hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音韻的特徴および語彙知識の影響を考慮したブランドネーム印象評価システムの構築

本提案手法は、ブランドや商品開発にも有用であり、上記の研究成果と統合することにより、総合的なブランド開発支援の実現が期待される。まずは外国語話者に対する評価精度の改善を試みる.具体的には,解析手法や実験デザインの見直し,文化的背景や語彙知識の影響などについて検討する.これと併行して,ユーザの語彙知識の影響を数値化する機構の設計を行っている.これにより,システムに入力されたブランド名から喚起されうる一般語彙を推定し,システムの評価尺度40対との関連性に基づいて,ブランドネームの評価値に加える重みを算出する.その際,入力テキストに対して形態素解析を行い,分解された各語から連想されうる単語をデータベースから引用する.形態素解析のシステムはすでに開発したが,引用される単語によって,40対の尺度に対する重みを数値的に変化させる機構については現在開発中である.上記のデータベースは,インターネット上のテキストデータやコーパスを用いて,単語と尺度の結び付きを定量化(TF-IDF)したデータを収集することを考えており,現在,コーパス構築を進めている.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
災害復旧時の防災組織のロジスティクス・マネージメント

災害復旧に従事する防災機関のロジスティクス・マネージメントにおいて,災害対応を緊急対策,応急対策,復旧・復興対策という相互に独立し,異なる目標を持つ3種類の対策の組み合わせとして考えることが可能である.しかも,この3種類の対策はすべて災害発生直後から同時に,別々の担当グループによって実施される必要性が明らかになった.その間でのニーズと資源の相互調整過程にロジスティクス・マネージメントの本質があると考え,それを可能にする情報システムの構築を行った.1)防災CALSの構想災害対策をおこなう関連部局間での状況認識の共有と資源調整を可能にするための情報処理標準の必要性を明らかにし,そのプロトタイプを検討した.2)被害状況の把握,対応状況の整理,資源動員計画の立案,周知広報による情報共有の確立を統一的に推進するシステムの構築を目的として,カリフォルニア州が開発した“OASIS" (OPERATIONAL AREA SATELLITE INFORMATION SYSTEM)と,わが国の災害情報処理報告形式とを比較検討し,わが国における合理的な災害情報処理様式の検討を行った.3)合理的な意思決定を支援するためには,災害対応の各局面における制約条件,過去の教訓棟を的確に参照しうるシステムが必要となるという認識のもとに,SGML (Standard General Markup Language)による災害情報管理システムのプロトタイプを構築した.各種防災計画の改訂や検索に強力な武器になることが明らかになった.4)阪神淡路大震災で初めて注目され,今後の利用法の検討が考えられるべきボランティア問題に関して,実態調査を重ねその問題点を明らかにした.災害復旧に従事する防災機関のロジスティクス・マネージメントにおいて,災害対応を緊急対策,応急対策,復旧・復興対策という相互に独立し,異なる目標を持つ3種類の対策の組み合わせとして考えることが可能である.しかも,この3種類の対策はすべて災害発生直後から同時に,別々の担当グループによって実施される必要性が明らかになった.その間でのニーズと資源の相互調整過程にロジスティクス・マネージメントの本質があると考え,それを可能にする情報システムの構築を行った.1)防災CALSの構想災害対策をおこなう関連部局間での状況認識の共有と資源調整を可能にするための情報処理標準の必要性を明らかにし,そのプロトタイプを検討した.2)被害状況の把握,対応状況の整理,資源動員計画の立案,周知広報による情報共有の確立を統一的に推進するシステムの構築を目的として,カリフォルニア州が開発した“OASIS" (OPERATIONAL AREA SATELLITE INFORMATION SYSTEM)と,わが国の災害情報処理報告形式とを比較検討し,わが国における合理的な災害情報処理様式の検討を行った.3)合理的な意思決定を支援するためには,災害対応の各局面における制約条件,過去の教訓棟を的確に参照しうるシステムが必要となるという認識のもとに,SGML (Standard General Markup Language)による災害情報管理システムのプロトタイプを構築した.各種防災計画の改訂や検索に強力な武器になることが明らかになった.4)阪神淡路大震災で初めて注目され,今後の利用法の検討が考えられるべきボランティア問題に関して,実態調査を重ねその問題点を明らかにした.災害復旧に従事する防災機関にはロジスティクス・マネージメントの考え方が不可欠である。ロジスティクスとは軍隊における兵站が原義であり、後方において作戦遂行上必要な資器材の前送・補給・修理・後方連絡線の確保などを行うことを指す。わが国の旧帝国陸軍がもっとも不得意としていたこの分野は、わが国の災害復旧においても考慮されていない。そこで本研究では社会科学者と工学者が共同して、阪神・淡路大震災からの復旧過程におけるロジテイクス・マネージメントの実態を把握し、以下の問題点を明らかにした。1.阪神・淡路大地震の教訓として,災害対応を緊急対策,応急対策,復旧・復興対策という相互に独立し,異なる目標を持つ3種類の対策の組み合わせとして考えることが可能である.しかも,この3種類の対策はすべて災害発生直後から同時に,別々の担当グループによって実施されることが望ましい.さらに,こうした対策がタイムリ-にしかも効率よく実施さるためには,情報と資源の流れをコントロールする後方支援のための組織の存在が必要である.したがって,危機管理の観点から災害対応を考えると,これら4種類の集団間でのニーズと資源の相互調整過程として災害対応をすすめることが重要である.2.ロジスティクス-災害対策の後方支援緊急対策,応急対策,復旧・復興対策との各対策をタイムリ-にしかも効率よく実施するためには,情報と資源の流れをコントロールする後方支援のための組織の存在が必要である.そこでは,(1)幹線道路網の啓開や通信網の整備など災害復旧のための基盤の整備に関する対策,(2)支援物資等の調達と配給,(3)生活関連情報の提供と広報,(4)被害調査,(5)援助申請などを一元的に所管することが重要である.災害復旧に従事する防災機関のロジスティクス・マネージメントにおいて,災害対応を緊急対策,応急対策,復旧・復興対策という相互に独立し,異なる目標を持つ3種類の対策の組み合わせとして考えることが可能である.しかも,この3種類の対策はすべて災害発生直後から同時に,別々の担当グループによって実施される必要性が明らかになった.その間でのニーズと資源の相互調整過程にロジスティクス・マネージメントの本質があると考え,それを可能にする情報システムの構築を行った.1)防災CALSの構想災害対策をおこなう関連部局間での状況認識の共有と資源調整を可能にするための情報処理標準の必要性を明らかにし,そのプロトタイプを検討した.

2)被害状況の把握,対応状況の整理,資源動員計画の立案,周知広報による情報共有の確立を統一的に推進するシステムの構築を目的として,カリフォルニア州が開発した"OASIS"(OPERATIONAL AREA SATELLITE INFORMATION SYSTEM)と,わが国の災害情報処理報告形式とを比較検討し,わが国における合理的な災害情報処理様式の検討を行った.3)合理的な意志決定を支援するためには,災害対応の各局面における制約条件,過去の教訓棟を的確に参照しうるシステムが必要となるという認識のもとに,SGML(Standard General Markup Language)による災害情報管理システムのプロトタイプを構築した.各種防災計画の改訂や検索に強力な武器になることが明らかになった.4)阪神淡路大震災で初めて注目され,今後の利用法の検討が考えられるべきボランティア問題に関して,実態調査を重ねその問題点を明らかにした.
顎関節症に観察される耳症状と咬合異常・心理的因子との関連

【目的】顎関節症の症状として耳鳴、耳痛などの耳症状が認められる。しかし耳症状の性状、発現機序は不明である。本研究では顎関節症患者について耳科的検査を行い、耳症状を客観的に評価することを試みた。さらに関節円板の位置異常と耳症状、耳科的検査所見との関係を検索した。【方法】調査対象は耳鳴を併有していた顎関節症患者25名(43.4±17.1歳)である。耳科的検査は東北大学医学部附属病院耳鼻咽喉科に依頼した。また耳鳴について日本オージオロジー学会耳鳴研究会が製作した耳鳴調査表により耳鳴スコアを記録した。円板転位の有無は顎関節MRIから診断した。【結果】耳科的検査により25名中12名で異常所見を認めた。内訳は感音性難聴7名、聴力低下3名、前庭機能障害2名、耳管機能障害1名であった。耳症状の有症側と顎関節症症状の有症側は全例で一致した。前方転位が認められた患者群15名と認められなかった患者群10名とで耳鳴スコアを比較したところ、前方転位群では7.7±2.0、非転位群では5.4±1.7であり有意差が認められた(t-test, p<0.01)。すなわち円板転位群では耳鳴の程度が重篤であった。さらに円板転位群では15名中10名に耳科的検査の異常所見が認められ、非転位群と比べ有意に多いことが示された(Fisherの直接確率計算,p<0.05)。【考察および結論】顎関節症に認められる耳鳴の程度、耳科的異常所見は顎関節の器質的異常と関連していることが示唆された。前方転位が認められた患者群15名と認められなかった患者群10名とで耳鳴スコアを比較したところ、前方転位群では7.7±2.0、非転位群では5.4±1.7であり有意差が認められた(t-test,p<0.01)。【目的】

顎関節症の症状として耳鳴、耳痛などの耳症状が認められる。しかし耳症状の性状、発現機序は不明である。本研究では顎関節症患者について耳科的検査を行い、耳症状を客観的に評価することを試みた。さらに関節円板の位置異常と耳症状、耳科的検査所見との関係を検索した。【方法】調査対象は耳鳴を併有していた顎関節症患者25名(43.4±17.1歳)である。耳科的検査は東北大学医学部附属病院耳鼻咽喉科に依頼した。また耳鳴について日本オージオロジー学会耳鳴研究会が製作した耳鳴調査表により耳鳴スコアを記録した。円板転位の有無は顎関節MRIから診断した。【結果】耳科的検査により25名中12名で異常所見を認めた。内訳は感音性難聴7名、聴力低下3名、前庭機能障害2名、耳管機能障害1名であった。耳症状の有症側と顎関節症症状の有症側は全例で一致した。前方転位が認められた患者群15名と認められなかった患者群10名とで耳鳴スコアを比較したところ、前方転位群では7.7±2.0、非転位群では5.4±1.7であり有意差が認められた(t-test,p<0.01)。すなわち円板転位群では耳鳴の程度が重篤であった。さらに円板転位群では15名中10名に耳科的検査の異常所見が認められ、非転位群と比べ有意に多いことが示された(Fisherの直接確率計算,p<0.05)。【考察および結論】顎関節症に認められる耳鳴の程度、耳科的異常所見は顎関節の器質的異常と関連していることが示唆された。
長軸部位を考慮した廃用性筋萎縮予防介入の効果検証

廃用性筋萎縮予防に関する先行基礎研究の分析対象は、骨格筋の一部または筋線維であった。我々は「骨格筋には解剖学的に起始と停止部があり、全体として機能的に作用する」という臨床視点から、長軸部位(近位部・中央部・遠位部)による萎縮抑制効果の相違を動物実験で検証してきた。本研究では介入条件の検証を微視的に進め、同時に新規開発された座位撮像MRI(Gravity MRI)を活用しヒトへの応用を巨視的に探り、臨床で実施可能な介入条件下、長軸部位を考慮した骨格筋全体に効果的な萎縮予防プログラムを構築する。微視的研究では、平成30年度は廃用性筋萎縮後の回復過程に及ぼす荷重日内頻度の効果分析を実施した。具体的にはWistar系雄ラットのヒラメ筋を対象とし、実験群に7日間の後肢懸垂を行い廃用性筋萎縮を惹起し、その後7日間の後肢懸垂継続中に一日一回60分荷重を与える群と、30分荷重を一日二回与える群、および後肢懸垂群のみ実施群を作成した。壊死線維・中心核線維の発生割合および筋線維横断面積の分布状況を分析した。巨視的研究では、初年度に確立した座位時の足関節肢位変化による下腿筋の形態変化をGravity MRIで長軸部位別に分析するための撮像条件・評価方法を使い分析を進めた。現行の安静座位時の分析方法は他動的な要素の関与が大きく、筋収縮の筋形態への影響については未解明である。そのため座位における下腿筋等尺性収縮による筋長軸部位別形態変化を確認することを計画し、データ収集・分析を進めた。具体的には健常女性を対象にGravity MRIを使用し腓骨頭から300mm遠位まで10mm間隔でT1強調像を撮像し、前脛骨筋、ヒラメ筋、腓腹筋の横断面積を計測し長軸部位別に分析した。平成30年度は研究実施計画に従い実施し、おおむね計画通りに進展した。微視的研究では、廃用性筋萎縮後の回復過程に及ぼす荷重日内頻度の効果分析を実施した。筋腹中央部の試料を作成し、壊死線維・中心核線維の発生割合および筋線維横断面積を分析した。結果、30分荷重を一日二回実施することは、60分荷重を一日一回実施の場合と比較し、廃用性萎縮の回復過程に対する介入として効果的である可能性が示唆された。巨視的研究では、車椅子座位(想定)時に足関節の底屈収縮を実施することで、下腿筋(ヒラメ筋・腓腹筋・前脛骨筋)全体への影響を検討した。臨床的には、筋萎縮予防目的に筋伸張位に固定すれば、拮抗筋は短縮位となり筋萎縮が惹起されるため、短時間の交互介入が理想的と考えられる。しかし、現行の安静座位時の分析は他動的な要素の関与が大きく、筋収縮の筋形態への影響については未解明である。健常女性を対象に足関節中間位での安静時および等尺性底屈収縮時でMRI撮像し、前脛骨筋、ヒラメ筋、腓腹筋の筋線維横断面積を長軸部位別に比較・分析を行った。微視的研究および巨視的研究ともに、成果を学会発表し論文化した。2019年度は最終年度であり、当初の研究実施計画に従い実施予定である。微視的研究は、廃用性筋萎縮後の回復過程に及ぼす荷重日内頻度の効果分析を長軸部位別に実施すること計画している。壊死線維・中心核線維の発生割合および筋線維横断面積の分布状況を長軸部位別に分析予定である。巨視的研究は初年度に確立した、座位時の足関節肢位変化による下腿筋の形態変化をGravity MRIで長軸部位別に分析するための撮像条件・評価方法を使い分析を進める。そのため前年度から実施している座位における下腿筋等尺性収縮による筋長軸部位別形態変化の分析を進めることを計画し、データ収集・分析を進める予定である。対象としては、新たに健常男性大学生を予定している。最終年度は、巨視的研究への応用を鑑み、微視的研究を長軸部位別に進めることが本研究の目的達成に適切と考えている。巨視的研究のGravity MRI評価では、初年度に形態的評価方法を確立できたことから、上記の等尺性収縮による長軸部位別分析が本研究課題の目的達成および臨床応用に有用と考えている。

本研究では介入条件の検証を微視的に進め、同時に新規開発された座位撮像MRIを活用しヒトへの応用を巨視的に探り、臨床で実施可能な介入条件下、長軸部位を考慮した骨格筋全体に効果的な萎縮予防プログラムを構築する。初年度の微視的研究は、伸張運動介入時間による影響を動物実験で検証した。8週齡のWistar系雄ラットのヒラメ筋を対象に、通常飼育群、後肢懸垂にて廃用性筋萎縮を惹起するH群、実験期間中に間歇的伸張運動を5分間実施するSST群、10分間実施するLST群に分けた。部位は筋長の25%を近位部、50%を中央部、75%を遠位部とし、検討項目は各群と部位の筋線維横断面積、壊死線維・中心核線維の発生頻度とした。筋面積は遠位部においてLST・SST群ではH群と比較し、また中央部・遠位部においてSST群ではLST群と比較し有意に大きかった。短時間の介入では部位や時間によって廃用性筋萎縮の抑制効果が異なることが示唆された。巨視的研究では、座位時の足関節肢位変化による下腿筋の形態変化をMRIで長軸部位別に分析するための撮像条件・評価方法を確立した。健常女性(大学生)を対象に足関節底背屈中間位・背屈位・底屈位でランダムに、Gravity MRIを使用し腓骨頭から300mm遠位まで10mm間隔でT1強調像を撮像し、筋横断面積を計測した。ヒラメ筋は底屈位では近位部に背屈位では遠位部に集約、腓腹筋は内側頭・外側頭ともに底屈位では近位部に背屈位では遠位部に集約、前脛骨筋は背屈位では近位部に底屈位では遠位部に集約する傾向を認めた。研究初年度(平成28年度)は研究実施計画に従い実施し、おおむね計画通りに進展した。微視的研究では、伸張介入時間による影響を動物実験で検証した。8週齡のWistar系雄ラットのヒラメ筋を対象に、実験期間中に間歇的伸張運動を5分間・10分間実施する群に分け、筋線維横断面積、壊死線維および中心核線維の発生頻度の観点から比較検討した。結果、長軸部位や介入時間によって廃用性筋萎縮の抑制効果が異なることが示唆された。巨視的研究では、車椅子座位(想定)時に足関節背屈・底屈介入(足底部に楔型挿入)を実施することで、下腿筋(ヒラメ筋・腓腹筋・前脛骨筋)全体への影響を検討した。臨床的には、筋萎縮予防目的に筋伸張位に固定すれば、拮抗筋は短縮位となり筋萎縮が惹起されるため、短時間の交互介入が理想的と考えられる。そこで、まず座位時の足関節肢位変化による下腿筋の形態変化をGravity MRIを用いて、長軸部位別に分析するための撮像条件・評価方法を検討・確立した。その後、順次、健常女性(大学生)を対象に足関節底背屈中間位・背屈位・底屈位でランダムに撮像し、データ収集・分析を行った。廃用性筋萎縮予防に関する先行基礎研究の分析対象は、骨格筋の一部または筋線維であった。我々は「骨格筋には解剖学的に起始と停止部があり、全体として機能的に作用する」という臨床視点から、長軸部位(近位部・中央部・遠位部)による萎縮抑制効果の相違を動物実験で検証してきた。本研究では介入条件の検証を微視的に進め、同時に新規開発された座位撮像MRI(Gravity MRI)を活用しヒトへの応用を巨視的に探り、臨床で実施可能な介入条件下、長軸部位を考慮した骨格筋全体に効果的な萎縮予防プログラムを構築する。微視的研究は、平成28年度に伸張運動介入時間による影響を動物実験で検証した。平成29年度は廃用性筋萎縮後の回復過程に及ぼす漸増負荷方法の効果分析を行った。廃用性筋萎縮進行中に一定の荷重負荷を毎日与え続ける同一負荷群と負荷時間を漸増させる漸増負荷群を作成し、廃用性筋萎縮の進行抑制効果を比較検討した。具体的には漸増負荷は15分から開始し、毎日15分ずつ漸増させ、4日後に60分到達後は一定とし、壊死線維・中心核線維の発生割合および筋線維横断面積の分布状況を長軸部位別に分析した。
飼育実験手法を用いた硫化水素およびｐＨの浮遊性有孔虫への生物的影響の評価

本研究では,海洋の炭素循環の重要な担い手である浮遊性有孔虫の,過去における高い種絶滅率および種分化率の背景となる海洋環境を明らかにするため,溶存酸素濃度・硫化水素・pHが浮遊性有孔虫に与える生物的影響について,生息環境をコントロール可能な飼育実験手法を用いて検証することを目的とする.さらに,当時のみでなく近未来に懸念されている,二酸化炭素濃度上昇に伴う海洋の酸性化や,温暖化に伴う貧酸素化についても,浮遊性有孔虫の飼育実験結果を基に,炭酸塩生産の将来的な影響について解明する.そして,これらの飼育実験の結果を基に,過去から将来までを通じた,海洋の酸素状態・pH変化に起因する,海洋表層の炭酸塩生産を担う浮遊性有孔虫への影響評価を行うことを最終的な目的とする.第3年目である本年は,世界で初めとの試みとなる,浮遊性有孔虫の飼育海水の硫化水素濃度を変化させた飼育実験を実施し,さらにその結果を取りまとめ,溶存酸素濃度と硫化水素濃度による浮遊性有孔虫の生物的反応に顕著な違いが見られる事を明らかにした.またこれまで実施した浮遊性有孔虫飼育実験から得られた結果を応用し,従来報告されていた,白亜紀の無酸素事変時に浮遊性有孔虫の高い絶滅率が観察される,ということに疑問を持ち,このオリジナルデータについて詳細に解析した結果,高い絶滅率は従来報告されてきた無酸素環境によるもとではない,ということを明らかにした.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,海洋の炭素循環の重要な担い手である浮遊性有孔虫の,過去における高い種絶滅率および種分化率の背景となる海洋環境を明らかにするため,溶存酸素濃度・硫化水素・pHが浮遊性有孔虫に与える生物的影響について,生息環境をコントロール可能な飼育実験手法を用いて検証する.さらに,当時のみでなく近未来に懸念されている,二酸化炭素濃度上昇に伴う海洋の酸性化や,温暖化に伴う貧酸素化についても,浮遊性有孔虫の飼育実験結果を基に,炭酸塩生産の将来的な影響について解明する.そして,これらの飼育実験の結果を基に,過去から将来までを通じた,海洋の酸素状態・pH変化に起因する,海洋表層の炭酸塩生産を担う浮遊性有孔虫への影響評価を行うことを最終的な目的とする.研究の1年目である本年度では技術的な問題からこれまで実施されていなかった浮遊性有孔虫の溶存酸素コントロール飼育実験を世界で初めて試みた結果をまとめ,海水中の溶存酸素が浮遊性有孔虫にもたらす影響について検証した.溶存酸素実験は,アメリカでの飼育実験プロジェクトの一部として実施され,その結果,浮遊性有孔虫がこれまでの予想をはるかに上回る貧酸素耐性を示すことが明らかになった.そして,生息環境が少なくともdysoxicのレベルにおいては、溶存酸素濃度が白亜紀の海洋無酸素事変における浮遊性有孔虫の直接的な絶滅要因にはならないと考えられ,今後は硫化水素による影響の解明が求められることが提示された.また,これらの結果を基に,複数の硫化水素飼育実験施設を見学し,それぞれの飼育実施者と浮遊性有孔虫に応用する際の問題点の議論を行い,実際に飼育する場合の安全性の確保および飼育環境制御の方法について検討した.本研究では,海洋の炭素循環の重要な担い手である浮遊性有孔虫の,過去における高い種絶滅率および種分化率の背景となる海洋環境を明らかにするため,溶存酸素濃度・硫化水素・pHが浮遊性有孔虫に与える生物的影響について,生息環境をコントロール可能な飼育実験手法を用いて検証する.さらに,当時のみでなく近未来に懸念されている,二酸化炭素濃度上昇に伴う海洋の酸性化や,温暖化に伴う貧酸素化についても,浮遊性有孔虫の飼育実験結果を基に,炭酸塩生産の将来的な影響について解明する.そして,これらの飼育実験の結果を基に,過去から将来までを通じた,海洋の酸素状態・pH変化に起因する,海洋表層の炭酸塩生産を担う浮遊性有孔虫への影響評価を行うことを最終的な目的とする.研究の2年目である本年度は,世界で初めての試みとなる,溶存酸素濃度をコントロールした浮遊性有孔虫の飼育実験結果についてまとめた上で,これらの飼育結果を基に白亜紀の無酸素事変の背景となる古環境について考察し,国際学術誌上で発表した.そして,生息環境が少なくともdysoxicのレベルにおいては,溶存酸素濃度が,白亜紀の海洋無酸素事変における浮遊性有孔虫の直接的な絶滅要因にはならないと考えられ,今後は硫化水素による影響の解明が求められることを提示した.さらに,これらの結果を基に,浮遊性有孔虫とは異なる生物を対象とする複数の硫化水素飼育実験施設を見学し,それぞれの飼育実施者と浮遊性有孔虫に応用する際の問題点の議論を行い,実際に飼育する場合の安全性の確保および飼育環境制御の方法について検討した.そして,複数の飼育容器や実験手法を組み合わせ,浮遊性有孔虫飼育に最適な,硫化水素濃度コントロール手法および容器密閉度を検証する予備実験を行った.

本研究では,海洋の炭素循環の重要な担い手である浮遊性有孔虫の,過去における高い種絶滅率および種分化率の背景となる海洋環境を明らかにするため,溶存酸素濃度・硫化水素・pHが浮遊性有孔虫に与える生物的影響について,生息環境をコントロール可能な飼育実験手法を用いて検証することを目的とする.さらに,当時のみでなく近未来に懸念されている,二酸化炭素濃度上昇に伴う海洋の酸性化や,温暖化に伴う貧酸素化についても,浮遊性有孔虫の飼育実験結果を基に,炭酸塩生産の将来的な影響について解明する.そして,これらの飼育実験の結果を基に,過去から将来までを通じた,海洋の酸素状態・pH変化に起因する,海洋表層の炭酸塩生産を担う浮遊性有孔虫への影響評価を行うことを最終的な目的とする.第3年目である本年は,世界で初めとの試みとなる,浮遊性有孔虫の飼育海水の硫化水素濃度を変化させた飼育実験を実施し,さらにその結果を取りまとめ,溶存酸素濃度と硫化水素濃度による浮遊性有孔虫の生物的反応に顕著な違いが見られる事を明らかにした.またこれまで実施した浮遊性有孔虫飼育実験から得られた結果を応用し,従来報告されていた,白亜紀の無酸素事変時に浮遊性有孔虫の高い絶滅率が観察される,ということに疑問を持ち,このオリジナルデータについて詳細に解析した結果,高い絶滅率は従来報告されてきた無酸素環境によるもとではない,ということを明らかにした.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の1年目である本年は硫化水素実験の前段階として必須である,溶存酸素飼育実験の結果の取りまとめ,および硫化水素実験設備を用いた飼育実験の基本技術の吸収に努めた.特に,これまでの飼育技術の課題をクリアして試みた溶存酸素制御の飼育実験は世界で初の試みであり,その結果,浮遊性有孔虫が予想をはるかに上回る貧酸素耐性を示し,生息環境が少なくともdysoxicのレベルにおいては、溶存酸素濃度が浮遊性有孔虫の直接的な絶滅要因にはならないことを明らかにし,また改めて硫化水素実験の必要性を指摘した.この結果は国際学術雑誌に投稿され,現在改訂中である.研究の2年目である本年は,本研究の根幹をなす溶存酸素濃度を変化させた浮遊性有孔虫飼育実験の結果およびこれを基にした白亜紀の古環境変化への考察をまとめ,国際学術誌に発表した.またこの論文の次のステップとなる浮遊性有孔虫の硫化水素飼育実験について予備実験を行い,安全性を確保した上で飼育環境中の硫化水素濃度をコントロールする技術を検証・確立した.研究の2年目では,19年目で習得した硫化水素飼育技術を実際の飼育現場に応用し,更なる安全性の確保を目指した技術の開発を行う.基本的には,申請者が以前実施した溶存酸素濃度を変化させる実験技術を応用する予定であるが、より確実な安全性の確保のために,大気海洋研究所の強制排気システムを備えた特殊環境実験室で,安全性を確認するための予備実験を行う.大気海洋研究所では,本浮遊性有孔虫実験に備え,すでに1年目の数ヶ月間,大型底棲有孔虫を用いて簡単な温度実験を行っており,その際には特に問題は見られなかった.研究の3年目では, 2年目までに確立した硫化水素濃度を変化させて行う飼育技術を実際の飼育現場に応用し,野外から採取した浮遊性有孔虫を用いて異なる硫化水素濃度下での飼育実験を行う.またこれらの実験と並行して,これまでの溶存酸素濃度を変えた飼育実験結果を古海洋環境に応用した考察をさらに発展させ,より一般的な白亜紀の無酸素事変時の地球環境と生物絶滅・進化についての考察をまとめ,国際学術誌に投稿する.
毛髪中微量元素の医学利用を可能にするための統計学的対策

毛髪ミネラル量測定値の医学・疫学への応用に必要な統計学的諸問題の解決を目的とする。具体的には、PIXE法により測定された毛髪中の32種類の元素量の統計学的特性を調査する。206名の毛髪サンプルから,1人につき2検体作成し、元素ごとに2回の差の分布を調査したところ、3種類の元素を除いて、近似的に正規分布に従うことを発見した。この事実は測定誤差が偶然誤差であること、従って測定値自体は妥当性(validith)を有することが検証された。次に2回の平均値の分布は既存のパラメトリック分布で近似可能なことを確認した。以上の結果は毛髪ミネラル量の疫学医学での利用を推進することが期待される研究開始6年後にオリジナル標本集団(834母子)全員に郵送によりfollow-up調査への参加を依頼し、208名から再度子供の毛髪サンプルを採取した。一方、オリジナル集団から母78例を無作為に抽出し当初測定したのと異なる毛髪を抽出した。全ての毛髪の検体を作成し(長崎大学)、PIXE法により毛髪ミネラル量を測定し(岩手医大)、検証後(中村、牧江)、全ての情報をEXELファイルに落とし込み(三重大学)、JMP及びRにより解析した。PIXE測定環境の違いによる較正(Calibration)のための数理モデルを構成した。Atopyのリスク計算に用いられたSeとSrのうち比較的に値の大きいSrについて解析方法を開発した。PIXEによる測定限界値は0.11とされているので、0.1以下を0.1と変換し平方根変換したところ、母子ともに近似的にWeibullモデルに従い、個人内分散はそれぞれ0.17, 0.19であった。これを元に、オリジナル集団での測定誤差を推定し、オリジナル集団での測定誤差が無かった時の(真値の)Weibull分布のパラメター値を推定し、それに従う乱数を発生しTrue-equivalent sample(TES)と名付けた。アトピーと非アトピーのTESをLogisticモデルにより分析したところ、回帰係数の値は0.66となった。これはオリジナル集団での回帰係数の値0.465の誤差による偏りを修正した値である。一方SIMEX法(Stefanski et al JASA)による修正推定値は0.6であった。一方母におけるアトピーと非アトピーのTESをロジスティックモデルにより分析したところ、回帰係数の値は-0.45、SIMEX法による修正推定値は-0.48であった。TES推定値が信頼できる点が議論された。研究の内容、意義、重要性:微量元素(trace elementsまたはミネラル)はビタミンやホルモンのように生体制御に不可欠な物質として機能しており、全ての病気や生体現象と何らかの因果関係があり、体内の微量元素の測定で物質代謝異状を察知し病気を予見することができるはずである。しかしながら、微量元素と生体現象の関連は生命科学の未踏査領域であり、治療・予防に応用されるまでには幾つもの解決すべき問題がある。本研究は毛髪ミネラル量の医学・疫学への応用の障害とされてきた問題点を解決する統計学的観点からの汎用的対策を講じることで、微量元素量の医学、疫学利用法を確立することを目的とするもので、医学的意義及び統計学的重要性は極めて高い。具体的には、PIXE (particle induced X-ray emission)法により測定された毛髪中微量元素の個人内及び個人間バラツキなどの統計学的基礎情報を得るための実験計画を立て、実際にデータ収集と統計分析を行い次の結果を得た。S, Zn, Ca, K, Fe, Cu, Na, Sr, Pb, Si, Cl, Ti, Brについては、対数変換することで、線形モデルに適合することを発見したので、測定値の分散を、個人間分散と、個人内分散に分解し、さらに個人内分散を位置による分散と物理測定誤差による分散に分解することに成功した、また個人別平均値の個人間分布も、ミネラル毎に正規、対数正規、ワイブル分布等に特定できた。Se, Hg, Cr, Niについても測定値の分散を個人間分散と、個人内分散に分解でき、さらに個人別平均値の個人間分布も特定できた。たが、個人内分散が大きすぎてそれ以上の考察は困難である。20056年に福岡市で出産した母子1000対をコホート調査し、生後1月の母子の毛髪ミネラル量から、10か月時でのAtopy発症リスクの予測モデルを構築した。世界で初めて毛髪ミネラルの疫学的有用性を示したものの、32種類あるミネラルの多くは測定誤差が大きいために再現性に乏しく応用は限られている。本研究の目的は毛髪ミネラルの標準統計解析法の開発であり、6年後に毛髪を採取できた6歳児209例(25%)を研究対象とした。バラツキの原因は1PIXE実験から得られるX線スペクトルからミネラル量を推定するさいのスペクトル解析誤差と2毛髪の採取部位(異なる毛髪)及びPIXEの照射位置(毛髪内の異なる位置)による変動である。1と2に由来する分散を個人内分散と定義した。また、個人毎の真値を「頭髪全体の平均値」と定義し、集団での真値の分散を個人間分散と定義した。1人2検体用意し2回の独立な測定値をえた。差を用いて個人内分散を求め、平均値をもとに個人間分散を求めた。個人内分散を1と2に由来する分散に分解した。PIXE法の測定限界値(0.11ppm)未満の値は0と記録される。

0は真のミネラル量が0を意味しない。本研究で到達した標準解析法をまとめる。1)2回の測定値がともに0(測定限界以下)の検体は測定誤差の評価解析から除外.2)ミネラル毎に適切な変換(対数、平方根)を施した後、2つの測定値の差のヒストグラムを作成。外れ値を除き近似的に正規ならば、偶然誤差と看做せる。この場合は2回の平均値を疫学解析に用いる。3)分布を特定。全てのミネラルが正規、対数正規、ワイブルのいずれかに特定された。4)個人内分散を、スペクトル解析と測定位置による分散に分解。約半数のミネラルで可能であった。5)個人間分散を求め、信頼係数=個人内分散/個人間分散を計算。この値により疫学研究における必要例数の計算が可能になる。毛髪ミネラル量測定値の医学・疫学への応用に必要な統計学的諸問題の解決を目的とする。具体的には、PIXE法により測定された毛髪中の32種類の元素量の統計学的特性を調査する。206名の毛髪サンプルから,1人につき2検体作成し、元素ごとに2回の差の分布を調査したところ、3種類の元素を除いて、近似的に正規分布に従うことを発見した。この事実は測定誤差が偶然誤差であること、従って測定値自体は妥当性(validith)を有することが検証された。次に2回の平均値の分布は既存のパラメトリック分布で近似可能なことを確認した。以上の結果は毛髪ミネラル量の疫学医学での利用を推進することが期待される研究目的の達成度:PIXEで測定可能な32元素はそれぞれに独特のバラつきと医学的意義を有するため、まず数個のミネラルについてバラつきの理由と量を明確にできることを目標とした。しかし、ミネラルの統計学的特性はよく類似しており、結果として、3つのカテゴリーに分類できることが有効なことが判明した。(A群)S, Zn, Ca, K, Fe, Cu, Na, Sr, Pb, Si, Cl, Ti, Br;(B群)Se, Hg, Cr, Ni;(C群)それら以外、である。A群は測定値が0になることは稀で、個人の独立な2回の測定値の散布図がラッパ型になるので、対数変換することで、近似的に線形回帰モデルに従う。また測定値とともに得られる物理誤差推定値も比較的正確で、個人内分散を位置による分散と物理誤差分散に分解できる。さらに個人間分布の特定もできたので、正常値の設定は直ちにおこなえるし、実験計画も立てられる。B群のミネラルについては、個々の測定値は個人内分散が大きすぎるので信頼できないが、2回の差は正規分布に従い、また2回の平均値の分布は特定できるので、2回の平均値は信頼できると結論した。以上の成果は毛髪ミネラルの医学疫学での利用を強力に推進する画期的成果と考える。以上により、当初予想した以上の成果を得宇rことができた。ただし、C群のミネラルは測定限界以下(0.1ppm以下)または0が大半のため、連続量に基づく統計解析は困難につき、今後の研究に待つ。生物統計学今後の推進方法:ここまでの研究成果を5月末にバルセロナで開催される6th International Conference on Risk Analysisで発表することが決定している。
新規リスクファクター候補口腔バイオフィルム細菌による動脈硬化誘発機序の実験的解明

口腔レンサ球菌は、健康な人の口の中に住んでいる細菌であるが、動脈硬化の患者さんにおいては、動脈硬化病巣からこの細菌が発見されている。我々は口腔レンサ球菌が、ヒト動脈内皮細胞(動脈の内側の細胞)に侵入すること、むし歯の原因菌を含む4種類の口腔レンサ球菌は、侵入した動脈内皮細胞にサイトカイン(動脈硬化を引き起こす物質)を作らせることを明らかにした。この結果から、口腔レンサ球菌は動脈硬化誘発に関与する可能性が示唆された。動脈硬化は心筋梗塞、脳梗塞などの日本人の死亡原因の多くを占める疾病の原因となる血管の変化である。動脈硬化の成因は血管内皮細胞の機能的傷害であるという“傷害反応仮説"によって説明されているが、現在もなお高血圧、脂質代謝異常、喫煙、肥満、年齢といった古典的リスクファクターだけでは説明できない動脈硬化患者が存在する。近年、疫学研究では歯周疾患の有無と心臓脈管系疾患の罹患率との間に関連性があること、臨床細菌学的にはヒトの動脈硬化病巣から口腔細菌が分離されたことが報告されている。そこで今年度は口腔バイオフィルム中で量的に最も多い口腔レンサ球菌を用いて、菌のヒト動脈内皮細胞(HAEC)への侵入能力の検討を行なった。HAECとそれぞれの口腔レンサ球菌を共培養後、培地およびHAEC表面に存在する菌を抗生物質で処理し、HAECに侵入して抗生剤の影響を受けずに生き残った菌を回収し、これをBHI寒天培地にて嫌気的に培養した。48時間後に菌のコロニー数を計測し、[検出された菌数(CFU)/HAECと共培養した菌数(CFU)]×100の値をその菌のHAECへの侵入率として算出した。口腔レンサ球菌の、HAEC侵入における菌とHAEC数の比率および侵入時間の影響を調べたところ、同じ侵入時間であれば、菌とヒト動脈内皮細胞数の比率は異なっていても、菌は同程度の侵入率を示した。一方、菌のHAECへの侵入率は、侵入時間が長くなるほど増加した。今回検討した9種類10系統の口腔レンサ球菌は、全てHAECへの侵入能力を有していた。動脈硬化の成因は血管内皮細胞の機能的傷害であるという"傷害反応仮説"によって説明されているが、現在もなお高血圧、脂質代謝異常、喫煙、肥満、年齢といった古典的リスクファクターだけでは説明できない動脈硬化患者が存在する。近年、疫学研究では歯周疾患の有無と心臟脈管系疾患の罹患率との間に関連性があること、臨床細菌学的にはヒトの動脈硬化巣から口腔細菌が分離されたことが報告されている。口腔バイオフィルム中で量的に最も多い口腔レンサ球菌を用いて、菌のヒト動脈内皮細胞(HAEC)への侵入能力を、共培養時間を4,8,24時間と変えて検討した。HAECと同数の菌を用いた場合、Streptococcus gordoniiは共培養4時間で多くの菌HAECに侵入していたが、共培養8時間でHAECが正常な形態を示さなくなった。S.salivariusは検討した菌の中でもっとも高い侵入菌数を示したが、共培養24時間でHAECが正常形態を示さなくなった。S.mutans、S.parasanguinis、S.sanguinis、S.mitis、S.oralisは共培養時間が長くなるとともに、HAECに侵入する菌数が増加し、共培養時間24時間でもHAECは正常であった。次に口腔レンサ球菌をHACEと共培養、HAECが正常である条件のもとでHAECのIL-6、IL-8、MCP-1の産生をイライザ法で検討した。この条件では菌との共培養によってHEACからにれらのサイトカインの産生の誘導は認められなかった。我々は口腔レンサ球菌が動脈硬化の発症あるいは増悪の一因ではないかという仮説を立て、これまでに口腔レンサ球菌はヒト動脈内皮細胞(HAEC)に侵入することを明らかにした。今年度はHAECに侵入するが、長期にわたり細胞を傷害しない口腔レンサ球菌のサイトカイン産生誘導能を検討した。口腔レンサ球菌とHAECを8、24時間共培養し、抗生剤処理によってHAEC表面に付着した菌を死滅させた後、さらにHAECを24時間培養した。回収した培地中のIL-6、IL-8、MCP-1タンパク量はELISA法で定量した。また菌が侵入したHAECのIL-6、IL-8、MCP-1 mRNAの発現を調べるために、菌の侵入後2、8、24時間後にHAECからtotal RNAを抽出し、リアルタイムPCR法で相対定量解析を行った。Streptococcus gordonii ATCC 10558、Streptococcus salivarius ATCC 13419、Streptococcus mutans Xc各々が侵入したHAECは、対照のHAECと比較して有意に多くのサイトカインタンパクを産生した。

もっとも多くのサイトカインタンパク産生を誘導したS.mutans Xcが侵入したHAECにおけるIL-6、IL-8、MCP-1 mRNAの発現は、時間の経過とともに増加していた。また2、8、24時間後すべての時点において、菌が侵入したHAECは、対照のHAECと比較して有意に多くのサイトカインmRNAを発現していた。一部の口腔レンサ球菌は、HAECを傷害することなく同細胞に侵入した状態でサイトカイン産生誘導を続けることから、口腔レンサ球菌は動脈硬化の発症あるいは増悪に関与する可能性が示唆された。
中世ポルトガル語散文の形成への古仏語の影響に関するパソコンを用いた文献学的研究

2)平成15年末に行なったポルトガルのリスボン国立図書館における調査で1496年にリスボンで出版された『ローマ皇帝ヴェスパシアヌスの物語』に関し、ファクシミリエディションでは印刷不鮮明であった箇所を確認するとともに,スペイン語版のテキストの入手や,同時期に同じ出版人の手になる16世紀初めの「マルコ・パウロの書」と呼ばれる『東方見聞録」のラテン語訳を介したポルトガル語訳の資料なども収集した.3)『聖杯の探索』Demanda do Santo Graalについては,Bogdanowのエディションの古仏語オリジナルが存在する部分と中世ポルトガル語テキストの対照表を作成し,体系的な比較が可能になるよう,単位を組み変えるなどし,言語特徴を分析、考察した。4)『ヴェスパシアヌスの物語』Historia de Vespasianoについては、言語特徴を分析し,スペイン語版オリジナルに近いテキストとの対照を試みた.体系的な比較には至っていないが、言語特徴の年代的性格を明らかにするため,特徴の時代的分布、広がり等についての研究を開始した.特に完了形など時制関係の分析では、近年一部の研究者が指摘しているように、従来考えられていたより、翻訳の時期が遅く、15世紀後半にテキストの特徴を同定できるものとの感触を得ている。本年度は,1)Cepada(1995)の研究を出発点に日本国内で入手可能な文献、学術雑誌などを用いた調査研究やインターネットによる海外の図書館、文書館等への予備調査を行うとともに,2)『聖杯の探索』Demanda do Santo Graalと『ジュリアス・シーザーの行跡』A vida e feitos de Julio Ceasarについて,古仏語とポルトガル語のテキストをOCRを用いてテキストデータへの入力を試みた.計上された予算の範囲内で機械的な作業が教務補佐員によって行なわれ,上記テキストのかなりの量が電子テキスト化されている.ただ,上の2点については古仏語原文と中世ポルトガル語訳テキストの間の距離がかなりあり,内容的な構成比較は可能でも,言語形式の直接的な対照比較はかなり難しいことがわかってきた.むしろ,この点では,同じ聖杯物語群に属する『聖杯の物語』L'Estoire del Saint Graalや『主の復讐』La Vengeance de Nostre-Seigneurなどが対象として適切であることがわかった.それぞれ,中世ポルトガル語訳は『アリマタヤの書』Livro de Josep Abaramatia,『ヴェスパシアヌスの物語』Historia de Vespasianoである.このふたつのテキストでは古仏語と中世ポルトガル語がほぼ一対一で対応し,言語特徴を体系的に比較出来る箇所がかなりある.他方,研究代表者の黒澤は中世ポルトガル語の否定文について『聖杯の探索』の電子テキストを用いてコーパス調査を行い,この現象についてより詳細な知見を得ているが,今後このような言語特徴を手がかりとして翻訳テキスト間の相互比較を行なうことの具体的可能性が開かれたと考える.以上,4年間の研究期間の初年度として,本年度の実施計画は十分に遂行されたと考える.本年度は,特に1)『聖杯の探索』Demanda do Santo Graalと2)『ヴェスパシアヌスの物語』Historia de Vespasianoについて集中的な研究が行われた.特に1)については,近年フランスで完結したFanni Bogdanowの『聖杯の探索』のエディションに従えば古仏語と中世ポルトガル語がほぼ一対で対応し,言語特徴を体系的に比較出来る箇所がかなりあることがわかり,OCRで電子化して双方のテキストの対照表を作成するなど比較,分析の方法が検討された.2)については中世ポルトガル語テキストの電子化が完了しているので,このデータベースを用い言語特徴の分析が行われた.なお,黒澤は別予算枠で平成15年12月31日から15日間ポルトガルのリスボンへの出張を行ったが,その際,本研究に関連する調査も行った.

直接の目的はリスボン国立図書館において1496年にリスボンで出版された『ローマ皇帝ヴェスパシアヌスの物語』に関して、ファクシミリエディションにおいては印刷不鮮明であった箇所について確認することであったが,同時に,このテキストの翻訳の際の元となっていると思われているスペイン語版のテキストのコピーの入手や,同時期に同じ出版人の手になる16世紀初めの「マルコ・パウロの書」と呼ばれる『東方見聞録」のラテン語訳を介したポルトガル語訳の資料なども収集し,新たな研究素材を得るなど,今後研究を発展させる上での貴重な情報を得ている.以上,4年間の研究期間の2年目である,本年度の実施計画は十分に遂行されたと考える.本年度も前年度に引き続き,1)『聖杯の探索』Demanda do Santo Graalと2)『ヴェスパシアヌスの物語』Historia de Vespasianoについて集中的な研究を行なった.1)については,BogdanowのエディションからPost-Vulgataテキスト群において古仏語オリジナルが存在する部分と中世ポルトガル語テキストの対照表を作成し,体系的に言語特徴を分析した。結果、テキストの中でほぼ1対1で平行しているものと、対応が透明でなく一定のパターンに分解できるものとがあり、今後整理することによって、さらに分析を進めていくことが出来ると考えている。2)に関しては、言語特徴の分析を継続し、本年度は特に完了形など時制関係の分析を行った。その結果、近年一部の研究者が指摘しているように、従来考えられていたより、翻訳の時期が遅く、15世紀後半にテキストの特徴を同定できるものとの感触を得ている。特に、言語特徴の年代的性格については、ポルトガル語では先行する調査、研究があまり行われていないので、上の独自のコーパスデータの研究と平行してポルトガルのリスボン大学による中世語データベースを用い、特定の言語特徴の時代的分布、広がり等について予備調査を行っているこれらの作業と平行して、翻訳の分野でテキストの間の影響関係などをコーパスに基づいて研究しているブラジルのサンパウロ大学哲文科学部の翻訳用語研究所と情報交換を行い、コーパスの扱いなども含めて研究方法について検討した。以上,4年間の研究期間の3年目である,本年度の実施計画は十分に遂行されたと考える.本年度は計画最終年度であるので、前年度までの研究成果を取りまとめ、最終報告書を準備した。具体的には1)『聖杯の探索』Demanda do Santo Graalについては,前年度作成された、Bogdanowのエディションの古仏語オリジナルが存在する部分と中世ポルトガル語テキストの対照表に関し,体系的な比較が可能になるよう,対象の単位を組み変えるなどした表を複数作成し直した後,言語特徴を分析し、考察した。対応する部分を取りまとめ,文脈なども含めて総合的に対照することも可能である.分析結果は,最終報告書の一部として公刊されるが,両テキストには,明らかに形式的に1対1で対応していることがはっきりしている部分と,ある種の意味のまとまりの単位で対応し,場合によっては文全体の構成が異なる場合などがある.中世における翻訳のプロセスを明らかにするが,同時にフランス語からポルトガル語へ訳されたことをテキスト自身が明らかに示していると言える.中世のスペイン語とポルトガル語には年代記などの一部に,どちらがどちらへ訳されたかはっきりしていないものが存在するが,このようなパソコンによる完全なデータ比較という手法を適用した分析はまだ行なわれていない.今後の興味深い課題である.
「法教育」を超えて－限界と可能性－

本研究は、従来の「法教育」実践を議論の出発点に置きつつも「法」が持つ多義性や現実社会への応答という新たな側面から「法教育」を捉え直そうとするものである。2012年度は、これまでのフィールドワークから得られた知見の分析および公表に注力するとともに、新たな研究枠組みの深化を進めた。具体的には、法システムの活用が社会的包摂に対してどのような寄与を成し得るか否かについて研究を進めてきた。とりわけ、法教育と社会的包摂の関連については先駆的事例の分析を通して法のもつ<効用>と<逆機能>の存在を実証的に明らかにしてきた。2011年度及び2012年度の研究から明らかになった点として、(1)人々が法システムに参加する際には構造的要因と心理的要因の両輪における支援が不可欠であること、(2)特に複数の機能システムから重層的に排除されている人々にとってはシステムが保障し得る支援の必要性が高いにも拘らずそれらから遠ざかってしまうリアリティが存在していること、が抽出された。このようなシステムの存在と活用との間にあるギャップの存在背景には、心理的要因が大きく影響していると考えられる。具体的には、システムの作動要因はシステムの存在だけでは不十分であり、弁護士や教員あるいは行政の職員といった、当事者に初期の段階で関わる人々が持つ<属人的要素>にこそ、システムの作動要因が潜んでいるという実態を明らかにしてきた。システム作動要因として<属人性アプローチ>を提示したことは、これまでまさにシステム内で展開されてきた法教育実践に対して新たな角度からの問題提起を行うものであり、法教育研究における新たな研究視座の提供に一定程度寄与したものと思われる。同時に、本研究で明らかにしてきた論点は法システムのみならず教育システムや医療システム等他分野への応答性も高く、今後の研究の発展性が期待される。本研究は、従来の「法教育」実践を議論の出発点に置きつつも、「法」が持つ多義性や現実社会への応答という新たな側面から「法教育」を捉え直そうとするものである。こうした観点に基づき、2011年度では、具体的なアプローチとして、法システムや法の制度的側面の活用は社会的包摂(social inclusion)に寄与し得るのか否か、寄与し得るとすればどのような場面で可能で、どのような場面で難しいのか、それらの背景にはどのような問題が潜んでいるのかを、調査事例を基に分析した。具体的には、法システムの活用とそれを阻む心理的要因について着目した。このような心理的要因の存在を意識し、それを極力無くそうとする取り組みとして釧路市の自立支援プログラムの例を挙げた。そこでは、生活保護受給者がボランティア活動から就労へとつながっていく中間の時期を中間的就労と位置づけることで、より具体的に社会へ参加することを目指している。こうした取り組みは、結果として、支援者と被支援者というパターナリズムの転換に成功していることが分かった。これら一連の取り組みから、本研究課題に得られる示唆として、認識枠組みからの脱却の可能性、つまり事例では生活保護受給者を取り上げたが、法制度への認識枠組みに由来する制度活用への躊躇という構造を転換し得るものとして、狭義の社会保障に限らず人権や社会正義という「法」の根幹を伝える法教育の取り組みは位置づけられ寄与し得る、という点が指摘できた。「法」が保持する普遍的価値の存在は、認識枠組みに由来する認識の解体や、自らが権利を持った主体だという気付きに代表される自己承認と法適用へと結びつく。それは結果として社会的包摂の空間に「法」が確固たる基盤を根拠づけていることを意味しているという、従来の法教育研究と別の、新たな視座の指摘に成功した。

現実社会でのアクチュアルな諸問題に関して、実際にフィールドワーク調査に赴き実証的調査研究を遂行できているため。また文献調査や研究会等での発表も積極的に行っているため。研究成果も学会誌に掲載されることで広く公表されており、加えて当初の予定にはなかった国際学会での報告もしていることなどから、現在までの研究達成度は当初の計画以上に進展していると判断した。今後の研究の推進方策としては、平成23年度の研究で明らかになった論点を踏まえ、フィールドワーク調査を継続していく。加えて前年度同様、理論枠組みの構築に向け文献調査も行っていく。これらの研究を基に、2012年度中の博士論文提出を目指す。その上で、学会や研究会等に積極的に参加・報告し、これら研究で得られた知見を広く一般に公表していくことに努める。
交通通信の機能障害と被災後アクティビティの発生特性からみた都市の耐震安全性評価

1995年1月に発生した阪神淡路大震災においては、被災直後に発生した交通によって幹線道路では交通渋滞が発生する一方で、街路においては地震によって発生した街路閉塞によって避難行動や消火・救援活動に大きな支障をきたすこととなった。こうした地震発生直後の交通実態について、ヒヤリング形式とアンケート形式とを併用することによって現地において大規模な調査を行い、その結果を分析した。その結果、地震後の交通アクティビティは家屋の損壊度と関係があること、交通アクティビティの発生する時期はその目的(避難、安否確認、水や食料の調達など)によって大きく異なること、自動車の発生量は発生後の時刻によって変化していくことなどが判明した。また、調査結果については、データベース化し、一般に公開することとした。次に、消防隊・自衛隊・警察などの専門の防災アクティビティについて、その実態についてインタビューおよびアンケートによって調査を行った。また、防災に対する認識が一般市民とどう異なるかについても、独自に作成したビデオを用いたアンケート調査をおこなった。その結果、街路閉塞によって防災アクティビティはかなりの支障を受けていたこと、道路の渋滞によって活動が担当遅延してしまったこと、さらに、防災に対する認識は、一般市民と比較して専門家の方が危険に対して敏感に反応することが判明した。以上の調査・分析により、まず、地震発生後の自動車利用は、(1)個人情報や生活関連情報の提供の充実、(2)通信インフラの強化、(3)水・食料の公的機関による供給の効率化及び配送の実施によってある程度削減可能であるという結論が得られた。また、街路閉塞については、街路の幅を68m以上にし、かつ沿道の建造物の構造を強化すること等によって未然に防止することがある程度可能であり、防災アクティビティの効率化が図れることが明らかとなった。