hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パレスチナ人の越境移動をめぐる意識と動態の総合的アプローチによる研究

本研究ではパレスチナ人の移動に対する意識と動態について、量的調査(世論調査)と質的調査(聞き取り調査)の双方を用いて明らかにした。世論調査は初年度にパレスチナ自治区と東エルサレムで、二年目にレバノンで行ない、補足の聞き取り調査をそれぞれ次の年に行なった。調査の結果、現在のパレスチナ人は帰還の他にも実利的目的での移動を希望しているが、実際の移動は居住環境や保有する旅券の種類など、与えられた条件により左右されることが明らかにされた。またレバノンと自治区のパレスチナ人の間では、将来に期待するパレスチナ国家像に大きく違いがある点も指摘された。本研究は、パレスチナ人が移動に対して抱く意識および現状に至る移動過程を、質的調査と量的調査の補完的併用により、多面的かつ重層的に明らかにすることを目的としている。本年度はパレスチナ自治区を主たる調査地に設定し、ラーマッラーに本部を置く調査機関JMCC(Jerusalem Media and Communication Center)に委託して世論調査を実施した。アラビア語で作成した調査票には、移動の経験、移動の際の動機のほか、将来的な移動への期待や、使用する情報メディア、政治指導者や組織の選好など幅広い内容の問いを含め、回答者の性格を多面的に把握・分析できるよう配慮した。また独立変数としては現住地、出身地、経済状態などの他に、保持するパスポートとIDカード(身分証明書)の種類についても尋ね、手続き的な移動の制約が、実際の人の動態に与える影響を測れるよう考慮した。これらの設問は、研究代表者が20032005年に実施した質的調査の結果を踏まえて設定されており、調査結果を量的調査により再検証するという補完の形をとっている。こうした方法論的相互補完の手法をとった研究は、パレスチナ研究や中東地域研究といった枠を越え、他の研究分野にも適用可能な学際的アプローチとして価値がある。またパレスチナ研究の枠内においては、パレスチナ人の移動を、強制された移動ばかりでなく能動的な移動を含めて捉えることで、難民の主体としての側面に焦点を当てることが可能になる。自治区在住のパレスチナ人については、人権団体等の調査によりこれまで、法的な移動規制により日常生活に障害がもたらされる例が指摘されてきた。本調査での身分証明書類に関する設問は、その影響を包括的に捉える上で画期的な指標の役割を果たすことが期待される。調査の結果については年度内に既に分析を始めており、次年度以降に公開に努める計画である。本年度は、研究計画の最終年度として、これまで実施してきた2回の世論調査の内容分析を踏まえた成果の公開、ならびに追加調査を行った。成果発表としては、まず昨年度投稿した国際学術誌Sociology Studyに査読付き論文が掲載された点が挙げられる。次に研究報告としては、2013年5月に日本中東学会において、レバノン在住のパレスチナ人の移動に対する意識について報告を行った。本報告は、この研究プロジェクトで実施した二つの世論調査に加え、同じ時期にレバノンで実施された他の科研費(科研費基盤(B)浜中新吾、23310173「世論調査による中東諸国民の政治意識と政治体制の相互連関の解明」)の成果も踏まえた共同研究の結果として発表された。報告は研究代表者のほかに、研究協力者として初年度より本研究プロジェクトに参加してきた濱中新吾氏、髙岡豊氏、溝渕正季氏との共同で行った。また6月には、パレスチナ人の移動に関するこれまでの研究成果を踏まえ、ヨルダンで開催された、具体的にパレスチナとイスラエルの将来的な国家像を議論する国際研究会議に参加し、研究代表者のみで招待講演をおこなった。さらにこうした研究内容を大学教育の現場にも還元すべく、同じく6月には山形大学で、翌年1月には宇都宮大学で、学部生を含めた一般公開のセミナーの場で研究報告を行った。これらの報告の一部は、投稿論文やモノグラフとしての刊行を準備中である。追加調査は11月に、レバノン北部のパレスチナ居住区で実施した。調査の目的は、パレスチナ難民の移動の実態について、特に注目される事例の詳細を把握した上で、今後の発展的調査の継続につながる情報を収集することである。調査の形態は、短期間の訪問聞き取り調査で、昨年度に世論調査を委託したインフォメーション・インターナショナル社(以下I.I.)に依頼し、調査環境の設定と同伴という協力を得た実施された。本年度は、2011年にパレスチナ自治区で実施した世論調査に基づき成果発表を行うとともに、その補完として質的調査を行った。また同じ趣旨にもとづき、レバノンで世論調査を実施した。成果発表としては、まず2012年6月にルクセンブルクで開催された国際研究集会に応募して参加し報告を行った。これは本研究課題の昨年の世論調査にもとづき、パレスチナ人の移動と、保持する身分証明書類、そこに影響を与えるイスラエルの民主主義体制の関係について分析を加えた内容である。

この日の報告内容は、論文として体裁を整えて海外学術雑誌に投稿し、年度内には査読を受ける状態になった。また11月には内容的に関連する科研費の研究会にて本研究課題についての報告を行い、方法論としての量的調査と質的調査の併用について意見交換を行った。13年3月にはパレスチナ自治区のビールゼイト大学から招聘を受けて報告を行った。報告では、すでに調査の終了していたレバノンでの世論調査の結果をパレスチナ自治区のものと比較し、当事者からは気付かれにくい難民からの視点として提示した。補完調査は8月に、エルサレムを拠点としてパレスチナ自治区で行った。移動に関する意識を聞き取り調査で明らかにする計画だったが、調査時期がラマダーン(イスラームの断食月)にあたったため、必ずしも予定した成果は得られなかった。レバノンでの世論調査は、現地調査機関を比較検討した結果、当初の予定を変更してインフォメーション・インターナショナル社(以下I.I.)に依頼した。7月に契約を締結し、調査は9月後半から10月にかけて実施された。調査票の作成に際しては、昨年と同様、交付申請書に記載した協力者に研究協力をあおいだ。本調査はパレスチナ人の移動に関して、レバノンとパレスチナ自治区の双方で相似した質問項目を用いて行われるものとして、国際的にも高い価値のある内容といえる。本年度はパレスチナ自治区での世論調査を実施し、その結果を分析する段階まで研究を進める予定であったが、実際には調査結果に基づいて第一次レポートを完成させ、さらに結果を公開するために平成24年度にルクセンブルクで実施される国際研究集会での報告に応募し、査読を通過し受理されたため。また研究代表者が別途経費にてパレスチナ自治区に渡航する機会を得たため、次年度に進める予定であった補足調査の足がかりも築くことができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、本研究課題で2011年に実施した世論調査に基づき成果報告を行うと同時に、新しい世論調査を実施し、昨年の補完調査を行なうという三本立ての計画を立てた。成果報告については、国内のみならず海外でも複数の研究集会において報告する機会を得ることができ、予定以上の進展をえることができた。ルクセンブルクにおいては移民/難民や民主主義に関心をもつヨーロッパ諸国の研究者と交流をもち、他地域の研究との比較の視点からコメントをいただいた。パレスチナでは、自治区を中心とする建国に関心が集中しているパレスチナ人自身にとって、難民の意識と移動実態というテーマを扱う本研究がどのような価値をもつか、反応をうかがうことができた。新しい世論調査の進行も同様に良好であった。調査を依頼する現地機関の検討にやや時間がかかったものの、調査票の作成や、単純集計レポートの作成といった日本国内でのプロセスはきわめて順調に進んだ。またレバノン国内での調査も、現地情勢にかかわらず問題なく終えることができた。その結果、予定より早くレバノンでの調査結果の分析を開始することが可能になり、分析にもとづいた研究成果の発表を本年度内に始めることができた。唯一予定通りの成果が得られなかったのは、補完の質的調査であるが、こちらについては今後、調査に適切な時期を選んで再度実施していきたい。
SundadontとSinodontに属する2つの集団の顔面形態の三次元的研究

本研究では、軟組織を含めたモンゴロイドの形態的な情報を提供することを目的として、Sundadontに属するフィリピン人とSinodontに属する日本人の顔面の形態をモアレ縞法を用いて三次元的に計測.分析しその人類学的特徴を統計学的に比較検討した。Sundadontとしてフィリピン人女性を、Sinodontとして日本人女性を被検者とした。フィリピン女性はタガログ語を母語とするマニラ市内および近郊在住の女性17-38歳の成人70名を、日本人女性は昭和大学歯学部の14-24歳の女性70名をそれそれ被検者とした。Fujinon Moire Camera FM-3013を使用して、眼耳平面を基準に被検者の正面方向からmoire間隔が2mmになるようにモアレ写真を撮影し、フィルムを増感現像後約10倍に拡大したものをトレースした。Martin、嘉村を参考に写真上に、15点の基準点に基づいた全34項目をノギスで計測した。深さについては、左外眼角点を通るモアレ縞を0とし、各基準点までのモアレ本数×2mmとした。各項目間について統計学的に検討を加えた。結果:日本人女性は、相対的にも絶対的にも中顔面部が広く長く鼻も長い。フィリピン女性は、相対的にも絶対的にも?が長く鼻が広く口唇が大きく厚く突出している。口唇が大きく厚く前方に突出するという特徴はネグロイドに認められ、南方的な適応と思われる。外鼻の形態は、すでに吉田らによって報告されているように、フィリピン人は鼻翼幅が大きく、南方的な形態を呈していることが報告されている。このように南方系の特徴が多く認められた。これに対し、日本人の女性の特徴は、渡来系弥生人の流れを汲む埴原の日本人二重構造論によるSinodont系に属する現代日本人を現しているものであろうと思われる。Sundadontに属するフィリピン人女性の顔のモアレの資料はすでに当教室にある。これに今回はSinodontに属する日本人女性の顔のモアレ写真を作成した。まず、日本人女性20歳前後の女性を集め、次にこれら女性の顔のモアレ写真を撮影した。撮影時にスケイルを入れて実寸値が計算できるようにした。

そして、増感現像し、そのフィルムを10倍に拡大し、トレースして、嘉村の方法に準じて、X軸にたいして耳珠幅(X1)、外眼角幅(X2)、内眼角幅(X3),頬骨幅(X4),鼻翼幅(X5),口裂幅(X6),右眼裂幅(X7),左眼裂幅(X8)の8項目,Y軸に対して内眼角中点高(Y1)、前額点高(Y2)、鼻根点高(Y3),鼻尖点高(Y4),鼻下点高(Y5),上唇点高(Y6),口点高(Y7),下唇点高(Y8),オトガイ歳突出点高(Y9),左右耳珠点高(Y11,Y12),左右外眼角点高(Y13,Y14),左右内眼角点高(Y15,Y16),左右上頬骨部点高(Y28,Y29),左右下頬骨部点高(Y17,Y18),左右鼻翼点高(Y19,Y20),左右口唇交点高(Y21,Y22),上前額点高(Y23),鼻長(Y24),鼻高(Y25),面相的上顔面高(Y26),粘膜唇高(Y27)の29項目、Z軸に対して前額点(Z1)、鼻尖点(Z2),鼻下点(Z3),上唇点(Z4),下唇点(Z5),オトガイ最突出点(Z6)の6項目を設定した。Z値の計測は左外眼角を通るモアレ稿を0点に設定し、各Z点までの距離をモアレ稿の本数により計算した。これらの計測点を実寸値に換算し計測している。この計測に相当な時間がかかている。さらに、これらから得た計測値を三次元的に解析し、また統計的にも解析を行っている。現在、フィリピン女性の計測は終了し解析している。なお、日本人女性については計測点を計測し、解析を行っている。本研究では、軟組織を含めたモンゴロイドの形態的な情報を提供することを目的として、Sundadontに属するフィリピン人とSinodontに属する日本人の顔面の形態をモアレ縞法を用いて三次元的に計測.分析しその人類学的特徴を統計学的に比較検討した。Sundadontとしてフィリピン人女性を、Sinodontとして日本人女性を被検者とした。フィリピン女性はタガログ語を母語とするマニラ市内および近郊在住の女性17-38歳の成人70名を、日本人女性は昭和大学歯学部の14-24歳の女性70名をそれそれ被検者とした。Fujinon Moire Camera FM-3013を使用して、眼耳平面を基準に被検者の正面方向からmoire間隔が2mmになるようにモアレ写真を撮影し、フィルムを増感現像後約10倍に拡大したものをトレースした。Martin、嘉村を参考に写真上に、15点の基準点に基づいた全34項目をノギスで計測した。深さについては、左外眼角点を通るモアレ縞を0とし、各基準点までのモアレ本数×2mmとした。各項目間について統計学的に検討を加えた。結果:日本人女性は、相対的にも絶対的にも中顔面部が広く長く鼻も長い。フィリピン人女性は、相対的にも絶対的にも?が長く鼻が広く口唇が大きく厚く突出している。口唇が大きく厚く前方に突出するという特徴はネグロイドに認められ、南方的な適応と思われる。外鼻の形態は、すでに吉田らによって報告されているように、フィリピン人は鼻翼幅が大きく、南方的な形態を呈していることが報告されている。このように南方系の特徴が多く認められた。これに対し、日本人の女性の特徴は、渡来系弥生人の流れを汲む埴原の日本人二重構造論によるSinodont系に属する現代日本人を現しているものであろうと思われる。
近代竹工芸の調査研究―飯塚琅カン（「カン」は「王」偏に「干」）齋を中心に

飯塚琅カン齋の作品と活動を軸に、竹工芸を日本近代美術史に位置付けるため、初年度は、日本国内での文献資料の収集と基礎調査を進めた。具体的には、飯塚家と弟子たち、栃木県在住の重要無形文化財保持者である勝城蒼鳳氏と藤沼昇氏について文献資料を収集し、聞き取り調査を行った。その成果の一部を当館主催の企画展「工芸の教科書」展にて紹介した。さらに、当該年度に開催された「飯塚小カン齋ー絵画から竹工芸の道へ」展(主催:太田市美術館・図書館)や「線の造形、線の空間飯塚琅カン齋と田辺竹雲斎でめぐる竹工芸」展(主催:菊池寛実記念智美術館)への調査協力を通して、琅カン齋と子息・小カン齋、琅カン齋と同時代に活躍した関西の竹工芸家・竹雲斎について考察する準備を進めた。一方、海外での日本の竹工芸の評価を検証するため、欧州では初となる大規模な日本の竹工芸展「FENDRE L'AIR Art du Bambou au Japon」(主催:ケ・ブランリ美術館、パリ)を現地調査した。ここでは欧州の蒐集家のコレクションや、1925年のパリ万国装飾美術工芸博覧会への出品作品及び関連資料を確認することができた。「ジャポニスム2018」関連事業に位置付けられた同展のほか、「四代田辺竹雲斎」展や、日本の工芸・デザインを紹介した展覧会(ギメ東洋美術館、パリ装飾美術館ほか)もあわせて調査し、出品作家や研究者、美術商、欧米のコレクターなど多くの関係者と交流した。その結果、フランスでは作家の系譜や伝統的技法が重視され、その上で作家独自の作風に関心を持たれる傾向が見えてきた。この点は、先にコンテンポラリー・アートとしての評価を得つつある米国の受容過程とは対照的である。欧米での竹工芸の評価を比較検証し、それに伴う日本の竹工芸の展開を考える上で、本調査は大きな意義があった。初年度は国内での文献資料の収集と基礎調査、及びフランスにおける竹工芸展調査について、予定していた内容をおおむね達成できたと考えている。琅カン齋を中心とした調査を今後もさらに継続し、整理していくとともに、初年度の現地調査で得られた人々のつながりを活用して新たな調査を実施する。同時に、1930年代を中心に、工芸・デザイン界での竹をめぐる活動との関わりについて調査を進める。まずは雑誌『工芸指導所』、『工藝ニュース』などから、時代背景を加味した素材としての竹の扱い方を分析する。雑誌『民藝』や『タウトの日記』からは柳宗悦やブルーノ・タウトの琅カン齋批評を拾い出し、琅カン齋が竹工芸の芸術性を高めていくために展開した理論武装と彼の芸術観を明らかにする。あわせて、日本文化を対外的に宣伝するために活動していた国際文化振興会の活動や、日本工房によって創刊された季刊対外グラフ誌『NIPPON』も調査対象とする。また、米国における竹工芸作品の受容と展開については、2019年度より日本国内を巡回予定のニューヨーク・メトロポリタン美術館所蔵のアビーコレクションの竹工芸展を調査する。さらに、対象地域を確定して海外での調査も実施していく予定である。

琅カン齋を中心とした調査を今後もさらに継続し、整理していくとともに、初年度の現地調査で得られた人々のつながりを活用して新たな調査を実施する。同時に、1930年代を中心に、工芸・デザイン界での竹をめぐる活動との関わりについて調査を進める。まずは雑誌『工芸指導所』、『工藝ニュース』などから、時代背景を加味した素材としての竹の扱い方を分析する。雑誌『民藝』や『タウトの日記』からは柳宗悦やブルーノ・タウトの琅カン齋批評を拾い出し、琅カン齋が竹工芸の芸術性を高めていくために展開した理論武装と彼の芸術観を明らかにする。あわせて、日本文化を対外的に宣伝するために活動していた国際文化振興会の活動や、日本工房によって創刊された季刊対外グラフ誌『NIPPON』も調査対象とする。また、米国における竹工芸作品の受容と展開については、2019年度より日本国内を巡回予定のニューヨーク・メトロポリタン美術館所蔵のアビーコレクションの竹工芸展を調査する。さらに、対象地域を確定して海外での調査も実施していく予定である。2018年度は本研究の初年度にあたり、翌年度以降も海外調査を含めた研究費の使用が必要となるためである。次年度以降、研究資料の購入及び調査旅費として使用する予定。
カルボン酸エステルから発生する有機金属反応剤によるグリニャール型反応

1,10-フェナントロリン-ニッケル錯体を触媒とし、亜鉛粉末とヨウ化ナトリウムの共存下、非プロトン性極性溶媒中で酢酸アリルとアルデヒドと反応させることによって、目的とするホモアリルアルコールを良好な収率で得ることに成功した。この反応では、酢酸アリルのアリル基がニッケル触媒と亜鉛により極性転換をおこし、アリル基のカルボニル炭素への求核付加が進行していると考えられる。また、ヨウ化物イオンにより亜鉛からニッケルへの電子移動が促進されていると考えられる。25年度は、24年度に引き続き酢酸アリルの極性転換を経るアルデヒドへの求核付加について検討し、この反応に高い活性を示す触媒反応系の構築を目指し、その成果を応用して酢酸アリールのアルデヒドへの求核付加について検討する予定であった。そこで、ビス(1,5-シクロオクタジエン)ニッケル(0)と各種ホスフィン配位子から反応系中で発生する触媒を用い、亜鉛を還元剤として、シクロペンチルメチルエーテル中、反応温度80°Cでp-メチルベンズアルデヒドと酢酸アリルとの反応を試みた。その結果、単座ホスフィンを配位子とした場合、目的とするホモアリルアルコールはほとんど生成しなかったが、二座ホスフィン配位子を用いると目的生成物の生成が確認された。特に、フェロセン骨格をもつDPPFあるいはビフェニル骨格をもつBIPHEPを用いることにより、GC収率60-70%で1-(4-メチルフェニル)-3-ブテン-1-オールが得られた。さらに、1,10-フェナントロリンを配位子とした場合、収率24%でしか目的生成物は得られなかったが、N,N-ジメチルアセトアミドを溶媒とすることによって収率は55%まで向上した。この1,10-フェナントロリン-ニッケル触媒系を用い、さらなる反応条件の最適化を行った結果、ヨウ化ナトリウムあるいは臭化カリウムを添加して収率は向上し、単離収率70%で目的のホモアリルアルコールを得ることに成功した。さらに、酢酸アリルのかわりに酢酸クロチルおよび酢酸3-ブテン-2-イルを用いて本触媒的求核付加を試みたところ、どちらの場合も2-メチル-1-(4-メチルフェニル)-3-ブテン-1-オールがsyn:anti比6:4で得られた。この結果は、本触媒的求核付加が(π-アリル)ニッケル中間体を経由して進行していることを示唆している。本研究では、有機ハロゲン化物の代わりにカルボン酸エステルを利用したGrignard型反応の開発を目指した。当初、ハロゲン化アルケニルの代替としてカルボン酸アルケニルと各種アルデヒドとの反応を、ニッケル触媒やロジウム触媒の存在下、2価の塩化クロム存在下で反応を試みたが、目的とする求核付加反応はおこらなかった。特に、脂肪族のアルデヒドを基質として用いた場合、アルドール反応が優先することがわかった。さらに、塩化クロムの代わりに2価の塩化バナジウムや2価あるいは3価の塩化チタンを還元剤として同様の反応を試みたが、求核付加生成物となる第二級アルコールは全く得られなかった。そこで、この反応での還元剤となる低原子価金属塩や金属単体と鍵中間体となるカルボキシラート配位子を持つ有機遷移金属錯体との電子移動を考え直すために、アルケニルエステルよりも酸化的付加をおこしやすいと考えられる酢酸アリルを用いて、上記のGrignard型反応を試みた。その結果、亜鉛粉末を還元剤とし、DPPF-パラジウム錯体を触媒とすることによって、酢酸アリルとベンズアルデヒドとの反応させると、目的の1-フェニル-3-ブテン-1-オールが収率22%で得られた。このことは、電子供与体からカルボキシラート配位子をもつ有機金属錯体への電子移動が可能であることを示唆している。今後、これらの知見をさらに発展させて、有機ハロゲン化物の代わりにカルボン酸エステルを利用したGrignard型反応の実現に向けて、研究を推進する予定である。近年、申請者を初めとする複数の研究者によって、カルボン酸アルケニルの遷移金属(ニッケルやロジウム)への酸化的付加がおこりうることが報告され、その知見を基にして今回の研究課題の提案に至った。しかし、生成すると予想されたアルケニル金属カルボキシラートへの低原子価金属塩からの電子移動が思うように進行しないことが判明した。そのため、本研究を継続するために、基質をアルケニルエステルからアリルエステルし、電子移動による還元を一から見直すことを余儀なくさせられ、研究の進展が遅れることになった。しかしながら、金属単体からカルボキシラート配位子を持つ有機金属錯体への電子移動による還元の実現に向けた糸口を見出すことができたので、平成25年度の本研究の発展が期待できる状況にある。

平成24年度に見出された、カルボキシラート配位子をもつ(アリル)金属主の還元の実現に向けた糸口が見出されたので、その知見を出発点にして、酢酸アリルとベンズアルデヒドとの反応による1-フェニル-3-ブテン-1-オール生成反応を効率よくおこす遷移金属錯体と還元剤(金属単体や低原子価金属塩)の探索を行い、目的の化合物を高収率で得る。さらに、この反応について反応条件の最適化、基質適用範囲の拡大を行う。このアリルエステルの反応の開発をとおして得られる還元剤からカルボキシラート配位子を持つ有機遷移金属錯体への電子移動に関する知見を基にして、当初予定していたカルボン酸アルケニルとアルデヒドとのGrignard型反応の実現を達成する。該当無し
全無機水分散性コア／シェル構造シリコン量子ドットのバイオフォトニクス応用展開

半導体量子ドットは,生体内蛍光材料としてさまざまな魅力的な特性を有している。代表者らは最近,ホウ素とリンを高濃度にドーピングしたシェルを有する新しいタイプの水分散性シリコン量子ドットを開発した。この量子ドットは,バイオメディカル応用に有効な様々な特徴を有しており,極めて汎用性の高い新ナノバイオフォトニクス材料になる可能性を秘めている。本研究は,この新材料のバイオ応用のための汎用的基盤技術を開発することを目的とする。本年度は,以下の成果を得た。I)ホウ素とリンをドーピングしたシリコン量子ドットは,熱処理によりボロンリンガラス中にシリコン量子ドットを成長させた後,エッチングによりボロンリンガラスを除去する方法で作製する。これまで,ボロンリンガラス中のシリコン量子ドットの成長過程(特にシェル形成の過程)については,ほとんどわかっていなかった。成長初期の試料をラマン散乱と透過型電子顕微鏡により詳細に調べることにより,固体中におけるシリコン量子ドット成長とシェル形成の過程を明らかにした。II)我々のシリコン量子ドットは,従来のシリコン量子ドットでは困難であった生体の第二窓と呼ばれる波長領域において発光を示す。しかしながら,発光量子効率は非常に低く1%以下であった。ドーピングするホウ素とリンの濃度を最適化することにより,生体の第二窓の波長領域で1%を超える発光量子効率を実現した。III)シリコン量子ドットのサイズ選別技術を開発し,非常にサイズ分布が小さいシリコン量子ドットの溶液を作製することに成功した。これにより,サイズ,不純物濃度,発光エネルギーの関係をより高精度に評価することが可能になった。実験結果と計算結果を比較することにより,シリコン量子ドット中の活性な不純物の数について知見を得ることができた。IV)昨年度に開始した誘電体ナノアンテナに関する研究を継続して行った。当初計画をほぼ完全に達成している。それに加えて,昨年度から当初計画には無かった研究として,直径100nm200nmのシリコンナノ結晶の開発とその誘電体ナノアンテナとしての機能実証に関する研究を開始し,有望な研究に発展しつつある。研究は順調に進んでおり,来年度は,主に以下の研究を実施する。I)シリコン量子ドットを生体に導入すると、シリコン量子ドットとタンパク質が結合し、表面に蛋白質の層構造(プロテインコロナ)が形成されると考えられる。しかしながら、その詳細については全く明らかになっていない。カレル大学のグループとの共同研究で、シリコン量子ドットとウシ胎児血清(FBS:Fetal bovine serum)を混合した場合に形成される複合体を質量分析(MALDI-TOFMS)により評価する。さらに、よりシンプルな系として、ウシ血清アルブミン(BSA:Bovine serum albumin)とシリコン量子ドットとの相互作用について、透過型電子顕微鏡、動的光散乱(DLS:Dynamic light scattering)、電気泳動により研究する。II)シリコン量子ドット蛍光検出型バイオセンサの実現に向けて、シリコン量子ドットによる抗体の標識化の研究を実施する。具体的には、免疫グロブリンG(IgG : Immunoglobulin G)とシリコン量子ドットを共有結合で結合する技術を開発する。本研究において、IgGをシリコン量子ドットで修飾した後も、シリコン量子ドットの発光特性が変化せず、IgGの抗原との特異的結合が損なわれない事が重要である。これらの条件を実現する標識化の技術を開発する。III)シリコン量子ドットは、可視光による水の分解による水素生成反応のフォトカソードとして優れた特性を有する可能性がある。特に、ホウ素とリンを同時ドーピングしたシリコン量子ドットは水に完全に分散し、さらに従来のシリコン量子ドットに比べて高い酸化耐性を有することから、高い水素生成効率を安定して示す可能性がある。様々なサイズや表面状態のシリコン量子ドットについて、光触媒反応を検証する。本研究では,この新材料のバイオ応用のための汎用的基盤技術を開発することを目的とする。本年度は,以下のI)-V)の成果を得た。I)シリコン量子ドットを2次元に配列した単層膜形成技術の開発を行った。また,シリコン量子ドット単層膜を層間距離を高精度で制御して積層する技術の開発を行った。この技術の開発により,シリコン量子ドット間のエネルギー移動について定量的な情報を得ることに初めて成功した。II)シリコン量子ドット表面のシリコン-水素結合及びシリコン-酸素結合を用いてシリコン量子ドットに様々な官能基や生体分子を結合するプロセスの開発を行った。また,表面修飾したシリコン量子ドットの発光特性を詳細に調べ,発光特性と表面修飾プロセスの関係を明らかにした。III)シリコン量子ドット表面に一本鎖DNAを結合する技術を開発し,相補的な一本鎖DNAで修飾した金ナノ粒子と結合させることにより,シリコン量子ドットと金ナノ粒子の距離を高精度で制御した複合ナノ粒子の形成に成功した。また,複合ナノ粒子形成による発光増強を実証した。IV)金属薄膜と金属ナノ粒子の間にシリコン量子ドットを挟み込む構造の形成に成功し,ギャッププラズモンによる増強電場を用いて大きい発光増強とスペクトルの狭帯域化を実現した。V)カレル大学(チェコ)のグループとの共同研究により,骨芽細胞を用いてシリコン量子ドットの細胞毒性を評価するとともに蛍光バイオイメージングの実証を行った。当初計画をほぼ完全に達成した。

それに加えて、シリコン量子ドットを光電子デバイスに応用する上で必要な技術開発を行った。具体的には、シリコン量子ドットを電極上に固定する技術の開発を行った。また、アトムプローブトモグラフィーによるシリコン量子ドット内の不純物分布の解明や、シングルドットスペクトロスコピーによる発光評価等の基礎物性解明に係る研究を実施し、重要な知見を得た。半導体量子ドットは,生体内蛍光材料としてさまざまな魅力的な特性を有している。代表者らは最近,ホウ素とリンを高濃度にドーピングしたシェルを有する新しいタイプの水分散性シリコン量子ドットを開発した。この量子ドットは,バイオメディカル応用に有効な様々な特徴を有しており,極めて汎用性の高い新ナノバイオフォトニクス材料になる可能性を秘めている。本研究は,この新材料のバイオ応用のための汎用的基盤技術を開発することを目的とする。本年度は,以下の成果を得た。I)酸化グラフェン支持膜を用いた低ノイズ透過型電子顕微鏡観察により、シリコン量子ドットがコア/シェル構造であることを示し,シェルの構造を明らかにした。II)Scanning Tunneling Spectroscopyにより,単一のシリコン量子ドットの状態密度スペクトルを測定することに成功した。これにより,ドナー凖位,アクセプター凖位,伝導帯端,価電子帯端,フェルミ凖位のサイズ依存性を明らかにした。II)金属イオンを介してシリコン量子ドット間を結合する技術を開発した。これにより,シリコン量子ドット間の電荷移動を容易にし,量子ドット薄膜の電気伝導度を向上することに成功した。III)シリコン量子ドットと吸着分子間の電荷移動によるシリコン量子ドットの発光特性の制御を実現した。特に,分子吸着によりシリコン量子ドットの電子トラップを不活性化し,発光量子効率を向上させることに成功した。IV)シリコン量子ドットの光触媒能に関する研究を行い,触媒能がサイズに強く依存することを明らかにした。V)カレル大学(チェコ)のグループとの共同研究により,数種類の細胞に対してシリコン量子ドットの細胞毒性の評価を行った。VI)直径100nm200nmのシリコンナノ結晶のコロイド溶液を作製する技術を開発し,その誘電体ナノアンテナとしての性能の評価を行った。当初計画をほぼ完全に達成した。それに加えて,当初計画には無かったが,本プロジェクトで開発してきた技術を応用し,直径100nm200nmのシリコンナノ結晶のコロイド溶液を作製する技術の開発に成功した。
頭蓋内動脈硬化性病変に対する血管内治療の基礎的臨床的研究

1)ステントによる頭蓋内穿通動脈閉塞の有無:バルーンによる内膜障害により狭窄性病変を作成した家兎腹部大動脈にステント留置を行い、腰動脈閉塞の有無を観察した。1例で腹部大動脈より直角に分岐する腰動脈閉塞を認め、またステント周囲の内膜増殖も正常群に較べて著明であった。動脈硬化性病変と正常血管ではステント留置に伴う内膜の反応はかなり異なると考えられた。2)臨床例での検討:臨床例では現在まで計31例の頭蓋内動脈にステント留置を行った。閉塞例に対してPTA/stentを行った3例では1例が再閉塞を来し、他の2例は再狭窄を来した。再狭窄の2例はPTAで再拡張できた。また、MRI (diffsuion image)で血栓塞栓による異常信号の出現の有無を調べているが、穿通枝領域や他の部位での異常信号の出現は認められていない。長期の経過観察では1例で再狭窄、1例で完全閉塞を来したが、新たな神経脱落症状を呈したものはない。残り26例では拡張は良好であり、新たなステント留置血管領域の脳虚血症状を認めていないことより、頭蓋内ステントは有効な治療法を考えられる。3)PVAカバードステント:PVA膜にVEGF, bFGFなどが封入可能かを検討した。漏出してきたbFGF, VEGFはELISAで測定した。bFGF, VEGFともPVA内に封入できることが確認できた。ただ、漏出のピークが24時間と比較的早く、さらに長期の効果を期待するにはさらに工夫を要すると思われる。腹部大動脈より直角に分岐する腰動脈閉塞は認められなかった。本モデルでは狭窄の程度が比較的軽く、臨床例とは若干異なるため、WHHR(Watanebe hereditary hyperlipidemic rabbit)を用いて再検予定である。2)臨床例では現在まで計17例の頭蓋内動脈にステント留置を行った。閉塞例に対してPTA/stentを行った1例では再閉塞を来したが、PTAで再拡張できた。また、MRI(diffsuion image)で血栓塞栓による異常信号の出現の有無を調べているが、穿通枝領域や他の部位での異常信号の出現は認められていない。長期の経過観察では1例で再狭窄を来したが、15例では拡張は良好であり、また、現時点では、明らかな穿通枝閉塞を示唆する所見はなく、頭蓋内ステントは有効な治療法を考えられる。頭蓋内動脈硬化性病変に対する血管内治療の基礎的、臨床的研究1)ステントによる頭蓋内穿通動脈閉塞の有無:バルーンによる内膜障害により狭窄性病変を作成した家兎腹部大動脈にステント留置を行い、腰動脈閉塞の有無を観察した。2)臨床例での検討:臨床例では現在まで計23例の頭蓋内動脈にステント留置を行った。

再狭窄の2例はPTAで再拡張できた。また、MRI(diffsuion image)で血栓塞栓による異常信号の出現の有無を調べているが、穿通枝領域や他の部位での異常信号の出現は認められていない。長期の経過観察では1例で再狭窄、1例で完全閉塞を来したが、新たな神経脱落症状を呈したものはない。残り19例では拡張は良好であり、新たなステント留置血管領域の脳虚血症状を認めていないことより、頭蓋内ステントは有効な治療法を考えられる。3)PVAカバードステント:PVA膜にVEGF, bFGFなどが封入可能かを検討した。漏出してきたbFGF, VEGFはELISAで測定した。bFGF, VEGFともPVA内に封入できることが確認できた。ただ、漏出のピークが24時間と比較的早く、さらに長期の効果を期待するにはさらに工夫を要すると思われる。1)臨床例での検討:臨床例では現在まで計31例の頭蓋内動脈にステント留置を行った。閉塞例に対してPTA/stentを行った3例では1例が再閉塞を来し、他の2例は再狭窄を来した。また、MRI (diffsuion image)で血栓塞栓による異常信号の出現の有無を調べているが、穿通枝領域や他の部位での異常信号の出現は認められていない。海綿静脈洞部の頸動脈狭窄症の1例で血管破裂により内頸動脈海綿静脈洞瘻を来したが、頚静脈的に瘻孔部の閉鎖を行った。残り29例では拡張は良好であり、新たなステント留置血管領域の脳虚血症状を認めていないことより、頭蓋内ステントは有効な治療法を考えられる。2)静脈カバードステント:ステント2枚の間に自家静脈片を挟み込み、カバードステントを作成し、ブタ3頭の頸動脈に埋め込み実験を行った。コントロールは、静脈片のない2枚重ねのステントとし、埋め込み2ヶ月後に血管撮影を行った後、ステントを摘出し、組織学的変化を調べた。血管撮影ではカバードステント、コントロール群とも開存を認めたが、内膜肥厚はカバードステントの方が強かった。組織学的にはカバードステントで頸動脈の側枝は完全に閉塞されていたが、コントロールのダブルステントでは側枝は開存したままであった。以上より、静脈片を用いたカバードステントは若干の内膜肥厚はくるものの、分岐する血管や動脈瘤などの閉塞には有効と考えられた。
光誘起表面化学反応の理論的研究

(1)炭素ドープした酸化チタンのバンド構造:最近、酸化チタンに窒素、イオウ、炭素、リンなどをドープすることにより、吸収端が可視光領域までシフトするとの実験結果が報告されている。そこで光吸収スペクトルに構造の見られる炭素ドープした酸化チタンについて、ルチル結晶構造のスーパーセルを用いて、局所密度近似(LDA)での全電子バンド計算(FP-LAPW)を行った。TiO_2とTiO_<2-x>C_x(x=0.25)の各原子に対する状態密度は、炭素ドープした場合、炭素原子の2s,2pバンドが酸素原子の2Pバンドの前後に現れ、特にC2pバンドが02pとTi3dの間のバンドギャップを埋める形になった。またx=0.5の場合、C2pバンドは02pとTi3dの間のバンドギャップをほぼ完全に埋めた。LDA近似でのTiO_2のバンドギャップは1.498eVと得られ、実験値3.049-3.8eVと比較して過小評価した。一方Green関数と乱雑位相近似に基づくGW法により自己エネルギー補正を行ったギャップ値は3.171eVとなり大幅に改善された。(2)酸化チタン表面への水分子の吸着過程:酸化チタン光触媒反応ではOHラジカル等の酸素活性種の関与が指摘されている。また光誘起超親水現象は酸化チタン表面のブリッジング酸素の存在など表面の原子配置に影響されると指摘されている。そこで、まず酸化チタン表面での水分子の吸着過程についてB3LYP/LANL2DZレベルでの密度汎関数法計算を行った。酸化チタン表面での水分子の吸着過程については、これまで分子状吸着であるか、あるいは解離吸着であるか、実験的、理論的にも議論が分かれているが、クラスターモデルを用いた計算結果から、解離吸着、分子状吸着について吸着エネルギーは、それぞれ1.06eV、1.87eVと得られ分子状吸着の方がより有利であると予測された。
蛋白質リン酸化・脱リン酸化反応を介する細胞増殖と細胞癌化の制御

蛋白質リン酸化反応の視点から細胞増殖制御に関する研究を進め以下を明らかにした。1.Tobの研究(1)次の3点より、tobを癌抑制遺伝子として位置づけた。(1)Tobは細胞増殖抑制活性を持つ。(2)Tob欠損マウスは発癌性が亢進している。(3)Tobはヒト癌の多くで発現低下している。(2)Tobは増殖刺激依存的に活性化されるErk1/2でリン酸化され、増殖抑制活性を失う。(3)以下によりTobが転写制御に関わることを示した。(1)HDACと会合してcyclin D1遺伝子等の転写を抑制する。(2)Tobは骨芽細胞においてSmadsと会合し、転写レベルでBMPシグナルを負に制御する。(3)TobはNOT蛋白質群(Cnot1-10等)をコアとする巨大転写因子複合体と会合する。NOT蛋白質群のうちのCnot7は、RXRβと相互作用して精細胞の分化に関わり、Cnot7欠損マウスはRXRβ欠損マウス同様精子形成不全となる。(4)Tobは核内外移行シグナルを有し、細胞質ではpolyA結合蛋白質と会合してIL2 mRNA等の翻訳を制御する。2.チロシンキナーゼの研究(1)Cbl-cはv-Srcのユビキチン化依存的分解を誘導し、v-Srcによる細胞癌化を抑制する。(2)受容体型チロシンキナーゼALKに対するagonisticモノクローナル抗体を作成した。この抗体刺激によるALKの活性化は神経芽細胞腫由来培養細胞の増殖、分化を促進する。(3)ALKはSNT2アダプター蛋白質を介してシグナルを細胞内に伝える。(4)SNT2はKi-1リンパ腫の原因となる活性型ALKが細胞を癌化する上で重要である。3.M期キナーゼの研究(1)ハエ癌抑制蛋白質のヒトホモログLATS1/2キナーゼの過剰発現は、M期進行停止を導く。(2)LATS2やLATS2標的LIMドメイン含有蛋白質AjubaをRNAiで発現抑圧したHeLa細胞では、紡錘体の形成阻害と異常染色体分配が観祭される。(3)Ajubaはβ-cateninと相互作用しWnt/Winglessシグナル伝達を負に制御する。(4)キネシン様蛋白質KidのCdc2キナーゼによるリン酸化が、染色体の安定分離とM期進行に必須である。以上、癌抑制遺伝子産物TobやLATS1/2、またALK, Src, Cdc2キナーゼによる細胞増殖制御の理解を深めた。細胞の増殖・分化の基盤となっている細胞周期の調節に焦点をあて、細胞の増殖・分化刺激が細胞周期制御のシグナルに変換されていく分子機構の解明を試みる。

またG2-M期の進行についてもcdc2キナーゼの活性制御機構や標的蛋白質を解析し、全体として細胞周期の制御機構を蛋白質リン酸化/脱リン酸化酵素の機能を中心に解析し、発癌の理解を深めることを目的として研究を進め今年度以下の成果を得た。(1)細胞増殖抑制蛋白質TobがErk1/2によってリン酸化されて増殖抑制活性を失うことやTobのErk1/2によるリン酸化がRasによる細胞癌化に必須であることを示した。また、骨芽細胞ではTobが種々のSmadsと会合し、BMPシグナルを負に制御する。さらに、Tob欠損マウスではDiethylnitrosoamineによる発癌性が著しく亢進していることや、ヒト肺癌の多くでTobの発現が低下していることを見いだした。一方でTobの作用機構を探る中で、TobがCar1をはじめとする複数の転写制御因子と会合することを見出した。(2)アダプター蛋白質Cbl-cがSrcによる細胞癌化を抑制する。(3)受容体型チロシンキナーゼALKにたいするagonisticモノクローナル抗体を得、それを用いてALKの活性化が神経芽細胞腫由来培養細胞の増殖、分化を促進することを示した。(4)ハエ癌抑制遺伝子産物のヒトホモログであるLATS1/2キナーゼは細胞増殖抑制活性を示し、LATS2の過剰発現が細胞周期をM期で停止させる。また、LATS1はLATS2との会合を通してLATS2キナーゼを活性化し、細胞増殖の抑制を導く。(5)キネシン様蛋白質KidのG2-M期特異的リン酸化が、染色体の安定分離とM期進行に必須である。がんの発症進展に関わるがん原遺伝子やがん抑制遺伝子は、もともと細胞の増殖・分化を厳密かつ巧妙に制御している。本研究では、哺乳類細胞の増殖・分化の基盤となっている増殖シグナル伝達機構や細胞周期の調節に焦点をあて、細胞膜からのチロシンキナーゼ活性を基点とする細胞の増殖・分化シグナルが細胞周期制御のシグナルに変換されていく分子機構の解明を試みた。また、G2-M期の制御機構をM期キナーゼによる蛋白質リン酸化反応に着目して解析した。具体的な研究成果は以下の通りである。(1)Lynチロシンキナーゼの標的として見出したBANKは、チロシンリン酸化されるとIP_3受容体と会合し細胞内Ca^<2+>動員を増強させる作用を持つ新規scaffold蛋白質である。このBANKによるIP_3受容体活性化経路はPLCγの活性とは独立した新規シグナル系である。(2)Ki-1リンパ腫の原因となる活性型ALKチロシンキナーゼNPM-ALKはSNT2アダプター蛋白質と会合し、その会合が細胞がん化において重要である。(3)癌抑制遺伝子産物TDbはRas/MAPキナーゼ依存的な細胞増殖を抑制するが、v-FosやLarge T等による増殖シグナルは抑制しない。TQbはHDACと会合してcychin D1遺伝子の転写を抑制する。その結果Rb蛋白質のリン酸化が抑制され、細胞周期進行が阻害される。Erk1/2によってリン酸化されたTobはcyclin D1の発現は抑制しない。また、tobとp53の二重欠損マウスでは加算的にがん発症が見られた。更に多くのヒト肺がんでTobの発現低下が見られた。(4)ハエがん抑制遺伝子産物のホモログである2種のキナーゼLATS2とLATS1は中心体や紡錘体に局在している。
新出資料紅梅文庫旧蔵本を中心とした三条西家源氏物語本文の再構築に関する研究

三条西実隆が最初の手沢本とした源氏物語写本は既に散逸したとされていたが、新出資料の紅梅文庫本が、その転写本であること、しかも同本は大島本以上に、定家の〈六半本〉や〈四半本〉柏木巻に親しかったことが判明した。実隆の最初の源氏物語写本はかなり筋の良いものだった可能性がある。本科研はかかる紅梅文庫本の全容を公開し、併せて特徴的な諸巻について本文の位相を解析するものである。従来三条西家の青表紙本は評価が低かったが、紅梅文庫本を導入してみるとその図式は変わってくるようである。また三条西家の本文史を明らかにすることは、同じく室町時代に書写された大島本を別の角度から客観視することでもある。
登校の問題を持つ若年者を対象とした社会不安障害への集団認知行動療法の効果検証

登校の問題を持ち社交不安障害と診断される39名を対象とした。17名には6か月間認知行動療法を実施し(CBT群)、残りの22名にはスクールカウンセリングを実施した(SC群)。介入前後に登校の状況を聴取し、LSASにより社交不安を評価した。登校状況について、CBT群ではSC群よりも改善率が高かったが有意差は認められなかった。社交不安に関して、CBT群ではLSAS得点はCBT前に比べ、CBT後では有意な低下が認められたが、SC群ではSC前後に有意な差は認められなかった。これらの結果から、登校状況の改善には両者に差が認められないが、社交不安にはCBTはSCよりも有効性が高いことが示された。不登校を有する年齢10歳から20歳の者に対して研究の説明をして同意を得た者を対象とする。対象に構造化面接法(Structured Clinical Interview for DSM-IV)を実施して社会不安障害(SDA)の診断を確定した後に集団認知行動療法(CBT)を先に実施する即時群とスクールカウンセリングを先に実施する待機群に任意に振り分けて集団CBT、スクールカウンセリングに導入する。現時点で8名(男4、女4)の導入があり、対象者のエントリー時点での精神障害評価、心理学的評価としてWAIS-III、WISC-III、STAY、SPS/SIAS、LSAS(社会不安障害評価尺度)、CLS-90-R、GAFを実施した。これまでの対象者LSASの平均得点は不安恐怖48/72点、回避32/72点であった。集団CBTの実施にあたり治療法のマニュアル作成と治療担当者による修正を行った。その上で即時群4名に週に1回の集団CBTを開始している。また待機群についてもスクールカウンセラーが週に1回カウンセリングを行っている。今後、それぞれの治療の終了後に2回目の心理学的評価を実施し、クロスオーバー法に従い治療を交換し終了後に3回目の心理学的評価を実施する。得られた結果から集団CBTの効果について即時群と待機群の群間比較および治療前後の群内比較を通じて検討する。また、集団認知行動療法の治療効果維持やCBTの治療効果に与える要因についても統計解析を用いて検討する。対象にはStructured Clinical Interview for DSM-IVを実施して社会不安障害(SDA)の診断を確定した後に集団認知行動療法(CBT)を先に実施する即時群とスクールカウンセリングを先に実施する待機群に任意に振り分けて集団CBT、スクールカウンセリングに導入している。平成25年度にエントリーした8名(男4、女4)については即時群および待機群ともにスクールカウンセリングと集団認知行動療法を用いた治療と評価は終了している。対象者LSASの平均得点は不安恐怖48/72点、回避32/72点であった。治療法に関しての統計手法を用いた比較検討は未実施である。その後に4名のエントリーがあり初回の精神障害評価、心理学的評価としてWAIS-III、WISC-III、STAY、SPS/SIAS、LSAS(社会不安障害評価尺度)、CLS-90-R、GAFを実施し、即時群2名、待機群2名として週に1回の集団CBTを開始している。今後、集団認知行動療法およびスクールカウンセリングの治療の終了後に心理学的評価を実施する。その後に6名のエントリーがあり初回の精神障害評価、心理学的評価としてWAIS-III、WISC-III、STAY、SPS/SIAS、LSAS(社会不安障害評価尺度)、CLS-90-R、GAFを実施し、即時群3名、待機群3名として週に1回の集団CBTを開始している。平成27年度には治療の中断があり評価がなされなかったが平成28年度からは再開している。研究代表者の身体疾病(心疾患)に伴う体調不良と入院治療により対象者の選定と治療の遂行に遅れが生じた。そのため研究期間の延長を申請した。現時点では状況は回復し周囲の学校や精神科クリニックとの関係は良好であり、対象の獲得が進んでいる。治療経過での対象者との大きなトラブルも発生していない。

精神科クリニックに受診した登校の問題を持つ若年者の中、DSM-IVTRの社交不安障害の診断基準を満たす39名(平均年齢16.2歳±3)を対象とした。対象を2群に分け、17名(男性2名、女性15名)には6か月間集団認知行動療法(CBT)を実施した(CBT群)。CBTは2-3名からなる集団に対して週に1回(60分間)の心理教育を行い、加えて、個人CBTとして曝露反応法、曝露反応妨害法、行動強化法、モデリング法暴露による課題を与えた。CBTの効果の指標として、介入前後に登校の状況を聴取し、社交不安の程度をLiebowitz Social Anxiety Scale(LSAS-J)を用いて評価した。残りの22名(男性10名、女性12名)には6か月間のスクールカウンセリング(SC)を実施した(SC群)。SCの効果はCBTと同様に、登校状況の聴取とLSAS-J評価を介入前後に行った。登校状況について、CBT群では64.7%で改善が得られ、SC群(50%)よりも改善率は高かったが、両群間に有意の差は認められなかった。社交不安に関して、CBT群ではLSAS-Jの総得点はCBT前が平均56.3±6.4であり、CBT後は平均50.6±5.9と有意な低下(p<0.01)が認められた。これに対してSC群ではSC前のLSAS-Jの総得点は平均54.3±6.3、SC後は平均50±8.6であり、SC前後に有意な差は認められなかった(p=0.07)。これらの結果から、不登校の問題を有し、社交不安障害と診断される若年者に対するCBTとSCの効果では、登校状況の改善には有意な差が認められないものの、CBTの方がSCよりも改善率が高いことが示された。また、社交不安については、CBTはSCよりも有効性が高いことが示された。以上により、登校の問題を持つ社会不安障害の若年者にCBTを用いることの有用性が示唆される。登校の問題を持ち社交不安障害と診断される39名を対象とした。17名には6か月間認知行動療法を実施し(CBT群)、残りの22名にはスクールカウンセリングを実施した(SC群)。介入前後に登校の状況を聴取し、LSASにより社交不安を評価した。登校状況について、CBT群ではSC群よりも改善率が高かったが有意差は認められなかった。社交不安に関して、CBT群ではLSAS得点はCBT前に比べ、CBT後では有意な低下が認められたが、SC群ではSC前後に有意な差は認められなかった。これらの結果から、登校状況の改善には両者に差が認められないが、社交不安にはCBTはSCよりも有効性が高いことが示された。現時点で周囲の学校や精神科クリニックとの関係も良好であり、対象の選定、データの収集は速やかに進んでいる。治療経過での大きなトラブルも発生していない。平成27年度までと同様に対象の選定、情報の収集、治療、評価を目標症例数に達するまで続ける。さらに対象数を増やす試みとして、大学近隣の高校にスクールカウンセラーを派遣を増やし対象者の抽出範囲を広げている。また近隣の精神科病院・クリニックの臨床心理士に研究への協力を要請している。
大都市地域における民族社会集団地区の形成過程に関する研究

今次研究課題の下では、工業化以後、近代国民国家の縁辺空間から大都市地域に来住した民族集団が形成した社会空間=集住地区として、神奈川県川崎・鶴見地区に注目し、次のような作業と考察を行った。1.当該地域での朝鮮半島・沖縄出身者の定着過程をマスレベルで把握し、事例地域の空間構成を知るために、近代期に発行された統計・文書類あるいは当時の状況を記載した市史、地形図や都市商工地図等の資料を、東京・横浜・川崎の図書館や古書店等で検索し、入手した。これらの収集資料の整理・分析により、民族集団の当該地域への定着過程や当該地域に付与されてきた社会的イメージ、民族集団の活動を制約する枠組としての近代期の鶴見・川崎の都市空間の形態や様相についての知見を得た。2.近代期の川崎・鶴見での、沖縄・朝鮮半島出身者の個別的な生活史・空間的行動形態・生活感覚を探り、都市空間における民族性と固有の空間認識・場所感覚との関係の有無を主体の側から検証する目的で、ヒアリングを行った。調査対象は、鶴見沖縄県人会・韓国民団川崎支部に関係し居住歴の長い、10数名の沖縄・朝鮮半島出身者であった。本調査での知見として、戦前・戦後期の彼ら固有の行動空間や記憶の場所の生成が、都市社会の下位階層が持つ意味の体系を踏まえた形で行われていたと推察される事例を、少数ながらも得たことが挙げられる。しかし他方で、朝鮮半島・沖縄出身者層は近代期から現在までの間に帰国移動や居住地移動を経験しあるいは死去しており、今次の研究目的に合致した調査対象者を見出すことはそれだけ困難を極めた。そのため今回、都市空間の中での民族集団に固有の行動空間や象徴的な場所の存在を十分に明示するには到らず、これに関しては、追加調査や関連資料の再検証が必要である。なお、本課題の研究成果を学会誌に投稿する予定である。