hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無線技術で星空をお届け！新星座カメラWi-CANを操作して星空観察と国際交流

米フロリダ大学ローズマリーヒル天文台We-CANの評価を継続した(前年度に、通信事業者SORACOMの提供する海外用SIM通信によりWi-Fi化)。通信のためにはPCへWi-Fi機器をUSB接続するが、その機器の対応する通信バンドの種類が重要であることが分かってきた。米国の通信バンドと日本国内の通信バンドでは共通周波数があまり多くなく、日本で手配できるWi-Fi機器を組み込んだWe-CANを米国で使うと「つながりにくい、またはつながっても速度が出にくい」のである。そこで米国の協力者に米国通信バンドのWi-Fi機器を代理購入してもらい、2019年度にそれと換装する予定である。国際交流の拠点と考えていたハワイが、国立天文台側の広報普及スタッフ削減に伴いi-CANをホストできなくなった。そこで、国際交流を「日本+米国+ガーナ」で行う計画に変更することとした。この三地点は、地球の経度でほぼ120度おきに位置しており、リレー的観測やさまざまな見え方の違いなどをお互いに観測し、それにもとづく話合いが可能と考えられるからである。2018年8月にはサンフランシスコのCalifornia Academy of Science、11月にはガーナのTema Secondary Schoolを訪れ、どのような国際交流が可能かなどの意見交換を行った。ガーナの学校ではさっそく(それまではなかった)天文クラブが結成され、このプロジェクトに参加し活動する機運が高められた。2019年2月には、研究代表者、研究分担者、研究協力者の全員が集まって、進捗を確認するとともに、2019年度の計画の進め方について意識共有を行った。当初に計画していたハワイ拠点が使えなくなったものの、代替案として「日本・ガーナ・米国」の三地点案を策定し、速やかにリカバリーできた。すでに各拠点を訪れ意見交換をしており、最終年度に国際交流を実施する準備が整っている。年度初めにメールベースで、国際交流の実施計画(時期、観測対象、そこから得られると期待される結果など)を確定する。ガーナ拠点では天文クラブの生徒への観測指導が必要となるので、6月に渡航して指導を行うとともに国際交流の進め方も説明を行う。米国拠点は現地の科学館California Academy of Scienceに優れたスタッフがいるので、メールベースで問題はない。日本拠点は、慶應義塾高等学校(神奈川県横浜市)が「卒業研究」の一部として協力してもらえる予定である。9月上旬から中旬を国際交流活動のメイン時期と想定しており、三拠点で「月や惑星」を観測し、その結果を交換し意見を交わす活動を想定している。米国拠点には、米国通信バンドに対応したWi-Fi機器の調達と、それにより性能をフルに発揮できるWe-CANを運用してもらい、それも国際交流の中で活用する。以上の結果をまとめて、2020年の日本理科教育学会全国大会で報告したり論文発表をしてゆく予定である。既存i-CANをWi-Fi化するためのハードウェア開発を行った。まず事前調査の結果、SORACOMという通信事業者の提供するSIMは日本国内用、海外用の両方があり、地域カバレッジも十分に広そうであった。それを導入し、米フロリダ大学ローズマリーヒル天文台に設置しているi-CANをWi-Fi化した。同天文台は夏季に雷雲が多く発生し、落雷のため大学キャンパスとの間の無線接続機器がしばしばダウンする。そのようなサイトでもWi-Fi化すれば自前の通信経路を確保でき、途切れることのない星空観察を提供できることを確認できた(2018年1月に現地作業を実施)。平成30年度以降の研究で用いるため、複数のWi-CANを組み立てるのに必要な部材を調達した。カメラのチルトパン機構は、従来はモーターや歯車などの個別部品を組み合わせ手工作していたもので、精度・強度ともに不足がちであった。この部分にSynScanと呼ばれる電動経緯台を用いる構成に変更したおかげで、精度が向上し、一台一台のできばえのばらつきが抑えられ、また輸送時の強度・安全性も高いものにすることができた。島根大学、秋田大学の各附属校への設置まではいかなかったものの、平成30年度の実践時期には十分に間に合う目途が立っている。2017年12月には、研究代表者、分担者、連携研究者の全員が集まって、進捗を確認するとともに、2018年以降の計画の進め方について意識共有を行った。初年度の計画の7割程度はハードの開発(i-CANのWi-Fi化)であったが、大きなトラブルもなくそれを進めることができた。実績として、海外のi-CAN一台をWi-Fi化し、そこからの星空観察を安定的にできるようになったことは、特筆してよい。国内(島根大学、秋田大学)の附属校で使うためのWi-CAN開発も順調に進められ、30年度の授業実践への準備を適切に進めることができている。研究組織内の情報共有、意見交換も密に行っており、研究は順調に進展しているといえる。

そこで、国際交流を「日本+米国+ガーナ」で行う計画に変更することとした。この三地点は、地球の経度でほぼ120度おきに位置しており、リレー的観測やさまざまな見え方の違いなどをお互いに観測し、それにもとづく話合いが可能と考えられるからである。2018年8月にはサンフランシスコのCalifornia Academy of Science、11月にはガーナのTema Secondary Schoolを訪れ、どのような国際交流が可能かなどの意見交換を行った。ガーナの学校ではさっそく(それまではなかった)天文クラブが結成され、このプロジェクトに参加し活動する機運が高められた。2019年2月には、研究代表者、研究分担者、研究協力者の全員が集まって、進捗を確認するとともに、2019年度の計画の進め方について意識共有を行った。当初に計画していたハワイ拠点が使えなくなったものの、代替案として「日本・ガーナ・米国」の三地点案を策定し、速やかにリカバリーできた。すでに各拠点を訪れ意見交換をしており、最終年度に国際交流を実施する準備が整っている。国立天文台ハワイ観測所で状況の変化があり、そこでの星座カメラ維持が難しくなった。そのため、「日本の学校とハワイの学校」との交流を計画していたものを、「日本の学校と米西海岸の学校」との交流に変更する。実施する内容は変わらない。また、同時にガーナ・インターネット天文台を使っての天体観察+交流も、時差をうまく利用すれば行うことができる見込みである(日本=朝8時、米西海岸=午後3時、ガーナ=夜11時)。したがって、相手方がハワイから米西海岸に変更となる以外は、当初計画どおりに進める。年度初めにメールベースで、国際交流の実施計画(時期、観測対象、そこから得られると期待される結果など)を確定する。ガーナ拠点では天文クラブの生徒への観測指導が必要となるので、6月に渡航して指導を行うとともに国際交流の進め方も説明を行う。米国拠点は現地の科学館California Academy of Scienceに優れたスタッフがいるので、メールベースで問題はない。日本拠点は、慶應義塾高等学校(神奈川県横浜市)が「卒業研究」の一部として協力してもらえる予定である。9月上旬から中旬を国際交流活動のメイン時期と想定しており、三拠点で「月や惑星」を観測し、その結果を交換し意見を交わす活動を想定している。米国拠点には、米国通信バンドに対応したWi-Fi機器の調達と、それにより性能をフルに発揮できるWe-CANを運用してもらい、それも国際交流の中で活用する。以上の結果をまとめて、2020年の日本理科教育学会全国大会で報告したり論文発表をしてゆく予定である。Wi-Fi化されたi-CANを附属学校(島根、秋田)へ輸送することがなかったために生じた残額であるが、平成30年度の早い時期に輸送を行い、当初計画どおりの授業実践を実施する計画である。
岐阜県郡上郡高鷲村の満蒙開拓団に関する歴史社会学的研究

平成8年度の研究は、岐阜県郡上郡の高鷲村満蒙開拓団について、高鷲村開拓団の(1)昭和12年の分村計画の樹立から昭和15年の開拓団の建設・営農まで、(2)昭和20年の日ソ開戦に伴う満州引揚、(3)戦後の蛭ヶ野地区の開拓および開拓基本事業といった3つの区分に分けて、戦中・戦後の混乱期に開拓団がどのように変容していったかを、歴史社会学的に分析することにより、混乱期における集合行動の分析をも併せて行った。社会的緊張状態に直面した人々が、集合行動の強力な起動力として、如何なる信念を抱いていたのか、また、如何なるメカニズムで集合行動がとられたのかを、社会学的に考察した。敗戦という冷厳な事実の前に、開拓団の人々の夢は、分村文郷の成果も結果を見ずに崩れ去ってしまった。しかし、いろいろな計画をたて、母村と現地をつないで、豊かな農村を作ろうと意欲を燃やしたその経験と開拓精神が身についていて、新しい日本の混乱した社会の中で、それが成功の基になったようである。各職場で成功を納めた人々や、開拓農業からはじまり、酪農、果樹、野菜などの日本の畑作農業の先駆的な役割を果たしている人々は、満州開拓の貴重な経験を生かされたのだと思われる。満州開拓事業の軍事的な役割については、大いに反省しなければならないが、訓練と開拓のなかで、非常に強い精神力が形成されたことについては、今後の日本の教育を考える上で、1つの貴重な教訓となるのではないかと思われる。昭和9年、我が国において農村経済更生計画の施策が順次全国各町村に対し指導され始め、高鷲村もその計画に沿うことになり、高鷲村は昭和12年に更生計画村に指定された。続いて昭和13年6月特別更生助成村の指定を受けて、経済自立に向かったが、昭和13・14年頃より軍事目標に合わせて適正規模農家の創設をおこなうには、大陸進出以外に他に方法がないとの気運が高まった。当時の全戸数700戸(農家約600戸)のうち約三分の一の200戸を移民する計画を立てて、昭和15年4月高鷲村よりの分村先遣隊が間島省琿春県琿春へ高鷲開拓団として入植した。昭和15年から20年に至る先遣隊・本隊・後続隊123世帯641人の分村移民が母村の経済更生計画に及ぼした成果は、大東亜戦争開戦から敗戦の混乱期であるため、適正な判定が困難であるが、更生計画の目的であった自立農家創設への途は程遠いものであったと思われる。敗戦によって、引き揚げた戸数は110戸(351人)であるが、在満中の一家族平均5.2人が帰還時は3.5人であるのを以ても如何に悲惨であったかがうかがえる。昭和20年敗戦直後の高鷲村の状況は、他地域の例外ではなく、混乱をきわめた。緊急開拓措置法により、昭和20年度より蛭ケ野地区において緊急開拓事業が着手されたが、土地の国家買収をはじめ多くの問題を生じた。以後の問題については、次年度の課題としたい。岐阜県送出の開拓団は、昭和8年2月の弥栄村開拓団からはじまり、昭和19年3月の第13次瑞穂開拓団にいたるまで、40の開拓団が送出され団員は9626名を数えた。昭和15年当時の高鷲村は、人口3653名681世帯の全戸数の約80%にあたる540戸が農家の岐阜県の一農村であった。その高鷲村から、昭和15年4月10日に満州国間島省琿春県純義村に入植したのは、成人男子205名・同女子187名・子供男子127名・同女子127名の計646名である。入植から5年、団員は昭和20年8月9日の退避命令を受けて8月11日間島に到着し、そこで終戦を迎える。そして、9月には琿春に帰還し、難民収容所に収容されるが、近くの炭鉱に強制収容され、坑夫としての労働に従事するという難民生活を余儀無くされた。8月30日に県政府より9月1日出発にて内地帰還の命令がでた。9月1日には琿春のかつての日本の在満国民学校の校庭に集合し、一世帯の荷物をリュックサック一個に背負いこんで元気に出発した。その後、9月10日に吉林日僑収容所に入り、さらに新京収容所で過ごした後、団員は胡盧島から乗船して10月21日に博多港に上陸した。かくして高鷲開拓団は、先遣隊入植以来6年7ケ月の長い夢を終えたのである。昭和20年以降の蛭ケ野地区の開拓については、次年度の課題としたい。

社会的緊張状態に直面した人々が、集合行動の強力な起動力として、如何なる信念を抱いていたのか、また、如何なるメカニズムで集合行動がとられたのかを、社会学的に考察した。敗戦という冷厳な事実の前に、開拓団の人々の夢は、分村文郷の成果も結果を見ずに崩れ去ってしまった。しかし、いろいろな計画をたて、母村と現地をつないで、豊かな農村を作ろうと意欲を燃やしたその経験と開拓精神が身についていて、新しい日本の混乱した社会の中で、それが成功の基になったようである。各職場で成功を納めた人々や、開拓農業からはじまり、酪農、果樹、野菜などの日本の畑作農業の先駆的な役割を果たしている人々は、満州開拓の貴重な経験を生かされたのだと思われる。満州開拓事業の軍事的な役割については、大いに反省しなければならないが、訓練と開拓のなかで、非常に強い精神力が形成されたことについては、今後の日本の教育を考える上で、1つの貴重な教訓となるのではないかと思われる。
多種多様な端末の利用を可能にするMMIアーキテクチャの設計と各種端末での実装

本研究ではマルチモーダル対話(MMI>シナリオ記述言語XISLの仕様策定を進めると共に,MMIシステムの基本アーキテクチャを設計した.また,PC,携帯電話,およびPDAといった多種多様な端末から,様々な入出力手段を用いてWebにアクセスできるシステムを設計,実装した.さらに,これら端末からアクセスできるWebコンテンツを作成し,本アーキテクチャに基づくシステムの実用性を示した.まずXISLに関して,これまでの仕様では複雑な対話進行を記述することが難く,また従来の対話記述言語VoiceXMLと異なる記法の部分があるといった問題が残っていた.これらの問題に対して本研究では,より複雑な対話が記述できるよう,サーバへのアクセスやユーザプロンプト等を利用できるよう言語を拡張した.また,VoiceXMLと異なる記法の部分については修正を施した.続いて,MMIシステムのアーキテクチャに関しては,端末に依存する入出力の部分と,端末に非依存なXISL解釈・対話制御部分を明確に分離して設計する方針をとった.端末に非依存な部分を共通サーバとすることで,各種端末の実装コストを低く抑えることが可能になった.これらの言語,およびアーキテクチャを基盤として確立した上で,PC,携帯電話,およびPDAを端末として利用するために,各端末の入出力インタフェースを実装した.また同時に各端末から共通にアクセスできるコンテンツとして,オンラインショッピングのアプリケーションを作成した.これにより端末に依存しないシームレスなWebアクセス(例えばPCでキーボードとマウスを用いて商品を注文し,携帯電話で音声対話によって注文を確認し,さらにPDAでのペン入力によって注文した商品を修正するといった利用)を実現した.研究代表者らはこれまでマルチモーダルインタラクション(MMI)システムを構築するための基盤技術としてMMI記述言語XISLおよびMMIシステムの基本アーキテクチヤについて予備的検討を進めてきた.これらをベースとして,平成14年度にはMMI記述言語XISLを高度化し,MMIシステムの基本アーキテクチャを設計するとともに,PC,PDA,電話を端末とすMMIシステムの試作を行った.まず,W3CのMMIワーキンググループが策定したMMI記述言語に関する要求仕様に基づき,複雑な進行の対話シナリオをXISLで記述できるよう,XISLにSMIL2.0の同期制御メカニズムの導入等を検討した.SMIL2.0の導入により,入出力の同期制御(例えば,ユーザの入力を受け付けてから5秒後に出力を開始するなど)が可能になり,より緻密な入出力が記述できるようになった.続いて,MMIシステムのアーキテクチャを端末依存部分と端末非依存部分が明確に分離できるよう設計した.端末非依存部分を多様な端末で共通に利用できるようになり,多様な端末を導入する際の実装コストを低減した.さらに,実際にPC,PDA,電話を端末とするMMIシステムを試作し,これらのシステム上で動作するオンラインショッピングのコンテンツを作成することにより,XISLおよびMMIシステムのアーキテクチャの有効性を実証した.研究代表者らはマルチモーダルインタラクション(MMI)システムを構築するための基盤技術としてMMI記述言語XISLおよびMMIシステムの基本アーキテクチャについて検討を進めると共に,前年度までにPC,PDA,電話を端末とするMMIシステム,およびオンラインショッピングコンテンツの試作を行った.平成15年度は,まずXISLの仕様を詳細化した上でWeb上に仕様を公開した.同時に,XISLをGUI操作によって記述するためのツールInteraction Builder (IB)を開発した.IBはドラッグ&ドロップと多少のキーボード操作のみで簡単にMMIシナリオを作成するツールである.内部で自動的にXISLを生成するため、ユーザは詳細で複雑なXISLのMMIシナリオを意識することなく,容易にコンテンツを作成できるようになった.続いて,多ユーザ間での対話を記述できるようにするため,XISLの仕様を変更し,さらにMMIシステムのアーキテクチャ内に「セッションコンポーネント」というサーバモジュールを導入した.セッションコンポーネントは複数のクライアントシステム間でのXISLの実行管理を行うモジュールである.セッションコンポーネントの導入により,所在確認機能やスケジューリング調整機能を備えたグループウェアの実装が可能になった.本研究ではマルチモーダル対話(MMI>シナリオ記述言語XISLの仕様策定を進めると共に,MMIシステムの基本アーキテクチャを設計した.また,PC,携帯電話,およびPDAといった多種多様な端末から,様々な入出力手段を用いてWebにアクセスできるシステムを設計,実装した.さらに,これら端末からアクセスできるWebコンテンツを作成し,本アーキテクチャに基づくシステムの実用性を示した.まずXISLに関して,これまでの仕様では複雑な対話進行を記述することが難く,また従来の対話記述言語VoiceXMLと異なる記法の部分があるといった問題が残っていた.これらの問題に対して本研究では,より複雑な対話が記述できるよう,サーバへのアクセスやユーザプロンプト等を利用できるよう言語を拡張した.また,VoiceXMLと異なる記法の部分については修正を施した.続いて,MMIシステムのアーキテクチャに関しては,端末に依存する入出力の部分と,端末に非依存なXISL解釈・対話制御部分を明確に分離して設計する方針をとった.端末に非依存な部分を共通サーバとすることで,各種端末の実装コストを低く抑えることが可能になった.これらの言語,およびアーキテクチャを基盤として確立した上で,PC,携帯電話,およびPDAを端末として利用するために,各端末の入出力インタフェースを実装した.また同時に各端末から共通にアクセスできるコンテンツとして,オンラインショッピングのアプリケーションを作成した.これにより端末に依存しないシームレスなWebアクセス(例えばPCでキーボードとマウスを用いて商品を注文し,携帯電話で音声対話によって注文を確認し,さらにPDAでのペン入力によって注文した商品を修正するといった利用)を実現した.
終末期にある療養者のための食事ガイドラインの開発

2018年度は、「終末期にある療養者の食事」の実態と関連要因をつかむためのアンケート用紙を作成した。終末期にある療養者・患者・介護者に関する看護学の研究者と、在宅における栄養の研究者および統計学の研究者が、各研究分野の国内外の先行文献の検討を行い、終末期にある療養者の食事について、日本と海外の場合に分けて整理した。各々、疾患別、症状・状態別、介護者の状況別に分けて分析した。その結果の一部を「日本におけるがん患者の食生活に関する文献検討」として、オーストリアで開催された国際がんサポーティブケア学会において発表し、参加者から主にヨーロッパ諸国におけるがんの終末期にある療養者の食事について実態を情報収集した。終末期にある療養者の食事について、日本人の闘病記の分析も行った。闘病記の食事に関する記述を全て抜き出し、テキストマイニングによって分析を行った。これらの結果と、看護学、栄養学を専門とする研究者のフィールドにおける経験やそこでの聞き取り内容を加味して、アンケート用紙(案)を作成した。アンケートの自由記述は、テキストマイニングによる解析を予定しているため、記述欄作成については、統計学の専門家からのアドバイスを得た。このアンケート用紙(案)を用いて、プレテストを実施し、加筆修正を行い、「終末期にある療養者の食事」の実態と関連要因をつかむためのアンケート用紙を完成させた。アンケートの送付先については、候補のリスト作成を行った。2018年度は、「終末期にある療養者の食事」の実態と関連要因をつかむためのアンケート用紙の作成が主な目的であった。これについては、文献検討、研究者の知見に加えて、海外での情報収集や闘病記のテキストマイニングによる分析も行い、予定どおり作成することができ、順調に研究がすすめた。ただ、2018年度の最終目標は、アンケート調査の対象者の選定について、研究者全員で検討し、決定しておくことまでであったが、アンケートの送付先について、候補のリスト作成までしか済んでいない。リストから、実際に送付する先を決定することができていないが、決定すれば送付の準備はできており、すぐに実行に移せる状況になっているので「おおむね順調」と評価した。2019年度は、終末期を在宅ですごしている療養者への支援に関わっている専門職である、訪問看護師、訪問介護士、訪問栄養士に対してアンケート調査を実施する。アンケート調査の結果から、終末期にある療養者で、中心静脈栄養や経管栄養を行っていない場合に、どのように食事の工夫が行われ、それは病気の進行度、症状や介護度など関連要因とどのように連動しているのかなど、食事のガイドライン作成に必要な情報を収集する。アンケートの回収率が低い場合には、対象者を追加してアンケート調査を実施する。アンケート結果は、解析ソフトに入力し、量的回答には多変量解析を、自由記述にはテキストマイニングによる解析を行う。この結果から、研究組織構成メンバー全員で、終末期にある療養者のための食事ガイドライン(案)を作成する。複数回の検討により、意見を出し合いガイドラインを組み立てる予定である。

アンケート調査の結果から、終末期にある療養者で、中心静脈栄養や経管栄養を行っていない場合に、どのように食事の工夫が行われ、それは病気の進行度、症状や介護度など関連要因とどのように連動しているのかなど、食事のガイドライン作成に必要な情報を収集する。アンケートの回収率が低い場合には、対象者を追加してアンケート調査を実施する。アンケート結果は、解析ソフトに入力し、量的回答には多変量解析を、自由記述にはテキストマイニングによる解析を行う。この結果から、研究組織構成メンバー全員で、終末期にある療養者のための食事ガイドライン(案)を作成する。複数回の検討により、意見を出し合いガイドラインを組み立てる予定である。2018年度には、アンケートの内容を検討するため、資料作成用にプリンターを計上していた。このプリンターについては、最終年度のガイドライン作成にも活用するため、A3用紙が印刷可能の機種を購入する予定であった。しかし、検討の結果、ガイドラインは多くの対象者に手元において活用してもらうため、むしろA4サイズで冊子形態の方が良いという結論になり、購入を見送った。A4プリンターはすでに研究者が持っており、これを利用して検討資料の作成は行った。2019年度には、闘病記から食事についての記述を抜き出しテキストマイニングによって分析した結果をアメリカで開催される国際学会で発表することが決定している。そのため、旅費が予定より多く必要になり、旅費分は増額して2019年度に使用する計画をしている。その他は、計画に変更はなく、アンケート用紙の購入、郵送用封筒購入、郵送代、データ入力謝金、データ分析用ソフト購入と、アンケート調査およびその結果分析に必要な経費を使用する予定である。
知的障害者を在宅で長期間にわたり養育してきた老年期にある親の経験

【研究の概要】在宅で親と生活する知的障害者の数は増加の一途をたどっている中、知的障害者の世話をしている親の高齢化という新たな局面が出現している。現在の国内の知的障害者数の増加の趨勢を顧みれば、今後このような局面にいたるであろう人々が、さらに増加していくと考えられる。本研究は長期間にわたり在宅で知的障害者と生活をしてきた親が「どのような人生を経験してきたのか」「自分が老年期を迎えた今、最も困難に感じていることはなにか」という語りに焦点をあて、老年期を迎えて経験した想いや直面した課題を明らかにすることで、いま現在、知的障害者を育てている若い世代の親たちや、出生前診断を受ける人々へ、1つの情報として提供することを目的としている。対象は在宅で20年以上にわたり知的障害者を養育してきた65歳以上の親20名であり、方法としてインタビューを一名につき複数回行う予定である。【2018年度の成果】2018年度は、以下の3点を行った。1.2017年度に行った文献レビュー(知的障害者の家族の困難に関する質研究のレビュー)を投稿に向けて執筆中である。2.知的障害者の家族支援に関する文献レビューを行い、成人知的障害者の家族支援に関する研究は18歳以下の知的障害児の家族支援に比べ、研究自体が少ないことが明らかとなった。また、高齢の知的障害者家族に対する親なき後に向けた支援の必要性が明らかとなった。3.研究対象者として2つの家族会から協力が得られることとなり、研究計画書について倫理審査委員会の承認を得た。その後、3名の対象者に対しインタビューによるデータ収集を行い、分析のため得られたデータの逐語録を作成した。研究責任者の出産・育児休業のため2018年度9月まで研究中断をしており、当初の計画から遅れていたが、10月の研究再開後は順調に進行しデータ収集を開始することができたため。2019年度は、主に以下2点を行う予定である。1.2017年度に行った文献レビューの投稿と、2018年度に行った文献レビューの学会発表・投稿を行う。2.データ収集・分析を終え、論文執筆を行う。本研究は長期間にわたり在宅で知的障害者と生活をしてきた親が「どのような人生を経験してきたのか」「自分が老年期を迎えた今、最も困難に感じていることはなにか」という語りに焦点をあて、老年期を迎えて経験した思いや直面した課題を明らかにすることで、いま現在、知的障害者を育てている若い世代の親たちや、出生前診断を受ける人々へ、1つの情報として提供することを目的としている。平成27年度は、以下の3点を行った。1.リサーチクエスチョンを精選するために、知的障害者の親の会との交流や出生前診断に関するカンファレンスや学会への参加を通して情報収集を行った。親の会の方々との対話や研究協力者との会議をもち、リサーチクエスチョンは徐々に形となりつつある。2.関連する文献の収集を行った。障害者が施設に入居する際の家族の葛藤などを明らかにした文献など知的障害者の現状について医中誌とPubMedを中心に文献を検索し整理した。3.研究方法についてはまだ詳細まで確定はしていないが、ナラティヴ研究法を取り入れることとし、語りを行ってもらうインタビュー参加者を募るためのフィールド及び協力者の確保に努めた。現在のところインタビュー参加者は未定であるが、参加者の候補を紹介してくれる協力者の承諾は得られている。平成28年度は研究計画書を完成させ、倫理審査委員会の承認を得て、インタビューによるデータの収集を開始したいと考えている。リサーチクエスチョンが定まらず、研究計画書の作成が遅れたため、倫理委員会の承認を得るまでに至らなかった。本研究は長期間にわたり在宅で知的障害者と生活をしてきた親が「どのような人生を経験してきたのか」「自分が老年期を迎えた今、最も困難に感じていることはなにか」という語りに焦点をあて、老年期を迎えた今になって、経験した思いや直面した課題、自身と子の未来をどのようにとらえているのかについて明らかにすることを目的としている。これは、いま現在、知的障害者を育てている若い世代の親たちや、出生前診断を受ける人々へ、また、障害者の親をサポートする者へ、1つの情報として提供することができると考えている。平成28年度は、以下の3点を行った。1.知的障害者の家族ケアに関する同行を精査するため、文献レビューを行い、医中誌とPubMedを中心に文献を検索し整理した。2.研究方法についてはまだ詳細まで確定はしていないが、リサーチクエスチョンの性質から社会構成主義グラウンデッドセオリー法を用いるため、方法論の学習を開始した。3.研究の概要が固まったため、研究計画書を作成している途中である。平成29年度は現在行っている文献レビューを継続し、学会等での発表を考えている。また、方法論についての学習を継続する一方、研究計画書を倫理審査委員会に提出し承認を得た後に、インタビューによるデータの収集を開始したいと考えている。インタビューを行いながら分析も同時に進めていく。【研究の概要】

医療や福祉の発展に伴い、重症心身障害者施設に入所せずに在宅で親と生活する知的障害者の数は増加の一途をたどっている中、知的障害者の世話をしている親の高齢化という新たな局面が出現している。現在の国内の知的障害者数の増加の趨勢を顧みれば、今後このような局面にいたるであろう人々が、さらに増加していくと考えられる。本研究は、長期間にわたり在宅で知的障害者である子どもと生活をしてきた親が「どのような人生を経験してきたのか」「自分が老年期を迎えた今、最も困難に感じていることはなにか」というリサーチクエスチョンに焦点をあて、老年期を迎えて経験した思いや直面した課題、自身と子どもの未来をどのようにとらえているのかについて明らかにすることを目的とする。研究の対象は在宅で生活する40歳以上の知的障害者を養育する65歳以上の親20名に対し、インタビュー調査を複数回行う予定である。【平成29年度の成果】日本における知的障害者の家族支援の概観を調査するため、平成28年度より継続して文献レビューを行った。知的障害者を養育する親は、<子どものケアを抱え込み>やすく、<理想としていた子育てと現実とのずれ>に苦悩し、また常に、<将来への不安>を感じながら生活していることなどが明らかとなった。さらに、本研究の目的に近い対象に絞り、高齢の知的障害者の親に焦点をあてた文献検討を開始した。研究計画書は継続して作成中である。研究責任者の妊娠による体調不良のため、研究計画書の作成が遅れている状況である。【研究の概要】在宅で親と生活する知的障害者の数は増加の一途をたどっている中、知的障害者の世話をしている親の高齢化という新たな局面が出現している。本研究は長期間にわたり在宅で知的障害者と生活をしてきた親が「どのような人生を経験してきたのか」「自分が老年期を迎えた今、最も困難に感じていることはなにか」という語りに焦点をあて、老年期を迎えて経験した想いや直面した課題を明らかにすることで、いま現在、知的障害者を育てている若い世代の親たちや、出生前診断を受ける人々へ、1つの情報として提供することを目的としている。対象は在宅で20年以上にわたり知的障害者を養育してきた65歳以上の親20名であり、方法としてインタビューを一名につき複数回行う予定である。【2018年度の成果】2018年度は、以下の3点を行った。1.2017年度に行った文献レビュー(知的障害者の家族の困難に関する質研究のレビュー)を投稿に向けて執筆中である。2.知的障害者の家族支援に関する文献レビューを行い、成人知的障害者の家族支援に関する研究は18歳以下の知的障害児の家族支援に比べ、研究自体が少ないことが明らかとなった。また、高齢の知的障害者家族に対する親なき後に向けた支援の必要性が明らかとなった。3.研究対象者として2つの家族会から協力が得られることとなり、研究計画書について倫理審査委員会の承認を得た。その後、3名の対象者に対しインタビューによるデータ収集を行い、分析のため得られたデータの逐語録を作成した。研究責任者の出産・育児休業のため2018年度9月まで研究中断をしており、当初の計画から遅れていたが、10月の研究再開後は順調に進行しデータ収集を開始することができたため。
数理科学に現われる偏微分方程式の逆問題の適切性に関する数理構造の制御論による研究

波動方程式や熱方程式の係数決定問題における適切性の研究には、理論的側面と数値計算等に関連した側面がある。本研究課題では、理論的な側面の研究を行なった。本研究課題においては、完全可制御性を双対性そ用いて波動方程式の外力項および係数の境界観測からの決定問題という典型的な逆問題に応用する方法論を提案し、その有効性が検証された。以下、出版された論文に沿って研究実績について述べる。1.(Inverse Problems第10巻に発表された論文):時間に依存しない外力の境界観測からの決定に対して、可制御性との関連で一意性が明らかにされた。さらに、解を安定に再構成するための正則化法について正則化された近似解の真の解への収束の速さについての考察もなされた。2.(Journal of Inverse and Ill-posed Problems第2巻に発表された論文):時間に関して周期的に変動する外力に関して1.と同様な決定問題が考察され、一意性ならびに安定性についての完全な結果が得られた。さらに、境界観測データを用いた外力の構成のための公式が与えられた。
低出力ヘリウム・ネオンレ-ザ-の生体膜および神経伝達への影響ー除痛効果解明手段としてー

平成元年度分本研究費により購入した低出力HeーNeレ-ザ-装置により下記の実験結果をえた。元年度:臨床における有痛疾患(帯状疱疹後神経痛)における除痛効果の確認およびヒトにおける照射部位での痛覚閾値の上昇、血流の改善、交感神経節近傍照射でも交感神経系の亢進を抑制する可能性が示された。生体膜としての赤血球膜に低張性溶血を生ぜしめた際、冷所保存の侵襲を加えるとレ-ザ-照射が膜安定化効果を示した。2年度:本年度購入した微小電極用増巾器を用い、ラット頚部神経節の摘出手抜の習得及び静止膜電位,節前神経刺激による節後複合電位、節後神経発火に要する刺激閾値の測定を開始した。赤血球膜においては膜裏ら打ち構造蛋白の機能をフィルタ-法による赤血球変形能測定により調べた。2年度はいづれの実験系においても安定した値を得るための実験手技・方法の改良に多くの時間を費した。3年度:神経節の実験では、レ-ザ-照射により静止膜電位の過分極による膜安定化、節後神経発火のための刺激閾値の上昇、シナプス伝達の抑制を証明し、同神経節支配野の皮膚血流測定により節前神経刺激による血流低下がレ-ザ-照射により抑えられることも実証し、神経伝達の抑制効果を認めた。赤血球変形能も冷所保存の侵襲を加えた赤血球においてのみレ-ザ-による変形能の改善を認めた。以上の結果より低出力レ-ザ-照射は生体の機能亢進(刺激・興奮)または機能低下(抑制・侵襲)状態においてそれらの機能を改善正常化すべく、ホメオスタシス維持の方向に働くことが示唆された。痛みに関しても発痛物質の産生抑制、末梢痛覚神経線維における感受性の低下、シナプス伝達・膜間情報伝達の抑制、交感神経緊張の解除などレ-ザ-照射による鎮痛作用を裏付ける成果が得られた。平成元年度科学研究費により購入せる低出力He-Neレ-ザ-発振装置により下記の研究がなされた。(1)ヒト赤血球膜の低張性溶血に対する低出力レ-ザ-の影響第10回日本レ-ザ-医学会(元年10月旭川)および第8回国際レ-ザ-医学会(元年11月台北)において発表した如く、低出力He-Neレ-ザ-照射の赤血球膜安定化作用が新しい知見として得られた。この知見は神経膜、シナプスなどの膜成分における痛み刺激の伝達に何らかの抑制効果を及ぼす可能性が示唆された。次年度のシナプス伝達への研究の方向づけともなった。(2)低出力レ-ザ-の照射部位による末梢皮膚温、疼痛閾値の変化実際の臨床の場の麻酔科疼痛外来において、どの部位にレ-ザ-を照射したら有効であるかを本器を用いて、ヒト痛み神経伝達路に相当する手三里と抹消の合谷を夫々5分間照射した際の末梢部位(合谷)における皮膚温、痛覚閾値を調べた。末梢照射の方が伝達路上照射よりも痛覚閾値は上昇するものの予想に反し、皮膚温は余り変化しなかった。この結果は末梢レ-ザ-照射が、痛覚伝導系に及ぼす影響と皮膚温支配の交感神経系への影響とは多少異なった効果を発現する可能性を示唆し、更に今後の基礎的研究に課題として残された。

(3)星状神経節近傍照射の効果そこでヒトの星状神経節近傍に低出力レ-ザ-を照射して、上肢末梢における痛覚閾値、末梢皮膚温、末梢血流の変化を調べた。照射5分間で上記パラメ-タ-測定30分までとしたためか血流のみ30分後に軽度血流増加を認めるものの痛覚閾値は変化しなかった。これらの結果は交感神経系と痛覚知覚系への低出力レ-ザ-の作用に違いがある可能性が疑われた。今後も研究を重ね再検討の必要があろう。平成元年度科学研究費により購入した低出力HeーNeレ-ザ-発振装置により下記の研究がなされた。(1)ヒト赤血球膜の安定化:生体膜モデルとしての赤血球膜に低出力HeーNeレ-ザ-を照射すると低張性溶血を防ぐ効果を見い出した。(2)照射部位における皮膚血流増加・痛覚閾値の低下:神経走行路上より末梢皮膚に照射した方が血流増加・除痛効果が出現した。交感神経系と痛覚伝導路では反応性に違いがあることが示唆された。(3)ヒト星状神経節照射による血流増加:交感神経系の抑制が示唆された。以上(1)は平成元年度(2),(3)は2年度になされた研究であったが、これに基づき膜を介する神経伝達の抑制および(1)(3)により交感神経系の抑制の可能性を追求すべく実験(4)をまた、各種酵素を低出力レ-ザ-が活性化を示すと言われ、それに伴う蛋白の構造変化がレ-ザ-に生じるか否かまた血流改善時の赤血球変形能の変化を実験(5)で行った。(4)ラット頚部上頚神経節へのレ-ザ-照射の効果:交感神経活動電位を低下させた。これは明らかにシナプス伝達の抑制を示し交感神経系を介する疼痛は抑制を受けることになる。(5)ヒト赤血球変形能に及ぼすレ-ザ-の効果:非生理的条件下において赤血球膜の裏打蛋白であるスペクトリンの機能をヘパフィルタ-通過時間より求めている。実験(5)の非生理的条件(赤血球放置時間)および照射のタイミングを現在検討中であり12時間目,24時間目,36時間目でレ-ザ-照射による変形能改善傾向が出ているが未発表であり検討中である。生体内での蛋白質機能がよく保たれるものであれば各種酵素活性、筋肉疲労改善にもつながり、神経系よりみた除痛効果に加え、血流改善、代謝系よりみた除痛効果出現の可能性が示される。平成元年度本研究費により購入した低出力HeーNeレ-ザ-装置により平成3年度下記の研究がなされた。1.赤血球変形能への影響新鮮赤血球では低出力レ-ザ-照射はヌクレポア膜^<【○!R】>の血球通過性に変化を及ぼさないが、冷所保存の侵襲を加えた赤血球ではレ-ザ-照射により赤血球変形能は有意な改善を示し、膜の裏打ち構造蛋白にもレ-ザ-照射の生体ホメオスタシス維持効果が示された。2.ラット上頚神経節内刺激伝達への影響.2ー1:節前神経刺激の節後神経への伝達は、レ-ザ-照射により複合活動電位の低下として伝達抑制効果が示された。2ー2:節後ニュ-ロンの静止膜電位は照射により過分極の状態として示され、節後ニュ-ロン発火のための節前ニュ-ロン刺激閾値はレ-ザ-照射により上昇し、レ-ザ-照射の電気的膜安定効果およびシナプス間の刺激伝達抑制が示された。2ー3:上頚神経節刺激により上顎皮膚血流は低下するが、神経節レ-ザ-照射により皮膚血流の低下率は減少する。これは節前神経刺激がシナプス内で抑制されているものと考えられる。
臓器移植技術の受容に伴う身体観の変容

前年度に引き続き、ドナー家族、海外渡航移植者、医療者といった、移植医療に関わる複数のアクターへの聞き取り調査を継続して行った。成果として、(1)学会、(2)研究会でそれぞれ口頭発表を行い、(3)二本の論文を執筆した。論文はいずれも共著書として今年中に出版予定である。(1)昨年に引き続き、日本文化人類学会第40回研究大会にて「ネットワークと想像力」と題した研究発表を行った。匿名の交換という制度によって生み出される臓器と人との結びつきをネットワーク論の観点から論じた。とりわけ、ネットワークという「表象」によってこの関係性をとらえることの限界をとりあげ、ネットワークに内在的な視点を獲得するための方法について検討した。(2)神戸大学社会人類学研究会において、「脳死をめぐる知識の合理性と非合理性」と題した研究発表を行った。知識論の観点から脳死の問題を取り上げ、人類学の立場から先端医療の問題にアプローチする際の一事例を提示した。知識の再帰性に着目することで、自己決定やインフォームド・コンセントといった制度的前提を、当事者の実践の中から捉え直すことの意義を論じた。(3)一つ目の論文は「グローバル化の中の移植医療」である。昨年度に行った調査のまとめとして論文を執筆し、日本における海外渡航移植の現状とその問題点について論じた。2007年3月に明石書店より出版予定の論文集『病の<つながり>と場の民族誌(仮)』に所収される。もう一つは、「脳死-科学知識の理解と実践」である。脳死を題材にして、人類学の観点から現代社会の科学知識にまつわる問題を論じるための方針をまとめ、教科書の原稿として執筆した。ミネルヴァ書店より今年中に出版の予定である。臓器移植医療に関わる複数の社会的アクターへの聞き取り調査に基づき、移植医療をめぐる人間関係や身体認識の複数性、新たに生成している医療の場所性について、ネットワーク論的な観点から研究を行った。以下の二つの論点について調査を進め、研究会・学会を中心に成果を報告した。一つ目は、ドナー家族に対する聞き取り調査である。移植医療においてドナーの存在は不可欠であるが、にも関わらず彼らの声はこれまでほとんど取り上げられてこなかった。そのため、新聞報道などにみることができる一般的な移植医療に関する言説は、レシピエントや医療者を代弁する情報が多く、偏りがあったということが指摘できる。調査者は、この非対称性を補うべく関係者への聞き取り調査を行った。そして、彼らの認識やおかれた状況を正確に理解することで、これまでの移植医療に関する議論にあたらしい論点を提示することができるということを、文化人類学会において報告した(5月)。続いて、7月に行われた科学研究費補助金「資源人類学」研究会では、ドナー関係者に関する調査研究が少ないこと、また彼らへの聞き取りが困難であることの医療制度上の問題を取り上げ、ドナーという立場が今日の日本の医療制度においてどのような主体として現れてきているのかを報告した。二つ目は、日本から海外へ渡航した移植を受ける人々の置かれた状況についての調査である。日本では80年代から、国内で受けることが難しい医療を国外で受けるという目的で欧米に渡る事例が報告されており、移植医療はその典型例といえる。調査者は、日本国内においてこうした経験を持つ方々への聞き取りを行った。また10月から2ヶ月に渡って、実際に日本からの患者を受け入れているアメリカ合衆国へ赴き、彼らを受け入れている病院やボランティア組織においてフィールドワークを行った。その成果については、来年度に出版予定である。
遅発性神経細胞死におけるミトコンドリア遺伝子発現異常に関する研究

平成6-7年度の継続的研究により、遅発性神経細胞死の発症機序に関しては選択的脆弱細胞群とくに海馬CA1領域の神経細胞群において、一過性脳虚血後の極めて早期から細胞内のミトコンドリアにあるミトコンドリア遺伝子の発現が選択的にしかも進行性に低下してゆくことが突き止められた。これと対照的に、細胞内の核に存在するいわゆる核遺伝子の発現は細胞死が組織学的に明らかとなる直前まで正常に機能していることも明らかにされた。ミトコンドリアは細胞の主たるエネルギー産生器官であり、この遺伝子発現の進行性の異常は細胞のエネルギー産生の進行性の障害をもたらし、結果的に細胞死をもたらすものと推定された。また新たに行った実験にてミトコンドリア輸送を司るキネシンやダイニンなどのいわゆるmotor蛋白の虚血早期からの免疫原性低下を確認した。このような平成7年度までの研究の進展状況により、本研究代表者の阿部は選択的脆弱細胞群におけるミトコンドリア遺伝子発現異常による進行性のエネルギー産生障害が「細胞死の遅発性」に深く関わっていることを明らかし、研究成果の一部はすでに学術専門誌に発表されつつあったが(Abe et al., 1993, 1994)、平成7年にいわゆる「ミトコンドリア仮説」として包括的な概念を提唱するに至った(Abe et al., 1995)。このように本研究においては、実験モデル動物を用いて最新の分子生物学的手法、組織化学的および免疫組織化学的手法を用いて虚血脆弱細胞におけるミトコンドリア遺伝子発現の選択的異常について脳組織内での発現の相違を各細胞(さらにそのcompartment)ごとに遺伝子レベルと蛋白レベルで同時に総合的に解明することができ、当初の目的は達成できたものと考えられる。平成6年度の研究により、遅発性神経細胞死の発症機序に関しては選択的脆弱細胞群とくに海馬CAI領域の神経細胞群において、一過性脳虚血後の極めて早期から細胞内のミトコンドリアにあるミトコンドリア遺伝子の発現が選択的にしかも進行性に低下してゆくことが突き止められてきた。また新たに予備的実験にてミトコンドリア輸送を司るいわゆるmotor蛋白の虚血早期からの免疫原性低下を確認しつつある。このような平成6年度までの研究の進展状況により、阿部は選択的脆弱細胞群におけるミトコンドリア遺伝子発現異常による進行性のエネルギー産生障害が「細胞死の遅発性」に深く関わっていることを明らかし、いわゆる「ミトコンドリア仮説」を提唱するに至りつつあり(Abe et al.,in submission)、研究成果の一部はすでに学術専門誌に発表されつつある(Abe et al.,1993,1994)。平成6年度の研究では実験モデル動物を用いて最新の分子生物学的手法、組織化学的および免疫組織化学的手法を用いて虚血脆弱細胞におけるミトコンドリア遺伝子発現の選択的異常について脳組織内での発現の相違を各細胞(さらにそのcompartment)ごとに遺伝子レベルと蛋白レベルで同時に総合的に解明することができ、当初の目的は達成できるものと考えられる。平成7年度の研究により、遅発性神経細胞死の発症機序に関しては選択的脆弱細胞群とくに海馬CA1領域の神経細胞群において、一過性脳虚血後の極めて早期から細胞内のミトコンドリアにあるミトコンドリア遺伝子の発現が選択的にしかも進行性に低下してゆくことが突き止められた。

これと対照的に、細胞内の核に存在するいわゆる核遺伝子の発現は細胞死が組織学的に明らかとなる直前まで正常に機能していることも明らかにされた。ミトコンドリアは細胞の主たるエネルギー産生器官であり、この遺伝子発現の進行性の異常は細胞のエネルギー産生の進行性の障害をもたらし、結果的に細胞死をもたらすものと推定された。また新たに行った実験にてミトコンドリア輸送を司るいわゆるmotor蛋白の虚血早期からの免疫原性低下を確認した。このような平成7年度までの研究の進展状況により、本研究代表者の阿部は選択的脆弱細胞群におけるミトコンドリア遺伝子発現異常による進行性のエネルギー産生障害が「細胞死の遅発性」に深く関わっていることを明らかにし、研究成果の一部はすでに学術専門誌に発表されつつあったが(Abe et al., 1993, 1994)、いわゆる「ミトコンドリア仮説」として包括的な概念を提唱するに至った(Abe et al., 1995)。平成7年度の研究では実験モデル動物を用いて最新の分子生物学的手法、組織化学的および免疫組織化学的手法を用いて虚血脆弱細胞におけるミトコンドリア遺伝子発現の選択的異常について脳組織内での発現の相違を各細胞(さらにそのcompartment)ごとに遺伝子レベルと蛋白レベルで同時に総合的に解明することができ、当初の目的は達成できたものと考えられる。
血管内皮由来ペプチドの血管再構築における臨床的意義の検討と遺伝子治療への応用

1.我々が明らかにした新しい内皮由来血管弛緩ペプチドであるCNPcDNAを組み込んだ非増殖性アデノウィルスを構築した。このCNPアデノウィルスを培養血管平滑筋細胞(VSMC)に感染させ、内皮細胞の10000倍に及ぶCNP産生を確認した。その結果、VSMCのG1期増殖抑制を認めた。2.CNPによるVSMC増殖抑制の分子機構を明らかにするため、最近単離同定された心血管系特異的ホメオボックス遺伝子Gax(Growth Arrest-specific Homebox)の発現を検討したところ、血管収縮因子であり血管増殖に対し促進的に働くアンジオテンシンIIによりGax発現は著しく抑制され、一方、血管増殖抑制因子であるCNPによりその発現が亢進することを明らかにした。更に、Gax mRNAに対するアンチセンスオリゴヌクレオチド投与によりGax発現を抑制すると、cGMPカスケードによるVSMCの増殖抑制作用はブロックされた。3.血管内皮由来ペプチドであるCNP及び最近副腎より単離同定され血管でもその発現を認める血管弛緩物質であるアドレノメジュリン(AM)に関して、ずり応力(shear stress)によりその発現がup-regulationされることを明らかにした。またshear stressの低下部に動脈硬化病変が好発することが知られているが、実際ヒト冠動脈硬化病変において、内皮細胞でのCNPの発現が低下していることを明らかにした。4.ナトリウム利尿ペプチド及び一酸化窒素NOの共通のシグナル伝達経路であるcGMPカスケードの主要なシグナル伝達物質であるとヒトcGMP依存性プロティンキナーゼ(Gキナーゼ)タイプIαをクローニングした。更に、ヒトGキナーゼIα完全長cDNAを、βアクチンプロモーター、サイトメガロウィルスエンハンサーを有する発現ベクターに組み込み、培養血管平滑筋細胞にtransfectionしたところ、cGMP添加により血管平滑筋細胞の遊走、増殖が有意に抑制された。次に、この発現ベクターを用いGキナーゼ過剰発現トランスジェニックマウスの開発を試みた。その結果、少なくとも10コピー以上のGキナーゼトランスジーンを有する2系統のF1マウスを得た。GキナーゼmRNAのNorthem blot解析及びGキナーゼ特異的kination assayを用い、このトランスジェニックマウスにおいて著明なGキナーゼ発現が心血管系において認められることを明らかにした。この際、cGMPによるp21の活性化に伴うcyclin E,cyclin Aの活性化の低下を認めた。2.CNPによるVSMC増殖抑制の分子機構を明らかにするため、最近単離同定された心血管系特異的ホメオボックス遺伝子Gax(Grpwth Arrest-specific Homeobox)の発現を検討したところ、血管収縮因子であり血管増殖に対し促進的に働くアンジオテンシンIIによりGax発現は著しく抑制され、一方、血管増殖抑制因子であるCNPによりその発現が亢進することを明らかにした。

更に、Gax mRNAに対するアンセチンスオリゴヌレクオチド投与によりGax発現を抑制すると、cGMPカスケードによるVSMCの増殖抑制作用はブロックされた。以上より、血管内皮由来ペプチドによるvasculargrowthにおける共通の転写因子Gaxの意義が明らかとなった。3.血管内皮由来ペプチドであるCNP及び最近副腎より単離同定され血管でもその発現を認める血管弛緩物質であるアドレノメジュリン(AM)に関して、ずり応力(shear stress)によりその発現がup-regulationされることを明らかにした。またshear stressの低下部に動脈硬化病変が好発することが知られているが、実際ヒト冠動脈硬化病変において、内皮細胞でのCNPの発現が低下していることを明らかにした。4.ナトリウム利尿ペプチド及び一酸化窒素NOの共通のシグナル伝達経路であるcGMPカスケードの主要なシグナル伝達物質であるヒトcGMP依存性プロティンキナーゼ(G-キナーゼ)タイプIαをクローニングした。更に、その持続活性化ミュータントを作成し、これを用い現在トランスジェニックマウスを開発中である。我々は、これまで新しい内皮由来血管弛緩ペプチドであるCNPcDNAを組み込んだ非増殖性アデノウィルスを構築し、培養血管平滑筋細胞(VSMC)に感染させることで、VSMCのG1期増殖抑制が生じ、更にこのCNPによるVSMC増殖抑制において、最近単離同定された心血管系特異的ホメオボックス遺伝子Gax(Growth Arrest-specific Homeobox)が関与することを証明した。本年度は、我々が既にクローニングしたcGMPカスケードの主要なシグナル伝達分子と考えられるヒトcGMP依存性プロティンキナーゼ(Gキナーゼ)I_αに注目し、cGMPカスケードの血管再構築における意義を発生工学的手法を用い検討した。ヒトGキナーゼI_α完全長cDNAを、βアクチンプロモーター、サイトメガロウィルスエンハンサーを有する発現ベクターに組み込み、培養血管平滑筋細胞にtransfectionしたところ、cGMP添加により血管平滑筋細胞の遊走、増殖が有意に抑制された。次に、この発現ベクターを用いGキナーゼ過剰発現トランスジェニックマウスの開発を試みた。その結果、少なくとも10コピー以上のGキナーゼトランスジーンを有する2系統のF1マウスを得た。GキナーゼmRNAのNorthern blot解析及びGキナーゼ特異的kination assayを用い、このトランスジェニックマウスにおいて著名なGハナーゼ発現が心血管系において認められることを明らかにした。今後、このGキナーゼ過剰発現マウスを用いCNPを始めとする血管内皮由来ペプチドとcGMPカスケードの血管再構築における意義をin vivoで検討する予定である。