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イラン音楽における身体性の研究～各楽器固有の身体感覚・語法、その交差～

本研究は、多種多様な楽器を擁するイラン伝統音楽を対象に、専門楽器を異にする様々な演奏家たちが、イラン音楽という共通の土台を経験しつつも、どのように互いに異なった身体感覚を持ちながら音楽を営んでいるのかを考察するものであった。この目的に照らし合わせ、本研究では、イランにおいて以下の複数の声楽や楽器に対し、研究代表者自身がレッスンを受けるという形での参与観察を行った。その成果は、特にウード(発展的にはセタール・タール)という楽器の身体性をサントゥールのそれと比較する観点から「指で感じ理解することー楽器間で異なる身体感覚の研究にむけて」『イラン研究, 13』, 136-149として結実した。また研究代表者はサントゥールという楽器については経験が長いため、同一楽器内での身体性の差異という観点からサントゥール演奏の身体性の考察を行った。具体的には「同じフレーズが如何にサントゥール奏者ごとに異なったばち使いで演奏されているのか」「ばちの握りかた、手首の角度、姿勢の違いがフレーズにどのような影響を与えているのか」「同じフレーズであっても、各奏者がサントゥール盤面上のどの場所を打弦しているのか、それによって音色などにどのような影響があるのか」といったテーマで考察を行い、サントゥール演奏を従来型の身体性と、新しい身体性とに大きく分けて論じた「サントゥール演奏の新しい身体性ー「楽器盤面の地政学」へ向けて」西尾哲夫/水野信男編『中東世界の音楽文化うまれかわる伝統』, 98ー115として成果を発表した。また音楽家の身体理解の観点から有益なアレクサンダーテクニークについては「ミュージッキングとアレクサンダー・テクニークとの共振:私たちが諸民族の音楽から学ぶもの」という論文をナカニシヤ出版から『音楽文化学とまなび』所収論文として2019年度中に発表予定である(原稿は提出済み)。本年度は夏に他の科研で分担者となっている調査のためインドに赴く必要があり、イランには調査に行くことができなかったが、その分、音楽家の身体性理解のかなめとなる概念であるアレクサンダーテクニークについては、国内で数多く調査を行い理解を深めることができた。アレクサンダーテクニークとは、主に演劇や音楽の分野で近年注目されている、パフォーマーのための効果的な体の使い方を考えていく分野である。体の使い方という点では身体性という本研究のキーワードに直接関わってくるものであるが、理解を深めてゆくと明らかとなってくるのは、身体の使い方は、身体を使う際の「意図」とも大いにかかわっているという点である。その有無や種類・持ち方によって同じ動作がうまくいったりいかなかったりというような様々な事例を多くのワークショップに参加することで如実に観察することができた(その記録はすべて映像で残している。その参与観察は月平均2回ほどの頻度でおこなった)。その結果このアレクサンダーテクニークはつまるところ、身体の問題は、身体だけではなく周囲の環境とのつながり方によって左右されるものであることに思い至った。実はこの考え方は民族音楽学では既知であるミュージキング概念に非常にちかい。ミュージッキングとは音楽を作品や音としてだけではなく、それを生み出そうとするすべての活動や行為としてとらえようとする概念であるが、アレクサンダーテクニークもミュージッキングもともに、音を音としてだけとらえようとするのではなく、まずは身体、そして身体以上にそれを包み込む環境全体と音楽を考えようとしているという点において非常に近いものがある。本年度はイランでの調査はかなわなかったが、国内において今後の研究の方向性となる、この2つの概念についてしっかりとした足形固めを行った。本年度は夏に他の科研で分担者となっている調査のためインドに赴く必要があり、イランには調査に行くことができなかったため。本年度は昨年度に引き続き、音楽家の身体性理解のかなめとなる概念であるアレクサンダーテクニークについては、国内外で数多く調査を行い理解を深めることができた。具体的には5月初旬静岡御殿場でのミートンプソン氏、ナンシーウィリアムソン氏、ジェレミーチャンス氏、ビルウォッシュ氏、片桐ゆずる氏の集中ワークショップ、6月下旬のアメリカシアトルでのキャシーマデン氏の集中ワークショップに参加し、楽器演奏の際の身体の使い方について様々なアドバイスを受けた。(その記録はすべて映像で残している。上記以外の国内での参与観察は月平均2回ほどの頻度でおこなった)。アレクサンダーテクニークもミュージッキングもともに、音を音としてだけとらえようとするのではなく、まずは身体、そして身体以上にそれを包み込む環境全体と音楽を考えようとしているという点において非常に近いものがある。この気付きに基づいて、本研究は、演奏家コミュニティという環境のなかで、個々人は即興の技能をどのように発達させているのか。集団が持つ多層的秩序の網の目という環境の中で、一個人がどのように他者との相互行為によって、即興演奏というコミュニケーション形態を発達させているのかを探るという、身体性という本研究のテーマを含むより上位の研究概念の設定へと至り、8月9月にはイランにおいてはサントゥールはアルダヴァーン・カームカール、スィヤーヴァシュ・カームカールの各氏、ネイはファルハード・ビーナーイー氏キャマーンチェはチャカード・フェシャーラキー氏の各氏から各楽器の身体性に関する情報収集を行った。アレクサンダーテクニークに関する2回の集中的ワークショップ参加に加えて、イランにおいても1か月の調査を行うことができたため。

本研究は、多種多様な楽器を擁するイラン伝統音楽を対象に、専門楽器を異にする様々な演奏家たちが、イラン音楽という共通の土台を経験しつつも、どのように互いに異なった身体感覚を持ちながら音楽を営んでいるのかを考察するものであった。この目的に照らし合わせ、本研究では、イランにおいて以下の複数の声楽や楽器に対し、研究代表者自身がレッスンを受けるという形での参与観察を行った。その成果は、特にウード(発展的にはセタール・タール)という楽器の身体性をサントゥールのそれと比較する観点から「指で感じ理解することー楽器間で異なる身体感覚の研究にむけて」『イラン研究, 13』, 136-149として結実した。また研究代表者はサントゥールという楽器については経験が長いため、同一楽器内での身体性の差異という観点からサントゥール演奏の身体性の考察を行った。具体的には「同じフレーズが如何にサントゥール奏者ごとに異なったばち使いで演奏されているのか」「ばちの握りかた、手首の角度、姿勢の違いがフレーズにどのような影響を与えているのか」「同じフレーズであっても、各奏者がサントゥール盤面上のどの場所を打弦しているのか、それによって音色などにどのような影響があるのか」といったテーマで考察を行い、サントゥール演奏を従来型の身体性と、新しい身体性とに大きく分けて論じた「サントゥール演奏の新しい身体性ー「楽器盤面の地政学」へ向けて」西尾哲夫/水野信男編『中東世界の音楽文化うまれかわる伝統』, 98ー115として成果を発表した。また音楽家の身体理解の観点から有益なアレクサンダーテクニークについては「ミュージッキングとアレクサンダー・テクニークとの共振:私たちが諸民族の音楽から学ぶもの」という論文をナカニシヤ出版から『音楽文化学とまなび』所収論文として2019年度中に発表予定である(原稿は提出済み)。昨年の遅れを挽回するために、夏には一か月のイラン調査を予定している。またアレクサンダーテクニークを集中的に理解する機会も多く設けている。国内ではゴールデンウイークにアレクサンダーテクニークアソシエイツによる集中イベントへの参加、および6月末にシアトルで行われるアレクサンダーテクニーク教師キャシーマデン氏のワークショップへの参加を予定している。引き続き継続的なアレクサンダーテクニークについての理解と、イランでの現場参与観察を行い、集団が持つ多層的秩序の網の目という環境の中で、一個人がどのように他者との相互行為によって、即興演奏というコミュニケーション形態を発達させているのかを探るなかで身体性というテーマをより有効に位置付け、最終年度の報告書作成を行う。他の科研の分担者としてインド出張をしたため、イラン出張を行う時間がとれず次年度使用額が生じた。夏に一か月のイラン調査を行う予定である。またシアトルにもアレクサンダーテクニーク教師キャシーマデン氏のワークショップに参与観察をするための赴く予定である。
オートファジーを制御する機能性成分の作用機序解析

申請者らが有する、食品および薬用植物エキスライブラリーを用いて、オートファジー制御に関わるタンパク質の変動についてスクリーニングを行った。その結果、牛蒡子(牛蒡の果実)エキスが、肝がん細胞株においてオートファジー制御を介した細胞死を誘導する知見を得た。また、同様の結果が牛蒡子の主薬効成分であるアルクチイン(AI)および、アルクチゲニン(AG)においても見出された。本研究の究極的な目的は、申請者らの研究グループが得意とする天然化合物に対するモノクローナル抗体(mAb)作製を研究基盤として、mAbを用いたin vitroおよび、in vivoにおける天然化合物の生体内の挙動解析や作用機序の解明を実施することで、mAbを研究基盤とした機能性解析研究のモデルを構築する。本年度は、牛蒡子の主薬効成分のうち、特にオートファジー制御能が強かったAGをパイロットサンプルとして実験をスタートした。まず始めに、AGに対するmAbの作製に着手した。AGは低分子化合物であるためそのまま実験動物に免疫感作を施しても、抗体誘導は確認されない。そこでAIをリード化合物としてAIの糖鎖にキャリアタンパク質を導入し、免疫原性を付与した。調製した免疫源を2週間毎に計4回マウスに対して免疫感作を行い、血中抗体誘導を確認後、マウス脾臓細胞とマウス骨髄腫細胞を細胞融合し、AIおよびAGに対する抗体を産生するハイブリドーマ細胞株数十種を得た。現在、これらのハイブリドーマ細胞が産生する抗体の反応性を確認し、今後の実験に適用可能な細胞を選抜している。また、AGの肝がん細胞の増殖抑制作用を探るべく実験を行った。種々のオートファジー阻害剤を用いて作用機序を確認したところ、AGはアポトーシス誘導因子に影響を与えることなく、オートファジーを阻害することで細胞増殖抑制にはたらくことが明らかとなった。また、初年度の研究計画では、牛蒡子の主薬効成分であるアルクチゲニン(AG)に対するモノクローナル抗体(mAb)の作製と、AGの細胞増殖抑制作用の詳細の一端を探ることを目的としてる。本年度は、AGに対する抗体を産生するハイブリドーマ細胞数十種を得るに至ることができた。また、AGの細胞増殖抑制がアポトーシスではなくオートファジーの抑制によって誘導される現象であると確認することができた。今後の研究展開として、以下の2点に注力し遂行する。1点目は、アルクチゲニン(AG)に対するモノクローナル抗体(mAb)を産生するハイブリドーマ細胞の選抜と単クローン化および、抗体の精製、本mAbを研究ツールとした各種免疫化学的分析手法の確立を行う。2点目は、AGが有するオートファジー抑制による肝がん細胞増殖抑制の作用機序の解析を、オートファジー関連タンパク質の変動を指標として、その詳細を明らかにする。
高血圧自然発症ラットの大腿骨頭壊死発生に関係する骨頭栄養血管の形態学的研究

本科学研究費補助金によって,人間のPerthes病に類似した大腿骨頭壊死を頻発する高血圧自然発症ラット(SHR)における,骨頭栄養血管の形態学的特異性を,光顕的および走査電顕的に検索した。その後、SHRの成長にともなう骨頭栄養血管の変化を検索した。その結果、(1)SHRでは、大腿骨頭が正常な骨化を示すものでも骨頭壊死が頻発する生後15週まで骨頭外側部でlateral cpiphysealvessels限局性の強い狭窄所見を呈するものが多いこと、(2)lateralepiphyseal vesselsの閉塞部位は、それが骨頭軟骨を貫通する部分であること、などを明らかにした。すなわち、SHR大腿骨頭の栄養血管であるIateralepiphyseal vesselsには閉塞しやすい構造上の特異性が存在することを立証し、本研究成果を1994年10月26、27日のボストン(米国)で開催された第3回国際整形外科基礎学術集会(SIROT)で発表した。現在、外国英文誌へ論文投稿の準備中である。高血圧自然発症ラット(SHRと略す)の大腿骨頭壊死は、成長早期の生後7週から15週の大腿骨頭の骨端核だけに発生する。そして、そのほとんどは骨頭栄養血管であるlateral epiphyseal vessels (LEVsと略す)の閉塞によって起きる。平成6年度までの科学研究費補助金による研究により、無処置のSHRの大腿骨頭を栄養するLEVsの閉塞には骨頭軟骨の脆弱性が関与していること、またLEVsには骨端核の血行途絶を起こしやすい構造上の特異性が存在することを明らかにした。これらの業績は、国際的な雑誌であるInternational OrthopaedicsやCalcified Tissue Internationalに掲載予定となっている。また、平成7年度の研究の目的は、SHRの大腿骨頭への機械的ストレスを増減させることによって、これまでに明らかになった特異的な血管構造がどのように変化するか、大腿骨近位部の血管鋳型標本を作製し、その立体的構造を検索することであった。この研究によって、機械的ストレスによって骨頭外側の軟骨部に著しい歪みが起きること、その歪みによってLEVsは自然発生時にみられるものと同様な形態で閉塞することが明らかになった。この研究成果は、平成7年度の第10回日本整形外科科学会基礎学術集会の特別講演で発表した。また、国際整形外科基礎学会(アムステルダム、1996)でも発表予定である。
子宮頸部腺癌における膜型エストロゲン受容体GPR30の機能解析と治療標的の可能性

近年、子宮頸部(以下、頸部)腺癌の患者数は増加し、子宮頸癌の25%を占めている。頸部扁平上皮癌と比較して頸部腺癌では早期から浸潤・転移し、治療抵抗性が高いため、その予後は悪い。予後改善のため、治療標的として設定可能な分子の同定や新たな治療戦略の確立が求められる。本研究では、申請者がこれまでの研究で確認した頸部腺癌における膜型エストロゲン受容体であるG protein-coupled receptor 30 (以下、GPR30)の発現とその悪性化への関与に焦点をしぼり、その役割を明らかにすることを目的としている。これまでに、頸部腺癌手術材料を用いた免疫組織化学的検討を行った。頸部腺癌の手術症例に対し、GPR30の免疫染色を行い、陽性強度・面積を評価しスコア化した。また、ER、ERαの免疫染色と評価も同時に行った。非腫瘍頸部腺上皮では、ER、ERα陽性、GPR30陰性であった。一方、頸部腺癌ではER、ERαは過半で陰性、GPR30は過半で陽性となった。病理組織学的因子との関連を解析したところ、T因子や病期とGPR30発現との間に有意な関連があった。これらの結果は現在投稿中である。並行して、頸部腺癌細胞株でのGPR30欠損株および安定発現抑制株の作製を試みた。二年間の間にCRISPR-Cas9を用い、GPR30に対する複数のgRNAを設定し、複数の細胞株を用いてGPR30欠損株の樹立を試みたが、現在までに有望な結果は得られていない。そこで、レンチウイルスを用いたshRNAによるGPR30の安定的な発現抑制株の樹立を試みたが、こちらについても有望な結果は得られていない。GPR30アゴニストの曝露により細胞株の増殖能が亢進すること、claudin-1の発現をGPR30が調整していることを明らかとし、それらの結果については論文として報告した。頸部腺癌手術材料を用いた免疫組織化学的検討では、良好な結果を得ることが出来ている。それらの結果をまとめたものを現在論文投稿中である。GPR30高発現株作成のため、FLAGタグしたGPR30発現ベクターを構築した。一方、GPR30の欠損株の作製には難渋している。これまでにCRSPR-Cas9を用いて欠損株の作製を、レンチウイルスシステムを用いたshRNAによる安定発現抑制株の樹立を試みているが、株化には至っていない。GPR30をターゲットにしたshRNAの導入による発現抑制効果は得られており、今後はその実験条件で検討を行う予定である。また、複数の細胞株にエストロゲン刺激、GPR30アゴニスト刺激を加えたものについて、プロテオーム解析を行っている。細胞株間で同様の挙動を示すタンパク質群の抽出を進めている。GPR30発現抑制実験はレンチウイルスシステムを用いたshRNAの導入により行う予定である。GPR30発現抑制による増殖能、遊走能、浸潤能などの変化を解析する。また、選択的エストロゲン受容体調整薬の曝露による細胞株の変化や癌悪性化への関与の有無を明らかにする。予後改善のためには、治療標的として設定可能な分子の同定や新たな治療戦略の確立が求められる。本研究では、申請者がこれまでの研究で新たに確認した頸部腺癌における膜型エストロゲン受容体であるG protein-coupled receptor 30 (以下、GPR30)の発現とその悪性化への関与に焦点をしぼり、その役割を明らかにすることを目的としている。初年度は、頸部腺癌手術材料を用いた免疫組織化学的検討を行った。50症例程度の頸部腺癌の各組織型の手術症例に対し、GPR30の免疫染色を行い、陽性強度・面積をスコア化、局在領域を評価した。また、ER、ERαの免疫染色も行い、染色評価を行った。免疫染色の結果、ER、ERαは核で陽性となり、GPR30は細胞膜と細胞質に陽性となった。組織型によるGPR30発現の違いは見られなかった。並行して、頸部腺癌細胞株でのGPR30欠損株の作製を試みた。CRISPR-Cas9を用い、GPR30に対する複数のgRNAを設定し、欠損株の樹立を試みているが、現在までに有望な結果は得られていない。GPR30高発現株作成のため、FLAGタグしたGPR30発現ベクターを構築しており、これを用いてGPR30安定高発現株を樹立する予定である。頸部腺癌手術材料を用いた免疫組織化学的検討では、良好な結果を得ることが出来ており、現在論文投稿準備中である。これまでに複数回CRSPR-Cas9を用いて欠損株取得を試みているが、株化には至っていない。現在は、レンチウイルスを用いた高効率のCRSPR-Cas9システム、同じくレンチウイルスを用いたshRNAによる安定的な発現抑制を導入する準備を進めている。

近年、子宮頸部(以下、頸部)腺癌の患者数は増加し、子宮頸癌の25%を占めている。頸部扁平上皮癌と比較して頸部腺癌では早期から浸潤・転移し、治療抵抗性が高いため、その予後は悪い。予後改善のため、治療標的として設定可能な分子の同定や新たな治療戦略の確立が求められる。本研究では、申請者がこれまでの研究で確認した頸部腺癌における膜型エストロゲン受容体であるG protein-coupled receptor 30 (以下、GPR30)の発現とその悪性化への関与に焦点をしぼり、その役割を明らかにすることを目的としている。これまでに、頸部腺癌手術材料を用いた免疫組織化学的検討を行った。頸部腺癌の手術症例に対し、GPR30の免疫染色を行い、陽性強度・面積を評価しスコア化した。また、ER、ERαの免疫染色と評価も同時に行った。非腫瘍頸部腺上皮では、ER、ERα陽性、GPR30陰性であった。一方、頸部腺癌ではER、ERαは過半で陰性、GPR30は過半で陽性となった。病理組織学的因子との関連を解析したところ、T因子や病期とGPR30発現との間に有意な関連があった。これらの結果は現在投稿中である。並行して、頸部腺癌細胞株でのGPR30欠損株および安定発現抑制株の作製を試みた。二年間の間にCRISPR-Cas9を用い、GPR30に対する複数のgRNAを設定し、複数の細胞株を用いてGPR30欠損株の樹立を試みたが、現在までに有望な結果は得られていない。そこで、レンチウイルスを用いたshRNAによるGPR30の安定的な発現抑制株の樹立を試みたが、こちらについても有望な結果は得られていない。GPR30アゴニストの曝露により細胞株の増殖能が亢進すること、claudin-1の発現をGPR30が調整していることを明らかとし、それらの結果については論文として報告した。頸部腺癌手術材料を用いた免疫組織化学的検討では、良好な結果を得ることが出来ている。それらの結果をまとめたものを現在論文投稿中である。GPR30高発現株作成のため、FLAGタグしたGPR30発現ベクターを構築した。一方、GPR30の欠損株の作製には難渋している。これまでにCRSPR-Cas9を用いて欠損株の作製を、レンチウイルスシステムを用いたshRNAによる安定発現抑制株の樹立を試みているが、株化には至っていない。GPR30をターゲットにしたshRNAの導入による発現抑制効果は得られており、今後はその実験条件で検討を行う予定である。また、複数の細胞株にエストロゲン刺激、GPR30アゴニスト刺激を加えたものについて、プロテオーム解析を行っている。細胞株間で同様の挙動を示すタンパク質群の抽出を進めている。GPR30欠損株または安定的な発現抑制株樹立のために、レンチウイルスを用いた高効率のCRSPR-Cas9システム、同じくレンチウイルスを用いたshRNAによる安定的な発現抑制を導入する。構築したFLAG-GPR30ベクターを用い、GPR30高発現株を樹立する。GPR30発現抑制実験はレンチウイルスシステムを用いたshRNAの導入により行う予定である。GPR30発現抑制による増殖能、遊走能、浸潤能などの変化を解析する。また、選択的エストロゲン受容体調整薬の曝露による細胞株の変化や癌悪性化への関与の有無を明らかにする。
高齢者の社会活動レベルとその効果の測定に関する研究

本研究は、高齢者の社会活動による健康面への効果を明らかにすることを主目的とし、併せて、高齢者の社会活動レベルの変化と関連する要因について検討することを目的とする。1998年度、26市町村の高齢者約3,600人の社会活動レベル(活発度)を確認した。本研究では、このうち追跡可能な12市町村の高齢者約600人を対象に追跡調査を実施した。1)初回調査時の活発度と7年間の生命予後との関連追跡後2年以内の死亡者を除外し、初回時の4側面別活発度すべてを把握できた535人(男272、女263)を解析対象者とした。初回時の活発度が不活発、やや不活発、ふつうを「非活発」群、やや活発、活発を「活発」群とし、男女別に、各側面別の「非活発」に対する「活発」の死亡リスクをCox比例ハザードモデルによって求めた。追跡期間中に56人の死亡があった。年齢と各側面別活発度を調整後、男では、個人活動(HR=1.08,95%CI:0.53-2.21)、社会参加・奉仕活動(0.55,0.26-1.18)、学習活動(0.98,0.49-1.96)、仕事(0.96,0.41-2.24)、女では、個(0.87,0.29-2.61)、社・奉(0.81,0.27-2.41)、学(1.74,0.55-5.48)、仕(0.69,0.15-3.07)であり、活発な社会活動「社会参加・奉仕活動」が男の死亡リスク減少に寄与している可能性が示唆された。2)初回調査時の対象者特性と7年後の活発度の変化との関連7市町村167人の7年後の活発度を確認した。「非活発」から「活発」に向上した者は個39.6%、社・奉40.9%、学38.5%、仕12.6%、「活発」から「非活発」に低下した者は個23.5%、社・奉16.7%、学30.8%、仕57.1%であった。個:「女」「独居」、社:「飲酒あり」、学:「子との同居なし」、仕:「前期高齢者」で活発度向上者が、社:「女」「幸福感低い」「けが・病気あり」、学:「喫煙歴なし」「ADL低い」「幸福感低い」で活発度低下者が有意に高かった(または高い傾向がみられた)。活発な社会活動の維持・向上に対象者の属性、生活状況、心理的状態、健康状態が関連することが明らかになった。高齢者の社会活動を評価するために開発された指標、「いきいき社会活動チェック表(以下、チェック表と略)」を用いて、高齢者における社会活動レベルと生活状況、健康状態との関連を検討した。山梨県M市内の老人クラブ(126)に所属する会員(7,473人)のうち役員である者362人を調査対象者とした。ただし、チェック表等への記入は日常生活がある程度自立し、健康面でも日常生活が制限されることがない65歳以上の高齢者とした。M市老人クラブ代表者会議の場で、事前に、各地区会長に対して、口頭及び文書による趣旨説明を行った。調査対象者には、各地区会長を通じて、「チェック表」及び「生活状況及び、健康状態に関する調査票」を配布するとともに、文書で調査の趣旨を説明し、記入(無記名自記式)を依頼した。回答者260人を対象に、社会活動レベルと現在の生活状況及び健康状態との関連を観察した。その結果、「配偶者と二人暮らし」「独居」「配偶者なし」といった生活状況、「(日常会話)普通に話せる」「(聴力)聞こえる」といった健康状態と社会活動レベルとの間に関連がみられた。「配偶者と二人暮らし」「(日常会話)普通に話せる」ではそれぞれ個人活動が活発である者の割合が高く、「独居」「配偶者なし」ではそれぞれ学習活動の活発者割合が高く、そして、「配偶者あり」「車の運転をする」「(聴力)聞こえる」ではそれぞれ仕事の活発者割合が高かった。本研究は、高齢者の社会活動による健康面(死亡、幸福感)への効果を明らかにすることを主目的とする。併せて、高齢者の社会活動レベルの変化と関連する要因について検討することを目的とするものである。1998年度には、高齢者が社会活動レベルを自己評価できる「いきいき社会活動チェック表(チェック表)」を活用し、26市町村の高齢者約3,600人の社会活動レベルを確認した。平成17年度は、このうち追跡可能な12市町村の高齢者621人を対象に次の2つの追跡調査を実施した。1.生存状況調査初回調査から7年度の生存状況を確認した。調査は研究代表者が当該市町村に住民票の閲覧を申請し、市町村(長)の許可を得た上で行った。平成18年3月までに9市町村502人の生存状況、「生存、転出、死亡(死亡日を含む)」の確認が終了した。生存者は412人、初回調査年(1998年)から2年以内の死亡・転出者は20人、そして初回調査年から3年(2001年)以降の死亡者は64人、転出者は6人であった。

残り3市町村の対象者119人の生存状況の確認作業は現在進行中である。対象者すべての生存状況の確認を終了した後、初回調査時の社会活動レベルと7年後の生存状況との関連について検討する。2.社会活動レベル、生活状況、及び健康状態に関する調査個人の社会活動レベルの変化と関連する要因について検討することを目的として、追跡対象者に調査票を用いた調査(社会活動レベル調査、生活・健康状況調査)を実施した。調査票の配布、回収は市町村が実施した。一部の市町村については、研究代表者が、直接、対象者に郵送法を用いて調査票を配布し、回収した。最終的に、7市町村の高齢者167人から調査票を回収し、163人の社会活動レベルと167人の生活状況、及び健康状態に関する回答を得た。平成18年3月までにデータベースの作成を完了した。本研究は、高齢者の社会活動による健康面への効果を明らかにすることを主目的とし、併せて、高齢者の社会活動レベルの変化と関連する要因について検討することを目的とする。1998年度、26市町村の高齢者約3,600人の社会活動レベル(活発度)を確認した。本研究では、このうち追跡可能な12市町村の高齢者約600人を対象に追跡調査を実施した。1)初回調査時の活発度と7年間の生命予後との関連追跡後2年以内の死亡者を除外し、初回時の4側面別活発度すべてを把握できた535人(男272、女263)を解析対象者とした。初回時の活発度が不活発、やや不活発、ふつうを「非活発」群、やや活発、活発を「活発」群とし、男女別に、各側面別の「非活発」に対する「活発」の死亡リスクをCox比例ハザードモデルによって求めた。追跡期間中に56人の死亡があった。年齢と各側面別活発度を調整後、男では、個人活動(HR=1.08,95%CI:0.53-2.21)、社会参加・奉仕活動(0.55,0.26-1.18)、学習活動(0.98,0.49-1.96)、仕事(0.96,0.41-2.24)、女では、個(0.87,0.29-2.61)、社・奉(0.81,0.27-2.41)、学(1.74,0.55-5.48)、仕(0.69,0.15-3.07)であり、活発な社会活動「社会参加・奉仕活動」が男の死亡リスク減少に寄与している可能性が示唆された。2)初回調査時の対象者特性と7年後の活発度の変化との関連7市町村167人の7年後の活発度を確認した。「非活発」から「活発」に向上した者は個39.6%、社・奉40.9%、学38.5%、仕12.6%、「活発」から「非活発」に低下した者は個23.5%、社・奉16.7%、学30.8%、仕57.1%であった。個:「女」「独居」、社:「飲酒あり」、学:「子との同居なし」、仕:「前期高齢者」で活発度向上者が、社:「女」「幸福感低い」「けが・病気あり」、学:「喫煙歴なし」「ADL低い」「幸福感低い」で活発度低下者が有意に高かった(または高い傾向がみられた)。活発な社会活動の維持・向上に対象者の属性、生活状況、心理的状態、健康状態が関連することが明らかになった。
表現内容規制における内容中立性原則と「保護されない言論」の法理に関する研究

本年度の課題としては、1「保護されない言論」の法理および2内容中立性原則に関する、アメリカの伝統的判例法理の検討を予定していた。1「保護されない言論」の法理に関する判例法理の検討は、前年度から行なっていた。そのため、本年度はこれに引き続き、ある行為に言論の自由の保護を及ぼすか否かをどのように判断すべきか、その判断基準について検討した、Spence v. Washington, 418 U.S. 405 (1974)と、シャウアー教授の「範囲」/「保護」区分論との関係を整理することを試みた。その過程で、シュノアー教授、バグワット教授の興味深い見解に触れたため、Spence判決・「範囲」/「保護」区分論との比較を試みた。アメリカ憲法学説における、「範囲」/「保護」の線引きを、第一修正の目的・言論の自由の根拠論に基づくことはやはり困難である。そのアプローチとして、ア基礎理論の外にある諸要因を持ち出すもの、イ社会学的現象としてのアプローチを試みるもの、ウ言論の自由の根拠論からスタートするもののそこに何らかの媒介項を介在させるものなどがありうる。2内容中立性原則に関する判例法理の検討についても、バーガー・コートの判例を中心に検討を試みた。当初は低価値ながら言論の自由の保護が及ぶことにつき争いのない、いわゆる商業的言論は本研究の対象としない予定であった。しかし、内容中立性原則の下では、内容規制には厳格審査の基準が原則として適用されるが、同じ内容規制であっても、それが商業的言論の場合には、内容中立規制にも適用される、いわゆる中間審査の基準が適用される。したがって、可能な限りこれも対象とする方が、内容中立性原則(および「保護されない言論」の法理)の全体像をより明確に示すことができるのではないかという疑問が生じたため、多少寄り道とはなったが、商業的言論についても整理を試みた。「保護されない言論」に関する判例法理の記述的説明を試みる様々な見解を検討することができ、今後検討すべきアプローチをある程度明確化できた。また、内容中立性原則についても、重要判例を整理することができ、その全体像を示す目処がついた。第一に、進捗状況において触れた、商業的言論についての整理を論文にまとめる予定である。第二に、「保護されない言論」の法理に関する学説の理解、特に、ニマー教授の「定義づけ衡量」論の現在における意義を検討する予定である。研究実績の概要においても触れたように、内容中立性原則についても、その全体像を示す目処がついた。購入を予定していたケースブックが改定予定であったため購入を延期したこと、発注したPCの関連機器の納品が遅れたことによる。
高次脳機能におけるRab35の生理機能とその制御機構の解明

Rab35はリサイクリング経路の選択的輸送制御をはじめ多様な機能をもつ多機能因子である.なかでも神経系においてRab35が多彩な機能を持つことが培養細胞などによる研究から明らかにされつつある.Rab35が神経変性疾患に関与することも示唆されているが,これまで哺乳動物個体におけるRab35の生理機能は明らかにされていない.そこで,本研究では神経系特異的Rab35欠損マウスを活用し,哺乳動物個体の高次脳機能におけるRab35の生理機能とその制御機構および神経疾患との関連解明を目指す.Rab35はリサイクリング経路の選択的輸送制御をはじめ多様な機能をもつ多機能因子である.なかでも神経系においてRab35が多彩な機能を持つことが培養細胞などによる研究から明らかにされつつある.Rab35が神経変性疾患に関与することも示唆されているが,これまで哺乳動物個体におけるRab35の生理機能は明らかにされていない.そこで,本研究では神経系特異的Rab35欠損マウスを活用し,哺乳動物個体の高次脳機能におけるRab35の生理機能とその制御機構および神経疾患との関連解明を目指す.
ニーマンピック病C型における獲得免疫による神経変性制御

ライソゾーム病は中枢神経の変性症状を伴うものが多く、その発症メカニズムを解明することが新たな治療方法の開発に必須であると考えられる。ライソゾーム病の代表例であるニーマンピック病C型を対象として、これまでに神経細胞変性が末梢血中の免疫細胞により制御されることを確認している。本研究では免疫系による神経変性制御についてさらに詳細な解析を進め、免疫細胞の脳内浸潤や神経細胞死の誘導・抑制メカニズムを解明し、これらを基に既存薬から治療候補薬を見出すのが目的である。他の神経変性疾患などに対しても有効な治療薬発見につながる可能性が大きいと考えている。
インジウム曝露作業者の呼吸器障害に関するコホート研究

我々の研究班は、2007年頃までに難溶性インジウム化合物微細粒子吸入と「インジウム肺」と呼ばれる肺障害の因果関係を確立した。20082010年は、17事業場・4本社機構をのべ50回訪問し、インジウム曝露群と対照群約700名の追跡調査を実施した結果、インジウム曝露指標、呼吸器影響指標ともに減少傾向が観察された。配置転換・作業環境改善・保護具着用という労働衛生管理がうまく機能した結果と考えられる。平成20年度は、9社13事業所の追跡調査を実施することができた。当初予定していた1社2事業場は、急激に悪化した経済環境により受け入れ態勢が整備できず、21年度実施に変更となった。検査項目は、全事業所で呼吸器影響である従来の項目(呼吸器系自覚症状、高精度胸部CT(HRCT)撮影、スパイロメトリー、KL-6、SP-D、SP-A)えお測定し、一部の事業所では、他の臓器への影響をモニタリングするために腎機能(血清クレアチニン、尿素窒素、尿中β2-ミクログロブリン、NAG)、肝機能(AST, ALT, LDH, GGT)、内分泌機能(血清テストステロン)、遺伝子障害性指標(8-OHdG)を測定した。インジウム曝露指標である血清中インジウム濃度はゆっくりとした低下傾向にあり、動物実験で示されたように人でも生物学的半減期が長いことが示唆された。間質性肺障害指標であるKl-6は明らかな低下傾向を示し、異常所見率は大幅に低下し、インジウム濃度の減少に先立って生体影響は回復の方向に向かうことが示唆された。HRCTによる間質性変化・気腫性変化の所見に大きな変化はなく、新規にインジウム肺が疑われる作業者は発見されなかった。また、呼吸器影響以外の指標には、正常からの偏りは検出されなかった。2カ所のリサイクル事業所では、作業環境および曝露濃度測定を実施することができ、測定が専門の研究協力者(十文字学園女子大学田中茂教授のグループ)により測定が実施された。1事業所は2度目の測定であり、前回と比較すると大幅な改善が認められた。1カ所のインジウムリサイクル企業とスパッタリング装置洗浄企業を新規に把握し、リスクコミュニケーションを実施し、調査協力の約束をいただいたが、前者は最近の急激な経済状況の悪化により協力を得られない可能性が出ている。我々は症例発掘及び時間断面疫学研究を実施し、インジウム曝露と間質性肺炎の因果関係をほぼ確立した。現在、北は秋田から南は鹿児島に至る21社25工場・研究所で追跡データを収集し、不可逆性であるインジウム肺の間質性・気腫性肺障害の予後等の情報を得ることを主たる目的として、コホート研究を継続実施している。平成21年度は、山形福岡県の5社9工場で調査打合せ、追跡調査実施、結果報告及び最新の情報に基づくリスクコミュニケーションを実施した。検査項目は、全事業所で呼吸器影響である従来の項目(呼吸器系自覚症状、高精度胸部CT(HRCT)撮影、スパイロメトリー、KL-6、SP-D、SP-A)を測定し、一部の事業所では、他の臓器への影響をモニタリングするために腎機能(血清クレアチニン、尿素窒素、尿中β2-ミクログロブリン、NAG)、肝機能(AST,ALT,LDH,GGT)、膠原病に関連する因子(ANA,RA)を測定した。インジウム曝露指標である血清中インジウム濃度はゆっくりとした低下傾向にあり、KL-6も下降傾向にあったが、SP-Dはむしろ増加傾向を示し、インジウムによる呼吸器障害におけるKL-6とSP-Dの意義付けが異なる可能性が示された。腎機能等呼吸器以外の障害の指標については、特段異常は検出されなかった。第二のインジウム消費産業となりかけている太陽電池製造工場については、コンタクトを試み調査協力を依頼しているが、実現に至っていない。また、5月に開催された日本産業衛生学会総会時に第3回目のインジウム健康影響情報交換会を実施し、約25社の参加を得た。我々は症例発掘及び時間断面疫学研究を実施,し、インジウム曝露と間質性肺炎の因果関係をほぼ確立した。平成22年度は、5月に開催された日本産業衛生学会総会時に第4回目のインジウム健康影響情報交換会を実施し、約25社の参加を得た。疫学調査としては、山形福岡県の3社5工場で調査打合せ、追跡調査、結果報告及び最新の情報に基づくリスクコミュニケーションを実施した。検査項目は、全事業所で呼吸器影響である従来の項目(呼吸器系自覚症状、高精度胸部CT(HRCT)

撮影、スパイロメトリー、KL-6、SP-D、SP-A)を測定し、一部の事業所では、末梢血を用いた遺伝子障害性検査、肝機能(AST,ALT,LDH,GGT)、CRPを測定した。インジウム曝露指標である血清中インジウム濃度はゆっくりとした低下傾向にあり、KL-6も下降傾向にあった。肝機能等呼吸器以外の障害の指標については、特段異常は検出されなかった。9月には、US National Institute of Occupational Safety and Health(NIOSH,CDC)主催のIndium Workshopに招聘され、我々の研究成果を提示し全面的な支持と賛同を得た。8月9月には、研究代表者、分担者、協力者2名の計4名+1名の計5名よりなる小検討会が厚生労働省に設置され、我々の研究成果を基に指針案が12月に「インジウム・スズ酸化物等の取扱い作業による健康障害防止に関する技術指針」(平成22年12月22日基安発1222第2号)として発効し、研究の成果が社会での実践に結実した。3月には、第5回情報交換会を予定したが、東日本大震災により5月に延期した。
NotchリガンドDll4制御による新たなステント再狭窄予防方法の開発

Dll4-Notchシグナルを抗マウスDll4中和抗体を用いてブロックすることで血管障害後の新生内膜増殖が抑制された。対照群としてisotype control IgGを用いた。中和抗体によるDll4-Notchシグナルのブロック効果は、新生内膜におけるNotch1 intracellular domainの免疫染色により確定された。さらに新生内膜において、マクロファージの浸潤や、MCP-1、MMP-9やIL-1bなどの重要な炎症性物質の発現が、中和抗体治療によって減少した。マクロファージ由来の炎症反応におけるDll4-Notchシグナルの役割の検討(in vitro):マウスマクロファージ系細胞のRAW264.7をDll4 siRNAで処理することで、MCP-1、MMP-9やIL-1bなどの炎症性物質のRNA発現が減少した。逆にRAW264.7細胞をDll4のリコンビナントタンパクをコーティングしたプレート上で培養することで、これらの炎症性物質の発現が増加した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
口腔癌の発生、進展における遺伝子変異と癌の生物学的機能の多様性に関する研究。

1.口腔粘膜原発扁平上皮癌におけるEpstein-Barr virus(EBV)、humanpapilloma virus(HPV)遺伝子の局在と、p53癌抑制遺伝子の変異について検索し、p53遺伝子exon5から8までの突然変異を扁平上皮癌47例中、20例(42.6%)に認めた。EBVについては、口腔扁平上皮癌47例中、7例(14.9%)にEBV-DNAを認めた。EBV陽性例では陰性例と比較して予後が良い事がわかった。扁平上皮癌47例のうち31例(66%)にHPV16あるいは18の感染を認め、HPV16陽性例とp53遺伝子の点突然変異の間に有意に関連性があることがわかった。2.乳癌におけるカテプシンD、EGF-receptor、PCNAについて免疫組織化学的に検索した結果、カテプシンDとEGF-receptor陽性率が、癌の組織学的悪性度やリンパ節転移、予後との間に相関性がある事がわかった。また、細胞株と手術材料を用いたEGF-receptorのmutationの詳細な検索により、新しいタイプの一部欠損した構造をもつEGFR遺伝子が口腔癌細胞に共通に発現していることを見いだした。4.転移能の異なる二つの口腔扁平上皮癌細胞株の細胞骨格分子について検討を加え、転移能の差異がactin fiberおよびcytokeratinの発現の差異に起因している事を報告した。口腔癌抑制遺伝子候補doc-1の蛋白レベルでの機能検索については、pDoc-1蛋白がDNA polymerasea/primaseと相互作用することで、DNA合成および細胞増殖を抑制する作用をもつ可能性が示唆された。5.唾液腺悪性腫瘍の代表例である腺様嚢胞癌および粘表皮癌におけるp53癌抑制遺伝子の変異についてPCR-SSCP法により検索し、p53癌抑制遺伝子の変異は極端に少ないことがわかった。しかしながら、p53癌抑制遺伝子の変異を伴う腺様嚢胞癌は予後が悪いことが示唆された。口腔扁平上皮癌におけるEBウイルスおよびヒトパピローマウイルスとp53との関連性について検索を行った。p53遺伝子exon5から8までの突然変異をPCR-SSCP法にて検討した結果、扁平上皮癌47例中、p53遺伝子変異を20例(42.6%)に認めた。EBウイルスについては、Bam HI-W部のSouthern blot検索により、口腔扁平上皮癌47例中、7例(14.9%)にEBV-DNAを認めた。潜在EBV遺伝子産物の一つであるLMP-1を免疫組織化学染色により検索した結果、Southern blot法により確認された症例全てがLMP-1陽性を示し、その分布は腫瘍胞巣周辺の癌細胞膜上にみられ、癌胞巣の増殖・分化に影響を与えているものと推察された。p53とEBVに関与した局所再発、転移および生存率の予後については有意な差を認めなかった。従って、口腔扁平上皮癌ではp53遺伝子の構造的変化よりも、EBウイルス蛋白との複合体形成によるp53失活が起こっている可能性が高いと考えらた。扁平上皮癌47例のうち31例(66%)にHPV16あるいは18の感染を認め、さらにHPV陽性例とp53遺伝子の点突然変異の間に有意に関連性があることが示され、HPV感染がp53遺伝子の変異に関連していることが示唆された。HPV陽性例ではリンパ節転移例が有意に多く、癌の進展にもHPVが関与していることが示唆された。

乳癌におけるカテプシンD、EGF-receptor、PCNAについて免疫組織化学的に検索した結果、カテプシンDとEGF-receptor陽性率が、リンパ節転移や予後と相関性を示し、これらの蛋白が乳癌組織の増殖や進展に関与していることを示し、論文に発表した。大腸腺癌における基底膜成分の局在様式をlaminin,type IV collagen,heparan sulphate proteoglycanの各基底膜成分に対する抗体を用いて免疫組織学的に検索し、癌組織の浸潤先端部の組織像と基底膜成分の局在に有意な差がみられ、またこれらはリンパ節転移とも有意に関連していたことより、基底膜成分の局在が大腸癌の増殖や進展に関与していることを示し、論文に発表した。平成10年度は研究用試料の関係で口腔扁平上皮癌におけるEBウイルスおよびヒトパピローマウイルスとp53との関連性についての研究結果を完成させることを主な目的とした。p53遺伝子のexon5から8までの突然変異をPCR-SSCP法にて検討した結果、扁平上皮癌47例中、p53遺伝子変異を20例(42.6%)に認めた。EBウイルスについては、BamHI-W部のSouthern blot検索により、口腔扁平上皮癌47例中、7例(14.9%)にEBV-DNAを認めた。しかしながらin situ hybridization法による検索では、EBV-DNAは組織切片上に検出されず、EBV-DNAの転写が口腔扁平上皮癌細胞内で行われていない可能性が示唆された。また、EBV陽性例では陰性例と比較して予後が良い事がわかった。これらの結果を纏めてJourna1 of Pathologyに投稿し、暫定的ではあるが受理された。扁平上皮癌47例のうち31例(66%)にHPV16あるいは18の感染を認め、さらにHPV-16陽性例とp53遺伝子の点突然変異の間に有意に関連性があることが示され、HPV感染がp53遺伝子の変異に関与していることが示唆された。これらの結果をBritish Journal of Oral and Maxillofacilal Surgeryに投稿し、暫定的に受理された。これらの結果を基に現在正常口腔粘膜および前癌病変におけるEBVおよびHPV-16および-18とp53との関連性についての検索を行っており、口腔癌発生過程におけるこれらのウイルスの関与について解明する予定である。腫瘍マーカーであるCA19-9およびCA125について唾液腺悪性腫瘍のうち粘表皮癌および腺様嚢胞癌における局在を免疫組織化学的にて検索し、粘表皮癌および腺様嚢胞癌腫瘍では陽性例の方が悪性度が低いことが示唆された。これらの結果は現在論文作成中である。平成11年度研究成果2)HPVとp53癌抑制遺伝子との関連性についてさらに検討するために、正常口腔粘膜および前癌病変(上皮性異形成)におけるHPV-16、-18の感染とp53癌抑制遺伝子の変異について検索した。HPV-16、-18の感染は正常口腔粘膜のあらゆる年齢層に認められ、また前癌病変では異形成の程度に関わらず認められた。このことよりHPV-16、-18の感染が直接癌の発生に関与している可能性は低いと考えられた。一方、p53癌抑制遺伝子の変異は正常口腔粘膜においては陽性例はみられず、前癌病変では14.8%に変異を認め、口腔扁平上皮癌の42.6%に陽性例を認めた昨年度の結果と総合すると、癌の発生段階にp53癌抑制遺伝子の変異が関与している事が示唆された。
コーディネーション運動による行動選択能力への効能

本研究は行動選択能力に焦点をあて、行動選択に要する時間(行動選択時間)が短時間のコーディネーション運動を実施した後に改まることを検証した。被験者は、単純反応時間とGo/NoGo選択反応時間課題という2つの課題をコーディネーション運動の前後で実施した。これら2つの反応時間課題の差は行動選択時間を意味する。その結果、行動選択時間は同運動実施後に短縮する傾向にあった。これは、行動選択能力のような認知機能が短時間のコーディネーション運動によって変化することを意味する。本研究は、コーディネーション運動の行動選択能力への影響を、(i)短期的なトレーニング効果と、(ii)成長期と成人での影響の違いという2つの実験から検証することを目的とした。初年度では、成人を対象にコーディネーション運動を実施する事で、行動選択能力が向上するか否かを検証した。行動選択能力については、神経生理学分野で使用されているGo/Nogo選択反応課題と単純反応課題を用いて評価する。前者では、提示された反応刺激の内容に応じて「適切な反応を選択して可能な限り素早く反応する」事が要求される。一方、後者では、「全ての反応刺激に対して素早く反応する」事が求められる。これらの課題の時間差は「行動選択の素早さ」を意味するので、同運動によって、この時間が短縮するか否かを調べる事で行動選択能力への影響を定量的に評価できる。実験の結果、短時間のコーディネーション運動によって行動選択能力が改善される可能性が示された。このとき、一過性のコーディネーション運動では単純反応時間への影響は観察されなかった。つまり、今回実施した短時間のコーディネーション運動の効果は高次脳機能に限定したものであった可能性がある。これらの成果は、千葉体育学研究に発表された。本研究は、コーディネーション運動の行動選択能力への影響について検証することを目的とした。前年度(平成21年度)の研究成果として、成人を対象にコーディネーション運動を実施する事で、行動選択能力が向上する可能性が示唆された。このとき、(1)一過性のコーディネーション運動では単純反応時間への影響は観察されなかった。また、(2)行動選択の短縮効果は、コーディネーション運動課題の達成度に相関していた。つまり、課題を容易に遂行できた被験者で短縮効果が、反対に、課題に不慣れな被験者で延長効果が観察された。これらの結果から、コーディネーション運動中における認知活動の「負荷」の大きさによって、行動選択時間に関わる神経系の亢進の「程度」が変化することが示唆された。そこで平成22年度は、より高次機能に限定して実験を進め、コーディネーション運動時間の短縮によって負荷を減少させた際の効果を検証した。実験の結果、より短時間のコーディネーション運動によって、多くの被験者で行動選択能力は改善された。つまり、高次機能においても運動中の認知的な活動量という「運動負荷」の大きさが、適応的な能力変化を左右することを意味する。これらの成果は、国際スポートロジー学会で発表された。1.研究の具体的内容(1)研究の目標本研究は、コーディネーション運動の行動選択能力への影響を検証することを目的とした。前年度までに、短時間のコーディネーション運動によって行動選択能力が改善されることが示された。つまり、今回実施した短時間のコーディネーション運動の効果は、行動選択という高次脳機能に限定したものであった可能性が明らかとなった。本年度は、このような一過性のコーディネーション運動時に、同時にどの程度の運動能力の改善が見られるのかについて検証を進めた。(2)実験結果と研究成果前年度までに実施された一過性のコーディネーション運動を行わせた時に、同時に全身協調動作についても有意な機能改善が観察された。本年度の結果は、コーディネーション運動による能力改善に伴って、同時に高次脳神経系の機能が高まっていることを示すものであった。2.意義コーディネーション運動が日本の体育分野に利用されるようになったのは近年(2005年以降)のことであり、その効果についての科学的な証明は十分に得られていない。本研究は、神経生理学的手法を用いて同運動が高次脳機能へ及ぼす効能を証明した。3.重要性本研究で得られた結果は、直ちに体育現場へと還元できる速効性を有している。本年度は、得られた研究成果に対して、千葉県体育学会より学会賞を受賞した。
超低速ミュオンをプローブとするカイラル磁性結晶のダイナミクス探索

超低速ミュオンが得意とする時空スケールが絡む現象の宝庫として「カイラル磁性結晶における磁気構造とダイナミクス」をテーマとする理論研究を展開する。申請者(岸根)らはこれまでに、構造カイラリティを持つ磁性結晶である「カイラル磁性結晶」を舞台とする新磁性分野を開拓してきた。水晶のようにカイラリティを持つ結晶が磁性を持つ場合、スピン・軌道相互作用に由来する弱い「ジャロシンスキー・守谷(DM)相互作用」によってスピン磁気モーメントの向きが特定の巻き方(カイラリティ)を保持して周期的に捻じれた「カイラルらせん磁気構造」が極めて安定に現れる。この状態は、スピン磁気モーメントというベクトル的自由度の「位相変調」が結晶の構造カイラリティ(カイラル対称性の破れ)によってマクロスケールで保持された非整合磁気秩序であり、その空間周期は数百オングストロームに達する。さらに、カイラルらせん磁気構造に0.1テスラ程度の弱磁場を印加すると磁気構造の空間周期を無限大(試料サイズ)まで周期的に変調することができる。これがカイラル磁性体に特有の「カイラルソリトン格子(CSL)」と呼ばれるスピンの非線形位相構造(スピンテクスチャ)である。本研究では、次世代大容量省電力情報ストレージ技術との繋がりを見据え、「超低速ミュオンをプローブとするカイラル磁性結晶のダイナミクス探索」を通してミュオンが物質機能を探究する上で極めて重要なプローブであることを例示した。特に,有限サイズのカイラル磁性体におけるトポロジカルな磁化跳躍現象の発見が顕著な成果である.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。特に,有限サイズのカイラル磁性体におけるトポロジカルな磁化跳躍現象の発見が顕著な成果である.「超低速ミュオンでどう見えるか」という実験的視点を保ちながら理論研究を進め、当研究領域に参加する実験研究者との連携を図った。具体的な成果は以下の通りである。(1)バルク磁気構造によるミュオンスピン回転緩和の理論:カイラルらせん磁気構造やCSL構造はスピン磁気モーメントの空間的な位相変調を伴う「スピン位相物体」であり、超低速ミュオンを使って打ち込み深さと内部磁場の関係を探ればスピンテクスチャのナノスケールマップが得られる。このマップを数値計算によって示した。(2)カイラル磁気構造に伴うソリトンダイナミクス:超低速ミュオンの格好のターゲットとしてCSLに付随するソリトンダイナミクスを詳細に検討する。CSLは「全体としての並進運動」に加えて「静止したCSLを背景にCSL上を滑走する孤立ソリトン」、「並進に伴う歳差、章動」という内部ダイナミクスを持つ。解析的に扱い難い領域のダイナミクスも重要となるため、スピンの運動方程式を数値的に解く手法も取入れることでこれらのダイナミクスを明らかにした。特に、パターン形成の観点からスピンテクスチャを統一的に把握する見方を提案し、数値計算による実証に着手した。この方向の研究は、継続して平成25年度にも推進する予定である。これによって、幅広く結晶対称性とスピンテクスチャの関連を、ダイナミクスまで含めて統一的に記述することが可能となる。当該領域の実験研究者との密接な連携によって、理論的に解明すべき課題が次々と明るみに出ている。これに対応するための十分な時間が確保できていないが、理論計算自体は着実に進んでいる。特に、カイラルスピンソリトン格子のスライディングダイナミクスをミュオン回転によって検出する問題の解析方法に目途がついた点は自己評価に値する。平成25年度に具体的計算結果を明示し、夏ころを目安に実験研究者に理論予測として提供できるようにしたい。25年度は、24年度に目途を付けたスピンダイナミクスの問題に加え、当初宣言した以下の問題に切り込んでいく。(1)ミュオンスピンと電子のヘリシティの間の相互作用:ミュオンスピンと電子のヘリシティの間の相互作用を詳しく検討し、結晶カイラリティと磁気的カイラリティの関連を「ミュオン電子ラベル法」によって明らかにする方法を確立する。