hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
面順次像分離装置の開発とその応用

カメラの撮影画像から,プロジェクタの投影した像と投影がない状態の風景とに分離を行う像分離システムの研究である.カメラの露光時間を延長した像分離の手法を提案し,像分離システムの実装を行った.また,像分離の応用研究としてパターン投影方式での物体の形状・色情報の取得方法を提案した.物体の形状・色情報測定アプリケーションと指定パターン追跡アプリケーションを作成し,共に像分離システムの有効性,実用性を実証した.カメラの撮影画像から,プロジェクタの投影した像と投影がない状態の風景とに分離を行う像分離システムの研究である.カメラの露光時間を延長した像分離の手法を提案し,像分離システムの実装を行った.また,像分離の応用研究としてパターン投影方式での物体の形状・色情報の取得方法を提案した.物体の形状・色情報測定アプリケーションと指定パターン追跡アプリケーションを作成し,共に像分離システムの有効性,実用性を実証した.像分離システムの試作により得られている課題である,(1)プロジェクタとカメラの色フィルタの透過率を考慮した像の分離による分離精度の向上,(2)分離後の画像に対する色の再現性の向上(3)カメラの露光時間の延長またはカメラの感度の改善による分離後の画像の明るさの改善,の3点について取り組んだ。まず,課題(1)(2)について,フィルタ特性の考慮を行った手法を提案し,分離精度の向上を行った。像分離は投影色に同期し露光した3枚の画像を使用することにより行うが,プロジェクタ、カメラの色フィルタ特性の透過率の影響を受け,投影されている色以外の成分が値を持つ。この非投影成分の値は投影成分からの漏れと考えることができ,漏れた成分は投影成分の値に比例するため,フィルタの透過特性を予め求めておくことにより投影成分を推定し分離を行う手法を提案した。さらに問題(3)について,開口率の大きいレンズの採用と手法の改善によるカメラの露光時間の延長により,画像の明るさの改善を行った。露光時間が短い原因は,各投影色に同期して撮影した画像を用いて像分離を行っていることにより,露光時間を投影色の投影時間以上にできないためである。このことから複数投影色の投影区間で露光した画像を像分離に用いることで露光時間を延長する手法を提案した。カメラの露光間隔と露光時間の関係から撮影画像に含まれる投影色毎の露光時間が一致しないことを考慮し,露光時間比を演算に含め分離精度の向上を行った。以上のフィルタ特性の考慮と露光時間の延長を行った手法をFPGA上で実装を行い,像分離をリアルタイムに処理できていること,分離後の背景画像の明るさが改善していることを確認した。現在,研究成果を論文として投稿する準備を進めているところである。前年度に構築した像分離システムより得られている課題である(1)カメラの露光時間を延長した撮影画像を用いる像分離手法の像分離精度の向上(2)応用アプリケーションに向けたインタフェースの構築(3)像分離を応用したアプリケーションの試作の3点について取り組んだ.問題(1)について,従来の手法では投影色区間の途中までの露光による投影色による成分の減衰は区間に対する露光時間の割合によって表されると仮定していた.投影色による成分の減衰は露光時間に必ずしも比例しないため,減衰した成分を新たな未知項として推定を行うように像分離手法を変更した.またカメラによる撮影画像の数式モデル化を行い像分離手法の一般化を行うことにより,撮影画像について行列を用いた連立方程式として表すことができることを示した.連立方程式の解を求めることにより投影像と背景像の推定が可能である.次に問題(2)について,像分離システムからの出力として得られる同時刻の投影画像,背景画像をVGA出力に対し同時に出力できるよう改良した.したがってVGA出力をキャプチャすることによりPC側のアプリケーションで像分離結果の利用が可能となった.また,USBをインタフェースとしたPCと像分離システム間の通信部の実装を行い,56[fps]での投影画像,背景画像のPCへの送信が可能となった.上記の手法の変更と出力の変更を像分離システムに対して行い,像分離精度が改善していること,像分離演算をリアルタイムに処理しVGA出力できていることを確認した.さらに問題(3)について,像分離により得られる画像を用いた際に改善が見込まれるアプリケーションについての検討を行った.検討の結果,背景画像に含まれる物体の追跡において像分離により投影像の除去が可能であるため良好な結果が得られるという知見が得られた.像分離システムを有効利用するシステムの一つとして像分離の特性を活かした物体の形状・色情報取得方法を提案し,それに対するアプリケーションの実装を行った.背景として,動物体の形状と色情報の同時計測には高速な形状取得と同時刻のテクスチャが必要となる.投影パターンを用いての一般的な形状計測ではテクスチャの同時計測は困難である.また,形状測定とテクスチャの視点が違う場合は位置あわせをする必要がある.そこで,投影画像と推定背景画像を同時に取得できる像分離システムの特性を活かした,パターン投影方式での物体の形状・色情報の取得方法を提案した.利用場面として,モーションキャプチャや三次元モデリング,物体認識などが挙げられる.本研究では縞パターンを投影し,観察点の隣接色から投影上の位置を判断して光切断法により物体の形状を計測している.少ない隣接色で投影位置が特定できる縞パターンの検討を行い,任意の隣接3色から投影パターン上の位置が一意に特定可能な縞パターンを作成した.

物体部分の色情報は像分離で得られた投影部分を除いた画像から,形状計測で計測できた点の範囲をテクスチャとして切り出すことで得た.実装では処理の並列化を行い,NVIDIA社のGPGPU技術を備えたCUDAを用いて形状計測処理の高速化を行った.処理速度,計測精度についての実験・評価を行い,処理速度は像分離速度以上を達成し,計測精度は投影した縞幅に対して誤差の範囲であり妥当であることを検証した.検証の結果、形状検出時に異なった計測点の座標が計測される場合や,投影物体の表面が鏡面または色の反射率が低い時に形状検出ができない等の課題が明らかになり,その原因について検討を行った.
動物の低温耐性誘導遺伝子の網羅的同定

生物の進化の歴史が示すように、環境温は生物種の存亡を左右する最も強い淘汰圧の一つである。これまでに繰り返された地球の寒冷化と温暖化の中で、温度に対する抵抗性を獲得する戦略は生物種の存亡とともにその生息域にも大きな影響を及ぼして来ている。本研究では、個体の低温耐性のメカニズムを解明する目的で、ショウジョウバエの恒常的な低温暴露に対する抵抗性を賦与する遺伝子の検索を行った。その結果、エネルギー代謝を抑制することにより、また食事におけるカロリーの制限により有意な低温耐性が誘導させることを見出した。低体温を可能にすることは、エネルギー代謝抑制、寿命の延長、人工冬眠、心・脳疾患治療、臓器移植等における革新的な医療技術開発への道を拓くことから、これまで数十年にわたって様々な角度から研究がなされて来た。しかし、低温耐性を誘導する有効な手法は未だ見出されていない。本研究では、ショウジョウバエの分子遺伝学的手法を駆使して低温耐性誘導遺伝子の網羅的な同定を行い、さらに当該遺伝子産物の機能解析から低温耐性誘導の分子機構を明らかにすることを目的とする。これまで特定の細胞・組織での遺伝子発現が個体の低温耐性に及ぼす影響を検討した研究は極めて僅かである。ショウジョウバエにおいてはGAL4-UASシステムを利用することにより、特定遺伝子の特定細胞・組織での機能を抑制した遺伝子改変個体を容易に作製することが出来る。そこで本研究では、誘導型RNA干渉系統群とGAL4-UASシステムを駆使することにより、特定遺伝子を特定細胞・組織で発現抑制した遺伝子改変個体の作製と解析を通して、低温耐性誘導遺伝子の網羅的な同定を試みる。本年度は、神経細胞特異的GAL4ドライバーであるelav-GAL4と誘導型RNA干渉系統群との交配により得られた遺伝子発現抑制個体の低温耐性を指標に、低温耐性誘導に関わる遺伝子群を同定した。具体的には、RNA干渉系統の選択として、まず低温条件下で発現変動が報告されている遺伝子群に着目して検討を開始した。これまでに約150系統についてスクリーニングを完了し、ミトコンドリアに局在する特定のタンパク質の発現阻害により著しい低温耐性の誘導が認められた。低温環境に長時間曝された際の昆虫のユニークな応答としてミトコンドリアの断片化と常温での再構築が観察されることから、今後、上記タンパク質の神経細胞のミトコンドリア機能への影響について生化学的・分子遺伝学的な解析を進める計画である。本研究では、誘導型RNA干渉系統群とGAL4-UASシステムを駆使することにより、特定遺伝子を特定細胞・組織で発現抑制した遺伝子改変個体の作製と解析を通して、低温耐性誘導遺伝子の網羅的な同定を試みる。本年度も、神経細胞特異的GAL4ドライバーであるelav-GAL4と誘導型RNA干渉系統群との交配により得られた遺伝子発現抑制個体の低温耐性を指標に、低温耐性誘導に関わる遺伝子群の同定を引き続き試みた。その結果、ミトコンドリア酵素で、ロイシンの分解に関わるmethylcrotonyl-CoA carboxylaseの発現を抑制した場合に顕著な低温耐性の誘導が観察された。また、細胞膜の流動性を調節する脂肪酸不飽和化酵素desat1の発現を抑制すると低温感受性の亢進が観察された。逆に、膜流動性を上昇させるリノール酸を組織特異的に発現することができるdelta12脂肪酸不飽和化酵素(fat2)を遺伝子導入した組み換え個体を作製し、検討した結果、神経組織とともに環状腺で発現した場合に低温耐性が誘導された。現在、その分子メカニズムを解析中である。
沖縄県の振興開発と内発的発展に関する総合研究

本研究の目的は、1972年に沖縄県が日本に「復帰」して以降、実施された振興開発に関する分析と、沖縄県における内発的発展に関する検討という2つに大きく分けることができる。前者に関する本研究の成果は、振興開発が初期の目標を実現できなかった要因を明らかにしたことである。特に、振興開発を米軍基地の押し付け策と連動させる「アメとムチ」の政策が振興開発失敗の最大の要因であることが本研究によって明らかにされた。後者に関する本研究の成果は、名護市の「逆格差論」に基づく内発的発展がなぜ近年再評価されたのかの理由を分析したことである。また沖縄全体の内発的発展を実現するため政策提案も行った。平成24年度の研究実施計画は、主に米軍基地所在市町村における振興開発の効果と問題点、米軍基地所在市町村の財政状況や経済状況等について、関連資料を収集し、関係機関や住民から聞き取り調査することに研究の重点がおかれた。当該年度における研究実績は次のように、まとめることができる。沖縄島の宜野湾市、嘉手納町、那覇市、名護市、宜野座村、そして久米島町等の基地所在市町村の統計データを収集するとともに、沖縄県庁、沖縄総合事務局から発行されている諸統計資料を入手し、分析した。また沖縄国際大学の教員に対して基地と振興開発lに関するインタビューを行った。また米軍跡地である、那覇市のおもろ町、北谷町の美浜、読谷村を実施調査し、基地返還後の経済効果について関連資料を収集し、分析を行った。以上の調査から、いわゆる基地経済は沖縄経済全体の中で大きな比重をしめていないが、基地所在市町村においては基地関連の振興開発の効果が無視できない規模であることが明らかになった。振興開発政策の一つの側面である「アメとムチ」の政策が、基地所在市町村に対して影響を与える背景を経済的に検討することが可能になった。また基地跡地利用における個々のケーススタディにより、基地経済が沖縄全体の経済に与える影響度が小さくなってきているという状況を具体的に把握することが可能になった。本年度は、沖縄県における振興開発の実態調査を進めるとともに、那覇市の金城地区における跡地利用を内発的器発の観点から資料収集、実態調査を行うことができた。また宮古市が直面している開発問題についてのヒアリング調査を行い、同地で開催されたシンポジウムにおいて地域住民から開発にともなう問題について意見交換することができた。また同じ島嶼として開発問題を共有し、内発的発展の実践が見られるグアム、パラオにて調査を行うことで、沖縄が抱える問題と発展の可能性について明らかにすることが可能となった。さらに、中国・上海や台湾大学の研究者と沖縄経済の問題について意見交換することで、本研究に関する有意義な示唆を得た。さらに石垣島、竹富島において振興開発と内発的発展に関する実態調査、資料収集、インタビュー等を実施した。沖縄県ではなく、鹿児島県の島である、与論島においても実態調査、インタビューを行った。沖縄県の島々とは琉球文化圏として共通の歴史、文化を持つほか、奄美振興開発が実施された島であり、沖縄県の沖縄振興開発との比較の上でも重要な研究上の知見を得ることができた。本年度12月に名護市辺野古への米軍基地建設と関係する振興開発の新たなメニューが日本政府から提示された。他方、本年度1月に実施された新米軍基地の建設予定地である名護市市長選では、振興開発からの脱却を掲げ、新基地建設に反対する候補者が当選した。来年度は、沖縄県において辺野古新基地建設と振興開発との関係を名護市における調査を踏まえて検討する。また来年度11月に予定されている沖縄県知事選挙においても振興開発が大きな争点になると思われるが、今後の沖縄県における振興開発と内発的発展との関係についても分析する予定である。本研究関連の書籍、報告書、統計書を沖縄県立図書館、各自治体、政府機関等で入手し、分析・検討をした。また本研究に関連する機関、沖縄県、内閣府沖縄担当部局、沖縄総合事務局等の担当者に対してインタビューを行った。さらに沖縄のNGO,NPO,大学研究者等から本研究関連の事項についてインタビュー調査を行なった。2011年4月から2012年3月末まで発行された、沖縄の地元紙『琉球新報』『沖縄タイムス』両紙において本研究関連の記事を切り取り、整理した。2011年11月、12月、2012年3月に本研究関連の国内シンポジウム1件、国際シンポジウム2件が開催されたが、それらのシンポにおいてパネラーとして報告するとともに、他のパネラーや会場参加者と意見交換を行った。本研究の成果を報告し、他の参加者との議論により本研究課題に関する新たな知見や研究に関連する情報を得ることができた。2012年2月、3月に次のような本研究関連書籍を出版した。松島泰勝

『琉球独立への道ー植民地主義に抗う琉球ナショナリズム』法律文化社、2012年、松島泰勝編著『民際学の展開ー方法論、人権、地域、環境の視座から』晃洋書房、2012年。前者は沖縄の振興開発が抱えている諸問題を明らかにしたうえで、島嶼国・地域の事例を参照しながら、沖縄における内発的発展の可能性を考えたものである。後者の著作には、研究手法において内発的発展論と多くの共通点をもつ民際学と沖縄との関係についての考察と、沖縄とツバルとの民際交流の可能性についての論文が含まれている。沖縄の振興開発と内発的発展を国際的に比較するために、スコットランドにおいてフィールドワークを行った。スコットランドは1999年から地域独自の政府と議会を持ち、独自の経済政策を実施することが可能になった。また地域の内発的発展を進めるために、2014年にはイギリスからの独立を問う住民投票が行われた。このような政治的な動きを実現させた経済的な背景について現地調査を行い、関連資料を収集した。大きな分権が行われたスコットランドと、中央政府から様々な経済的制約を受ける沖縄を開発政策の視点から比較することで、沖縄の振興開発が抱える諸課題が明らかになった。2014年は振興開発と米軍基地の押しつけ政策との関連が問われる選挙が行われた。名護市市長選挙、沖縄県知事選挙、衆議院議員選挙等である。各選挙において振興開発と辺野古新基地建設受け入れが争点となった。各選挙結果は、振興開発費の増加よりも、新基地建設に反対する民意が態勢を占めることが明らかになった。選挙の戦後において振興開発の意味の問い直しと、あるべき経済発展のあり方が議論された。このような沖縄の振興開発と内発的発展に関するフィールドワークを名護市において実施した。名護市運営の商店街において、各商店主に対してインタビュー調査を行った。また名護市の内発的発展ともいえる「逆格差論」に基づいた名護市総合計画・基本計画の再評価が行われた背景について調査、考察した。また沖縄県庁、那覇市役所において、振興開発、基地跡地利用、経済状況の最新動向等に関する資料を収集するとともに、関係者にインタビュー調査を行った。また沖縄県立図書館郷土資料室等において、本研究課題に関する歴史的調査を行った。島嶼経済論当初の研究目的、研究計画にそった形で研究活動を行うことができたからである。調査研究過程で、本研究に関連する資料を入手できたことも研究の達成度を上げることに貢献したといえる。また本研究に関するフィールドワークを精力的に実施することで、関係者に対するインタビューを行い、実態調査を実施し、関連資料を収集することも可能になった。さらに学会、研究会、シンポジウム、講演会等において、本研究に関する報告を行い、参加者との意見交換により研究内容を深めることができた。本研究の計画に従って、沖縄の振興開発と内発的発展に関する実態調査、資料収集、ヒアリング調査等を実施することができた。グアム、パラオ等の海外島嶼、与論島の沖縄県外島嶼と、沖縄県の振興開発と内発的発展を比較調査することができた。また台湾、中国上海の経済学者と沖縄の経済政策、経済実態等に関して意見交換することで、多くの新たな知見を得ることが可能になった。
肺扁平上皮癌に対するmTORとFAKを標的とした治療戦略

本研究は肺扁平上皮癌に対するmTORC1とFAKを標的とした治療の効果、作用機序、安全性について、in vitro及びnude mouseを使用した肺扁平上皮癌異種移植モデルを用いた実験により検証することを目的としている。先行研究により口腔癌細胞株を使用したshRNAライブラリースクリーニングにより、mTORC1とFAKに相互効果がある可能性が示されている。平成29年度には、mTORC1阻害剤、FAK阻害剤さらにFAKと相互作用をもつSrcに対する阻害剤を用いてin vitroにおける細胞増殖試験を行い、薬剤併用効果の検証を行った。また、ウェスタンブロットを用いて、上記阻害剤使用した際の細胞内シグナルの変化、アポトーシスについての解析を行った。平成30年度には、前年度に引き続き、in vitroでの検証を複数のFAK阻害剤及び複数の細胞株を用いて行い、in vivoで使用する細胞株及び薬剤の選定を行なった。in vitroでの結果に基づいて、当初は平成30年度に動物実験を行う予定であったが、in vitroでの検証に予想以上に時間を費やしたため、平成31年度にnude mouseを使用した肺扁平上皮癌異種移植モデルによる実験を行い、併用効果、作用機序、安全性について検証する予定である。本研究結果が明らかになれば、肺扁平上皮癌に対する新しい分子標的治療の開発につながることが期待される。当初は平成30年度に動物実験を行う予定であったが、in vitroでの検証に予想以上に時間を費やしているため、平成31年度に動物実験を行う予定とした。mTORC1、FAK、Srcを標的とした治療についてin vitroの結果に基づいて細胞及び薬剤の選定を行い、nude mouseを用いた皮下移植モデルでの実験を行う予定である。この実験により、併用治療による腫瘍増殖抑制効果およびその作用機序について検証する。本研究は肺扁平上皮癌に対するmTORC1とFAKを標的とした治療の効果、作用機序、安全性をについて、in vitro及びnude mouseを使用した肺扁平上皮癌異種移植モデルを用いた実験により検証することを目的としている。また、ウェスタンブロットを用いて、上記阻害剤を使用した際の細胞内シグナルの変化、アポトーシスについての解析を行った。その結果、in vitroにおいてはmTORC1阻害剤とFAK阻害剤に併用効果が確認され、Src阻害剤を併用することによりさらに強い併用効果が確認された。細胞内シグナルおよびアポトーシスについては、阻害剤とsiRNAを用いて実験を行っているが、in vitroでの解析では解釈が難しい部分があっため、次年度に詳細に解析するよていである。作用機序についてはまだ解明していないが、細胞増殖試験においては有望な併用効果が得られているため、平成30年度にはnude mouseを使用した肺扁平上皮癌異種移植モデルによる実験を行い、併用効果、作用機序、安全性について検証する予定である。平成29年度中に肺扁平上皮癌の細胞株を使用して、阻害剤使用の際のin vitroにおける細胞内シグナル、アポトーシス等について解析を終了する予定であったが結果の解釈が難しい部分もあり、様々な条件設定で実験を行っているため、次年度にも行う予定としている。mTORC1とFAKを標的とした治療について、in vitroにおいて細胞増殖試験では有望な結果が得られており、nude mouseを使用した実験を今後予定している。in vitroにおいて、細胞内シグナル、アポトーシス等についての解析が不十分ではあるが、nude mouseの実験で採取される組織でも解析を行い、作用機序について解析する予定である。

この実験により、併用治療による腫瘍増殖抑制効果およびその作用機序について検証する。研究計画の実施が当初の予定よりやや遅れており、必要物品の一部の購入を翌年度に行うため次年度使用額が生じた。当初平成30年度に動物実験を行う予定で予算を計上していたが、実験計画が遅れており、次年度に動物実験を行う予定としたため、次年度使用額が生じた。
顎関節症患者の下顎頭の経時的な骨形態変化の発生予測

平成6年度の科学研究費に基づく研究概要は以下のとおりである。研究計画調書に沿って、1993年1月から1994年6月までの1年6ヶ月の間に顎関節疾患の臨床診断の下に放射線科に各種X線検査の依頼があった患者を検索の対象とした。放射線科に保存してあるアンケート及び診査記録を基にしてデータベースを作成し、コンピューター入力を行った。1年6ヶ月の間の新来患者数は614名であった。そのうち、顎関節断層撮影を行った患者数は、446名(72.6%)であった。その中で期間内に2回以上の断層撮影を行った患者数は33名(5.4%)で、そのうち10名については、MRI検査も行われていた。初回撮影日と最終撮影日の間隔は、平均で228日(約7ヶ月半)であった。初回撮影日に、下顎頭の形態変化が認められるとその後の撮影時には高率で、骨吸収性あるいは骨増生性の形態変化の進行が確認された。これは、断層撮影により観察した時期が形態変化の発生した時期と時間的な一致を見たものと考えられる。一方、初回撮影日に形態異常が認められても、その後に著しい変化を呈しない症例も存在した。下顎頭の骨形態変化は、関節円板の位置異常、形態異常あるいは動態異常とも密接に関係しており、下顎頭の形態変化の進行により代償的に臨床症状の漸善をみることがある症例が存在した。下顎頭の経時的な形態変化の進行のメカニズム等については未だ不明な点が山積しており、それらの点について、今後更に明らかにして行きたい。
「おばあちゃんの畑」をテーマとした地域・学校との連携による博物館活動

「おばあちゃんの畑」をキーワードに様々な団体が連携して博物館活動を実践した。当初は博物館主導による活動であったが、経過と共に、地域の人々自身が、地元にある様々な資料に対する意識が高まってきている。エコミュージアムを地域に根付かせるきっかけとして、多くの人々が参加できる素材からスタートすると事が効果的であることがわかった。「おばあちゃんの畑」という一つのテーマのもと、学校や、公民館などの公共施設、文化活動団体、「地域おこし」を目的するNPOなど地域の諸団体、博物館などが連携して活動することで、日本におけるエコミュージアムの可能性について実践的に研究するものである。平成21年度は、地域で伝承されている様々な農業技術をはじめとした生活技術を掘り起こし、それらを伝承していく仕組み作りをおこなった。実践のなかで、都市部においては、伝統的な生活技術に興味を持ち、知りたい思う人々がいることが明らかになったが、地域に住む青年・壮年の人たちはそういった技術に対してほとんど興味が無いことが明らかとなった。一方で、小学校における実践では、継続的に農業体験を積むことで、技術の伝承が想像していた以上に順調におこなわれることがわかった。昨年度の実践を通し、「生活や文化がどのような経緯でつくられてきたかということを住人自身が探求し、それを保存、活用、展示する」というエコミュージアムの理念を実現するための問題点として、これから数十年地域を担っていくこととなる住民に積極的に働きかけていくことが重要であることがわかった。市民団体が中心となって耕作している「おばあちゃんの畑」において、毎月第2日曜日は「畑の日」と決め、地域の人だけでなく都会からの人々などとともに農作業をし、お年寄りの持っている知識などの伝承活動をおこなった。また、公民館との連携で、親子教室と一緒に活動し、地域のお年寄りと子どものとの異世代間交流の場を持つことができた。地域で活動している様々な機関や団体との連携が大きな可能性を秘めていることがわかた。地域で使われていた農具や農産物の流通について、近くの町場である久留里とのかかわりや、小糸川、小櫃川の水運なども含め、NPO法人久留里フィールド・ミュージアム、君津市立久留里城址資料館、宿場の風の会、清和の古文書を読む会などの諸団体と共同で調査研究をした。それをきっかけとして、市民自らが地域の民俗芸能を調べ、記録を地域に保管していこうという動きがでてきた。「畑」から派生して、地元にある様々な資料に対する意識が高まってきている。また、公民館との連携で、親子教室と一緒に活動し、一地域のお年寄りと子どものとの異世代間交流の場を持つことができた。市民団体が「おばあちゃんの畑」の収穫物を加工して売り出す計画をおこなっており、「おばあちゃんの畑」が地域振興に役立ってきている。
文学と蒐集-マルセル・プルーストにおける蒐集の概念-

マルセル・プルーストが1890年代から1900年頃までにどのような蒐集と関わりを持っていたのかを調査するにあたり、以下の二通りのアプローチを試みた。まずはロベール・ド・フザンサック=モンテスキウ(1855-1921)との交際について研究した。1895年には、ある批評家が「愛好家たち」という評論でモンテスキウを批判したことから論争が起き、詩人は「職業芸術家」という論考で反駁を試みた。1896年にはプルーストの処女作『楽しみと日々』が出版され、べつの批評家ジャン、ロランがこの作品はモンテスキウの影響下にある愛好家の作品であるという論評を発表している。このような事実に着目し、1893年から1896年におけるプルーストとモンテスキウの関係を二人の書簡、当時の新聞・雑誌などから詳細に追っていき、二人の作品がどのような関係を持っているのかを検証していった。プルーストと蒐集家モンテスキウの関係を具体的に調べることで、モンテスキウが発表する芸術コレクションに対する論評にプルーストが実際に関心をもって接していたことを示す証拠をいくつか発見することができた。次に、プルーストは1890年1900年頃までの間に残した実在する芸術家についての美術評論のなかで、蒐集(コレクション)がどのように描かれているのかについて総合的な見地から研究した。プルーストは、レンブラント(1606-1669)、シャルダン(1699-1799)、アントワーヌ・ヴァトー(1684-1721)、ギュスターヴ・モロー(1826-1898)、クロード・モネ(1840-1926)についての評論を残している。これらの評論でそのコレクションがどのように論じられているのか検討した。フランスの作家マルセル・プルースト(1871-1922)が1890年代頃に書いた蒐集家についてのテクストを理解するために次のような調査を行った。まずは、同時代の文化史的言説のなかで蒐集(コレクション)一般がどのように扱われていたのかを、プルースト自身も言及している以下の二つの例を通して、検証した。第一に蒐集家ルイ・ラ・カーズがルーヴル美術館に自らの蒐集したワトー、シャルダン、レンブラント、ルーベンス作品を寄付し、同美術館にラ・カーズの部屋が公開された1870年の事例にまつわる言説を通して、蒐集家と芸術作品の受容について考察した。第二に画家ギュスターヴ・モローが1898年に残した遺言によりその邸宅が美術館として公開された事例にまつわる言説を通して、芸術家と蒐集の関係にについて考察した。次に、プルーストが言及している実在の蒐集家シャルル・エフリュッシとジョルジュ・シャルパンティエについて、先行研究の整理と書簡の調査を通して、蒐集家と作家が交際していた社会的グループを明らかにしようとした。作家の置かれた文化的状況および伝記的概況を調査したそのような成果を踏まえて作家の主著『失われた時を求めて』のなかで描かれている架空の蒐集家シャルル・スワンについて小説のなかで果たす役割を考察した。その結果、作品の複製によって可能になる博識と知的探求、作品に対する所有欲と倒錯的欲望、イタリア・ルネサンスへの嗜好と現代作品への理解などの性質があることが明らかになった。
力学系のエルゴード理論的挙動に付随する様々な極限定理とその応用に関する研究

平成29年度に引き続き、代表者が以前発表した1次元力学系の中心極限定理から派生する局所極限定理と観測量の分解を「ひな形となる定理」と位置づけ、以下のような研究を行った。(3)「ひな形となる定理」をモジュラー曲上の測地流の周期軌道分布の解析に応用した研究を2次微分のモジュライ空間上のタイヒミュラー測地流の場合に拡張する試みについては、代表者による先行研究をさらに発展させるアイデアを得た。これに関しては過去の成果も含め2019年2月に早稲田大学で開催された2018年度「リーマン面・不連続群論」研究集会の招待講演において解説した。以上の結果は本研究と同時に進めている「ゆらぎの定理」と関係する他の研究課題とも連動しており、相互に一方が他の研究の駆動力となることが期待される。平成30年度は以下の段階に重点を置いた研究を行う予定であった。(第2段階)参照測度に非特異な変換があり、参照測度に関するPerron-Frobenius作用素が擬コンパクトとなるようなBanach代数で、本質的有界関数の空間に連続的に埋め込まれ、かつ可積分関数の空間で稠密となっているようなものが存在するという条件下で「ひな形となる定理」を証明するというのがこの段階であるが、極限分散の非退化性や考えているBanach代数の構成要素の分解を得るためには何らかの正則性の条件を課す必要がある。具体的な応用例を見据えながら、その条件に相応しいものを抽出する作業が残っており、それを終わらせるべく研究を推進する。(第3段階)「ひな形となる定理」はモジュラー曲面の測地流に関係した応用については不十分であったため、その後本研究代表者によって改良されている。それに対応する改良を第2段階で得られたBamach代数についても実行しておかなければ先行研究の真の拡張とはいえない。そこで、観測量に対応する関数がこのBanach代数には属さないもののPerron-Frobenius作用素を何回か作用させることによってそのBanach代数に落ち込むという仮定のもとで第2段階と同様の結果を示す。必要に応じて議論の単純化のため「混合性条件」を再び仮定する必要性もあると考えている。第2段階はほぼ終了しているが、本研究の主要部分である第3段階については前の二つの段階ほど順調とはいえない。ただし、第3段階が難航することは当初計画においても2019年度以降に持ち込まれることが想定されており、並行して研究を推進することを考えていたPoisson法則や大偏差原理の研究を後年度に回すことで対応する予定であった。したがって、平成30年度の研究の進捗状況としては概ね当初の計画どおりに進んでいると思われる。本研究は三つの目標「(i)代表者によって20年ほど前に得られたLasota-Yorke変換に関する局所中心極限定理と観測量の分解定理(以下「ひな形となる定理」という)の成立条件を精査し一般化する」「(ii) Poisson法則や大偏差原理など他の極限定理に対しても「ひな形となる定理」に対応する結果を導く」「(iii)得られた「ひな形となる定理」の一般化をタイヒミュラー測地流の周期軌道分布の研究などに応用する」を掲げ、六段階の工程に分けて研究を推進する計画となっている。平成30年度半ばからは「(第3段階)応用の観点から、観測量に当たる関数自身が第2段階で得られたBanach代数に属さない場合でもPerron-Frobenius作用素の反復作用によってそのBanach代数に落ち込むという条件下で「ひな形となる定理」の類似を示す」に入っている。第3段階は本研究課題の最重要部分で当初からその難航が予想されており、2019年度以降に計画されている第4段階から第6段階より重点をおいて取り組むことになっていた。したがって、大偏差原理やPoisson法則に関する目標(ii)についても並行して研究は継続するが、引き続き第3段階に重点を置き、モジュラー曲面上の測地流の一般化と見なすことができる正則二次微分のモジュライ空間上のタイヒミュラー測地流と関連した線形対合が具体的な例となるような形で第3段階を終結させるべく研究を推進する。以上の計画を実施するとともに、平成30年度と同様に通常の研究連絡や研究打ち合わせの他に、11月12月の適当な時期に当初の研究組織構成員に加え2、3名の研究協力者に加わっていただき「エルゴード理論とその周辺(仮称)」のような集会名の研究集会を開催する予定である。これによって、国内の研究組織外および海外の研究者と情報交換などの交流ができればと思っている。代表者が20年以上前に発表した1次元力学系の中心極限定理から派生する局所極限定理を「ひな形となる定理」と位置づけ、平成29年度は以下のような研究を行った。(1)参照測度に非特異な変換があり、参照測度に関するPerron-Frobenius作用素が擬コンパクトとなるようなBanach代数で、本質的有界関数の空間に連続的に埋め込まれ、かつ可積分関数の空間で稠密となっているようなものが存在するという抽象的な仮定を満たす力学系の場合に「ひな形となる定理」を拡張することを試みた。(2)上記に(1)と同様の枠組みで力学系のPoisson法則を扱う段階に着手した。

初年度は以下の段階に重点を置いた研究を行う予定であった。(第1段階)「ひな形となる定理」は「混合性条件」を満たすという仮定のもとで証明されている。まず、代表者等による先行研究を参考に「混合性条件」をはずした形に局所極限定理を正確に書き直す作業を行う。(第2段階)代表者の先行研究における混合型中心極限定理は参照測度に非特異な変換があり、参照測度に関するPerron-Frobenius作用素が擬コンパクトとなるようなBanach代数で、本質的有界関数の空間に連続的に埋め込まれ、かつ,可積分関数の空間で稠密となっているようなものが存在するという条件下で証明されている。そこで、第2段階ではそのような抽象的な仮定を満たす力学系の場合に「ひな形となる定理」を拡張する。余裕があれば同様の枠組みで力学系のPoisson法則を扱う段階に着手する。第1段階はほぼ終了し、第2段階と並行して「ひな形となる定理」における局所極限定理をPoisson法則に置き換える作業も現在進行中である。したがって、初年度の研究は概ね当初の計画どおりに進んでいると思われる。平成29年度に引き続き、代表者が以前発表した1次元力学系の中心極限定理から派生する局所極限定理と観測量の分解を「ひな形となる定理」と位置づけ、以下のような研究を行った。(3)「ひな形となる定理」をモジュラー曲上の測地流の周期軌道分布の解析に応用した研究を2次微分のモジュライ空間上のタイヒミュラー測地流の場合に拡張する試みについては、代表者による先行研究をさらに発展させるアイデアを得た。これに関しては過去の成果も含め2019年2月に早稲田大学で開催された2018年度「リーマン面・不連続群論」研究集会の招待講演において解説した。以上の結果は本研究と同時に進めている「ゆらぎの定理」と関係する他の研究課題とも連動しており、相互に一方が他の研究の駆動力となることが期待される。平成30年度は以下の段階に重点を置いた研究を行う予定であった。(第2段階)参照測度に非特異な変換があり、参照測度に関するPerron-Frobenius作用素が擬コンパクトとなるようなBanach代数で、本質的有界関数の空間に連続的に埋め込まれ、かつ可積分関数の空間で稠密となっているようなものが存在するという条件下で「ひな形となる定理」を証明するというのがこの段階であるが、極限分散の非退化性や考えているBanach代数の構成要素の分解を得るためには何らかの正則性の条件を課す必要がある。具体的な応用例を見据えながら、その条件に相応しいものを抽出する作業が残っており、それを終わらせるべく研究を推進する。(第3段階)「ひな形となる定理」はモジュラー曲面の測地流に関係した応用については不十分であったため、その後本研究代表者によって改良されている。それに対応する改良を第2段階で得られたBamach代数についても実行しておかなければ先行研究の真の拡張とはいえない。そこで、観測量に対応する関数がこのBanach代数には属さないもののPerron-Frobenius作用素を何回か作用させることによってそのBanach代数に落ち込むという仮定のもとで第2段階と同様の結果を示す。必要に応じて議論の単純化のため「混合性条件」を再び仮定する必要性もあると考えている。
超小型放電型D-^3He核融合陽子源によるPET用トレーサー生成の研究

放電型核融合陽子源の研究開発に必須の陽子発生分布計測法を確立し, D-^3HeおよびD-D反応の空間分布の詳細を明らかにした.また,未踏であった超低圧力下でイオンを環状入射し中心へ集束させる新方式を提案,装置開発を行った.その結果,従来の核合反応率が電流の1乗に比例するのに比べ本方式では1.7乗に比例する等, PET用RI製造応用に向けた高出力化に有望なビーム対ビーム衝突反応を示唆する初めての実験結果を得た.放電型核融合陽子源の研究開発に必須の陽子発生分布計測法を確立し, D-^3HeおよびD-D反応の空間分布の詳細を明らかにした.また,未踏であった超低圧力下でイオンを環状入射し中心へ集束させる新方式を提案,装置開発を行った.その結果,従来の核合反応率が電流の1乗に比例するのに比べ本方式では1.7乗に比例する等, PET用RI製造応用に向けた高出力化に有望なビーム対ビーム衝突反応を示唆する初めての実験結果を得た.D-^3He核融合において、その生起場所と反応率を同定することは性能評価上極めて重要である。そこで先ず,従来方式(グロー放電方式)の慣性静電閉じ込め(IECF)装置において,生成する14.7MeV陽子を計測する固体検出器の前面に直径の異なる複数のマスクを設置して,生成率空間分布の同定を最尤推定期待値最大化法を用いて試みた。その結果,以下の成果が得られた。1)陽子計数結果にポアソン分布の誤差を考慮して統計誤差を評価した.さらに,S/N比の向上及び解析対象空間の分解能を上げるための新式計測装置の設計・製作を行ない,陽子生成率空間分布の計測・同定手法を確立した.2)上記新測定体系により,陰極及び導入端子の金属表面での核融合反応が極めて支配的であるとの結果を得た.特に,今まで見落とされてきた電極支持部(導入端子)での発生の寄与も大きいことが判明した.この結果から,陽子発生分布の陰極の材質・形状への依存性が今後の大きな検討課題であることも判明した.また,D-^3He核融合反応率の放電電流依存性について,3)電流に対する核融合反応強度分布の依存性計測で、電流増加につれ陽子発生量は増加したが増加率が下がる非線形な結果を得た.これは陰極表面に吸着したD_2ガス及び^3Heガスが熱の上昇に伴い放出してしまうために起こると考えられる.さらに,従来のグロー放電方式の課題であった,残留ガスとの衝突によるイオン損失やイオン平均エネルギーの低下の問題を解決するため提案していたマグネトロン型イオン源併用方式について,精密な検討を行った結果、以下の知見を得た.4)低圧力動作において,当初予測し得なかった非線形な出力向上を観測した。現象解析のための追加実験を行った結果,この新動作モードを発現させるためにはある閾圧力を下回る必要があることが判明した.一方,主に上記4)の知見を活かすためにマグネトロン型イオン源の概念設計を変更する必要が生じたため,当初予定していた改良機製作・動作試験を18年度中に完了することはできなかった。このため経費を繰り越して,平成19年9月まで,改良機設計と初期動作試験,データ分析を行った。その結果,上記2),4)の新たな知見を活かした改良機の設計を完了した。また,平成18年度内に当初予定通り製作した直径60cmの大型円筒形真空容器によるD-^3He核融合陽子源装置の組み立て,周辺機器の整備を順調に進め,まもなく運転を開始する予定である。慣性静電閉じ込め(IECF)装置において,D-^3He核融合率の飛躍的向上を図るため,従来予備研究で必要な低圧力動作での高いイオン生成性能の得られる直流マグネトロン型イオン源による,円環状大容積イオン源プラズマ生成について,理論・数値解析による設計,小型プロトタイプの製作・実験を行った.1)理論・数値解析により,当初計画していた小型マグネトロン型イオン源を円周上に複数個(例えば8個)設置する方式よりも,さらに理想的に,1つの円環状(ドーナツ状)の大容積イオン源プラズマの生成できる方式を考案した.2)最終的に慣性静電閉じ込め(IECF)装置(直径60cm)に設置する環状マグネトロン型イオン源(直径4050cm程度を予定)の設計のため,まず,周長にして約1/10の小型プロトタイプを製作して実験を行い,期待通り,低圧力化で円環状のマグネトロンプラズマの生成に成功した.本提案方式の利点として以下の2点が得られた:(a)これまでの理論・数値解析研究で最適とされてきたイオン源位置,すなわち,中心メッシュ陰極への電圧導入端子に対して直角の円上に,大体積のプラズマが一つのイオン源とDC電源で理想的に得られた,(b)外部イオン源による場合と異なり,負電位でのイオン生成が可能であった.そのため,正電荷を持つイオンが,中心メッシュ陰極を通過した後も,接地真空容器に到達して損失することがない.並行して,D-^3He核融合において、その生起場所と反応率を同定する計測・解析手法の高度化を行った.特に,(a)D-^3He核融合反応で生じる14.7MeVの陽子のSiダイオード検出器(SSD)の前面に設置する遮蔽金属フォイルの材質の変更,(b)SSDの厚さの変更,(c)陽子検出系のコリメーションの最適化,の3点の改良により,飛躍的にS/N比が向上した.

その結果として,D-^3He核融合反応分布同定の精度が格段に向上するとともに,競合して発生するD-D核融合反応陽子(3.0 MeV)も同時に弁別して計測することが可能になった.本研究では、大型陽子加速器が必要で一般の中規模病院が導入するには高価すぎるという現在のPET癌診断の問題を克服するため、静電慣性閉じ込め(IEC)核融合を応用したD-3He核融合反応陽子(14.7MeV)を定常的に生成できる直径1m程度以下の極めて構造が簡素で安価な超小型陽子源の実現に向けた基礎的研究を行っている.そのため,従来のIECにおいては限界出力に達しつつあるビーム対ガス衝突核融合のスキームから脱却し,投入電流の2乗に比例した飛躍的な高出力化が期待されるビーム対ビーム衝突核融合反応を生起することを目指し,環状イオン源駆動型IECを新たに提案した.すなわち,従来のIEC装置を構成する同心球状の接地陽極と中心グリッド陰極との間に環状永久磁石列を設置し,1 mPa程度の低圧力下でも放電維持可能な直流マグネトロン放電を生起して環状のプラズマを生成,イオンを中心のグリッド陰極に加速・集束して核融合反応を生起する.先ず小型試作機を用いた予備実験を行って,磁石列の間隔や磁石列と陽極との距離,また,磁石列と中空陰極への印加電圧比などのパラメータと動作圧力・電流の関係を調査し,最終的に直径60cmの装置を設計・製作して重水素ガスを用いた実験を行った.その結果,以下のように,ビーム対ビーム反応を強く示唆する期待以上の成果が得られた:(1) 5.5 mPa(重水素)の低圧力下で中心グリッド陰極電流を0.10.9mAの範囲で変化させて中性子発生率を測定したところ,中性子発生率は電流の1.7乗に比例,非線形な依存性の初めての観測に成功した.(2) 0.4mAにおいて重水素ガス圧力を5-100 mPaの範囲で変化させたところ,従来見られなかった興味深い依存性を示した.すなわち,10 mPa程度までは圧力低下に伴い中性子発生率は減少したが,それより低圧力の領域では増加した.
客観的呈味測定技術の改良と天然成分由来呈味調節物質の探索

食品の味は、その価値を決定づける重要な因子である。近年同定された味覚受容体の機能解析研究の成果により、官能評価に依らない客観的な呈味強度評価が、実験室レベルではできるようになった。本研究では、より広範囲の溶液に対する呈味評価を実現させる目的で、味覚受容体の活性測定における感度上昇や、溶液中の夾雑物等に影響を受けない測定を目指した客観的呈味測定法の技術改良を実施していく。
中枢神経系疾患の遺伝子治療を加速させる自己編集型RNAウイルスベクターの開発

本研究は、脳内に送達させたボルナ病ウイルス(BoDV)ベクターのゲノムに自己編集を誘導させることで、伝播能力や複製能力を欠損した安全性の高いウイルスベクターに生体内で進化させる新技術の開発を行うものである。BoDVベクターは、中枢神経系疾患の遺伝子治療に安全かつ長期間適用できるわが国発のRNAウイルスベクターである。BoDVベクターの実用化を加速するために、自己編集型ベクターの開発を行い安全性を高める必要があると考えられる。本研究は、RNA編集酵素を利用することで自己編集型のウイルスベクターの作製を試みる。本研究は新たなウイルスベクターの実用化を目指した斬新かつチャレンジングな研究である。
アルゴリズムの平均計算量に関する基礎的研究

近年の平均計算量の解析においては、複素解析や積分変換などが導入され、その解析技法は著しく発展しつある。また、計算複雑さの理論においても、平均計算量に基づく新しい理論が構築されつつある。いずれの場合も、最も重要なのは、入力モデル(入力分布、確率モデル)を適切に定めることである。すなわち、実際的な意味でのアルゴリズムの性能をよく反映し、しかも、解析が可能であるようなモデルを見つけることが重要である。本研究の目的は、平均計算量の解析技法をさらに展開するための基礎的研究として、幾つかの重要な離散構造問題について適切な入力モデルを探すことである。本研究では、まず、知られている平均計算量解析技法のサイーベイを行なった。これについては準備がととのいしだい発表する予定である。このサーベイの一環として、Handbook of Theoretical Computer.Science,Vol.A,Elseveir Science Publishersの第9章(アルゴリズムとデータ構造の平均計算量解析)の翻訳をおこなったが、それは「コンピュータ基礎理論ハンドブック」(丸善)として刊行された。次に、NP完全問題としてよく知られている充足可能性問題およびグラフの頂点被覆問題をとりあげ、これらの問題の平均的な性質を調査した。これらの問題を解くアルゴリズムとして、分枝限定法に基づくものと遺伝子アルゴリズムに基づくものを作成し、種々の入力モデルについて計算機実験を行ない妥当性を検討した。この結果、実際的な意味でのアルゴリズムの性能を反映する有力な入力モデルが得られ本研究の初期の目的を達した。設備備品として購入したワークステーションは上記の計算機実験に使用された。また、この上に数式処理システムを導入し理論解析の補助としても用いた。
六朝道教における死霊観の変遷と葬墓制への影響に関する比較宗教史的研究

中国六朝時代の人々が死をどのように考えてきたかということが葬墓制のありように反映されている。そこでは死霊観が墓という目に見える実体の背後にあると考えられる。本研究は道教経典の文献学的検討を中心に、それが現在に続く葬墓制の変化にどのような影響を与えているのかを比較宗教史的に明らかにした。これによって現代社会における墓のありようを考えるための歴史的事例を準備することをめざした。本研究(単独研究)は、六朝時代の道教経典ならびに葬送儀礼文書と出土資料(墓域から出土する文字資料)を文献学的に考察することを通じて、死霊観という今に続く宗教的心性の形成過程を探りつつ、それが墓葬制の変化にどのような影響を与えているのかを比較宗教史的に明らかにしようとするものである。これによって現代社会において墓のありようを考えるための歴史的事例を準備することを目標とする。本研究(単独研究)は、儒教・仏教・道教の経典ならびに葬送儀礼文書と出土資料(墓域から出土する文字資料)を文献学的に考察することを通じて、死霊観という今に続く宗教的心性の形成過程を探りつつ、それが墓葬制の変化にどのような影響を与えているのかを比較宗教史的に明らかにしようとするものである。これによって現代社会において墓のありようを考えるための歴史的事例を準備したいと考えている。本年度は、道教経典『道要霊祀神鬼品経』について敦煌写本の翻刻を行ない、これを道蔵本と比較することによって校訂本文を作成し、さらにこれにもとづいた現代語訳を試みた。東洋大学東洋学研究所が所蔵するマイクロフィルムをもとに翻刻した写本は以下のとおりである。[1]パリ国立図書館所蔵敦煌写本ペリオ2432番[2]同ペリオ3297番[3]大英図書館所蔵敦煌写本スタイン986番[4]同スタイン1728番[5]中国国家図書館所蔵敦煌遺書BD14841L番以上の作業を踏まえ、言語および思想の各レベルにおいて異同を検討し、六朝道教における死霊観の変遷をたどるための文献的基礎の構築をめざした。本年度は、道教経典『洞淵神呪経』巻一「誓魔品」について敦煌写本の翻刻を行ない、これを道蔵本と比較することによって校訂本文を作成し、さらにこれにもとづいた現代語訳を試みた。東洋大学東洋学研究所が所蔵するマイクロフィルム等をもとに翻刻した写本は以下のとおりである。[1]パリ国立図書館所蔵敦煌写本ペリオ2576番紙背[2]同ペリオ3223番[3]大英図書館所蔵敦煌写本スタイン3786番[4]サンクト・ペテルブルグ東方学研究所敦煌写本Dx10306番以上の作業を踏まえ、言語および思想の各レベルにおいて異同を検討し、六朝道教における死霊観の変遷をたどるための文献的基礎の構築をめざした。本年度は、道教経典『洞淵神呪経』巻九「逐鬼品」について敦煙写本の翻刻を行ない、これを道蔵本と比較することによって校訂本文を作成し、さらにこれにもとづいた現代語訳を試みた。[1]パリ国立図書館所蔵敦煙写本ペリオ2473番[2]同ペリオ2749番[3]同ペリオ2793番[4]同ペリオ3309番[5]大英図書館所蔵敦煙写本スタイン3705番以上の作業を踏まえ、言語および思想の各レベルにおいて異同を検討し、六朝道教における死霊観の変遷をたどるための文献的基礎の構築をめざした。本研究(単独研究)は、六朝時代の道教経典ならびに葬送儀礼文書と出土資料(主として墓域から出土する文字資料)を文献学的に考察することを通じて、死霊観という今に続く宗教的心性の形成過程を探りつつ、それが葬墓制の変遷にどのような影響を与えているのかを比較

宗教史的に明らかにしようとするものである。これによって現代社会において墓のありようを考えるための歴史的事例を準備することを目標とする。現在までに3点の道教経典について敦煌写本の翻刻を行ない、これを道蔵本と対校することによって校訂本文を作成し、さらにこれにもとづいた現代語訳を試みた(1年度『道要霊祇神鬼品経』、2年度『洞淵神呪経』巻一「誓魔品」、3年度『洞淵神呪経』巻九「逐鬼品」)。以上の作業を踏まえ、言語および思想の各レベルにおいて異同を検討し、六朝道教における死霊観の変遷をたどるための文献的基礎の構築を行なった。研究の最終年度である本年度は、道蔵所収の葬送儀礼文書である『赤松子章暦』と『太上宣慈助化章』および墓域から出土した文字資料(白彬編『中国道教考古』所収)の解読を試みた。これによって、六朝時代の人々が死というものをどのように考えたかということが、葬墓制のありように反映されている事実が明らかに読み取れた。すなわち死霊観が墓という目に見える実体の背後にあると言えるわけである。以上の道教経典の文献学的検討をもとに、後漢から六朝時代に大きく変遷した葬墓制の根底にある死霊観について考察を行なった。
分子科学的熱化学電池

平成29年度は、超分子熱化学電池および固体イオン伝導体を用いた熱化学電池の構築を目指した。【1,超分子熱化学電池】これまでのヨウ素ーシクロデキストリン系に加え、フェロセンーβ-シクロデキストリン系およびヨウ素ーデンプン・PVP系について、引き続き研究を行った。フェロセンーβ-シクロデキストリン系では、フェロセンが疎水的、フェロセニウムが親水的なため、β-シクロデキストリンが選択的にフェロセンを取り込む。しかし、低温側で還元体のフェロセンを取り込み、高温側で放出すると、ヨウ素の際とは逆にゼーベック係数が減少してしまうことがわかった。そこで、フェロセンにカルボキシ基を導入し、アニオンにすることで、負のゼーベック係数をもつフェロセン系酸化還元対を生成した。このフェルセンカルボン酸にβ-シクロデキストリンを導入することで、負の方向にゼーベック係数が増大することを明らかにした。この結果は、ホスト-ゲスト相互作用を利用した熱化学電池の性能向上の戦略が、ヨウ素系以外にも適用できることや、負のゼーベック係数を有する化合物についても適用できることを明らかにした点に意義がある。本研究はPolymer Journalに投稿され、受理された。【2、固体イオン伝導体を用いた熱化学電池】電解質を固体化するため、固体イオン伝導体を用いた熱化学電池を構築した。固体イオン伝導体としてはヨウ化コリンおよびその誘導体を用いた。ヨウ化コリンにヨウ素をドープすることで、系中で三ヨウ化物イオンを生成した。この固体の両端に電極を取り付け、温度差と電位を測定したところ、-0.87 mV/Kのゼーベック係数が得られた。特筆すべき点として、水溶液中のゼーベック係数と逆転していることがわかった。この結果は、固体中のイオン伝導度の差により生じているものと推察された。本研究はChem. Lett.誌に投稿され、公開されている。超分子熱化学電池および固体イオン伝導体を用いた熱化学電池の2つの熱化学電池の構築に成功した。それぞれが全く新しい概念であり、様々な分子科学的手法が熱化学電池の性能向上に有用であることを実証している点で意義が大きいと考える。超分子熱化学電池では、多様なホスト化合物および酸化還元対が適用可能であることを見出した点に大きな意義がある。またゼーベック係数やその符号を、酸化還元対の側鎖の電荷でも制御出来る点を明らかにした点にも意義がある。ただし、この点については平成29年度に別のグループが先に報告している。固体イオン伝導体を用いた系では、イオン伝導度の差が熱電変換素子として利用できる点を見出したことに大きな意義がある。今後も引き続き、様々な分子科学的手法を熱化学電池に導入することで、熱化学電池の性能向上を目指す。