hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土器付着炭化物,および土器胎土吸着物を用いた先史時代の食性研究

土器に付着した炭化物や胎土に吸着した有機物の起源を推定することにより,当時の環境や生業を復元するために,炭素14年代測定,安定同位体分析,ステロール分析法などを行った.とくに,考古学的な由来がきちんと整った遺跡の同一包含層から出土した複数の遺物や科学的に同定された試料を用いて,主として以下の二点に関する結果を得た.1)日本列島における雑穀の起源と伝播に関する研究縄文時代における雑穀の確実な検出事例はまだ報告されていない.確実な雑穀の出土例を日本列島における灌漑水田稲作の伝播の研究成果と比較することにより,九州,近畿,東海地域における雑穀栽培の画期を,弥生時代前期末から中期初頭ごろと推定した.2)見かけの海洋リザーバー効果を利用した遺物の食性と環境復元複数の遺物間の見かけ上の炭素年代の大小関係から,測定した遺物の由来や生育環境などを推定し,当時の遺跡周辺の海洋環境や生業をより詳細に復元できる可能性を示した.土器に付着した炭化物や胎土に吸着した有機物の起源を推定することにより,当時の環境や生業を復元するために,炭素14年代測定,安定同位体分析,ステロール分析法などを行った.とくに,考古学的な由来がきちんと整った遺跡の同一包含層から出土した複数の遺物や科学的に同定された試料を用いて,主として以下の二点に関する結果を得た.1)日本列島における雑穀の起源と伝播に関する研究縄文時代における雑穀の確実な検出事例はまだ報告されていない.確実な雑穀の出土例を日本列島における灌漑水田稲作の伝播の研究成果と比較することにより,九州,近畿,東海地域における雑穀栽培の画期を,弥生時代前期末から中期初頭ごろと推定した.2)見かけの海洋リザーバー効果を利用した遺物の食性と環境復元複数の遺物間の見かけ上の炭素年代の大小関係から,測定した遺物の由来や生育環境などを推定し,当時の遺跡周辺の海洋環境や生業をより詳細に復元できる可能性を示した.土器付着炭化物の起源を探るために、AMS-14C年代測定、安定同位体分析、ステロール分析法を有機的に結びつけ、古食性の解明を試みた。特に,試料は,考古学的な由来がきちんと整った遺跡の同一包含層から出土した複数の遺物に焦点を絞った.複数の遺物間の見かけ上の炭素年代の大小関係を,測定した遺物の由来や生育環境などを考慮して,詳細に考察した結果,海洋リザーバー効果の観点から,それらの複数の遺物間の炭素年代の関係を包括的に理解することができた.陸上から海洋へと測定した試料を並べてみると,海の影響が強くなるにつれて,海洋リザーバー効果が強く現れる.また,その関係から大きく外れるものは,その試料特有の理由が存在するのか,あるいは,何らかのコンタミネーション(試料の混入)である可能性が高い.例えば,東道ノ上(3)遺跡から出土した貝類が示す海洋リザーバー効果の大きさは,ヤマトシジミが180年,マガキが270年,アサリが450年と次第に大きくなっていく,このことは,貝類の生息環境が淡水から外洋へ変化し,塩分濃度が上昇することに対応している,また,浜中2遺跡からは,遺跡周辺を流れる宗谷海流が示す海洋リザーバー効果よりも, 200年以上も古い炭素年代を示す土器付着炭化物が見つかった.化学分析による詳細な検討と考古学的な所見によって,ニホンアシカを調理した痕跡と考えると,それらの炭素年代の関係をうまく説明することができることがわかった.それは,ニホンアシカが摂取する魚介類が,海洋リザーバー効果の大きな東サハリン海流などの寒流の影響を強く受けていた可能性が高いためと考えられる.人骨を含めた各遺物が示す炭素年代は,海洋の影響を受けた程度(海産物を摂取した割合)に応じて変化する.その原理をうまく利用することによって,複数の遺物の間にみられる見かけ上の炭素年代の大小関係から,当時の遺跡環境における,各遺物の食性の関係(摂取した食料の違い)を読みとることができるかもしれない.今後,炭素年代を狂わせる海洋リザーバー効果という現象を逆手にとって,例えば同時代の海洋環境に存在するものの人間が直接利用することが困難であった深魚を摂取する海獣,遺物として出土しにくい表層の魚介類などを摂取する海鳥などの動物骨やそれらを調理した際に生じる土器付着炭化物などを用いて,当時の海洋環境を評価し,生業を復元する研究に発展していくかもしれない.土器に付着した炭化物や胎土に吸着した有機物の起源を推定するために,炭素14年代測定、安定同位体分析、ステロール分析法などを行った.とくに,考古学的な由来がきちんと整った遺跡の同一包含層から出土した複数の遺物や科学的に同定された試料を用いて,主として以下の二点に関して研究を行った.1)雑穀の起源と伝播に関する研究これまで,顕微鏡観察によって同定された土器内面に付着した炭化キビ粒を炭素年代測定することにより,縄文晩期から弥生初頭にかけてキビが確実に琵琶湖周辺に存在し,調理されていたことを発見してきた.さらに顕微鏡観察によって同定された炭化した雑穀と安定同位体分析によってC4植物と推定された付着炭化物,それぞれの確実な年代測定事例を整理し,学術創成研究で行った灌漑水田稲作の列島への拡散経路と比較することにより,"日本列島における雑穀の起源と画期"に関して考察を行った.その結果,縄文時代における雑穀の確実な検出事例はまだ報告されておらず,近畿,東海地域における雑穀栽培の画期は,弥生時代前期末から中期初頭ごろと推定した.

2)見かけの海洋リザーバー効果を利用した遺物の食性と環境復元複数の遺物間の見かけ上の炭素年代の大小関係を,測定した遺物の由来や生育環境などを考慮して,詳細に考察した.例えば,貝類では,種毎に異なる生息環境の塩分濃度が上昇するにつれて(淡水から外洋へと変化するにつれて),見かけのリザーバー効果は大きくなり,当時の遺跡周辺の外洋を反映する値に収束する.さらに,遺跡周辺を流れる海流が示す見かけのリザーバー効果よりも,より古い炭素年代を示す遺物が測定された場合には,その遺物は、さらに大きなリザーバー効果を示す環境(海流、水塊)で生育していた可能性が示唆される.したがって,同時代の海洋環境に存在する動物骨,海産資源を調理したであろう土器付着炭化物,胎土吸着物などの遺物を利用することによって,当時の遺跡周辺の海洋環境や生業をより詳細に復元することができるようになるかもしれない.
小児がんの易罹患性に関わるSNPs等遺伝子多型の同定とその臨床応用を目指す研究

本研究は,小児がんの易罹患性に関わる候補遺伝子およびその多型・変異の同定、およびそれらの遺伝子変異の機能解析を行い発癌との関連を調べることを目的とする。本年度までに小児白血病51症例の正常B細胞株を解析して、43症例に染色体数増加、転座、切断などの染色体不安定性を認めることを明らかにした。これらの染色体異常は、2歳未満の白血病症例にとくに頻度が高く、染色体不安定性と白血病発症時期との関連が示唆された。さらに、小児白血病51症例および健常人60例のB細胞株においてATM、TP53、CHK2遺伝子の全翻訳領域の塩基配列を調べ、健常人には認めないgermline変異をATM 5例、TP53 2例、CHK2 3例に認めることを明らかにした。このうち、1例のATM変異(R720H)は父親由来であり、父親B細胞株は放射線に対する高感受性を認めたことから、白血病発症への関与とともにこのATM変異のみでは白血病発症には十分でないことが示唆された。さらに、小児白血病29症例のB細胞株を用いてDNAマイクロアレイによる発現プロファイルを行い、成人白血病患者や健常人には見られない76のアポトーシス関連遺伝子の発現異常が存在することを明らかにした。発現の低下する遺伝子として、アポトーシス関連遺伝子であるGAS2、GCSP8、TNFRSF10B、ストレス応答遺伝子であるRPS6KA5、DNAミスマッチ修復遺伝子であるMHS5が小児白血病易羅息性との関連において重要であると考えられた。そこで、GAS2の発現が低い小児白血病3症例のB細胞株におけるカンプトテシン、UVおよび放射線に対するアポトーシス抵抗性を検討したところいずれもアポトーシスへの抵抗性を示したのに対し、GAS2発現異常のない健常人、成人白血病患者のB細胞株は正常にアポトーシスが誘導された。この結果は、GAS2の低発現によりアポトーシス抵抗性を獲得したことが、これらの小児白血病患者において易罹患性の要因となった可能性を示唆する。本年度は、これまでに研究材料として樹立した白血病を含む小児がん230症例の正常B細胞株を用いて、白血病43症例に染色体数増加、転座、切断などの染色体不安定性を認めることを明らかにした。さらに、それらの数症例のB細胞株は健常人由来のB細胞株と比較し、放射線に対する高感受性を示すことを明らかにした。また、白血病51症例および健常人60症例のB細胞株においてATM、CHK2、TP53遺伝子の全翻訳領域の塩基配列を調べ、健常人には認めないgermline変異を6症例に認めることを明らかにした。さらに、DNAマイクロアレイによる発現プロファイルを行い、成人白血病患者や健常人には見られないアポトーシスおよびDNA修復関連遺伝子の発現異常が小児白血病患者に存在することを明らかにした。これらの成績は、ATM、CHK2、TP53などの遺伝子変異がアポトーシスおよびDNA修復径路の破綻を来たし、白血病発症の原因となる染色体異常を誘発する可能性を示唆する。来年度は、本年度未解析の白血病患者の解析を同様に進めるとともに、本年度明らかにした小児白血病患者のgermlineにおけるアポトーシスおよびDNA修復径路に異常を来たすメカニズムを変異遺伝子の導入による細胞の形質変化や変異タンパク質の機能異常を解析することにより明らかにしたい。

本年度までに小児白血病51症例の正常B細胞株を解析して、43症例に染色体数増加、転座、切断などの染色体不安定性を認めることを明らかにした。これらの染色体異常は、2歳未満の白血病症例にとくに頻度が高く、染色体不安定性と白血病発症時期との関連が示唆された。さらに、小児白血病51症例および健常人60例のB細胞株においてATM、TP53、CHK2遺伝子の全翻訳領域の塩基配列を調べ、健常人には認めないgermline変異をATM 5例、TP53 2例、CHK2 3例に認めることを明らかにした。このうち、1例のATM変異(R720H)は父親由来であり、父親B細胞株は放射線に対する高感受性を認めたことから、白血病発症への関与とともにこのATM変異のみでは白血病発症には十分でないことが示唆された。さらに、小児白血病29症例のB細胞株を用いてDNAマイクロアレイによる発現プロファイルを行い、成人白血病患者や健常人には見られない76のアポトーシス関連遺伝子の発現異常が存在することを明らかにした。発現の低下する遺伝子として、アポトーシス関連遺伝子であるGAS2、GCSP8、TNFRSF10B、ストレス応答遺伝子であるRPS6KA5、DNAミスマッチ修復遺伝子であるMHS5が小児白血病易罹患性との関連において重要であると考えられた。そこで、GAS2の発現が低い小児白血病3症例のB細胞株におけるカンプトテシン、UVおよび放射線に対するアポトーシス抵抗性を検討したところいずれもアポトーシスへの抵抗性を示したのに対し、GAS2発現異常のない健常人、成人白血病患者のB細胞株は正常にアポトーシスが誘導された。この結果は、GAS2の低発現によりアポトーシス抵抗性を獲得したことが、これらの小児白血病患者において易罹患性の要因となった可能性を示唆する。
鋼橋の合理的な腐食対策のための新しい風洞実験方法と飛来塩分シミュレーション

橋桁まわりの飛来塩分挙動と付着量を評価するために,3つの特色を有する風洞実験法を開発した。[1]粒子発生器を風洞の吸い込み口上流に設置し,ファンで攪拌させることにより,塩分粒子が高い均一度で混合された気流を生成する。[2]高速度カメラで撮影したビデオ画像の1フレームごとに,ピクセルの輝度値を濃度値に換算して,濃度分布の空間的・時間的変化を定量化した。[3]供試体表面の各部位にろ紙を貼付し,ろ紙を精製水の中で撹拌して溶け出た塩化物イオン量を測定する。塩分粒子濃度の移流拡散解析を実施し,乱流拡散係数を用いること,移流流速は3次元非定常数値流体解析によって求めること,という知見を得た。飛来塩分による鋼橋の腐食度は部位によって異なるが,本研究は,飛来塩分の濃度分布が橋桁の部位によって異なる度合いを合理的に評価するための数値流体解析による高精度な飛来塩分シミュレーション法を開発することを目的としており,解析法を開発・検証するための気流と濃度分布に関するデータを独自の風洞実験法によって獲得しようとするところに特色がある。研究計画の初年度に当たる本年度は,その独自の風洞実験法である「流れの可視化実験と画像処理による拡散係数の評価」に取り組んだ。この実験は,煙発生器で発生させた煙をレーザーで照射して可視化し,側面からハイスピードカメラで撮影し,撮影した1フレームごとの画像を構成するピクセルごとの濃淡を数値情報として処理して煙の濃度分布を空間的かつ時間的に数値化するところに特色がある。この実験方法に関する本年度の成果は以下のとおりである。(1)風洞に流入させる煙の濃度分布の濃度と均一性を高めるため発生させた煙をためるチャンバーを製作し,有効であることを確認した。(2)レーザーの照射が放射状であることに起因する画像輝度分布の補正法を考案し,これを施すことにより画像全体が一様な明るさを有する画像を得ることができるようになった。(3)実際の塩分飛来が定常的ではなく間欠的であることから,煙を発生させる時間を短時間(5秒間)に限定し,その間の各ピクセルの輝度の累積値を算出することにより濃度分布を有効に評価できるようにした。これらの方法により,正方形角柱および2主桁橋断面の試験体まわりの煙の濃度分布累積値の分析を実施し,断面の部位による累積濃度の違いを本手法により評価できることを確認した。実験成果を反映させる数値解析については,基本となる正方形角柱まわりの移流拡散解析に着手した。1.煙濃度の移流拡散解析法の開発有限要素法による移流拡散解析法の精度向上と飛来塩分粒子の飛来挙動について粒子運動効果を導入する方法について前年度に引き続き検討した。移流拡散解析については乱流拡散係数を用いることで,正方形角柱を対象とした風洞実験における煙濃度の可視化データの特性を,特に剥離せん断層内の挙動の特徴を精度よく表現できることを確認している。実験データとの対比では,後流で2つの剥離せん断流が互いに干渉する付近で定量的に不十分であったが,これは移流拡散解析に与える移流速度が,2次元k-ipsilonモデルによる流速変動を用いているため,後流の巻き込み長さが実際より長いためである。この問題を改良するため,本年度はVMS法(the variational multi-scale method)による3次元流れ解析を実施した。この解析には本年度購入した並列計算機を用いた。この解析は現在継続して進めているが,より実験に近い変動流が得られる見込みである。2.移流拡散解析への粒子効果の導入飛来塩分の挙動には重力効果や物体表面の付着など,粒子として扱われるべき要素がある。本年度は重力効果について,移流拡散方程式の移流項に重力効果に関する補正を与える独自の方法について検討し,マクロな濃度分布が重力による沈降に相当する変化をすることを確認した。3.風洞実験における塩分ミストの注入飛来塩分が物体に付着する過程をモデル化するための実験データを得るために,本年度は塩分ミストを風洞に注入する実験を行った。具体的には超音波加湿器で塩化ナトリウム水溶液を風洞中に噴霧した。風洞模型(正方形角柱と橋桁模型)の表面にあらかじめろ紙を貼付し,ミストを噴霧した後のろ紙を精製水で拡販し,精製水に溶融した塩分量をイオン系で計測した。この方法により,風洞模型の表面部位によって付着した塩分の量が異なることを定量的に評価できた。

飛来塩分による鋼橋の腐食度は部位によって異なるが,本研究は,飛来塩分の濃度分布が橋桁の部位によって異なる度合いを合理的に評価するための数値流体解析による高精度な飛来塩分シミュレーション法を開発することを目的としており,解析法を開発・検証するための気流と濃度分布に関するデータを,煙発生器を用いた独自の風洞実験法によって獲得しようとするところに特色がある。研究計画の第2年度に当たる本年度は,主に次の2項目の研究に取り組んだ。(1)本研究の風洞実験を対象とする煙濃度の移流拡散解析昨年度,煙発生器を用いた可視化実験の画像データ解析から正方形角柱まわりの煙濃度分布に関する詳細なデータを獲得したが,本年度はこの実験結果を対象として,有限要素法による移流拡散解析法の開発を行った。移流拡散解析に用いる移流速度は,風洞実験を対象として実施した乱流解析の流速データを用いた。移流解析の安定化法にはSUPG法を用いた。解析対象領域の上流で,可視化実験から得られた煙濃度の時刻歴を境界条件として与えた。角柱近傍における数ヶ所の濃度変化について,解析値と実験値を比較した結果,特に角柱前縁からの剥離せん断層内部の濃度変動は,等方拡散係数を用いた解析では十分に評価することができないのに対して,乱流拡散係数を用いた解析では濃度変動の特徴を十分に表現できる,という重要な知見を得ることができた。(2) PIV解析による可視化実験の風速評価煙発生器を用いた可視化実験の画像データにPIV解析を適用して,正方形角柱周辺の風速変動を評価することを試みた。その結果,良好なPIV解析結果を得るための撮影範囲,高速度カメラのシャッター速度と絞り値等について,適切な値の組み合わせを得ることができた。なお,以上2項に加えて,気流内で塩分粒子が飛来するプロセスを解析する手法についても基本的な解析過程を作成した。最終年度にあたる平成26年度は以下の3項に関する研究を遂行した。1.粒子発生器を用いた塩分ミストの生成:前年度,風洞内に噴霧する物質を可視化用の煙から塩分ミストに変更し,かつ試験体表面にろ紙を貼付して表面に付着する塩分濃度を定量的に評価できる成果を得た。しかし塩分ミストの生成に超音波加湿器を使用したこと,および超音波加湿器から風洞への塩分ミスとの注入を測定胴に対して行っていたため,塩分ミストが風洞気流内で十分に拡散する状態を得ることができなかった。そこで本年度は新たに粒子発生器を購入し,これによって塩分ミストを発生させた。また粒子発生器を風洞のファンの上流に設置し,ミストを含んだ気流が風洞のファンや拡散胴を経由する方式とした。その結果,濃度の均一性が極めて高い気流を生成することができた。これによって飛来塩分の付着量を定量的に測定する風洞実験方法を確立した,と結論づけられる。2.柱状物体まわりの流れの解析: VMS法に基づく有限要素法流体解析法を用いて,風洞実験をした正方形角柱まわりの流れの3次元解析を実施した。その結果,抗力係数,揚力係数の変動値,ストローハル数とも既往の実験値をほぼ近い値の解析結果を得ることができた。これによって得られた気流は角柱背後で渦が巻き込む領域の長さが可視化実験結果とかなり近いものになり,従来の2次元k-ipsilon解析による解析結果を格段に改善することができることとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。風工学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究項目の「流れの可視化実験と画像処理」について,当初は正方形角柱実験までを想定していたが,実験方法に関する工夫が順調に進み橋梁断面模型の実験も行うことができ,断面部位による濃度分布の違いを検討することができた。
新しい血管作動性ペプチドの検索とその作用に関する生化学的研究

血圧調節には、数多くの因子が関与し、複雑な調節機序を形成しているが、最近のナトリウム利尿ペプチドやエンドセリンの発見は、このような血圧調節機序解明への大きな推進力となったと考えられる。本研究では新規血管作動性物質を検索するためにアッセイ法の確立を行なうとともに、この方法を用いて新規血圧調節物質のスクリーニングを行った。血管作動性物質のアッセイ法として、摘出血管やヒヨコ直腸平滑筋などの平滑筋の収縮、弛緩活性を指標とする方法を従来用いていたが、新しい方法として培養内皮細胞および培養平滑筋細胞のセカンドメッセンジャー(cAMP,cGMPなど)の変動や細胞増殖および抑制活性を指標とするアッセイ法を開発した。この方法を用いて現在までに既知の血管作動性ペプチドとクロマト上の拳動が異なる10種以上のペプチドを単離したが、残念ながらCGRP、VIPあるいはナトリウム利尿ペプチドの部分分解や転移を受けたペプチドであった。現在さらに対象組識やアッセイシステムを改良しながら精製を続けている。またアッセイ法は従来のヒヨコ直腸の弛緩活性を使用し、出発材料を培養細胞系に変更してスクリーニングを行った結果、フォルボールエステル(TPA)刺激した急性白血病由来THP-1細胞の培養上清中にヒヨコ直腸弛緩活性が確認されたため、これをゲル濾過およびHPLCにて精製した。構造決定の結果、このペプチドはCNP-22のN末端に7残基延長したCNP-29であることが明らかとなった。THP-1細胞はTPA刺激によりマクロファージ様細胞に分化し、これとCNP産生とがほぼ平行するため、マクロファージ様細胞に分化したTHP-1細胞がCNPを産生すると考えられる。培養血管平滑筋細胞にCNPを作用させると細胞増殖が抑制されること考え合わせると、この結果は血管損傷部位や動脈硬化巣でCNPが機能している可能性を示唆すると考えられた。血圧調節には、神経系、循環系を含めた数多くの因子が関与し、複雑な調節機序を形成しているが、最近のナトリウム利尿ペプチドやエンドセリンの発見は、このような血圧調節機序解明への大きな手がかりを与え、研究全体を大きく推進したと考えられる。このような見地より、本研究では新規血管作動性物質を系統的に検索するためのアッセイ法の確立を行なうとともに、それを用いた新規ペプチドの同定を目指した。血管作動性物質のアッセイ法として、摘出血管は感度が悪く反応時間も長いことより、未知物質の検索には不適と判断され、むしろ特異性はある程度異なるがヒヨコ直腸平滑筋などがより使用しやすいと結論された。また、内皮細胞や平滑筋細胞の培養系を確立し、cAMP、cGMPなど種々のセカンドメッセンジャ-の変動、あるいは細胞の増殖を指標として、未知物質の検索が可能なことを確認した。これらのアッセイ法を用いて、脳組織などを中心に現在検索を行なっている。一方、最近同定された第3のナトリウム利尿ペプチド、CNPも新しい血管作動性ペプチドであるが、その性質は不明のままであった。本年度の研究により、CNPが鳥類や両生類など脊椎動物の脳組織に広く分布し、その構造も3種のナトリウム利尿ペプチドの中で最も良く保存されていることを明らかにした。ヒトをはじめとする哺乳類のCNPは脳内にほぼ限局して存在し、その組織濃度はヒトではANPやBNPの2050倍であった。これとは対照的に、ANPやBNPが高濃度存在する心臓ではCNPは検出されず、CNPは脳神経系で主に機能する神経ペプチドと考えられた。しかし、CNPが特異的に結合するGCーB受容体が脳内だけでなく培養血管平滑筋細胞や種々の末梢組織に見出されることは、CNPが神経ペプチドとしてだけでなく、血管系を含めたより広い範囲で未同定の生理機能を発揮している可能性を示唆するものと考えられた。THP-1細胞はTPA刺激によりマクロファージ様細胞に分化し、これとCNP産生とがほぼ平行するため、マクロファージ様細胞に分化したTHP-

1細胞がCNPを産生すると考えられる。培養血管平滑筋細胞にCNPを作用させると細胞増殖が抑制されること考え合わせると、この結果は血管損傷部位や動脈硬化巣でCNPが機能している可能性を示唆すると考えられた。血圧調節には数多くの因子が関与し、複雑な調節機序を形成していることが最近の研究により明らかとなってきた。本研究では複雑な血圧調節機序を解明するため、新規血管作動性物質の検索を行った。本年度は出発材料を従来の脳、腎といった組織から培養細胞系に変更し、アッセイ法としてはヒヨコ直腸平滑筋の弛緩活性を使用した。フォルボールエステル(TPA)刺激したヒト急性白血病由来の細胞株、THP-1の培養上清中に強いヒヨコ直腸弛緩活性が確認されたため、これを濃縮後ゲル濾過、イオン交換および逆相HPLCにて分離、精製した。構造決定の結果、このペプチドはCNP-22のN末端に7残基延長したCNP-29であることが明らかとなった。THP-1細胞はTPA刺激によりCNPを産生し、刺激後2日で培養上清中のCNPは150倍に、CNPmRNAも大きく増加することが確認された。THP-1細胞はTPA刺激によりマクロファージ様細胞に分化し、CNP産生はその形態変化と対応しているため、マクロファージ様細胞に分化したTHP-1細胞がCNPを産生すると考えられる。さらに他の白血病由来細胞株でもCNP様免疫活性が確認されたことより、幅広い細胞系でのCNP産生の可能性が示唆された。培養血管平滑筋細胞にCNPを作用させると細胞増殖の抑制されることを既に報告したが、今回の結果は血管の損傷部位や動脈硬化巣のような平滑筋細胞が培養系細胞に準ずる合成型フェノタイプをとる部位でマクロファージがCNPを産生すれば、血管平滑筋細胞の増殖が抑制されることを示唆するもので、血管の増殖や損傷治癒の上でCNPが機能している可能性が示唆された。また出発材料の変更により、従来予想されなかった血球系細胞よりCNPが精製されたことは、平滑筋を使用するアッセイ法によりまだ多くの新規物質が発見できる可能性を示唆するものと思われる。
非線形経済システムの研究:認知から自己組織化

マクロ経済動学では、国際貿易モデルにおいて、均衡経路の非線形動学分析を、Eric Bond,岩佐和道氏との共同論文を作成して、投稿した。人間の認知と行動に対するミクロ的アプローチでは、脳活動の測定と理解に基づく人間行動の分析を岡田章氏と共同で、ゲームの実験として行い、結果をまとめて、現在、投稿中である。本研究は、人間の認知と行動に対するミクロ的アプロ-チと、人的資本、成長、国際経済と自己組織化に対するマクロ的アプロ-チを統合することにより、新しい経済理論を構築しようというものである。各経済主体は、それぞれの目的に照らして、現実を認知し、意思決定を行うが、多数の経済主体が同時的に行動すると、個々の主体の認識する与件が、他の主体の行動により変化する。その結果、多数の個人の集合体である組織の形成と、各主体の意思決定の相互依存関係が研究対象となる。多数の組織から成る市場の動き、複数の経済から成る地域経済や国際経済の均衡とその動学、一国の経済とその成長過程、そして多数国の国民経済の連関へと、また、教育投資、技術革新、経済と社会保障とミクロからマクロへと視点を次第に拡張する際に、同様の構造が繰り返し現れる。相互依存の結果としてもたらされる市場均衡の動学、そしてその経済へのフィ-ドバックが、テ-マを位置づけている。また、経済学のみでなく、物理学など他分野の研究者との共同研究および学際的視野を必要とする社会問題まで包含する。具体的には、ミクロレベルで、経済主体(家計・企業・政府)による与件の認知、学習が各主体の行動に及ぼす相互依存関係を、実験、解析と数理モデルにより分析し、マクロレベルで、非線形動学モデルによる経済分析を深化させる。関連する経済の自己組織臨界現象の研究、行動経済学の研究についても、学際的共同研究を行う。人間の認知と行動に対するミクロ的アプローチでは、アンケートと脳計測、人的資本、成長、国際経済と自己組織化に対するマクロ的アプローチでは、マクロ動学モデルを地域間や多国間モデルに拡張し、均衡経路が多数出現する不決定性の問題、多くの主体や、より多くの種類の資本財が存在することで生じる、高次元における動学の更なる分析を行った。前者は、千葉大学外池光雄教授と、後者は、マルセーユ大学のAlain Venditti教授、New York大学のJess Benhabib教授、コーネル大学のTapan Mitra教授との共同研究によるものである。なお、西村和雄は、2006年7月に京都大学で差分方程式の数学と応用についての国際会議を主催し、講演を行った。2007年2月には、東京で経済理論の国際会議を開催した。また、国際学術専門誌の、Economic Theory, The Japanese Economic Theoryの特集号を編集し、出版した。Journal of Mathematical Economicsの特集号の編集を終えて、出版を待っている段階である。更に、有斐閣から「経済心理学」を編集し、出版する予定である。慶応大学と共同で発行した日本国際的学術誌International Journal of Economic Theoryは、第2巻の4号を出版し、第3巻の第2号の編集を終えたところである。また、いくつかの論文を国際雑誌に発表した。6月にはカリフォルニア大学の物理学者DavidPines,数学者James Yorke, Saber Elaydiなどと経済物理学の観点から経済の自己組織の共同研究を行う。Alain Vendittiと経済動学の共同研究、また、ニューヨーク大学のJess Benhabibと人口を内生化した経済動学モデルの共同研究をすすめた。経済主体の認知と行動については、脳科学者と共同で実験と解析を行い、英文論文にまとめ、国際誌に投稿中である。これまで、一定として扱われていた人口を内生化することで、経済変動と出生率の関係を明らかにする動学モデルは、Jess Benhabib (New York大学)と共同研究し、現在論文にまとめている。国際貿易モデルにおいて、各国間の経済変動の関連性についての非線形動学分析は、下村、土井との共同論文をまとめ、Journal of Mathematical Economicsに発表した。また、Alain Vendittiと共同で、閉鎖経済で、外部効果が存続することの、経済成長の非線形動学を分析した論文もJournal of Mathematical Economicsに発表した。経済主体の認知と行動について、脳科学者と共同で実験と解析を行い、英文論文にまとめ、国際誌に発表した。それに基づく人間行動の分析を岡田章氏と共同で、ゲームの実験として行い、現在結果をまとめつつある。国際貿易モデルにおいて、各国間の経済変動の関連性についての非線形動学分析は、Eric Bond,岩佐和道氏との共同論文を作成中である。また、Alain Venditti、矢野誠氏と共同で、国際経済モデルで、外部効果が存続する場合、経済成長の非線形動学を分析した論文を、Review of International Economicsに発表する。閉鎖経済と国際経済に関するマクロ的アプローチでは、マクロ動学モデルを地域間や多国間モデルに拡張し、均衡経路が多数出現する不決定性の問題、多くの主体や、より多くの種類の資本財が存在することで生じる、高次元における動学の分析を行った。マルセイユ大学のAlain Venditti教授、New York大学のJess Benhabib教授、コーネル大学のTapan Mitra教授との共同研究によるものである。

マクロ経済動学では、国際貿易モデルにおいて、2国間の経済変動の関連性についての非線形動学分析を、Eric Bond,岩佐和道氏との共同論文を作成して、投稿した。人間の認知と行動に対するミクロ的アプローチでは、経済主体の認知と行動について、千葉大学外池光雄教授と共同で実験と解析を行い、英文論文にまとめ、国際誌に発表した。そして、有斐閣から「経済心理学」を編集し、出版した。脳活動の測定と解析に基づく人間行動の分析を岡田章氏と共同で、ゲームの実験として行った。脳活動の測定と理解に基づく人間行動の分析を岡田章氏と共同で、ゲームの実験として行い、結果をまとめて、現在、投稿中である。なお、2009年は、3月にソウル大学で招待講演、6月にパリ大学での学会、7月にシンガポール国立大学での学会で講演した。
レーザー顕微鏡およびビデオシステムによる唾液腺開口分泌の動的解析

本研究は、ビデオあるいはレーザー顕微鏡で開口分泌時の細胞動態(分泌顆粒の動き、膜融合の過程、膜融合後の余剰膜の処理など)を直視して、唾液分泌の調節機構を解析しようというものである。平成2年度では、これまで開口分泌の詳細がよく研究されている耳下腺と顎下腺を材料に、β刺激薬であるイソプロテレノールによる分泌刺激を行ない、観察を行なった。その結果ビデオ顕微鏡観察では、1)開口分泌にともなう分泌顆粒の動きはほとんど認められない、2)膜融合の瞬間に分泌顆粒のlight intensityが急激に変化することの二点が明らかとなった。一方、レーザー顕微鏡観察からは、1)膜融合した分泌顆粒は、その丸い形をしばらくの間保持しており、その間に内容物は拡散により細胞外に放出する、2)融合した分泌顆粒膜は大きく拡大せず、その消失過程においてもエンドサイトーシスはほとんど検知しえないこと、などが示された。平成3年度には、開口分泌の調節因子として重要な細胞骨格系に焦点をしぼり、共焦点レーザー顕微鏡とコンピュタグラフィックスを用いた観察を中心に解析を進めた。その結果、1)開口分泌後の分泌顆粒膜がアクチン線維に包まれること、2)サイトカラシンでアクチンを破壊すると融合膜が拡大すること、3)サイトカラシンを除去するとエンドサイトーシスが生じて、融合膜が処理されることなどが明らかになった。平成4年度はこれまで電顕的・生理学的に全く異なるとされているβ刺激とムスカリン刺激による分泌機構の差に注目し、これらがカルシウムやリン酸化など細胞内情報伝達系によってどのように調節されるかを解析した。その結果、1)β刺激とムスカリン刺激ではexocytosis-endocytosis coupling機構が異なること、2)少なくともカルシウムとアクチンの相互作用によってβ刺激とムスカリン刺激時の開口分泌の膜動態が調節されていること、などが示された。以上の研究にあたり、申請したビデオ機器、消耗品関係の購入を予定どおり行なった。本年度は、これまで開口分泌の詳細がよく研究されている耳下腺と顎下腺を材料に、イソプロテレノ-ルによる分泌刺激を行ない、従来の形態学・生理学・生化学的知見と対比した。研究はおおむね順調に進行し、当初予定した項目はすべて解析することができた。I.Videoーenhanced microscopyによる観察:本研究は生理学研究所の寺川進助教授と共同でおこなった。細胞を微分干渉顕微鏡下で観察し、画像処理装置を用いてreal timeで画質を改善し、高解像度で開口分泌の緒過程を観察し、ビデオテ-プに記録した。その結果、1)開口分泌にともなって分泌顆粒の動きはほとんど認められない、2)膜融合の瞬間に分泌顆粒のlight intensityが急激に変化すること、の二点が明らかになった。II.レ-ザ-顕微鏡による観察:分泌刺激と同時に培養液に螢光色素を加え、レ-ザ-顕微鏡で観察した。開口分泌した分泌顆粒には螢光色素がはいるため、融合した分泌顆粒膜の外形が明瞭に観察できた。この方法により、1)膜融合した分泌顆粒は、その丸い形をしばらくの間保持しており、その間に内容物は拡散により細胞外に放出する、2)融合した分泌顆粒膜は大きく拡大せず、その消失過程においてもエンドサイト-シスはほとんど検知しえないこと、などを見い出した。以上の研究にあたり、ビデオプリンタ-とビデオ編集機を購入し、消耗品関係の購入も予定どおり進めた。なお当初計画の遂行中にコンピュ-タグラフィック技術が開発され、レ-ザ-顕微鏡画像からの三次元像再構築が可能になった。そこで平成三年度の計画にこの項目を追分し、特に細胞骨格について重点的に研究を進めることにした。

平成2年度の研究により,β刺激時のラット耳下腺,顎下腺の開口分泌の動態を直視したので,本年度は開口分泌の調節因子として重要な細胞骨格系に焦点をしぼり,細胞骨格の分泌時の動態や阻害因子を投与した時の分泌の変化等を調べ,以下の点を明らかにした。1.開口分泌前の分泌顆粒にはFーアクチンは存在しない。2.分泌前の分泌顕粒はほとんど動いておらず,それはβ利激時にもサイトカラシンDで微細線維を破壊した時にも,変化しない。3.管腔形質膜直下には微細線維が存在し,開口分泌により分泌顆粒が膜融合すると,融合膜の周囲を微細線維がとり囲む。4.サイトカラシンDでFーアクチンを破壊すると,融合膜は大きく拡大する。5.次に,サイトカラシンDを除去すると,拡大した融合膜はエンドサイト-シスにより細胞内によりこまれる。以上の結果から,微細線維の開口分泌における作用は,これまで考えられていたように膜融合以前のステップに作用するのではなく,むしろ膜融合以後のステップ,特にExocytosisーendocytosis couplingの過程に作用するものと推定した。これらの知見は,European Journal of Cell Biology,細胞,生体の科学等に発表した。平成3年度の解析にあたり,申請した消耗品関係の購入はほぼ予定通り進んでいる。本研究では、ビデオあるいはレーザー顕微鏡で開口分泌時の細胞動態(分泌顆粒の動き、膜融合の過程、膜融合後の余剰膜の処理など)を直視して、唾液分泌の調節機構を解析している。本年度はこれまで電顕的・生理学的に全く異なるとされているβ刺激とムスカリン刺激による分泌機構の差を明らかにし、さらにプロテインキナーゼ、カルシウムなど細胞内情報伝達系による唾液分泌の調節機序を解析することを目的として実験した。I.分泌刺激の違いによる開口分泌過程の差:ラット耳下腺は、β刺激でアミラーゼ分泌、α刺激やムスカリン刺激で水分泌が生ずるといわれている。β刺激薬としてイソプロテレノール、ムスカリン刺激薬としてカルバコールを用いて分泌刺激を与え、それぞれの開口分泌のパターンを観察・解析した結果、β刺激ムスカリン刺激いずれも開口分泌による膜融合があること、ただしムスカリン刺激では融合膜ぎ一旦拡大して空胞様構造を形成し、それがエンドサイトーシスでとりこまれるのに対し、β刺激ではそのような現象が見られないことが示された。すなわちβ刺激とムスカリン刺激ではexocytosis-endocytosis coupling機構が異なることが明らかとなった。また、こうした分泌時のアクチン線維の変化を解析したところ、β刺激では融合膜をアクチン線維が包むのに対し、ムスカリン刺激では包まないことが判明し、細胞骨格による調節機構が考えられた。II.セカンドメッセンジャーによる分泌制御機構の解析:分泌のセカンドメッセンジャーは、β刺激がサイクリックAMPで、ムスカリン刺激がカルシウムとイノシトールリン脂質である。
板谷家を中心とした江戸幕府御用絵師に関する総合的研究

江戸幕府の御用絵師板谷家に伝わった粉本類の資料を整理し、関連の伝来作品の調査を行った。この研究により板谷家がどのような仕事をおこなっていたか、その活動実態を資料と実作品を通して美術史的に明らかにした。平成23年10月と平成28年1月の2回、東京国立博物館において板谷家伝来資料と実作品を展示した特集陳列を開催してリーフレットや会場解説を用いて成果をわかりやすく一般に紹介した。また、研究者向けに調査成果をまとめた報告書を作成刊行した。調査した板谷家伝来資料のうち重要資料172件をデータベースとして公開、今後も増補する準備を整えた。1.作品保存とデータベース公開のため、伝来資料約1500点(約3500カット)のデジタル撮影を行い、データの整理を進めた。また撮影と並行して古文書類の翻刻を進めた。これにより、板谷家伝来資料をデータベースとして公開する準備を進めることが出来た。2.東京国立博物館所蔵の住吉家、板谷家作品の調査ならびに。23年度予定の東海地方の作品データ収集のため、尾張徳川家墓所建中寺、名古屋東照宮、徳川美術館での調査(平成24年2月21日23日)を実施した。これにより、本研究資料の重要性を確認できただけでなく、所蔵者に所蔵作品の制作に関連する板谷家の下絵類があることや、制作背景に関して示すことで、研究情報の共有化を行うことが出来た。3.東京国立博物館所蔵資料の内、東照宮縁起絵巻や賢聖障子絵等関係資料を中心とした調査研究会(平成23年10月25日26日)と、名古屋調査の成果確認と平成23年度の調査研究成果の報告検討会(平成24年3月6日7日)、以上2回の研究会を行い。今後の調査研究方針の調整を行った。4.23年度途中までの成果を活かした特集陳列「板谷家の絵画とその下絵」(東京国立博物館本館特別2室平成23年10月25日12月4日)を開催し、板谷家資料の概要と、肖像画ならびに「鷹狩図」・「源氏絵」に関する下絵と関連する作品を広く一般に紹介した。また、これにあわせてリーフレット(オールカラー8ページ、無料)を作成し来館者に配布することで、一般にはあまり知られていない御用絵師板谷家の存在と仕事について広く周知することが出来た。1.作品保存とデータベース公開のため、伝来資料2,791点(5,012カット)のデジタル撮影を行い、データの整理を進めた。2.下絵と関連する原品作品の確認など知見の整理、絵画資料の調査、古文書の翻刻を行った。また、スタッフによる研究会を開いたのに加え、本年度は資料中に下絵類の見出された新潟県浦佐毘沙門堂(普光寺)山門の障壁画調査(25年8月28・29日)及び撮影を行った。これにより、本研究の主たる板谷家伝来資料の中から、実際に制作した作品と密接に関係する下絵を見出すことが出来、本研究資料の重要性があらためて確認された。3. 8月27日東京国立博物館内で、下絵と関連する作品確認の成果として、浦佐毘沙門堂(普光寺)山門の障壁画調査を前提とした寺院壁画関連下絵を対象として調査研究会を行い、やまと絵系御用絵師の仏画制作への関与という新たな視点とその実態解明を調査研究の新たな要素とすることが確認された。1.作品保存とデータベース公開のため、伝来資料3,231点(7,449カット)のデジタル撮影を行い、データの整理を進めた。2.東京国立博物館所蔵の住吉家、板谷家作品の調査ならびに24年度調査予定であった日光山輪王寺(11月2021日)および東京藝術大学美術館(2月22日予定)、加えて東叡山寛永寺(6月8日)の作品調査撮影を行なった。これにより、板谷家が手がけた「東照宮縁起絵巻」および板谷家の本家にあたる住吉家に関する資料が収集でき、本研究資料の重要性を確認できた。3.東京国立博物館が所蔵する東照宮縁起絵巻関連資料を中心とした調査研究会(平成24年11月22日)と、日光調査の成果確認と平成2324年度の調査研究成果の報告検討会(成24年2月20日(水)21日)、以上2回の研究会を行い、今後の調査研究方針の調整を行った。1.作品保存とデータベース公開のため、伝来資料について、1,566点(4,027カット)のデジタル撮影を行い、データ整理を進めた。また、撮影と並行して下絵と関連する原品作品の確認など知見の整理、絵画資料の調査、古文書の翻刻を行った。これにより、板谷家伝来資料をデータベースとして公開する準備を進めることができた。2.下絵と関連する原本作品の確認などスタッフによる研究会ならびに下絵作品の名称を決定するための画題研究会をあわせて13回開催し作品整理の精度を高めた。3.土佐山

内家宝物資料館(26年8月26日)、徳島城博物館(8月27日)、国立ギメ東洋美術館(10月29日)、ライデン民族学博物館(10月31日)、大英博物館(11月3・4日)、松戸市戸定歴史館(平成27年3月23日)で、板谷派ならびに本家筋に当たる住吉派作品の実測や撮影等の調査を実施した。1.板谷家伝来資料について、約480点(5,000カット)のデジタル撮影を行い、データ整理を進めた。また、並行して板谷家伝来資料に関する知見の整理を進め、週1回を原則として整理した作品の画題等を検討する研究会を開催した。2.板谷家関連の作品調査として、埼玉・個人宅(27年8月17日)にて、板谷家歴代作品の調査を行った。東京・根津美術館、紙の博物館(8月18日)にて、『若一王子縁起絵巻』模本等の調査を行なった。祐天寺調査(28年1月28日)にて、板谷広永筆「祐全上人像」等の作品調査を行った。3.東京国立博物館平成館企画展示室を会場として、板谷家における絵画の制作活動と関わりのある屏風一双を含んだ本画と下絵類を合わせた15件によって、特集「江戸幕府御用絵師板谷家の仕事」を開催(28年1月2日2月14日)し、これらの成果を一般向けに紹介した。4.平成23年度から27年度までの調査成果をまとめた報告書「板谷家を中心とした江戸幕府御用絵師に関する総合的研究」を作成・刊行した。5.平成23年から調査した板谷家伝来資料のうち重要資料172件を、試行としてデータベース公開し、その利用性と内容を検討し、今後データベースを増補公開する準備をおこなった。江戸幕府の御用絵師板谷家に伝わった粉本類の資料を整理し、関連の伝来作品の調査を行った。この研究により板谷家がどのような仕事をおこなっていたか、その活動実態を資料と実作品を通して美術史的に明らかにした。平成23年10月と平成28年1月の2回、東京国立博物館において板谷家伝来資料と実作品を展示した特集陳列を開催してリーフレットや会場解説を用いて成果をわかりやすく一般に紹介した。また、研究者向けに調査成果をまとめた報告書を作成刊行した。調査した板谷家伝来資料のうち重要資料172件をデータベースとして公開、今後も増補する準備を整えた。資料の整理作業は、本年度1,566点(4,027カット)のデジタル撮影を行い、おおむね順調に進んでいる。また、画題研究会を開催することで、データ整理の正確性を高める体制も確立した。また、保存状態に問題があり撮影困難であった資料についても、年度後半には応急処修理を行う体制を確立することが出来、最終年度のデータ集約作業の目処がたっている。次年度は、これまで蓄積した作品情報にもとづいた特集陳列を開催して、一般来館者にもわかりやすいかたちでの成果公開ができるよう準備が進んでいる。引き続きこれらのデータをもとに各資料に関する情報を精査し、利便性の高いデータベースの作成を追及していきたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。日本美術史今後も、板谷家伝来資料のデータベース化を目指して、デジタル撮影、ならびにデータ整理作業、古文書解読などの調査を継続して行う。それと平行して、板谷家に限らない、住吉派、狩野派など江戸幕府御用絵師に関する作品情報の収集を進め、関連作品を含む実作品の調査を積極的に進めていく。また、研究会の開催により、研究を総括しながら、精度の高い研究体制を確立し、研究報告書の作成を行う。震災等の影響により、作業開始が実質3ヶ月ほど遅れた。また初年度のため、データの取り方、撮影方法等の決定に時間を費やしたが、年度末までに約1500点(約3500カット)の撮影を行うことが出来た。本年度で、作業方針が決定し、研究会において調査方法も確定したことにより、次年度以降、撮影が順調に進む準備が出来た。
自治と気候変動‐デンマーク領グリーンランドにおける「対外的自治」と「対内的自治」

本プロジェクトの目的は、近年のグリーンランドにおける自治と気候変動との相関をめぐる政治的諸相を明らかにすることに向けられた。明らかになったのは、グリーンランドにおける自治のあり様が、各地域に見られる気候変動に対するさまざまな解釈に規定されているということであった。すなわち、気候変動をスナップ的に切り取ることで方向づけられる立場と、気候変動を長い時間軸の中で捉えることで方向づけられる立場との相関によって形作られているということであり、前者は西部・南部に比較的多く見られ、後者は北部・中西部に比較的多く見られる傾向が見出せた。本研究は、北極圏島嶼部のデンマーク領グリーンランドの「自治」を引照事例としながら、当該地域の自治のみならず、自治論それ自体の刷新を試みることを目的としている。さらに、近年の気候変動に伴う環境変化によってグリーンランドの自治構造に変化が見られている点を、政府、研究機関、資源開発会社等での現地インタビュー調査を盛り込みながら明らかにする。4か年計画の初年度は、申請書に記載した計画通り「本調査」(西部グリーンランド)と次年度に向けた調査のための「予備調査」(南部グリーンランド)を行った。「本調査」地としての西部グリーンランド(ヌーク)では、行政に携わる幹部・職員、研究機関での研究者、資源開発会社の代表等へのインタビュー調査及び報告書等資料収集を行い、本研究の目的を達成するための基礎的なデータの収集と同時に、現場の皮膚感覚を把握しようと試みた。「予備調査」地としての南部グリーンランド(ナーサースアック、ナーサーク、タスイサック、カシアスック)では、牧羊場と学校(義務教育)を拠点に、地方議員、牧羊家、教師、生徒、年金受給者などとコミュニケーションをとり、最も気候変動(地球温暖化)の恩恵を受けるとされる地域の実態の把握を試みた。そこでは、環境アセスメント等の科学的調査を徹底させる必要性が指摘されながらも、資源(特にウラン)開発に賛成する声を多くひろった。ウランと絡めて「フクシマ」を意識する声もあったが、2014年11月に行われた議会選挙では、資源開発を推し進める政党に票が集まった。調査で得た知見は、学術論文4本(投稿中1本)、エッセイ等3本、学会報告5本(受理4本)として発表しており、大阪・国立民族学博物館や産経新聞等でのアウトリーチ活動も積極的に行うことで、社会にも還元されている。本課題では、北極域における気候変動が、グリーンランド自治の文脈でどのように語られ、グリーンランド政治それ自体にいかなる影響を与えているのかを、政府、研究機関、資源開発会社等でのインタビュー調査を盛り込みながら明らかにする。さらに、拙著『自己決定権をめぐる政治学』で導入した、自治を議論する際の新たな分析概念としての「対外的自治」と「対内的自治」を引照しながら、当該域の自治のみならず自治論それ自体の刷新を試みることをも目的とする。4か年計画の2年度目は、当初の計画を若干変更し、引き続き西部グリーンランドでの調査を実施し(本調査)、次年度に向けた調査のための「予備調査」を中西部グリーンランドで行った。「本調査」では、気候変動と資源開発の実態を調査した。2000年代以降グリーンランドにおける資源開発を牽引してきた英国資本ロンドン・マイニング社が経営難に陥り、イスア鉱区の開発権が香港資本ジェネラル・ナイス社に移された。このことで、それ以前までのヌークに存在していた、資源開発に対する高揚感のようなものは若干弱まっていた。「予備調査」地としての中西部グリーンランド(ケカタースアック、アーシアート)では、主に海生哺乳動物とヒトとの係わりを中心に、気候変動が両者の係わりにどのような影響を与えているのかを調査した。当該域では、西暦1200年頃から狩猟文化を担うチューレ・イヌイットの人たちによって、クジラ、アザラシなどの海生哺乳動物が捕獲されてきた。18世紀以降は植民地捕鯨の拠点となり、現在においてもクジラ等との社会文化的係わりが強い地域として知られている。今年度は、地方議員、役場職員、観光業者、水産会社員などとの対話を通し、調査の土台作りを行った。その結果、学術論文2本、エッセイ2本、学会報告14本(確定2本含)となり、共編著『アイスランド・グリーンランド・北極を知るための65章』を刊行した。本課題は、拙著『自己決定権をめぐる政治学』で展開した自治をめぐる議論を、首都ヌークだけでなく、グリーンランド全域にまで適用することで、気候変動と地域自治の相関を明らかにしようとするものである。平成26年度、27年度では、南部、西部、中西部でのフィールド調査を実施し、現地の声を拾い、報告書類を収集するだけでなく、人的ネットワークの構築にも力を注いだ。地形的理由から町と町との移動が容易ではなく、移動に伴う旅費もかさむため、当初の計画を若干変更したところもあるが、人口2万人近い「大都市」から、5人の「村」に至るまで、異なる状況下の人々にインタビューすることで、気候変動と自治の相関についての知見を積み重ねることができている。これらのことは、単著としての刊行を前提として、学術論文(2本)や国際・国内学会での発表(12本)に結実している。同時に、一般書『アイスランド・グリーンランド・北極を知るための65章』の刊行も実現でき、研究を社会に還元することもできた。次年度以降も、グリーンランドだけでなく、広く北極域における気候変動の動態との相関を意識したフィールド調査を精力的に行っていきたい。

本課題の目的は、北極域における気候変動が、グリーンランド自治の文脈でどのように語られ、グリーンランド政治それ自体にいかなる影響を与えているのかを、政府、研究機関、資源開発会社等でのインタビュー調査を盛り込みながら明らかにすることである。さらに、拙著『自己決定権をめぐる政治学』(明石書店、2013年)で導入した、自治を議論する際の新たな分析概念としての「対外的自治」と「対内的自治」を引照しながら、当該域の自治のみならず自治論それ自体の刷新を試みることをも目的としている。今年度(3年度目)は、これまでの現地調査で収集した資料やインタビュー調査で得た知見の整理を行いつつ、昨年度の「予備調査」地である中西部グリーンランド各地(アーシアート、ケカタースアック、キツィスアスイット、イルリサット)での調査を実施し、同時に北部グリーンランド(カナック、シオラパルク)での現地調査も行った。気候変動と資源開発との相関に重きをおいた昨年度の調査に対して、今年度は昨年度の予備調査地である中西部グリーンランドを本調査地としたことから、主に海生哺乳動物とヒトとの係わりを中心に、気候変動という変数が、両者の係わりにどのような影響を与えているのかに関する調査を実施した。今年度は、地方議員、役場職員、観光業者、水産会社員などとの対話だけでなく、複数の元/現役フルタイム・ハンターとの対話を通し、中西部および北部グリーンランドでの人間=環境関係の実相を帰納的に理解しようと試みた。加えて、同時並行で進んでいる他の研究プロジェクトとの協働を図り、成果報告に向けた準備を進めた。本課題は、グリーンランドにおける気候変動と地域自治との相関を明らかにしようとするものである。それは、グリーンランドが、環境変動と社会変化の結節点として位置付けられ、それが全地球的に影響を与え得る可能性を秘めているからである。昨年度までは、南部、西部、中西部での現地調査を実施し、主に各地域の地方議員や役場職員との対話を通して、気候変動の受け止め方について知見を集積した。南部、西部の各地域は、外国資本の参入などの影響もあって、気候変動を比較的ポジティブに受け止める地域であった。また、新規分野としての資源開発市場に経済的自立の活路を見出そうとしてきた。他方で、中西部や今年度の調査地の一つであった北部は、そういった可能性が相対的に低く、特にデンマーク主導の戦後の定住化政策(G-50, G-60)以降は、陸・海棲哺乳動物や水産資源とともに生きる人たちの生活に少なからぬ変容を強いるものとして気候変動が位置付けられてきた。今年度は、気候変動に対するこのような地域差を考慮しつつ、気候・海洋環境変化がコミュニティの生業(狩猟・漁労)活動に与える影響について、中西部および北部において主にフルタイム・ハンターへのインタビュー調査を実施した。政治の中枢で語られることに注視しつつも、現場の声をきちんとフォローし、そこで何が問われ、語られているのかを整理し、アウトプットすることが、次年度の目標である。今年度(最終年度)は、これまでの現地調査で収集した資料やインタビュー調査で得た知見を整理しつつ、人々の「生存」と密接な係わりを持つ海生哺乳動物(特にクジラ)をめぐる域内政治=対内的自治への展開と、国際政治=対外的自治への展開の相関について調査することで、本プロジェクトの目的=自治と気候変動の相関に迫ることとした。