研究を迅速に進める上では障害になっている。樹立されたヒト乳がん異種移植マウスの腫瘍は、解析可能な大きさに成長するまでに数か月以上かかるため、継代を積極的にすすめながら解析可能な腫瘍の数を増やしていく必要がある。また、解析対象を広げるため、がん幹細胞特異的マイクロRNAの標的候補となっていない細胞表面蛋白質についても今後解析対象としていく予定である。
線量分布の近似度を基準とする新しい患者位置合わせの法の研究

放射線治療では、治療前に撮影したCTを元に線量分布を計算し、治療に最適な照射方向や照射野形状を決める。計画通りの線量分布を実現するため、治療寝台上の患者をX線撮像装置で撮影し、その画像が計画時CTと一致するように患者の位置合わせを行う。しかし、対象が人体のように剛体でない場合、画像の一致度が線量分布の一致度と同じである保障はない。本研究は、各治療回で取得したCT画像に基づいて線量計算を行い、それに基づいて各治療回で照射パラメータを調整することで線量分布改善する方法を検討し、その改善度を明らかとした。計画通りの線量分布を実現するには、患者を適切に治療寝台上にセットアップする必要がある。そのため、治療寝台上の患者をX線撮像装置で撮影し、その画像が計画時CTと可能な限り一致するように患者の位置合わせを行う。この従来の方法は、画像の一致度が線量分布の一致度を反映することを前提としている。本研究は、位置合わせ時に高速に線量計算を行い、画像の一致度ではなく線量分布そのものの一致度に基づいて位置合わせを行うことで、位置合わせ誤差を低減する新しい手法を提案する。そのための基礎的検討が本研究の目的である。本研究では、線量分布に基づく位置合わせによる照射精度の向上を最終目的としているが、そのためには、まず、従来の画像位置合わせ法で生じる線量誤差を評価する必要がある。本年度はこのため、治療中に取得したコーンビームCT画像に基づき、治療期間中の臓器の位置変動を把握することを目的とした。この解析には、東北大学病院で取得した前立腺患者のコーンビームCT画像を用いた。コーンビームCTにより、治療期間中の臓器の三次元的な変動を把握することが可能である。Dose volumehistogram (DVH)による線量分布評価判定のため、患者10例、各患者約10回のコーンビームCT画像(計100回の照射)に対し、計画標的体積と危険臓器を手動で囲み、線量分布の評価の基礎データを構築した。平成26年度では、治療中に取得したコーンビームCT画像に基づき、治療期間中の臓器の位置変動を把握した。平成27年度は、そのコーンビーム画像上で線量計算を行うための線量計算プログラムの開発を主な目標とした。本年度で開発したポイントカーネルコンボルーションによる高速線量計算プログラムを用い、ビームパラメータを変更しつつ、自動的に線量計算を行うシステムを構築することができた。このシステムを用い、実際に、ビーム方向を計画時に設定した方向から微調整することで、治療中の臓器変動による線量分布への影響が低減される例があることを明らかにした。この成果は第111回日本医学物理学会で発表予定である。平成27年度は、線量計算プログラムの開発がほぼ予定通りに進み、ほぼ予定通りの進捗である。平成27年度までに、治療中に取得したコーンビームCT画像に基づいて治療期間中の臓器の位置変動を把握し、その臓器変動による線量分布への影響を解析した。患者1例に対し治療中に10回取得したコーンビームCTに基づいて、ビーム方向を計画時に設定した方向から微調整することで、治療中の臓器変動による線量分布への影響が低減されることを明らかにした。平成28年度は、上記の成果を第111回日本医学物理学会および第30回高精度放射線外部照射部会学術大会において発表した。

また、解析対象患者を増やすとともに、それまでに進めてきたコーンビーム画像上で線量計算を行うための線量計算プログラムを、精度および計算速度の面でさらに発展させることを目的とした。前立腺がん患者10名、計約100回のコーンビームCTに基づき、解析した全ての患者において治療各回でビームパラメータを変動させることで線量分布が改善することを明らかにした。その成果を第113回日本医学物理学会で発表する予定である。平成28年度は、線量計算プログラムの高精度化および高速化に時間を要し、予定よりも進捗が遅れている。放射線治療では、治療前に撮影したCTを元に線量分布を計算し、治療に最適な照射方向や照射野形状を決める。計画通りの線量分布を実現するため、治療寝台上の患者をX線撮像装置で撮影し、その画像が計画時CTと可能な限り一致するように患者の位置合わせを行う。この従来の方法は、画像の一致度が線量分布の一致度を反映することを前提としている。しかし、対象が人体のように剛体でない場合、画像の一致度が線量分布の一致度と同じである保障はない。本研究は、画像の一致度ではなく線量分布に基づいて位置合わせを行うことで、位置合わせ誤差を低減する新しい手法を提案する。そのための基礎的検討が本研究の目的である。平成28年度までに、治療中に取得したコーンビームCT画像に基づいて治療期間中の臓器の位置変動を把握し、その臓器変動による線量分布への影響を解析した後,治療中に取得したコーンビームCTに基づいてビームパラメータを計画時の値から調整することで、治療中の臓器変動による線量分布悪化を低減できることを明らかにした。それと同時に、線量評価に必要となる線量計算アルゴリズムの基礎開発およびインハウスソフトウェアへの組み込みを行った。平成29年度は、線量計算アルゴリズムの基礎開発に関し、第30回高精度放射線外部照射部会学術大会において発表するとともに、前立腺癌に対する3D-CRTにおいて、治療中の臓器変動に基づいて各治療回でリーフ形状を最適化するアルゴリズムを開発し、適応放射線治療における有用性を示した(第31回高精度放射線外部照射部会学術大会で発表)。さらに、インハウス線量計算ソフトウェアを応用し、前立腺強度変調放射線治療において、ビーム入射角度および寝台位置を最適化アルゴリズムを用いて自動的に決定することによりリーフ形状を変えずに線量分布をいかに改善できるかを解析した。その成果を第115回日本医学物理学会で発表する予定である。計画通りの線量分布を実現するため、治療寝台上の患者をX線撮像装置で撮影し、その画像が計画時CTと一致するように患者の位置合わせを行う。本研究は、各治療回で取得したCT画像に基づいて線量計算を行い、それに基づいて各治療回で照射パラメータを調整することで線量分布改善する方法を検討し、その改善度を明らかとした。平成26年度に計画していたコーンビームCT上での臓器輪の決定はほぼ予定通りに終了した。研究計画では平成26年度中にコーンビームCT上での線量計算を行う予定であったが、コーンビームCT画像を手動で囲むのに要する人的な労力が予想よりも大きかったため、線量計算まで評価することができなかった。
老化における酸素ラジカルの関与

動物の寿命と比代謝速度が逆相関することから,老化のプロセスに酸素ラジカルが深くかかわっていると考えられている.しかし生体が酸化傷害を受けているという直接的な証拠の一つとして,血漿中のコレステロールエステルヒドロペルオキシドの存在がある.このレベルはヒトよりもラットで高く,酸化ストレスと老化との関係を示唆する.またこの脂質過酸化物のレベルの高い無アルブミンラットは,ある種のアミンに対して感受性が高く発がんしやすいことも興味深い.次に,生体膜脂質が酸化を受けたときに生成するリン脂質過酸化物の分析法の確立した.これをラット肝臓や心臓などの生体試料に適用したが,ホスファチジルエタノールアミンヒドロペルオキシド,ホスファチジルセリンヒドロペルオキシド,ホスファチジルイノシトールヒドロペルオキシド,カルジオリピンヒドロペルオキシドのいずれも検出できなかった.これはグルタチオンペルオキシデースによりヒドロペルオキシドの還元されまたホスホリパーゼとアシルトランスフェラーゼにより修復されているためと推定された.したがって,脂肪酸の酸化生成物の超高感度分析法の開発する必要があると考えられた.そして試料を加熱することなく迅速に誘導化し高感度で分析できる方法としてジエチルホスホロシアニデートを触媒とするモノダンシルカダベリン誘導化法を採用することによりピコモルレベルの脂肪酸及びその酸化生成物の分析が可能となった.これを用いて,脂肪酸の酸化生成物がヒトよりもラット血漿中に多く存在することを明らかにした.また酸化ストレス負荷ラットで有意に増加した.動物の寿命と比代謝速度が逆相関することから,老化のプロセスに酸素ラジカルが深くかかわっていると考えられている.しかし生体が酸化傷害を受けているという直接的な証拠の一つとして,血漿中のコレステロールエステルヒドロペルオキシドの存在がある.このレベルはヒトよりもラットで高く,酸化ストレスと老化との関係を示唆する.またこの脂質過酸化物のレベルの高い無アルブミンラットは,ある種のアミンに対して感受性が高く発がんしやすいことも興味深い.次に,生体膜脂質が酸化を受けたときに生成するリン脂質過酸化物の分析法の確立した.これをラット肝臓や心臓などの生体試料に適用したが,ホスファチジルエタノールアミンヒドロペルオキシド,ホスファチジルセリンヒドロペルオキシド,ホスファチジルイノシトールヒドロペルオキシド,カルジオリピンヒドロペルオキシドのいずれも検出できなかった.これはグルタチオンペルオキシデースによりヒドロペルオキシドの還元されまたホスホリパーゼとアシルトランスフェラーゼにより修復されているためと推定された.したがって,脂肪酸の酸化生成物の超高感度分析法の開発する必要があると考えられた.そして試料を加熱することなく迅速に誘導化し高感度で分析できる方法としてジエチルホスホロシアニデートを触媒とするモノダンシルカダベリン誘導化法を採用することによりピコモルレベルの脂肪酸及びその酸化生成物の分析が可能となった.これを用いて,脂肪酸の酸化生成物がヒトよりもラット血漿中に多く存在することを明らかにした.また酸化ストレス負荷ラットで有意に増加した.動物の寿命と比代謝速度が逆相関することから,老化のプロセスに酸素ラジカルが深くかかわっていると考えられている.酸素ラジカルが生体内で生成している直接的な証拠として,酸素ラジカルがDNAを攻撃して生成するチミングリコールや8-ヒドロキシグアニンが生体試料から検出されていることが挙げられる.一方,脂質が酸素ラジカルにより攻撃されると,まず脂質過酸化物が生成すると考えられる.これまで脂質過酸化物を分析する信頼すべき方法がなかったが,一切の加温操作を含まない,迅速な脂質過酸化物の分離定量法を開発した.1.生体内抗酸化剤および生体脂質過酸化物の分析法の確立ホスファチジルエタノールアミンヒドロペルオキシド,ホスファチジルセリンヒドロペルオキシド,ホスファチジルイノシトールヒドロペルオキシド,カルジオリピンヒドロペルオキシドのピコモルレベルの分離分析法を確立することが出来た.2.生体試料とくに血漿中の脂肪酸及びその酸化生成物の超高感度分析法の開発試料を加熱することなく迅速に誘導化し高感度で分析できる方法としてジエチルホスホロシアニデートを触媒とするモノダンシルカダベリン誘導化法を採用することによりピコモルレベルの脂肪酸及びその酸化生成物の分析が可能となった.今後この優れた分析法を用いて,ヒトやラットの血漿や臓器中の脂質過酸化物レベルの,加齢による変化を測定していく.動物の寿命と比代謝速度が逆相関することから,老化のプロセスに酸素ラジカルが深くかかわっていると考えられている.しかし生体が酸化傷害を受けているという直接的な証拠の一つとして,血漿中のコレステロールエステルヒドロペルオキシドの存在がある.このレベルはヒトよりもラットで高く,酸化ストレスと老化との関係を示唆する.またこの脂質過酸化物のレベルの高い無アルブミンラットは,ある種のアミンに対して感受性が高く発がんしやすいことも興味深い.次に,生体膜脂質が酸化を受けたときに生成するリン脂質過酸化物の分析法の確立した.これをラット肝臓や心臓などの生体試料に適用したが,ホスファチジルエタノールアミンヒドロペルオキシド,ホスファチジルセリンヒドロペルオキシド,ホスファチジルイノシトールヒドロペルオキシド,カルジオリピンヒドロペルオキシドのいずれも検出できなかった.これはグルタチオンペルオキシデースによりヒドロペルオキシドの還元されまたホスホリパーゼとアシルトランスフェラーゼにより修復されているためと推定された.したがって,脂肪酸の酸化生成物の超高感度分析法の開発する必要があると考えられた.そして試料を加熱することなく迅速に誘導化し高感度で分析できる方法としてジエチルホスホロシアニデートを触媒とするモノダンシルカダベリン誘導化法を採用することによりピコモルレベルの脂肪酸及びその酸化生成物の分析が可能となった.
シラスおよびゼオライトからのウルトラマリンの合成

優秀な顔料、ウルトラマリンは現在カオリンと硫黄末を870°Cに1週間処理して合成されている。本研究では、南九州の火山噴出物であるシラスおよびシラスから簡単に合成できるP型ゼオライト,その過程で得られる濾液の3つを主原料として、100°C付近での水熱反応でウルトラマリンのSodalite骨格を造りながらその骨格内部に発色源の硫黄を入れる方法を検討するものである。そのためSodalite骨格の生成条件(原料組成,濃度,温度,時間等)そして硫黄源の検討を行った。シラスを原料とした場合は、アルカリ水熱処理で簡単にSodalite骨格が生成したが、発色源の硫黄をこの骨格に入れ込む事はかなり難しかった。即ち、硫黄源として硫黄末または硫化ナトリウムを添加すると、骨格内に硫黄よりも先に炭酸が入ったNatrodavyne(Natr)が生成した。しかしNa_2S_2O_3やNa_2SO_4の添加では内部に硫黄分を含有していると思われるSodalite骨格が生成した。けれども、その添加量が多くするとNatr.や石英が副成し、Sodalite骨格の生成量が少なかった。NaClの添加はSodaliteの結晶化促進効果があった。そして生成物の発色に大きく寄与すると言われている硫黄の含有率は7.6%(市販のウルトラマリンは8.6%)と3つの原料中でシラスが最も高く、加熱による青の発色も濃かった。また加熱条件で色々の色が発現した。P型ゼオライトやP型濾液を原料とした場合は、シラスよりも反応性が悪く、良好な結果は得られなかった。また加圧下での水熱反応も行った。結果は常圧と同じく硫黄分の添加でNatrが生成した。色は細孔内の各種の多硫化イオン種の存在割合によって微妙に変わる。このイオン種の存在割合はEPMAの測定で可能と思われたが、EPMAの参考資料が少なくて、データーの蓄積中で解析まで至らなかった。本研究は5,6年度の継続研究であり、5年度については、シラスおよびシラスから簡単に合成できるP型ゼオライト、そしてその過程で得られる濾液の3つを主原料として、優秀な青の顔料として知られるウルトラマリンを水熱反応で合成する条件の検討を行った。6年度は主に生成機構を調べる。本研究は、従来のようにウルトラマリン発色の源である硫黄末を1000°Cで気相にしてウルトラマリン骨格のSod(Sodalite)cage内に入れるのではなく、100°C付近の低温でSod cageを造りながら液相にして入れる方法であるため、硫黄源の検討、そして一方でSodの生成条件(原料組成、濃度、温度、時間等)の検討が重要になる。これらを種々検討した結果の一部を示す。シラスを原料とした場合は、アルカリ水熱処理で簡単にSodが生成するが、硫黄源としてS粉末またはNa_2Sを添加すると、Natr(Natrodavyne)が生成し、Sodは生成し難かった。しかしNa_2S_2O_3の添加では内部に硫黄分を含有していると思われるSod骨格が生成した(X-rayのシフトから判断)。けれども、その添加量が多いとまたNatrや石英が副成した。Naclの添加は添加量によって異なるが、Sodの結晶化促進効果があった。そして生成物の発色に大きく寄与すると言われている硫黄の含有率は7.6%と3つの原料中でシラスが最も高く、加熱による青の発色も濃かった(市販のウルトラマリンは8.6%であった)。

P型ゼオライトを原料とした場合は、7規定以上のNaOHを使用した時にP型が完全に消失して、Sodの生成が大きくなった。また硫黄源についてはシラスと同じ傾向で、硫黄分が多いとNatrや石英が生成した。つぎにP型合成後の濾液(液相)を原料にした場合は、S分の添加で上記2つに比べてNatrの生成が著しく少なかった。しかし得られた生成物の色は、概して澄んだ明るい色の傾向であった。今後、更に上質のウルトラマリンを得るには、更に加圧での水熱反応を検討する必要があると考えている。優秀な顔料、ウルトラマリンは現在カオリンと硫黄末を870°Cに1週間処理して合成されている。本研究では、南九州の火山噴出物であるシラスおよびシラスから簡単に合成できるP型ゼオライト,その過程で得られる濾液の3つを主原料として、100°C付近での水熱反応でウルトラマリンのSodalite骨格を造りながらその骨格内部に発色源の硫黄を入れる方法を検討するものである。そのためSodalite骨格の生成条件(原料組成,濃度,温度,時間等)そして硫黄源の検討を行った。シラスを原料とした場合は、アルカリ水熱処理で簡単にSodalite骨格が生成したが、発色源の硫黄をこの骨格に入れ込む事はかなり難しかった。即ち、硫黄源として硫黄末または硫化ナトリウムを添加すると、骨格内に硫黄よりも先に炭酸が入ったNatrodavyne(Natr)が生成した。しかしNa_2S_2O_3やNa_2SO_4の添加では内部に硫黄分を含有していると思われるSodalite骨格が生成した。けれども、その添加量が多いとまたNatr.や石英が副成し、Sodalite骨格の生成量が少なかった。NaClの添加はSodaliteの結晶化促進効果があった。そして生成物の発色に大きく寄与すると言われている硫黄の含有率は7.6%(市販のウルトラマリンは8.6%)と3つの原料中でシラスが最も高く、加熱による青の発色も濃かった。また加熱条件で各種の色が発現した。P型ゼオライトやP型濾液を原料とした場合は、シラスよりも反応性が悪く、良好な結果は得られなかった。また加圧下での水熱反応も行った。結果は常圧と同じく硫黄分の添加でNatrが生成した。色は細孔内の各種の多硫化イオン種の存在割合によって微妙に変わる。このイオン種の存在割合はEPMAの測定で可能と思われたが、EPMAの参考資料が少なくて、データーの蓄積中で解析まで至らなかった。
超音速ジェット・量子化学計算を用いたカリックスアレンのキャラクタリゼーション

本研究の目的は、カリックアレンがゲスト分子を包接する機構を分子レベルで明らかにすることである。そこで、本年度は、カリック[4]アレン(C4A)と、希ガスおよび水分子との分子クラスターを生成し、レーザー分光実験と量子化学計算を行い、C4Aがこれらゲスト原子・分子を取り込む機構について研究を実施した。C4A〓希ガス系ではC4A-Ar_nクラスターについて二波長共鳴イオン化実験を行い、C4A-Arには内包型と外側に付着した構造の2つの異性体があり、内包型がより安定であること、さらにC4A-Ar_n≧2では、Ar_nクラスターがC4Aに内包される構造が安定であると結論した。量子化学計算との結果から、内包型C4A-Ar_nクラスターの生成には結合エネルギーだけではなく、分子線中での衝突機構が大きく関与していることが分かった。一方、水分子をゲスト分子としたC4A-H_2Oクラスターでは、水分子はC4Aに内包されず、C4Aの4つの水酸基と環状の水素結合を形成すると結論した。また、赤外-紫外二重共鳴分光を用い水分子の解離エネルギーを3140cm^<-1>と求めることができ、この大きな値は環状の水素結合構造を支持する結果となった。このように、大きな分散力を持つAr_nクラスターはC4Aに内包され、一方H_2Oは水酸基側に水素結合する構造であることを明らかにすることができた。これらのことは、C4Aに包接されるゲスト分子の設計において、親水基、疎水基の役割を考える上で重要な結果である。超音速ジェットと各種線型・非線型レーザー分光を用いてカリックス[4]アレン(C4A)とカリックス[5]アレン(C5A)のレーザー分光に成功した。実験は新規に開発したポリイミド製高温パルスノズルを用い、試料を120-150°Cに加熱してHeキャリアーガスと混合し、真空中に断熱膨張させることにより、超音速ジェットを生成した。電子スペクトルはレーザー誘起蛍光法で、また赤外スペクトルは赤外-紫外二重共鳴分光法で観測した。解析の結果、C4AはC_4対称を持つ分子種が一種類、C5AはC_5対称を持つ分子種と、一つのフェノールが上下反転した構造をもつ二種類のコンフォマーが存在することが分かった。次にゲスト分子に希ガス、窒素、メタン選び包接実験を行った。通常の芳香族分子のvan der Waalsクラスター比べ、カリックス[4]アレンでは100倍以上のクラスター形成(すなわち包接)能力があることが明らかになった。また、これらのゲスト分子は、一個目はC4Aに内包され二個目からは外側に付着することも分かった。一方、水分子をゲスト分子にした場合、水分子は内包されるのではなく、C4Aの水酸基に水素結合することも分かった。
HELLP症候群における補体活性化と血管新生関連因子についての研究

HELLP症候群は母体および新生児死亡の原因となる重篤な疾患ですが、治療は妊娠の終了しかありません。近年、HELLP症候群の原因として補体の異常活性化が注目されています。HELLP症候群における補体の異常活性化機序の解明のため、胎盤由来の血管新生関連因子を持続投与したHELLP症候群のモデルラットを使用し、血管新生関連因子の過剰が補体の異常活性化を引き起こすか検討します。補体の異常活性化の抑制によるHELLP症候群の治療効果についても検討します。またHELLP症候群患者の血清を採取し、実際の患者においても血管新生関連因子の増加と補体の異常活性化が起こっているか検討します。
学習指導要領と親和性の高い金融教育プログラムの構築と教員養成へのアプローチ

平成30年度は、これまで申請者らが科研費を得て行った大学生に対する大規模調査で蓄積した研究を基に、高校卒業段階で不足している金融リテラシーについて、既存教科でどの程度カバーすることができるかを検討した。対象科目は初等・中等教育における社会科と家庭科、数学(算数)科である。さらに次の2つの課題を研究の対象とした。一つは、大学生の金融リテラシーに影響を及ぼす各要因は、金融リテラシー得点を構成するどの金融リテラシー項目にどのような影響を及ぼしているかを考察したものである。初等・中等教育段階において「算数・数学が得意だった」という意識をもっている学生は、直接的に数的処理を伴う問題では正解比率は高いが、そうでない設問では、正解比率は高いとは言えないことがわかった。「国語が得意だった」という意識をもっている学生は、得意と答えた学生よりもそうでない学生の正解比率が高い。「現代社会や政治・経済などの社会科の科目が得意だった」という意識をもってる学生は、幅広い分野の設問で正解比率が高いことがわかった。もう一つの研究は、日本における「金融リテラシー・マップ」の小学生に対する金融リテラシーを参考に、文部科学省が教育要領の「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」との関連を考慮しながら日本の幼稚園・保育所における金融リテラシー教育用の教材およびプログラムを作成した。今回作成された4種類の教材の目的は次のとおりである。1資源の無駄遣いを意識させる。それが、お金の無駄遣いにつながっていることを例示する。2ものを大切に取り扱う、財産を守る。3集団における最大の効用を得るための予算の使い方を考える内容。お金の使い方になれる。4お金の役割や性質についてやさしい具体例にふれる。現在はこれらの教材を使用して、幼稚園児対象に授業を行い、態度変容などの調査を行っており、今年度中に論文としてまとめられる予定である。おおむね当初の計画どおり進んでいる。令和元年度は、既存教科で対応できる金融リテラシーに関して、教育段階ごとにどのような教育が可能となるのかを検討し、金融教育プログラム構築と教材開発を行う。ここでは実現可能性を重視するため、実際に行っている教育の内容をもとに、大幅な変更が必要ない形で金融リテラシーを向上させる仕組みを考える。また、既存教科でカバーできない内容については、総合的学習の時間を使って行う補完的な金融教育プログラムと教材開発を行う。実際に教材を作成する際には現場の教員にも協力を要請する。また、この段階で、既に社会科への金融リテラシー導入を実施しているアメリカでの経験をヒアリング調査することで、実際に生じる問題に対する事前の対処策を講じておく。さらに、Jump$tartでは、金融教育の波及効果を考え、教材開発よりも、教員の研修に力を入れていることが昨年の調査で判明したため、アメリカにおける、より具体的な教員の研修方法について調査するとともに、教育現場の教員の意見も聴取し、日本における教員へのアプローチに反映させる。同時に、「金融教育が可能な教員養成プログラム」を構築する。最終年度となる令和2年度には、作り上げた教育プログラムを、金融教育に積極的な学校現場の先生の協力を得て、実験的に実施し、その改善点や、より重点化してほしい点などを明らかにして、教育プログラムや教材のブラッシュアップを図り、教材マップも作成する。教育プログラムの中に金融教育を取り入れるための補助的な教科書や資料書を出版ないしはウェブ上での公開を行う。実際の取り組みについても、学会で報告し、現職の教員が活用できるように成果発表を行っていく。また、教員への教材配布、講習会など、「金融教育が可能な教員養成プログラム」も実施していく。

令和元年度は、既存教科で対応できる金融リテラシーに関して、教育段階ごとにどのような教育が可能となるのかを検討し、金融教育プログラム構築と教材開発を行う。ここでは実現可能性を重視するため、実際に行っている教育の内容をもとに、大幅な変更が必要ない形で金融リテラシーを向上させる仕組みを考える。また、既存教科でカバーできない内容については、総合的学習の時間を使って行う補完的な金融教育プログラムと教材開発を行う。実際に教材を作成する際には現場の教員にも協力を要請する。また、この段階で、既に社会科への金融リテラシー導入を実施しているアメリカでの経験をヒアリング調査することで、実際に生じる問題に対する事前の対処策を講じておく。さらに、Jump$tartでは、金融教育の波及効果を考え、教材開発よりも、教員の研修に力を入れていることが昨年の調査で判明したため、アメリカにおける、より具体的な教員の研修方法について調査するとともに、教育現場の教員の意見も聴取し、日本における教員へのアプローチに反映させる。同時に、「金融教育が可能な教員養成プログラム」を構築する。最終年度となる令和2年度には、作り上げた教育プログラムを、金融教育に積極的な学校現場の先生の協力を得て、実験的に実施し、その改善点や、より重点化してほしい点などを明らかにして、教育プログラムや教材のブラッシュアップを図り、教材マップも作成する。教育プログラムの中に金融教育を取り入れるための補助的な教科書や資料書を出版ないしはウェブ上での公開を行う。実際の取り組みについても、学会で報告し、現職の教員が活用できるように成果発表を行っていく。また、教員への教材配布、講習会など、「金融教育が可能な教員養成プログラム」も実施していく。研究は予定通り進んだが、一部予算の執行内容について、次年度に支払う必要性が生じたため。金融経済教育およびLayeringがもたらす国民とのコミュニケーションの改善第15回金融教育に関する小論文・実践報告コンクール奨励賞受賞
直線偏光アンジュレータを用いた放射光渦の発生

一般的な放射光源として用いられる直線偏光アンジュレータ放射の偶数次光は軸反転した位相分布をもつことが知られており、本研究は2次光の位相分布に着目して、2台の直交した直線偏光アンジュレータ放射を干渉位相を調整しながら重ね合わせることで渦放射光の発生を試みる。実験は自然科学研究機構分子科学研究所の紫外光放射光蓄積リングであるUVSOR-IIIを用いて行い、2018年度は以下直線偏光アンジュレータ2次光の位相分布観測実験を行った。2台のアンジュレータからそれぞれ直線偏光の基本波と2次光を発生し、バンドパスフィルターを通して観測した干渉光の強度分布から2次光の軸反転した位相分布を確認した。また、光渦の生成実験に先立ち、直交した直線偏光2次光の重ね合わせにより、ある干渉位相のもとでラジアル偏光と呼ばれる偏光ベクトルが放射状に分布したベクトルビームの発生に成功した。これらの実験結果は放射光学会年会および物理学会年会にて報告した。2018年度は直線偏光アンジュレータ2次光の位相分布観測や重ね合わせによるラジアル偏光生成といった基礎実験に並行して、光渦生成のためのハードウェアの改造を行った。UVSORのビームラインBL1Uは直列に並んだ2台の偏光可変アンジュレータが設置されており、中間に二極電磁石で構成されたビーム遅延機構を有する。この電磁石を用いて2つの放射光の干渉位相の制御を行うため、電磁石電源回路の改造および直交補正磁場を作るための空芯コイルの製作を行った。2019年度は、直線偏光アンジュレータ放射2次光の重ね合わせの偏光分布を観測しながら、前年度に改造を行ったビーム遅延用電磁石を用いて干渉位相を変えて、光渦生成を行うための実験条件を探る。光渦は回折素子を用いてそのらせん波面を観測することにより、生成の確認を行う。
カラビーヤオ構造と一般化された幾何構造の統合的研究

研究代表者は一般化されたケーラー多様体においても,無限次元のシンプレクテッィク幾何の枠組みが適用され,モーメント写像が構成され,このモーメント写像が一般化されたケーラー多様体のスカラー曲率と見なせることを示した.筆者は一般化された接続の概念を導入し,一般化されたケーラー多様体上のベクトル束においてもシンプレクティック幾何の枠組みが適用出来ることを見抜き,一般化された正則ベクトル束の曲率をモーメント写像の枠組みを使って定式化した.このアインシュタインーエルミート条件を満たす一般化された接続のモジュライ空間を構成し,変形複体が楕円型であることを示し有限次元の変形空間を構成した.研究代表者:後藤はカラビーヤオ構造そして一般化された幾何構造について研究を行った.これらは後藤が確立した“特殊な微分形式の定める幾何構造の理論"が適用出来る重要な幾何構造となっている.カラビーヤオ多様体についてはカラビ予想,すなわちリッチ平坦ケーラー計量の存在と一意性を重要なノンーコンパクト多様体のクラスについて示すことを目標に研究を行った.半径1の測地球の体積の増大度に対応してALE,ALF, ALGというノンコンパクトケーラー多様体の興味深いクラスがある.リッチ平坦ケーラー計量の存在については進展があったが,一意性についてはまだ研究途中である.一般化された幾何学には一般化された複素構造,一般化されたケーラー構造,一般化されたカラビーヤオ構造,一般化された超ケーラー構造などがあり,ポアソン幾何学,非可換何,導来圏の変形, 4次元多様体の微分トポロジーとの関連が様々な形で示唆されている.これらとの関連を明らかにし,一般化された幾何学の研究を進展させた.具体的には次のテーマに焦点を合わせて,研究を行った.(1)特異点を持つ一般化された複素多様体のスムージングの問題(2)一般化されたカラビーヤオ構想、超ケーラー構造の構成(3)奇数次元多様体上の一般化された幾何構造(一般化された接触構造,一般化された佐々木構造)(4)4次元多様体上の微分トポロジーと一般化された複素構(5)導来圏の変形と一般化された幾何構造.テーマ(2)については,2次元以上のトーラス作用をもつ通常のカラビーヤオ多様体や超ケーラー多様体を一般化されたカラビーヤオ多様体や一般化された超ケーラー多様体に変形する方法を発見した.これらは非自明な一般化されたカラビーヤオ構想、超ケーラー構造の最初の例であると思われる.今年度は一般化されたカラビーヤオ構造、一般化された複素構造に関して、研究を進めた.これらの幾何構造は研究代表者:後藤が確立した特殊な微分形式の定める幾何構造の理論が適用出来る重要な幾何構造である.一般化された複素構造はポアソン幾何、非可換幾何、導来圏の変形、4次元多様体の微分トポロジーそして数理物理など、様々な分野との関連が示されている.これらとの関連をもっと明確にすることを目標に一般化された複素多様体の研究を進展させた.具体的には、1.複素曲面上の一般化された複素構造の変形とモジュライ空間の構成2.実4次元多様体上の一般化された複素構造の対数変換により構成3.トーラス作用を用いた一般化されたカラビーヤオ構造の構成などを行い、これらの結果を論文にまとめて、Arxiv上に発表し、また投稿した.当該年度は次の研究を推進した.(1)一般化された複素構造の変形,モジュライ空間の構成と非可換代数幾何(2)「一般化されたケーラー-アインシュタイン計量」と「一般化されたK-安定性」との同値性(Donaldson- Tian-Yau予想の拡張)(1)については、概ね順調に研究が進展している.研究結果を論文にまとめ、Arxiv上発表し、submitした論文がacceptされ、近々出版予定である.(2)については様々な試行錯誤を行っている段階である.一般化されたリーマン計量とは通常のリーマン計量gと実2次形式bのペア(g, b)のことであり,一般化されたリーマン計量(g, b)に対して,拡張された「Levi-civita接続」,「曲率」そして「アインシュタイン条件」の構成を目指した.この際,問題となるのは,「曲率」がテンソルではなく,微分作用素となってしまうことである.このような問題(アノマリーの問題といわれている)を解決する必要がある.「アインシュタイン条件」は(g, b)に関する偏微分方程式(モンジューアンペール型方程式)で与えられることになると思われる.ケーラー幾何において,スカラー曲率がモーメント写像となることがDonaldson-Tian-Yau予想の出発点であった.一般化されたケーラー幾何においても,モーメント写像を構成し,上記,一般化されたリーマン計量に関する「スカラー曲率」とモーメント写像が一致することを示すことを目指した.現状では、シンプレクティック幾何学の枠組みが適用可能であり、形式的にモーメントマップが構成されることまでは示すことが出来ている.研究テーマ(1)一般化された複素構造の変形,モジュライ空間の構成と非可換代数幾何の研究が順調に進展している.コンパクト複素曲面X上の正則ポアソン構造をβとすると通常の複素構造から定める一般化された複素構造Jの変形として一般化された複素構造J_βが得られる.

これをポアソン変形という. J_βに関して,次の定理を示した.定理1ポアソン構造の零点集合C = {β= 0}が非特異複素曲線ならば、J_βの変形は非障害的であり,倉西空間は補集合X-Cの2次特異コホモロジー群H2(X-C)の開集合で与えられる.この定理は通常の複素構造の変形と違いジェネリックな一般された複素曲面の変形が位相的なものとなるという著しい特徴を示しており注目に値する.申請者はこの定理をもとにさらに,ポアソン構造の零点集合C = {β= 0}に特異点がある場合J_βの変形を詳細に調べた.特に, C = {β= 0}の特異点がm個のnodeおよびcusp {p_i}からなっている場合, H3(X-C) = {0}ならば,変形の障害は消えており, J_βの無限小変形空間はH2(X-C)と特異点p_iのヤコビ環I_iにより決定される.すなわち, I_iは曲線Cの各特異点p_iを局所的にスムーズにする変形に対応し,この局所スムージングは常に大域的スムージングへ拡張可能であり, H2(X-C)は特異点集合{p_i}_iを保ちながら変形する変形の方向である.これらの結果は論文にまとめ発表した.さらに,これら変形の研究を下に,一般化された複素曲面の大域的なモジュライ空間の構成に研究を進めた.モジュライ空間にはポアソン構造の零点集合の特異点の種類により, stratificationが入り,各strataには,トーションが消えた平坦接続が入ることを示した(これをstratified flat structureという).一般化された複素構造はHitchinにより2002年に導入された多様体上の幾何構造であり、複素構造、シンプレクティック構造を特別な場合として含み、さらにこの二つの幾何構造が混合した新しい幾何構造となっている.一般化されたケーラー構造は通常のケーラー構造の拡張であり、双エルミート構造と同値であることが示され、また非可換代数多様体との関連も示されて注目されている.ケーラー多様体上に非零な正則ポアソン構造があると、ポアソン構造のランクの変化に応じて、構造のタイプ数がジャンプする一般化された複素構造が構成され、興味深い研究対象となっている.特に、複素曲面上、ポアソン構造により得られた一般化された複素構造に関しては、ポアソン構造の零点集合が非特異ならば、その変形は常に非障害的であり、変形は零点集合の補集合の第二特異コホモロジーにより与えられるという顕著な結果を証明した.ケーラー幾何学において、スカラー曲率がモーメント写像として現れることが知られている(Donaldson-Fujikiの定理).申請者は昨年度の研究において一般化されたケーラー多様体においても、無限次元のシンプレクテッィク幾何の枠組みが適用され、モーメント写像が構成され、このモーメント写像が一般化されたケーラー多様体のスカラー曲率と見なせることを示した.一般化されたケーラー多様体では、Levi-civita接続はうまく定義されない.また曲率もテンソルとはならないなどの問題があるのだが、スカラー曲率、およびリッチ曲率はモーメント写像により、自然に定義される点が注目すべき点である.これらの研究成果は論文scalar curvature as moment map in generalized K\
これからのＨＩＶ／ＡＩＤＳ診療体制の在り方に関する研究

慢性疾患としてのHIV診療には、専門的医療だけでなく一般的合併症へのプライマリケア的医療の両面が必要とされる。今後の医療における専門および一般医療機関の連携の必要性を検討するために、患者及び医療機関双方へのアンケート調査を行い現状分析した。その結果、現状では患者の多くは専門医療機関にてプライマリケア的医療も期待せざるを得ない状況であり、一方、医療側もHIV患者の受け入れに関しては専門医療機関に依存していることが判明した。その背景には、患者側には守秘性保持や疾患への偏見において一般医療機関への不信があり、医療機関側にはHIV感染症に関しての感染性や治療法に関しての理解不足があるものと考えられた。本研究では、今日のHIV診療においての医療ニーズを、専門医療的要因とプライマリ・ケア的要因の両面から分析し、今後の地域医療におけるHIV診療体制において求められるべき方向性を検討する。そのために前年度の患者アンケートに引き続き、今年度は「HIV患者の地域医療体制に対する意識調査」を行った。対象は横浜市立大学附属病院通院中のHIV感染患者の中で一年以上の継続診療を行っている患者で、現時点で約100名から回答が得られた。年齢は20代から70代、感染判明時の年齢は10代から60代であった。HIV感染患者の非HIV疾患の診療において、HIV専門医療機関(拠点病院)の役割と地域における一般的医療機関の役割が必ずしも明確にされておらず、多くの患者はHIV感染症以外の慢性疾患の治療を、近医などの一般医療機関ではなく、通院に時間をかけてHIV専門医療機関(当院)を受診することを希望している実態がある。その背景には、患者側が求める医療的課題、医療側の受け入れ体制に関する課題、HIV感染症への理解に関する課題、などの諸問題があり、現在アンケート調査の結果を分析中である。今後、地域医療において幅広くHIV患者の診療が受け入れられていくためには、専門医療機関と地域医療機関がより効果的に役割分担すべくシステムづくりが必須であると考えられるが、そのために必要な地域医療側の要因を解析するために、地域医療機関へのアンケート調査を含めた更なる検討が必要である(平成25年度の研究課題)。本研究では、今日のHIV診療においての医療ニーズを、専門医療的要因とプライマリ・ケア的要因の両面から分析し、今後のHIV診療体制において求められるべき方向性を検討することである。そのためにH23年度の患者アンケートに引き続き、H24年度からH25年度前半は「HIV患者の地域医療体制に対する意識調査」を行った。その結果、HIV感染患者の非HIV疾患の診療において、HIV専門医療機関(拠点病院)の役割と地域における一般的医療機関の役割が必ずしも明確にされておらず、多くの患者はHIV以外の慢性疾患の治療を、近医一般医療機関ではなく、通院に時間をかけて当院を受診することを希望している実態がある。その背景には、患者側が求める医療的課題、医療側の受け入れ体制に関する課題、HIV感染症への理解に関する課題、などの諸問題があり、今後、地域医療において幅広くHIV患者の診療が受け入れられていくためには、専門医療機関と地域医療機関がより効果的に役割分担すべくシステムづくりが必須であると考えられた。以上のような患者側からみた調査内容を解析した結果を踏まえた上で、H25年度後半は医療側へのアンケート調査を行った。神奈川県内の有床医療機関(327施設)を対象に、HIV患者の受け入れに関しての現状調査と意識調査を行っている。平成26年4月の時点で189施設から回答があった(回収率54.9%)。回答のあった189医療施設中、50例以上の診療経験のある医療機関は7施設(3.7%)のみで、HIV診療経験の全くない施設が156施設(83%)あり、HIV診療体制が一部の医療機関に集約されている現状が明らかとなった。現在、このようにHIV診療が一部の医療機関に集約されている背景について、アンケート内容の集約と解析を含めて精査・検討を行っている。今日のHIV診療においての医療ニーズを、専門医療的要因とプライマリ・ケア的要因の両面から分析し、今後のHIV診療体制において求められるべき方向性を検討する。そのために本年度は長期フォローされているHIV患者の長期診療に伴う患者側要因の解析を行うための患者アンケート調査を行った。100名から回答が得られた。年齢は20代から70代まで幅広く、感染判明時の年齢も10代から60代までさまざまであった。HIV専門医療機関(拠点病院)における医療サービスは、疾患や治療に関する不安を大きく軽減させることができている一方、病気以外に遭遇する人間関係や社会生活上の不安の軽減には必ずしも至っていないことが判明した。

一方、多くの患者はHIV以外の慢性疾患の治療を、近医一般医療機関ではなく、通院に時間をかけて当院を受診することを希望している実態が明らかとなり、その理由として、専門医療機関の高い専門性や急変時の対応への期待だけでなく、一部の一般医療機関で時折みられる診療・検査での差別的対応などもその理由に寄与していることがうかがわれた。今後、地域医療において幅広くHIV患者の診療が受け入れられていくためには、地域医療機関側の意識改革だけでなく、専門医療機関と地域医療機関が医療的な役割分担において密接に連携し合うためのシステム作りが不可欠であると考えられた。本研究は、今日のHIV診療においての医療ニーズを、専門医療的要因とプライマリ・ケア的要因の両面から分析し、今後の診療体制の在るべき方向性を検討することである。そのため、「長期診療に伴う患者要因の解析」及び「HIV患者の地域医療体制に関する意識調査」を目的とした患者側へのアンケートを行い(H23-H24)、その結果分析を踏まえた上で、H25年度後半よりHIV患者の受け入れに関しての現状調査と意識調査を目的として医療側へのアンケート調査を行った。神奈川県下の医療機関を対象にしたHIV診療に対する意識調査の結果、拠点病院17施設、非拠点病院172施設、計189施設(54.94%)より回答を得た。同様の調査を7年前にも行っているが、7年前の調査では103施設(30.6%)から回答があり、回答数の増加はHIV診療への関心の高まりを示すものと考えられた。3名以上のHIV診療の経験があると回答した施設は20施設で7年前の18施設とほぼ同様の数であった。しかし50名以上の診療経験があると回答した施設は4施設から7施設に増えていた。また患者総数は570名から979名とほぼ倍増していた。入院患者のHIV感染が判明した場合の対応については、診療実態のある施設(17施設)では自院で対応可であるが、診療実績のない多くの病院は他院に転院を依頼すると回答した(167施設)。以上の結果より、HIV患者数は確実に増加しているが、HIV診療を行っている医療機関の数はこの7年間でほとんど増加しておらず、依然として限られた医療機関に集中していることが明らかとなった。今後、地域医療において幅広くHIV患者の診療が受け入れられていくためには、専門医療機関と地域医療機関がより効果的に連携していくと同時に、地域医療に関与する各職種に幅広くHIV診療に関しての理解と意識改革を図っていくことが必要であると考えられた。内科感染症膠原病本研究の目的は、今日のHIV診療においての医療ニーズを専門医療的要因とプライマリ・ケア的要因の両面から分析し、今後の地域医療におけるHIV診療のあり方について検討することである。そのためにまず患者側から見たHIV診療のあり方を検討するために長期フォローされているHIV患者へのアンケート調査を昨年度に引き続いて行った。アンケート調査の結果は今後医療側要因を解析していく上での基礎資料となるものである。本年度(H24年度)の研究では病院側の現状を調査する予定であったが、調査内容の準備の段階で実際の調査はH25年度に持ち越された。患者側からみた調査内容を解析した結果を踏まえた上で、H25年度後半は医療側へのアンケート調査を行った。神奈川県内の有床医療機関(327施設)を対象に、HIV患者の受け入れに関しての現状調査と意識調査を行っている。