hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タイ・ミャンマーにおけるクロスボーダーな工業化・人権侵害と域外責務・環境民主主義

平成29年度は、タイにて、6月、8月、ミャンマーにて、3月に現地調査、国内では5月に第2回サービスラーニング全国フォーラム(テーマ:地域と大学の協働の未来を描く、日本福祉大学)に参加、10月に定例研究会(テーマ1:ミャンマー・ティラワ経済特区の現状と課題、テーマ2:環境を守る物語の力ー東北タイの伝承と開発、熊本学園大学)を開催した。タイにおける調査研究のフィールドは、東北タイ・ルーイ県ワンサファング郡の金鉱山に隣接するナノンボン村を含む6つのコミュニティである。金鉱山への進出・操業が地域住民の生活に及ぼす影響について明らかにするために、様々な環境調査や健康調査の結果や国・地元行政の対応を整理・分析すると同時に、ローカルな資源(モノ・コト・ヒト)を住民自身の力で地域のために活用できる持続可能でレジリアントなコミュニティを構想するためのワークショップを開催し、「ラーニングセンター」の設立に向けた議論を開始している。一方、ミャンマーにおける経済特区(SEZ)に関わる課題については、メコン・ウォッチの事務局長(木口由香氏)、並びに、東北タイのEco Culture Group代表(バンペン・チャイヤラック氏)を招いての研究会を開催し、情報共有・意見交換を継続的に行っている。さらに、クロスボーダーな開発と域外責務(ETOs)の視点から、ミャンマー・シングー郊外のケンタウン村における小規模金採掘(ASGM)に関して、京大アジア・アフリカ地域研究研究科と連携した予備調査を、ミャンマー天然資源省環境保護局の協力を得て実施し、中規模の鉱石採掘現場と粉砕、浮遊選鉱による鉱石精製工程を見学、会社幹部と操業に関する意見交換を行った。研究責任者の不測の病気により、タイ・ミャンマーにおけるワークショップの継続、合同研究会の開催、現地調査はスケジュール通りに実施できなかったが、開発と環境民主主義・域外責務、地域資源の活用による自立的な地域課題の開発と発展に関する資料・情報の蓄積・整理は一定程度進めることができた。海外共同研究者、開発と人権侵害に向き合うタイ・ミャンマー両国の地域住民との連携を基盤に、地域固有の資源を地域のために活かすことのできる、持続可能でレジリアントなコミュニティの実現に向けた取り組みの課題を、タイ・ミャンマー・日本で横に繋がり共有し、クロスボーダーな開発・工業化と人権侵害・域外責務・環境民主主義に関する考察を深めたい。タイにおける調査研究のフィールドは、東北タイ・ルーイ県タンボンカオルアングの金鉱山に隣接するナ・ノン・ボン村を含む6つのコミュニティである。金鉱山の操業が地域住民の生活に及ぼす状況について、これまでの環境調査や健康調査の結果を整理・分析すると同時に、ローカルな資源(モノ・コト・ヒト)を住民自身の力で地域のために活用できる持続可能でレジリアントなコミュニティを構想するためのワークショップを開催し、「ラーニングセンター(仮称)」の設立に向けた議論を開始した。一方、ミャンマーにおける経済特区(SEZ)に関わる課題については、昨年2月の現地予備調査で得た情報と地元住民・NPO・研究者とつながりを活かし、9月に来日したティラワ社会開発グループ、EARTHRIGHTS INTERNATIONAL、並びに、(特活)メコン・ウオッチのメンバーらと情報共有・意見交換を行い、ティラワSEZに関わる日本企業3社(三菱、住友、丸紅)との会合にも参加した。5月末に予定していたフォーラム"MINAMATA60th: Learning from Industrial Disaster towards Sustainable Society and Environment"を、2016熊本地震の影響(本学における800名を超える被災者の受け入れと避難所運営など)で9月10日に延期せざるを得なかったことから、タイ・ミャンマーにおける現地調査、並びに、合同研究会を当初のスケジュール通りには実施できなかった。一方で、スリチャイ氏(チュラロンコン大学)やシリポーン氏(メーファールング大学)の来熊・被災地視察の機会を得て、開発と環境民主主義・域外責務などに関する研究会・意見交換会を開催できたのは有意義であった。

研究責任者の不測の病気により、タイ・ミャンマーにおけるワークショップの継続、合同研究会の開催、現地調査はスケジュール通りに実施できなかったが、開発と環境民主主義・域外責務、地域資源の活用による自立的な地域課題の開発と発展に関する資料・情報の蓄積・整理は一定程度進めることができた。海外共同研究者、並びに、開発と人権侵害に向き合うタイ・ミャンマー両国の地域住民との連携を基盤に、地域固有の資源を地域のために活かすことができる、持続可能でレジリアントなコミュニティの実現に向けた取り組みの課題を共有し、クロスボーダーな工業化・人権侵害と域外責務・環境民主主義に関する考察を深めたい。海外共同研究者、開発と人権侵害に向き合うタイ・ミャンマー両国の地域住民との連携を基盤に、地域固有の資源を地域のために活かすことのできる、持続可能でレジリアントなコミュニティの実現に向けた取り組みの課題を、タイ・ミャンマー・日本で横に繋がり共有し、クロスボーダーな開発・工業化と人権侵害・域外責務・環境民主主義に関する考察を深めたい。
マウス生殖細胞の分化過程に伴うSox17遺伝子の機能調節機構の解析

Sox, t-Sox17のDNA結合能、転写活性化能の解析以上の結果から、Sox17は、精細胞の初期において転写因子として下流遺伝子の発現を調節することにより機能し、減数分裂後、alternative splicingにより転写活性化領域を有するがDNA結合能を欠いたt-Sox17 formへ変換され、Sox17と異なった役割を担っていることが推測される。
層状ぺロブスカイト系燃料電池用酸素極材料の開拓と集電・反応特性の系統的理解

本研究は、La-Co-O系およびLa-Ni-O系の層状ペロブスカイト型酸化物群の緻密体を作成し、その導電率や酸素不定比性、電極過電圧などを測定することで、それらの間に存在する関係を評価することである。今年度は、硝酸塩凍結乾燥法やボールミルによる一次粒子径の低減、熱間等方加圧法によりLaNiO3やLa4Ni3O10, La3Ni2O7の緻密化を達成し、酸化物の二相平衡による酸素分圧制御によりLa4Co3O10の緻密化を達成した。その緻密体を用いて上記の酸化物群の導電率を測定したところ、いづれの酸化物の導電率もSOFCカソード材料として使用する際の導電率の目標値である100 S cm-1を上回った。LaNiO3とLa4Ni3O10, La3Ni2O7, La2NiO4の導電率を比較すると、結晶中のペロブスカイト層の増加と共に導電率が増大し、特に、LaNiO3の導電率はSOFCカソード材料中で最高である3000 S cm-1であった。更に、ヨウ素滴定法により各酸化物の酸素不定比性を測定したところLa4Co3O10は酸素過剰となる不定比性を示し、La4Ni3O10とLa3Ni2O7は酸素欠損型となる不定比性を示した。La4Co3O10とLa4Ni3O10は同じ結晶構造を有する酸化物であるにもかかわらず酸素不定比性が過剰型と欠損型に分かれたことは興味深く、それらの結晶内には酸素空孔と格子間酸素が混在する可能性を示唆している。今年度は、層状ペロブスカイト型酸化物であるLa4Co3O10とLa3Ni2O7, La4Ni3O10, LaNiO3の緻密化を当初の予定通り達成した。また、それら全ての導電率測定を完了した。ヨウ素滴定による酸素不定比性測定はLaNiO3を除き完了した。LaNiO3の酸素不定比性は低酸素分圧において報告論文が存在するため、その文献値を採用する。導電率緩和測定はLa4Co3O10のみ行ったが、測定値の信頼性向上のためには、測定手法や解析方法を改善する必要がある。来年度は導電率緩和測定の続きを行い、SOFCカソードとして実際に測定セルを作成しての過電圧測定を行う。また、今回の研究で使用した導電率測定用プローブには、プローブ内で温度分布が大きい可能性があるため他研究室の導電率測定装置を使用しての再現実験を行うことが望ましいと考えられる。
中国における国民形成と少数民族の日常的実践

今年度の目標は、前年度末までにある程度出来上がっていた博士論文を完成させ、その成果をできるだけ多くの研究会や学会などで発表すること、そして本研究の目標に照らして博士論文では不充分だった部分を補足しつつ、研究を完成させることであった。まず、博士論文については「中国の国民形成と少数民族」という標題で9月に完成させ、九州大学大学院文学研究科に提出して9月22日付で博士号を取得した。この博士論文は来年度の出版を目指し、現在出版社(風響社)と交渉中である。学会発表としては、5月に「雲南省徳宏州における漢族文化の位相」をテーマに日本文化人類学会で、6月に「「ダイ族」としての徳宏タイ族」をテーマに東南アジア史学会で、9月には「中国における「原始宗教」の輪郭」をテーマに日本宗教学会で、研究会としては5月14日に博士論文の概略を宗教社会学の会で発表した。また、2006年2月には水かけ祭り関連の補足調査を実施し、同じく水かけ祭り比較研究のためタイ人によるタイ語論文講読翻訳および語学指導を受け、これらの成果を加味して論文「表象のなかの地域と民族--徳宏タイ族の水かけ祭り--」を執筆した。この論文は塚田誠之先生の共同研究「中国における民族表象のポリティクス」の成果として出版される本に掲載される予定であり、出版予定の書籍にも組み込む予定である。これまでの研究により、中国における国民形成およびその延長としての文化政策の現状、そうした政策下にある少数民族の人々の日常生活、そして特に経済面におけるグローバルな影響などが明らかになり、それらの相関関係としての現実について包括的な報告が可能になった。もちろん現実は刻々と動いていくものであり、今後の継続的調査の必要性も感じているが、これらの成果を以って、本科研の研究課題は一応の完成をみたと考える。平成15年度の主な目標は、国民形成過程における中国での少数民族の暮らしや立場を理解する一つの手がかりとして、中国雲南省徳宏タイ族の「漢化」現象についての知見を深めることであった。中国語で「漢化」といえば、通常は多数派の漢族が持つ"進んだ"文化によって少数民族の"遅れた"文化が影響を受け、場合によっては少数民族が本来の生活習慣を失ってほとんど漢族同様の文化を身につけるようになることを意味する。しかし研究によって明らかになったのは、中国語で「漢化」と言われていることは、少数民族である徳宏タイ族の側から見れば正確には「ゾアム・ヒェ(漢族といっしょにいること)」であり、文化の先進性や後進性といった観念よりもむしろ共存や協調性の問題に関わっているということである。漢族と徳宏タイ族の間に実際に構築されている関係性は必ずしも優劣関係に還元できないにもかかわらず、主に漢族や現地の研究者が安易に「漢化」という言葉を使うことで、少数民族の後進性と漢族の先進性を無意識のうちに前提してしまい、問題をさらに複雑にしてしまうという側面が徐々に見えてきた。この成果については、4月に行なった現地調査をもとに考察し、5月の日本民族学会において発表し、それを日常的実践論の観点から分析する形で論文を書いた。この論文は平成16年4月に『社会人類学年報』に掲載される予定である。平成15年7月には中国の宗教政策についての報告を『九州人類学研究会会報』に発表し、8月には現地でしか見られない貴重な新聞資料の収集を行い、その整理と分析結果を平成16年1月に科研「中国における民族表象のポリティクス」研究会で発表した。また、11月にはアメリカの宗教学会と人類学会に参加し、アメリカでの中国及び宗教研究に関する知見を広げた。平成16年度の主な目標は、中国雲南省徳宏州においてこれまでに行なった調査の結果を総合的に分析し、国民形成過程における少数民族の生活や文化の変容について博士論文にまとめることであった。分析では、国民形成の過程における公的な言説の中で主に用いられた「風俗習慣」「迷信」「民族伝統文化」などの文化にまつわるカテゴリーの語彙が、徳宏タイ族というある少数民族の人々が行なうさまざまな文化的実践にどのような影を落としているのかを明らかにするという方法をとった。その結果分かってきたのは、そうしたカテゴリーの語彙の根底にある近代合理主義的な価値観を受け入れる人々もいる一方で、そうした価値観が主流となっていることを受け止めながらも、必ずしもそれにはそぐわない実践も産出され続けていることである。しかもそうした実践は単に過去の実践方法を維持・保存するかたちで行なわれるのではなく、文化にまつわる公的なカテゴリーの矛盾や盲点、あるいはカテゴリーと現実との乖離を利用しながら現代的な意義を取り込んで刻々と再編されている。その再編は経済的社会的なグローバリゼーションの動向も視野に入れて行なわれており、中国という国家に対するあからさまな反抗の形こそとらないが、ある面で国家の国民化計画の思惑を超えているのである。この成果については7月から12月にかけて各種研究会や学会で発表しながら徐々にまとめてゆき、年度末までに約26万字の博士論文の形にすることができた。細部に手を加えたのち、来年度のはじめには正式に提出する予定である。この他4月、10月、2月に現地調査を行い、3月末には国際宗教学会に参加して中国関係の研究者との交流を深めた。

今年度の目標は、前年度末までにある程度出来上がっていた博士論文を完成させ、その成果をできるだけ多くの研究会や学会などで発表すること、そして本研究の目標に照らして博士論文では不充分だった部分を補足しつつ、研究を完成させることであった。まず、博士論文については「中国の国民形成と少数民族」という標題で9月に完成させ、九州大学大学院文学研究科に提出して9月22日付で博士号を取得した。この博士論文は来年度の出版を目指し、現在出版社(風響社)と交渉中である。学会発表としては、5月に「雲南省徳宏州における漢族文化の位相」をテーマに日本文化人類学会で、6月に「「ダイ族」としての徳宏タイ族」をテーマに東南アジア史学会で、9月には「中国における「原始宗教」の輪郭」をテーマに日本宗教学会で、研究会としては5月14日に博士論文の概略を宗教社会学の会で発表した。また、2006年2月には水かけ祭り関連の補足調査を実施し、同じく水かけ祭り比較研究のためタイ人によるタイ語論文講読翻訳および語学指導を受け、これらの成果を加味して論文「表象のなかの地域と民族--徳宏タイ族の水かけ祭り--」を執筆した。この論文は塚田誠之先生の共同研究「中国における民族表象のポリティクス」の成果として出版される本に掲載される予定であり、出版予定の書籍にも組み込む予定である。これまでの研究により、中国における国民形成およびその延長としての文化政策の現状、そうした政策下にある少数民族の人々の日常生活、そして特に経済面におけるグローバルな影響などが明らかになり、それらの相関関係としての現実について包括的な報告が可能になった。もちろん現実は刻々と動いていくものであり、今後の継続的調査の必要性も感じているが、これらの成果を以って、本科研の研究課題は一応の完成をみたと考える。
包括的呼吸リハビリテーションの評価に関する研究

男性肺気腫患者78名について身体計測,身体組成,生化学的検査などの指標を用いて栄養評価を行い,呼吸機能およびADLの関連を検討した.%標準体重,BMI,除脂肪量とFEV_<1.0>およびFEV_<1.0%>との間に有意な相関が認められた.血清蛋白では総蛋白,アルブミンは肺機能と相関せず,プレアルブミン,レチノール蛋白結合とFEV_<1.0>およびFEV_<1.0%>の間には有意な相関が認められた.やせ群と非やせ群を比較するとVC, %VC, FEV_<1.0>, FEV_<1.0%>は有意に低かった.%標準体重,BMI,除脂肪量はADLとも有意な相関を示し,ADL得点はやせ群が有意に低かった.食事調査を行った36名では,同世代男性の摂取量と比較し,糖質は73.4%,蛋白質61.0%,脂質61.4%,総摂取カロリー65.1%とかなり不足していた.さらに,肺気腫患者16例において呼吸筋力,下肢筋力,栄養状態の関連を検討した.肺気腫患者は呼吸筋力が低下し,呼気口腔内圧積分値,平均呼気口腔内圧と体重,除脂肪量,除脂肪量/標準体重の間に有意の相関が認められた.やせ群は非やせ群より呼気筋力,吸気筋力とも低下ており,呼気筋力で有意差が認められた.下肢筋力低下群は非低下群より呼気筋力,吸気筋力とも低下しており,吸気筋力で有意差が認められた.本研究の結果から,肺気腫患者に対する栄養療法と下肢筋力トレーニングは肺機能と呼吸筋力を改善し,ADLの向上に有効である可能性が示唆された.男性肺気腫患者78名について身体計測,身体組成,生化学的検査などの指標を用いて栄養評価を行い,呼吸機能およびADLの関連を検討した.%標準体重,BMI,除脂肪量とFEV_<1.0>およびFEV_<1.0%>との間に有意な相関が認められた.血清蛋白では総蛋白,アルブミンは肺機能と相関せず,プレアルブミン,レチノール蛋白結合とFEV_<1.0>およびFEV_<1.0%>の間には有意な相関が認められた.やせ群と非やせ群を比較するとVC, %VC, FEV_<1.0>, FEV_<1.0%>は有意に低かった.%標準体重,BMI,除脂肪量はADLとも有意な相関を示し,ADL得点はやせ群が有意に低かった.食事調査を行った36名では,同世代男性の摂取量と比較し,糖質は73.4%,蛋白質61.0%,脂質61.4%,総摂取カロリー65.1%とかなり不足していた.さらに,肺気腫患者16例において呼吸筋力,下肢筋力,栄養状態の関連を検討した.肺気腫患者は呼吸筋力が低下し,呼気口腔内圧積分値,平均呼気口腔内圧と体重,除脂肪量,除脂肪量/標準体重の間に有意の相関が認められた.やせ群は非やせ群より呼気筋力,吸気筋力とも低下ており,呼気筋力で有意差が認められた.下肢筋力低下群は非低下群より呼気筋力,吸気筋力とも低下しており,吸気筋力で有意差が認められた.本研究の結果から,肺気腫患者に対する栄養療法と下肢筋力トレーニングは肺機能と呼吸筋力を改善し,ADLの向上に有効である可能性が示唆された.肺気腫患者の栄養状態と呼吸機能および呼吸筋力について検討した.対象は安定期の肺気腫患者36名,男性32名,女性4名,年齢は70.6±5.2歳(5681歳)である.身体計測では,BMI(Body Mass Index),%IBW(Ideal Body Weight),体脂肪率とも1秒量800ml未満群が以上群より有意に低値を示した.また,BMI,%IBW,体脂肪率ともPaO_260Torr未満群が以上群よりも低い傾向を示したが有意差は認められなかった.血清蛋白では,アルブミン,プレアルブミン,トランスフェリンとも正常範囲にあり,レチノール結合蛋白は低値を示したが,1秒量800ml未満群と以上群,PaO_260Torr未満群と以上群で有意差は認められなかった.すわわち,やせは低酸素血症よりも閉塞性換気障害に関連しており,閉塞性換気障害が高度の者はやせも高度であるが,内臓蛋白の低下は軽度であった.また最大吸気口腔内圧は,BMI,%IBW,体脂肪率と正の相関を示した.以上より,肺気腫患者では,栄養低下により呼吸筋力が低下し,換気障害が増悪することが推測された.肺気腫患者では気道抵抗の増大,横隔膜平低下による換気効率の低下などにより呼吸筋の酸素消費量増大するため,代謝が亢進し,やせが進行すると推測されている.肺気腫患者の呼吸困難の改善とQOLの向上のため,栄養状態の改善と呼吸リハビリテーションによる呼吸筋力の改善が重要であると思われた.男性肺気腫患者78名ついて身体計測,身体組成,生化学的検査などの指標を用いて栄養評価を行い,呼吸機能およびADLの関連を検討した.%標準体重,BMI,除脂肪量とFEV_<1.0>およびFEV_<1.0%>との間に有意な相関が認められた.血清蛋白では総蛋白,アルブミンは肺機能と相関せず,プレアルブミン,レチノール蛋白結合とFEV_<1.0>およびFEV_<1.0%>

の間には有意な相関が認められた.やせ群と非やせ群を比較するとVC, %VC, FEV_<1.0>, FEV_<1.0%>は有意に低かった.%標準体重,BMI,除脂肪量はADLとも有意な相関を示し,ADL得点はやせ群が有意に低かった.食事調査を行った36名では,同世代男性の摂取量と比較し,糖質は73.4%,蛋白質61.0%,脂質61.4%、総摂取カロリー65.1%とかなり不足していた.さらに,肺気腫患者16例において呼吸筋力,下肢筋力,栄養状態の関連を検討した.肺気腫患者は呼吸筋力が低下し,呼気口腔内圧積分値平均呼気口腔内圧と体重除脂肪量,除脂肪量/標準体重の間に有意の相関が認められた.やせ群は非やせ群より呼気筋力,吸気筋力とも低下しており,呼気筋力で有意差が認められた.下肢筋力低下群は非低下群より呼気筋力,吸気筋力とも低下しており,吸気筋力で有意差が認められた.本研究の結果から,肺気腫患者に対する栄養療法と下肢筋力トレーニングは肺機能と呼吸筋力を改善し,ADLの向上に有効である可能性が示唆された.
微細構造を制御した液相反応焼結による多孔質シリサイド金属間化合物の開発

本研究では,.AI-Si融体を介した溶解析出機構による多孔質MO(Si,Al)_2焼結体の作製とその微細組織の制御を目的としている.昨年度の研究により,(1)自己燃焼を起こさない温度では,MO(Si,Al)_2はほとんど生成せず,固化しない.(2)粉末成形体の相対密度を60%程度と比較的小さくすると,自己燃焼焼結した後,クラックがない多孔質体が得られる.しかし,機械的強度が非常に低い.(3)相対密度75%程度の高密度成形体を用いて自己燃焼焼結を行うと,焼結体にクラックが発生する.ということがわかった.この結果をふまえて,本年度はAl-Si融体を介した溶解析出機構によるMo(Si,Al)_2の生成と焼結を同時に行う焼結法ではなく,自己燃焼焼結に注目して,焼結挙動と多孔質特性を調査した.その結果,通常の自己燃焼焼結では周囲から試料中心に向かって自己燃焼反応が伝播し,表面が先に固化するため,内部の自己燃焼焼結による収縮のために表面にクラックが発生することが明らかになった.そこで,自己燃焼の伝播方向を試料の長手力向に一方向化することで,クラック生成を抑制して焼結することに成功した.焼結体の相対密度はAl濃度の増加に伴い増加した.Al置換量が最も少ない15mol%の試料では相対密度65%となり比較的良好な多孔質性を示した,また開気孔率は30%となり,閉気孔利率は5%と比較的高かった.組織観察の結果を併せて考えると,自己燃焼界面でMoがAl-Si融体に過飽和に溶解し,自己燃焼界面の移動に伴う融体温度の低下に従ってMo(Si,Al)_2として析出するというメカニズムが考えた.自己燃焼中に外部に排出されなかったボイドが自己燃焼焼結後も閉気孔が存在すると考えられる.積極的に開気孔を導入する方法として,Al濃度をさらに低くして,自己燃焼時に生成するAl-Si融体を減らして緻密化を抑制するか,出発原料にMo(Si,Al)_2粒子を入れて自己燃焼反応領域の固相量を増加させることが考えられる.本年度はもっとも単純な系であるMo(粒径3μm,純度99.9%),Al(粒径100μm,純度99%),Si(粒径10μm,純度99.9%)の混合粉末を用いて焼結実験を行った.混合組成はMo:Si:Al=(1)1:1.66:0.34,(2)1:1.2:0.8,(3)1:1:1の3種類とした.混合粉末を金型成形して成形体を得た.焼結は真空中で873Kから1273Kで行った.成形圧が125MPa以下の試料では1273Kでも反応,焼結が起きず,ほとんど原料粉末のままだった.それ以上の成形圧においては,983K以上の焼結温度でAl量が多い試料(2)と(3)では自己燃焼反応を起こした.自己燃焼焼結を起こした試料においては大きなクラック多数が生じていた.成形圧を抑え成形体密度を低くすることで,クラックの生成をある程度抑制できることがわかった.気孔径は数10μm程度となっており,粉末の粒径に比べて非常に大きいものになった.また気孔の大きさは成形体密度の増加に伴い,小さくなった.また,今回の実験では自己燃焼を起こさずにMo(Si,Al)_2生成反応を起こさせることはできなかった.これはMoの粒径がかなり細かいため,反応面積が広く,反応時の発熱が大きかったためであると考えられる.自己燃焼焼結で得られた試料の気孔率は成形圧125MPaの場合で45%程度であり,焼結時間や焼結温度により大きな変化はなかった.本研究では,.AI-Si融体を介した溶解析出機構による多孔質MO(Si,Al)_2焼結体の作製とその微細組織の制御を目的としている.昨年度の研究により,(1)自己燃焼を起こさない温度では,MO(Si,Al)_2はほとんど生成せず,固化しない.(2)粉末成形体の相対密度を60%程度と比較的小さくすると,自己燃焼焼結した後,クラックがない多孔質体が得られる.しかし,機械的強度が非常に低い.(3)相対密度75%程度の高密度成形体を用いて自己燃焼焼結を行うと,焼結体にクラックが発生する.ということがわかった.この結果をふまえて,本年度はAl-Si融体を介した溶解析出機構によるMo(Si,Al)_2の生成と焼結を同時に行う焼結法ではなく,自己燃焼焼結に注目して,焼結挙動と多孔質特性を調査した.その結果,通常の自己燃焼焼結では周囲から試料中心に向かって自己燃焼反応が伝播し,表面が先に固化するため,内部の自己燃焼焼結による収縮のために表面にクラックが発生することが明らかになった.

そこで,自己燃焼の伝播方向を試料の長手力向に一方向化することで,クラック生成を抑制して焼結することに成功した.焼結体の相対密度はAl濃度の増加に伴い増加した.Al置換量が最も少ない15mol%の試料では相対密度65%となり比較的良好な多孔質性を示した,また開気孔率は30%となり,閉気孔利率は5%と比較的高かった.組織観察の結果を併せて考えると,自己燃焼界面でMoがAl-Si融体に過飽和に溶解し,自己燃焼界面の移動に伴う融体温度の低下に従ってMo(Si,Al)_2として析出するというメカニズムが考えた.自己燃焼中に外部に排出されなかったボイドが自己燃焼焼結後も閉気孔が存在すると考えられる.積極的に開気孔を導入する方法として,Al濃度をさらに低くして,自己燃焼時に生成するAl-Si融体を減らして緻密化を抑制するか,出発原料にMo(Si,Al)_2粒子を入れて自己燃焼反応領域の固相量を増加させることが考えられる.
空気力を受動的かつ積極的に利用する新しいモーフィング翼型の研究

本研究の目的は,空気力を受動的かつ積極的に利用する新しいモーフィング翼型の空力特性を解明するとともに,より効率的に変形する新しい構造や,新しい空力デバイスの可能性を探索することである.モーフィング翼とは,飛行状態に応じてその形状を変化させる翼であり,航空機の飛行時間短縮や燃費低減を実現する技術である.従来のモーフィング翼型の学術研究は,流れの条件に応じて決まる最適な空力形状を,いかに構造的に実現させるか,という観点から行われる研究が中心であった.従って,変形は様々なアクチュエータを用いた能動制御であった.本研究では,翼型周りの流れ場によって生じる圧力分布の変化を積極的に利用し,受動的に変形する翼型の可能性を探査する点において,全く新しいモーフィング翼型の分野を創出しようとするものである.H30-31年度の2年間にわたる研究の初年度は,アクチュエーターを搭載せずに動圧のみで変形する翼型模型を製作し,空気力と構造変形の望ましい連成について検討を行った.続いて研究室が所有する600mm×600mmの低速風洞を用い,その変形量はデジタルカメラを用いて光学的に計測した.その変形形状は想定通りのものであり,流れ場によって生じる翼型模型の表面圧力分布の変化を積極的に利用できる可能性が示された.また模型に働く力計測を行うために,力計測を行うための実験系を構築した.翼型模型に発生する揚力係数を計測し,従来型の固い翼型模型との比較実験より,申請者の提案する動圧のみで変形する翼型模型は,高迎角域で高い揚力を発生することを世界で初めて風洞実験を通じて明らかにした.平成30年度は,はじめに風洞模型の製作から取り掛かった.二次元翼型模型の大きさは翼弦長200mm,スパン長200mmであり,NACA0024翼型を基準の翼型(空気力がかかっていない状態)として採用した.翼模型の前縁部30%は非可変で,後縁部分70%が可変な構造である.可変構造部分については,内部構造を複数変化させ,空力と構造の連成にどのような変化が現れるか,調査を行った.模型の製作にあたっては2種類の3Dプリンターを利用した.翼形状を製作するための治具も3Dプリンターを用いて製作することにより,翼型模型の製作誤差を小さくする工夫を行った.風洞試験には研究室が所有する600mm×600mmの低速風洞を主に使用し,風速1013m/sで実施した.本実験では,2次元翼試験を行うために端板2枚を地面と平行に配置し,その間に翼型模型を設置した.一方の端板には,模型の変形量を評価する画像をデジタルカメラで撮影するために透明なアクリル板を用いた.風洞実験において変形したモーフィング翼の変形量を定量的に評価するために,撮影した翼型模型の画像から形状を数値データとして抽出するプログラムも構築した.また,模型に働く力を計測するため,新しく天秤計測系の設計と構築を行った.迎角を変更するためのロータリーステージを使用し,その上部に6軸力覚センサを用いた.力覚センサは,風洞出口面内に設置してあるため,力測定への気流による影響を除くためにセンサの周りに風防を設置し,気流の影響による出力の変動を抑える工夫を行った.実験に当たっては,流体構造連成現象のより詳細な理解のため,数値流体解析を適宜実施し,実験へのフィードバックを行った.また,3Dプリンターを用いた表面圧力計測模型を作成し,翼型周りの圧力分布が得られる目途がたった.H30年度の研究を通じて、アクチュエーターを搭載せずに動圧のみで変形する翼型の揚力係数が高迎角域で増加することを世界で初めて風洞実験を通じて明らかにした.また表面圧力係数分布の計測を通じて,変形量と揚力増加の関係性も明らかになってきている.この点において,H30-31年度に実施する予定であった研究計画においてミニマムサクセスは達成したと考える。H31年度は,前年度の成果を踏まえた様々な改良及び現象の理解を深める作業に取り組む.はじめに,翼型模型の可変部分の内部構造の改良に取り組む予定である.H30年度は10%コードごとに真鍮製フラットバーをストリンガとして外板に貼り付け,ストリンガの両端にスポークを取り付ける構造としていたが、低速(一様流が1013m/s)での試験のため変形量が小さい場合や,逆にフラッター振動が発生しまう事象があった。そこで,振動の減衰効果のあると期待される柔軟な変形が可能な樹脂を3Dプリンタで印刷し、模型を製作する.より風洞試験を実施しやすい,振動の少ない模型製作方法についての検討を進める.並行して,動圧のみで変形する翼型の流体解析と構造解析を進め,風洞試験結果のより詳細な理解,より良い変形性能を持つ翼型の内部機構について検討を進める。本研究の目的は,空気力を受動的かつ積極的に利用する新しいモーフィング翼型の空力特性を解明するとともに,より効率的に変形する新しい構造や,新しい空力デバイスの可能性を探索することである.モーフィング翼とは,飛行状態に応じてその形状を変化させる翼であり,航空機の飛行時間短縮や燃費低減を実現する技術である.従来のモーフィング翼型の学術研究は,流れの条件に応じて決まる最適な空力形状を,いかに構造的に実現させるか,という観点から行われる研究が中心であった.

従って,変形は様々なアクチュエータを用いた能動制御であった.本研究では,翼型周りの流れ場によって生じる圧力分布の変化を積極的に利用し,受動的に変形する翼型の可能性を探査する点において,全く新しいモーフィング翼型の分野を創出しようとするものである.H30-31年度の2年間にわたる研究の初年度は,アクチュエーターを搭載せずに動圧のみで変形する翼型模型を製作し,空気力と構造変形の望ましい連成について検討を行った.続いて研究室が所有する600mm×600mmの低速風洞を用い,その変形量はデジタルカメラを用いて光学的に計測した.その変形形状は想定通りのものであり,流れ場によって生じる翼型模型の表面圧力分布の変化を積極的に利用できる可能性が示された.また模型に働く力計測を行うために,力計測を行うための実験系を構築した.翼型模型に発生する揚力係数を計測し,従来型の固い翼型模型との比較実験より,申請者の提案する動圧のみで変形する翼型模型は,高迎角域で高い揚力を発生することを世界で初めて風洞実験を通じて明らかにした.平成30年度は,はじめに風洞模型の製作から取り掛かった.二次元翼型模型の大きさは翼弦長200mm,スパン長200mmであり,NACA0024翼型を基準の翼型(空気力がかかっていない状態)として採用した.翼模型の前縁部30%は非可変で,後縁部分70%が可変な構造である.可変構造部分については,内部構造を複数変化させ,空力と構造の連成にどのような変化が現れるか,調査を行った.模型の製作にあたっては2種類の3Dプリンターを利用した.翼形状を製作するための治具も3Dプリンターを用いて製作することにより,翼型模型の製作誤差を小さくする工夫を行った.風洞試験には研究室が所有する600mm×600mmの低速風洞を主に使用し,風速1013m/sで実施した.本実験では,2次元翼試験を行うために端板2枚を地面と平行に配置し,その間に翼型模型を設置した.一方の端板には,模型の変形量を評価する画像をデジタルカメラで撮影するために透明なアクリル板を用いた.風洞実験において変形したモーフィング翼の変形量を定量的に評価するために,撮影した翼型模型の画像から形状を数値データとして抽出するプログラムも構築した.また,模型に働く力を計測するため,新しく天秤計測系の設計と構築を行った.迎角を変更するためのロータリーステージを使用し,その上部に6軸力覚センサを用いた.力覚センサは,風洞出口面内に設置してあるため,力測定への気流による影響を除くためにセンサの周りに風防を設置し,気流の影響による出力の変動を抑える工夫を行った.実験に当たっては,流体構造連成現象のより詳細な理解のため,数値流体解析を適宜実施し,実験へのフィードバックを行った.また,3Dプリンターを用いた表面圧力計測模型を作成し,翼型周りの圧力分布が得られる目途がたった.H30年度の研究を通じて、アクチュエーターを搭載せずに動圧のみで変形する翼型の揚力係数が高迎角域で増加することを世界で初めて風洞実験を通じて明らかにした.また表面圧力係数分布の計測を通じて,変形量と揚力増加の関係性も明らかになってきている.この点において,H30-31年度に実施する予定であった研究計画においてミニマムサクセスは達成したと考える。H31年度は,前年度の成果を踏まえた様々な改良及び現象の理解を深める作業に取り組む.はじめに,翼型模型の可変部分の内部構造の改良に取り組む予定である.H30年度は10%コードごとに真鍮製フラットバーをストリンガとして外板に貼り付け,ストリンガの両端にスポークを取り付ける構造としていたが、低速(一様流が1013m/s)での試験のため変形量が小さい場合や,逆にフラッター振動が発生しまう事象があった。
自己組織臨界現象としての雪崩 -予知とダイナミクス-

黒部峡谷志合谷の雪崩観測点に2台、低温科学研究所付属の問寒別雪崩観測施設には5台、それぞれ地震計を設置し、周辺領域で発生する雪崩の観測を行った。前者は規模の大きい表層雪崩と全層雪崩を、後者は比較的規模の小さい全層雪崩を対象に、規模、頻度、運動等にかかわるデータベースの構築を開始した。振動のデータは、気温・風向・風速・積雪深などの気象要素や、衝撃圧、静圧変動等の雪崩データと共に、光磁気ディスクに収録可能なデータレコーダに記録された。また現地では適宜積雪の断面観測を行い、積雪構造に関するデータも取得した。その結果、雪崩の発生に伴う地震動に関しては、1)その特徴的な波形(紡錘形で波動の始めが水平動の方が上下動よりも非常に大きい)、もしくはランニングスペクトルを計算することで明確に地震等の記録と区別できること、2)比較的狭い範囲では小規模な雪崩まで検知できることが明らかになった。また、振動の記録が複数の地震計で得られた場合には、雪崩の発生日時や規模ばかりでなく、その発生点と運動も特定可能なことが示された。こうしたデータの取得と併行して、全国各地の過去の雪崩災害データを発掘し、デプリの体積・滑走距離・被害状況などから発生規模を求める作業を行い、雪崩を自己組織臨界現象として捉え、統計的な特徴を再現できるモデルの構築を開始した。黒部峡谷志合谷の雪崩観測点に2台、低温科学研究所附属の問寒別雪崩観測施設には5台、それぞれ地震計を設置し、周辺領域で発生する雪崩の観測を行った。また現地では適宜断面観測を行い、積雪構造に関する情報を取得した。その結果、雪崩の発生に伴う地震動に関しては、1)その特徴的な波形、もしくはランニングスペクトルを計算することで明確に地震等の記録と区別できること、2)比較的狭い範囲では小規模な雪崩まで検知できることが明らかになった。またこれと並行して全国各地に分散している過去の雪崩災害データを発掘し、堆積物の体積・滑走距離・被害状況などから発生規模を求める作業を行い、この側面からも発生頻度との関係を考察した。
中・高連携を企図したタスク分析に基づくライティングのシラバス開発

本研究の目的は、中学校と高校における英作文指導の効果的な連携のためのライティングのシラバスデザインの枠組みを開発することである。この課題について、1中学校と高校の英語教科書のライティング課題の分析と2中学生と高校生の英作文の比較の2つの観点から考察した。教科書では中・高共に誘導作文の出現率は依然として高くなく、制限作文から自由作文の橋渡しには課題が残っていることがわかった。また、中学生と高校生の英作文の差が特に一貫性の指標に現れることが示唆された。2008年度版の高校英語ライティングの教科書に所収のライティング・タスクを抽出し、Robinson (2001他)のTriadic Componential Frameworkを用いて、a.タスクの複雑さ、b.難しさ、c.条件という観点からそれぞれのタスクを分析、分類した。個別のライティング・タスクの分類に比べ、関連するタスクが連続する場合には、当該のフレームワークを用いて後続するタスクの複雑さや難易度を一律に決定することは非常に困難であることがわかった。また、収集した新課程の中学校英語教科書の約2分の1については、ライティング・タスクを抽出する作業を行った。小学校における外国語活動を受ける形で、中学校の教科書において「書くこと」の指導について相応の変化があることが確認された。Robinsonの理論的枠組みだけではタスクの関連性を的確に捕捉することが難しいと思われること、および中学校と高校のライティング指導の連携性を重視するという観点から、異なる構成のライティング・タスクを課すというデータ収集の方法を見直した。中学校と高校のそれぞれの英作文の文法、語法、文章構成等の特徴を分析し、作文指導における連携上の課題を把握することを目的として、中学校と高校で同一テーマで書かれた英作文のデータを収集した。同一テーマで書かれた中学生と高校生の英作文(各約30名)を、結束性の観点から分析し、両者の英作文の共通点と相違点の有無について考察した。その一部の成果を研究会において口頭発表した。また、中高生の作文の特徴や問題点に関連し、『教科教育の理論と授業I人文編』において、ライティング指導について理論と実践の両面から著述した。本年度の目的は、主に(1)新課程の中学校13年用英語教科書におけるライティング課題の抽出とその分類及び課題間の関係の分析、(2)23年度版の高校ライティング教科書における同様のライティング課題の分析、(3)ライティング能力の推定基準作成の方法についてライティング能力の測定と評価を専門とする海外の研究者との意見交換と情報収集の3点であった。(1)については、4社、合計12冊の教科書について分析を終了した。学習指導要領改訂に伴い、教科書毎、学年毎にアウトプット・タスクとしてのライティング課題の質と量がどのようになっているか、特にスピーキング課題と比較しながら検討した。また、ライティング課題とその前後に設定された課題との形式的、内容的関連性についても同様に検討を行った。その結果、学年が上がると書くべき英語の量は増加するが、ライティング課題自体の課題数が必ずしも増加するわけではないことがわかった。また、ライティングは全体として他の3技能のまとめという位置的づけがなされているが、課題間の論理的な関係が明確でない場合も散見された。(2)については、旧課程の「ライティング」の教科書3冊に加え、新たに新課程の高校「英語表現I」の教科書3冊を対象に、(1)と同様に量的、質的なタスク分析を実施した。旧課程のライティングの教科書は、タスクの特色と配列の関係について、文法指導とプロセスライティング指導の2本柱を中心とするほぼ類似した傾向が見られた。コミュニケーション英語Iではスピーキング課題とライティング課題のバランス調整が図られており、全体としては「正確さ」を重視する傾向が強かった。(3)については、先方の研究者との日程調整ができず、予定していた海外研究者への訪問はかなわなかった。23年度の主な目的は(1)ライティング関係の参考文献や資料の収集を行うこと、(2)英国のライティング、シラバス開発、語彙等の研究者と交流し、研究方法やその妥当性などについて情報交換すること、(3)高校の英語教科書のライティング関係のタスクを分析することの3点であった。はじめの2点については、計画以上の成果があった。特に23年9月から11月までオックスフォード大学に出張し、日本では入手しにくい文献の収集を行った。また同大学のマカロ博士、バンダープランク博士、チャールズ博士、ユルバ博士、メイソン講師ら、応用言語学部の研究者たちと面談を実施したり、セミナーに参加して、第二言語習得、教材開発、ライティングの理論と実践指導、コーパス言語学等、様々な観点から新しい知見や情報を得ることができた。同様に、ライティングのシラバス開発と適切な研究方法について議論した。さらには、シェフィールド大学のマルデリック博士、ホッブス博士、アフィツカ博士、ムーア博士、リン博士等とも面談する機会を得て、談話分析、シラバス開発、コーパス言語学、国際英語、社会言語学等に関して情報の収集と交換を行った。

第3点については、2008年度版の高校英語I、IIの教科書からライティング・タスクを抽出し、Robinson(2001他)のTriadic Componential Frameworkを用いて、「タスクの複雑さ、難しさ、条件」という3つの観点からそれぞれのタスクを分析・分類した。また、メインのライティング活動(自由英作文)と、そのプレライティングとポストライティングの活動を中心に、複数のライティング・タスクの間の認知的関連性について検討を行った。平成23年度には、高校の英語教科書の一部のライティング・タスクを認知的な観点から分析し、タスクの特性や構成について考察すると共に、英国の研究者10名との面談を通して、ライティングのシラバス開発の理論的基盤について検討した。平成24年度には、タスクの分析方法を見直し、作文の機能の観点からタスクを分類する枠組みを設定して、中高の検定教科書のライティング・タスクを次の4つの観点から分析した。(1)タスクの量(課題の数など)、(2)タスクの質(課題の種類など)、(3)タスクの配列状況(前後のタスクとの関係など)、(4)タスクについての工夫(まとまりのある文章を書かせるための課題など)中・高共に和文英訳の出現率は低く、旧課程と比べて高校では大きな変化が見られた。形式の学習はほとんど制限作文が担うようになったが、一方で誘導作文の出現率は依然として高くなく、制限作文から自由作文の橋渡しには課題が残っていることがわかった。関連して、誘導作文やタスクの効果的利用、フィードバック用紙を用いた作文指導など、シラバス開発の中心的概念について検討し、その研究成果の一部を著書の分担執筆の形で発表した。また、中・高の教科書分析に加え、中学ー高校間の連携指導を念頭に、同一のテーマで書かれた中学生と高校生(各約30名)の英作文の問題点を結束性の観点から考察し、成果の一部を研究会において発表した。平成25年度には、引き続き英作文の比較分析を行い、両者の作文の特徴について分析した。先行研究と同様、共にまとまりのある文章を書くのが難しいという傾向は指摘できるが、文章のまとまりに関する意識の差が具体的な指標に表れる可能性も確認できた。本成果を研究会において口頭発表した。平成26年度は23ー25年度の研究成果を整理し、別途発表予定のある部分を除いて研究報告書としてまとめた。教育言語学公務海外出張の日程上の都合で、本年3月に予定していた海外の研究者との情報交流ができなかった。中学校教科書のライティングタスクの分析が一部完了できなかった。25年度には別途新課程の「英語表現I」の教科書分析を開始したこともあり、課題分析をおこなった高校の旧課程のライティング教科書は少数にとどまった。また、Robinsonの課題を構成する理論的・認知的な枠組みに基づく課題分析では課題の関連性を的確に捕捉することが非常に難しいことがわかり、教科書のライティング課題を具体的に分類してデータ収集する方法に変更したため、データの分析ととりまとめに時間がかかり、年度内に成果報告ができなかった。
機能性精神疾患モデルとしてのノックアウトマウス

精神分裂病などの機能性精神疾患の多くは情動機能が障害されているため、情動に密接に関与する報酬のメカニズムの解明は精神疾患の病態の理解、治療法の開発に重要である。本研究では、極めて強い報酬効果を持つ依存性薬物の標的分子の遺伝子改変動物を用いて、報酬系におけるモノアミン、オピオイド神経伝達の役割を検討した。覚醒剤であるコカインは神経終末のモノアミンの取り込み部位を阻害するが、報酬効果はこれまでドーパミントランスポーター(DAT)を介すると考えられてきた。しかし、DATあるいはセロトニントランスポーター(SERT)のいずれの欠損でもコカインの報酬効果は減少しなかったことから、コカインの報酬効果は複雑な分子機構が予想された。DAT/SERTダブル欠損マウスを作製し、コカインの報酬作用について検討したところ、DAT完全欠損にSERT欠損が加わることによりコカインの報酬が消失したことを示した。また、DAT完全欠損/SERT部分欠損ではコカインの報酬が消失、DAT部分欠損SERT完全欠損では保持されたことから、SERTよりもDATがより重要な役割を果たしていると考えられる。さらに脳内微少透析法を用いて、これらダブル欠損マウスの線状体におけるドーパミン放出がコカインの報酬効果に対応していることを見いだしたμオピオイド受容体(μOR)欠損マウスでは、報酬試験としての静脈内自己投与試験、条件づけ場所嗜好性試験においてモルヒネの報酬効果が消失していた。この結果により、モルヒネに期待される報酬効果が、鎮痛効果ともにμORに付随することが明確となった。さらに、μOR欠損したマウスではモルヒネのみらずμORに直接の親和性を持たないエタノールの報酬も減弱していた。この結果はμOR欠損マウスがアルコール依存症におけるオピオイド神経伝達の役割を明らかにする上で、有用なモデルとなりうることを示唆している。
スピン流計の実現

電荷の流れを伴わないスピン流が次世代デバイスの基幹原理として注目されている。本研究では、スピン流の電気的検出を可能にする逆スピンホール効果に着目し、その起源であるスピン軌道相互作用の強い導電性酸化物の高品質薄膜作製に取り組んだ。さらに、静電キャリアドーピングにより、絶縁性酸化物表面に2次元電子系を誘起するための技術として、電界効果トランジスタ用ゲート絶縁膜の開発を行った。純粋なスピン角運動量の流れであるスピン流を電圧として読み取ることのできる「スピン流計」の実現に挑む。金属や半導体に比べて、スピン流操作の源であるスピン軌道相互作用が強いことが期待されながらもデバイス材料として未開拓な酸化物に対し、スピン流から電圧への変換現象である逆スピンホール効果の評価に取り組む。研究代表者の異動に伴い、アクセスできる実験装置に変更が生じたため、初年度はデバイス作製プロセスの整備に重点を置いて、下記項目を実施した。1.パルスレーザー堆積法による酸化物単結晶薄膜の合成:4d電子系酸化物の薄膜を作製し、X線回折、原子間力顕微鏡による表面観察、電気抵抗率測定を通して、製膜条件の最適化を行った。2.デバイス作製プロセスの構築:フォトリソグラフィーおよびArイオンミリングを用いて、種々の酸化物薄膜の加工条件を調べた。スピン流の注入および検出には、金属/酸化物界面での良好なオーミック接触(あるいはトンネル接合)が必要なため、接合の電流電圧特性を中心に評価を進めた。上記実験と並行して、電界効果によるスピン軌道相互作用の制御に向けた予備実験を進めた。代表者のこれまでの実績をベースに、有機ポリマーであるパリレンCをゲート絶縁体とした電界効果トランジスタ構造の作製を試みた。年度後半より、反応性スパッタに必要な設備を導入し、高い誘電率を有する酸化物ゲート絶縁体やスピン流輸送における試料表面での緩和を抑制するキャップ層の製膜に取り組んだ。実施計画に記載したIr系酸化物の薄膜合成および電子線リソグラフィーによる微細加工が遅れているため。金属や半導体に比べて、スピン流操作の源であるスピン軌道相互作用が強いことが期待されながらもデバイス材料として未開拓な酸化物に対し、スピン流から電圧への変換現象である逆スピンホール効果を観測することを目指す。プロジェクト最終年度となる本年度は、対象となる物質の薄膜高品質化と電気輸送特性評価を実施した。1.パルスレーザー堆積法によるPb酸化物のエピタキシャル成長:4d, 5d電子系酸化物と同じく強いスピン軌道相互作用が期待できる物質として、ペロブスカイト型Pb酸化物半金属を成膜した。汎用のSrTiO3基板に加え、Pb酸化物との格子不整合が小さいSn酸化物を下地層に用いた薄膜を作製し、X線回折、原子間力顕微鏡による表面観察を通して、薄膜品質の向上を試みた。2.電気特性評価:微細加工プロセスの立ち上げが遅れたため、ナノ細線構造をベースとしたスピン吸収法による逆スピンホール効果測定にはいたらなかったが、これに代わる新たな実験として、低温・磁場下での電気測定を行い、スピン軌道相互作用の強い系に特徴的な磁気抵抗効果を観測した。これを支持する結果として、Pbサイトをスピン軌道相互作用の小さい元素で置換した系において、磁気抵抗効果が消失することを確認した。さらに、電界による磁気抵抗効果の制御に向けて、半金属のキャリア変調が可能なデバイス構造の開発に取り組んだ。現時点で製膜条件が確立できている物質を中心に、逆スピンホール効果や電界効果の測定に必要な要素構造(細線や金属/誘電体/酸化物積層構造)の作製に取り組む。同時に、共同研究のチャネルを利用するなどして、多様な酸化物でのスピン流制御の可能性を探る。酸化物エレクトロニクス
腐食性水溶液中および低温下で優れた機械的性質を有する金属ガラスの創製

金属材料に引張負荷応力と腐食環境が同時に作用すると、脆性的破壊が生ずる。これを応力腐食割れ(SCC)と呼ぶが、これは安全設計上重要な問題である。そこで金属ガラス(BMG)のSCC特性を調べた結果、Zr_<70> Cu_6Al_8Ni_<16>BMGは食塩水中でSCCを生じないことが判明した。これは世界で初めての発見である。また、低温域(77K)におけるBMGの機械的特性の測定も試みた。その結果,低温で高強度と高延性が両立するという新しい成果を得た金属材料に引張負荷応力と腐食環境が同時に作用すると、脆性的破壊が生ずる。その結果,低温で高強度と高延性が両立するという新しい成果を得た平成20年度では金属ガラスの低温における機械的特性を調査した。鉄、クロムなど体心立方晶構造あるいはマグネシウムなど最蜜六方晶構造を有する多結晶金属では、低温で脆化(低温脆性)することが知られている。金属原子が不規則で乱れた状態で配列している金属ガラスが液体窒素温度(77K)のような低温で脆性を示すのかどうか、これまでのところ明確でない。低温における金属ガラスの機械的性質の研究は世界的に見ても緒についたばかりであり、このような現象を調べること自体意義があり、また金属ガラスの応用領域をさらに広げるためにも重要である。そこで,これまで調べられていないCu-Zr基およびNi基金属ガラスの低温域における機械的特性を圧縮試験により調べた。また、これらの弾性率の低温域における温度依存性を超音波法で調べた。その結果、以下のような結果を得た。1. Cu_<45>Zr_<45>Al_5Ag_5およびNi_<60>Pd_<20>P_<17>B_3金属ガラスの圧縮強度および塑性ひずみは温度が低下すると共に増加した。低温で高強度と高延性が両立するという新しい成果を得た。特にNi基金属ガラスは77Kでの塑性ひずみの増加が著しく、室温の値に比べ約3.4倍となり、最大塑性ひずみ量は17.6%に達した。2.低温で破断した試料側面には多数のせん断帯が認められた。多数のせん断帯の発生とそれらの伝播の抑制が塑性ひずみの増加の原因と考えられる。3.ヤング率、剛性率およびデバイ温度は温度の低下と共に単調に増大し、一方、ポアソン比は減少した。この結果は、温度の低下と共に金属ガラスの原子結合力が増加し、平均原子間距離が減少することを意味する。一般に金属材料に引張負荷応力と腐食環境が同時に作用すると、協同効果を伴う擬脆性的破壊が生ずる。これを応力腐食割れ(SCC)と呼ぶが、これは材料の安全設計上重要な問題である。金属ガラス(BMG)の場合もその実用化および機能向上を推進するためにはSCC特性を調べ、その対策を立てることが重要である。しかし、これまでBMGのSCC特性に関する研究は極めて少なく、耐SCC合金の探査に関する研究は皆無である。したがって、このような現象を調べること自体意義があり、またBMGの応用領域をさらに広げるためにも重要である。そこでZr基BMGの種々の環境におけるSCC特性を調べた。また、世界的に見ても緒についたばかりである低温域(液体窒素温度、77K)におけるBMGの引張特性の測定も試みた。その結果以下のような結果を得た。2.0.5M NaCl水溶液中でSCCを生じた両合金は引張軸に対してほぼ垂直に破断し、破面には脆性割れに特有なgranular、擬へき開およびShevron模様が認められた。孔食から割れが発生し、この腐食によって生じた水素が脆化に寄与していることが示唆された。3.SCC感受性には明瞭な塩化物濃度依存性が認められ、0.001M NaCl以下では割れが生じない。4.Zr_<50>Cu_<40>Al_<10>およびZr_<59>Cu_<31>Al_<10>BMGの引張強度および伸びは温度の低下と共に増加した。77Kでの両BMGの引張強度は室温に比べ、約18%増加した。塑性伸びは911倍増加した。引張試験で低温において伸びが増加したという事実はこれまで報告がない新しい結果である。これを応力腐食割れ(SCC)と呼ぶが、これは材料の安全設計上T.要な問題である。先年度では50原子%を含むZr基金属ガラス(50ZrBMG)が0.5 MNaCl中でSCCを生じることを報告した。今年度では耐SCCの金属ガラスの探査を行った。耐SCC合金の探査に関する研究はこれまでのところ皆無である。