hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
色素上皮細胞の分化転換におけるギャップ結合構成蛋白質の分子機構の発現機構

本計画は、水晶体細胞及び色素上皮細胞の各々のギャップ結合構成タンパクの解析を、これらの間に期待される類似性を利用しながら並行してすすめることを目標としていたが、研究初期に両者の間には遺伝子配列の上からあまり関連性が認められないことが、他の研究者らの結果の解析から予想できたので、まず水晶体細胞のギャップ結合分子に集中し、次のような結果を得ることができた。1.ニワトリ胚水晶体から、ギャップ結合の主要構成タンパクと目される、分子量約28Kの膜タンパク質(MP28)を単離し、モノクローン抗体を作製した。この抗体は水晶体及び分化転換でできた水晶体様構造の細胞膜と特異的に反応した。また、ウシ,ラット,マウスの水晶体の類似タンパク(MP26)とも交叉反応した。他の組織細胞とは反応しなかった。2.ニワトリ胚水晶体から抽出したmRNAを用いてcDNAバンクを作製し、上述の抗体を用いて、ギャップ結合タンパクのcDNAクローンを単離した。塩基配列を一部決定したところによると、報告されているウシの類似タンパクと良く一致する部域と一致しない部域があることがわかった。この比較により、タンパク質の高次構造にとって重要な部分を推定することができる。3.色素注入法により分化転換各段階でのギャップ結合による細胞間連絡の消長を調べると、色素上皮及び水晶体では細胞間に良い連絡があるが、それらの分化形質の中間に位置する脱分化状態では殆んど連絡がみられなかった。これまでに得た抗体、cDNAクローンを利用し、更に色素上皮のギャップ結合の同様なプローブを調製し、タンパク発現の各レベルでの阻害実験を今後行ない、ギャップ結合が細胞分化において果たしている役割を明らかにすることがこれからの急務と考えている。
低エネルギー有効理論を用いた強相関フェルミ系の普遍的性質の解明

本研究では,低エネルギー有効理論を用い,「低エネルギーにおいて系の詳細に依らずに現れる普遍的な現象を,対称性の観点から解き明かすこと」を目的とする.系統的な微分展開によって構築された低エネルギー有効理論は,微視的な詳細に依らない普遍的な振る舞いを記述する理論であり,摂動論の破綻する強相関系においても信頼に足る解析が可能である.特に,低エネルギー有効理論の構造は系の持つ対称性によって大きく制限できるため,隠れた対称性のような非自明な対称性まで正確に認識し利用する方法を確立することによって,普遍的現象の解明を目指す.本研究では,低エネルギー有効理論を用い,「低エネルギーにおいて系の詳細に依らずに現れる普遍的な現象を,対称性の観点から解き明かすこと」を目的とする.系統的な微分展開によって構築された低エネルギー有効理論は,微視的な詳細に依らない普遍的な振る舞いを記述する理論であり,摂動論の破綻する強相関系においても信頼に足る解析が可能である.特に,低エネルギー有効理論の構造は系の持つ対称性によって大きく制限できるため,隠れた対称性のような非自明な対称性まで正確に認識し利用する方法を確立することによって,普遍的現象の解明を目指す.
子供を持つ乳がん患者への複合型サポートグループプログラムの開発

本研究は子供を持つ乳がん患者に対する対面式のサポートグループとインターネットを利用したサポートグループを併用した複合型サポートグループプログラムを開発することを目的とする。このプログラムを開発するために、外来化学療法を受ける乳がん患者の子供への思いについて調査した。また、乳がんと診断された女性患者がインターネットからどのような情報を得ているのか、またインターネットからの情報利用に伴う利点と困難さについて明らかにした。これらの結果をもとに、複合型サポートグループプログラム実施のためのホームページ【子育て中の乳がん患者のためのコミュニティサイトスマイリングマミー】を開発した。本研究は、子どもを養育中の乳がん患者を対象とし、対面式サポートグループとインターネットを利用したサポートグループを併用した複合型サポートグループプログラムを開発することを目的とした。また、乳がん患者用QOL尺度(FACT-B)、がんに対する心理的適応尺度(MAC)、抑うつ状態自己評価尺度(CES-D)を用いてその効果を検証。平成25年度(1年目)は、これまで行ってきた子どもを持つ乳がん患者の体験に関する質的研究の分析を深め、考察した。その結果、患者は自分の病気について子どもに伝えることに困難を感じていたり、子どもに対する申し訳なさや親としての責任を果たしたいという強い思いを抱いていた。また遺伝性の乳がんもあることから、患者自身の乳がん体験を娘に生かしてほしいという思いも抱いており、子どもを養育中である乳がん患者の特徴が明らかになった。また、対面式サポートグループおよびインターネットを活用したサポートプログラムに関する文献検討を行い、複合型サポートグループプログラムの構成について検討した。その結果、対面式サポートグループ、インターネットを活用したサポートグループはどちらも不安感や抑うつを低下させる効果がある一方で、それぞれにメリット、デメリットがあることが明らかになった。複合型サポートグループプログラムは患者の時間的な拘束を少なくできること、効果的な情報交換ができることなど、患者にとって有効な介入となることが考えられる。これらの結果をもとに、現在インターネットを用いたサポートグループを開発するためのホームページ作成の準備を行っており、倫理審査委員会の承認に向けても準備をしている段階である。本研究の目的は子供を持つ乳がん患者を対象とした対面式サポートグループとインターネットを利用したサポートグループを併用した複合型サポートグループプログラムを開発し、その実用可能性を検討することである。複合型サポートグループプログラムの構築のため、平成25年度から平成26年度にかけて母親である乳がん患者の子供に対する思いに関する質的研究をまとめ、現在論文投稿中である。また、文献レビューを進めており、その中で、乳がんの患者の中でも子供を持つ母親でもある患者は、子供のいないがん患者にはない特有の体験をもっていることが推測された。今後は文献レビューを論文としてまとめることを計画している。文献レビューにより母親である乳がん患者の特徴が明らかになり、必要な支援についてより具体的に検討することができると考える。平成26年度は複合型サポートグループプログラムを構築し、実施する予定であったが、文献レビューをもとに構成内容を検討しているところであり、プログラムの実施は平成27年度を予定している。本研究は子供を持つ乳がん患者を対象とした対面式サポートグループとインターネットを利用したサポートグループを併用した複合型サポートグループプログラムを開発し、その実現可能性を検討することを目的としている。子供を持つ乳がん患者に対する複合型サポートグループプログラムの構築のため、平成25年度から26年度にかけて母親である乳がん患者の子供への思いについて質的研究を行い、論文とした(外来で化学療法を継続している乳がん患者の子供への思い、保健学研究、28:29-35、2016)。また、サポートグループプログラムの内容をより対象者のニーズにあったものとするために、平成27年度から子供を持つ乳がん患者の体験についての文献検索を行い、20論文(4件は子供を持つ乳がん患者のQOL、病気への心理的適応、不安、再発への恐れに関する量的研究、16件は質的研究)を抽出した。そのうち質的研究である16論文を対象とし、文献レビューを進めており、論文としてまとめる。平成28年度はこれまでの研究をもとに、複合型サポートグループプログラムの内容を精錬させ、最終的なプログラムを構築させる。インターネットによるサポートプログラムのためにホームページを作成し、対象者のニーズに応じた情報提供、医療者への相談機能、対象者同士の交流が可能な内容とする。また、ログイン機能などにより、対象者のプライバシーを保持する。倫理審査委員会への申請を行い、承認後、対象者のリクルート、プログラムの実施、評価を行う。本研究は子供を持つ乳がん患者に対する複合型サポートグループプログラムの開発し、その実現可能性を検証することを目的としている。このプログラムの構成内容を、より対象者のニーズにあったものとするために、子供を持つ乳がん患者の体験に関する文献レビューを行っている。そのため、プログラムの構築、倫理審査委員会への申請などが遅れている。本研究は子供を持つ乳がん患者を対象とした対面式サポートグループとインターネットを利用したサポートグループを併用した複合型サポートグループプログラムを開発することを目的としている。平成25年度から26年度は子供を持つ乳がん患者の子供への思いについての質的研究を行った(外来で化学療法を継続している乳がん患者の子供への思い、保健学研究28:29-35、2016)。また、平成27年度から28年度は子供を持つ乳がん患者の体験に関する質的研究について文献検討を行い、質的研究の分析方法であるメタ統合を行い、現在論文作成中である。また、平成27年度から28年度にかけ、乳がん患者を対象としたインターネットによる情報収集に関する研究を行った。

その結果、乳がん患者は病気や治療、副作用に関することだけでなく、子供を持つ乳がん患者は子供への病気の伝え方や子供への遺伝についての情報収集も行っていることや、同病者の生の声を知りたいという思いが強く、インターネットの体験談を参考にして心の安寧を得ていたことが明らかになった(第31回日本がん看護学会にて発表)。これらの結果をもとに、乳がんと子育てを両立するための情報提供、乳がん患者同志の体験を共有する場の提供、乳がんと子育てに関する対処方法を強化するための医療者への相談が可能なインターネットサポートグループプログラム内容とし、ホームページを作成した。今後は複合型サポートグループプログラムを実施し、その実現可能性を評価する予定である。本研究は子供を持つ乳がん患者に対する対面式のサポートグループとインターネットを利用したサポートグループを併用した複合型サポートグループプログラムを開発することを目的とする。このプログラムを開発するために、外来化学療法を受ける乳がん患者の子供への思いについて調査した。また、乳がんと診断された女性患者がインターネットからどのような情報を得ているのか、またインターネットからの情報利用に伴う利点と困難さについて明らかにした。これらの結果をもとに、複合型サポートグループプログラム実施のためのホームページ【子育て中の乳がん患者のためのコミュニティサイトスマイリングマミー】を開発した。子供をもつ乳がん患者に対するサポートグループプログラムの構築のため、文献レビューを進めており、その中で、乳がんの患者の中でも子供を持つ母親でもある患者は、特有の体験を推測された。そのため、予定していなかった文献レビューを論文としてまとめることを計画している。文献レビューにより母親である乳がん患者により特化したサポートグループプログラムを構築できると考える。子供を持つ乳がん患者の体験に関する文献レビューを完了させ、論文投稿を行う。また、複合型サポートグループプログラムの内容を精錬させ、最終的なプログラムを構築させる。インターネットによるサポートプログラムのためにホームページを作成し、対象者のニーズに応じた情報提供、医療者への相談機能、対象者同士の交流が可能な内容とする。倫理審査委員会への申請を行い、承認後、対象者のリクルート、プログラムの実施、評価を行う。がん看護学複合型サポートグループプログラムの開発に向け、文献レビューを進め、論文投稿を行う。また、これまでの質的研究、文献レビューをもとに複合型サポートグループプログラムの内容構築を進める。
神経障害性疼痛モデルにおけるアンギオテンシン受容体作動薬の中枢作用

神経障害性痛モデルラットの脳室内に非選択的AT1/AT2受容体アゴニストのアンギオテンシンII(AGII)、選択的AT2受容体アゴニストのCGA42112A、AT1受容体阻害薬のlosartan、AT2受容体阻害薬のPD123311を投与した。AGIIとCGA42112Aは抗痛覚過敏作用を示す一方、losartanは痛覚過敏を増強させた。また、AGIIとCGA42112Aは不安や抑うつ症状を増強させた。一方、losartanは抗不安作用や抗うつ作用を発現させた。神経障害性痛モデルラットの脳内でAT1受容体とAT2受容体は疼痛閾値に影響を与え、不安・抑うつ症状に関与することが示唆された。坐骨神経絞扼により神経障害性痛モデル(CCI)を作製した。Bennett and Xieの方法により雄Sprague-Dawleyラットをペントバルビタール麻酔下に大腿骨上の皮膚を切開し片側の坐骨神経を4.0-silk糸で4箇所緩く結紮した。処置後4日目以降に患肢に機械的・熱的・冷的痛覚過敏が出現した。対照には坐骨神経を剥離・露出のみを行うsham手術を施し、痛覚過敏の出現が結紮によることを確認した。薬物を脳室内に投与するため、右側脳室に22Gのステンレス製ガイドカニューレを頭頂骨より4.0mm挿入し頭部に固定した。29Gの注入用カニューレでアンギオテンシン(AG)II、CGP42112A、losartan、PD123319を1-50mg/mLを10μL脳室内に投与した。30分後に1electronic von Frey試験(機械的痛覚過敏を評価)2Plantar試験(熱的痛覚過敏を評価)3Cold plate試験(冷的痛覚過敏を評価)を行った。AGIIは1と3で用量依存性に痛覚閾値の上昇と逃避反応潜時の延長を認めたが、2には影響を与えなかった。CGP42112Aは3で逃避反応潜時の延長を認めた。一方、losartanは1と3で用量依存性に痛覚閾値の低下と逃避反応潜時の短縮を認めた。またPD123319は1、2、3ともに有意な効果を認めなかった。脳室内投与の結果からAT1とAT2受容体は脳内でともに神経障害性疼痛に対して抗痛覚過敏作用を発現することが示唆された。AT1受容体,AT2受容体阻害薬の作用から、AT2受容体はAT1受容体と比較して脳内での鎮痛作用への関与の程度が小さい可能性が考えられた。実験開始当初は脳室内投与で各種薬物の結果が安定しなかったため痛覚過敏に対する作用の判定に時間を要した。予定していた脳内投与で結果を得るまでに至らなかった。膵β細胞を選択的に破壊するストレプトゾトシン100mg/kgを4週齢の雄Sprague-Dawley(SD)ラットに腹腔内投与した。1週間後に血糖値を測定し、250mg/dL以上のラットを糖尿病ラットとした。投与から4週間以上高血糖が持続しているラットを実験に用いた。週齢が同じ無処置のSDラットを対照群とした。プランター試験で糖尿病ラットは対照群ラットと比較して熱痛覚過敏を示さなかった。従って機械痛覚過敏と冷痛覚過敏に対して薬物作用を評価した。薬物を脳室内に投与するためラット右側脳室に22Gのステンレス製ガイドカニューレを頭頂骨より4.0mm挿入し頭部に固定した。30分後に1フォンフライ試験(機械痛覚過敏を評価)と2コールドプレート試験(冷痛覚過敏を評価)を行った。AGIIは用量依存性に1で痛覚閾値の上昇と2で逃避反応潜時の延長を認めた。CGP42112Aは2で逃避反応潜時の延長を認めた。一方、losartanは用量依存性に1で痛覚閾値の低下と2で逃避反応潜時の短縮を認めた。またPD123319は1、2とも有意な効果を認めなかった。脳室内投与の結果からAT1とAT2受容体は脳内でともに神経障害性痛に対して抗痛覚過敏作用を発現することが示唆された。AT1,AT2受容体阻害薬の作用からCCIモデルと同様にAT1受容体に比べてAT2受容体は脳内で鎮痛作用への関与の程度が小さい可能性が考えられた。脳室内投与の実験結果が安定せず薬物の鎮痛作用の判定に多くの実験を費やした。このため脳内投与で安定した実験結果を得ることができなかった。神経障害性痛に伴う不安や抑うつ症状に対する脳内アンギオテンシン系の関与について検討した。坐骨神経絞扼により神経障害性疼痛モデル(CCI)を作製した。雄Sprague-Dawleyラットを麻酔下に大腿骨上の皮膚を切開し、片側の坐骨神経を4.0-silk糸で4箇所緩く結紮すると処置後4日目から患肢に機械的・熱的・冷的痛覚過敏が発現した。

薬物を脳室内に投与するためラット右側脳室に22Gのステンレス製ガイドカニューレを頭頂骨より4.0 mm挿入し、頭部に固定した。脳室内投与には29Gの注入用カニューレでアンギオテンシン(AG)II、CGP42112A、losartan、PD123319を5-20μg/10μL投与した。30分後に1オープンフィールド(OF)試験、2高架式十字迷路試験、3強制水泳試験を行い、ビデオ行動解析システムを用いて不安、抑うつ行動に対する薬物の作用を調べた。AGIIおよびCGP42112Aを投与するとOF試験で中央部分の滞在時間が短縮し、総移動距離が短くなった。一方、losartanは中央部分の滞在時間と総移動距離を延長させた。PD123319は影響を与えなかった。高架式十字迷路試験ではAGIIおよびCGP42112Aは高用量でクローズドアームの滞在時間を延長させた。losartanはオープンアームの滞在時間を延長させた。また、強制水泳試験ではAGIIは高用量でswimming timeを短縮させ、immobility timeを延長させた。losartanはswimmingtimeを延長させ、immobility timeを短縮させた。以上の結果からCCIラットで、AGIIは脳で不安やうつ状態を惹起させる一方、losartanは抗不安作用や抗うつ作用を発現させることが示唆された。神経障害性痛モデルラットの脳室内に非選択的AT1/AT2受容体アゴニストのアンギオテンシンII(AGII)、選択的AT2受容体アゴニストのCGA42112A、AT1受容体阻害薬のlosartan、AT2受容体阻害薬のPD123311を投与した。AGIIとCGA42112Aは抗痛覚過敏作用を示す一方、losartanは痛覚過敏を増強させた。また、AGIIとCGA42112Aは不安や抑うつ症状を増強させた。一方、losartanは抗不安作用や抗うつ作用を発現させた。神経障害性痛モデルラットの脳内でAT1受容体とAT2受容体は疼痛閾値に影響を与え、不安・抑うつ症状に関与することが示唆された。研究計画の大きな変更は行わない。脳内投与で特定部位に安定して薬物を投与することが課題である。糖尿病性ニューロパチーモデル(DM)の作製はこれまで行ったことがあり問題はない。DMモデルを用いた当初の計画を遂行する。脳内投与で特定の脳部位に薬物を安定して投与することが課題となっている。脳内投与と平行して脳室内投与による不安や抑うつ症状に対する作用を計画通りオープンフィールド試験、高架式十字迷路試験、強制水泳試験で評価する。疼痛治療学ラットと薬物の購入費用に所属機関の研究費を用いたことと、複数の老朽化している実験装置が今年度は故障せず継続して使用できたため。ラットと薬物の購入に所属機関の研究費を用いたことと、老朽化している複数の実験装置が今年度は故障せず修理費や再購入費が掛からなかったため。糖尿病性ニューロパチーモデルの作製には高価な試薬が必要なこと、その飼育期間が1-2か月に及ぶことからこれまでより多くの実験費用が掛かる。また次年度に動物認識能がより高いビデオ行動解析システムの購入を予定している。次年度は不安・抑うつ症状の評価のため、動物認識能が高いビデオ行動解析システムの新規購入を計画している。
局所ドーピング構造半導体による単一光子発生に関する研究

原子層ドーピング技術を用いて局所ドーピング構造半導体を作製し、量子暗号通信などの量子情報技術において重要となる、優れた波長再現性・完全なランダム偏光などの特徴を有する単一光子発生の実現を目指した。窒素原子局所ドーピング構造半導体の作製に用いる基板面方位の選択によって量子暗号通信への応用にとって望ましい完全なランダム偏光を実現した。また、量子もつれ光子対生成につながる励起子分子発光の観測に成功した。本研究では、原子層ドーピング技術などを用いて局所ドーピング構造半導体を作製し、量子暗号通信や量子コンピュータなどの量子情報技術において重要な役割を果たす、優れた波長再現性・完全なランダム偏光・高い光子発生効率などの特徴を有する単一光子発生の実現を目指している。当該年度は、原子層ドーピング技術を用いることによって、窒素原子を局所ドーピングしたGaAsを作製し、窒素原子対によって形成される等電子トラップからの単一光子発生を研究の対象とした。具体的な研究実績は以下のとおりである。・歪み制御による完全なランダム偏光の実現結晶成長に用いるGaAs基板の面方位を従来の(001)面から(111)面へと変更することによって、試料構造中の歪みの面内異方性をなくし、(001)面上に作製した場合に生じていた発光線の分裂を解消することに成功した。また、これによって、量子暗号通信にとって望ましい完全なランダム偏光を実現した。・キャリア閉じ込め構造による完全なランダム偏光および高い光子発生効率の実現窒素原子ドーピングGaAs層をAlGaAs層で挟んだダブルヘテロ構造を作製することによって、試料構造中の歪みの面内異方性をなくし、キャリアの閉じ込めを行うことをねらった。窒素原子ドーピングGaAs層から等距離になるようにAlGaAs層を配置することによって歪みの面内異方性がなくなり、窒素原子対によって形成された単一の等電子トラップからの発光をランダム偏光とすることに成功した。また、AlGaAs層で挟むことによって、試料表面での非発光再結合や基板へのキャリア拡散を抑制し、相対的に光子発生効率の向上を図ることができた。本研究では、原子層ドーピング技術などを用いて局所ドーピング構造半導体を作製し、量子暗号通信などにおいて重要な役割を果たす、優れた波長再現性・完全なランダム偏光・高い光子発生効率などの特徴を有する単一光子発生の実現を目指している。本年度は、昨年度に引き続き、原子層ドーピング技術を用いて、窒素原子を局所ドーピングしたGaAsを作製し、窒素原子対によって形成される等電子トラップからの単一光子発生を研究の対象とした。1基板面方位選択による偏光特性の制御結晶成長に用いるGaAs基板の面方位として、(001)面と(111)面に加えて(110)面を採用し、発光の偏光特性制御について検討を行った。(110)面上に作製した場合には、窒素原子対の配列の違いによって様々な偏光特性や発光線の分裂を示すことがわかった。また、同じ配列の窒素原子対からの発光線であっても、個々の窒素原子対によって偏光特性が異なることがわかった。これらのことは(001)面や(111)面上に作製した場合とは異なり、窒素原子対の配列方向が偏光特性を生じさせる原因となっていることを示すと考えられる。また、(110)面上に作製した場合には、高品質の窒素原子ドーピングGaAs層が得られたことから、単一光子を得るために妨げとなるバックグラウンド発光を大幅に減らすことができた。2ヘテロ構造導入による発光特性制御窒素原子ドーピングGaAs層をAlGaAs層で挟んだダブルヘテロ構造を作製することによって、発光効率の制御について検討を行った。単一の等電子トラップからの発光の励起強度依存性を調べることによって窒素原子ドーピングGaAs層をAlGaAs層で挟まない場合と比べて、AlGaAs層で挟んだ場合には、一桁程度少ない励起強度で単一光子が得られることが明らかとなった。本研究では、原子層ドーピング技術などを用いて局所ドーピング構造半導体を作製し、量子暗号通信などの量子情報技術において重要な役割を果たす、優れた波長再現性・完全なランダム偏光・高い光子発生効率などの特徴を有する単一光子発生の実現を目指した。本年度の具体的な研究実績は以下の通りである。1基板面方位選択による発光特性制御昨年度に引き続いて、成長に用いる半導体基板面方位を選択することによって、主に発光の偏光特性について検討を行った。昨年度までに明らかにしていた、(110)面上に作製した窒素局所ドーピング構造半導体においては窒素原子対の配列の違いによって偏光特性が異なることを利用して、特定の種類の窒素原子対を利用することによってランダム偏光を実現することができた。また、半導体基板面方位を選択することによって、配列の異なる窒素原子対による発光の観測頻度の違いが生じる様子を統計的に明らかにした。さらに、(001)面上に作製した窒素局所ドーピング構造半導体において、単一の等電子トラップからの発光に対する一軸応力の影響を明らかにした。2励起子分子を利用した量子もつれ光子対発生の可能性の検討GaAs中の窒素原子対によって形成された単一の等電子トラップから励起子分子発光を観測することに成功した。

励起子分子の束縛エネルギーは約8meVとInAs量子ドットに比べて大きくなることがわかった。3エルビウム原子ドーピング構造半導体の作製条件の検討分子線エピタキシー法によってエルビウム原子をドーピングしたGaAsを作製する条件を検討し、濃度数パーセントのエルビウム原子を一様にドーピングすることに成功した。作製に際してエルビウム原子の表面偏析の影響も少なく、十分に原子層ドーピングを行える可能性を示すことができた。
電子ポートフォリオによる英語語彙学習方略支援

外国語学習において継続的、自律的学習が必要となる語彙分野で学習者が教師の支援を得て、他の学習者と協調しながら学習を使用できるよう電子ポートフォリオを開発した。電子ポートフォリオは教師が配信する教材、および学習者自らが学習対象とする語彙項目について学習者がメタ認知的に知識をモニタリングし、学習方略を統制することで語彙学習方略使用を促進することを目的としている。大学2校で英語授業を受講する大学14年生を対象に約10週の授業期間を通じて学習支援の実証研究を行った。その結果、学習支援の事前事後で質問紙により測定した7つの語彙学習方略のうち、記録、音声リハーサル、言語接触の使用が活性化した。また、課題として提示した語彙の定着度測定の結果、電子ポートフォリオにおける語彙情報の記録とメタ認知モニタリングを用いた編集作業で語彙知識の習得が促進されたことが示された。開発した電子ポートフォリオは使用するデータ等の使用許諾の問題を解決し、公開される予定である。本研究は、学習者の継続的な取り組みが必要とされる外国語語彙学習の分野において、学習方略使用を促す電子ポートフォリオを開発し、実証的調査を行いながら学習支援の効果を検証することを目的としている。研究初年度は、授業内外の学習を連携させる役割、また、学習者の継続的学習を支援する役割を担うコンピュータ版の電子ポートフォリオの開発を行い、予備的実証実験調査を行った。開発した電子ポートフォリオは、1.授業外の学習を支援する正誤判定機能付き電子メール学習システムと連携、2.学習者の学習目標と理解度に合わせた学習方略使用機能を提供、3.学習者の語彙知識を可視化することで学習支援を行う。また、システムをCourse Management System (CMS)と連携させることで、4.学習者間での学習の成果を共有する機能も付与し学習を促進する。本ポートフォリオシステムを用いた予備的実証実験では、システムの積極的な使用が授業の学習目標である語彙知識の定着度に貢献することを示した。これは、これまでの先行研究が質問紙調査など間接的な測定で示してきた学習方略使用と、学習成果の関係を実際の学習データと知識測定テストとの直接的な関係から実証したことで大きな意義を持つものである。さらに、本ポートフォリオシステム上での学習データにより、学習者が自律的、継続的に学習する上で大きな役割を果たすメタ認知方略の使用が促進される可能性を示した。システムの英語語彙学習への有用性も学習者により十分に認識され,次年度に開発予定の携帯機器との学習連携でさらにその効果が期待できる。本研究は、学習者の継続的な取り組みが必要とされる外国語(英語)語彙学習の分野において、学習方略使用を促す電子ポートフォリオを開発し、学習支援の効果を実証的に検証することを目的として行われた。電子ポートフォリオは学習者個人が持つ語彙項目毎の知識段階を語親密度として定義、システム上で表示するとともに、学習方略を使用する基準として機能させることで学習者自身による学習管理を促すものである。また、電子ポートフォリオは教師が課題を配信するブログと連携することで授業内外の学習の連携を図るとともに、学習者の登録データ、学習成果を共有することで学習者間の協調的な学習を実現した。平成22年度は、研究初年度に開発した電子ポートフォリオの運用期間に得られた学習者のフィードバックを基に、まずシステムの改修を行った。また、一部携帯機器と連携するシステムの開発を行った。改修した電子ポートフォリオシステム、携帯機器用学習システムは研究代表者の担当する授業の受講者に公開し、その効果を検証した。調査では、本ポートフォリオシステムによりメタ認知的に語彙知識をモニタリング、コントロールしながら学習を管理することが学習目標となった語彙知識の定着度に貢献することを示した。これは、これまでの先行研究が質問紙調査など間接的な測定で示してきた学習方略使用と学習成果の関係を実際の学習ログと語彙知識測定との直接的な関係から実証したことで意義を持つものである。さらに、学習者を対象に行った語彙学習方略質問紙調査において、学習支援により語彙学習方略使用が活性化したことを確認した。また、質問紙調査により95%以上の学習者に電子ポートフォリオシステムを使用した学習が英語語彙学習に有効であると認識されたことが示された。これら研究成果は学会誌に論文を投稿中である。
脳血管障害者の把持動作を再獲得させる方法

日常生活において、手掌や手指を用いてモノを握る把持動作は非常に重要な役割を持っている。脳血管障害によって上肢に運動麻痺が生じた場合にはこのような動作も障害されるため、これらの上肢機能を回復させる効果的なリハビリテーションの方法を見つけだすことが必要である。このため、把持動作を日常的に使用する際に必要となる,対象物および使用手の選択と運動の実行に関係する脳領域を明らかにすることを本研究の目的とした.対象は、神経学的疾患の既往がない右利き健常大学生22名で,実験に対する承諾が得られたものとした.22名中10名はfMRI(Siemens Symphony 1.5T)、12名は近赤外線分光法(NIRS:Shimadzu OMM-2001)を用いて実験を行った。課題には(1)右手を用いて右側の装置を使用、(2)右手を用いて左側の装置を使用、(3)左手を用いて左側の装置を使用、(4)左手を用いて右側の装置を使用の4課題とし、これらの課題時の脳活動をfMRI、およびNIRSを用いて測定した。課題(1)(4)は、被検者に提示した視覚刺激によって指示し、ランダムに行わせた。なお、NIRSの測定部位は前頭葉から頭頂葉にかけての42chとした。fMRIのデータ解析には画像解析用ソフト(SPM99)を使用し、課題(1)(4)の比較から,それぞれの課題に関係した脳活動を求めた。NIRSについても同様に,各課題時の脳活動について比較した。上記の4課題時に、運動前野、補足運動野、前補足運動野などが賦活することが明らかとなったことから、これらの領域が運動時に「使用する手」に関する情報と「対象物」に関する情報を統合するのに重要な役割を担っている可能性が示唆された。一方、これらの活動に利き手による差異があるかについても検討を行ったが、これについては明らかにならなかった。目的:本研究は,脳損傷により手指に運動麻痺があり,物の把持ができない患者に対する効果的なリハビリテーションの方法を見つけだすことを目的とする.今年度は,fMRIおよびNIRSを用いて,健常者のデータ収集を中心に行った.被検者:神経学的疾患の既往がない右利き健常大学生22名で,実験に対する承諾が得られたものを対象とした.22名中10名はfMRI,12名はNIRSを用いて実験を行った.使用機器:測定方法:課題(1)右手で右側の装置を使用(2)右手で左側の装置を使用(3)左手で左側の装置を使用(4)左手で右側の装置を使用上記課題時の脳活動をfMRI,またはNIRSを用いて計測した.課題(1)(4)は,被検者にランダム行わせるよう視覚刺激提示にて指示した.なお,NIRSの測定部位は前頭葉から頭頂葉にかけての42chとした.データ解析:fMRIのデータ解析には画像解析用ソフト(SPM99)を使用し,課題(1)(4)の比較から,それぞれの課題に関係した脳活動を求める.NIRSについても同様に,各課題時の脳活動について比較する.進行状況および平成16年度以降の計画:現在,今年度測定した健常者におけるfMRIおよびNIRSのデータを解析中である.この実験結果に基づいて,測定方法を再調整して,脳血管障害者を対象としたfMRIの測定を検討するとともに,国内外での成果発表と論文作成を行う予定である.目的:本研究は,脳損傷により手指に運動麻痺があり,物の把持ができない患者に対する効果的なリハビリテーションの方法を見つけだすことを目的とする.このためには,把持動作の日常的使用に必要となる,対象物および使用手の選択と運動の実行に関係する脳領域を明らかにすることが必要である.被検者:神経学的疾患の既往がない右利き健常大学生22名で,実験に対する承諾が得られたものを対象とした.22名中10名はfMRI,12名は近赤外線分光法(NIRS)を用いて実験を行った.測定方法:課題には(1)右手で右側の装置を使用,(2)右手で左側の装置を使用,(3)左手で左側の装置を使用,(4)左手で右側の装置を使用,の4つの課題を用い,これらの課題時の脳活動をfMRI,またはNIRSを用いて計測した.課題(1)(4)は,被検者に視覚刺激を提示することによってランダムに行わせた.なお,NIRSの測定部位は前頭葉から頭頂葉にかけての42chとした.データ解析:fMRIのデータ解析には画像解析用ソフト(SPM99)を使用し,課題(1)(4)の比較から,それぞれの課題に関係した脳活動を求めた.NIRSについても同様に,各課題時の脳活動について比較した.進行状況および平成17年度の計画:現在,これまでに測定した健常者におけるfMRIおよびNIRSのデータを解析中である.fMRIの解析結果からは,これらの課題時には運動前野,補足運動野,前補足運動野などが賦活することが明らかとなった.来年度は,これらのデータの解析をさらに進め,利き手の影響などをより明確にしていく予定である.日常生活において、手掌や手指を用いてモノを握る把持動作は非常に重要な役割を持っている。

このため、把持動作を日常的に使用する際に必要となる,対象物および使用手の選択と運動の実行に関係する脳領域を明らかにすることを本研究の目的とした.対象は、神経学的疾患の既往がない右利き健常大学生22名で,実験に対する承諾が得られたものとした.22名中10名はfMRI(Siemens Symphony 1.5T)、12名は近赤外線分光法(NIRS:Shimadzu OMM-2001)を用いて実験を行った。課題には(1)右手を用いて右側の装置を使用、(2)右手を用いて左側の装置を使用、(3)左手を用いて左側の装置を使用、(4)左手を用いて右側の装置を使用の4課題とし、これらの課題時の脳活動をfMRI、およびNIRSを用いて測定した。課題(1)(4)は、被検者に提示した視覚刺激によって指示し、ランダムに行わせた。なお、NIRSの測定部位は前頭葉から頭頂葉にかけての42chとした。fMRIのデータ解析には画像解析用ソフト(SPM99)を使用し、課題(1)(4)の比較から,それぞれの課題に関係した脳活動を求めた。NIRSについても同様に,各課題時の脳活動について比較した。上記の4課題時に、運動前野、補足運動野、前補足運動野などが賦活することが明らかとなったことから、これらの領域が運動時に「使用する手」に関する情報と「対象物」に関する情報を統合するのに重要な役割を担っている可能性が示唆された。一方、これらの活動に利き手による差異があるかについても検討を行ったが、これについては明らかにならなかった。
動作特異的な多関節運動における力－速度－パワー関係の解析と基準値の推定

本研究は多関節運動における筋パワー発揮時の等速性筋力測定の信頼性と発揮速度との関係について検討することを目的とした.等速性筋力の測定はダイナモメータを内蔵したサーボ系ケーブル駆動型等速性筋力計を利用し,動作様式はスクワットとした.信頼性の検討結果,遅い速度では高い信頼性が確認できるが,速度が速くなるほど信頼性が低くなった.遅い速度では安定(再現性の高い)した筋発揮の波形が確認できるが,速度が増すほどスムースな筋力発揮ができていないことが窺える.スクワット動作において発揮された力は遅い等速運動時に大きな値を示した.また異なる速度であっても初期の発揮パターンは同様な傾向を示した.多関節運動における力-速度波-パワー関係を明らかにし,動作特異的な筋パワーの向上を目指すトレーニングへと展開する研究基盤を確立することが目的である.フリーウエイトトレーニングにおける多関節運動は,動きの制約が少なく,データの信頼性が問題となる.本研究は,1.各種レジスタンストレーニングにおける筋パワーの測定条件の検討を踏まえ,2.各種レジスタンストレーニングにおける最大パワーの信頼性を検討することが,主たる研究課題であるが,多関節運動における等速性筋力発揮については十分な知見が得られておらず,昨年度は主にこのことについて検討した.測定はダイナモメータを内蔵したサーボ系ケーブル駆動型等速性筋力計を利用した.ケーブル牽引式のアタッチメントを使用し,バックスクワットおよびフロントスクワットにおける等速生筋力発揮を行った.運動の設定速度はダイナモヘッド軸の回転速度を30,60,90,120,150,180deg/secの6種類の角速度を選択した.各速度においてそれぞれ5試行実施した.2要因分散分析の結果,いずれの速度においても収縮要因に有意差が認められた.また,伸張性において角速度180deg/secは30,60,90deg/secの各速度よりも有意に高い値が認められた.短縮性では速度間で筋力に差は認められなかった.信頼性係数は,短縮性において0.75から0.93の値が得られた.一方,伸張性では30,60deg/secにおいては0.8以上の信頼性係数が得られたが,90deg/sec以上の速い速度における信頼性係数は0.4未満であった.遅い速度では高い信頼性が確認できるが,速度が速くなるほど信頼性が低くなった.以上のことから,多関節運動における等速性筋力発揮の信頼性は一定以上の速度において低く,本来検討したい高速度域でのパフォーマンス評価には適さないと考えられた.本研究の目的は,簡便な機器による各種多関節運動時の最大パワー発揮%MVCの推定,多関節運動におけるケーブル駆動型等速性筋力測定の信頼性,同一多関節運動における等張力性収縮と等速性収縮の関係比較をすることであった.最大パワー発揮%MVCの推定を検討するにあたり,筋力発揮動作におけるパフォーマンスの信頼性を予め検討することが前提であり,等速性筋力測定の信頼性を中心に研究を進めた.等速性筋力は膝関節の屈曲伸展など主に単関節運動の評価が一般的であり,これまで多くの知見が得られている.しかし,多関節運動においては,脚伸展あるいは股関節体幹伸展動作を除き等速性運動の力-速度関係の特性は明らかになっていない.等速性筋力の測定はダイナモメータを内蔵したサーボ系ケーブル駆動型等速性筋力計を利用した.多関節運動を実現するためにケーブル牽引式のアタッチメントを利用した.運動の速度はダイナモヘッド軸の回転速度の6速度に設定した.スクワット動作において発揮された力は遅い等速運動時に大きな値を示した.また,異なる速度であっても初期の発揮パターンは同様な傾向と示すと考えられた.各速度における等速性筋力のpeak forceは速度が増すにつれ低下した.異なる速度における測定値から回帰式のあてはめを行った結果,良好な適合が認められた.等速性筋発揮によるスクワット動作において力と速度の間には直線関係を仮定することができると推測される.筋パワーの構成要素である力と速度の関係はこれまでの研究において筋収縮特性曲線として指数関数で示されることが知られている.スクワット動作における速度と力の関係は直線関係に良く適合した.しかし,発揮パターンは単純ではなく,RFD等の多面的観点からパワー発揮を評価し,多関節運動の力ー速度関係を検討する必要があると考えられる.本研究は多関節運動における筋パワー発揮時の等速性筋力測定の信頼性と発揮速度との関係について検討することを目的とした.等速性筋力の測定はダイナモメータを内蔵したサーボ系ケーブル駆動型等速性筋力計を利用し,動作様式はスクワットとした.信頼性の検討結果,遅い速度では高い信頼性が確認できるが,速度が速くなるほど信頼性が低くなった.遅い速度では安定(再現性の高い)した筋発揮の波形が確認できるが,速度が増すほどスムースな筋力発揮ができていないことが窺える.スクワット動作において発揮された力は遅い等速運動時に大きな値を示した.また異なる速度であっても初期の発揮パターンは同様な傾向を示した.本研究の目的は多関節運動における力-速度波-パワー関係を明らかにし.動作特異的な筋パワーの向上を目指すトレーニングへと展開する研究基盤を確立することである.今年度は1.各種レジスタンストレーニングにおける筋パワーの測定条件の検討,2.各種レジスタンストレーニングにおける最大パワーの信頼性,の課題を設定しした.前者の課題においては測定機器の調整があり,継続して実施しているところである.後者の課題は,次のような知見を得た.測定はダイナモメータを内蔵したサーボ系ケーブル駆動型等速性筋力計を利用した.多関節運動を実現するためにケーブル牽引式のアタッチメントを使用した.

筋力発揮様式はバックスクワットであった.膝を伸展した位置からパラレルスクワットにおける膝屈曲位置までを規定した上で,測定を行った.運動の設定速度はダイナモヘッド軸の回転速度を30,60,90,120,180°/secの5種類の角速度を選択した.各速度において5試行実施した.2要因分散分析の結果いずれの速度においても収縮要因に有意差が認められた.また,伸張性において角速度180deg/secは30,60,90deg/secよりも有意に高い値が認められた.短縮性では速度間で筋力に差は認められなかった.信頼性係数は,短縮性において0.75から0.93の値が得られた.一方,伸張性では30,60deg/secにおいては0.8以上の信頼性係数が得られたが,90°/sec以上の速い速度における信頼性係数は0.4未満であった.遅い速度では高い信頼性が確認できるが,速度が速くなるほど信頼性が低くなった.多関節運動における等速性筋力発揮値の信頼性は速度によってばらつきがあり,36cm/secよりも速い速度での信頼性係数は0.8に満たなかった.また,短縮性と伸張性の収縮様式の違いにおいても信頼性が異なった.多関節運動における力ー速度ーパワー関係を明らかにするために,本研究はその妥当基準としてダイナモメータを内蔵したサーボ系ケーブル駆動型等速性筋力計を利用した.これまでの研究結果,同筋力計による多関節運動(スクワット)における等速性筋力発揮値は高速度域での信頼性が低く,本研究の目的において十分な妥当基準にはならないと考えられた.これに伴い,有効性の検討対象である,筋パワー測定器(等張力短縮速度速定トランスデューサー:加速時計内蔵型とロータリーエンコーダ内蔵型)については,エアコンプレッサー負荷ケーブル牽引型の筋パワー測定器を妥当基準として改めて検討する.検討対象の2種類の筋パワー測定器については,併存妥当性の検証と平行して,至適負荷変量としての速度について検討を進める.また,研究計画における研究項目に挙げていた多関節運動における等速性筋力と等張性筋力の関係の検討については,上述のとおり,等速性筋力による検討が適切ではないと判断されたため,課題から除き,最大パワー発揮%MVCの推定に特化するものとする.本研究の計画は詳細に設定しており,内容そのものに変更はない.しかし,今年度は測定機器の不調があり,計画は予定よりも遅延した.本年度に行う課題は2つあり,一つは前述のように予定通り進行している.もう一つの課題は「各種レジスタンストレーニングにおける筋パワーの測定条件の検討」であり,2種類のパワー測定器を利用し,レジスタントトレーニングにおける1RMおよび1RM下での動作速度を測定するものである.これは機器の比較そのものを目的としているため,測定機器の不調が研究の遅延に直結した.現在,機器は修理中であるものの,代替え品のレンタルによって研究を進めており,この遅延はほどなく解消されるものであり,全体的な計画としてはほぼ順調に進んでいる.現在,トレーニング現場での利用が盛んになってきている筋パワー発揮測定器の有効活用に資するために,本研究では最終的に力ー速度曲線の推定と,性別•筋力別プロフィールの作成を予定している.これまで,上記の目的を達成するために,妥当基準の信頼性を中心に検討してきた.
東アジアにおける経済グローバル化の進展と経済的不均衡に関する実証的研究

東アジアでは経済グローバル化とともに所得格差など経済的不均衡の拡大傾向がみられる。特に経済成長著しい中国において、経済改革以降の生産性上昇には物的資本とともに人的資本の重要性が示されており、また所得格差の要因としても教育などの人的資本の格差が他の要因とともに重要であるとの分析結果が得られた。なお、中国国内および東アジア地域における所得レベルの収斂可能性においては、ともに全体ではなく一部の地域間のみで収斂可能性が示される結果となった。東アジアの急速な経済成長は常に学術的関心を引き続け、経済成長の要因分析などこれまでに多くの研究論文を生み出してきた。しかし、その一方で負の側而ともいえる経済的不均衡の拡大またその影響については、今後の持続的な経済成長を考察する上で十分な研究がなされてきたとは言い難い。特に、1990年代から東アジア地域において顕著になった経済グローバル化と経済的不均衡の拡大は重要な問題である。本研究では、こうした東アジア地域の経済成長と経済的不均衡の問題に焦点をあてて、その特徴を主に実証的なデータ分析によって明らかにしていき、今後の東アジアの持続的経済成長を考察・展望していくことである。本年度の研究では、経済グローバル化と経済的不均衡に関する一般的な先行研究レビューを行いながら、特に国際的な援助動向とミレニアム開発目標の進展などについて国際機関の報告書・調査研究を通して検証を行った。まず、国際的な援助動向に関して、OECDの統計データからDAC加盟国の援助動向を概観すると、近年のODAが増大傾向にあること、また地域別にはサブサハラ・アフリカ地域、セクター別には教育や政府・市民社会へのインフラを含む社会関連インフラなどへの援助が拡大していることが特徴的である。しかし、相対的に低位中所得国(LMIC)へのODA拠出が高い傾向にあり、今後はより一層所得レベルやその他の社会開発指標などが芳しくない低開発国への援助増大を図るなど課題も残されている。なお、ミレニアム開発目標に関して、2015年までの中間点として2008年までの進展状況を概観してみると、特に地域別には多くの目標でサブサハラ・アフリカ地域や南アジア地域で進展の遅れがみられる。一方、アジア太平洋地域では環境関連の目標で懸念される項目はあるものの全体的に進展状況は良好とされている。ただし、これらの目標を達成するためには先進国からの大幅な援助の増額が必要であり、現在深刻化する世界規模での経済低迷の影響が懸念される。また、近年は開発援助の経済効果を上げるために途上国の良い政策やガバナンス問題が注目されている一方で援助国のドナーシップに関する評価も行われている。このような試みを通して、途上国における援助の経済効果を高めていくことは重要である。なお、今後は現在深刻化する世界規模での経済低迷がこれからの経済グローバル化と経済的不均衡にいかなる影響を及ぼしていくのか、東アジアの経済発展に焦点をあてて更なる分析を推し進めていきたい。本年度の研究では、東アジア諸国の中で国際的に影響力を高めている中国について、経済成長や経済的不均衡、特に所得格差の要因分析などの実証分析を行った。まず、近年めざましい経済成長をみせる中国の生産性について、経済改革以降の省(地域)別データを用いて全要素生産性(TFP)の推定を行った結果、経済改革以降のTFPは上昇トレンドにあること、また生産要素別にみた場合、資本の成長への寄与度も上昇傾向にあるが、一方で労働の成長への寄与度は低下傾向にあることが示された。なお、生産要素に関する要因についてパネルデータ分析を行ったが、労働においては貿易の開放度がプラスで統計的に有意な結果を示しており、労働集約的な輸出品が中国の経済成長に寄与しているとすれば妥当な結果であるといえる。一方で、資本に関しては人的資本の重要性が示される結果となり、先行研究と同様に人的資本と物的資本の形成が補完的な関係にあり、地域の経済成長にも影響を与える可能性が示されることになった。なお、所得格差に関しては、先行研究でよく指摘される要因、すなわち農村・都市間の格差、内陸・沿岸地域間の格差、教育などの人的資本の格差、また国営企業の地域経済での比重などについて、本研究でも所得格差の要因として実証的に示されている。この実証分析から、中国の所得格差の縮小にはこれらの問題解決が重要であることが示唆される。なお、今後も中国の経済的不均衡の研究を継続していくとともに、他の東アジア諸国でも同様な結果がみられるのか実証分析を重ねていく。本年度の研究では、昨年度に引き続き東アジア諸国の中で国際的に影響力を高めている中国について、実証的に経済成長や所得格差の要因分析などを行った。まず、中国の経済改革以降の地域(省)別データを用いて分析してみたところ、高い経済成長を示す地域の要因に高い教育水準や投資が上げられることが示されており、これら変数の差が地域別にみた所得レベルの違いに影響を与えていることが示唆される。

なお、中国の地域別の1人あたりGDPデータを用いてパネル単位根検定を行ったところ、地域別には東部地域および中央地域に収斂可能性がみられるほか、所得別には高所得5地域および低所得5地域に収鮫可能性が推測される結果となった。ただし、これらのパネル単位根検定では構造変化を考慮しておらず、今後は構造変化を考慮したパネル単位根検定で検証を行う必要がある。なお、近年の経済グローバル化の進展とともに、東アジアでは多くの国で所得格差が広がっているが、経済成長著しい中国も例外ではない。ただ先行研究でも示されているとおり、急速な中国の経済成長には国際貿易の効果も大きく、また国際貿易への中国の影響も急速に拡大している。本年度の研究で東アジア地域の貿易構造をデータ概観により考察してみたところ、輸出入にみる中国貿易は世界比率また東アジアの地域比率の双方で急速にその重要性を増しており、東アジア諸国の中では韓国もそれに続いていることが分かる。一方、日本の経済規模は依然大きいものの輸出入比率にみる国際貿易面での影響力は低下しつつある。なお、東アジアにおける地域内貿易は輸出入ともに拡大し続けており、この地域への海外直接投資も世界的に重要度を増していることが示されている。このように、中国をはじめとする東アジアの経済成長ならびに経済グローバル化の中で、今後もどのような変化がみられ、また経済的不均衡が推移していくのか実証分析を行っていく。本年度の研究では、昨年度に引き続き中国をはじめとする東アジア諸国の経済的不均衡について、時系列データを用いて地域内の所得レベルが拡散しているのか収斂しているのか実証的に検証を行った。まず、東アジアにおける各国の1人あたりGDPを所得レベルの擬似変数として、Pedroni and Yao(2006)などの先行研究に倣いパネル単位根検定を行った結果、東南アジア諸国を含む広域の東アジア地域での経済的な収斂可能性は示唆されるものの、パネル単位根検定の異なるテストで違う推定結果が得られるなど頑健な結果とはいえなかった。これについて、各国の1人あたりGDPを図示すると、地域内でも経済成長の著しい中国、または相対的に経済低迷の続くフィリピンのデータが他の国のデータと異なるトレンドを示しており、パネル単位根検定の推定結果にも影響を及ぼしていると考えられる。ちなみに、これら2ヶ国をサンプル国から外し、東アジアの中でも新興工業国であるNICs(台湾を除く)と日本、ならびにフィリピンを除く東南アジア諸国間でそれぞれパネル単位根検定を行うと頑健な推定結果として収斂可能性が示される。これらから推測されることは、東アジア経済が全体として収斂しているというよりは、所得レベルの近い国から形成されるサブグループ、例えばアジアNICsと日本、また東南アジアというサブグループ内で収斂がみられており、準じて東アジア経済の収斂が起こっている可能性である。なお、本年度の研究で指摘されることは、中国やフィリピンの所得レベルが今後他の東アジア諸国の所得レベルに収斂していくのかという問題である。これについては、今後も引き続きデータを検証していくことが必要である。