hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タスク・アンビエント空調方式の快適性・生産性と設計手法に関する研究

4)タスク空調を導入しているM社で執務者を対象に実測を行い、温熱環境におけるアンケート調査結果を示した。5)暑いと感じる部位では、男性は各条件で顔、首、背中などの上半身の申告が多く、女性はoff条件で首、腹、腕の申告が多くみられた。6)SET^*が28°C以上のアンビエント環境でも「どちらでもない」付近の申告がみられた。執務空間温熱環境評価のための実測を行った。執務者を対象とする調査では、在室人数調査、着席状況調査、タスク吹出使用時でのアンケート調査及び周囲環境調査を行った。着席状況調査は20名を対象とし、椅子座面に温度センサを取り付けたシートを設置し、離着席調査を行った。また、周囲のタスク空調の気流が自席周りにどのような影響があるかを評価するための換気性能評価測定を行った。吹出口を調節していたのは被験者20名のうち8名であった。離席する際に吹出口を調節する被験者はいなかった。実測期間の平均着席率は62%と既往の研究と比べ高い数値となった。昼休みになると執務者は執務を中断し一時席を離れることが分かった。ほとんど吹出口を調節しない執務者が多く、調節する理由としては「暑さ」が最も多かった。調節性では、「やや不満」、「不満」の申告が多く、調節性の不満が執務者の調節頻度の低さにつながっていることも考えられる。また、上下方向の調節を望む被験者も多いことが分かった。知的生産性の評価においてNASA-TLXでは、条件による顕著な差は見られなかったが、男性平均と女性平均を見ると、全条件で男性平均の方が女性平均に比べ申告値が高かった。眼精疲労度では、男性平均より女性平均の申告率が若干高かった。off条件に比べon条件の方が申告が高く、control条件が一番低い申告となった。活力度申告では、男性平均ではon条件で活力度が高く、女性平均ではoff条件で活力度が高かった。男性平均の方が女性平均に比べ若干活力度が高かった。女性平均の活力度は、特に退勤前の申告値が低かった。また、アンビエント空調の候補として置換換気システムとデシカント空調システムを組み合わせることによって、省エネルギー性と快適性の向上を目指した今までにない新空調システムの提案を目標とし、置換換気システムのモデル化を目的として検討を行った。28°Cオフィスをはじめとする将来のパーソナル対応の空調技術の設計、開発に役立てるため、温熱・音・光に関するさまざまな環境制御技術を採用した「先進的なオフィス」と「移転前のオフィス」との比較を通して、各制御技術や空間の構成が、執務者の温熱快適性、知的生産性の向上にどのように寄与しているのかを評価した。平面温度分布において、移転前オフィスは空調システムの制御方式と負荷特性により、終日3045分間隔で温度の変動がみられた。それに対し、移転後オフィスは概ね一定に温度が保たれていた。しかし、時間の経過に伴い室内の温度の低下がみられた。PMV(予測温冷感申告)の結果ては、移転前オフィスは約0.3の振幅かあるのに対し、移転後オフィスは安定して概ね0.5以下の範囲の値てあって。PPD(予測不満足者率)においても、移転前オフィスは最大7%の幅で振幅していたが、移転後オフィスでは概ね10%以下の値になった。執務者全体アンケートにおいて、移転後オフィスではどの申告結果に対しても肯定的な申告をした執務者の割合が増加していた。移転後オフィスでは作業を損なう障害を「温熱環境」と申告した割合が減少し、その分増加した環境要因は「光環境」と「音環境」であった。
近代日本の女子労働に関する実証的研究

本研究は、製糸工女の働き方に着目し、日本資本主義の発展を底辺で支えた女子労働の再検討をおこなう。具体的には、農村社会との密接な関係を基盤として展開した「優等糸」製糸経営を事例として、経営・労務管理の分析から近代日本の女子労働をとらえなおすことによって、重工業大経営の男子職工を中心に構築された近代日本労働史研究に再考を迫るものである。平成18年度は、これまでの研究成果を踏まえ、収集資料の整理・分析を継続しておこなった。本研究が事例とする郡是製糸株式会社は「優等糸」製糸経営の代表的存在として知られるが、同社の分析は、研究史の空白であった優等糸製糸経営のあり方を解明するとともに、諏訪製糸業に関する近年の研究を相対化する一助となり得る。その成果は、博士論文「日本製糸業における雇用関係とその基盤」にまとめられたが、本年度は残された課題にこたえるべく、さらに詳細な検討を進め、出版準備をおこなった。とくに、同社の特徴が多工場経営にあることから、各工場の生糸生産に関するデータを分析し、異なる地域に多くの工場を経営する際に生じる生糸生産の困難に同社がどのような取り組みを見せたのかを実証的に検討し、諏訪製糸業とは異なる生糸生産のしくみを明らかにした。また、東條由紀彦著『近代・労働・市民社会-近代日本の歴史認識I』ミネルヴァ書房、2005年に対する書評においては、近代日本の労働を考察する際に、製糸工女の働き方が有する問題について若干の見解を示した。本研究の目的は、日本資本主義の発展を底辺で支えた女子労働の再検討を行うことにある。具体的には、農村社会との密接な関係を基盤として展開した「優等糸」製糸経営のあり方に着目し、その代表的存在である郡是製糸株式会社の経営・労務管理を主な研究対象として、そこでの女子労働のあり方を実証的に検討する。平成15年度は、同社経営資料の収集を行うとともに、各地に点在した「優等糸」製糸経営の比較検討を行うための予備作業として、全国的な経営資料の残存状況を調査した。その結果、のちに郡是製糸に買収される愛媛県高畠製糸場の経営資料は、巨大化する製糸経営を地方中小経営の側から照射する格好の素材であることが判明した。こうした経営資料の発掘・調査は、「優等糸」製糸経営の具体的な経営・労務管理のあり方を地域や経営規模の差異に留意しながら解明するために不可欠の作業であり、利用可能な資料を最大限に活用するため、データベースの作成を行った。また、製糸経営内部における労務管理の実態を解明するため、戦前期の製糸工場で教婦や教育係として直接工女らを管理した女子職員層への接触を試み、インタビューを通じて貴重な証言を得た。今年度実施した基礎作業の積み重ねにより、「優等糸」製糸経営の実像が明らかになりつつある。その成果は、更なる検討の上、次年度に公表する予定である。なお、近代日本における手工教育の歴史を解明した研究書の書評において、製糸業をはじめとする日本のものづくりの伝統を形成した初等教育段階での手工教育について検討を加えた。教育史など他分野の成果を取り入れることによって、近代日本の女子労働に関する学際的な研究を進めることが、より緊要な課題であるとの知見を得た。今後の研究に生かしたい。本研究は、農村社会との密接な関係を基盤として展開した優等糸製糸経営のあり方に着目し、具体的な経営・労務管理の分析から近代日本の女子労働をとらえなおすものである。平成16年度は、前年度の成果を踏まえ、これまで収集した経営資料の分析を継続するとともに、各地に点在する優等糸生産製糸経営に関する資料調査・収集を行った。日本有数の製糸地帯であった長野県では、市立岡谷蚕糸博物館での調査を行い、諏訪製糸同盟関係資料の閲覧・収集を行うとともに、優等糸生産を行っていた下伊那地域に焦点をあて、飯田市歴史研究所所蔵資料の調査を行った。

また、「羽前エキストラ」の産地として知られる山形県では、南陽市、長井市での調査を行い、製糸経営資料の残存状況を確認するとともに、南陽市立図書館、夕鶴の里資料館、長井市立図書館、文教の杜歴史教育資料館にて、旧町村行政文書・郷土図書の閲覧・収集を行った。また、本研究の主たる対象となる郡是製糸株式会社のある京都府では、京都府立総合資料館にて京都府庁文書の調査を行い、蚕糸同業組合関係資料、知事事務引継書等の行政文書を閲覧・収集した。これら収集資料の分析により、研究史の空白であった優等糸製糸経営のあり方を解明するとともに、諏訪製糸業に関する近年の研究を相対化することが期待される。なお、製糸経営資料を分析する一環として、「女工」にのみ注目があつまっていた工場における多様な雇用労働のあり方に着目した「大正期の工場看護婦」『大原社会問題研究所雑誌』554、2005年では、衛生係の仕事に焦点を当て、大正期に工場看護婦という職業が生成する過程を明らかにした。
新規フラストレーション物質三角スピンチューブの磁気状態の核磁気共鳴による研究

本研究では、新しい構造を持つ幾何学的フラストレーション系物質である反強磁性三角スピンチューブ([(CuCltanchH)_3Cl]Cl_2)を対象に、本物質の磁気的性質を明らかにすることを目的に、核磁気共鳴法(NMR)および極低温磁化測定を行なった。以下にその結果の主なものを記す。1. 100mK以下の極低温領域でプロトン核のNMR測定を行なった結果、基底状態がギャップレス状態であることを明らかにした。2.プロトン核のスピン格子緩和時間(T_1)の温度および磁場依存性の測定を行なった結果、観測されたT_1の振る舞いは通常の一次元スピン鎖の場合と大きく異なることを見出した。得られた結果を解析した結果、1K以下の極低温領域でCu^<2+>(S=1/2)のスピンモーメントの揺らぎの周波数が温度減少と伴に低下し、スピンの凍結が起こっていることを明らかにした。3. 90mKの極低温下で磁化測定を行なった結果、量子効果に起因する3分の1プラトー現象をはじめて実験的に見い出すとともに、スピンカイラリティの自由度と磁気特性が密接に関わっている可能性を見い出した。本研究では、スピンフラストレーションと磁気状態との関わりをより広い視野から調べるため、9つの磁性イオンでリングを構成しているCr8Ni反強磁性リングをさらに取り上げ、その磁気的性質をNMRおよび強磁場磁化測定により調べた。その結果、Cr8Niの基底状態がスピンフラストレーションに起因してS=0のシングレット状態になっていることを実験的に初めて明らかにした。
抗痙縮薬に関する薬理学的・速度論的研究

(1)成熟ラットの脊髄腰部膨大部の切片を用いて、ノルアドレナリンのα_1ー作用が脊髄運動ニューロン活動を亢進することを示し、(2)α_2ーアゴニスト作用がある抗痙縮薬チザニジンが脊髄におけるノルアドレナリンの放出を抑制することを示した。これらから青斑核などからのノルアドレナリン下行路は脊髄運動ニューロンに対して促進的であること、およびノルアドレナリン細胞体の発火がα_2ーアゴニストにより抑制されることにより、脊髄でのノルアドレナリンの放出が減少すると筋弛緩が起こる可能性が示された。さらに(3)ラットにおいて脊髄反射と下行性調節機構に対する両作用を同時測定する方法を開発し、抗痙縮薬の作用を調べた。トルペリゾンおよびバクロフェンは脊髄に対する作用が強く、ジアゼパムは上位中枢に対する作用が強いことがわかった。(4)感覚性および運動性の経路が解明されている眼球振盪に対する抗痙縮薬の作用を調べた。脊髄反射の研究では同じ作用と見られていたメフェネシンとトルペリゾンの作用が異なることが示された。(5)2ーデオキシグルコース法による脳局所グルコース利用率の測定は薬物の脳局所の作用部位の検索にも利用できる。しかし従来の方法では、測定時間として45分を要し、経時的な脳機能変化を調ベるには不向きであった。本研究においては非代謝性グルコースアナログである^3H-3-0ーメチルグルコースを^<14>Cーデオキシグルコースと同時に使用することによって、グルコース利用率測定を5ー10分の短時間で行なえることを可能とした。この方法は抗痙縮薬などの中枢作用薬の作用機序研究に応用できる。1.ラットにおいて脊髄反射と下行性調節機構に対する両作用を同時測定する方法を開発し,中枢神経系作用薬,特に抗痙縮薬の作用を調べた.筋弛緩作用発現が,脊髄に直接作用するものか,上位中枢に作用するものかが明らかでなかったが,この方法によって作用機序の解明が行い易くなった.例えば,トルペリゾンは脊髄性単シナプス反射および多シナプス反射を抑制するのに上位中枢への作用はほとんどなく,ジアゼパムでは上位中枢への作用の方が強いことが示された.抗痙縮薬として使われGABA_Bアゴニストとして注目されているバクロフェンは脊髄において一次求心線維終末において伝達を強く抑制することがわかった.2.スリクロンは新しい抗不安薬であるが,筋弛緩作用も強く,抗痙縮効果も期待される.この薬物はバルビツレート催眠や電気ショックけいれんを抑え,交差性伸展反射を抑える.また前根反射電位を増強させることから,GABA作動性シナプス前抑制機構にかかわることがわかった.3.ラット脊髄において下行性ノルアドレナリン作動神経終末からのノルアドレナリン遊離を脊髄潅流法とHPLCにより測定した.得られた経果より脊髄反射に対するα_2アゴニストの抑制効果が下行性ノルアドレナリン作動性神経終末からのノルアドレナリン遊離の抑制によるものであり, α_1アンタゴニストの作用は遊離されたノルアドレナリンとの拮抗によるものであることが明らかとなった.(1)成熟ラットの脊髄腰部膨大部の切片を用いて、ノルアドレナリンのα_1-作用が脊髄運動ニューロン活動を亢進することを示した。62年度の研究においてα_2-アゴニスト作用がある抗痙縮薬チザニジンが脊髄におけるノルアドレナリンの放出を抑制することを示している。

これらの結果から、青班核などからのノルアドレナリン下行路は脊髄運動ニューロンに対して促進的であること、およびノルアドレナリン細胞体の発火がα_2-アゴニストにより抑制されることにより脊髄でのノルアドレナリンの放出が減少すると筋弛緩が起こる可能性が示された。(2)ウサギの眼球振盪に対する抗痙縮薬の作用を調べた。眼球振盪の感覚性および運動性の経路は解明されており、抗痙縮薬の上位中枢での作用機序の研究に適していると考えられた。脊髄反射の研究では同じ作用と見られていたメフェネシンとトルペリゾンの作用が異なることが示された。(3)2-デオキシグルコース法による脳局所グルコース利用率の測定は薬物の脳局所の作用部位の検索にも利用できる。しかし従来の方法では、測定時間として45分を要し、経時的な脳機能変化を調べるには不向きであった。本研究においては非代謝性グルコースアナログである^3H-3-Oメチルグルコースを^<14>C-デオキシグルコースと同時に使用することによって、グルコース利用測定を5-10分の短時間で行なえることを可能とした。この方法は抗痙縮薬などの中枢作用薬の作用機序研究にも応用できる。ノルアドレナリン/メフェネシン/トルペリゾン/抗痙縮薬/眼球振盪/2-デオキシグルコース法
新潟県の高齢化モデル地区での骨粗鬆症・変形性関節症の相互関係の検討とリスク評価

X線上の膝OA変化と軟骨・骨の代謝マーカーである尿中CTX-II・NTX-I値との関連を、約1000名の住民検診群と、約100名の骨粗鬆症性骨折の患者群で検討した。CTX-IIはOAが進行するにつれて、特に閉経後女性において高値となった。ただし、両群とも80歳を超える高齢者では、進行したOAが多いこともあり、OAの程度とマーカーとの関連を認めなかった。CTX-IIは膝OAのマーカーとして閉経後から80歳程度までの女性で有用と考えられた。また、骨粗鬆症患者においては、同年代の一般住民群に比べ有意ではないがややCTX-IIが高値の傾向を認め、膝OAとの緩やかな関連が示唆された。新潟県旧松代町(現十日町市)にて平成19年7月に住民約2000人を対象に行われる基本検診の際に、同意の得られた方を対象として、約1500名の膝検診を行ない、両膝立位X線を撮影し、X線グレード分類を行い、変形性膝関節症の有無の判定を終了した。骨・軟骨代謝マーカーの測定も終了し、現在関連について、横断的な検討と過去のX線データがある対象については縦断的な解析を行ない、悪化・不変群における関節マーカー値の違いについて検討している。また、平成18年に採取し保存したサンプルについて、本研究の補助金で解析を行い、X線変化と軟骨代謝マーカーとの関連を明らかにし、論文作成中であり、平成20年に学会でも発表予定(日本整形外科基礎学術集会に演題応募済み)。新潟県旧松代町(現十日町市)において、平成19年7月に行われた住民基本検診の際に、同意の得られた方を対象として、約1500名の膝検診を行ない、両膝立位X線を撮影し、膝OAグレード分類を行い、骨・軟骨代謝マーカーの測定も終了し、横断的な検討と過去のX線デ-タがある対象については縦断的な解析を行ない、悪化・不変群においてCTX-II値が有意に高値であることを見いだした。平成21年度に複数の学会にて発表し、論文を作成中。また、平成19年度の佐渡市の総合病院における大腿骨頚部骨折および脊椎圧迫骨折患者約120例において、同意を得たうえで、血液・尿サンプルの採取を行った。検体は、骨代謝関連マーカーである血清25-OH Vitamin D, intact PTH,尿中NTX-Iおよび軟骨代謝マーカーである尿中CTX-IIの測定を行い、関連を検討した。骨粗鬆症の強い患者群のため、NTX-Iが低値であり、松代住民検診群と比較して、CTX-IIとNTX-Iとの関連性は異なっていた。さらに平成20年度の検体について測定を行い、そのデータを解析中。新潟県旧松代町(現十日町市)にて平成19年7月に住民約2000人を対象に行われる基本検診の際に、同意の得られた方を対象として、約1500名の膝検診を行ない、両膝立位X線を撮影し、膝OAグレード分類を行い、骨・軟骨代謝マーカーの測定も終了し、横断的な検討と過去のX線データがある対象については縦断的な解析を行ない、悪化・不変群においてCTX-II値が有意に高値であることを見いだした。また、骨吸収抑制薬を内服している対象では、有意に尿中CTX-IIとNTX-Iが低値となっていた。平成21年度に複数の学会(日本整形外科学会ならびにOARSI(Osteoarthritis research society international)にて発表し、現在2編の論文を投稿準備中。検体は、骨代謝関連マーカーである血清25-OH Vitamin D, intact PTH,尿中NTX-Iおよび軟骨代謝マーカーである尿中CTX-IIの測定を行ってその関連を検討した。さらに、上記二地域から得られたデータの解析が進行するに伴い、膝OA患者群並びに健常群との比較が重要と考え、以前から当科ならびに関連施設でエントリーしていた(1)病院へ受診した膝OAを有する患者群と、(2)膝の痛みのない健常群の保存検体における尿中CTX-II、NTX-I値との比較を解析し、検診でX線上の膝OAがないと判定された群の尿中CTX-II値は、(2)の群に近いものであり、関節マーカーとしての有用性が認められた。
高周期14族元素低配位化合物を活用した小分子変換・多成分連結反応の開拓

エチレンやアセチレンなどの小さな有機分子から機能性ある有機分子を作り上げる有機反応は重要である。これまでは、稀少で毒性ある遷移金属元素の触媒を活用することで有用な小分子変換反応が開拓されてきた。本研究課題では、豊富な典型元素を活用し、小分子変換反応を達成することを目標として研究を行った。その結果、遷移金属を使わず、典型元素のゲルマニウムの三重結合化合物を使うことで、エチレンやアセチレンを活性化できることを見出し、最終的には、これまで遷移金属元素触媒でしか成し得なかった、アセチレンからベンゼン化合物を創る反応を、遷移金属フリーで進行させるゲルマニウム触媒の開発に成功した。本研究課題では、高周期典型元素の特性を熟知した上で、特に高周期14族元素二価化学種および多重結合化学種の性質を活用した精密な分子設計により、これまで遷移金属元素でしか為しえなかった、あるいは遷移金属元素でも為しえない有用な有機合成反応の開発を目的とする。最終的には「典型元素触媒」の開発を目指しているが、まずはその基盤となる小分子の変換、多成分連結反応を基本として詳細に検討することとした。本年度は、既報の安定なゲルマニウム間二重結合・三重結合を活用したエチレンおよびアセチレンの修飾を検討することとし、かさ高い置換基を有する安定なジゲルミン(ゲルマニウム間三重結合化合物)とエチレンおよびアセチレンとの反応を検討した。立体保護基としてBbt基(2,6-[CH(SiMe3)2]2-4-[C(SiMe3)3]-C6H2)を有するジゲルミンに対してエチレンを作用させたところ、速やかに[2+2]付加環化反応が進行し、対応する1,2-ジゲルマシクロブテンが得られた。これに対し、さらに種々のアルケンを反応させることにより、Ge=Geが開裂した付加生成物などが得られた。一方、Tbb基(2,6-[CH(SiMe3)2]2-4-t-Bu-phenyl)を有するジゲルミンに対し、アセチレンを作用させたところ、二分子のアセチレンとの反応が速やかに進行し、[2+2+2]付加環化生成物である、1,2-ジゲルマベンゼンが安定な黄色結晶として得られた。これはすなわち、ジゲルミンを基盤としたCーC結合形成反応と言える。ジゲルミンに代表されるような、高周期14族元素間不飽和結合化合物は、水や酸素、あるいはカルボニル化合物などと容易に付加反応が進行し、付加生成物を与えることが知られていた。しかし、今回条件を整えることにより、炭素の系では禁制であるとされる[2+2]付加環化反応が熱的に速やかに進行し、対応する環状化合物を与えることが分かった。さらに、得られた生成物も、反応活性なGe=Ge不飽和結合を有しており、さらなる他の小分子との反応が期待できる。また、アセチレンとの反応に見られる様に、実際これらの反応性によりC-C結合形成反応が進行し、初めてのジゲルマベンゼンの合成が達成されたことは、様々な観点から大きな成果であると言える。本年度は、ゲルマニウム間三重結合化合物(ジゲルミン)とアセチレンとの反応により、無触媒にて[2+2+2]付加環化反応が進行し、対応する1,2-ジゲルマベンゼンが得られることを見出した。その分子構造と物理的性質を明かとし、新しい芳香族化合物という観点で有機構造化学に貢献した。特に、1,2-ジゲルマベンゼンは、平面構造をとらず歪んだ六員環を有するにもかかわらず、充分な芳香族性を有すると結論された点は興味深い。本反応では、遷移金属触媒を用いていないにもかかわらず、二分子のアセチレンがC-C結合を生成している、という点に注目し、さらに反応機構を精査した。実験と理論化学の両面から、この反応では鍵中間体として1,2-ジゲルマシクロブタジエンを生じることを見出し、実際、ジゲルミンとジフェニルアセチレンを反応させることで、安定な1,2-ジゲルマシクロブタジエンの合成・単離に成功した。この1,2-ジゲルマシクロブタジエンおよび前年度得られた1,2-ジゲルマシクロブテンは、剛直な四員環内にGe=Ge二重結合を有するユニークな構造であることから、これら環状ジゲルメンを軸とした小分子活性化反応を精査した。最終的に、これらの化合物は、カルコゲンやオレフィン類を活性化し、新たな複素環化合物を与えることを見出した。一連の反応機構を理論化学的にあきらかとし、環状ジゲルメンは、「二つの二価化学種ゲルミレンとして機能する」反応素子でであると結論できた。特に、これらのケイ素ー塩素結合の活性化反応を検討していたところ、Ge=Si=Geというアレン化合物を合成・単離することに成功し、これは二つのゲルミレンユニット(>Ge:)が、中心のゼロ価ケイ素Si(0)に配位しているユニークな電子状態であることを明らかとした。ゲルマニウム間三重結合化合物(ジゲルミン)とアセチレン、エチレンの反応を精査した結果、反応初期に生じる環状ジゲルミン類が特異な反応性をしめし、この化学種が小分子連結反応の鍵となることを見出した。また、得られた生成物の物理的性質を精査し、有機構造化学の観点からも新しいπ電子系の創製に寄与できた。以上の点から、研究はおおむね順調に進展していると言える。

本年度は、ゲルマニウム間三重結合化合物(ジゲルミン)および1,2-ジゲルマベンゼンとアルキンとの反応を精査した。ジゲルミンとフェニルアセチレンとの反応では、形式的[2+2+2]付加環化反応が速やかに進行し、対応する3,5-ジフェニル-1,2-ジゲルマベンゼンを選択的に与える。これに対し、さらにフェニルアセチレンを作用させることで、化合物Xの生成とともにフェニルアセチレンが三量化した1,2,4-トリフェニルベンゼンが生児手いることが判った。さらに、化合物Xを単離し、その構造決定をしたところ、ジゲルミンに対してフェニルアセチレン三分子が複雑に絡み合い、ゲルマニウムを含む五員環が二つ縮環したクラスター化合物であることが判った。この化合物Xに対しさらにフェニルアセチレンを作用させたところ、化合物Xは全く変化せず、フェニルアセチレンの三量化反応が進行し、1,2,4-トリフェニルベンゼンを高収率で与えた。すなわち、化合物Xはフェニルアセチレンの三量化反応の触媒として機能することを見出した。最終的には、種々のアリール末端アセチレンに対し、触媒量(4 mol%)のジゲルミンを加え、ベンゼン中で加熱することで、アリールアセチレンの三量化が完全な立体選択性で進行することがわかり、ジゲルミンはこの反応の優れた触媒として機能することを見出した。本研究により、ジゲルミンが、これまで遷移金属触媒でしか進行しなかったReppe反応の優れた「典型元素触媒」として機能することを見出した。エチレンやアセチレンなどの小さな有機分子から機能性ある有機分子を作り上げる有機反応は重要である。これまでは、稀少で毒性ある遷移金属元素の触媒を活用することで有用な小分子変換反応が開拓されてきた。本研究課題では、豊富な典型元素を活用し、小分子変換反応を達成することを目標として研究を行った。その結果、遷移金属を使わず、典型元素のゲルマニウムの三重結合化合物を使うことで、エチレンやアセチレンを活性化できることを見出し、最終的には、これまで遷移金属元素触媒でしか成し得なかった、アセチレンからベンゼン化合物を創る反応を、遷移金属フリーで進行させるゲルマニウム触媒の開発に成功した。これらの反応機構を精査し、ゲルマニウムに代表される高周期14族元素多重結合化学種の反応性に関する基盤を築き、エチレンおよびアセチレン類の分子修飾への活用を検討する。まずはゲルマニウム間三重結合化合物とエチレンおよびアセチレンとの反応により合成した反応中間体であるジゲルマシクロブテンおよびジゲルマシクロブタジエン、ジゲルマベンゼンを単離・精製し、これらに対し、反応基質として、異なるエチレン、アセチレン、カルボニル化合物、アミン類などとの反応を行うことで、多成分連結反応の基盤を築く。理論化学と実験化学の両面から反応機構を詳細にあきらかとすることにより、ゲルマニウム以外の元素、ケイ素やスズへの展開を模索する。本年度、小分子活性化の鍵として環状ジゲルメン類の反応性精査が必要なことを明確にした。今後は、これらの知見に基づき見出した鍵化合物として環状ジゲルメン類とケトン、アセチレン、エチレン、水素ガス等の小分子との反応を精査し、小分子連結反応を検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。有機元素化学、有機金属化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
タイ国北部における水・土地資源の有効利用と農業システムに関する研究

この研究の端緒となったのは、1994年1月にタイ国ナレスアン大学(Naresuan University,Phitsanulok in Thailand)のスジン学長(Professor Dr.Sujin Jinahyon)が東京農業大学の杉二郎先生にタイ国北部のこの地の発展のために共同研究を申し込まれたときであり、本研究はその時に始まったといえる。この地区は森林伐採や無秩序な焼畑農業の進行によって広大な土地が荒廃したまま放棄されていた。この点を憂慮したスジン学長は背景とカオコー(Khao Kho)試験場において必要な研究課題を明らかにした。この課題を杉先生はHill Side Farmingと名付け、その基礎的方向を示した。この土地の大半は緩やかな丘陵地で、山地の林木は焼畑にあって大木は無く、表土は侵食されて荒れ地がパッチ状に残されている。年間降水量は少なく、約800mmで不足がちである。この土地の貯水池と用水路は低地の水田および都市用のものでしかなく、山岳・高地から低地に至る中間の緩い丘陵あるいは傾斜地帯および一般の畑地を対象とした利水問題は未解決である。山地の森林は焼畑により消滅しかけており雨期の降水を調節し得ず、洪水となる。しかも乾期には平常地下水位数メートルの浅井戸も10m以上になるという。タイ国東北部コンケン地区・東南部ウボン地区等とならび北部ピサヌロク地区の農業問題は宿命的に困難な環境調節の課題であり、農地化を進めるためには多くの困難が伴うが、学術的観点から、それぞれに応じ、早急に科学者がこぞって農民とともに基礎的試験・研究に着手する必要がある。本研究では、タイ国北部ピサヌローク県の概要、作物導入の基礎についての一考察、傾斜地栽培における潅漑システムおよび土壌の物理性、太陽エネルギーの利用技術の導入、タイ北部傾斜地の土壌保全、アグロフォレストリー、ピサヌロークおよびカオコーにおけるHill Side Farmingに対する物理モデルについて研究結果を示した。調査拠点として、ピサヌロック地方に設立されているナレスアン大学構内に実証試験区を造成し、また現地調査地区として同大学所有の演習林(Khao Kho地区)の2ヵ所を選択した。この調査拠点において農業システムを確立させる目的で、大学構内に実証モデルを造成し実験を行い、現地において傾斜地農業の実情調査を実施した。とくに次の各項目について問題点の抽出にあたった。・土地条件の現況調査:地形条件等をもとにした土地利用状況の調査・水利用の現況調査:降雨量、地下水動向、水利用の現況調査・土壌および土壌水分調査:土壌の理化学的性質、肥沃度等の調査・エネルギー利用:太陽エネルギー(光、熱)利用のための基礎調査・作物の作付等の生産性調査:営農と市場性を中心にした調査以上の検討から、調査地域の降雨強度が強く、また土壌の受食性も大きいことがわかり、土壌・養分流亡等の土壌侵食対策に関する調査を強化する必要性を明らかにした。とくに傾斜地農業では畝立ての検討とその効果などについて検討しなければならない。土地条件および土壌の現況調査については、調査地域(ピサヌロック地方)全域の踏査にあたり、関係機関の資料との照合を行った。水利用の現況調査では、集水域の確定を行った。年間の水収支については平成9年度に解析を行う予定である。太陽エネルギー利用については、ソーラーパネルの特性とそれに接続した直流ポンプの特性を分析し、潅漑排水への応用を検討した。

また熱利用についても作物の乾燥および蒸留水製造システムの検討を行った。作物の作付等の生産性調査については、生産計画が不確定であったので、平成9年度も引き続き調査を継続することとなった。タイ国北部ピサヌルック地方の中心に位置するナレスアン大学を拠点にして、大学構内に試験圃場を造成して各種研究を進め、またピサヌルック東部のKhao Kho山間地に現地実験試験圃場を設けて観測および試験を行った。元来低生産性地域における水利用および土地利用の適切な方法を模索するとともに、受食性・流亡性の高い土壌の傾斜地農業の有効な方法とその保全対策を検討し、タイ国北部の農業開発可能性と技術開発に関する研究を実施した。とくに以下の各項目を中心にして検討した。(1)土地条件:地形条件等をもとにした土地利用状況(2)水利用:降雨量、地下水動向、水利用(3)土壌および土壌水分:土壌の理化学性、肥沃度(4)エネルギ利用:太陽エネルギ利用のための基礎研究(5)作物の生産性:作付技術、作物保護これらの調査の結果、調査地域の降雨強度が強くて土壌の受食性が高いので、土壌・養分流亡等の土壌浸食対策が急務であることが判った。とくに傾斜地農業では畝立て技術やその効果について土壌保全に繁がる技術であり、アグロフォレストリ技術の導入にあたっての検討が必要となった。本地域の土地条件および土壌条件は一般畑作に適しているとは言いがたいが、自然環境の保全を踏まえた新規畑作生産技術の模索と適性潅漑方式の検討を行い、タイ国農業政策の将来性を探求した。
マーケティング活動の投入産出関係に対するアカウンタビリティの管理会計学的研究

本研究は、管理会計学の視点から、マーケティング・アカウンタビリティに焦点を当てる。マーケティング・アカウンタビリティは、「マーケティング活動からどれだけの費用対効果を得られたのか」を説明する仕組みである。従来から、マーケティングは、営業費会計の研究対象となっており、『レレバンス・ロスト』や電子商取引の発展を分水嶺として変容している。その変容の中で、マーケティング・アカウンタビリティを果たすために、マーケティングROIの測定が行われている。その一方、顧客セグメント別損益計算書は、顧客セグメント別に複数のマーケティング・メトリクスを算定するための枠組みとして有用性がある。本年度は,マーケティング管理会計とマーケティング・メトリクスの基礎研究を行った。研究の主眼は,マーケティング管理会計研究が行われた経済的・社会的背景を整理した点,『レレバンス・ロスト』とマーケティング管理会計との関わりを記述した点,マーケティング活動の業績評価指標を再検討した点にある。マーケティング管理会計研究が行われた経済的・社会的背景では,当該研究の基礎と位置づけられる1940年代から1990年代までを対象とした。そこでは,大量消費と大量販売との関連性,各種マーケティング活動の合理化という状況が,研究発展の背景にあった。2000年代以降,マーケティング管理会計研究が消極的になるが,同時期に情報技術の高度化などが顕著になったことも踏まえ,マーケティング管理会計の先行研究の枠組みを再検討する必要性を明らかにした。次に,『レレバンス・ロスト』とマーケティング管理会計研究との関わりを通じて,その研究動向の発展を示した。ここでの議論は,管理会計技法の開発という方向で展開され,ABC(Activity-Based Costing)の提唱と,その考え方がマーケティング管理会計研究においても結び付くことが明らかになった。そこには,経営的な要求も存在し,ABCを通じて提供される営業費情報は,マーケティング活動の業績評価,意思決定を支援する会計情報としての役割が見られた。さらに,マーケティング・メトリクスの視点から広告活動の業績評価指標を取りあげた。広告費管理の課題として,広告効率測定があげられてきたが,近年の情報技術の高度化によって,広告効率測定時の投入(広告費)と産出(広告効果)との関係性の可視化が期待されるようになった。そのため,マーケティング管理会計研究の枠組みを発展させながら,マーケティング・メトリクスの概念を整理することによって,その課題に対処することが可能であると考えられる。本年度の研究実績は,2項目に集約できる。まず,アカウンタビリティの定義を管理会計とマーケティングの2領域から整理した。アカウンタビリティは,会計学にとどまらずさまざまな研究分野で議論されており,非常に広範である。そのため,本研究課題を解決するために適用可能なアカウンタビリティ概念を明示する必要があった。先行研究では,管理会計とマーケティングそれぞれの研究領域において,「管理会計上のアカウンタビリティ」と「マーケティング・アカウンタビリティ」が定義されている。それらの定義の内容から共通点を見いだすことによって,従来,別領域で取り上げられていた2つのアカウンタビリティを同じ俎上に載せることが可能になった。その共通点は,企業活動の投資(費用)対効果を測定するところにあった。その一方で,マーケティング活動の投資対効果の測定に関連して,マーケティング監査についても研究を進めた。一般に,アカウンタビリティを果たす上で,監査の必要性が主張されている。マーケティング活動でアカウンタビリティを果たすことに注目すると,その場合の監査は「マーケティング監査」と呼ばれる。マーケティング監査において投資(費用)対効果を評価するためには,評価基準と評価の採用基準の判断が重要になる。特に昨今は評価基準として,マーケティングROIの活用が見られ,マーケティング・コストを費用ではなく投資として捉えるところに大きな意義がある。マーケティングROIは,分母がマーケティング活動へ投資された費用とし,分子がその投資から得たリターンを前提としているが,先行研究によってその定義に相違が見られることから,既存の定義の再検討や新たな計算構造の提示が求められることを明らかにした。<最終年度に実施した研究成果>平成27年度の計画は、「日本企業を対象としたマーケティング活動の実態に関するインタビュー調査、事例研究」とした。本研究課題では「マーケティング」を「ダイレクト・マーケティング」と捉えるため、インタビュー調査対象をダイレクト・マーケティング支援組織とした。本年度のインタビュー調査では、国内企業3社を訪問した。一連の調査から明らかになったことは、ダイレクト・マーケティングを想定したコスト・マネジメントシステムの考察が求められることであった。このような考察は「市場セグメントにおける顧客関連原価の配分ー原価階層の議論を中心としてー」(『横浜経営研究』第36巻第1号、2015年6月)で公表した。<研究期間全体を通じた研究成果>本研究課題は、日本企業を対象として、企業競争力の源泉となる「マーケティング活動の投入産出関係」の明確化を、1先行研究分析による理論構築研究、2企業実態アンケート調査、3特定企業の事例研究の3つのレベルにおいて解明するものであった。本研究課題で掲げた「アカウンタビリティ」概念の1つとして、「管理会計上のアカウンタビリティ」が含まれる。当該アカウンタビリティ概念の範囲内では、マーケティング活動の効率性に関する評価指標としてマーケティングROIがあげられる。マーケティングROIの定義には、諸処で相違が見られるため、その相違点の明確化と既存の計算構造の再検討を行った。本研究課題では、マーケティング管理会計の理論的鈍化の要因を「業種業態に応じた企業内部でのマーケティング活動の相違」という視点から考察した。このような視点を通じて、事例研究では、研究デザインとして標準化された一般的質問を作成し、各事例の体系的な比較を試みた。

以上のことから、研究期間全体を通じて、理論構築研究と事例研究の2つのレベルに基づく研究成果を公表した。本研究は、管理会計学の視点から、マーケティング・アカウンタビリティに焦点を当てる。マーケティング・アカウンタビリティは、「マーケティング活動からどれだけの費用対効果を得られたのか」を説明する仕組みである。従来から、マーケティングは、営業費会計の研究対象となっており、『レレバンス・ロスト』や電子商取引の発展を分水嶺として変容している。その変容の中で、マーケティング・アカウンタビリティを果たすために、マーケティングROIの測定が行われている。その一方、顧客セグメント別損益計算書は、顧客セグメント別に複数のマーケティング・メトリクスを算定するための枠組みとして有用性がある。本研究課題の平成26年度の計画では,「日本企業を対象としたマーケティング活動の投入産出関係に関する実態調査,調査結果のまとめと検証」を掲げている。しかし,本研究課題を遂行していくにつれて,管理会計研究でマーケティング・アカウンタビリティの定義を議論するためには,複数のアカウンタビリティの比較,整理が必要となることが明らかになった。そのような理由から,郵送質問票によるアンケートを実施せず,本年度研究の67割をアカウンタビリティの定義の理解,管理会計研究への適用を考察することとした。なお,平成26年度の研究成果は,学会報告「マーケティング活動のアカウンタビリティと管理会計」(日本会計研究学会第73回大会,2014年9月5日)と論文「営業活動に対するアカウンタビリティの考察ー管理会計研究の見地からー」(『産業経理』第74巻第3号,2014年10月)で公表した。これらの研究成果の要約は次の通りである。アカウンタビリティの概念は,非常に広範であり,その1つに会計上のアカウンタビリティがある。会計上のアカウンタビリティには,管理会計上のアカウンタビリティが含まれる。管理会計上のアカウンタビリティの範囲内で,マーケティング活動の効率性に着目すると,その評価指標の1つとしてマーケティングROIの活用があげられる。ただし,マーケティングROIの公式は,研究者によって相違が見られるため,既存の計算構造の再検討が求められる。また,平成26年度の当初計画では,郵送質問票に代えて企業インタビュー調査を前倒しで行う場合も想定していたため,本研究の進捗を考慮して,企業インタビュー調査を推進することにした。本研究課題では,マーケティングとしてダイレクト・マーケティングを取り上げているため,調査対象をダイレクト・マーケティング支援組織とした。
病院勤務看護師の感情労働のプロセスの再検討と量的研究モデルの形成に至るまで

本研究の目的は、看護師の感情労働のプロセスを明らかにし、量的研究のためのモデルを形成することであった。そこで、中堅以上の看護師26名と、新人看護師14名に対し面接調査を行った。その結果、感情労働のプロセスモデルを形成するカテゴリーは、1.【情の交流の表層レベル】2.【自己の看護に対する違和感】3.【現実とのズレに伴う葛藤と混乱】4.【既成の社会的役割からの脱却】5.【情の交流の深層レベル】6.【特化された社会的役割の獲得】7.【体験の意味の創造】8.【職業観の変容】9.【経験的知識の再編成】の9つのカテゴリーが確認された。また、これらカテゴリーは循環プロセスを形成していた。片山が行った、これまでの調査から得られている「感情労働のプロセス」のモデルをもとに、さらに理論的サンプリングを行い、病棟勤務看護師が実際に行っている様々な感情労働のパターンを質的に抽出し、感情労働のプロセスを表すカテゴリーを見出すために、理論的飽和に至ることを目的として、11名の中堅以上の病棟勤務看護師を対象に面接調査を実施した。その結果、【情の交流の表層レベル】【自己の看護に対する違和感】【現実とのズレに伴う葛藤と混乱】【既成の社会的役割からの脱却】【情の交流の深層レベル】【特化された社会的役割の獲得】【体験の意味の創造】【職業観の変容】【経験的知識の再編成】の9つのカテゴリーが明らかとなった。また、本年度の結果から、中堅レベルに達したばかりの看護師の感情労働には特徴的なパターンが存在していた。それは、感情労働を繰り返す中で自己成長していく看護師がいるのに対して、ストレスフルな状況下におかれている者や、離職を考えている者がいた点である。そこで、ある程度の経験を積んだ後に臨床を退いた看護師をサンプリングし面接調査を行った。その結果、臨床で看護師を続けている者に比べ、【体験の意味の創造】が行われておらず、【職業観の変容】、【経験的知識の再編成】に至っていない感情労働のパターンが明らかとなった。そこで、来年度は、新人看護師をサンプリングし、縦断的に面接を行い、【体験の意味の創造】に至る過程において欠けている要因を引き続き検討し、量的研究に耐えうるモデル形成を目指すこととする。なお、これら今年度の結果は、第29回看護科学学会(2009.11)、第16回ヘルスカウンセリング学会(2009.9)で発表した。また、研究成果の投稿を予定している。昨年の研究結果から、新人看護師が実際に行っているさまざまな感情労働のパターンを明らかにし、感情労働のプロセスを表す新たなカテゴリーを見出すこと、またそれらカテゴリー間の因果関係の検討を行い、量的研究に耐えうるモデル形成を行うことが目的であった。そこで、これまでの理論的サンプリングで不十分であった、新人看護師10名に対し面接調査を実施した。その結果、患者・看護師関係において入職3ヵ月目までに何度も中堅以上の看護師同様感情労働を経験しており、この経験から「看護師としての自覚」「これからの看護師としての期待感」「学習への動機」を高めていた。また「感謝されることへの喜び」「早くできるようになりたい焦り」「できない自分に対する怒り」「自分の看護を表現しきれなかった反省」といった影響をうけ、自己研鑽に励む、同期の看護師と話す、上司に相談する、経験のある看護師から教えを請うなどしていた。一方で、「責任の重圧」「自分の未熟さに対する不安」「コントロールしきれない感情の揺さぶられ」によって看護師として続けていくことに不安を抱えている者や、今の配属先で続けることに不安を感じている者もいた。これらは、中堅以上の看護師を対象とした、研究結果で明らかにしてきた、9つのカテゴリーからなる感情労働のプロセスである【情の交流の表層レベル】【自己の看護に対する違和感】【現実とのズレに伴う葛藤と混乱】【既成の社会的役割からの脱却】【情の交流の深層レベル】【特化された社会的役割の獲得】【体験の意味の創造】【職業観の変容】【経験的知識の再編成】の、特に【現実とのズレに伴う葛藤と混乱】の段階において影響があることが明らかとなった。つまり、感情労働のプロセスを表すカテゴリーは9つであり、それらカテゴリー間の関係は循環プロセスになっていた。また、プロセスが循環するために様々な因子が影響していることが確認された。
世界所得分布の歴史的変遷に関する研究-アジア諸国の役割を中心に-

杉原は、2000年6月にボストンで開催されたWorld History Associationの年次大会と8月にオスロで開かれた国際歴史学会議で、成果を報告した。また、夏にロンドン大学で、所得分布の専門家や、アジア経済論を専攻する関連研究者と議論し、"The East Asian Path of Economic Development:A Long-termPerspective"と題するディスカッション・ペーパーを発表した。オスロでの報告は別途に刊行される予定である。さらに、日本語で世界の所得格差について啓蒙的な文章を書き、研究成果の還元を図った(11.研究発表参照)。今後は、池本論文(後述)の成果にもとづき、さらに詳しい歴史解釈を試みるつもりである。池本は、マディソン教授の関連データを入力し、1820-1990年におけるジニ係数の変化を計算し、歴史的趨勢をいくつかの時期にわけて考察した。ジニ係数、タイル指数の意味を議論する中で、どのようにして東アジアの高度成長が、域内の格差を一時的に拡大しつつも、結果的に世界の所得格差の縮小に貢献したかを、歴史的に明らかにしようとした。両名は密接な接触をもち、180年にわたる長期的な変化の意義と、戦後の急激な変化とを整合的に理解しようと努めた。池本の暫定稿は、成果報告書に収められる。この論文を改善して、公表するのが今後の課題である。杉原は、12月にジョンズ・ホプキンス大学で開催された国際会議で、"The East Asian Path of Economic Decelopment:A Long-term Perspective"と題する報告を行い、その中で、1870年、1950年、1990年の三時点での世界ローレンツ曲線の暫定的な計算結果を報告した。1870-1950年には世界の所得格差は拡大したが、1950-1990年には拡大傾向がストップしたこと、その最大の要因が東アジアの高度成長だったことを主張した。第二次大戦後の世界所得格差が一貫して拡大したかどうか、購買力評価による比較にはどのような問題があるかなどについて議論し、専門家からコメントを受けた。またこれに関する啓蒙的な小文を日本語で発表した(11.研究発表参照)。池本は、マディソン教授の関連データを入力し、1870-1990年における10年ごとのジニ係数の変化を計算した。また、タイル指数を用いてアジアの地域間格差を計算し、いくつかの興味深い事実を発見した。たとえば1870年から1950にかけての、アジア域内の所得格差の変化をある程度明らかにすることができた。これらの成果を公表するのが来年度の課題である。来年度も、引き続きデータの計算と解釈の相互往復を繰り返す予定である。杉原は、2000年6月にボストンで開催されるWorld History Associationの年次大会と8月にオスロで開かれる国際歴史学会議で、成果を報告する。4月から始まる学期に池本が阪大大学院の非常勤講師としてこのテーマを講義する予定なので、両名の研究上の打ち合わせも、つめて行いたいと思っている。

両名は密接な接触をもち、180年にわたる長期的な変化の意義と、戦後の急激な変化とを整合的に理解しようと努めた。池本の暫定稿は、成果報告書に収められる。この論文を改善して、公表するのが今後の課題である。
微視的局所滑りの可視化による摩擦機構の解明

本研究では、接触面におけるすベり開始の微視機構を明らかにするために、相関法を用いた画像処理法を導入し、滑り出し過程における接触面内の局所すべり可視化を可能にした。さらに、この可視化技術を用いて、理論的予測が困難な複雑な様々な接触面における摩擦機構(巨視的すベりに至るまでの微視的局所すべり機構)の解明を行った。初年度は、球状介在物の存在する接触面において、静摩擦係数に及ぼす球状介在物の大きさ及び介在物の接触面内における位置の影響を明らかにした。また、微視的すベりから巨視的すべりへの遷移過程を可視化することにより、静摩擦係数に及ぼす球状介在物の影響を明らかにした。具体的には、すベり域の増加に伴い接線力係数が増加し、接触面内全域に、すべり域が進展したときに巨視的なすベりに至ることを明らかにした。また、介在物が存在する場合接触域周辺部からのすべり域と介在物周辺のすべり域が結合することにより巨視的すベりに至ることを明らかにし、これにより接触面に介在する異物の大きさの増加に伴う静摩擦係数の減少を説明し得ることを明らかにした。2年目にあたる平成10年度は、接触面の形状そのものが、静摩擦係数に及ぼす影響を接触面における微視的すベりの過程を可視化することにより明らかにした。具体的には、接線力の増加に伴う接触面におけるすベり域の遷移は、接触域外周から中心に向かう場合と接触面の前方から後方へ向かう場合に分類され、これらのすべりの進展は接触面の幾何学的形状に密接な関係があることを実証した。球状介在物を挿入した接触面において,接触面の滑り出し過程の直接観察及び局所滑りの可視化を行い,接触面介在物が局所滑りと摩擦係数に及ぼす影響について以下の知見を得た.1.接触面の球状介在物の直径が大きくなるほど静摩擦係数は減少する.また接触面の球状介在物の直径が大きくなるほど滑り率の増加率が増加する.2.球状介在物の挿入位置により静摩擦係数が変化し,接触面において中央と端部の中間点に介在物を挿入した場合,静摩擦係数が最小の値を示す.3.球状介在物が挿入された場合,接触周辺部からのすべり域の増加と伴に,球状介在物周辺からのすべり域が増加する.また,この2つの領域が結合するときに巨視的滑りに遷移する.球状介在物の支える分担荷重を考慮することで,球状介在物の大きさと挿入位置が摩擦係数に及ぼす影響を説明できる.本研究では、接触面におけるすべり開始の微視機構を明らかにするために、相関法を用いた画像処理法を導入し、滑り出し過程における接触面内の局所すべり可視化を可能にし、さらに、この可視化技術を用いて、理論的予測が困難な複雑な様々な接触面における摩擦機構(巨視的すべりに至るまでの微視的局所すべり機構)を明らかにすることを目的としている。昨年は、球状介在物の存在する接触面において、静摩擦係数に及ぼす球状介在物の大きさ及び介在物の接触面内における位置の影響を明らかにした。また、微視的すべりから巨視的すべりへの遷移過程を可視化することにより、静摩擦係数に及ぼす球状介在物の影響を明らかにした。本年は、接触面の形状及びすべり方向が局所滑り域の進展に及ぼす影響を接触面における微視的すべりの過程を可視化することにより明らかにした。さらに、それらの結果を基に接触面の形状そのものが、静摩擦係数に及ぼす影響を明らかにした。得られた結果は以下の通りである。(1)接線力の増加に伴う接触面におけるすべり域の遷移は、半球試験片の場合には、縁から中心に向かうのに対し正方形、長方形、三角形、円形などの平面接触の場合には、接触面の前方から後方へ向かう。

(2)円形凹面接触の場合、接触面の増加に伴う接触面におけるすべり域の遷移は、接触面の前方から後方へ向かうものと、接触面の外周から中心へ向かう2つの場合が存在する。(3)接触面内のすべり域の局所すべりの分布は、接触面の幾何形状と密接な関係があり滑り出し直前に接触面で発生した最大すべりの量は、大きい方から、正方形、凹面円、三角形、長方形円の順である。(4)接触面の幾何学的形状により滑り出し過程において接線力の増加に伴う局所すべり域面積の変化割合が異なることを定量的に明らかにした。
腎疾患・小児糖尿病児童に対する学校・保育所給食の整備と施設内食教育に関する研究

食事管理を必要とする子どもたちへの小学校における給食対応の実際について,神戸市立小学校2校の栄養教諭を対象に聞き取り調査し,事例をまとめた。保育所における給食対応の実際について,神戸市公立および民間の保育所174施設にアンケート調査を行い,事例をまとめた。さらに,食物アレルギー児以外の慢性疾患児の給食に対する要望などについて,研究協力者の所属する病院に通院し,栄養指導を受けている患児の保護者を対象にアンケート調査を行い,その要望と今後の課題を把握した。小学校給食における対応:神戸市教育委員会のマニュアルに従い,細やかな給食対応をしていた。施設設備の不備が指摘され,今後,設備の充実や人員の充足,さらには全教職員の食物アレルギーに対する認識を十分にし,個々の児童の把握に努めることで,さらなる要望への対応が可能であると考えられた。保育所における給食対応の実際:対応の多様化による給食提供の困難さが回答された。今後,人数が増えた場合,現在の職員数では対応不十分となる不安感があることが分かった。また,これ以上の対応は危険であるという見極めも必要との回答もあった。慢性疾患児保護者の給食に対する要望:ほとんどの慢性疾患児は,他児と同じ給食を摂っていたが,食材や分量に何らかの制限が行われていた。その際,栄養不足についての心配があげられた。学校側に申し出た要望は,受け入れられる事例,衛生管理や安全性の理由により断られる事例,双方があったが,保護者の多くは,学校側の配慮を感じとっていた。弁当を持参する児童もあり,出来れば皆と同じ給食を食べたいと希望しており,そのために担当栄養士との対話を要望していた。神戸市内の保育所・保育園を対象に,食事管理を必要とする子どもたちの給食にどのような工夫と配慮がなされているのかについて調査し,具体的事例をまとめた。各保育所・保育園では,日本学校保健会が発行している「食物アレルギーによる学校対応マニュアル」に基づき,細やかな対応をしていることが明らかとなった。「第6回日本栄養改善学会近畿支部学術総会」にて学会発表を行った(2007年12月9日)。現状では保護者からの要望はあるが,対応できていない事柄や,個別対応に心がけたいが人員不足などにより,充分な対応が出来ていないと感じる面があることがわかった。今後食事管理を必要とする児童数が増加し,食事管理の内容が複雑化することが予測されるが,対応の方法を現状維持させるだけでは児童の健康管理は望めない。それらを解消するためには,現在重要とされている,施設内あるいは保護者とのコミュニケーション以外に,他施設とのネットワーク構築の必要性を感じた。栄養管理を中心とした献立作成も,個々の施設では工夫がなされており,調査回答を集計すると相当数に及ぶが,その内容に不足と感じている施設がほとんどであった。これも他施設とのコミュニケーションを密にすることで改善可能であると考えられる。さらに,対象児童以外の児童や保護者に対して理解を求める食教育の必要性も感じられた。現在は,児童に対して給食時間などを利用して食教育が進められていることが明らかになったが,保護者を対象にした働きかけは充分ではない。現在,研究協力者である病院管理栄養士を含め,疾患を持つ児童の保護者からの具体的要望を調査中である。これにより,給食施設,保護者の両者からの内容を比較検討し,望まれる給食体制の整備と食教育の推進の基礎とする。「第15回国際栄養士会議」にて学会発表の予定である(2008年9月811日)。