hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
飼料イネ連作水田における土壌機能の実態解明と適地適作を考慮した栽培法の提示

また9月には灌漑水と田面水を採取するとともに、10月には食用米(ヒノヒカリ)と飼料イネ(ミナミユタカ)の生育調査を実施した。2)1月上旬に土壌表面の帯磁率を定点調査圃場の39地点で測定した結果、現場測定値は、2.428.86 ×10-3 SIと大きく変動した。5月中旬に採取した作土の室内測定値(2.087.65 ×10-3 SI)よりも少し高い値を示したが、両者はきわめてよく対応した(r2 = 0.96)。さらに作土の帯磁率(室内測定)は、砂含量(r = 0.88)、熱硝酸可溶性非交換態カリウム(K)含量(r = 0.67)、K飽和度(r = 0.66)と1%有意な正の相関を示した。適用可能条件は不明だが、調査地域における土壌表面の帯磁率の現場測定は、作土の特性値、特に砂含量の迅速簡易評価として有効になりうることが示唆された。3)定点調査圃場の一つの飼料イネ連作水田の作土と京都大学附属高槻農場の無施肥水田の作土を用いて、蒸留水潅水によるN・K・Siの欠如試験を行った。K飽和度は両土壌ともに2%前後であった。ヒノヒカリとミナミユタカをポット栽培した結果、高槻土壌ではK欠如区の地上部風乾重が最も小さくなったのに対して、御船土壌ではN欠如区とK欠如区の地上部乾物重がほぼ等しく減少した。上記の2つ目の結果と合わせて解釈すると、御船土壌では、飼料イネの連作によって作土の交換態K含量は低下したが、土壌の砂画分に含まれているK含有鉱物が交換態画分を補充する給源となっていたことが示唆された。土壌の帯磁率測定に関する実験が大きく進展した。さらに上記の野外調査やポット試験に加えて、文献調査も実施した。生産者が実践できる土壌診断法である色と砂含量の評価法について取りまとめた。さらに作物収量と土壌肥沃度を改善できる土壌管理の一つとして、下水汚泥などの有機性廃棄物の窒素の肥料効果が熱処理によってどのように変化するかを文献調査した。H29年度には、主に以下の知見が得られた。1)地面の帯磁率測定による作土の砂含量の推定に関して適用可能範囲を明らかにするために、定点水田圃場以外の圃場でも調査を実施した。2017年5月に定点圃場から南側の台地上に位置する5筆のコムギ畑(淡色アロフェン質黒ボク土)、2018年1月に定点圃場に近接する5筆の水田(低地水田土)で同様の測定を行った。その結果、帯磁率の現場測定値と作土の砂含量の関係は、低地の水田と台地のコムギ畑では異なることが明らかとなった。また低地の土地利用調査(2018年1月)も実施した。2)過酸化水素処理後の電気伝導度測定による水田土壌の全窒素含量の推定(オキシドール法)に関して、圃場群スケールでの適用可能性を複数の地点で検証した。京都大学附属木津農場(5筆89点)、京都大学附属京都農場(16筆)、東北大学附属川渡農場(18筆、黒ぼく土)、宇都宮大学附属真岡農場(13筆、黒ぼく土)の4地点で表層土壌試料を2017年4月5月に採取し調査した結果、全窒素含量に対する決定係数は0.250.78となり、いずれの地点でも統計的に有意な決定係数が得られた。さらに黒ぼく水田の2地点では、微粉砕試料の明度から全窒素含量を推定することが全くできなかった(両地点でR2=0.00)。したがって、圃場群スケールでの全窒素含量の推定に関しては、オキシドール法が測色法よりも優れていることが示唆された。3)オキシドール法の普及を目的として、市販のオキシドールや3%過酸化水素(特級試薬1点、国内4点、海外6点)の電気伝導度や陽イオン含量と136点の圃場群試料に対する全窒素含量の推定精度を評価した。その結果、国内で販売されているオキシドールはいずれも電気伝導度が低く、高い推定精度が得られたが、海外の3%過酸化水素は高い電気伝導度を示す商品が多く、供試した6点中2点のみが使用に適していた。上記の野外調査や室内実験に加えて、学会発表や文献調査も実施した。有機性廃棄物や土壌の熱処理に伴う窒素無機化量と肥効の変化に関する既存の知見を取りまとめた。また、水田土壌の簡易診断法に関する現状と課題について紹介した。H30年度には、主に以下の知見が得られた。
タイト結合構成蛋白オクルーディンに関する分子解剖学的研究

タイト結合(TJ)の裏打ち蛋白ZO-1,-2,-3は複合体を形成しTJに局在する。今回、ZO-2のcDNAをC末側から順に削りmyc tagを付与してMDCK細胞で発現し、TJにおけるZO-2の複合体形成様態を調べた。【結果と考察】mycのシグナルは、ZO2myc,PSGmycではTJに認められた。PSmycではごく一部がTJに局在し、大部分はPDZmycと同様に細胞質および一部核に認められた。MDCK細胞においてZO-2が安定してTJに局在するためにはGK domainまでが必要であることがわかった。NRK/ZO2mycではmycのシグナルは細胞質に認められ、ZO-1とは共存しなかった。この結果は、NRK細胞においてはZO-2はZO-1と結合しないことを示唆している。ZO-3は、ZO-1と結合するがZO-2とはしないことがわかっている。従って、ZO-2はN末側で間接的にZO-1,ZO-3と複合体形を形成することが示唆される。TERは、ZO2myc,PSGmycではコントロールと同程度であったが、PSmyc,PDZmycでは上昇した。しかし、各細胞間でOC,ZO-1の発現量の差は認められず、このTERの上昇の機序は今のところ不明である。なお,今回の結果は,第104回日本解剖学会にて発表する.タイト結合(TJ)の膜蛋白であるオクル-ディンの(OC)は、N未とC未を細胞質側に向け細胞膜を4回貫通しており、2つの細胞外ドメインElおよびE2を持っている。ElあるいはE2ドメインを欠失するOC(各々をE2OC,ElOCと呼ぶ)を作製し、ファーウエスタン法にて、欠失がOC同士の蛋白一蛋白相互作用におよぼす影響を調べ(平成9年度)、さらに、これらをMDCK細胞に発現させて(平成10年度)、タイト結合における機能的・形態的変化を調べることでこれらのドメインの機能を解析しようとしている。ファーウエスタン法のために、OC,E2OC,E1OCをGSTとの融合蛋白として発現させた。しかし、OCの発現はうまくいかず、他の2つも発現が弱くさらに検討中である。そこで、先にMDCK細胞での発現を行った。内因性のOCと区別するためにN末にmyc夕グを付与した。その結果、以下のことがわっかた。1.mycOCは、TJ領域に局在化するが、mycElOCとmycE2OCは、細胞膜へは行かず細胞質中に点状に分布していた。ただし、mycElOCとmycE2OCの発現は非常に弱い。2.細胞間の透過性を示す電気抵抗値は、mycOCとmycElOCは低下し、mycE2OCは上昇した。OCを過剰発現すると電気抵抗値は上昇するといわれており、今回の結果と食い違う。現在、これらのトランスフェクタントについて生化学的、形態学的に検討中である。また、TJの裏打ち蛋白であるZO-1およびZO-2についても実験を進めている。生体でのTJの形成過程をフリーズフラクチャーで見ると、TJのストランド付近やストランド中にギャップ結合のプラークが見られることがあり、両者の密接な関係を示唆している。今回、エナメル芽細胞についてギャップ結合の構成蛋白であるconnexin43の分布を調べ報告した。なお,今回の結果は,第104回日本解剖学会にて発表する.
チタン表面層ナノ・配向制御による光機能性表面の創製

工業用純チタン板材を用いて、摩擦加工装置により表面層の組織微細化に及ぼす加工条件の影響を調べた。装置は、フライス盤、直径10mmの円柱状チタン工具と試料固定治具よりなる。その結果、微細結晶粒層を形成させる最適な加圧力と回転速度は、490N、6.5rpsであることが明らかとなった。形成されたビード幅と硬化領域はほぼ一致した。また、深さ方向には約200μmまで硬化していることが分かった。結晶方位制御については、連続繰返し曲げ加工(CCB)装置により、1.5mm厚の高純度チタン板材を加工し、部分焼きなまし(PA)、付加CCB、最終焼きなましプロセスにより表面層に優先方位を発達させることを試みた。その結果、高純度チタンの優先方位形成に関する最適なPA温度は633Kであり、最適な付加CCBは1パスであることが分かった。また、このプロセスによる優先方位TD・s方位率の最大値は65%と極めて高い値を示した。大気雰囲気においては、450°C・1hの加熱条件で形成された酸化膜が最良の光触媒特性(ABS値)を示した。純酸素雰囲気において350°C・8hの条件で形成された酸化膜は、大気雰囲気における最良の値の約3.6倍となる光触媒特性を示した。大気、純酸素雰囲気ともに最良の加熱条件よりも時間を長くすると、安定なルチル構造が増加し、その結果光触媒特性は劣化した。また、再結晶集合組織が発達したチタン板材を大気雰囲気で加熱して得られた酸化膜は、受入材の酸化膜に比べて良好な光触媒特性を示した。工業用純チタン板材を用いて、摩擦加工装置により表面層の組織微細化を試みた。試料固定用工具には、試料に負荷される荷重測定のためのロードセルが装備されている。これにより、摩擦加工時の荷重をモニターできる。これにより、チタン板表面を摩擦し、表面層を微細化させた。その結果、板材表面層約100μmの加工層が形成され、その結晶粒サイズは数μm以下であった。結晶方位制御については、連続繰返し曲げ加工(CCB)装置により、1.5mm厚の高純度チタン板材を加工し、所定の温度で熱処理を施して表面層に優先方位を発達させた。この優先方位形成をSEM/EBSP解析装置等により確認し、板材の圧延方向(RD)あるいは板幅方向(TD)にCCB加工し、パス回数、熱処理温度および時間を変化させて優先方位形成の最適条件を明らかにした。その結果、RD方向にCCBした板材は焼鈍後に集合組織がランダム化したのに対し、TD方向にCCBした板材は焼鈍後であるにもかかわらず圧延集合組織が発達した。受入材および表面層を組織制御した高純度チタン板材の表面の酸化は、大気中で行った。その結果、酸化膜の厚さ変化に伴い、酸化膜の色が変化した。膜厚約40nmと考えられる青色の酸化膜が最も良好な光活性を呈した。また、表面層に優先方位を発達させた板材に形成された酸化膜で極めて良好な光活性を示した。装置は、フライス盤、直径10mmの円柱状チタン工具および工具鋼工具と試料固定治具よりなる。また、チタン工具に比べてSK3工具を用いた方がより板材深層部まで影響を及ぼし、微細粒層が形成されることが明らかとなった。また、このプロセスによる優先方位TD-s方位率の最大値は65%と極めて高い値を示した。表面に酸化膜を形成された高純度チタン板材を曲げ変形させ、酸化膜を破壊させて、表面をSEM観察した結果、光活性の優れた青色酸化膜の厚さは4050nmであることが確認された。また、酸化膜をX線光電子分光法(XPS)で解析し、Ti2pの結合エネルギーの値から酸化膜がTiO_2であることが確かめられた。

その結果、高純度チタンの優先方位形成に関する最適なPA温度は633Kであり、最適な付加CCBは1パスであることが分かった。また、このプロセスによる優先方位TD・s方位率の最大値は65%と極めて高い値を示した。大気雰囲気においては、450°C・1hの加熱条件で形成された酸化膜が最良の光触媒特性(ABS値)を示した。純酸素雰囲気において350°C・8hの条件で形成された酸化膜は、大気雰囲気における最良の値の約3.6倍となる光触媒特性を示した。大気、純酸素雰囲気ともに最良の加熱条件よりも時間を長くすると、安定なルチル構造が増加し、その結果光触媒特性は劣化した。また、再結晶集合組織が発達したチタン板材を大気雰囲気で加熱して得られた酸化膜は、受入材の酸化膜に比べて良好な光触媒特性を示した。
ユーロ導入とEU拡大がEU経済に及ぼす諸効果

本研究プロジェクトは、EUの金融市場統合、EUの経済統合、EU諸国の生産性、EU拡大と直接投資、EUにおける物価、拡大EUにおけるユーロ、EUにおける労働市場の研究テーマについて研究を進めた。EUが進めてきた市場統合、経済統合、そして、通貨統合が、既存EU諸国において、生産物市場(物価収斂効果)と生産要素市場(労働市場と資本市場)と生産性と金融市場にどのような影響を及ぼしたかを分析した。また、EU拡大が直接投資に及ぼす影響を分析するとともに、新EU加盟国のユーロ圏への加盟の可能性について、最適通貨圏の観点から分析し、さらに、新EU加盟国のユーロ圏加盟に備えた通貨政策についても分析した。なお、これらの研究成果の一部は、小川英治編『EUスタディーズ2経済統合』(勁草書房、2007年)として出版された。本研究プロジェクトの研究メンバー(研究代表者、研究分担者、海外共同研究者)がそれぞれ、EUの金融市場統合、EUの経済統合、EU諸国の生産性、EU拡大と直接投資、EUにおける物価、拡大EUにおけるユーロ、EUにおける労働市場の研究テーマについて研究を進めている。これらの研究は、共通して実証分析が中心となる。EUが進めてきた市場統合、経済統合、そして、通貨統合が、既存EU諸国において、生産物市場(物価収斂効果)と生産要素市場(労働市場と資本市場)と生産性と金融市場にどのような影響を及ぼしたかを分析している。また、EU拡大が直接投資に及ぼす影響を分析するとともに、新EU加盟国のユーロ圏への加盟の可能性について、最適通貨圏の観点から分析し、新EU加盟国のユーロ圏加盟に備えた通貨政策についても分析している。本研究プロジェクトの研究メンバー(研究代表者、研究分担者、海外共同研究者)がそれぞれ、EUの金融市場統合、EUの経済統合、EU諸国の生産性、EU拡大と直接投資、EUにおける物価、拡大EUにおけるユーロ、EUにおける労働市場の研究テーマいついて研究を進めている。また、この段階での研究成果(研究メンバーの論文7本)を小川英治編著『EUスタディーズ2経済統合』(勁草書房、2007年9月)として出版した。本研究プロジェクトの研究メンバー(研究代表者、研究分担者、海外共同研究者)がそれぞれ、EUの金融市場統合、EUの経済統合、EU諸国の生産性、EU拡大と直接投資、EUにおける物価、拡大EUにおけるユーロ、EUにおける労働市場の研究テーマについて研究を進めた。これらの研究成果を発表するために、2008年7月19日に一橋大学で、イタリア・ボッコーニ大学と共同で国際コンファレンスを開催した。この国際コンファレンスでは、イタリア・ボッコーニ大学の2人の教授と在日イタリア大使館のエコノミストを招聘して、発表された論文に基づいて、議論を行った。また、2009年2月23日に一橋大学で、イギリスとフランスとドイツよりそれぞれEU経済論の研究者を招聘して、発表された論文に基づいて、議論を行った。これらの2つの国際コンファレンスで発表された論文については、http://www.euij-tc.org/news/events_2007/20080719/index_j.htmlとhttp://www.euij-tc.org/news/events_2007/20090223/index_j.htmlを参照せよ。
細胞における甲状腺ホルモン作用の分析:ホルモン応答性核蛋白の誘導機構とその機能

2)甲状腺ホルモン応答性のラット肝細胞核蛋白(n蛋白)のcDNAを用いた実験で、T3によるn蛋白の増加はmRNAの増加によるものである事を示した。このcDNAが真にn蛋白のcDNAであることを証明する為の作業を進めているが、依然n蛋白のcDNAの全長が得られておらず、部分的に解析されたアミノ酸配列との比較も出来ていない。3)前年度の研究において残された課題である、T3の核への移行について、核に移行するT3はcarrierを介してエネルギー依存性に取り込まれたT3であり、さらに核外から核内へのT3の取り込みについても独自の調節機構が存在することを解明した(Endocrinology 130:2317,1992)。さらにこの研究の延長として、T3とT4においては細胞内の輸送機構は異なる事を示した。T4と違いT3の細胞外から核内への移行は細胞周期の各時期で異なり、s期において取り込みが最も多く、またこの時期に核受容体数も増加していた。さらに培養ラット肝癌細胞(dRLh-84)において、T3は細胞増殖作用を示したが、この作用はs期を短縮する事によるものであった。すなわちs期には細胞へのT3取り込みと核受容体数の増加とともにT3作用が増大する事を見いだした(manuscript in preparation)。A)甲状腺ホルモン(T3)応答性ラット肝細胞タンパク質(n蛋白)を精製し、その抗体を作製した。Western blottingによりn蛋白は肝細胞核と細胞質に存在し、甲状腺摘除ラットに少量のT3を投与後迅速に増加した。脳にも存在するが、T3に対する応答性は無かった。n蛋白はT3作用の場である細胞核に存在する事から、T3作用に重要な役割を果している可能性がある。現在そのcDNAのクロ-ニング中である。B)Non thyroidal illnessにおけるT3作用の変化について、malic enzyme,n蛋白、NADPH依存性細胞質T3結合タンパク質(CTBP)を指標にストレプトゾトシン糖尿病(DM)ラットを用いて検討したところ、基本的なT3作用はDMラットでは変化なかった。これは肝細胞核T3受容体量がDMラットで変化無かった事と一致する。いっぽうDMラット肝CTBPは著減しており、これはSTZの毒性効果によるものではなく、インスリン作用の不足と、栄養障害の両者によるものであった。CTBPの減少にかかわらずT3作用が保たれている事より、今後DMラットにおけるCTBPの減少のもたらす意義について明らかにする必要がある。C)大腸菌発現ベクタ-プラスミドにて発現させたヒトベ-タ1型細胞核T3受容体を精製し抗体を作製し、これを用いてWestern blottingにより、ラット肝細胞核T3受容体の分析を行った。粗な細胞格抽出液では多数のシグナルを生じた為、受容体の部分精製を行った。多数のシグナルのうち、56kDa蛋白が精製とともにenrichされた。また各カラムにおいてT3結合活性と56kDa蛋白量が一致した。また抗原による吸収後の抗体を用いることにより、56kDa蛋白のシグナルが減弱した。これらの結果によりベ-タ1型ラット肝細胞核T3受容体は56kDaである事が判明した。2)甲状腺ホルモン応答性のラット肝細胞核蛋白(n蛋白)のcDNAを用いた実験で、T3によるn蛋白の増加はmRNAの増加によるものである事が示された。このcDNAが真にn蛋白のcDNAであることを証明する為の作業を進めている。3)糖尿病ラット肝において、n蛋白とmalic enzymeを指標にしてT3に対する応答性を観察すると、受容体を飽和する量のT3に対する応答性は保たれていたが、さらに少量のT3に対しては応答性が障害されていた。少量のT3に対しての応答性の障害は、糖尿病ラットでNADPH依存性の細胞質T3結合蛋白が減少していることとあわせ、T3の核への移行の障害を示唆する。T3の核への移行を検討したところ、核に移行するT3はcarrierを介してエネルギー依存性に取り込まれたT3であり、さらに核外から核内へのT3の取り込みについても独自の調節機構が存在することを解明した(Endocrinology 130:2317,1992)。

4)大腸菌で発現させたcーerb Aβ蛋白に対する抗体を用い、ラット肝のβ受容体は56kDaであることを報告した(Endocrinol Japon 39;203,1992)。2)甲状腺ホルモン応答性のラット肝細胞核蛋白(n蛋白)のcDNAを用いた実験で、T3によるn蛋白の増加はmRNAの増加によるものである事を示した。このcDNAが真にn蛋白のcDNAであることを証明する為の作業を進めているが、依然n蛋白のcDNAの全長が得られておらず、部分的に解析されたアミノ酸配列との比較も出来ていない。3)前年度の研究において残された課題である、T3の核への移行について、核に移行するT3はcarrierを介してエネルギー依存性に取り込まれたT3であり、さらに核外から核内へのT3の取り込みについても独自の調節機構が存在することを解明した(Endocrinology 130:2317,1992)。さらにこの研究の延長として、T3とT4においては細胞内の輸送機構は異なる事を示した。T4と違いT3の細胞外から核内への移行は細胞周期の各時期で異なり、s期において取り込みが最も多く、またこの時期に核受容体数も増加していた。さらに培養ラット肝癌細胞(dRLh-84)において、T3は細胞増殖作用を示したが、この作用はs期を短縮する事によるものであった。すなわちs期には細胞へのT3の取り込みと核受容体数の増加とともにT3作用が増大する事を見いだした(manuscript in preparation)。
BCS－BECクロスオーバーにおけるフェルミオン状態のスペクトル解析

フェルミ原子気体のBCS-BECクロスオーバーにおける超流動性と強結合効果および擬ギャップ現象の関係性を明らかにするために、当該年度は1.3次元トラップ系フェルミ原子気体と2.2次元トラップ系フェルミ原子気体の解析を行った。1.3次元トラップ系については、気体の1粒子状態と熱力学量の解析を行った。フェルミ原子気体の超流動相における状態密度とスペクトル強度およびphotoemissionスペクトルの解析と、熱力学量の解析を行った。その結果、実験的には矛盾すると考えられていたphotoemissionスペクトルの測定結果と熱力学量の測定結果が、強結合効果に由来する擬ギャップ現象によって統一的に説明されることを、当該分野で初めて示した。さらに、本内容を論文にまとめ、出版された。2.1の議論を裏付けるために、近年測定された、2次元的にトラップされたフェルミ原子気体の常流動相における1粒子状態とphotoemissionスペクトルの解析を行った。2次元系においては、強結合揺らぎの影響が、3次元系と比較して強くなり、より高温から顕著な擬ギャップ現象が生じることを示した。さらに、測定されたphotoemissionスペクトルを解析することによって、強結合効果とそれによる擬ギャップ現象によって定量的に説明されることを示した。この内容に関し、フランスとイギリスで行われた2回の国際会議と、横浜国立大学で行われた日本物理学会において成果報告を行った。フェルミ原子気体のBCS-BECクロスオーバーと、強い相互作用に起因する擬ギャップ現象について解明するために、当該年度は一様系およびトラップ系フェルミ原子気体の1.微視的、2.熱力学的な物理量を計算し、議論した。1.本研究の目的の一つである擬ギャップ現象の存在を一様系において示した。特に、状態密度およびスペクトル強度の温度・相互作用依存性を解析することによって、擬ギャップ現象と超流動性が競合する性質を持つことを示した。さらに、実験系と直接比較可能なトラップ系における解析を行った。その結果、我々の数値計算結果と実験結果が定量的に一致することを示すことに成功した。さらに、トラップポテンシャルによる非一様性の影響で、擬ギャップ現象も非一様に生じることがわかった。これに関連し、我々は一様系およびトラップ系において、擬ギャップ現象を考慮したBCS-BECクロスオーバーにおける相図を提案した。この成果は、本質的に多体効果が重要な本系を理解する上で重要であり、当該分野で初めて示されたものである。2.当該分野で盛んに研究されている、気体の熱力学量について議論した。特にトラップ系フェルミ原子気体の局所的な圧力の計算結果について、いわゆるユニタリティ領域において、実験結果を定量的に説明することに成功した。現在、スピン帯磁率や圧縮率などの熱力学量の解析を行い、本質的な多体性を有する擬ギャップ現象について、さらなる理解を目指している。このように、様々な物理量を解析し実験の比較を行うことは、現在、我々が用いている理論の妥当性および限界について、さらなる知見を得る上でも重要である。フェルミ原子気体のBCS-BECクロスオーバーにおける原子の強結合性と擬ギャップ現象の関連について理解するために、当該年度は1.熱力学量の解析、2.2次元原子気体の強結合効果について計算し、議論した。1.当該分野で盛んに議論されている、BCS-BECクロスオーバーにおけるフェルミ原子気体の熱力学量について議論した。昨年議論した、圧力などの熱力学量には擬ギャップ現象の特徴が現れにくい。一方、光電子分光型測定の実験結果には明確な擬ギャップ構造が現れているため何らかの熱力学量にはその形跡が現れることが期待される。そこで私は、原子の強結合効果の影響を強く受けると考えられるスピン帯磁率の温度、相互作用依存性を一様系において解析した。その結果、スピン帯磁率は超流動転移温度近傍および強結合領域で強く抑制されることが分かった。また、この効果によって、スピン帯磁率の温度依存性は常流動相においてピークを持つことを示した。さらに、このピークを与える温度を擬ギャップ温度とみなしたとき、状態密度やスペクトル強度から判断される擬ギャップ温度よりも高温であることがわかり、当現象の新たな指標として期待される。一方、強結合領域において、スピン帯磁率に非物理的な振る舞いが見つかった。これに対し、現在、近似を向上させるなど、改善のための議論を行っている。2.擬ギャップ現象は原子の強結合性から生じる超流動揺らぎの影響に起因する。そのため、揺らぎの影響が強くなる2次元系では、より顕著な擬ギャップ的現象が生じるものと期待される。私は2次元一様系フェルミ原子気体における状態密度とスペクトル強度の温度依存性を解析し、2次元性が擬ギャップ的振る舞いにどのように影響を与えるかを議論した。その結果、フェルミ原子気体としての特徴的な温度スケールであるフェルミ温度や平均場理論による超流動転移温度よりも高温の領域においてもなお、擬ギャップ的な影響が現れていることを示した。現在、このような高温領域における揺らぎの影響がどのように生じているか、また、トラップ系の実験結果との比較を行うため、議論を進めている。

その結果、実験的には矛盾すると考えられていたphotoemissionスペクトルの測定結果と熱力学量の測定結果が、強結合効果に由来する擬ギャップ現象によって統一的に説明されることを、当該分野で初めて示した。さらに、本内容を論文にまとめ、出版された。2.1の議論を裏付けるために、近年測定された、2次元的にトラップされたフェルミ原子気体の常流動相における1粒子状態とphotoemissionスペクトルの解析を行った。2次元系においては、強結合揺らぎの影響が、3次元系と比較して強くなり、より高温から顕著な擬ギャップ現象が生じることを示した。さらに、測定されたphotoemissionスペクトルを解析することによって、強結合効果とそれによる擬ギャップ現象によって定量的に説明されることを示した。この内容に関し、フランスとイギリスで行われた2回の国際会議と、横浜国立大学で行われた日本物理学会において成果報告を行った。国内外の実験、理論の発展状況に鑑み、T-行列近似を用いて実験結果の解析、より詳細な議論に注力しており、当初計画していた自己無撞着T-行列理論を用いた解析を行う以上に、本系の理解に貢献している。また、トラップ系の研究については、当初計画していた3次元系の研究のみならず、2次元系の解析も進められる見込みである。1.熱力学量の解析に関しては、スピン帯磁率の計算を中心に行う予定である。まず、強結合領域に現れる非物理的な振る舞いについて議論し、改善する。そして、トラップ系におけるスピン帯磁率の空間依存性を計算し、擬ギャップ問題の理解に努める。2.2次元フェルミ原子気体の解析については、まず、一様系の高温領域における擬ギャップ現象の起源について理解を深める。そして、トラップ系の光電子分光型測定の実験結果の解析を行い、高温領域の擬ギャップ的振る舞いがどのような影響を与えているかを議論する。
骨軟部腫瘍の網羅的ゲノム解析に基づく遺伝子異常の機能解析と新規治療薬探索

初年度にあたるH29年度は、主に脱分化型脂肪肉腫のゲノム解析の結果に焦点を当てて、以下の研究を遂行した。i.解析対象とする遺伝子異常の選定:脱分化型脂肪肉腫において新規に同定したCTDSP2-DNM3OS融合遺伝子および高頻度に認められたCPM、SLC35E3、MDM2の遺伝子増幅に着目した。ii.遺伝子異常(体細胞変異、融合遺伝子、コピー数異常)の細胞レベルでの機能解析:脱分化型脂肪肉腫の腫瘍検体を用いて、上記遺伝子異常に着目しその遺伝子異常と発現変化との関連について解析を行った。CPM、SLC35E3、MDM2いずれにおいてもコピー数の高度な増幅を伴う検体においてその発現が亢進し、これらの発現には有意な相関があることが明らかとなった。また、CTDSP2-DNM3OS融合遺伝子についても、DNM3OSの発現を確認すると、融合遺伝子を持つほとんどの腫瘍組織においてDNM3OSのコピー数増幅も生じており、DNM3OSの発現亢進が生じていることが明らかとなった。さらに、この融合遺伝子上にあるMIR214の発現もこれに伴い、高度に亢進しており、MIR214とDNM3OSの発現の間には高い相関があることが明らかとなった。iii.遺伝子異常(体細胞変異、融合遺伝子、コピー数異常)のマウスモデルでの機能解析:上記にて着目した遺伝子異常として、BACトランスジェニックマウス、およびCTDSP2-DNM3OS融合遺伝子発現マウスについて遺伝子改変マウスの作成を検討した。現在、CTDSP2-DNM3OS融合遺伝子についてはDNM3OSがnon-coding RNAであり、その遺伝子上にあるMIR214にも着目していることから、現在は融合遺伝子そのものを強制発現させるモデルとするか、MIR214を発現させるマウスを作成するかについて検討を進めている。骨軟部腫瘍ゲノムコンソーシアムで推進中のゲノム解析により別の組織型についても同様に新規・高頻度な体細胞遺伝子変異の同定が進んできている。組織型によっては治療標的あるいは分子マーカーとして有望な遺伝子異常の候補もいくつか挙がってきており、次年度以降もこれらの中から解析対象遺伝子を選定して、解析を遂行していくことは可能である。今年度は、脱分化型脂肪肉腫に特徴的な遺伝子異常についての機能解析を進めることができた。細胞レベルでの機能解析においては、脱分化型脂肪肉腫において最も特徴的で高頻度に生じているCPM, SLC35E3, MDM2の遺伝子増幅の結果生じる、遺伝子発現プロファイルの変化、特徴を明らかにすることができた。また、脱分化型脂肪肉腫において新規に同定されたCTDSP2-DNM3SOS融合遺伝子についても、in silico、in vitroでの解析を進め、融合遺伝子による遺伝子発現の変化について明らかにすることができた。現在、MIR214の発現亢進に着目し、解析を進めているが、このmicroRNAは他のがん腫においても発言が亢進していることが確認されており、TP53やPTENなどのがん抑制遺伝子を標的としていることも報告されている。治療標的として非常に興味深い遺伝子のひとつである。マウスモデルでの機能解析については現在その作成ストラテジーを検討中であり、この点においては少し進捗が遅れている状況である。融合遺伝子については上記のごとくMIR214あるいはnon-codingRNAであるDNM3OSを標的とすることを現在は検討中であり、今後も引き続き遺伝子改変マウスモデルの確立に向けて検討をすすめる予定である。次年度以降も引き続き骨軟部腫瘍ゲノムコンソーシアムの解析基盤、解析結果を利用しながら、脱分化型脂肪肉腫以外の他の組織型についても同様に特徴的、特異的な遺伝子異常に着目し、治療標的・分子マーカーの同定を目指して機能解析を進める予定である。他の組織型としては腱滑膜巨細胞腫や軟骨肉腫で高頻度に同定された体細胞遺伝子変異についての機能解析を実施する予定であり、これらの組織型に特徴的な遺伝子異常については既に報告のあるものあるいは骨軟部腫瘍ゲノムコンソーシアムの解析基盤を通じて新規に同定されているものである。これらの遺伝子異常の機能解析としては、今年度と同様に細胞レベルでの機能解析を細胞株やマウス組織由来初代培養細胞などを用いて遂行するとともにマウスモデルを用いた解析も併せて進める予定である。新規のマウスモデルについては現在作成を検討中であるが、既に確立済みのヒト変異型IDH1またはヒト変異型IDH2発現マウスを用いた軟骨腫瘍モデルを用いた解析も実施する予定である。これについては軟骨組織特異的にヒト変異型IDH1または変異型IDH2を発現させたマウスにおいて腫瘍形成が確認されていることから、そのマウス由来の初代培養軟骨細胞を採取し、阻害剤による細胞機能の変化を確認するとともにモデルマウスへの薬剤投与を実施し、腫瘍形成が抑制されるか否かを確認する。また、平成29年度に行った脱分化型脂肪肉腫における遺伝子異常(CPM, SLC35E3, MDM2の増幅/CTDSP2-DNM3OS融合遺伝子)についても、引き続き機能解析を進めていく予定である。

CPM、SLC35E3、MDM2いずれにおいてもコピー数の高度な増幅を伴う検体においてその発現が亢進し、これらの発現には有意な相関があることが明らかとなった。また、CTDSP2-DNM3OS融合遺伝子についても、DNM3OSの発現を確認すると、融合遺伝子を持つほとんどの腫瘍組織においてDNM3OSのコピー数増幅も生じており、DNM3OSの発現亢進が生じていることが明らかとなった。さらに、この融合遺伝子上にあるMIR214の発現もこれに伴い、高度に亢進しており、MIR214とDNM3OSの発現の間には高い相関があることが明らかとなった。iii.遺伝子異常(体細胞変異、融合遺伝子、コピー数異常)のマウスモデルでの機能解析:上記にて着目した遺伝子異常として、BACトランスジェニックマウス、およびCTDSP2-DNM3OS融合遺伝子発現マウスについて遺伝子改変マウスの作成を検討した。現在、CTDSP2-DNM3OS融合遺伝子についてはDNM3OSがnon-coding RNAであり、その遺伝子上にあるMIR214にも着目していることから、現在は融合遺伝子そのものを強制発現させるモデルとするか、MIR214を発現させるマウスを作成するかについて検討を進めている。骨軟部腫瘍ゲノムコンソーシアムで推進中のゲノム解析により別の組織型についても同様に新規・高頻度な体細胞遺伝子変異の同定が進んできている。組織型によっては治療標的あるいは分子マーカーとして有望な遺伝子異常の候補もいくつか挙がってきており、次年度以降もこれらの中から解析対象遺伝子を選定して、解析を遂行していくことは可能である。今年度は、脱分化型脂肪肉腫に特徴的な遺伝子異常についての機能解析を進めることができた。細胞レベルでの機能解析においては、脱分化型脂肪肉腫において最も特徴的で高頻度に生じているCPM, SLC35E3, MDM2の遺伝子増幅の結果生じる、遺伝子発現プロファイルの変化、特徴を明らかにすることができた。また、脱分化型脂肪肉腫において新規に同定されたCTDSP2-DNM3SOS融合遺伝子についても、in silico、in vitroでの解析を進め、融合遺伝子による遺伝子発現の変化について明らかにすることができた。現在、MIR214の発現亢進に着目し、解析を進めているが、このmicroRNAは他のがん腫においても発言が亢進していることが確認されており、TP53やPTENなどのがん抑制遺伝子を標的としていることも報告されている。治療標的として非常に興味深い遺伝子のひとつである。マウスモデルでの機能解析については現在その作成ストラテジーを検討中であり、この点においては少し進捗が遅れている状況である。融合遺伝子については上記のごとくMIR214あるいはnon-codingRNAであるDNM3OSを標的とすることを現在は検討中であり、今後も引き続き遺伝子改変マウスモデルの確立に向けて検討をすすめる予定である。
遺伝子複製・修復・発現におよぼす低周波変動高磁場の影響

超伝導マグネット、リニアモーターカー、磁気共鳴画像化診断装置(MRI)等の新しい電磁気素材・機器の登場により、現代人は嘗て経験したことのない高磁場とくに低周波交流高磁場に遭遇する機会が増えつつある。が、高磁場が生体に一体どのような影響を与えるかについては未だ不明な点が多い。そこで本研究では、低周波交流高磁場の生体作用とくに遺伝子機能への影響を解明することを目的とする。初年度・次年度研究とも当初計画通り順調に進行し、以下の成果を得た。1.ポリ(dA)鋳型、オリゴ(dT)プライマー、[^3H]TTPまたは[^<35>S]dCTを含むヌクレオチド基質とKlenow酵素からなる試験管内DNA合成反応を60ヘルツピーク値1テスラの高磁場暴露・非暴露下に行った。その結果、(a)DNA合成速度、(b)DNA合成の忠実度とも有意な差がなく、これはKlenow酵素が3'→5'校正エキソヌクレアーゼ活性を欠いた場合にも同様であった。(c)1テスラ変動高磁場は、がんや神経疾患の発症と関連づけられているDNAの滑り合成にもほとんど影響をおよぼさなかった。2.レポーター遺伝子(lacZ)にミスマッチ変異を有するファージDNAをrepair-proficientなHeLa細胞抽出物と1テスラ高磁場の存在・非存在下でインキュベート後、repair-deficientな大腸菌変異株(mutS)に移入してXgalを含む培地にプレーティングし、形成される青色/無色プラークと混合プラークの比率からミスマッチ修復効率を算定した結果、高磁場印加の有無で差がなかった。3.ポリ(dA-dT)配列を鋳型に大腸菌RNAポリメラーゼによる試験管内転写を行い、低周波(60ヘルツ)高磁場印加時と非印加時におけるヌクレオチド基質取り込み速度とRNA合成のエラー頻度を比較した結果、0.5テスラまでの磁場印加では両者とも非印加時に比し有意な変化を示さなかった。4.レポーター遺伝子(lacZ)上流に熱ショックプロモーターを有する発現ベクターを導入した線虫C.elegansに高磁場を印加後、X-galで染色してlacZがコードするβ-ガラクトシダーゼ活性の発現を調べた。その結果、60ヘルツ0.5テスラの磁場印加により、通常では誘導が認められない温度下(27°C)でβ-ガラクトシダーゼの発現が観察された。この誘導の程度と磁場強度との間には相関傾向が認められ、また、強磁場は熱ショックプロモーターの熱感受性を増強させることも見い出された。したがって、ピーク値1テスラまでの低周波変動高磁場は、DNA(=遺伝子)の複製・修復・転写過程自体には変化を与えないが、生体ストレスの一種となりうると考えられた。したがって、ピーク値1テスラまでの低周波変動

高磁場は、DNA(=遺伝子)の複製・修復・転写過程自体には変化を与えないが、生体ストレスの一種となりうると考えられた。超伝導マグネット、リニアモーターカー、磁気共鳴画像化診断装置(MRI)等の新しい電磁気素材・機器の登場により、現代人は嘗て経験したことのない高磁場とくに低周波交流高磁場に遭遇する機会が増えつつある。が、高磁場が生体に一体どのような影響を与えるかについては未だ不明な点が多い。そこで本研究では、低周波交流高磁場の生体作用とくに遺伝子機能への影響を解明することを目的とする。本年度研究は予定通り順調に進行し、以下の成果を得た。1.ポリ(dA)鋳型、オリゴ(dT)プライマー、[^3H]TTPまたは[^<35>S]dCTPを含むヌクレオチド基質とKlenow酵素からなる試験管内DNA合成反応を60ヘルツピーク値1テスラの高磁場暴露・非暴露下に行った。その結果、(a)DNA合成速度、(b)DNA合成の忠実度とも有意な差がなく、これはKlenow酵素が3′→5′校正エキソヌクレアーゼ活性を欠いた場合にも同様であった。(c)1テスラ変動高磁場は、がんや神経疾患の発症と関連づけられているDNAの滑り合成にもほとんど影響をおよぼさなかった。2.レポーター遺伝子(lacZ)にミスマッチ変異を有するファージDNAをrepair-proficientなHeLa細胞抽出物と1テスラ高磁場の存在・非存在下でインキュベート後、repair-deficientな大腸菌変異下部(mutS)に移入してX galを含む培地にプレーティングし、形成される青色/無色プラークと混合プラークの比率からミスマッチ修復効率を算定した結果、高磁場印加の有無で差がなかった。したがって、ピーク値1テスラまでの高磁場は変異原性に乏しいと推定された。近年の電気磁気工学の発達は、超伝導マグネット、リニアモーターカー、磁気共鳴画像化診断装置(MRI)等の新しい素材や機器を登場させるところとなった。これにより、現代人は嘗て経験したことのない高磁場とくに低周波交流高磁場に遭遇する機会が増えつつあるが、高磁場が生体に一体どのような影響を与えるかについては未だ不明な点が多い。本研究の目的は、低周波交流高磁場の生体作用とくに遺伝子機能への影響を解明することにある。具体的には、初年度に(1)DNA複製と(2)DNA修復におよぼす高磁場の影響を明らかにする。次年度には(3)DNAからの転写と(4)特異的遺伝子の発現におよぼす磁場作用を解析する。これにより、遺伝情報の伝達という子孫の代にまで影響がおよぶ重要な生理的過程に関して、DNA→DNA、DNA→RNAさらにはRNA→蛋白という全ステップが高磁場下でどう進行するかが検証される。1.DNA転写におよぼす高磁場の影響:ポリ(dA-dT)配列を鋳型に大腸菌RNAボリメラーゼによる試験管内転写を行い、低周波(60ヘルツ)高磁場印加時と非印加時におけるヌクレオチド基質取り込み速度とRNA合成のエラー頻度を比較した結果、0.5テスラまでの磁場印加では両者とも非印加時に比し有意な変化を示さなかった。
コミュニケーションからアーキテクチャへ－管理表示・管理放送の効果に関する研究－

従来コミュニケーションの視点から論じられることが多かった管理表示・管理放送を、環境と身体との相互作用という生態学的な構図のもとに位置づけて、アーキテクチャとして把握することを試みた。管理表示・管理放送をパターナリズムとしてではなく相互行為儀礼として把握することで、それらの増加の原因やその効果上の問題点、それらに関する人びとの意識をよりよく説明できるようになった。管理表示・管理放送の増加の悪循環を断ち切るために、人びとを誘導・管理する手法を説得型のコミュニケーションから規制を意識させないアーキテクチャへと転回させることの有効性を示唆した。管理表示と管理放送が増加する原因を探るために、環境と身体との相互作用という視点から、特定の行為を潜在的に許可する環境特性としてのアフォーダンス、当事者の利益のために行為を代行するパターナリズム、行為の可能性を意識させずに規制するアーキテクチャ、を中心とした理論枠組を構築した。この枠組に基づき管理表示・放送の増加を説明する仮説として、管理表示・放送を人びとの表明されない意思を察して代弁したものと捉えるパターナリズム要求説、管理表示・放送が自分に向けて発信されている形式に配慮・敬意という儀礼的な価値を認める相互行為儀礼説を導き出した。管理表示の設置状況と管理放送の実態を把握するために、札幌市地下鉄の東区役所前駅での分布調査を行った。上記の仮説を検証するべく、札幌市内の大学生を対象に管理表示・放送についての認知・評価・効果に関する意識調査を行った。その結果、(1)管理表示・放送一般の存在については十分に認知し、現状を肯定的に評価し、意識啓発の効果や多数の人びとへの伝達の効率性という点からその必要性を認めながら、具体的な個々のメッセージの存在や意味内容についての認知は必ずしも高くない、という矛盾した意識が確認できた。(2)管理表示・放送の必要性の評価結果から、パターナリズム要求説は支持されたが、相互行為儀礼説は支持されたとは言えなかった。(3)注意喚起や行動の変更などの効果については特に意識はしないがその指示に従ってしまうという回答が多く、管理表示・放送の効果のメカニズムが人びとの意識の上ではアーキテクチャによる環境管理に近いことが示唆された。改善への提言として、言葉による伝達ー説得型コミュニケーションを強化するのではなく、管理表示については視覚的デザインへの転換、管理放送についてはアーキテクチャによる半ば無意識的な誘導などの代替手段を検討する余地があることが示唆された。管理表示と管理放送を環境と身体との相互作用という視点から把握する枠組を構築するために、生態学的アプローチ、アーキテクチャ論、リバタリアン・パターナリズムなど、人文科学や社会科学の諸分野における、環境設計を通じた人びとの行動の制御に関する文献を渉猟した。これを通じて、特定の行為を潜在的に許可するアフォーダンス、特定の行為を当事者の利益のために規制するパターナリズム、その行為の可能性を意識させずに規制するアーキテクチャ、という3つのキーワードの相互関係を中心に、仮説的な枠組を構築した。管理表示・管理放送の特徴やそれらが都市環境に氾濫する理由、効果上の問題点を上記の枠組に位置づけて記述・説明することを試みた。管理表示・管理放送のメッセージ量の膨大さに対して人びとがそれを認知する意味内容の希薄さは際立っている。この点に注目して、管理者が利用者の意図を察して代弁してあげるという優しさとしてのパターナリズム説に代えて、利用者が求めているのはメッセージが自分に向けられているというコミュニケーションの形式それ自体、つまり儀礼であるという相互行為儀礼説を提示した。管理表示・管理放送のメッセージは規範に相当するが、規範が有効に機能するには人びとの認知・理解を経由する必要がある。しかし、利用者がそこに儀礼的な価値しか見出していないために、意味内容は十分に認知されず、従って効果が上がらないこと。ただし、身体レベルで自然に定型的な行動をとるように誘導されるという点ではアーキテクチャに通じる特性も備えていること。これらの成果を「公共空間における管理放送と管理表示に関する一考察」という論文にまとめた。また、札幌市営地下鉄の東区役所前駅を調査地として、管理表示の設置と管理放送の実施についての実態調査を行った。設置された管理表示を全て撮影し、エスカレーターなどで流されている管理放送の状況を録画した。本研究の第一の目的は、生態学的アプローチやアーキテクチャ論についての知見を踏まえて、管理表示と管理放送を環境と身体との相互作用という視点から把握する枠組を構築することである。これについては関連する文献の調査を通して、アフォーダンス、パターナリズム、アーキテクチャという3つのキーワードを中核的な概念とする仮説的な枠組を構築した。また、従来から指摘されてきた管理表示・管理放送が増える理由、その効果上の問題点を、この枠組にもとづいて記述・説明し直すことができた。この枠組そのものは、今後の意識調査の結果を踏まえて再検討していく余地をまだ残しているが、ここまでの成果を論文にまとめて公表している。

特にその論文中で、従来のパターナリズム説に代えて提示した相互行為儀礼説は、管理表示・管理放送のメッセージ量の膨大さに対するその意味内容についての人びとの認知度の希薄さという実態をうまく説明しえていると考える。管理表示と管理放送の設置・実施についての実態調査を、札幌市交通局の許可を得て、札幌市営地下鉄東区役所前駅の構内をフィールドとして実施した。収集した管理表示・管理放送データについてはその内容分析を行なっている最中であるが、管理表示・管理放送の増殖状況についてはこの実態調査でも確認できており、たとえば、駅構内のエスカレーターに設置された管理表示は明らかに増えていた。これらの管理表示と管理放送の効果については、今後の意識調査によって明らかにしていくことになる。コミュニケーションからアーキテクチャへという管理誘導の手法の変化の確認、望ましい誘導・管理のあり方についての提言についても、当初の計画通り25年度の意識調査の結果を踏まえて考察する予定である。まず管理表示・管理放送の実態調査で収集したデータの内容分析を終える。その上で収集した写真・映像データのいくつかを提示した質問紙を作成し、管理表示と管理放送についての一般市民の意識を把握するための調査を行う。管理表示や管理放送は一種のナビゲーション情報であるが、それらが情報としてその意味内容がどれだけ認知されているのか、またそれらの情報の必要性や効果、環境アメニティ上の問題点についてどう考えているか、などが主な調査項目となる。また、質問紙調査では、合わせて、当事者の利益のために規制するパターナリズムや、理解を経由せずに物理的に行為の可能性を規制してしまうアーキテクチャの手法について、どう考えるかという点を聞き出す。この点は、管理誘導の手法がコミュニケーションからアーキテクチャへ変化していくのかどうか今後の方向性を確認し、望ましい誘導・管理のあり方について考察していく上で重要である。意識調査の結果を踏まえて、管理表示・管理放送の現状についての改善案を検討し、望ましい誘導・管理のあり方についての提言をまとめる予定である。なお、交付申請時点では管理表示・管理放送を設置する管理者側への聞き取り調査を、管理者側と利用者側の意識のギャップをクローズアップする方向で行う予定であった。しかし、問題点を提示するというよりも、新たな可能性をともに探求するという立場からの聞き取りを可能であれば実施する。管理表示・管理放送の効果を確認し、それらに代替する管理誘導の手法としてアーキテクチャの可能性について検討し、望ましい誘導・管理のあり方を提言するという本研究の目的に照らして、そのようなスタンスが好ましいと判断する。該当なし
原子核の高励起状態における集団運動とその減衰メカニズム

本年度は自己無撞着集団座標の方法(SCC法)を用いて、集団励起モードの非調和性を分析する仕事に取り組んだ。平成13-14年度にかけては原子核の高励起状態における集団運動の減衰メカニズムを理解する目的で、強度関数の揺らぎの性質をランダム行列理論に基づく系統的な数値計算によって分析し、その結果を二つの論文にまとめたが、本研究課題の長期目標は、このようなカオス的、統計力学的運動様式と規則的な集団運動様式という互いに矛盾する運動様式の共存と相互作用を統一的に理解することにあるので、本年度は後者、すなわち、集団励起モードの新しい記述法の開発に重点を置いた。具体的には、SCC法に基づいて、低励起状態におけるオブレート変形状態とプロレート変形状態を跨る大振幅集団運動を記述することが可能な集団ハミルトニアンを微視的に導出する仕事に取り組んだ。現在までに、オブレート-プロレート変形共存現象に対する微視的モデルである多重O(4)モデルにこの方法を適用し、このアプローチに基づくいろいろな近似法の妥当性、有効性をいろいろな角度から分析した。数値計算の結果は、平均場のオブレート極小点とプロレート極小点の間のポテンシャル障壁を透過するトンネル効果によって生ずる励起スペクトル2重項の性質をSCC法によってよく再現できることを示している。この結果について現在論文執筆中である。更に、ことの手法を用いて実験データを分析する仕事を続けている。原子核のような有限フェルミ量子系の高励起状態における秩序運動(集団運動)とカオス運動の絡み合いを統一的に理解することを目標として、ランダム行列理論に基づく簡単なモデルを提案し、数値計算によって強度関数の性質を詳細に検討している。このモデルは巨大双極共鳴や超変形バンドのように高励起状態に現れる集団運動状態が、背後にある状態密度の高い複合核状態と結合し、その集団性を失っていく減衰の微視的メカニズムをシミュレートしたものである。すなわち、複合核状態をランダム行列理論のガウス直交アンサンブルの固有状態でモデル化し、ひとつの集団励起状態とこれらの状態群との結合の行列要素もまたガウス分布にしたがうランダム変数として、集団励起に対する強度関数のアンサンブル平均とそれからの揺らぎを数値計算した。集団運動状態と複合核状熊の崩壊幅を考慮し、それらと複合核状態密度の大小関係によって強度関数の性質がどのように変化するか系統的に分析した。特に、複合核状態空間の有限性(ランダム行列の次元の有限性)の効果を注意深く検討した。有限サイズ効果を考慮するとアンサンブル平均された強度関数は(無限サイズの場合と異なり)一般にBreit-Wigner分布からのズレを示し、複合核状態の崩壊幅にも依存する。Breit-Wigner分布からのズレが有限サイズと崩壊幅の大きさにどのように依存するか、その詳細を明らかにした。また、アンサンブル平均だけでなく強度関数の揺らぎの性質も詳細に検討した。更に、これらの研究と平行して、集団励起モードの非調和性を理論に取り込む研究を進めている。今年度は巨大双極共鳴などの2フォノン状態を自己無撞着集団座標の方法によって調べる準備として、簡単な可解モデルに対して自己無撞着集団座標の方法を適用し、集団励起の非調和効果を数値的に分析した。