hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変態超塑性現象を利用した耐割れ性肉盛硬化溶接棒の開発

これまでは、たとえ高温予熱を行ってもHv600以上の硬い肉盛溶接の溶接割れを防止することは不可能とされていた。しかし、変態超塑性、変態誘起塑性および変態膨張などの変態中の特異現象を利用することによってHv800以上の多層肉盛溶接の溶接割れを防止することができた。1,Hv800以上の硬化溶接金属であっても、変態中には変態超塑性および変態誘起塑性による低応力変形が生じ、熱応力が緩和された。2,有効な超塑性変形が利用できる変態開始温度(Ms点)は200°C以下であったが、溶接パス間温度をMs点よりも2030°C低くしたときに熱応力は最も小さくなり、割れが防止できた。これは、予熱温度が高いほど割れが防止できるとするこれまでの常識を否定するものである。3,溶接を中断してから再溶接するときには、一般に中断時の温度まで再加熱してから溶接すればよいとされているが、硬化度が高く低温変態することの多い肉盛溶接では間違いであることが分かった。すなわち、硬化肉盛溶接の多層溶接熱影響部の割れ防止に変態誘起塑性による応力緩和を利用するためには、溶接継続中に溶接金属の変態を終了させるような操作を行ってはならない。Ms点以下の温度保持を行うことによって、8パス4層溶接の割れ防止が可能になった。4,溶接金属の応力緩和を有効に生じさせるためには、適切な温度域で変態することが必要なので、1層目の希釈を考慮して棒成分を変えねばならない。本研究では、溶接電源のパルス周波数を2030Hz程度に落とすことによって希釈率数%程度の溶接を行い、同一成分の棒による多層溶接を可能にした。5,下層にHv800クラスのマルテンサイト系硬化溶接棒で下盛りすることによって、変態超塑性による応力緩和が利用できないオ-ステナイト系溶接棒(30Cr系)の溶接割れの防止を可能にした。
ヒトリンパ球アルカリホスファターゼ遺伝子の単離および解析

1.PCR法によるヒトリンパ球アルカリホスファクターゼ(ALP)遺伝子の増幅と解析(1).ヒト胎盤ALPおよびヒト肝ALP遺伝子の塩基配列を比較し、特にホモロジーの高い領域3カ所を選んでプライマーを作製した。(2).ヒトリンパ球ALPを発現する悪性リンパ腫細胞株(Kobayashi cell line)からmRNAを抽出し、cDNAを合成した。(3).(2)の合成cDNAをテンプレートとし、(1)で作製したプライマーを用いてPCR法を行ったところ、約400bpのPCR産物を得た。さらにこのDNA断片にシークエンスを行った結果、ヒト肝ALPcDNAにほぼ一致した塩基配列を示した。このことは、Kobayashi cell lineリンパ腫細胞からヒト肝ALP遺伝子を増幅した可能性も示唆される。現在、Kobayashi cell lineリンパ腫細胞、ヒト胎盤、肝、骨等のtotalRNAに(3)のPCR産物をDNAprobeとしてNorthern法を行い、(3)のPCR産物によって各組織由来のALPmRNAの発現が確認できるか否かを追試するとともに、そのサイズを比較検討中である。2.cDNAライブラリーからのヒトリンパ球ALP遺伝子の単離(2).(1)のcDNAライブラリーに1-(3)のPCR産物をprobeとしてスクリーニングを行ったところ、3個の陽性プラークが得られた。今後、これらのプラークに組み込まれたDNA断片にシークエンスを行い、1-(3)のPCR産物および、ヒト肝等各種ALP遺伝子の塩基配列と比較検討する予定である。
関節拘縮における軟部組織の病理組織学的変化と理学療法学的治療の効果

ラット膝関節拘縮モデルを用いて,坐骨神経周囲組織および筋間脂肪織を観察した。結果,固定群では坐骨神経の神経束と神経周膜の最内層の密着および神経周膜の肥厚が認められ,これらの変化は放置飼育,関節可動域運動にても改善しなかった。筋間脂肪織の脂肪細胞の大小不同,萎縮と線維芽細胞および細線維無構造物への急激な置換が観察された。これらの変化が,軟部組織性拘縮の一因であることが示唆された。関節拘縮時の神経周囲組織の変化について、以下の実験を行った。【実験1】ヒトはもちろんのこと、ラットの坐骨神経周囲組織、とりわけ神経周囲スペースについて知見は存在しないため、正常及び拘縮時の坐骨神経周囲組織の変化を確認するため、ラット膝関節拘縮モデルを用いて実験1を行った。【対象・方法】9週齢のWistar系雄ラット26匹をコントロール群4匹と左後肢の膝関節を最大屈曲位にてギプス固定した固定群22匹とに分け,それぞれ2週間飼育し、大腿骨の中間部の断面標本を作製、H.E.染色標本を光学顕微鏡下にて観察した。【結果】固定群では坐位骨神経の神経束と神経周膜の最内層の密着および神経周膜の肥厚が認められ,コントロール群ではこれらは観察されなかった。【考察】これらの変化は坐骨神経周囲の柔軟性、神経束の滑走性に影響を与えている可能性が示唆された。実験1は既に論文が受理(理学療法科学)されている。【実験2】次に、固定期間の延長による変化、固定期間終了後の自然治癒の可能性についての検討、固定期間終了後の伸張運動の効果について、やはりラット膝関節拘縮モデルを用いて実験2を行った。【対象・方法】9週齢のWistar系雄ラット16匹を用い、2週固定群、4週固定群、固定後2週間放置飼育群、固定後2週間伸張運動群に分けた。【結果】2週固定群、4週固定群ともに実験1と同様の結果であり、固定期間の延長による影響は軽微に留まった。放置飼育による自然治癒傾向および伸張運動の効果はともに認められなかった。実験2の成果は学会(第44日本理学療法学術大会エントリー済み)および論文化の予定である。【目的】これまでの研究により、拘縮時の軟部組織のうち、最も変化の著しい組織は脂肪織である可能性を指摘してきた。そこで今回ラット膝関節を2週間固定し、筋間脂肪織の変化を検討した(ラットはヒトと違い皮下脂肪織が乏しく、予備実験の上で安定的に脂肪織が存在する大内転筋と大腿二頭筋間の筋間脂肪織を観察部位とした)。【方法】9週齢Wister系雄ラット36匹(体重240-280g)を使用。うち実験群を21匹、対照群を15匹とした。実験群の左後肢をギプス固定し、対照群ともども2週間飼育後、ラットを安楽死させ、上記筋間脂肪織の変化を光学顕微鏡下で観察した。【結果】実験群の全例で程度は様々だが、脂肪細胞の大小不同、萎縮と線維芽細胞および細線維無構造物への置換が観察された。この変化はこれまで膝蓋下脂肪体などで報告してきた変化よりも、より早くまた顕著なものだった。【考察】2週間の固定で筋間脂肪織の脂肪細胞の萎縮と線維増生を観察したことで、この変化による柔軟性の低下、筋運動に対する適応性の低下の可能性が指摘でき、この脂肪織の変化が軟部組織性拘縮の一端を担う可能性が示唆された。【本実験の意義と重要性】関節拘縮時の関節構成体外の軟部組織の変化については、前回報告(ラット膝関節拘縮2週間後における坐骨神経周囲の病理組織学的変化理学療法科学24(2):287-291,2009)がこれまで唯一のものであり、今回新たに筋間脂肪織についての知見を得ることで、これまでまったく不明であった軟部組織性拘縮の病態をさらに一つ明らかにできたと考える。本研究は、これまで前例がなく、まったくの新規知見としてその意義は高いと考える。【目的】これまでの研究により、ラット膝関節拘縮モデルにおける軟部組織の変化は、関節脂肪体および筋間脂肪織を含む広範な脂肪織の萎縮と線維化、関節包および神経周膜を含む線維性結合織の密性化と密着であり、これらの変化が軟部組織の柔軟性の低下を引き起こし、軟部組織性拘縮の主因となっていることを示してきた。そこで今回、これらのうち坐骨神経と神経周膜の「密着」が、関節可動域制限に対する理学療法学の標準的な手技である関節可動域運動(ROM-ex)により改善するかどうかを検討した。【方法】9週齢Wister系雄ラット12匹に対し、右膝関節をキルシュナー鋼線と長ねじを使用した創外固定を用いて膝関節屈120°で不動化した。

うち治療群6匹は不動化翌日より麻酔下にてROM-exを行い, ROM-ex時以外の期間は不動化を維持した。ROM-exは膝関節屈曲位を5秒間保持し、次にバネばかりを使用して膝関節を約0.6Nで伸展し5秒間保持した。この運動を3分間連続して実施することを週に6回、2週間施行した。残りの6匹はコントロール群とした。実験期間終了後、坐骨神経周囲を光学顕微鏡にて観察した。なお、本実験は金沢大学動物実験委員会の承認を得て行った。【結果】治療群、コントロール群とも全例で坐骨神経内の各神経束は神経周膜と密着する傾向を示し、神経周囲腔の消失が観察された。また神経周膜には線維性の肥厚も両群全例で認められた。【考察】両群どもに神経周膜の肥厚と密着が観察され、これは先行研究と同様の結果であった。治療群に改善傾向が見られなかったが、ROM-exの頻度、期間、負荷量、運動肢位を含め、その有効性についてのさらなる検討が必要と思われる。
心筋梗塞後炎症の制御機構の解明

心筋梗塞後の心筋リモデリングに伴う心不全悪化が問題となっており、その機序の解明と治療法の開発が必要である。本研究では細胞外マトリクス分子テネイシンCが心筋梗塞後に心筋への炎症促進性マクロファージ浸潤を増加させ、炎症抑制性マクロファージ浸潤を減少させることで炎症を増強し、心筋梗塞後の心室リモデリングを促進することをマウスモデルを使って示した。また、細胞培養実験でテネイシンCはマウス骨髄由来マクロファージをtoll様受容体4を介して炎症抑制性から炎症促進性の性質に変化させていた。以上よりテネイシンCが、心筋梗塞後炎症とリモデリング抑制における新たな治療ターゲットとなる可能性が考えられる。本研究では、非感染性炎症の鍵分子であるToll like receptor 4 (TLR4)の新たな内因性リガンドとして注目されている細胞外マトリックス分子、テネイシンC(TNC)に着目し、遺伝子改変マウスを用いて心筋梗塞モデルを作製し、単球・マクロファージを中心とする心筋梗塞後炎症の制御機構におけるTNCの役割を明らかにし、新たな治療ターゲットとしての可能性について検討することを目的とした。TNCノックアウト(KO)マウスでは野生型マウスと比較して、心筋梗塞4週後の左室収縮が優位に保たれており、左室径も優位に小さいとこから、左室リモデリングが抑制されている事がわかった。また、心筋のFluorescence activated cell sortning (FACS)解析により心筋梗塞後1週間以内の急性期に、浸潤した単球やマクロファージの総数は同等であるが、TNC-KOマウスでは野生型マウスと比較して、優位にF4/80+, CD206+の炎症抑制性M2マクロファージの割合が多く、F4/80+, CD206-の炎症促進生M1マクロファージやCD11b+, Ly6c+の炎症性単球の割合が少なかった。また、急性期にTNC-KOマウスでIL-6, IL-1βなどの炎症性サイトカインの発現が低下していた。さらにマウス骨髄より単離した単球から誘導されたマクロファージに対してTNC刺激はM1マーカー発現を増加させ、IL4刺激で誘導されたM2マクロファージに対しては、M2マーカーの発現を抑制した。以上より、TN-Cはマクロファージのサブセット制御を介して心筋梗塞後の炎症を持続させ、心室リモデリングを悪化させていると考えられた。予定していたin vivoとin vitroの研究から、テネイシンCは心筋梗塞後急性期の炎症と慢性期左室リモデリングを増強することが確認できた。そのメカニズムとしてテネイシンCによる心筋梗塞後浸潤マクロファージのサブセット制御が示唆された。本研究では、非感染性炎症の鍵分子であるToll like receptor 4 (TLR4)の新たな内因性リガンドとして注目されている細胞外マトリクス分子、テネイシンC(TNC)に着目し、遺伝子改変マウスを用いて心筋梗塞モデルを作製し、単球・マクロファージを中心とする心筋梗塞後炎症の制御機構におけるTNCの役割を明らかにし、新たな治療ターゲットとしての可能性について検討することを目的とした。TNCノックアウトマウス(KO)マウスでは野生型マウスと比較して、心筋梗塞4週後の左室収縮が有意に保たれており、左室径も有意に小さいことから、左室リモデリングが抑制されてることがわかった。また、TNCトランスジェニックマウスでは、野生型マウスと比較して有意に心筋梗塞急性期の死亡率が高かった。心筋梗塞後1週間以内の急性期に、心筋に浸潤した単球やマクロファージの総数は同等であるが、TNC-KOマウスでは野生型マウスと比較して、有意にF4/80+,CD206+の炎症抑制性M2マクロファージの割合が多く、F4/80+,CD206-の炎症促進性M1マクロファージやCD11b+,Ly6c+の炎症性単球の割合が少なかった。また、急性期にTNC-KOマウスでIL-6,IL-1bなどの炎症性サイトカインの発現が低下していた。マウス骨髄より単離した単球から誘導されたマクロファージに対するTNC刺激によりM1マーカー発現が増加した。また、IL4刺激により誘導されたM2マクロファージに対する、TNC刺激によりM2マーカーの発現を低下した。これらのTNC刺激による変化は、TLR4阻害薬の投与により抑制された。以上より、TN-CはTLR4を介してマクロファージのサブセットを制御し心筋梗塞後の炎症を持続させ、心室リモデリングを悪化させていると考えられた。今後は、テネイシンCによるマクロファージサブセット制御に関与している受容体を確認する。TLR4を想定している。またマクロファージにおける、テネイシンCにより誘導される下流の細胞内シグナル分子を突き止める予定である。さらに、トランスジェニックマウスを用いて心筋梗塞モデルを作製し、ノックアウトと同様に評価していく予定である。

循環器内科初年度にトランスジェニックマウスを使用した研究をしなかったため、マウス飼育費や生化学消耗品費用が残った。マウス骨髄由来マクロファージにおけるテネイシンCの受容体およびその下流の細胞内シグナルを同定するための培養実験、生化学実験をおこなう。また、テネイシンCトランスジェニックマウスを使った心筋梗塞実験を行う。
口腔がんにおけるTERT抑制遺伝子の同定とその機能解析

テロメレースは多くの癌細胞で活性が認めら、無限増殖性の獲得に強く関与している。本研究では、口腔がん由来細胞株HSC3細胞への正常ヒト3番染色体導入(HSC3#3)は,テロメレースの酵素活性サブユニットであるTERT発現抑制を誘導することを明らかにした。加えて、ヒト3番染色体上のTERT抑制遺伝子を明らかにすることを目的とし、HSC3#3を長期培養し、TERTの発現を再び獲得するリバータント細胞(HSC3#R)の樹立、RNAシークエンス解析によって各細胞の遺伝子発現比較を行い候補遺伝子の探索を行った。その結果、新規のTERT抑制遺伝子として11種類の候補遺伝子まで絞り込むことに成功した。本年度においては、以下に示す実験を「研究目的」、「研究実施計画」に沿って行った。テロメア逆転写酵素(TERT:Telomerase reverse transcriptase)は染色体末端(テロメア)を伸長し、がん細胞に不死化能を与える酵素テロメレースの主要構成因子の1つである。多くのがん細胞ではTERTの過剰発現が異常なテロメレースの活性に寄与していることが知られている。本年度は、次世代シークエンサーを用いた網羅的な遺伝子発現比較解析(RNA-seq)によってヒト3番染色体上に存在が示唆されたTERT抑制に関わる候補遺伝子の獲得を試みた。具体的には、1親株となるヒト口腔扁平上皮がん細胞株HSC3と2HSC3細胞にヒト正常3番染色体を導入・保持させることでTERTの発現抑制効果が認められた初代培養のHSC3#3に加えて、3HSC3#3を長期継代培養することによって再びTERT活性が認められたリバータント細胞であるHSC3#3R細胞を用いて、RNA-seqによりこれら異なる細胞間での遺伝子の発現比較を行った。その結果、HSC3とHSC3#3R細胞では発現が低くHSC3#3で発現が高く、かつヒト3番染色体上にコードされている遺伝子として遺伝子Aを候補として獲得した。興味あることに、遺伝子Aは腎細胞がんにおいてTERT抑制遺伝子として既に報告されていた遺伝子であった。遺伝子AによるTERT抑制分子メカニズムは未だ不明であり、ヒト口腔がんにおけるがん抑制遺伝子の可能性についても報告がないことから、今後は遺伝子Aについて、TERT抑制機能に関わる詳細な機能解析を行う。次世代シークエンサーと染色体工学技術を融合させることで、既知の遺伝子であったがターゲットであるTERT抑制遺伝子の獲得に至ったことは、非常に大きな進捗であると考えらえるため。また、候補遺伝子によるTERT抑制機能ついては未知な部分が多く残されており、今後の実験を進める上でも大きな成果であったと言える。本年度は,前年までの研究からWNT5Aを新規のTERT抑制遺伝子の候補遺伝子と得ていたが,その後の解析でTERT発現への影響が認められなかったため, WNT5Aを候補から外し,解析に用いる比較対象のクローンの数を見直し再度実験を行った.RNA-seqにおける実験の再現性を確保するために, 1培養時期の異なる親株HSC3を3クローン, 2HSC3へヒト3番染色体を導入したHSC3#3細胞株を5クローン樹立, 3そのHSC3#3からそれぞれ5クローンのTERT再活性化を認めたリバータント細胞を準備した. RNA-seqにより各クローンについて網羅的に発現遺伝子をプロファイリング, 3番染色体上にコードされた遺伝子でかつ, TERTと逆の相関性を示す遺伝子がTERT抑制遺伝子としての可能性が高いと考え,条件を満たす遺伝子を解析した.その結果, 40個の候補遺伝子を獲得できた.さらに,過去の腎がん細胞株RCC23を用いた実験から3p21.3領域内にTERT抑制遺伝子の存在が示唆されていたことから,今回得られた40個の中から, 3p21.3領域内にコードされている遺伝子に着目,その結果,興味あることに, 9種類のタンパクをコードする遺伝子と2種類のmicroRNAが3p21.3領域にコードされていることを明らかにした.現在,候補遺伝子の発現動態解析を行っており,特に親株とリバータントで発現が低い遺伝子のスクリーニングを行っている.また,候補遺伝子のノックダウン(KD)実験を実施しており, HSC3#3細胞を用いてsiRNAで, 9個の遺伝子全てについてKDを行い, TERT発現動態に与える影響を解析から, TERT抑制に関わる新規のテロメレース制御機構の解明に繋げていきたいと考えている.テロメレースは多くの癌細胞で活性が認めら、無限増殖性の獲得に強く関与している。口腔扁平上皮がんにおける遺伝子AのTERT抑制効果およびその分子機構を明らかにするための実験を行う。具体的には、HSC3細胞における過剰発現実験およびHSC3#3細胞におけるノックダウン実験を行い、より直接的な遺伝子AのTERT抑制効果を検討する。加えて、得られた情報を基に、病理組織標本を用いて免疫組織化学染色法を行い、得られた結果から口腔扁平上皮がんの早期診断、悪性度・浸潤度・転移性といった生命予後に関わる因子との関連性について検討を行っていく予定である。
住民主導の環境・人災対応ガバナンスの実録的資料作成

産業廃棄物不法投棄事件の、公害等調停委員会調停成立までの25年間とその後の住民側活動を、元資料を基に人日数的に、記録化して、活動内容分析を行った。男女性・年月別・活動節目別の、活動量が明確になった。その活動プロセスを、経路図的に詳細化しつつ、ガバナビリティのインプット(前提・環境・ニーズ),スループット(活動・経営・意思決定),アウトプット(資源変化・成果・新たな課題),フィードバック連関を通じた形成過程を整理した。それら前提に加えて、記録化として、映像資料などの収集を続けた。また、定量的に捕捉困難な、定性的なものの記録化にも取り組んだ。精神的肉体的な負担や、かかる活動の中で形成されてきた人的資源の自己評価・他者観察について、また課題解決プロセスと関与(長期の戦いを支え続けてきた家庭内・地域内人間関係をも含む)、それらの「実録」を、申請人達の高齢化が急速に進展していく中で、証言録的な記録としても残す努力を積み重ねた。住民側負担の、金銭的データーについても詳細に分析を行った。正確な記録と内部監査も、かかる活動の「歴史的批判に耐えられる戦いの質」を証明する物である。寄付金やカンパは、彼らの戦いへの支援として外部からももたらされたが、無償の案内や、見返りを求めない彼らの純粋さ、未来世代のための戦いの動機性などへの共感である。3自治会による負担、弁護士達の無償奉仕(その時間量と活動内容、活動場所など、特に休日や直接島内での関与の高さも、住民側記録から詳細に明らかになり、それらを記録として積み上げた)相当額、住民側人日数・負担相当の機会費用、産業活動などのダメージなど、それらの負担量との対比も、具体的に行った。これらの結果、豊島島内の民主的討論や調整に関わる人日数の圧倒的な大きさ、住民会議形成以降の、人的・金銭的負担の桁違いの大きさ・重さ、さらには住民自らが資料づくり・専門家達との共同作業を通じて、自らエンパワメントしていくプロセス、またサポーター群(研究者・学生のみならず、マスコミ関係者達の群)達すらをも、討論・智恵・情報の資源として、協力関係を構築していく吸引力の強さも明らかとなってきた。産業廃棄物不法投棄事件発生から、公害調停成立にいたる25年間、及びその後の処理をめぐる、それぞれの住民側の運動についての、統括的データベース化を行った。まず日々の活動記録から、歴史年表上の書き込みを行い、それを礎とする、定量的な運動量の分析的検討を行った。それをさらに活動内容別や、男女性別、期間別などに区分し、その実像を明らかにした。またさらに定性的な内容として聞き取りを重ねて、かかる住民側のガバナンス(共治)活動の、重い負担の実像について、追加的な内容補足・補完調査を行った。それに加えて、家庭内的な支えあいや、住民同士の積み上げ的理解努力の深化、専門的知見獲得の努力、地域外住民への被理解努力などについて、内容把握と理解を進めた。また公共民の、共の部分である、住民をサポートした各種団体や個人、さらにはメディアなどの役割、それらによる「リーダーシップ」や「住民力」の質的変化についても並列的に調査を行った。

それらにより量的のみでは説明しきれない諸負担の内容や、運動にかかわる各種戦略にいたった所以などや、人間や組織との関係などについて、記述化したり、内容的な転換点についての考察を加えて、より詳細に住民側ガバナンス活動を扱うことが可能となった。さらに、全島住民人口の1/3にも達する申請人での運動が、島全体での社会・経済動向としても、データーに反映していると推定されるので、その確認のためにも、島単位の社会統計データをこれら期間の前後も含めて収集した。それらの統括的な共治データの作成にむけての取り組みをもとに、さらに共治の住民主導性について、また住民側の見返りなき負担の重さについて、さらに共治力の形成過程について、分析的な整理が可能となった。産業廃棄物不法投棄事件の、公害等調停委員会調停成立までの25年間とその後の住民側活動を、元資料を基に人日数的に、記録化して、活動内容分析を行った。男女性・年月別・活動節目別の、活動量が明確になった。その活動プロセスを、経路図的に詳細化しつつ、ガバナビリティのインプット(前提・環境・ニーズ),スループット(活動・経営・意思決定),アウトプット(資源変化・成果・新たな課題),フィードバック連関を通じた形成過程を整理した。それら前提に加えて、記録化として、映像資料などの収集を続けた。また、定量的に捕捉困難な、定性的なものの記録化にも取り組んだ。精神的肉体的な負担や、かかる活動の中で形成されてきた人的資源の自己評価・他者観察について、また課題解決プロセスと関与(長期の戦いを支え続けてきた家庭内・地域内人間関係をも含む)、それらの「実録」を、申請人達の高齢化が急速に進展していく中で、証言録的な記録としても残す努力を積み重ねた。住民側負担の、金銭的データーについても詳細に分析を行った。正確な記録と内部監査も、かかる活動の「歴史的批判に耐えられる戦いの質」を証明する物である。寄付金やカンパは、彼らの戦いへの支援として外部からももたらされたが、無償の案内や、見かえりを求めない彼らの純粋さ、未来世代のための戦いの動機性などへの共感である。3自治会による負担、弁護士達の無償奉仕(その時間量と活動内容、活動場所など、特に休日や直接島内での関与の高さも、住民側記録から詳細に明らかになり、それらを記録として積み上げた)相当額、住民側人日数・負担相当の機会費用、産業活動などのダメージなど、それらの負担量との対比も、具体的に行った。それら全島民1300人による戦いの重さに対比される社会的コストも整理できた。定量的には、県費と国費の経年的整理である。定性的には、ガバナンスとしての具体的な成果としての、本島である小豆島や、県本土・県民へのグラスルーツ的広がり、村廃止後初の県中央への直接意見表明機会の形成(若手事務局運動家の県会議員としての押し上げ)であり、国・中央での事態の進展であり、法整備等の抜本的整備や国際的評価である。それら各段階での島民ガバナビリティの実情が、準公式記録としてほぼ整理された。これらの結果、豊島島内の民主的討論や調整に関わる人日数の圧倒的な大きさ、住民会議形成以降の、人的・金銭的負担の桁違いの大きさ・重さ、さらには住民自らが資料づくり、専門家達との共同作業を通じて、自らエンパワメントしていくプロセス、またサポーター群(研究者・学生のみならず、マスコミ関係者達の群)達すらをも、討論・智恵・情報の資源として、協力関係を構築していく吸引力の強さも明らかとなってきた。
「キャリア教育」の実効性－正課教育・課外活動・就職支援との分離と融合－

本研究を通じて、高校、大学における様々な「キャリア教育」の実態が明らかになった。留学生についても、教育内容が日系企業に対するイメージや就職の動向に影響を及ぼすことが分かった。とはいえ「キャリア教育」は近年の取り組みであり、多くの社会人は未経験であり、その就業への効果の検証には時間が必要である。ゆえに「キャリア教育」によって社会との多様なかかわり方を学んだ若者に対象を絞り、従来の正社員として就業することを是とする意識にどのような変化が見られ、どのようなキャリアが選択され得るのかに注目する必要があるだろう。「キャリア教育」は、若者の安定的な就業を促すことを目指して推進されてきた。しかしながら、未だ方法論が確立されておらず、教育現場の実情に合わせて様々に解釈され、運用された結果、期待しただけの効果が得られず、弊害さえ生じていることが懸念されている。そこで本研究では、就職に直面している高校、大学・短大を「キャリア教育」の実施段階として個別に対象とし、正課教育・課外活動・就職支援と関連づけてその実態を把握しながら、卒業後のキャリア形成過程における状況を評価することを通じて、あり得べき姿を模索することを目的としている。過年度に実施済みである普通科高校に対する調査票調査から得られたデータを用いて実証分析を行ったところ、「キャリア教育」の実施状況を規定する要因としては、進学率が低い高校ほど、切実な「需要」に応じて「キャリア教育」を実施しており、「実施可能性」の高い環境に恵まれている小規模校ほど、実際に「キャリア教育」が実施できているということが確認された。加えて、「キャリア教育」を包括的、複合的に実施すること(多種多様)、また長年の「キャリア教育」の蓄積があること(継続性)、学校以外の地域や家庭との連携が充実していることは、単発、単独の試みよりも優位性を持つことが明らかになった。本年度は、これらの研究成果の報告、普及に努め、フィードバックに活用するためのWEBページの構築を完了させた。さらに、高校教育における「キャリア教育」の実践に協力することを通じて、事例の収集を手掛けた(合計3校)。また、大学教育における「キャリア教育」に関する事例の収集も並行して進め、現場で実際に支援活動をしているキャリアカウンセラーとの情報共有も試みた。その際、留学生に特化したキャリア教育への関心から、新たに調査票調査を実施した。次年度以降、詳細な分析を行う予定にしている。本年度の実績の第一は、過年度より継続的に実施している高校・大学教育における「キャリア教育」の実践に協力することを通じて、新たな事例の収集を手掛けたことである(合計4校)。第二は、昨年度から留学生に特化したキャリア教育への関心を深めており、実施済みである調査票調査から得られたデータを用いて実証分析を行い、そのフィードバックを目的とするシンポジウムを開催したことである。留学生を中心に、大学関係者、企業関係者が100名以上参加し、知見を共有することができた。内容については、現在論文化を進めている。また、留学生と共に、中国の大学生が日系企業にどのようなイメージを抱き、どのような就業意識を持っているかを別途調査しており、在日留学生との比較を進めている。第三は、キャリア教育と就業パフォーマンスに関するWEB調査の立案に着手したことである。社会人を調査対象とし、速やかに実施することで卒業のキャリア形成過程における状況を評価したい。同時に、中小企業を調査対象に、採用に関して10社余りの聞きとり調査を終えており、内容の精査を通じて量的調査の可能性を模索している。本年度は、過年度に実施済みである普通科高校に対する調査票調査から得られたデータを用いて実証分析を行った。その結果、「キャリア教育」の実施状況を規定する要因としては、進学率が低い高校ほど、切実な「需要」に応じて「キャリア教育」を実施しており、「実施可能性」の高い環境に恵まれている小規模校ほど、実際に「キャリア教育」が実施できているということが確認された。

また、高校教育における「キャリア教育」の位置づけや、卒業後のキャリア形成過程における状況等を確認するために、前掲調査の協力校および文部科学大臣表彰を受けた実績のある高校から6校を選定し、事例調査を行った。その詳細について引き続き分析を進め、さらなる事例調査につなげていくことを構想している。「キャリア教育」は、若者の安定的な就業を促すことを目指して推進されてきた。しかしながら、未だ方法論が確立されておらず、教育現場の実情に合わせて様々に解釈され、運用された結果、期待しただけの効果が得られず、弊害さえ生じていることが懸念されている。そこで本研究では、就職に直面している高校、大学・短大を「キャリア教育」の実施段階として個別に対象とし、正課教育・課外活動・就職支援と関連づけてその実態を把握しながら、卒業後のキャリア形成過程における状況を評価することを通じて、あり得べき姿を模索することを目的としている。本年度の実績の第一は、過年度より継続的に実施している高校・大学教育における「キャリア教育」の実践に協力することを通じて、新たな事例の収集を手掛けたことである(合計4件)。第二は、留学生に特化したキャリア教育に関する調査について取りまとめた2本の研究ノートを公表したことである。一つは、昨年度実施したシンポジウムで報告した内容を論文化したものであり、もう一つは留学生のみならず、中国の大学生が日系企業にどのようなイメージを抱き、どのような就業意識を持っているかを調査し、比較分析したものである。第三は、過年度からの懸案であったキャリア教育と就業パフォーマンスに関するWEB調査を実施したことである。国内の正社員・正規職員を調査対象とし、2060名から回答を入手することができた。既に副次的な分析結果はいくつか得られているが、それらの知見を踏まえた上で、急ぎ本格的な分析を進めたい。最終年度である本年度も、過年度と同様、高校教育における「キャリア教育」の実践に協力することを通じて、新たな事例を4件ほど収集することができた。特に、普通科高校のみならず、工業高校、商業高校という専門高校の事例を入手できたのは有意義であった。次に、昨年度実施した「キャリア教育」と就業パフォーマンスに関するWEB調査から得られたデータを活用し、副次的な分析である「「幅の広い異動」が従業員に及ぼす影響ー職種や仕事内容の変化に注目してー」を日本労務学会第45回全国大会で報告することができた。この分析の論文化ならびに「キャリア教育」と就業パフォーマンスに関する本格的な分析は、早急に目途を立てたいと考えている。
精神分野における地域包括ケアに従事する看護師の対話を重視した教育の方法と検証

本研究の意義は、精神科分野における地域包括ケアに従事しようとする看護師に対しての医療従事者間の対話を重視した早期介入のための教育方法を開発し、検証することである。本研究では、精神科病棟に勤務する看護師が地域包括ケアに向け、1家族からの相談事例、21年以上の長期入院患者事例、3入院を繰り返す患者事例、4研究対象者が取り組みたい患者の事例についてリフレクティング・プロセスを取り入れた全8回コースの教育プログラムを作成し、2年間にわたって実施し、その評価を行う。本教育方法の基本的な理念と方法は、ノルウェーの家族療法の理論家であり、臨床家であるトム・アンデルセンによって提唱されたものであり、リフレクティング・プロセスについては臨床実践家への教育方法として世界各国で活用されている。わが国においては主として家族療法の臨床を中心に現任な教育において実績があり今回の研究の手法として採用した。しかし、本研究のような現任教育をセットし、長期間にわたって研究対象者の変化を追跡し評価する方法についてはまだわが国において実践例が極めて少ない。そのため今年度は実施病院に対する説明や参加者をバイアスかけずに招集するための広報、交渉、慎重な調整、説明の徹底に時間を要した。具体的には研究対象病院の全看護師に対する公平な情報提供と、管理者の介在を排した説明を行うことができ、参加者の自由意思を確保することができた。その結果、準備期間をおいて12月から研修実施にかかわる研修を通した研究データの収集を開始した。現在、単科精神科病院においてキャリアの異なる精神科看護師12名を対象に、現在教育プログラムとして取り組みを行っている。これらの成果の一部は、研修会などにおいて報告し、次の研究結果の洗練化に活用したいと考えている。研究対象施設の探索と候補になった病院との直接的なやり取りに時間を要し、また参加者に対する説明会に時間を全看護職員に公平に実施するなど、参加の自由意思の確保を徹底した。そのため開始時期が遅れたが、教育プログラムの実施後は、会を重ねるごとに順調に進んでいる。この状況を含め、現在2施設目の研究対象施設とのやり取りを行い、2019年度後半から教育プログラムを開始する予定である。今後は、研究者が研究対象者の教育プログラム実施中のより具体的なやり取りの詳細を記録する。現在の教育方法で実施した場合の患者ケアへの直接的な影響については研究結果を待たなくてはならないこともある。ところが、職場内で研修参加者でない職員の反応なども含めた研究参加者の意見も出てきていることから、臨床の実践能力の向上に寄与していることを予見させるようなデータとして分析することが可能であることから、現在行っている方法においても時間の配分や、説明の時間を省くなど細部にわたっての資料収集を強化していきたい。そのためには現在実施している研修のあり方が、これまでの看護現任教育ではほとんどみられていない展開方法であるために生じているデータ収集のための研修方法に対する疑問などを、そのつど聴取してはいるが即答するすることがふさわしくないような事象もあることから、そこで研究参加者から出された疑問や意見、課題を整理して、そのような展開が生じていることも後期のデータ収集に活かしていく。現在までの参加者の反応としては、リフレクティング・プロセスの手法はすぐに取り入れることは難しいという評価が多勢であるが、一方、事例を通しての教育に対しては看護師自身の普段のケアの姿勢や患者とのかかわりを振り返る機会にもなっていることがわかってきている。と、同時に研修を行っている中でも臨床での活用に向けての研究対象者の活発な討論がみられていることから、それらも研究結果についての示唆として反映させていきたい。

この状況を含め、現在2施設目の研究対象施設とのやり取りを行い、2019年度後半から教育プログラムを開始する予定である。今後は、研究者が研究対象者の教育プログラム実施中のより具体的なやり取りの詳細を記録する。現在の教育方法で実施した場合の患者ケアへの直接的な影響については研究結果を待たなくてはならないこともある。ところが、職場内で研修参加者でない職員の反応なども含めた研究参加者の意見も出てきていることから、臨床の実践能力の向上に寄与していることを予見させるようなデータとして分析することが可能であることから、現在行っている方法においても時間の配分や、説明の時間を省くなど細部にわたっての資料収集を強化していきたい。そのためには現在実施している研修のあり方が、これまでの看護現任教育ではほとんどみられていない展開方法であるために生じているデータ収集のための研修方法に対する疑問などを、そのつど聴取してはいるが即答するすることがふさわしくないような事象もあることから、そこで研究参加者から出された疑問や意見、課題を整理して、そのような展開が生じていることも後期のデータ収集に活かしていく。現在までの参加者の反応としては、リフレクティング・プロセスの手法はすぐに取り入れることは難しいという評価が多勢であるが、一方、事例を通しての教育に対しては看護師自身の普段のケアの姿勢や患者とのかかわりを振り返る機会にもなっていることがわかってきている。と、同時に研修を行っている中でも臨床での活用に向けての研究対象者の活発な討論がみられていることから、それらも研究結果についての示唆として反映させていきたい。研究開始が遅くなり、予定していた謝金や旅費を使用することができなかった。そのため当初予定していた予算を次年度に使用し引き続き研究対象者への謝金、旅費に使用する。次年度は当初の計画通りに2か所の研究実施での研修を実施する。そこで得られたわが国での臨床での活用のための課題を整理し、最終結果までの取りまとめを行う。その結果を踏まえて、精神科医療、看護における適応可能性の疑問点について、リフレクティング・プロセス研修のプログラムを有し、海外からの受け入れを行っているフィンランドのケロプタス病院スタッフおよび実践者にスーパーバイズを得るためその旅費および謝金に使用する。日本精神保健看護学会教育活動委員会主催研修会オープンダイアローグとリフレクティング:日本での展開の可能性を探る2019年3月21日TKP仙台南町通カンファレンスセンター8階ホール8A
ヒラメ・カレイ類の遊泳滑空行動に関する流体力学的メカニズムの解明

本研究では津軽海峡沿岸域に生息するヒラメ成魚を対象に、活動の日周性と離底行動の機能および遊泳滑空の仕組みを明らかにした。2000年1011月に10個体について加速度センサー搭載型データロガーをヒラメ成魚に装着して北海道知内町沖合に放流した。2個体の回収に成功して33.9時間、142.2時間にわたり遊泳速度、水深、水温、2軸の加速度の貴重な連続行動データを得ることができた。記録された加速度波形の明瞭な違いからヒラメの移動様式には次の2つのパターンがあることが明らかになった。(1)Only-beat方式:離底開始から終了まで、遊泳に伴う加速度波形が連続的に記録される移動パターン。このパターンでは離底の高さは1mを超えることはまれであり、離底時間は3分間を超えることはない。(2)Beat-glide方式:離底開始から終了までの時間、体の振動を継続させるパターン。このパターンでは上昇と下降を連続的に繰り返し、上昇時にのみ体を振動させて、下降時には滑空をする。離底の高さは1m以下になることはまれで、離底持続時間は最長で約24分間に及んだ。二つの移動様式の間で解析した各パラメータについて比較したところ、遊泳持続時間には二つのパターン間に有意差が認められなかった。また水平移動距離はBeat-glide方式の方が有意に距離は長く、ヒラメは移動距離の長短に応じて移動方式を変えていることが示唆された。さらに、水平移動距離と魚体の振動数との間には、両パターンともに有意な正の相関が認められ、同じ距離を移動する場合にはBeat-glide方式ではOnly-beat方式に比べると振動回数を約22.3%節約でき、さらに酸素消費率で両者を比較すると62%の移動コスト軽減になることが試算され、ヒラメは移動離に応じて移動方式を選択していることが明らかとなった本研究では津軽海峡沿岸域に生息するヒラメ成魚を対象に、活動の日周性と離底行動の機能および遊泳滑空の仕組みを明らかにした。さらに、水平移動距離と魚体の振動数との間には、両パターンともに有意な正の相関が認められ、同じ距離を移動する場合にはBeat-glide方式ではOnly-beat方式に比べると振動回数を約22.3%節約でき、さらに酸素消費率で両者を比較すると62%の移動コスト軽減になることが試算され、ヒラメは移動離に応じて移動方式を選択していることが明らかとなった【目的】ヒラメは活発な鉛直遊泳を行うことが知られている。自然海域においてデータロガーをヒラメに装着することによってその遊泳速度・遊泳姿勢・遊泳に伴う魚体振動数,さらに遊泳水深・経験水温を同時に記録し,記録された各パラメータを用いてこの行動の機能を明らかにした。【方法】実験海域は,本年度春期に予備放流調査を行った結果,十分な回収率が見積もられた津軽海峡沿岸域の北海道知内町沿岸とした。平成12年11月11日14時頃に加速度センサ搭載型データロガー(PD2GT)を装着したヒラメ成魚10尾(全長:60.670.2cm,体重:2.23.4kg)を知内町沖合2km、水深20mの地点に放流した。【結果と考察】平成13年2月末までに2尾の回収に成功し,それぞれ124,36時間にわたる連続行動記録を得ることに成功した。ヒラメは放流日の日没直後から活発な鉛直遊泳を繰り返し、放流地点から水深10mの海域まで移動した。上昇時には体を振動させた遊泳状態にあるが、下降時は体をフラットに保った滑空状態であり,下降時には遊泳せずに水中重量を利用して移動できることがわかった。またヒラメは,移動距離の長短によって鉛直遊泳と水平遊泳を使い分けている可能性が示唆された。ある距離を移動するときの魚体振動数を比較すると,鉛直遊泳で移動した場合には水平遊泳に比べて約70%に振動数を節約できると試算され、鉛直遊泳行動は本種の長距離移動に伴う消費エネルギー軽減に機能していることが示唆された。

本研究では津軽海峡沿岸域に生息するヒラメ成魚を対象に、活動の日周性と離底行動の機能および遊泳滑空の仕組みを明らかにした。2000年1011月に10個体について加速度センター搭載型データロガーをヒラメ成魚に装着して北海道知内町沖合に放流した。2個体の回収に成功して33.9時間、142.2時間にわたり遊泳速度、水深、水温、2軸の加速度の貴重な連続行動データを得ることができた。記録された加速度波形の明瞭な違いからヒラメの移動様式には次の2つのパターンがあることが明らかになった。(1)Only-beat方式:離底開始から終了まで、遊泳に伴う加速度波形が連続的に記録される移動パターン。このパターンでは離底の高さは1mを超えることはまれであり、離底時間は3分間を超えることはない。(2)Beat-glide方式:離底開始から終了までの時間、体の振動を断続させる移動パターン。このパターンでは上昇と下降を連続的繰り返し、上昇時にのみ体を振動させて、下降時には滑空をする。離底の高さは1m以下になることはまれで、離底持続時間は最長で約24分間に及んだ。二つの移動様式の間で解析した各パラメータについて比較したところ、遊泳持続時間には二つのパターン間に有意差が認められなかった。また水平移動距離はBeat-glide方式の方が有意に距離は長く、ヒラメは移動距離の長短に応じて移動方式を変えていることが示唆された。さらに、水平移動距離と魚体の振動数との間には、両パターンともに有意な正の相関が認められ、同じ距離を移動する場合にはBeat-glide方式ではOnly-beat方式に比べると振動回数を約22.3%節約でき、さらに酸素消費率で両者を比較すると62%の移動コスト軽減になることが試算された。ヒラメは移動距離に応じて移動方式を選択していることが明らかとなった。
合成リピドAと特異的に結合するタンパク質の構造と機能相関

カブトガニの血球細胞は,リポ多糖(LPS)にもっとも敏感に反応する細胞の一つであり,ごく微量のLPSによって血球凝集と崩壊→脱顆粒→凝固系の活性化→ゲル形成など顕著な反応が引き起こされる.これら一連の細胞反応は,血リンパに侵入したグラム陰性菌をゲル内に被包化,殺菌するものであり,生体防御の一環とみなされている.著者らは,主に日本産カブトガニを用いて,こうした血球反応を生化学的に解析し,凝固反応に関与するC因子やB因子, G因子を分離,精製し,それらの諸性質を明らかにしてきた.さらに,これらの凝固因子を分別する過程で, LPSと結合し凝固カスケード反応を強く阻害する因子(抗リポ多糖因子と命名)を発見し,昨年度,日本産及び米国産カブトガニ血球から単離したものの全一次構造を決定した.さて,上記の研究に並行して,著者らはLPSによるC因子活性化を阻害する物質の精製を進めてきたが,本年度その単離に成功した.この物質は血球の膜画分に存在し, 20mMのHClで抽出される分子量2000の強塩基性のポリペプチドであった.構造解析の結果,このペプチドはアミノ酸17残基から成り,アミノ末端はリジン残基,カルボキシル末端はアルギニンα-アミド基を含み,下記の配列をもつことが明らかとなった.このペプチドのLPSに対する結合能力は強く,上記の抗リポ糖因子に匹適するものであった.また,グラム陰性菌の増殖を阻止する作用を示し,かつLPSとの間にゲル拡散法で検出できる高分子複合体を形成することが明らかになった.カブトガニの血球細胞は,リポ多糖(LPS)にもっとも敏感に反応する細胞の一つであり,ごく微量のLPSによって血球凝集と崩壊→脱顆粒→凝固系の活性化→ゲル形成など顕著な反応が引き起こされる.これら一連の細胞反応は,血リンパに侵入したグラム陰性菌をゲル内に被包化,殺菌するものであり,生体防御の一環とみなされている.著者らは,主に日本産カブトガニを用いて,こうした血球反応を生化学的に解析し,凝固反応に関与するC因子やB因子, G因子を分離,精製し,それらの諸性質を明らかにしてきた.さらに,これらの凝固因子を分別する過程で, LPSと結合し凝固カスケード反応を強く阻害する因子(抗リポ多糖因子と命名)を発見し,昨年度,日本産及び米国産カブトガニ血球から単離したものの全一次構造を決定した.さて,上記の研究に並行して,著者らはLPSによるC因子活性化を阻害する物質の精製を進めてきたが,本年度その単離に成功した.この物質は血球の膜画分に存在し, 20mMのHClで抽出される分子量2000の強塩基性のポリペプチドであった.構造解析の結果,このペプチドはアミノ酸17残基から成り,アミノ末端はリジン残基,カルボキシル末端はアルギニンα-アミド基を含み,下記の配列をもつことが明らかとなった.このペプチドのLPSに対する結合能力は強く,上記の抗リポ糖因子に匹適するものであった.また,グラム陰性菌の増殖を阻止する作用を示し,かつLPSとの間にゲル拡散法で検出できる高分子複合体を形成することが明らかになった.
労働者災害補償保険制度の国際比較研究

日本を始め他の先進国で労働災害(以下、労災)による死傷者数は近年減少傾向にあるが、労災発生率の国による格差は変化していない。本研究では、労災死傷者数、業務上疾病者数の国際間格差を明らかにし、その原因を考察した。労災死傷者数を比較するにあたり、ILOとOECDのデータベースより労災件数及び人口関連の各国統計を収集し、労災発生率等を算出した。また、業務上疾病者数を比較するにあたり、日本と米国ワシントン州における労災認定を受けた腰痛患者の数について海外の研究者と協力し比較を行った。調査対象のOECD加盟国が19931998年の間にILOへ報告した労働人口10万人あたりの全労災件数の各国年間平均発生率は174608で分布し、死亡労災発生率は112の範囲で分布した。Heinrich's Lawに従って死亡の件数を基準に全労災件数との比を算出し、国際比較の指標「total/fatal ratio(以卞、T/F ratio)」としたところ、T/F ratioは約374倍の格差を示した。労災定義の同じ国について(Japan, Ireland, HungaryおよびUK)産業種を限定して比較したところ、T/F ratioの格差は縮まったが、依然7倍の格差が存在した。業務上疾病の腰痛に関しては、3日以上休業した腰痛認定件数が日本では労働者1000人当たり約1件であるのにワシントン州では58件であった。T/F ratioがその国の報告する労災事故の重篤性の逆数を示す可能性が一部の危険因子より説明されたが、対象産業を限定し各国の定義する労災の集計条件をそろえても約7倍の国際間格差が示された。また、疾病の労災認定に関しては日米で約60倍の格差が示された。米国は州によって社会保険のシステムが多様で、例えばワシントン州でに民間の保険会社が労災保険を行っており、国全体ではT/F Ratioは433と高い傾向にあった(日本は75)。OECDの主要国の労災補償保険制度のシステムについて調査した結果、労災保険制度が(1)他の社会保険制度と独立、(2)政府機関が運営管理、(3)安全衛生管理監督機能も向時に備えている国では、より低いT/F ratioが観察された。日本を始め他の先進囲において労働災害による死傷者数は過去10年の間に減少傾向にあるが、労働災害発生率の国による格差は変化していない。本研究では、労働災害死傷者数の国際間格差を明らかにし、その原因を考察することを目的とした。本年度は労働災害死傷者数を比較するにあたり、ILOとOECDのデータベースより労働災害件数および人口関連の各国統計を収集し、労働災害発生率等を算出した。さらに、一般的な事故災害要因として、労働人口の高齢者割合および産業構造について調べ、その影響を検討した。調査対象のOECD加盟国が19931998年の間にILOへ報告した労働人口10万人あたりの全労働災害件数の各国年間平均発生率は174608で分布し、死亡災害発生率は112の範囲で分布した。Heinrich's Lawに従って死亡災害の件数を基準に全災害件数との比を算出し、国際比較の指標「total/fatal ratio(以下T/F ratio)」としたところ、T/F ratioは約374倍の格差を示した。T/F ratioは高齢労働者割合が高い国で低く(r=-0.560,n=21,p=0.0008)、第3次産業割合の高い国で高かった(r=0.477,n=26,p=0.014)。労働災害定義の同じ国について(Japan, Ireland, HungaryおよびUK)産業種を限定して比較したところ(建設業)、T/F ratioの格差は縮まったが、依然6.8倍の格差が存在した。T/F ratioがその国の報告する労働災害事故の重篤性を示す可能性が一部の危険因子より説明されたが、対象とする産業を限定し集計の際に各国の定義する労働災害の条件をそろえてもT/F ratioには6倍以上の国際間格差が示された。次年度は各国の労災補償保険の制度に関して、調査する予定である。

T/F ratioがその国の報告する労災事故の重篤性の逆数を示す可能性が一部の危険因子より説明されたが、対象産業を限定し各国の定義する労災の集計条件をそろえても約7倍の国際間格差が示された。また、疾病の労災認定に関しては日米で約60倍の格差が示された。米国は州によって社会保険のシステムが多様で、例えばワシントン州でに民間の保険会社が労災保険を行っており、国全体ではT/F Ratioは433と高い傾向にあった(日本は75)。OECDの主要国の労災補償保険制度のシステムについて調査した結果、労災保険制度が(1)他の社会保険制度と独立、(2)政府機関が運営管理、(3)安全衛生管理監督機能も向時に備えている国では、より低いT/F ratioが観察された。