hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
津波による流出家屋に起因した「津波火災」のシミュレーションモデルの構築

推定した津波火災ハザードマップに,現在指定されている津波避難施設の位置を重ね合わせた所,津波火災によって被害を受けやすい津波避難ビルとそうでない津波避難ビルが存在することが明らかになった。被害を受けやすい津波避難ビルについては,火災を受けても倒壊しにくい構造であることや,火災からの避難者の保護や内部での火災拡大の防止のために,防火区画等の火災安全対策を講じる必要性を示した。将来,南海トラフ地震が発生した際には,巨大津波の襲来に伴って,「津波火災」による被害の発生が懸念される。この津波火災の形態については,家屋や自動車など,津波で押し流された大量の可燃物が,瓦礫となって浸水域に集積し,そこで火災が発生することによって,周辺の瓦礫に燃え移り,大規模な延焼火災に発展することが多い。本研究では,津波火災の全体像を数値的に予測可能なシミュレーションモデルを開発することによって,政府や自治体等の地震被害想定で活用可能な津波火災の定量的な被害予測ツールを整備した。平成28年度は,前年度に整備した津波集積物の高さ分布データを用いて,可燃物の漂流・集積モデルの検証を行う。また,浸水域に集積した可燃物の燃え拡がり性状をモデル化し,津波火災による延焼被害が評価できるよう,これまでに開発した計算プログラムを発展させる。平成29年度は,前年度までに開発してきたシミュレーションモデルを活用し,南海トラフ地震による津波火災被害を予測するとともに,被害低減方策を検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。建築・都市火災29年度が最終年度であるため、記入しない。
ストレス顆粒の形成機構および生理機能の解明

ストレス顆粒(Stress Granules : SGs)は、ERストレスなどの特定のストレス刺激によって細胞質内に一過的に形成される膜構造を持たない構造体であり、mRNA、40SリボソームおよびTIA1やG3BP1をはじめとするRNA結合タンパク質等から構成される。SGsの機能として、異常タンパク質の翻訳・蓄積を防ぎ、更なる細胞損傷を回避する重要なストレス適応機構であることが報告されている。また様々なシグナル伝達分子を顆粒内に取り込むことでシグナル伝達を制御し、ストレス環境下での細胞機能制御に寄与することも知られている。更に近年、SGsの形成異常が、がん細胞の薬剤抵抗性の獲得や神経変性疾患で見られる封入体形成の要因となることも報告されており、様々な疾病の病態に関与することが明らかになりつつある。しかし、生体のストレス応答におけるSGsの生理機能に関しては未だ不明な点が多く残されている。そこで、SGsの生理機能を解明することを目的として、SG構成タンパク質の網羅的な同定を試みた。本研究では、近位依存性ビオチン標識を利用したSG構成分子の網羅的なスクリーニング法を確立し、既知のSG構成分子に加え、新規SG構成分子を複数同定することに成功した。また、スクリーニングによって得られた分子には、シグナル伝達分子、特にアポトーシス制御分子が複数含まれていた。これらアポトーシス制御分子とSG形成に関して、生化学実験による分子レベルでの解析を行った結果、SGsは特定のアポトーシス制御分子を顆粒内に取り込むことによって、効率よく細胞死を抑制し、ストレス環境下で細胞の生存に寄与していることを明らかにした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ミクロ・ナノ熱工学によるがんの早期診断と低侵襲治療

(1)皮膚がん計測プローブの開発について:本研究期間では,熱伝導率定量測定プローブを用い,皮膚がんの熱伝導率の臨床測定を行った.臨床研究の結果,皮膚がんの進行度に応じて熱伝導率が変動することが明らかとなった.これまで数値解析実験から熱伝導率が皮膚がんの進行度に応じて変動することは明らかとなっていたが,本研究期間において臨床研究の観点から世界で初めて実証することができた.また本熱伝導率の変化は癌による新規血管形成に応じた皮膚がん付近の血液流量の変化によるものであることが示唆された.本研究の新規展開として,表皮皮膚がんの熱伝導率測定を可能にするダブル温度パルスが発振型測定プローブの設計案を考案し,今後の研究計画を新たに立案した.(2)レーザー加熱療法に関する研究について:本研究期間ではレーザー加熱療法における高温場領域が生体組織の光学物性で計測可能かを評価するために,数値解析を用いた数値解析実験を行った.解析では散乱係数,吸収係数を変化させ,これら物性値が温度場に与える影響を評価した.解析の結果,散乱係数および吸収係数を制御すれば1mm-2mm程度でレーザー加熱による高温部分を制御できることが明らかとなった.レーザー加熱療法に必要となる事項を考慮した実験システムを構築した.またレーザー加熱療法における内部温度分布の測定に必要な非接触温度場可視化システムの測定システムを構築しその有用性も評価した.本研究期間においては信頼される臨床データから熱伝導率測定による皮膚がんの同定することが明らかとなった.また皮膚がんの進行度に応じた熱伝導率変化も測定することができ,レーザー加熱療法に関しては,数値解析による定量評価がされており光学物性によるレーザー加熱の制御可能性を評価することができた.以上述べた項目から本研究期間で達成した目標は概ね達成できたといえる.今後はダブル温度パルスが発振可能な熱伝導率測定プローブの設計指針を固めていく予定である.従来のプローブの改善点を洗い出すために数点の従来プローブの測定システムを構築する予定である.構築した従来プローブの計測システムを機械的,電気的観点から評価し,新規プローブの設計指針を確立する.また従来の計測プローブを用いた臨床研究による測定データを蓄積して,皮膚がん進行度と熱伝導率との相関データをビッグデータ化していく予定である.本研究は、申請者らの熱工学の医療応用研究を飛躍的に発展させ、生体内のミクロ・ナノスケール熱工学とその医療応用を目指した研究を推進することを目的としている。平成28年度は、ミクロな生態構造に起因する熱輸送現象に着目し、これらを能動的に制御する超高精度ミクロ温熱プローブを開発と、ふく射エネルギー注入によるハイパーサーミアのな治療法の創出に着手した。超高精度ミクロ温熱プローブは、表面温度を高精度に計測することを目的として考案された保護熱源式のサーミスタプローブで構成した。このプローブはサーミスタを2個用い、1つは表面温度のセンシングおよびパルス加熱源として、もう1つはセンシング用サーミスタからの熱損失をキャンセルするための熱源として利用した。また、研究室所有の標準温度計を用いて校正することにより、温度の確度を5mKまで高めた。また数値シミュレーションにより、ミクロ温熱プローブの熱伝導率計測から皮膚がんの体積が推定可能であることを示した。完成したミクロ温熱プローブを臨床試験で利用するために、臨床試験のプロトコルの作成を行った。作成したプロトコルで現在、臨床試験を進めている段階である。ふく射エネルギーを利用したレーザーハイパーサーミアでは、数値シミュレーションモデルの高度化を行った。ナノ粒子のプラズモン共鳴による特異的な発熱現象を、ふく射の吸収係数の分布としてモデル化してとして扱うことにより、ナノ粒子の特異的な光吸収現象が生体内温度分布に与える影響を評価した。ミクロ温熱プローブを用いた皮膚がんの熱物性診断では、当初の予定以上に順調に進展し、臨床試験を開始することができたため。レーザーハイパーサーミアについては、計画通りに進捗している。本研究は、申請者らの熱工学の医療応用研究を飛躍的に発展させ、生体内のミクロ・ナノスケール熱工学とその医療応用を目指した研究を推進することを目的としている。平成29年度は、藤村分担者主導のもと臨床試験を通じた皮膚がんの熱物性診断の研究と、ふく射エネルギー注入によるハイパーサーミアのな治療法の解析に着手した。皮膚がんの熱物性診断のため、平成29年度に開発した超高精度ミクロ温熱プローブは、表面温度を高精度に計測し、かつ皮膚への供給熱量を制御することで熱物性を計測することが可能である。このプローブはサーミスタを2個用い、1つは表面温度のセンシングおよびパルス加熱源として、もう1つはセンシング用サーミスタからの熱損失をキャンセルするための熱源として利用している。また、研究室所有の標準温度計を用いて校正することにより、温度の確度を5mKまで高めている。臨床試験のプロトコルの作成を行い、倫理委員会の承認を得た上で臨床試験を行った。現在、様々な条件下での熱物性値を蓄積している段階である。過去に行った食肉に対するレーザー加熱実験のデータを利用し、シミュレーションモデルの妥当性を確認し、生体組織の光学物性が温度場および焼灼範囲に及ぼす影響を評価した。吸収係数の個体差が治療効果へ与える影響が大きいことが実験及び解析から明らかになり、正確な予測のためには、吸収係数をその場で評価する必要があることが示された。

ミクロ温熱プローブを用いた皮膚がんの熱物性診断では、臨床試験を開始することができ、今後熱物性と病態の関連性の評価へ展開可能な状態であるため。(1)皮膚がん計測プローブの開発について:本研究期間では,熱伝導率定量測定プローブを用い,皮膚がんの熱伝導率の臨床測定を行った.臨床研究の結果,皮膚がんの進行度に応じて熱伝導率が変動することが明らかとなった.これまで数値解析実験から熱伝導率が皮膚がんの進行度に応じて変動することは明らかとなっていたが,本研究期間において臨床研究の観点から世界で初めて実証することができた.また本熱伝導率の変化は癌による新規血管形成に応じた皮膚がん付近の血液流量の変化によるものであることが示唆された.本研究の新規展開として,表皮皮膚がんの熱伝導率測定を可能にするダブル温度パルスが発振型測定プローブの設計案を考案し,今後の研究計画を新たに立案した.(2)レーザー加熱療法に関する研究について:本研究期間ではレーザー加熱療法における高温場領域が生体組織の光学物性で計測可能かを評価するために,数値解析を用いた数値解析実験を行った.解析では散乱係数,吸収係数を変化させ,これら物性値が温度場に与える影響を評価した.解析の結果,散乱係数および吸収係数を制御すれば1mm-2mm程度でレーザー加熱による高温部分を制御できることが明らかとなった.レーザー加熱療法に必要となる事項を考慮した実験システムを構築した.またレーザー加熱療法における内部温度分布の測定に必要な非接触温度場可視化システムの測定システムを構築しその有用性も評価した.本研究期間においては信頼される臨床データから熱伝導率測定による皮膚がんの同定することが明らかとなった.また皮膚がんの進行度に応じた熱伝導率変化も測定することができ,レーザー加熱療法に関しては,数値解析による定量評価がされており光学物性によるレーザー加熱の制御可能性を評価することができた.以上述べた項目から本研究期間で達成した目標は概ね達成できたといえる.今年度に開発したミクロ温熱プローブを用いて皮膚やその病態における熱物性の測定により、皮膚がん熱物性診断を行う。臨床試験を通じて、実際の皮膚がんの熱物性を多数計測し、皮膚がんの状態と熱物性の関係を明らかにする。また、光エネルギー伝播と表層冷却機構によって最適化したレーザー加熱装置を製作する。加熱光源には購入した、半導体レーザーと光ファイバー光学系を使用し、体表面冷却装置を組み合わせる。さらに皮膚がん細胞のミクロな光学物性を測定し、前年度で確立した生体ふく射エネルギー解析を用いて、表皮を温存しメラニンのみを焼灼する低侵襲レーザー治療における最適波長並びに最適強度・照射時間の検討を行う。これまでに開発したミクロ温熱プローブを用いて皮膚やその病態における熱物性の測定により、皮膚がん熱物性診断を継続して行う。現在行っている臨床試験にてデータが蓄積されており、皮膚がんの状態と熱物性の関係性の評価に今後着手する。
有殻頭足類の形態進化における殻の強化戦略の解明

前年度に引き続き,外殻性有殻頭足類(アンモナイト類・オウムガイ類)の貝殻のバイオメカニクスとその進化を明らかにすることを目的に研究を実施した.前年度は殻の機能形態を支配するミクロスケールの要因と考えられる結晶学的性質の分析を重点的に行ったが,今年度は,それに加えて,より大きなスケールである殻のマクロ形態にも着目した.(1)分析試料の収集:昨年度の研究において,マダガスカル北西部の白亜系から産出されるアンモナイト化石試料は,三次元的な形態と初生的な貝殻微細構造を良好に保存していることが予察的に明らかになっている.本年度では現地調査を行い,アルビアン(白亜紀前期)の海成堆積層を観察し,露頭から産出するアンモナイト化石試料を収集した.収集した試料を基に,前年度と同じ手法(走査型電子顕微鏡観察)で殻の結晶学的性質を分析した.(2)マクロ形態解析手法の確立:有殻頭足類の隔壁の形態を三次元的に評価するために,トモグラフィを用いた分析手法の検討を行った.非破壊的な分析手法として,X線CTを用いて岩石(化石)試料の断層像取得を試みた.X線CTを化石試料の形態解析に利用する研究は増えつつあるが,化石内部の石灰質の殻を認識するための最適な撮影条件の検討は不十分だったため,出力の異なるラボX線CT装置および放射光X線CT装置を用いて同一の化石試料を撮影し,断層像におけるコントラストを比較することで,最適な撮影条件を決定した.以上の研究はおおむね順調に進行しており,研究成果は現在国際誌に投稿準備中である.今年度の成果を用いて,今後は収集した化石試料の殻形態の三次元データ取得を実施する.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。外殻性有殻頭足類(アンモナイト類・オウムガイ類)の貝殻は仕切り(隔壁)を有し、捕食者に対する防御だけでなく、浮力獲得のための耐圧器官としても機能している。このグループは、貝殻のバイオメカニクスの進化を考えるうえで重要である。従来、隔壁のマクロ形態に注目した研究は行われてきたものの、隔壁を構成する多結晶体とその積層構造に関する知見は十分ではなかった。そこで本年度は、現生・化石オウムガイ類およびアンモナイト類の隔壁に対してX線回折および走査型電子顕微鏡による観察を行い、隔壁を構成する積層構造(真珠構造)の結晶学的性質を比較した。その結果、オウムガイ亜綱とアンモナイト亜綱では隔壁の結晶学的な異方性や、真珠構造を構成する多結晶体タブレットの形態が全く異なることが明らかになった。さらに、病変的に形成された貝殻に注目することで、有殻頭足類が外套膜を介して殻をどのように形成しているか理解することを試みた。北海道の白亜系の露頭から産出したアンモナイト化石の外殻の病変部の形態解析を行った所、病変部にも通常の真珠構造や稜柱構造が存在することが確認された。また、捕食者に対する防御器官としての貝殻を理解するためには、捕食者の捕食器官の構造の理解が必要不可欠である。頭足類は海洋性多形における被食者である一方で、主要な捕食者でもあることが知られている。そこで、頭足類の捕食器官である顎器(カラストンビ)の形態を明らかにすべく、アンモナイトPhyllopachycerasの顎器化石を放射光CTを用いて解析し、これまでよりも鮮明に内部構造を認識することに成功した。CT画像における線吸収係数の定量的な比較から、この種の顎器は、キチン質からなるラメラを石灰質の沈着物が広く覆っている構造であり、餌を噛み砕く能力が高かったであろうことを明らかにした。飼育環境下でのオウムガイ個体殻を水族館から借用できたため、生息環境が隔壁の結晶学的性質に与える影響を考慮することが可能になり、殻の結晶学的性質とその変異をより詳細に明らかにすることができた。また、病変殻の分析や、放射光X線CTによる顎器の形態解析などの多角的なアプローチで研究課題に取り組むことができており、研究成果を論文発表することができた。前年度に引き続き,外殻性有殻頭足類(アンモナイト類・オウムガイ類)の貝殻のバイオメカニクスとその進化を明らかにすることを目的に研究を実施した.前年度は殻の機能形態を支配するミクロスケールの要因と考えられる結晶学的性質の分析を重点的に行ったが,今年度は,それに加えて,より大きなスケールである殻のマクロ形態にも着目した.(1)分析試料の収集:昨年度の研究において,マダガスカル北西部の白亜系から産出されるアンモナイト化石試料は,三次元的な形態と初生的な貝殻微細構造を良好に保存していることが予察的に明らかになっている.本年度では現地調査を行い,アルビアン(白亜紀前期)の海成堆積層を観察し,露頭から産出するアンモナイト化石試料を収集した.収集した試料を基に,前年度と同じ手法(走査型電子顕微鏡観察)で殻の結晶学的性質を分析した.

(2)マクロ形態解析手法の確立:有殻頭足類の隔壁の形態を三次元的に評価するために,トモグラフィを用いた分析手法の検討を行った.非破壊的な分析手法として,X線CTを用いて岩石(化石)試料の断層像取得を試みた.X線CTを化石試料の形態解析に利用する研究は増えつつあるが,化石内部の石灰質の殻を認識するための最適な撮影条件の検討は不十分だったため,出力の異なるラボX線CT装置および放射光X線CT装置を用いて同一の化石試料を撮影し,断層像におけるコントラストを比較することで,最適な撮影条件を決定した.以上の研究はおおむね順調に進行しており,研究成果は現在国際誌に投稿準備中である.今年度の成果を用いて,今後は収集した化石試料の殻形態の三次元データ取得を実施する.隔壁の結晶学的性質の多様性および普遍性を検証するために、より多くの分類群での分析が必要である。従って北海道において、保存の良い化石試料を採集し分析を行う。また、EBSDによる分析を追加することで、結晶方位の異方性の比較における定量性を高める。隔壁のマクロ形態と結晶学的性質を比較するために、CTを用いて化石試料の形態解析を行う。これまでの予備実験で、化石試料ではX線の透過が低く満足の行く画像が得られていないため、撮影方法の改良を試みる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
高年初産婦とパートナーのための育児支援プログラムの開発と介入効果の検討

1.目的高年初産婦の身体的精神的健康状態と夫婦の関係性を高めることを目的とした妊娠期夫婦参加型プログラムを開発し、参加群と対照群の夫婦の関係性及び妻の身体的精神的健康状態を比較をすることで開発したプログラムを評価する。2.方法妊娠期のプログラムに参加した夫婦を参加群(n=15)、参加しなかった夫婦を対照群(n=15)とした。プログラムは講義と参加型演習とで構成された。講義は、高年初産婦の心身のリスク、夫婦の思いの差異等の情報提供であり、参加型演習は夫婦の思いシートの記入と参加者意見交換であった。調査内容は、1)夫の関わりによる妻の満足感、2)妻の身体的負担感、3)妻の精神的健康状態であった。両群のプログラム実施前(妊娠期)とプログラム実施後(産後1カ月、3カ月)の変化を比較し評価した。研究は所属大学倫理審査委員会の承認を得て実施した。3.結果1)妻への夫の関わり満足感では、対照群の妻が産後1カ月に比べて3カ月の下位尺度「夫の家事育児」に有意な低値を示し(p<.05)、対照群の妻の満足感が低下したが、参加群の妻および夫の認識には変化がなく、夫の関わりに対する妻の満足感の低下が回避できた。2)妻の身体的負担感では、両群の妻の認識に有意差がなく、産後1カ月では対照群の夫に比べて参加群の夫の認識に有意に高値を示し(p<.05)、妻の負担感に対する夫の認識が高まった。3)産後の妻の精神的健康状態(EPDS)では、対照群には変化がなく、参加群の妻では妊娠期に比べて産後3カ月(p<.05)、産後1カ月に比べて3カ月で有意に低値を示し(p<.05)、参加群の妻の精神的健康状態の回復が認められた。4.結論本プログラムは、高年初産婦の産後の心身の健康と夫婦の関係性を高めるために効果的である可能性が示唆された。高年初産婦とそのパートナーを対象とした妊娠期の夫婦参加型プログラムの実践を通して、プログラム参加群と対照群との比較を検討した。計画の段階では、プログラム参加者25組を予定していたが、高年初産婦とそのパートナーのリクルートに困難をきたし、実際には予定人数を確保することができなかった。また、計画の段階では、妊娠期、産後における継続的なプログラムの実践を予定していたが、実際には産後プログラムの実践と評価までは至らなかった。プログラム評価の分析としては、妊娠期プログラムに参加した参加群15組、対照群15組の比較検討を行った。本研究では、高年初産婦の心身の健康状態と夫婦の関係性を高めるプログラムを開発し、その介入効果を検討することが目的であった。プログラム評価を参加群と対照群とで比較検討した結果、妻への夫の関わり満足感では、対照群の妻の満足感が低下したが、参加群の妻および夫の認識には変化がなく、夫の関わりに対する妻の満足感の低下が回避できた。また、妻の身体的負担感では、参加群において産後の妻の負担感に対する夫の認識が高まった。産後の妻の精神的健康状態(EPDS)では、参加群の妻では妊娠期と産後1カ月に比べて3カ月で有意に低値を示した(p<.05)。以上の結果を踏まえて、高年初産婦の夫婦の関係性および妻の心身の健康状態を高めるプログラムの効果が検証させた。本研究課題としては、以下の点が考えられる。1)介入プログラムの時期と回数に関して:本研究では、妊娠期プログラム1回の開催であったことから、介入効果が十分であったとはえない。よって、妊娠期から産後における継続的な看護介入プログラムの時期を検討し、回数を確保することが必要である。2)対象の初産婦夫婦への拡大:本研究では、高年初産婦とパートナーに焦点を当て、高年初産婦の心身の健康状態のリスクが回避でき、夫婦の協同の基に親への移行がスムーズにいくような妊娠期からの夫婦の関係性への支援、知識提供等のプログラムを開発した。今後は、親になる移行期の発達課題、および現在わが国で問題視されている虐待や産後うつの予防的看護介入を考慮しながら、対象を初産婦とそのパートナーまで拡大をしたプログラムの開発が必要である。【研究の目的】妊娠期及び産後1カ月・3カ月の高年初産婦とパートナーの夫婦の関係性および夫の関わりに対する妻の満足感について夫婦の認識を明らかにする。今回は、妊娠期の状況について報告する。【研究方法】1)対象A市開催の出産・育児準備クラスに参加した高年初産婦とその夫8組とした。2)方法妊娠期に夫婦個別に半構造化面接法による質的調査を実施した。3)調査内容1対象夫婦の属性:年齢、職業、結婚の時期、妊娠経過、家族構成等、2高年初産婦の心の健康状態、身体的疲労感の自覚。3夫婦各々の「夫婦の親密性」「家族システム」「親になる意識」の認識。4)分析:妊娠期の夫婦関係及び高年初産婦への夫の関わりについて、妻と夫の認識を分析した。【結果】1)対象の背景平均年齢は妻38.75歳、夫42.75歳、妊娠の成立は自然妊娠6組、不妊治療後2組、妊娠経過は軽度の妊娠糖尿病2名、切迫早産の既往1名であり、その他5名は順調であった。

就労状況は妻常勤3名、パートタイム2名、主婦3名、夫会社員6名、公務員1名、大学教員1名、家族構成は全員夫婦2人であった。2)妊娠期の高年初産婦の夫婦の実態として、妊娠経過中の妻の健康状態は良好であり、夫婦関係では夫が妻を気遣い、家庭内役割を担う状況であった。妊娠中から子どもを迎える準備を夫婦で話し合い、親意識を高めていた。夫婦は高年であることは若い時の妊娠よりも気持ちの余裕を持ちながら子育てできるため、高年初産婦であることを強みと実感していた。結果を踏まえて、妊娠期から良好な夫婦関係を築くことにより、産後の夫婦の親密性と家族機能を高め、高年初産婦の心身の健康を安定へと導くことが期待される。対象夫婦の面接時期の遅れによる。計画当初は、3か月までの時点に係る面接時期と分析を合わせて1年の計画としていたが、対象者の確保や面接調整に多くの時間を要し、その後3か月までの継続的な面接と分析とが後半に移行したために予定よりも遅れた経過となっている。研究目的は、高年初産婦とその夫8組を対象に、妊娠期及び産後1カ月・3カ月の段階で面接調査を行い、妻の心身の健康状態及び夫の関わりに対する妻の満足感について夫婦の認識を明らかにすることである。今回は、産後1カ月の妻の状況について報告する。1)対象の背景分娩方法は、自然分娩4名、無痛分娩2名(うち1名は吸引分娩)、吸引分娩1名、帝王切開1名であった。産後1カ月の妻の健康状態は全員良好であり、子どもの状況は順調な発育であった。1カ月の家事育児の協力体制は、里帰り5名、実母の手伝い2名、夫の協力のみ1名であった。2)産後1カ月の高年初産婦の心身の健康状態は、【高年出産が影響する心身の回復の遅れ】【育児や児の生活リズムに適応できない心身の負担感】の2カテゴリに集約された。精神的疲労については、実感あるが高年初産とは無関係8名であり、理由は、赤ちゃんが思うように泣き止まない、母乳が思うように出ない等の「不規則な児の生活リズムにより生じる睡眠不足」であった。身体的疲労については、実感あるが高年初産とは無関係4名、実感ありで高年初産が影響している2名であり、実感ありの理由は、寝不足の回復力が遅い、授乳の姿勢で下を向いていたら、首や肩がパンパンになる等、「妊娠・出産の影響に伴う産後のマイナートラブル」のサブカテゴリであった。3)1カ月の夫の関わりに対する妻の満足感は、【妻の心身への夫の気づかい】【夫婦の家庭内役割の協同】【夫の父親らしさ】の3カテゴリに集約された。赤ちゃんの世話や夜の睡眠がとれないときに愚痴や不安を黙って聞いてくれる等「育児の心配事を聞くなどの精神的な気づかい」、家事も赤ちゃんのお世話も可能なことは積極的に協力してくれる等の「夫婦の連携・協同による育児」、赤ちゃんのことをじっくり観察して夫婦で会話をする等「子どもを通した夫の父親としての優しさや頼れる姿を実感」のサブカテゴリであった。初年度の妊娠期から産後3カ月までの面接調査の結果を踏まえて、妊娠期の高年初産婦とそのパートナーを対象にした夫婦参加型クラスを実践している。プログラム内容の介入効果を検証し、産後の夫婦の親密性を高め、高年初産婦の心身の健康状態を高めるクラスを運営することが本研究の目的である。しかし、1)研究協力施設の母親学級における高年初産婦の参加者数が少ないうえ、2)対象夫婦の仕事調整ができずに本研究のクラスに参加できない等の理由により対象者リクルートに困難をきたしている。本研究のクラスに選定した介入群は、25組を予定しているが、上記の理由により現在までに参加した夫婦が少なく、クラス参加夫婦の介入群を募り、クラス参加した夫婦のクラスを実践している。1.目的高年
サルコペニアと運動による骨格筋内マイオネクチン発現変化が鉄代謝に与える影響の検証

運動は高齢化が進む我が国において様々な疾患に有効な予防や治療であり、安価であることからも今後益々重要となる治療法である。運動によって最も影響を受ける臓器は骨格筋である。近年骨格筋からもホルモンが分泌されることが発見され、それらはマイオカインと総称されている。その中の一つであるマイオネクチンの働きは今まで明らかにされてこなかったが、近年、鉄代謝に関係し骨髄から分泌されるエリスロフェロンと同一蛋白である事が判明した。鉄代謝は貧血や様々な臓器傷害に関係することがわかりつつある。本研究は、運動が骨格筋から分泌されるマイオネクチンの発現に影響し、様々な疾患の治療法になりうる可能性を検討することである。
触媒反応励起分子の検知・役割解明・利用

Pd,Pt,Rhなどの単結晶表面上のCO酸化(CO+O_2)反応で生成・脱離直後の振動励起CO_2分子の赤外線化学発光測定に世界に先駆けて成功させた技術を用い、工学的に重要な触媒反応に応用し、その反応ダイナミクスを解明することを目的とした。特に、環境汚染物質除去触媒反応(NO+CO,N_2O+CO,N_2O+CH_4など)については、活性向上のキーポイントになる表面酸素種(O(a))の除去で生成する振動・回転励起CO_2分子の赤外化学発光測定から、反応場効果および反応ダイナミクスを明らかにすることや、さらに、N_2Oなどから生成する発生期の酸素(解離直後のホットな酸素原子)とCO_2振動・回転エネルギーとの関係を明らかにし、メタン(CH_4)活性化におけるホット酸素原子の役割を解明することが目的となる。さらに、メタンの改質・部分酸化反応(CH_4+H_2O→CO+3H_2,CH_4+1/2O_2,→CO+2H_2)については、天然ガス(メタン主成分)の合成ガス(CO+H_2)への変換においては、発熱反応と吸熱反応が近接するためエネルギー授受も含めた反応ダイナミクスを解明することが重要であり、反応で生成する振動励起COおよびCO_2の赤外発光分光を行い、生成・脱離直前の反応素過程を明らかにすると同時に、ヒータブル分子線技術を用い、反応分子であるCH_4分子の励起により、その振動・並進エネルギー依存性から活性向上のための必須条件を明らかにすることが目的となる。本研究においては、既設の分子線真空反応装置についてスキマー付ヒータブルノズルシステムおよびターボ分子ポンプ差動排気システムを増設し、Rh(111)及びRh(110)上のCO+N_2O反応において、逆対称伸縮振動と比較して変角振動が励起しており、比較的まがった分子構造をもった遷移状態をもつことを明らかにした。
自己同型群による不変部分頂点代数の表現の研究

(1)頂点代数Vに対して,V加群の自然な拡張として対数項付きV加群を定義した.さらに対応するヅー代数を構成した.つまり,既約な対数項付きV加群達と,ヅー代数の既約左加群達との間に一対一対応があることを示した.これはヅーの結果の自然な拡張になっている.(2)格子頂点代数に対して対数項付き加群の具体例を与えた.格子頂点代数は多くの興味深い部分頂点代数を持つため,この例から多くの対数項付き加群の例を構成することが出来る.例えば中心電荷が小さなヴィラソロ頂点代数やハイゼンベルグ頂点代数に対して対数項付き加群を構成することが出来る.頂点代数上の加群論を継続して研究している.加群が完全可約とは限らない頂点代数の表現論においては,通常の繋絡作用素に対数項を許した対数的繋絡作用素が現れることがよく知られており,対数的共形場理論に関連して盛んに研究されている.筆者は,頂点代数の誘導加群を考察する過程で,加群自体に対数項を許したものを扱うとが自然であると考え,今年度は頂点代数V上の加群を,作用に対数項を許すように拡張した.この拡張された加群を対数項付き(V,T)加群と呼んでいる.そのボーチャーズ恒等式を求めた.また,対応するヅー代数を構成し、対数項付き(V,T)加群がそのヅー代数で制御されることを示した.より具体的には既約な対数項付き(V,T)加群と,ヅー代数の左既約加群とが1対1に対応していることを示した.この結果は,ヅーが通常の加群に対して示した結果,および筆者が以前導入した(V,T)加群に対して示した結果の自然な拡張になっている.さらに格子頂点代数に対して非自明な対数項付き(V,T)加群の例を構成した.これはハイゼンベルグ頂点代数の,通常の意味での既約でない直既約加群を格子頂点代数上に誘導したものになっている.格子頂点代数の通常の加群は全て完全可約であることが知られているが,その拡張である対数項付き加群ではそうなっていないことが興味深い.また格子頂点代数は多くの興味深い頂点代数を部分代数として持つため,この例から多くの対数項付き(V,T)加群の例を構成することが出来る.例えば中心電荷が小さなヴィラソロ頂点代数やハイゼンベル頂点代数に対して非自明な対数項付き(V,T)加群が構成出来る.(1)頂点代数Vに対して,V加群の自然な拡張として対数項付きV加群を定義した.さらに対応するヅー代数を構成した.つまり,既約な対数項付きV加群達と,ヅー代数の既約左加群達との間に一対一対応があることを示した.これはヅーの結果の自然な拡張になっている.(2)格子頂点代数に対して対数項付き加群の具体例を与えた.格子頂点代数は多くの興味深い部分頂点代数を持つため,この例から多くの対数項付き加群の例を構成することが出来る.例えば中心電荷が小さなヴィラソロ頂点代数やハイゼンベルグ頂点代数に対して対数項付き加群を構成することが出来る.頂点代数に有限群が作用している状況で,固定部分頂点代数を考え,その表現論を継続して研究してる.もとの頂点代数の表現と,固定部分頂点代数の表現を結びつける重要な対象として,これまでツイステッド加群が主に扱われてきた.しかし,ツイステッド加群は各自己同型に対して定義される加群であるため,異なる自己同型に付随するツイステッド加群達の直和は,一般にツイステッド加群とはならない等の不便さがあった.このことは,固定部分頂点代数の表現において,多元環の表現論の類似を展開するための障害の一つとなってきた.特に群が非可換のときに大きな障害となっている.今年度,筆者は直和で閉じるようにツイステッド加群を拡張した.この拡張された加群を(V,T)加群と呼んでいる.ツイステッド加群は,付随している自己同型の位数をTとおいたとき(V,T)加群となっている.まず,そのボーチャーズ恒等式を求めた.さらに,対応するヅー代数を構成し、(V,T)加群がそのヅー代数で制御されることを示した。より具体的には既約(V,T)加群と,ヅー代数の左既約加群とは1対1に対応していることを示した.Tが1の場合は,(V,T)加群は通常の加群に一致するため,筆者の結果はヅーの結果の自然な拡張になっている.また,これまで各自己同型に対して定義されてきたヅー代数は全て今回得られたヅー代数の剰余代数として統一的に扱うことが出来る.さらにツイステッド加群の直和になっていない(V,T)加群の例を与えた.頂点代数の加群の定義を拡張した対数項付き加群を,昨年に引き続いて調べた.対応するヅー代数の構成の一部を改良することにより,ヅー代数の左加群と対数項付き加群との一対一対応の証明が見通しよくなった.また,格子に付随する頂点代数上の対数項付き加群の構成が簡略化された.ハイゼンベルグ頂点代数上のある条件を満たす任意の通常加群から格子頂点代数上の対数項付き加群が構成できるため,対数項付き加群が非常にたくさんあることが分かる.

このことは,頂点代数の部分代数を考えたとき,部分代数上の通常加群を,もとの頂点代数上に誘導することにより,対数項付き加群が自然に現れることの例になっている.しかし,対数項付き加群がどれくらいたくさんあるか等の状況はまだよく分かっておらず,特に対数項が実際に現れる既約加群があるかどうかは不明である.また,頂点作用素に対数項を許すように頂点代数の定義を拡張し,対応するボーチャーズ恒等式を求めた.ただし,ここで定義したものは,正確には非可換な頂点代数の拡張である.ハイゼンベルグ頂点代数とテンソル代数,および上記の格子頂点代数上の対数項付き加群を用いてそのような例を構成した.この例はハイゼンベルグ頂点代数の拡大になっており,intertwining頂点代数の拡張になっている.さらに同様に手法により,その拡張された頂点代数の加群を定義して,格子頂点代数上の対数項付き加群を用いて例を構成した.代数学頂点代数上の加群の拡張である対数項付き(V,T)加群を導入して,その性質をある程度調べることが出来た.またその具体例をたくさん構成することが出来た.固定部分頂点代数の表現を扱うために,ツイステッド加群より自然な加群のクラスを導入出来た.さらにそのヅー代数を構成することにより,その既約加群の分類をヅー代数の左既約加群の分類に帰着することが出来た.対数項付き(V,T)加群のモジュラー不変性を示し,具体例に対して指標を計算する.(V,T)加群をさらに対数項付きの加群に拡張し,そのヅー代数を構成する.具体例に対してそれらの既約加群を決定する.該当なし
歯原性上皮の腫瘍化における歯の発生プログラム制御機構の異常に関する研究

歯原性上皮の腫瘍化や細胞分化における歯の発生プログラム制御因子の影響について検索した。Notchとそのリガンドの発現は、歯胚・エナメル上皮腫ともに、主として基底膜より離れた上皮性細胞にみられた。幹細胞関連分子CD133の発現は、悪性エナメル上皮性腫瘍で歯胚・エナメル上皮腫より有意に高かった。ABCG2は歯胚上皮に反応がみられず、エナメル上皮腫・悪性エナメル上皮性腫瘍ではいくつかの症例において腫瘍細胞に陽性を示した。オートファジー関連分子AGT5のエナメル上皮腫・転移性エナメル上皮腫での発現は、歯胚より低下を示した。Beclin1・ATG5ともに、エナメル上皮腫において顆粒を持つ腫瘍細胞で発現が著明だった。歯原性上皮の腫瘍化や細胞分化における歯の発生プログラム制御因子の影響を解明するため、様々な発生過程で細胞分化や運命決定に関わるNotchとそのリガンドについて検索した。1.方法:エナメル上皮腫32例(濾胞型18例、叢状型14例;棘細胞腫亜型8例、顆粒細胞亜型4例を含む)と対照の歯胚9例を用い、Notch1, 2, 3およびDeltal, Jagged1の発現についてRT-PCR法およびin situ hybridization法により解析した。3. in situ hybridization法の結果:歯胚では、Notch1, 2, 3は内エナメル上皮を除く歯原性上皮にみられ、Delta1, Jagged1の発現は内エナメル上皮で他の上皮成分より低かった。エナメル上皮腫では、Notch1, 2, 3, Delta1, Jagged1は胞巣中央部の腫瘍細胞にみられ、Notch2, Delta1, Jagged1は辺縁部の腫瘍細胞でも発現する症例があった。角化や顆粒細胞化を伴う腫瘍細胞でNotch1, 2, 3, Delta1, Jagged1の発現はみられなかった。これらのNotchシグナル伝達分子は、歯胚の間葉成分やエナメル上皮腫の間質でも弱く発現した。4.考察:歯胚・エナメル上皮腫におけるNotchとそのリガンドの発現より、Notchシグナル伝達が歯原性上皮の細胞分化や増殖の制御に関わることが示唆された。歯原性上皮の腫瘍化や細胞分化における歯の発生プログラム制御因子の影響を解明するため、幹細胞の関連分子であるCD133,Bmi-1,ABCG2について検索した。1.方法:エナメル上皮腫47例(濾胞型26例、叢状型21例;棘細胞腫亜型12例、顆粒細胞亜型7例を含む)、悪性エナメル上皮性腫瘍6例と対照の歯胚12例を用い、CD133,Bmi-1,ABCG2の発現についてRT-PCR法および免疫組織化学により解析した。3.免疫組織化学の結果:CD133とBmi-1は、歯胚・エナメル上皮腫・転移性エナメル上皮腫では基底膜近傍の上皮性細胞に反応し、エナメル上皮癌・明細胞性歯原性癌では殆どの腫瘍細胞に陽性だった。CD133の発現は、悪性エナメル上皮性腫瘍で歯胚・エナメル上皮腫より有意に高かった。ABCG2は、歯胚の上皮成分には反応がみられず、エナメル上皮性腫瘍のいくつかの症例において腫瘍細胞が陽性を示した。また、顆粒細胞亜型のエナメル上皮腫では顆粒を有する腫瘍細胞に陽性を示す症例があった。ABCG2の発現は、悪性エナメル上皮性腫瘍で歯胚より有意に高かった。4.考察:歯胚・エナメル上皮腫性腫瘍におけるCD133,Bmi-1,ABCG2醗現より、これらの幹細胞関連分子が歯原性上皮の細胞分比や増殖の制御に関わることが示唆された。歯原性性上皮の腫瘍化や細胞分化における歯の発生プログラム制御因子の影響を解明するため、オートファジー関連分子であるBeclin1およびATG5について検索した。1.方法:エナメル上皮腫41例(濾胞型21例、叢状型20例;棘細胞腫亜型10例、顆粒細胞亜型7例を含む)、悪性エナメル上皮性腫瘍6例と対照の歯胚11例を用い、Beclin1およびATG5の発現についてRT-PCR法,ウエスタンブロット法、免疫組織化学により解析した。2.RT-PCR法およびウエスタンブロット法の結果:全ての歯原性組織において2Beclin1およびATG5のmRNA発現が認められた。3.免疫組織化学の結果:Beclin1は、歯胚・エナメル上皮腫・転移性エナメル上皮腫では基底膜近傍の上皮性細胞に反応した。ATG5は、歯胚では殆どの上皮成分に反応したが、エナメル上皮腫と転移性エナメル上皮腫ででは辺縁部腫瘍細胞で中央部腫瘍細胞より反応は強かった。

また、顆粒細胞亜型のエナメル上皮腫では、Beclina,ATG5ともに顆粒を有する腫瘍細胞に反応が著明で、エナメル上皮癌・明細胞性歯原性癌では殆どの腫瘍細胞に陽性だった。4.考察:歯胚・エナメル上皮腫性腫瘍におけるBeclin1およびATG5の発現より、オートファジーが歯原性上皮の細胞分化や増殖の制御に関わることが示唆された。
致死性不整脈の分子生物学的、電気生理学的検討

家族性心房細動症例に対し、書面にて説明し同意を得た上で、遺伝子解析目的の末梢血採取を行った。これまでに収集したサンプルは6家系、内訳は家族性4例、若年性2例であった。これらの家系に対しPCR、DNAシークエンスにて塩基配列を解析した。候補遺伝子アプローチにより、KCNQ1,KCNH2,SCN5A,KCNE1,KCNE2,KCNJ2,CACNA1C遺伝子の解析を行なった。これまでに家族性心房細動において報告のある遺伝子において変異は同定されなかった。今後、次世代シークエンサーの応用により原因遺伝子の検索を行なう予定である。「研究目的」若年発症や家族発生が認められる心房細動において、未解明の遺伝子異常を明らかにし電気生理学的に機能解析を行うことで、心房細動をチャネル病として確立させることを目指すとともに、心房細動の発生機序と病態を解明し、新しい治療法を探索する。「平成22年度の研究成果」1、サンプル収集状況当院の外来および入院患者のうち、若年発症(40歳未満)、および家族内集積を示す症例に対し、書面にて説明をし同意を得た上で、遺伝子解析目的の末梢血採取を行った。内1家系は兄弟とも30歳代前半の心房細動発症例でありいずれもカテーテルアブレーションの治療歴を有し、父親も若年より心房細動を指摘されており、明らかな優性遺伝形式を示した。3、途中結果これまでに家族性心房細動において報告のある遺伝子において変異は同定されなかった。つまり、本家系は新しい遺伝子変異を有する貴重な症例である可能性がある。また、家族の遺伝子解析にあたり幼児の採血と代替なる手段として、口腔粘膜細胞からのDNA抽出、変異検索を行い、これまでに報告がなかった為発表した。また、従来の解析手段にて同定した発熱で顕在化したBrugada症候群患者の遺伝子解析を行い、SCN5A遺伝子に新規の変異を同定したため、発表した。
会計情報公開制度における非財務関連的情報のコミュニケーション効果に関する実証研究

本研究は、電気機器業種第一部上場会社107社の有価証券報告書(平成元年平成5年)535、および同業種第二部上場会社54社の有価証券報告書(平成元年平成5年)270合計805データをサンプルとして、その中でもとりわけ有価証券報告書の中に記載されている財務関連的情報と非財務関連的情報の2種類の情報に焦点を絞って分析調査を行った。ここで財務関連的情報としては「1株当り当期純損益」、「1株当り純資産額」および「当期純利益」の計量的データを抽出し、そして非財務関連的情報としては「国内環境」、「国際環境」および「経営戦略」に関する経営者のエクスプレッションの非計量的データを抽出しこれを分析した。その結果わが国企業の会計情報公開制度のもとで開示される経営者のエクスプレッションに代表される非財務関連的情報が株主・債権者・取引先・国家地方公共団体・地域住民・経営者・従業員等の会計情報利用者の企業業績の良しあしの判断資料として財務諸表上の当期純利益に代表される財務関連的情報よりも時間的に先行する指標となるという結論を得た。これは「企業の利害関係者の意思決定過程においては、非計量的非財務関連的情報に対して相当程度の依存関係を認めることができるのではないか」という当初に設定した仮説を実証すると共に非財務関連的情報が予測情報として非常に重要な役割を果たしその利用者に対して財務関連的情報よりも大きなコミュニ2ーション効果を及ぼすものであることを提示するものである。なお、予測情報の信頼性という点をみてみると、予測そのものが行動的意味をもっているため、これを測定することには困難が伴う。予測が予測された事象に対して影響を及ぼすという予測のエディプス効果が現れるからである。そのため、本研究では予測情報の信頼性を確証することはできなかったわけであるが、これが本研究の限界であると共に今後の研究課題でもある。本年度は、一部上場会社のうち電気機器業界98社の有価証券報告書総覧(平成元年平成5年)490データをサンプルとして、調査研究を行った。このなかで、非財務関連的情報としては[営業の概況]の中に見いだされる「国際環境」・「国内環境」・「企業戦略」に関する経営者のエクスプレッションの非計量的データを抽出し、そして財務関連的情報としては[経理の状況]における「当期純利益」・「1株当り純資産額」・「1株当り当期純利益」および「会社の概況」における「1株当り配当等の推移」の計量的データを抽出し、これを分析した。その結果、非計量的非財務関連的情報としての経営者のエクスプレッションに良好な記述がみられるときは、計量的財務関連的情報としての次年度ないし次次年度の当期純利益に増加傾向がみられるという相関関係が存在することを析出した。わが国企業の会計情報公開制度のもとで開示される経営者のエクスプレッションに代表される非計量的非財務関連的情報が、株主・債権者・取引先・国家地方公共団体・地域住民・経営者・従業員等の会計情報利用者の企業業績の良しあしの判断資料として、財務諸表上の当期純利益に代表される計量的財務関連的情報よりも時間的に先行する指標となる、という分析結果は、当初に設定した「会計情報利用者が、その意思決定過程において主として財務諸表に代表される計量的財務関連的情報を利用するときは、財務諸表が複式簿記機構を基礎とする会計の集計過程を経て作り出される最終結果たる集計値(aggregates)を表示するものであるから、集計以前の基礎にある生のデータ(underlying raw data)を識別することができないために、非計量的非財務関連的情報に対して相当程度の依存関係を認めることができるのではないか」という仮説を、実証するものである。

本年度は、電気機器業種第一部上場会社107社のうち、前年度に分析し終えた98社を除く9社の有価証券報告書総覧(平成元年平成5年)45データ、および同業種第二部上場会社54社の有価証券報告書総覧(平成元年平成5年)270データをサンプルとして、調査研究を行った。前年度同様、非財務関連的情報としては[営業の概況]の中に見いだされる「国際環境」・「国内環境」・「企業戦略」に関する経営者のエクスプレッションの非計量的データを抽出し、また財務関連的情報としては[経理の状況]における「当期純利益」・「1株当り純資産額」・「1株当り当期純利益」および[会社の概況]における「1株当り配当等の推移」の計量的データを抽出し、これを分析した。その結果、わが国企業の会計情報公開制度のもとで開示される経営者のエクスプレッションに代表される非財務関連的情報が、株主・債権者・取引先・国家地方公共団体・地域住民・経営者・従業員等の会計情報利用者の企業業績の良しあしの判断資料として、財務諸表上の当期純利益に代表される財務関連的情報よりも時間的に先行する指標となる、という結論を得た。これは、「企業の利害関係者の意思決定過程においては、非計量的非財務関連的情報に対して相当程度の依存関係を認めることができるのではないか」という当初に設定した仮説を実証すると共に、非財務関連的情報が予測情報として非常に重要な役割を果たすことができることを提示するものである。なお、予測情報の信頼性という点をみてみると、予測そのものが行動的意味をもっているため、これを測定することには困難が伴う。予測が予測された事象に対して影響を及ぼすという予測のエディプス効果が現れるからである。そのため、本研究では、予測情報の信頼性を確証することはできなかったわけであるが、これが本研究の限界であると共に、今後の研究課題でもある。
細胞骨格と細胞外基質からみた弾性・筋性動脈の移行部の機能構築についての研究

弾性動脈である大動脈の内皮細胞について、アクチンフィラメントの配列を調べたところ、筋性動脈である腎臓内動脈の内皮細胞と基本的な差はなく、むしろ筋性動脈領域内での部域差の方が顕著であることがわかった。それに対し、大動脈において、内皮細胞のアクチンフィラメントが、生後発達期にstress fiberパターンからperipheral bandパターンへと、配列を変えることが明らかになった。また腎臓内動脈について、内皮下の基底膜の構造を調べたところ、直径に対応して、微細構造上の変化があることが見つかった。弾性動脈と筋性動脈の中膜については、一つの臓器内で両者の移行部の観察できる肺動脈を対象に、微細構造を観察した。その結果、肺動脈に関しては、弾性動脈から筋性動脈への移行が、急激に起こり、基本的に両者の間に移行形が存在しないことが明らかになった。また腎臓内の動脈について、中膜平滑筋の重鎖インフォームを調べたところ、輸入細動脈と輸出細動脈で、異なる型を示すことが明らかになった。すなわち、輸入細動脈は、成体型の大きな収縮力をもつと考えられるSM2を発現し、これに対し輸入細動脈は、胎児型で小さな収縮力を持つと考えられるSMembを発現していた。糸球体については、特に足細胞の細胞骨格を、実験的なモデルを使って解析した。単離潅流腎のモデルで、糸球体濾過障壁が伸展性を有することが明らかになったが、足細胞の細胞骨格には、その伸展性を調節する役割があると考えられる。また馬杉腎炎のモデルで、足細胞の足突起の消失に伴って、アクチンフィラメントが再配分され、細胞が基底膜から剥がれるのに抵抗する力を発生する役割を持つことが明らかになった。糸球体の成長に伴い、おもに毛細血管の総延長が延びることにより糸球体の体積が増大すること、またその際、糸球体基底膜の表面積の拡大が並行して起こることがわかった。そして基底膜の拡大装置と考えられるoutpockets構造が、糸球体の辺縁部にのみ分布するという所見を得たが、これは糸球体基底膜が糸球体の内部で再配分されることを示唆している。平成6年度は、当初の計画通り、ラットの肺と腎の完全連続切片の作成と、光学および電子顕微鏡による観察を優先させた。臓器を完全にカバーする連続切片の精密な観察と、電子顕微鏡による超微細形態学的所見により、以下の点が明らかになった。(1)弾性動脈から筋性動脈への移行は、腎内動脈系では大動脈から腎動脈が分岐する点で起こるのに対し、肺動脈系においては肺の実質組織内にあることが示された。また、両者の移行は特定の場所で比較的“急激に"起こることが明らかとなった。(3)大動脈から腎動脈への移行部では、弾性動脈と筋性動脈との間に、細胞外基質や弾性板が両者の中間的な性質を持つ短い部分を介していた。糸球体については、とくに足細胞の細胞骨格を、実験的なモデルを使って解析した。単離潅流腎のモデルで、糸球体濾過障壁が伸展性を有することが明らかになったが、足細胞の細胞骨格には。その伸展性を調節する役割があると考えられる。

また馬杉腎炎のモデルで、足細胞の足突起の消失に伴って、アクチンフィラメントが再配分され、細胞が基底膜から剥がれるのに抵抗する力を発生する役割を持つことが明らかになった。糸球体の成長に伴い、おもに毛細血管の総延長が伸びることにより糸球体の体積が増大すること、またその際、糸球体基底膜の表面積の拡大が並行して起こることがわかった。そして基底膜の拡大装置と考えられるoutpockets構造が、糸球体の辺縁部にのみ分布するという所見を得たが、これは糸球体基底膜が糸球体の内部で再配分されることを示唆している。