hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイズの形態形成およびストレス耐性におけるジャスモン酸生合成遺伝子の機能解析

ダイズは、世界の主要な作物であるが、収量性を影響する開花様式や形態形成に関する生理的ならびに分子遺伝学的機構については十分明らかにされていない。本研究は、形態形成に重要な役割を果たすジャスモン酸合成の鍵酵素をコードするアレンオキシドシンターゼ(AOS)遺伝子を解析してきたKong博士と協力して、ダイズのAOS遺伝子ならびに植物の開花様式を制御するFT遺伝子の機能を明らかにすることを目的として行った。(1)ダイズESTデータベースならびにゲノムシークエンスから、AOS遺伝子およびFT遺伝子を検索し、得られた配列を基にプライマーを設計してPCRを行い、核ゲノムからそれら遺伝子を単離・クローニングの後DNA配列を決定した。また、それら遺伝子の連鎖群上の位置を同定し、既知の早晩性遺伝子や形態形成に関わる遺伝子との対応関係を明らかにし、異なる環境下での発現解析を行った。(2)3個のAOS遺伝子と19個のFT遺伝子を、ダイズ標準品種「ハロソイ」のゲノムDNAから単離し、配列を決定した。同時に、それら遺伝子の連鎖地図上の位置を明らかにした。発現解析の結果、3個のAOS遺伝子のうちGmAOS2の発現が短日により促進され、伸育性の制御に関与することが示唆された。開花後に節の伸長がとまる有限伸育系統ではジャスモン酸含量が著しく高かく、ジャスモン酸がダイブの形態形成に大きな役割を担うことが示された。一方、19個のFT遺伝子のうち、二つの遺伝子(GmFT2aおよびGmFT5a)が短日で強発現し、ダイズの開花にとり最も重要なFT遺伝子であることが明らかになった。ダイズESTライブラリーのESTの配列情報に基づいてプライマーを設計し、葉より抽出したRNAを用いてRT-PCRを行った結果、3個の異なるAOS遺伝子が得られた。ゲノムウォーカーキットにより各々の遺伝子の全長を得た。さらに、マッピング集団の親間で多型を解析し、観察された多型を用いてマッピングしたところ、3個の遺伝子は連鎖群C1、B2およびD2に座乗した。また、発現解析を行ったところ、連鎖群C1に座乗したAOS遺伝子の発現が、短日条件により促進され、遺伝子発現における光周性の関与が示唆された。ハロソイの伸育性遺伝子(dt1とDt2)の準同質遺伝子系統について、開花期におけるジャスモン含量を解析したところ、dt1系統とDt2系統はハロソイに比べてそれぞれジャスモン酸含量が増加したが、その増加の程度は二重変異型系統(dt1Dt2)で著しく高かった。二重変異系統は、ハロソイに比べて節数が著しく減少し早生化することから、ジャスモン酸がダイズの形態形成に大きな役割を担うことが示唆された。シロイヌナズナで開花に関与するFT遺伝子と相同性の高いダイズESTクローンの配列情報に基づきRT-PCRを行い、cDNAのシークエンスを部分的に決定した。同定された配列情報に基づき、マッピング集団の親系統間で多型を解析してマッピングしたところ、伸育性遺伝子の一つであるDt2の座乗位置の近傍にマップされた。現在、ハロソイの準同質遺伝子系統を用いてDt2とFTとの相同性を調査している。本研究の目的は、1)ダイズの形態形成やストレス耐性におけるジャスモン酸(JA)の役割を、JA生合成に関与する遺伝子の機能解析から明らかにすること、2)ダイズの開花に関わる遺伝子、特にシロイヌナズナなどで開花を誘導することが知られているFT遺伝子に着目して、それらのゲノム上の位置や発現様式を明らかにすることである。全体で、10個の機能を有すると考えられるFT遺伝子が同定され、それらの連鎖群上の位置が決定された。短日条件下および長日条件下における発現様式を解析した結果、それらのうち、二つのコピー(FT2CおよびFT5A)の発現が短日条件下で著しく増加し、短日作物であるダイズの開花にとり重要な働きをしていると考えられた。感光性を欠落した二つの遺伝子の劣性ホモ型(e3e3e4e4)では、長日条件下においてもFT2CおよびFT5Aの発現が高く、これら二コピーがダイズの開花に取り重要であることを示唆した上記の観察結果を支持した。一方、縦列重複している二つのコピー(FTlAおよびFT1B)は主に長日条件下で発現していた。両者は、伸育性に関与するDt2遺伝子の近傍にマップされ、Dt2遺伝子の候補とみなされる。ハロソイ(dt2を有する)とそのDt2のアイソラインのこれら遺伝子の塩基配列を比較したところ、いずれも第4エキソンにアミノ酸置換が認められた。これら単離された遺伝子の機能を明らかにする目的で、シロイヌナズナに遺伝子導入を行い、種子を得た。これらの形質転換個体の解析より、ダイズにおける形態形成、特に、栄養成長から生殖成長への転換に関するFT遺伝子の機能が明らかになると期待される。(1)ダイズEST

データベースならびにゲノムシークエンスから、AOS遺伝子およびFT遺伝子を検索し、得られた配列を基にプライマーを設計してPCRを行い、核ゲノムからそれら遺伝子を単離・クローニングの後DNA配列を決定した。また、それら遺伝子の連鎖群上の位置を同定し、既知の早晩性遺伝子や形態形成に関わる遺伝子との対応関係を明らかにし、異なる環境下での発現解析を行った。(2)3個のAOS遺伝子と19個のFT遺伝子を、ダイズ標準品種「ハロソイ」のゲノムDNAから単離し、配列を決定した。同時に、それら遺伝子の連鎖地図上の位置を明らかにした。発現解析の結果、3個のAOS遺伝子のうちGmAOS2の発現が短日により促進され、伸育性の制御に関与することが示唆された。開花後に節の伸長がとまる有限伸育系統ではジャスモン酸含量が著しく高かく、ジャスモン酸がダイブの形態形成に大きな役割を担うことが示された。一方、19個のFT遺伝子のうち、二つの遺伝子(GmFT2aおよびGmFT5a)が短日で強発現し、ダイズの開花にとり最も重要なFT遺伝子であることが明らかになった。
物質変換機能を有する有機金属化合物

分子内Diels-Alder反応は多環式化合物の立体選択的合成法として見直されているが前駆体となるポリエンの立体選択的合成は容易でなく多段階の反応を必要とする。鈴木らはハロボレーション反応とクロスカップリング反応の組合せによりトリエン類を一段階で合成することに成功、天然物に多く見られる多環式化合物の効率的合成法を開発した。桑島らはGrignard試薬の不飽和エステルへの共役付加反応が銅(II)塩により著しく触媒されることを見い出した。アミノ酸で修飾した銅塩を触媒として用いると高い光学収率で触媒的不斉共役付加反応を行うことが可能となった。Claisen転移の反応速度がLewis酸存在下で促進されることは古くから知らされている。山本らはジアリロキシメチルアルミニウムを中心としたかさ高いアルミニウム反応剤を開発、反応剤の種類により転移の立体化学を完全に制御できることを明らかにした。反応の一般性は高く、天然物合成など応用に興味がもたれている。奥らはシクロプロピル亜鉛化合物の合成とクロスカップリング反応について研究し、置換シクロプロパン類の立体選択的合成法となることを見いだした。藤澤らはケトンの近傍に酸素、窒素、イオウなど金属に配位可能なヘテロ原子を導入することによりカルボニル基への有機金属化合物の付加が高立体選択的に進行することを見いだした。金属の種類により配位形式が大きく異なり両ジアステレオマーを選択的に作り分けることが出来る。また今本らはカルボニル基へのGrignard試薬の付加反応を塩化セリウム存在下行うと著しく収率良く進行することを見いだした。この手法はすでに内外の研究者により利用されるようになっており、先の藤澤らの反応にも応用されている。合成技術に対する要求は益々高度化しているが、これらの研究は有機合成の立体制御に関する研究に大きく貢献したと言える。
各種β-およびβ″-フェライトの合成並びに物性とんの応用

K^+-β-、β′′-フェライトの単結晶をB_2O_3-KF-Fe_2O_3系フラックスを用いて合成した。また、単一相のK^+-β′′-フェライト粉体をK_2CO_3:Fe_3O_4=1:3混合物を950°Cで1時間加熱することにより合成した。これらのK^+-β-、β′′-フェライトを1価、2価イオンM(Na^+、Rb^+、Cs^+、Ag^+、Tl^+、NH_4^+、H_3O^+、Ba^<2+>)を含む溶融塩(硝酸塩など)に624時間浸漬し、アルカリ層内のK^+イオンとイオン交換することにより、各種M-β-、β′′フェライト単結晶、粉体を合成することができた。得られた種々のβ-フェライト系化合物についてDTA、TGによる熱的安定性の測定を行なった。その結果、これらの化合物の熱分解温度が、アルカリ層内のM^+イオンの種類に大きく依存していることがわかった。さらに、M^+-β-、β′′-フェライトの電気導電率を単結晶の形ではじめて測定することができた。すなわち、これらの化合物はM^+イオンのイオン導電性と電子導電性を合わせもつ混合導電体であり、特に、イオン導電性については他の超イオン導電体の値に比べて非常に高い特性を示した。また、アルカリ層内にK^+とM^+の2種のイオンを含むβ-、β′′-フェライトはイオン伝導の混合アルカリ効果を示すことが見いだされた。この原因をK^+とM^+の△G^<ex>を計算することにより考察した。次に、K^+-β-、β′′-フェライトのX線結晶構造解析を行ない、K^+イオンの不安定性にともなう電荷の補償機構やK^+イオンの分布などについて検討した。K^+-β-フェライト中の過剰のK^+の電荷の補償については過剰量が0.3K^+(Fell原子当り)まではFe^<2+>の存在により補償され、0.3K^+以上ではFe^<3+>の空孔による機構が加わると考えられた。次いで、各種M^+-β-フェライト焼結体の湿度センサ-への応用について検討し、感湿特性がM^+イオンの種類により経んかすることを見いだした。さらに、素子を薄膜化することにより、応答時間を10秒程度にまで、著しく改善することに成功した。
才能ある生徒の個性・能力を伸長する原子力分野に焦点化した理科教材の開発とその実践

○研究の目的:本研究は,科学コンテスト等で顕著な実績をあげた生徒を指導した経験のある理科教員(以下「優れた実践者」という。)が持つ数々のノウハウを手掛かりとして,全ての生徒を対象とした多様な才能を多様な方法で評価することができる実践的理科教育モデルを構築しようとする一つの試みである。○研究の方法:実践的理科教育モデルを構築するために科研費(課題番号:20908031,21908034)の助成を受け,科学コンテスト等で活躍する県内外の学校を中心に優れた実践者(30名)に対してインタビュー調査を行った。このインタビュー調査の結果を分析し,実践的理科教育モデル(教師モデル,並びに生徒モデル)を構築した。さらに,このモデルを手掛かりとして原子力分野に焦点化した教育実践を行うことにした。○研究成果:優れた実践者(30名)のうち19名が「労力を惜しまない」生徒が科学コンテストで活躍しやすいと述べた。このように使用頻度が高い順番に整理すると,その第1位は先に述べた「労力を惜しまない(19名)」となった。以下同様にまとめると,第2位「子どもらしさがある(8名)」,第3位「探究心旺盛(7名),プライドが高い(7名)」となった。つまり,こだわりを持って理科研究に取り組むことができる生徒像が読み取れた。同様に,科学コンテストで活躍する生徒を支援するための教師モデルの第1位は「生徒主体のテーマ同定(20名)」であった。以下,第2位「適宜の面接や助言(19名)」,第3位「教師自身が勉強(16名)」と続いていった。つまり,真摯な態度で生徒と自然現象とに向き合う教師像が読み取れた。可能な限り,ここで示されたモデルを手がかりとして実践を行った結果,SSH校ではない私の勤務校(全校生徒55名の小規模校)からも,本年度(平成21年度)は4件の全国レベルでの科学コンテストに参加することができた。
都市域における内水氾濫危険性評価と地下空間からの避難誘導に関する研究

2005年9月,石神井川ならびに妙正寺川流域では集中豪雨により深刻な氾濫被害が発生しました.本研究では,こうした氾濫過程を数値的に解き明かす計算手法を考案するとともに,これを用いた解析を通じてこの被害がどのように発生したのかを解明しました.また,荒川と隅田川で挟まれた区域にこの手法を適用し,将来,荒川からの氾濫が生じるとすればどのような氾濫被害となるかを推定しました.次に,地下鉄渋谷駅ならびに溜池山王駅周辺が集中豪雨に見舞われた場合に,氾濫水がどのようにこの地下空間内に流れ込み,氾濫被害が広がっていくかを明らかにしました.また,この空間から地上へと利用者を効率よく安全に避難させるための誘導戦略についても提案することができました.2005年9月,石神井川ならびに妙正寺川流域では集中豪雨により深刻な氾濫被害が発生しました.本研究では,こうした氾濫過程を数値的に解き明かす計算手法を考案するとともに,これを用いた解析を通じてこの被害がどのように発生したのかを解明しました.また,荒川と隅田川で挟まれた区域にこの手法を適用し,将来,荒川からの氾濫が生じるとすればどのような氾濫被害となるかを推定しました.次に,地下鉄渋谷駅ならびに溜池山王駅周辺が集中豪雨に見舞われた場合に,氾濫水がどのようにこの地下空間内に流れ込み,氾濫被害が広がっていくかを明らかにしました.また,この空間から地上へと利用者を効率よく安全に避難させるための誘導戦略についても提案することができました.本年度は,大きくは二点についての研究を行いました.まず,第一は,都市における内水・外水氾濫に関する数値解析であり,(1)荒川と隅田川で挟まれた広い範囲を対象として,万一荒川からの越水が生じた場合を想定した外水氾濫解析を行うとともに,(2)2005年9月洪水時に石神井川から越水が生じた事例を対象にしてその内水・外水氾濫解析を行い,その結果のとりまとめを行いました.いずれも各地域の水害特性を明らかにすることができ,今後に有益と考えられる情報,たとえば動画としてのハザード・マップを提示することができました.第二には,都内のある主要ターミナル駅周辺に開発されている地下空間を対象として,この空間への浸水過程の解析を行うとともに,そこから地上へと利用者を効率よく安全に避難させるための誘導ルートや避難に対する基本的な考え方などを提示することを目指して,避難誘導シミュレーション手法の開発とこれを用いた数値解析とを行いました.本研究を通じて,少なくとも対象とした地下空間の場合に採用するべき避難ルートを特定することができたほか,同様の解析を行うことで他の地下空間においても避難ルートの特定が可能であることを示しました.このほか,現在継続中の研究として,2005年9月に東京23区西部(中野区,杉並区など)で発生した水害を対象とした検証計算を進めており,次年度にはその成果を報告できる予定です.今年度の研究経過は以上のとおりであり,計画通りに順調に研究を進めてきております.本年度は,前年度の研究の成果を踏まえ,以下の3つのテーマに関する研究を行いました.まず,第1は,都市における内水・外水氾濫に関する数値解析であり,(1)荒川と隅田川で挟まれた区域を中心とした広い範囲を対象として,万一荒川からの越水が生じた場合を想定した外水氾濫解析を行いました.また,(2)2005年9月洪水時に石神井川から越水が生じた事例を対象にその内水・外水氾濫解析をおこない,その結果のとりまとめを行いました.後者については,査読付き論文としてとりまとめたものが既に「水工学論文集」に掲載されています.前者については,その解析を終え,現在成果のとりまとめの最中です.以上のようにそれぞれの地域の水害特性が明らかとなり,今後に向けて有益な情報をも提示することができました.また,都内の高度に都市化された区域を対象に,氾濫現象を数値的にシミュレートするための手法が確立されました,第2は,地下鉄溜池山王駅を対象とした浸水解析と,利用者をこの空間から地上へ効率よく安全に避難させることを目指した避難誘導シミュレーションとを行いました.これにより,対象区域内の氾濫水の挙動が明らかになりました.また,有効な避難ルートを見出すことができました.さらに,地下空間から避難誘導戦略を練る上で有益なツールとして避難誘導シミュレーションの手法が新たに確立されました.第3には,2008年8月に「東京雑司ヶ谷」で発生した下水道事故の再現計算を行うための研究に取り組みました.この事故は,集中豪雨による氾濫水が下水道内に極めて速いスピードで集中した結果として発生したものです.本解析により,この事故が発生するに到ったプロセスが水理学的に解き明かされました.この第2ならびに3の研究の成果については,1年以内に学術論文として土木学会に提出する予定です.
オキサメタラサイクルを基軸とする物質変換反応

ニッケルアセチルアセトナート触媒の存在下、1,ω-ジエンイン、カルボニル化合物、ジメチル亜鉛を室温で攪拌すると1,ω-ジエンインをまたいでメチル基がカルボニル(アルデヒド、ケトン)化合物を求核攻撃して生成したと考えられる、1-エチリデン-1-(4-ヒドロキシ-1E-ブテニル)シクロペンタンやシクロヘキサンが高収率、高選択的に得られた。6員環ヘテロサイクルヘキサヒドロピリジンやテトラヒドロピランの合成にも適用できる。この反応で極めて興味深いのはシクロアルカン2位と2位の置換基4-ヒドロキシ-1E-ブテニルの4位の遠隔位での立体選択性である。1,5-アンチ体およびシン体が1030:1という高い割合で得られた。興味深いことに、アルデヒドの代わりにイミンを用いると立体選択性が逆転し、1,5-アンチ体およびシン体が1:1030の割合で得られた。同様の立体選択性の反転はEt3B,イソプレンによるイミンのホモアリル化についても観測された。ニッケルアセチルアセトナート触媒の存在下、1,3-ジエン、アルキン、カルボニル化合物、ジメチル亜鉛を室温で攪拌するとメチル基、アルキン、1,3-ジエン、カルボニルがこの順に1:1:1:1の割合で反応し1-置換-(3E,6Z)-オクタジエン-1-オールが選択的にえられた。この反応では4成分が所定の順序で所定の割合で反応するという意味でエントロピー的には極めて不利であるにも拘わらず上記のように整然と反応する点が極めて興味深く、中間体として研究課題であるオキサメタラサイクルが反応の選択性を支配しているものと思われる。環境に負荷が少なく、かつ省資源、省エネルギー型の物質変換方法の開発は緊要の課題である。その課題達成には常温、常圧、触媒的などの反応条件とともに、その反応の付加価値、位置および立体選択性、物質収支など多くの要件を満足させる必要がある。本特定研究課題の目的は、遷移金属を触媒として用い、また、酸素の遷移金属への高い親和性を利用して、反応を加速するとともに、中間体としてオキサメタラサイクルを経由することにより、高度に位置、立体選択的な制御を行い、物質収支の良い、省資源、省エネルギー型の物質変換方法を開発することである。具体的にはニッケルを触媒としてMe_2Znとω-ジエンイン、アルデヒドを反応させるとオキサニッケラシクロアルカンを経由しtrans-5-[2-(z)-プロペニリデンシクロペンチル]-3-ペンテン-1-オールやtrans-5-[2-(Z)-プロペニリデンシクロヘキシル]-3-ペンテン-1-オールが選択的、高収率で得られることを発見した。ここで極めて興味深いのは、シクロアルカン付け根の炭素と水酸基の付いた炭素の遠隔1,5-ジアステレオ選択性が極めて高いことである。これは、研究の狙いであるメタラサイクルを経由し、立体選択性を制御するという基本戦略が実際に活かされた好例といえる。ニッケルアセチルアセトナート触媒の存在下、1,ω-ジエンイン、カルボニル化合物、ジメチル亜鉛を室温で攪拌すると1,ω-ジエンインメチル基をまたいでメチル基がカルボニル化合物を求核攻撃して生成したと考えられる、1-エチリデン-1-(4-ヒドロキシ-1E-ブテニル)シクロペンタンやシクロヘキサンが高収率、高選択的に得られた。1,5-アンチ体およびシン体が10-30:1という高い割合で得られた。

ニッケルアセチルアセトナート触媒の存在下、1,3-ジエン、アルキン、カルボニル化合物、ジメチル亜鉛を室温で攪拌するとメチル基、アルキン、1,3-ジエン、カルボニルがこの順に1:1:1:1の割合で反応し1-置換-(3E,6Z)-オクタジエン-1-オールが選択的にえられた。この反応では4成分が所定の順序で所定の割合で反応するという意味でエントロピー的には極めて不利であるにも拘わらず上記のように整然と反応する点が極めて興味深く、中間体として研究課題であるオキサメタラサイクルが反応の選択性を支配しているものと思われる。
ファセット構造を利用したサファイア基板上テルル化亜鉛薄膜の面方位制御技術の開発

電気光学効果を利用したテラヘルツ波の高感度検出応用に向け、面方位を制御したサファイア基板上高品質テルル化亜鉛(ZnTe)薄膜を作製することを目指す。本研究では、サファイア基板上に形成可能なファセット構造に注目し、ファセット構造を有するサファイア基板を用いた分子線エピタキシー法によるZnTe結晶の面方位制御の実現を目的とした。サファイア(0001)面や(10-11)面基板上に成長させたZnTe薄膜は格子不整による結晶性低下という問題はあるものの良好なエピタキシャル成長をしている。この配向関係を利用し、サファイア基板上ZnTe薄膜の配向性が制御できないか検討した。サファイア(1-100)面基板を熱処理すると、表面に(1-102)と(10-11)で構成された周期的なファセットが生じると報告がある。そこで、同様に熱処理で基板表面にファセット構造が現れる面方位基板を調査することを目的の1つとした。各種面方位サファイア基板を熱処理したところ、(11-20)面をわずかに傾けた基板においても周期的なnmオーダーの構造が形成されたが、これは(11-20)面を有するステップ-テラス構造であることが明らかになった。サファイア(1-100)面でのみnmオーダーの異なる2種類の面方位からなるファセット構造を持つ基板が得られた。サファイア(1-100)面基板に傾きをつけると、熱処理によって表面にナノファセット構造が形成されるまでの時間(潜伏時間)に変化が生じた。特に、[1-102]方向にサファイア(1-100)面基板を傾けたとき、ジャストのサファイア(1-100)面基板よりもはるかに潜伏時間が長いことが明らかになった。[1-102]方向に傾いたサファイア(1-100)面基板においても熱処理時間を長く伸ばすことで、より安定で周期的なナノファセット構造を得ることが出来るようになることが明らかになった。本研究は、ナノファセット構造を有するサファイア基板上ZnTe薄膜の成長機構を解明することで、ZnTe薄膜の配向を制御し、単一ドメイン配向で大面積ドメインとして作製することを目的とする。具体的には、(1)制御したナノファセット構造を有するサファイア基板上にZnTeの薄膜成長をMBE法により行い、サファイア(10-11)によるZnTe薄膜の面方位制御という仮説の検証を行うこと、(2)バッファ層やオフ角のついた基板上にZnTe薄膜を作製し、ZnTe薄膜の大面積ドメイン化を目指すことである。まず、ファセット構造を有する基板によるZnTe薄膜の面方位制御が可能であるかを明らかにするために、各種面方位基板を高温熱処理し、基板面方位と異なる面を有するナノファセット構造が生じるかを明らかにすることを目標としていた。この内容に関しては、ほぼ全ての面方位基板において、ファセット構造が形成されるかを試せており、順調に推移していると考えている。また、これらの熱処理によって作製したファセット基板上にZnTe薄膜の作製も行っており、(1)のサファイア(10-11)によるZnTe薄膜の面方位制御という仮説の検証もすでに行い始めているところである。また、(2)のバッファ層の形成条件などの成長条件の検討もZnTe薄膜の作製とともに行っているところであり、今後、単一ドメイン配向で大面積ドメインをもつ配向を制御したZnTe薄膜の作製が可能か検討を行っていく。今年度の研究はおおむね順調に進展したため、今後は、ナノファセット構造を制御して形成したサファイア(1-100)面基板上に作製したZnTe薄膜の配向性の解析を中心に行う。バッファ層条件や基板の熱処理条件、成長中の基板温度や原料の分子線強度比などの薄膜成長条件と作製したZnTe薄膜の配向性を比較して、ZnTe薄膜の面方位制御に関する知見や大面積単一ドメイン化に関する技術の開発を行う。サファイア(1-100)面基板を熱処理すると生じる(10-11)面と(1-102)面の表面積の割合がサファイア(1-100)面基板にオフ角をつけることで大きく変わる。従来のサファイア(1-100)面ナノファセット基板では、ZnTe(111)//{10-11}ナノファセットの関係で薄膜が成長していたが、{1-102}ナノファセットの割合が大きくなると、同じZnTe(111)//{10-11}ナノファセットの方位関係ではない薄膜が成長する可能性が生じてくる。そこで、表面における{1-102}と{10-11}の割合それぞれが大きな基板を用意し、それらの基板上にZnTe薄膜の作製を行う。これらの試料における{10-11}ナノファセット由来の配向と{1-102}ナノファセット由来の配向をそれぞれ調査し、ナノファセット基板上ZnTe薄膜の成長機構を調査する予定である。

サファイア(0001)面や(10-11)面基板上に成長させたZnTe薄膜は格子不整による結晶性低下という問題はあるものの良好なエピタキシャル成長をしている。この配向関係を利用し、サファイア基板上ZnTe薄膜の配向性が制御できないか検討した。サファイア(1-100)面基板を熱処理すると、表面に(1-102)と(10-11)で構成された周期的なファセットが生じると報告がある。そこで、同様に熱処理で基板表面にファセット構造が現れる面方位基板を調査することを目的の1つとした。各種面方位サファイア基板を熱処理したところ、(11-20)面をわずかに傾けた基板においても周期的なnmオーダーの構造が形成されたが、これは(11-20)面を有するステップ-テラス構造であることが明らかになった。サファイア(1-100)面でのみnmオーダーの異なる2種類の面方位からなるファセット構造を持つ基板が得られた。サファイア(1-100)面基板に傾きをつけると、熱処理によって表面にナノファセット構造が形成されるまでの時間(潜伏時間)に変化が生じた。特に、[1-102]方向にサファイア(1-100)面基板を傾けたとき、ジャストのサファイア(1-100)面基板よりもはるかに潜伏時間が長いことが明らかになった。[1-102]方向に傾いたサファイア(1-100)面基板においても熱処理時間を長く伸ばすことで、より安定で周期的なナノファセット構造を得ることが出来るようになることが明らかになった。本研究は、ナノファセット構造を有するサファイア基板上ZnTe薄膜の成長機構を解明することで、ZnTe薄膜の配向を制御し、単一ドメイン配向で大面積ドメインとして作製することを目的とする。具体的には、(1)制御したナノファセット構造を有するサファイア基板上にZnTeの薄膜成長をMBE法により行い、サファイア(10-11)によるZnTe薄膜の面方位制御という仮説の検証を行うこと、(2)バッファ層やオフ角のついた基板上にZnTe薄膜を作製し、ZnTe薄膜の大面積ドメイン化を目指すことである。まず、ファセット構造を有する基板によるZnTe薄膜の面方位制御が可能であるかを明らかにするために、各種面方位基板を高温熱処理し、基板面方位と異なる面を有するナノファセット構造が生じるかを明らかにすることを目標としていた。この内容に関しては、ほぼ全ての面方位基板において、ファセット構造が形成されるかを試せており、順調に推移していると考えている。また、これらの熱処理によって作製したファセット基板上にZnTe薄膜の作製も行っており、(1)のサファイア(10-11)によるZnTe薄膜の面方位制御という仮説の検証もすでに行い始めているところである。また、(2)のバッファ層の形成条件などの成長条件の検討もZnTe薄膜の作製とともに行っているところであり、今後、単一ドメイン配向で大面積ドメインをもつ配向を制御したZnTe薄膜の作製が可能か検討を行っていく。今年度の研究はおおむね順調に進展したため、今後は、ナノファセット構造を制御して形成したサファイア(1-100)面基板上に作製したZnTe薄膜の配向性の解析を中心に行う。バッファ層条件や基板の熱処理条件、成長中の基板温度や原料の分子線強度比などの薄膜成長条件と作製したZnTe薄膜の配向性を比較して、ZnTe薄膜の面方位制御に関する知見や大面積単一ドメイン化に関する技術の開発を行う。サファイア(1-100)面基板を熱処理すると生じる(10-11)面と(1-102)面の表面積の割合がサファイア(1-100)面基板にオフ角をつけることで大きく変わる。従来のサファイア(1-100)面ナノファセット
溶液プラズマ法を用いた表面電位制御型ナノ材料合成プロセスの開発研究

本研究はナノ粒子の操作性の問題を本質的に克服するために、ナノ秒動作型の高耐電圧パルス電源により初めて得られたストリーマないしグロー放電状態を有する溶液プラズマ状態の特徴を生かし、粒子合成と同時に静電処理を施すことで自己組織化的なナノ材料システムの構築や超安定型ナノ粒子分散スラリーなどの合成を目指すものである。具体的には、溶液プラズマ中の高速電子そのものによる帯電性[耐電型]や、これが溶液中の原子・分子に衝突することによって得られた活性種による帯電性[分子修飾型]あるいはこの複合的な効果による表面電荷制御を行った。その結果、以下の知見が得られた。耐電型の粒子の合成において、平均粒径7nmのアルミナ粒子が分散されたスラリーの合成に成功した。このスラリーは極めて分散性が良いために、体積分率で50%まで添加してもスラリーの粘性が上昇しないことを明らかとした。また、この優れた流動性を有するスラリーを用い、ナノインプリント法で350nmライン-100nmスペースのセラミックス構造体が形成出来ることを明らかとした。液中でのBNのプラズマ処理により、不活性であると言われているBNの表面に水酸基を導入することに成功し、これによって界面活性剤をBNの表面に修飾出来ることを明らかとした。以上の結果から、この電荷を利用したナノ粒子の操作性向上によるナノ粒子実用化のソリューションを提案した。具体的には、溶液プラズマ中の高速電子そのものによる帯電性[耐電型]や、これが溶液中の原子・分子に衝突することによって得られた活性種による帯電性[分子修飾型]あるいはこの複合的な効果による表面電荷制御を行い)、この電荷を利用したナノ粒子の操作性向上によるナノ粒子実用化のソリューションを提案する。
マイコプラズマ高抗病性種豚の免疫調節作用の解明

ブタマイコプラズマ性肺炎(MPS)を選抜形質として造成したMPS抗病性選抜ブタの免疫特性について解析を行った.末梢血単核球の微生物成分に対する反応性はMPS抗病性ブタの方が低く,また,in vivoにおけるMPSワクチンに対する反応性もMPS抗病性ブタのリンパ球反応性が弱い可能性が示唆された.その一方,サイトカインに関しては抗病性豚においてワクチン接種後IFN-gの高発現が認められた.これらの特徴がMPS病変の減少に重要であると考えられる.ブタマイコプラズマ性肺炎(MPS)を選抜形質として造成したMPS抗病性選抜ブタの免疫特性について解析を行った.末梢血単核球の微生物成分に対する反応性はMPS抗病性ブタの方が低く,また,in vivoにおけるMPSワクチンに対する反応性もMPS抗病性ブタのリンパ球反応性が弱い可能性が示唆された.その一方,サイトカインに関しては抗病性豚においてワクチン接種後IFN-gの高発現が認められた.これらの特徴がMPS病変の減少に重要であると考えられる.養豚産業において,マイコプラズマ性肺炎などの呼吸器病による経済的損失は甚大である.本研究は遺伝育種学的手法により造成されたマイコプラズマ抗病性豚の詳細な免疫調節機構を解明し,抗病性の原因を明らかにすることを目的としている.本年度は定常状態におけるマイコプラズマ性肺炎抗病性豚と対照豚の免疫能の比較を行った.その結果,(1)ミエロイド細胞,T細胞,B細胞,NK細胞の血中存在比に系統間の違いがない,(2)細胞増殖試験において,マイコプラズマ刺激における対照豚の増殖能が若干低い傾向を示したものの(p=0.08),LPSやConA刺激区に系統間に違いがないことが明らかとなった.さらに、(3)骨髄の細胞分布にも違いが認められなかった.一方,末梢血単核球を微生物成分を認識する受容体(TLR)のリガンド(FSL-1,LPS)やマイコプラズマ菌体で刺激し,刺激後のサイトカイン発現量を系統間において比較を行ったところ,IL-1b,TNFa,IFNgの発現量に系統間に違いが認められなかったが,IL-10の発現量は抗病性豚において有意に高い(FSL-1,LPS刺激区)ことが明らかとなった.また,一般豚に比べ抗病性豚由来の末梢血単核球がマイコプラズマ菌体刺激によりケモカインであるIL-8の有意な発現量増加を示すことが明らかになった.さらに,ザイモザンを用いた貧食能活性試験にも系統間に違いが認められた.これらの結果は抗病性につながる原因が,微生物成分による刺激を受けた後の初期の免疫応答の違いに由来する可能性を示唆しており,今後,TLRの発現量解析などを通して詳細な検討を行う.これらの基礎情報を活用した疾病に対する抵抗性に優れ,安全・安心に配慮した純粋種の育種改良への応用が強く期待される.養豚産業におけるマイコプラズマ性肺炎(MPS)などの呼吸器病による経済的損失は甚大である.本研究は遺伝育種学的手法により造成されたMPS抗病性豚の詳細な免疫調節機構を解明し,抗病性の原因を明らかにすることを目的としている.本年度はMPS抗病性豚と対照豚のMPSワクチンに対する免疫応答についての比較を行った.MPSワクチン接種前後の血液を採取し(day-14, -7, 0, 2, 7, 14),総白血球数,免疫担当細胞割合(B,T,ミエロイド細胞等),サイトカイン発現量,サイトカイン産生量の継時的な解析を行った.さらに,末梢血単核球(PBMC)を分離し,リンパ球幼若化反応試験を行った.白血球数は-7、0日でMPS抗病性選抜豚において有意に少なかった.血中細胞種割合は,ワクチン接種後対照豚においてはB細胞(CD21+)が有意に増加し,ミエロイド細胞(SWC3a+)は減少した.一方、MPS抗病性選抜豚はミエロイド細胞が有意に増加した.また,細胞増殖活性試験によりワクチン接種後のMPS抗病性選抜豚の増殖活性が対照豚に比べ有意に低いことが明らかとなった.サイトカイン産生量に関してはIFNgに系統間の差が認められ,MPS抗病性選抜豚におけるIFNg産生量が高いことが明らかとなった.しかし、血中細胞における微生物成分を認識する受容体(TLR)の発現量には系統間の差は認められなかった.これらのことから,初期応答に重要な抗原認識受容体には変化がない一方、マイコプラズマ抗病性選抜豚は自然免疫を活性化することにより抗病性を獲得している可能性が示唆された.これらの基礎情報は,抗病性育種における新たな指標を提示するなど,疾病に対する抵抗性に優れ,安全・安心に配慮した純粋種の育種改良へ向けた発展的応用が強く期待される.MPS抗病性豚の免疫反応を調べることで,一般豚との違いがより詳細に明らかになった.本結果より,細胞数に運いが認められない一方,細胞の機能性が異なる可能性が高いことが示唆され,免疫調節作用の解明に向け,より焦点を絞った研究を行える.24年度が最終年度であるため、記入しない。造血機能の変化でない可能性が示唆されたことから,今後は細胞の機能性の違いを明らかにすることに的を絞り研究を行う.具体的には微生物成分を認識するレセプター(TLR、NOD等)に着目し研究を遂行していく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ラジカロミクス技術開発

これまで、活性酸素と疾患発症に関する研究が精力的になされてきた。しかしながら、これら活性酸素が作用する生体内分子、脂質・蛋白質との反応により生成するラジカル中間体に関する研究はほとんど進んでいない。そこで本研究では、「脂質・蛋白質ラジカルなど高分子化合物の新しい検出・構造解析技術開発」を目的としている。本年度は、1)生体利用可能な高感度・高機能性プローブの開発、2)モデル実験系を用いた方法論の検証、の2点を併行して実施した。1)生体利用可能な高感度・高機能性プローブの開発これまで開発してきた水溶性高分子ラジカル検出プローブをさらに改良した。その結果、以下モデル系で高分子ラジカルの検出に成功した。2)モデル系を用いた方法論の検証本プローブと蛋白質ラジカルは、ラジカルーラジカル反応にて共有結合し蛍光発光する。そこで、アルブミンを鉄あるいは銅にて酸化刺激したところ、電気泳動後も蛍光発光を示し、確かに蛋白質ラジカルを検出できることがわかった。一方で、DNAも酸化障害により、炎症や細胞死、さらには疾患に関与することが報告されている。しかしながら、実際にDNAラジカルを検出した報告はほとんどない。そこで、まずヌクレオチドを用いて検討したところ、本プローブを用いることで酸化刺激時生成するヌクレオチドラジカルの検出に成功した。以上の結果より、これまで報告してきた脂質ラジカルのみならず、蛋白質ラジカル、ヌクレオチドラジカルの検出に成功し、本研究の主目的であるラジカロミクスの提案に大きく近づいたと言える。本年度は、モデル実験系を用いて、蛋白質ラジカル、DNAラジカルの検出に成功しており、本研究の主目的であるラジカロミクス研究の提案に大きく近づいたと言える。すなわち、現時点で、提案した研究項目はほぼ順調に進んでいると言える。今後は、以下の項目を重点的に進める。(1)生体利用可能な高感度・高機能性プローブ開発:開発したプローブを用いてモデル系に応用し顕彰するとともに、検出に適した改良も行う。(2)高分子ラジカル構造解析技術開発:蛋白質、ヌクレオチド、さらにはオリゴマーやDNAなどに応用し、刺激の種類により生成する分子種が異なるのか、モデル実験系を用いて技術開発を進める。(3)疾患モデルを用いた方法論の検証:実際に疾患モデル動物に適用し、方法論の検証を行う。しかしながら、これら活性酸素が作用する生体内分子、脂質・蛋白質との反応により生成するラジカル中間体に関しての研究はほとんど進んでいない。そこで本研究では、「脂質・蛋白質ラジカルの新しい検出・構造解析技術開発」を目的としている。本年度は、1)生体利用可能な高感度・高機能性プローブの開発、2)高分子ラジカル構造解析技術開発、の2点を研究項目とした。1)生体利用可能な高感度・高機能性プローブの開発我々は、すでに脂質ラジカル検出プローブの開発に成功している。そこで、これら技術を蛋白質ラジカルに応用できないか検討した。その結果、蛋白質ラジカルとの反応部位、および蛍光団を適切に選択し合成することで、蛋白質ラジカル検出蛍光プローブの開発に成功した。そして実際に、蛋白質を活性酸素などにより反応させて生成させた蛋白質ラジカルと本プローブが反応することを確認した。2)高分子ラジカル構造解析技術開発本プローブと蛋白質ラジカルは、ラジカルーラジカル反応にて共有結合する。すなわち、結合した蛋白質ラジカルの構造解析が可能になる。そこでまず、蛋白質ラジカルと共有結合しているか、電気泳動法にて検討した。その結果、電気泳動後も蛍光発光を示し、確かに、蛋白質ラジカルと結合していることが分かった。また、これは刺激剤濃度依存的に蛍光強度が増加した。以上の点より、本プローブは確かに蛋白質ラジカルを検出できることが分かった。本年度は、蛋白質ラジカルの検出を目的とし、プローブの開発とモデル系での評価を行った。現時点で、提案した研究項目はほぼ順調に進んでおり、次年度以降、さらに技術開発を進める予定である。

以上の結果より、これまで報告してきた脂質ラジカルのみならず、蛋白質ラジカル、ヌクレオチドラジカルの検出に成功し、本研究の主目的であるラジカロミクスの提案に大きく近づいたと言える。本年度は、モデル実験系を用いて、蛋白質ラジカル、DNAラジカルの検出に成功しており、本研究の主目的であるラジカロミクス研究の提案に大きく近づいたと言える。すなわち、現時点で、提案した研究項目はほぼ順調に進んでいると言える。今後は、以下の項目を重点的に進める。(1)生体利用可能な高感度・高機能性プローブ開発:開発したプローブを用いて疾患モデル動物にて利用できるか検討する。(2)高分子ラジカル構造解析技術開発:蛋白質の種類、刺激の種類により生成する分子種が異なるのか、モデル実験系を用いて技術開発を進める。(1)生体利用可能な高感度・高機能性プローブ開発:開発したプローブを用いてモデル系に応用し顕彰するとともに、検出に適した改良も行う。(2)高分子ラジカル構造解析技術開発:蛋白質、ヌクレオチド、さらにはオリゴマーやDNAなどに応用し、刺激の種類により生成する分子種が異なるのか、モデル実験系を用いて技術開発を進める。(3)疾患モデルを用いた方法論の検証:実際に疾患モデル動物に適用し、方法論の検証を行う。
液晶性高分子を利用したナノ構造制御表面の創製と医療分野への応用

液晶性高分子を利用した新しいバイオマテリアルを開発するため,本年度は室温で液晶性を示す側鎖型液晶性ポリシロキサン(LCP)の気液界面挙動を調べると共に,Langmuir-Blodgett(LB)法によって分子配向が制御されたナノ構造制御表面を創製し,タンパク質の吸着挙動などについて検討した。1)側鎖型液晶性ポリシロキサンの気液界面挙動LCPを水面上に展開させ,その面積と表面圧との関係を詳細に調べた結果,表面圧の増加と共に側鎖メソゲン基が水面に対して垂直に配向することが明らかとなった。また,LCPの表面圧は明確な温度依存性を示し,ガラス転移温度(T_g)付近で大きく変化した。したがって,気液界面でLCPはナノスケールで構造規制されており,そのT_gや等方相転移点(T_<NI>)付近で構造が大きく変化することがわかった。2)側鎖型液晶性ポリシロキサンLB膜の調製水面上に展開させたLCPをLB法によって基板上に積層させ,LCPLB膜を調製した。得られたLCPLB膜の構造は積層する条件によって大きく影響され,均質なLB膜を調製するための条件を明らかにした。また,原子間力顕微鏡(AFM)観察などによってLCPLB膜が側鎖メソゲン基の配向したナノ制御構造を有することが示された。3)側鎖型液晶性ポリシロキサンLB膜の表面性質LCPLB膜の表面性質を調べるために,その表面における水の接触角測定を行った。その結果,LB膜の積層回数によって表面性質は大きく変化し,奇数回積層の時に高い接触角,偶数回積層の時に低い接触角を示した。また,LCPLB膜のナノ構造と表面性質との関係を解明するため,LB膜の熱処理温度が水接触角に及ぼす影響について検討した。その結果,T_<NI>以下の温度では高い水接触角を示したが,T_<NI>以上の熱処理によって接触角が低下し,LCPLB膜のナノ構造が表面性質に大きく影響することが明らかとなった。さらに,表面プラズモン共鳴(SPR)装置を用いて,タンパク質の吸着挙動についても検討し,LCPLB膜の分子配向によってタンパク質吸着挙動が大きく変化することを明らかにした。液晶性高分子を利用した新しいバイオマテリアルを開発するため,本年度は室温で液晶性を示す側鎖型液晶性ポリシロキサンを合成し,分子配向が制御されたナノ構造制御表面を創製することを試みた。現在までの研究で,次のような結果が得られている。1)側鎖型液晶性ポリシロキサンの合成ポリシロキサンの側鎖に剛直なメソゲン基を導入することによって,室温付近で液晶性を示す側鎖型液晶性ポリシロキサンを合成することができた。このとき,メソゲン基導入量の異なる側鎖型液晶性ポリシロキサンを合成するために,ポリシロキサンへのメソゲン基の導入条件について検討した。さらに,熱分析測定や偏光顕微鏡観察などによって得られた側鎖型液晶性ポリシロキサンが室温付近で液晶性を示すことを明らかにした。また,液晶状態を示す温度範囲はメソゲン基導入量に強く依存することがわかった。2)側鎖型液晶性ポリシロキサンの気液界面挙動合成した側鎖型液晶性ポリシロキサンを水面上に展開させ,そのときの表面圧と面積との関係について詳細に調べた。その結果,側鎖型液晶性ポリシロキサンは水面上で均一に広がり,表面圧を増加させるとメソゲン基が次第に配向し始めた。また,その表面圧-面積曲線からは側鎖型液晶性ポリシロキサンが表面圧に依存して大きく構造変化することが明らかとなった。さらに,水面上に展開させた側鎖型液晶性ポリシロキサンをLangmuir-Blodgett(LB)法によって基板上に積層させ,側鎖型液晶性LB膜の調製に成功した。このときの膜構造に及ぼす積層条件の影響について検討した結果,ある特定の条件の時に均質なLB膜が形成されていることが原子間力顕微鏡(AFM)観察によって明らかにされた。これらの結果より,側鎖型液晶性ポリシロキサンLB膜は側鎖メソゲン基が配向したナノ制御構造を有すると考えられた。3)側鎖型液晶性ポリシロキサンLB膜の表面性質LCPLB

膜の表面性質を調べるために,その表面における水の接触角測定を行った。その結果,LB膜の積層回数によって表面性質は大きく変化し,奇数回積層の時に高い接触角,偶数回積層の時に低い接触角を示した。また,LCPLB膜のナノ構造と表面性質との関係を解明するため,LB膜の熱処理温度が水接触角に及ぼす影響について検討した。その結果,T_<NI>以下の温度では高い水接触角を示したが,T_<NI>以上の熱処理によって接触角が低下し,LCPLB膜のナノ構造が表面性質に大きく影響することが明らかとなった。さらに,表面プラズモン共鳴(SPR)装置を用いて,タンパク質の吸着挙動についても検討し,LCPLB膜の分子配向によってタンパク質吸着挙動が大きく変化することを明らかにした。
デスティネーション・マーケティングの「実践」過程に関する研究：関係性概念を中心に

本年度は研究期間の最終年度にあたる。そのため(1)これまでの事例研究にもとづいて理論概念を精査したうえで、(2)当初の目的であったデスティネーション・マーケティングの実践に関するアンケート調査を実施した。最終的に、本研究で焦点としていた地域の観光協会を中心とする地域内外の関係性と成果との関わりを明らかにした。第1の理論概念の精査については、欧米の研究に焦点をあてて文献を調査した。すると、米国の研究グループがデスティネーション(観光目的地)内外の関係性に焦点をあてた理論枠組みを提示していたことが明らかになった。それは、近年注目されているステイクホルダー・マーケティングの考え方をDMOのマーケティングに捉え直し、市場志向の考え方を応用してマルチステイクホルダー市場志向(MSMO)という概念枠組みを提示するものであった。第2のアンケート調査は、米国のMSMOの測定尺度を援用した際に、日本の文脈への適用可能性を確認し、成果との関連性を把握するべく実施した。調査にあわせて、MSMO概念で取り上げられていなかった旅行代理店や国レベルのDMOに関する活動も把握し、調査票の設計を行った。調査対象は、西日本各地の市町レベルの観光協会を対象に312票の質問票を配付し、170票の有効回答を得た(有効回答率54.5%)。その結果、MSMO概念を日本の文脈へ適用するには若干の修正が必要であるとともに、入込観光客数の増加・来訪者満足度の向上という点で高い成果をあげる観光協会では、MSMOが高い値を示すことが明らかにできた。以上の研究成果は、今後すみやかに発表していきたい。本年度は、目的地マーケティングで利用する「関係性」概念を中心に、(1)目的地マーケティングの文献サーベイと、(2)既存事例研究に対する追跡調査を実施した。(1)文献サーベイについては、関係性をとらえる基本概念として、構造的概念としてのネットワーク、関係の状態をとらえる協力・協働・コンフリクトといった概念に焦点を当て、概念の定義・構成概念・概念間関係等を把握した。そのうえで、目的地マーケティングの実践において、主要概念がどのように関連するかの整理を試みることで、仮設的な分析枠組みを構築した。(2)既存事例研究は、既存事例をもとにした追跡調査を行った。既存研究では、目的地マーケティングを成功させたリーダーやプランナーに焦点をあて、その行動(意思決定)や考え方をとらえて実践過程を記述することに注力することが多かった。こうした事例をもとに地域の目的地マーケティングのリーダーやプランナーに追跡調査(デプス・インタビュー)を実施し、地域の関係性が目的地マーケティングの実践過程において、どのような影響を及ぼしているかを分析した。以上のような2つの基礎的研究を実施することで、目的地マーケティングの実践過程の仮設的分析枠組みと、その過程における関係性概念の影響を把握した。その研究過程で得られた基礎理論と追跡事例をもとに原稿1編を公表した。本年度は基礎的な関係性概念を中心に目的地マーケティングの実践過程を捉えたにすぎない。そのため、今後の研究ではさらに事例分析を進め、より精緻な分析枠組みの構築に努めたい。本年度の研究によって、文献調査と既存事例の追跡調査をもとに、仮設的な分析枠組みが構築できた。この分析枠組みが、今後の複数事例分析を進めるうえで基本的な視座となるため、おおむね研究目標を達成できたと考えられる。本年度の研究目的は、観光目的地マーケティングを地域の関係性を踏まえて分析し、観光目的地マーケティングの実践に関する分析枠組みを精緻化することであった。研究1年目に網羅的な文献サーベイ・現地調査を行った成果を踏まえ、研究2年目にあたる今年度は、さらに踏み込んだ現地調査を行うとともに、既存研究をもとに新たな事例とを比較しながら複数事例研究を行った。1.現地調査研究代表者はこれまでに調査を行ってきた2つの分野に対して、より詳しい現地調査を実施した。1つめの分野は観光化した商店街である。通過型の観光目的地(観光商店街)として人気を博している大分県のA市について面的な調査を実施すべく、6次産業との連携を含めた観光マーケティングの実態を調査し、新たな知見を得た。また、A市と類似した観光商店街とその土地ならではの特産品を持つ熊本県B市を訪問し、観光商店街の生成と地域との関係性について調査を実施した。2つめの分野はコンテンツ・ツーリズムによる観光まちづくりである。この分野の事例は、山口県C市と長野県D市において大河ドラマを活用した観光まちづくりに関する調査も実施した。2.比較研究複数事例の比較研究については、特に観光化した商店街に絞って研究を進めた。A市・B市はDMO組織が商店街のマーケティングを実施しており、多くの観光客を集める点で共通している。両市の観光目的地マーケティングの成立・展開プロセスを比較するなかで、A市が中間組織(商工会議所・DMO)主導型、B市が商業者主導型で事業を展開してきたことを確認できた。特に、B市の商業者主導型の観光マーケティングは、地域の複雑な関係性のなかで「仲間型組織」を維持・発展させているユニークな事例であった。事例研究を通して観光目的地マーケティングの論理を明らかにすることができたことは、今年度の研究の大きな成果である。本年度の目的は観光目的地マーケティングの実践に関する分析枠組みを精緻化することであった。本年度はこの目的を達成できたことから、「おおむね順調である」という評価を下した。

本年度の目的は、DMOと緊密な関係を持ちながら観光化を進める商店街に焦点を当て、地域の関係性のなかでいかに観光目的地マーケティングが実践されているのか、マーケティング実践が成果とどのような関係にあるかを明らかにすることであった。本研究の成果は以下の通りである。1.文献サーベイと比較事例研究第1は、商店街研究と観光ボランティアガイド組織に関する研究のサーベイを実施し、商店街研究と観光ボランティアガイド組織研究との関係やその研究課題を明らかにしたことである。第2は、昨年度までの調査対象に対してより深い調査を実施するとともに、類似事例の探索的調査を行うことで、商店街組織において観光化を分析する要点を明らかにした。2.研究成果の発表本年度の研究成果は、日本観光研究学会の全国大会の場で発表した。発表内容は、商店街組織が衰退する中、商業者たちがボランタリーな観光ガイド組織を立ち上げて運営する事例の意義を検討するものであった。この事例の要諦は、営利性を追求する商業者が、非営利性を装う巧みな仕掛けをつくることで、継続的な観光客の受け入れを実現していることであった。そのような仕組みがあるからこそ、地域のDMOとの関係が緊密になり、商業者の活動が公共的なマーケティングの文脈に取り込まれることで、さらに多くの観光客の受け入れができたほか、他の営利組織とのコラボレーションも実現していると言える。こうした発表を行ったのち、近接分野の研究者との議論を通して、今後の研究の方向性について貴重な示唆を得た。本年度は文献サーベイや比較事例研究に多くの時間を割き、一定の研究成果を残すことができた。そうした研究実績を残せた反面、アンケート調査を実施する時期が後ろ倒しになってしまった。仮に調査を実施しても、有効回答率が低くなることが予想されたため、アンケート調査については、有効回答率の高まる時期に実施するべく、次年度へと遅らせることにした。本年度は研究期間の最終年度にあたる。そのため(1)これまでの事例研究にもとづいて理論概念を精査したうえで、(2)当初の目的であったデスティネーション・マーケティングの実践に関するアンケート調査を実施した。最終的に、本研究で焦点としていた地域の観光協会を中心とする地域内外の関係性と成果との関わりを明らかにした。第1の理論概念の精査については、欧米の研究に焦点をあてて文献を調査した。すると、米国の研究グループがデスティネーション(観光目的地)内外の関係性に焦点をあてた理論枠組みを提示していたことが明らかになった。それは、近年注目されているステイクホルダー・マーケティングの考え方をDMOのマーケティングに捉え直し、市場志向の考え方を応用してマルチステイクホルダー市場志向(MSMO)という概念枠組みを提示するものであった。第2のアンケート調査は、米国のMSMOの測定尺度を援用した際に、日本の文脈への適用可能性を確認し、成果との関連性を把握するべく実施した。調査にあわせて、MSMO概念で取り上げられていなかった旅行代理店や国レベルのDMOに関する活動も把握し、調査票の設計を行った。