hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタボリック症候群(Mets)における慢性腎臓病(CKD)発症の分子基盤の解明

MetSがCKDのリスクとなる機序として、内皮障害の関与が示唆されているが、その詳細は不明である。CKD患者において、内皮障害因子ADMAはMet因子数、eGFR、蛋白尿と有意に相関した。またADMAは心血管病サロゲートマーカーや腎機能低下速度の独立した規定因子であることが明らかとなった。実験動物を用いた検討で、MetSにおいては、ADMAの代謝酵素DDAHの全身での発現異常によりADMAが上昇し、アディポサイトカインの異常やインスリン抵抗性の発症に関連するばかりでなく、心血管病やCKDの発症・進展に重要な役割を果たしていることが示された。本研究の目的は、最近CKDのリスク因子として明らかになったメタボリック症候群(MetS)がいかに腎症外の進展に関与するかを明らかにし、新しい治療戦略を開発することである。特に「内皮機能がCVDとCKDの共有のリスク因子である」との概念に基づき、内皮障害因子であるAsymmetric Dimethylarginine(ADMA)に焦点を、ADMAがMetSとCKDを介在する因子であることを検証した。1)血中ADMAとMetSの因子、肥満、高血圧、高血糖、高脂血症の関連を検討したところMetsではADMAの上昇が認められ、因子の数に比例して増加していた。また動脈硬化の指標である頚動脈内膜中膜肥厚度とADMAの相関が見られた。2)マウスに高脂肪食を与えMetSモデルを作成すると、微量アルブミン尿の増加、メサンギウム細胞の増殖を認めた。また高血糖とインスリン抵抗性、脂肪細胞の肥大、脂肪組織における毛細血管密度の低下、HIF1αの発現亢進を認めた。ADMAは高脂肪食により上昇し、脂肪組織でADMAの代謝酵素であるDDAHの著明な発現低下を認めた。DDAH-1のトランスジェニックマウスでは微量アルブミン尿は減少し、メサンギウム細胞の増殖も抑制された。さらにインスリン抵抗性の改善、脂肪細胞の縮小、毛細血管密度の増加、HIF1aの抑制が観察された。結論)Metsでは、特に脂肪組織におけるDDAH-1の発現低下、ADMA上昇が血管内皮障害、虚血を引き起こし、CKDの発症に関連していることが示唆された。最近CKDのリスク因子として明らかになったメタボリック症候群が、いかに腎障害、あるいは腎以外の臓器病変への関与を明らかにし、新しい治療戦略を開発することである。特に「内皮機能が心血管病とCKDの共通のリスク因子である」との概念に基づき、内皮機能障害因子であるAsymmetric Dimethyiarginine(ADMA)に焦点をあて、ADMAがメタボリック症候群とCKDのを介在する因子であることを検証した。(臨床研究)CKD患者のADMAとメタボリック因子、肥満、高血圧、高血糖、高脂血症の関連を検討したところ、因子の数に比例してADMAは増加していた。また動脈硬化の指標である頸動脈内膜中膜肥厚や前腕部反応性血管拡張とADMAは相関がみられた。(実験研究)マウスに高脂肪食を与えメタボリック症候群モデルを作成すると、微量アルブミン尿の増加、目参議有無細胞の増殖を認めた。またこのマウスでは高血糖とインスリン抵抗性、脂肪細胞の肥大、脂肪組織における毛細血管の密度の低下HIF1の発現更新を認めた、ADMAは高脂肪食により上昇し、脂肪組織でのADMA代謝酵素、DDAHの著名な発言低下を認めた。またDDAH-1のトランスジェニックマウスでは微量アルブミン尿は減少し、組織病変も改善された。[結論]メタボリック症候群では脂肪組織におけるDDAH-1の発現低下、ADMA上昇がCKDの発症に関与していると案が得られた。本研究の主な目的は、CKDのリスクであるメタボリック症候群(Mets)が、如何に腎障害の発症・進展に関与するかを明らかにし、新しい治療戦略を開発することである。特に「血管内皮障害がCKD発症のリスク因子である」との概念に基づき、内皮障害因子である非対称性ジメチルアルギニン(ADMA)に焦点をあて、検討を進めている。(臨床研究)CKD患者においては、eGFRの低下、またMets因子に比例してADMAが上昇することが明らかとなった。また上昇したADMAは心血管病のサロゲートマーカーである、内頸動脈内膜中膜厚や左室重量係数の独立した規定因子であることが確認された。(基礎研究)高脂肪食負荷マウスを12週飼育し、MetSモデル動物を作成した。このモデルでは、肥満、アルブミン尿、腎組織では糸球体肥大、メサンギウム領域の拡大が観察された。またこのモデルでは、血清や心腎血管、脂肪組織で、著明なADMAの蓄積が観察された。

ADMAを代謝する酵素DDAHを過剰発現させたマウス(DH Tg)でも、同様の検討を行うと、全身でのADMA蓄積が是正され、腎臓においては糸球体の肥大、アルブミン尿はほぼ正常化し、また興味深いことに、脂肪組織においては、脂肪細胞周囲毛細血管の障害を是正することにより、脂肪細胞の虚血やアディポサイトカインの異常が是正され、インスリン抵抗性が著明に改善することが観察された。(結論)MetSでは、ADMAが蓄積することで、腎障害の発症進展に寄与することが示唆された。また脂肪細胞で蓄積したADMAは、脂肪細胞における微小循環に障害を与え、アディポサイトカインの異常やインスリン抵抗性の発症に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。メタボリック症候群におけるADMAと臓器病変との関連は臨床的にも、実験的にも明らかにできているが、新しい治療戦略の点で、有効な治療手段がまだ見いだせていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、新規のADMA賛成抑制薬の開発(DDAH活性賦活薬、やADMA合成)の開発に力を注ぐとともに、既存のメタボリック治療薬(ARB,スタチン、エストロゲン、チアゾリチン誘導体など)のADMAのメタボリック症候群の病態に及ぼす影響、CKDの進行阻止への役割を検証する。
競歩競技の歩型違反管理システムの開発と競技運営の効率化

本研究は、競歩競技の歩型違反を管理するシステム(審判員の判定を無線通信により主任に伝達し、それらを自動的に集計・LEDパネルに表示できる)の構築を目指している。平成30年度は、まず、H29年度末に購入した表示システム用大型ディスプレイ(違反を競歩競技者に告知する)を屋外で使用できるよう、防水・熱対策を含めた筐体を製作した。この製作は、安価で制度の高い物が完成するよう、設計から材料の選定、加工・組み立てまで本校技術教育センターの支援により実施し、10月に完成した。この装置は試験的に運用し、動作確認等を行うことができた。次ぎに、H29年度から改良に取り組んでいるアクティブタグについて、実用性を高めるために、使用可能時間の延長や充電時間について改良を行った。このタグは、競技者がある競歩審判員に接近(任意の距離を設定可能)すると、審判員が持つタブレット上でその競技者の情報を一覧の上位に表示させる機能であり、これにより入力がより速やかに行えることを目的としたものである。競技者に装着した場合に振動等があるため、その対策や通信トラブル、更にはタグの重さと選手への負担等について試行錯誤し、実用化できるレベルにまで完成した。更に、これらこれまでに完成したツールを組み合わせることによりシステムを完成させ、実証実験を行う予定であったが、数少ない競歩競技大会の開催日と、研究担当者の公務ならびに補助学生の試験等が重なり、日程調整できなかったため、実施には至らなかった。そこで、本研究機関の1年間の延長をお願いし認められたので、2019年度に継続して行うことができるようになった。これまでに完成したツールを組み合わせることによりシステムを完成させ、実証実験を行う予定であったが、数少ない競歩競技大会の開催日と、研究担当者の公務ならびに補助学生の試験等が重なり日程調整できず、実証実験を行うことができなかった。そのため、システムの調整や改良作業が進まず、全体として遅れてしまった。システムの実証実験を行うために、競歩競技者、審判員はじめこれらのシステムを採用し競技を実施してもらえる競技会で主催者に依頼し、実証実験の環境を整える。更にシステムの改良として、競歩審判員が持つタブレットと,タブレットからBluetoothで接続できる基板製作とその動作をより安定させる。また、大型ディスプレイを競技場に設置し、これまでの有線から無線通信で運用できるようにする。このことにより、大型ディスプレイの設置場所を弾力的にできる様にする。競歩審判の実際の操作・ジャッジにより、不具合やよりスムーズな操作性のために、システムの改良を行い、システム全体を完成させる。当初からの研究成果をまとめ、発表するとともに、システムの実用化を目指す。本研究では,陸上競技のトラック内競歩競技における歩型違反管理システムの開発を第一の目的としている.トラックの競歩競技では一般的に主任を含め6人の審判員がそれぞれの地点で判定を記録用紙に記入する.その用紙を「連絡員」が回収し,フィニッシュ地点の競歩審判主任が集計・確認後,告知板に反則を掲示している.そのため告知するまでに時間を要し,競技運営の効率も悪い.そこで,本研究では,審判員の判定を無線通信により競歩審判主任に伝達し,それらを自動的に集計・LEDパネルに表示できるシステムの構築を目指している.これらにより,競技中に周回する「連絡員」は不要となり競技役員数の削減と,トラック上の景観もすっきりするメリットもある.H28年度の成果は,計画どおり「入力システム」の開発を行った.これは審判員の専用用紙への手書きをIT化するものである.ここでは,入力端末の確定とその操作性が課題であり,ソフト面では競歩審判任務の理解と規則への合致,操作審判員の年代層や端末の扱い経験などへの配慮,ハード面では,OSの選定,入力方法(ペン,音声,手書き文字,端末入力など)の選択,端末の形状・大きさ・防水対策等にも配慮した.これらの成果については,第15回日本陸上競技学会他で発表した.さらに,安定した通信システムの開発を進め,通信方式を920MHz通信とした.これは,携帯電話に用いられる2.4GHz帯を利用したZigBee方式の場合には混線の問題があること,WiFi方式やBluetooth方式は通信距離やアクセスポイントに課題が残ることなどを考慮した結果である.さらに,920MHzの利点は通信距離が長く,電波が回り込みやすい特性を持っており,これまで開発したZigBee方式の通信より安定しており,この920MHz通信を利用できる端末と通信システムの開発が本研究の学術的な特色と独創的な点といえる.入力端末の選定に時間を要したが,実際に競歩審判員を担当する競技役員から様々な意見をいただき,同時に何回かに及ぶ提案と議論・評価を繰り返すことにより,ほぼ競技役員が現場で使用できる入力システムの開発ができた.これらのことから,ほぼ予定どおりに進行していると評価できる.競歩競技の歩型違反を管理するシステム(審判員の判定を無線通信により主任に伝達し、それらを自動的に集計・LEDパネルに表示できる)の構築を目指している。平成28年度には、使用する審判員から使いやすいシステムを聴取してシステム全体の設計を終え、加えて違反を入力するソフトは概ね完成した。平成29年度はこれらをさらに使いやすく、また国体などのイレギュラー(県別ナンバーカードを使用)な大会に対応すべく改良した。更に競技者へ取り付けるアクティブタグを実用に耐えうるレベルにすべく、使用可能時間や充電時間を確認した。このタブは、競技者がある競歩審判員に接近(任意の距離を設定可能)すると、審判員が持つタブレット上でその競技者の情報を一覧の上位に表示させる機能であり、これにより入力がより速やかに行える。

また、このタグを使用すると周回にも利用可能で10人くらいまでは同時に処理できるので、長距離種目の周回漏れなど現場で抱える課題を解決できる。これらについては、通信トラブルの有無、通信システム、タグの重さと選手への負担等について検討を加え、実用化の目処がたった。これらの成果については、7月の日本スポーツ産業学会ならびに12月の日本陸上競技学会で発表し、工学及び陸上競技の研究者や指導者から各種質問と提案を受け、その後の開発並びに研究を進める上で貴重な知見と課題を明確にすることができた。一方、表示システムについては、大型ディスプレイの選定に時間を要し、完成までには至らなかった。大型ディスプレイは、違反を競歩競技者に告知するための物であり、屋外で対応可能な輝度があり明確に違反内容を伝えるためには、市販のディスプレイでは困難であり、2000cd以上の輝度が必要なことから予算に見合い条件を満たす機種選定を慎重に行った。表示システムに使用する大型ディスプレイの選定に時間を要した。大型ディスプレイは、違反を競歩競技者に告知するための物であり、屋外で対応可能な輝度があり明確に違反内容を伝えるためには、市販のディスプレイでは困難であり、2000cd以上の輝度が必要なことから予算に見合い条件を満たす機種選定を慎重に行ったため。当初の予定は市販のディスプレイを組み合わせる予定だったか、屋外での視認性が良くないため2000cd以上のディスプレイを採用することとした。本研究は、競歩競技の歩型違反を管理するシステム(審判員の判定を無線通信により主任に伝達し、それらを自動的に集計・LEDパネルに表示できる)の構築を目指している。平成30年度は、まず、H29年度末に購入した表示システム用大型ディスプレイ(違反を競歩競技者に告知する)を屋外で使用できるよう、防水・熱対策を含めた筐体を製作した。この製作は、安価で制度の高い物が完成するよう、設計から材料の選定、加工・組み立てまで本校技術教育センターの支援により実施し、10月に完成した。この装置は試験的に運用し、動作確認等を行うことができた。次ぎに、H29年度から改良に取り組んでいるアクティブタグについて、実用性を高めるために、使用可能時間の延長や充電時間について改良を行った。このタグは、競技者がある競歩審判員に接近(任意の距離を設定可能)すると、審判員が持つタブレット上でその競技者の情報を一覧の上位に表示させる機能であり、これにより入力がより速やかに行えることを目的としたものである。競技者に装着した場合に振動等があるため、その対策や通信トラブル、更にはタグの重さと選手への負担等について試行錯誤し、実用化できるレベルにまで完成した。更に、これらこれまでに完成したツールを組み合わせることによりシステムを完成させ、実証実験を行う予定であったが、数少ない競歩競技大会の開催日と、研究担当者の公務ならびに補助学生の試験等が重なり、日程調整できなかったため、実施には至らなかった。そこで、本研究機関の1年間の延長をお願いし認められたので、2019年度に継続して行うことができるようになった。
水害経験による住民の意識変化を考慮した水害避難行動シミュレーションモデルの開発

本研究では,水害時の住民の対応行動が過去の水害経験やそれに基づく情報に対する態度によって大きく影響を受けることに着目し,水害を経験することあるいは長期間経験しないことによる水害意識の変化や,水害を経験した際に提供された情報の適・不適によって変化する住民の情報に対する態度が避難行動に影響を与えるプロセスのモデルを開発した.まず,水害に対して流域住民が個々に持っている漠然とした意識を水害危険観としてファジイ集合で表現し,水害を経験することを経て危険観の変化する様子をファジイ推論を用いてモデル化した.さらに,水害を経験しない期間に過去の経験を忘却していく過程を,水害危険観を定義するメンバーシップ関数の形状変化で説明する.さらに,水害時に住民が得た情報は,個々人の評価を経た上で避難行動に影響を与えることに注目し,洪水時に与えられる情報に対する個々人の評価を表現するパラメータとして情報依存度を定義した.そして,一回の洪水を経験した際に,個々人が受け取った水害・避難情報と洪水中に経験した浸水位との対応関係から情報依存度が変化する様子を,ファジィ知識ベースに記述している.本研究では,水害時の住民の対応行動が過去の水害経験やそれに基づく情報に対する態度によって大きく影響を受けることに着目し,水害を経験することあるいは長期間経験しないことによる水害意識の変化や,水害を経験した際に提供された情報の適・不適によって変化する住民の情報に対する態度が避難行動に影響を与えるプロセスのモデルを開発した.まず,水害に対して流域住民が個々に持っている漠然とした意識を水害危険観としてファジイ集合で表現し,水害を経験することを経て危険観の変化する様子をファジイ推論を用いてモデル化した.さらに,水害を経験しない期間に過去の経験を忘却していく過程を,水害危険観を定義するメンバーシップ関数の形状変化で説明する.さらに,水害時に住民が得た情報は,個々人の評価を経た上で避難行動に影響を与えることに注目し,洪水時に与えられる情報に対する個々人の評価を表現するパラメータとして情報依存度を定義した.そして,一回の洪水を経験した際に,個々人が受け取った水害・避難情報と洪水中に経験した浸水位との対応関係から情報依存度が変化する様子を,ファジィ知識ベースに記述している.
花き園芸施設内のユーザビリティ向上を目指した作業環境構築支援システムに関する研究

作物、栽培様式、機械・装置により変化する作業環境並びに作業者をCADデータ化し、作業負担の小さい作業環境を効率的にシミュレートする手法を開発し、従来の作業姿勢解析法では困難であったユーザビリティに重点をおいた総合的な作業環境の評価を行うことを目的とする。そのため、機械・装置だけではなく、新たに生育ステージで変化する作物や栽培様式のCADデータの蓄積、構造化を図ると同時に、近年人間工学設計に導入されてきたコンピュータ・マネキンによる解析手法を利用し、作業者のCADデータ化を行う。最終的に、ユーザビリティの高い作業環境のモデルを提案し、園芸施設内での栽培管理に適用し実証する。2004年度は、昨年度導入したコンピュータ・マネキンシステムに適合したモーション生成システムを構築するとともに、高さ・幅の異なる高設栽培ベッドと作業者の関係の解析を行った。その結果、以下の知見が得られた。1.オージス総研製コンピュータ・マネキン「quete」について、ビデオ画像から取り込んだBVH形式のモーションデータを翻訳し、再現できるシステムを構築した。2.簡易移植器を利用した電動苗運搬車による野菜セル成型苗の定植作業について、上記システムを適用したところ、容易にマネキンモデルのモーションデータとして取り込むことができた。3.高さ・幅を変えた高設栽培ベッドのモデルについて、身体条件の異なる作業者の身体各部位に作用する負荷をマネキンモデルの力学的負荷推定で検証し、適切な作業条件となり得るベッド条件を明らかにすることができた。2003年度は、日本人の成人及び高齢者の人体計測データベースを内蔵したコンピュータ・マネキンシステムを導入し、高設栽培ベッドと作業者のCADデータのマッチングを試みた。1.導入したオージス総研製コンピュータ・マネキン「quete」は、日本人の成人・高齢者の人体計測データベースに基づいたマネキンモデルが生成でき、本システムでの評価で利用できることが明らかになった。2.成人と高齢者の男性マネキンモデルを生成し、高さ1mの高設栽培ベッドでの作業姿勢を評価したところ、高齢者で上腕および前腕に無理が生じていることが視覚的に判ると同時に、姿勢角が数値として得られ、定量的な評価が行えた。3.従来の作業姿勢解析法等で指摘されているように、高設栽培ベッドの立ち姿勢は中腰姿勢に比べ大腿部・腹部への負担が小さく、マネキンモデルの形態特性から導かれる力学的負荷推定により数値化することができた。
ガス膨張液体中の拡散係数の測定と相関

ガス膨張液体中の各種溶質の拡散係数の測定と相関を目的とし、動的光散乱装置により二酸化炭素加圧による、ヘキサン、メタノール、エタノールの膨張液体中のナノ粒子の拡散係数を測定した。既往の相関式の有効性を検討した結果、流体力学相関式により測定値をよく表せた。また、常圧の液体から超臨界流体中まで、各種溶質の拡散係数を過渡応答法を用いて測定し、これらの値を用いて、広範囲な溶媒密度領域において流体力学相関式の有効性を実証した。本研究はガス膨張液体中の拡散係数の測定を目的とした。具体的にはガス膨張液体中の各種溶質の拡散係数を1.動的光散乱法と2.非定常応答法(Taylor法あるいはクロマトグラフィックインパルス(CIR)法)を用いて測定する。そこで、本年度、1.については、高圧用セルを設計・製作した。このセルを用いて、いくつかの溶質について拡散係数を測定したが、未だ十分な信号強度および測定精度が得られていない。次年度、さらにセルを改良し、製作、装置の健全性を確認し、測定を行う。2.については、GXLをそのまま装置に供給することは難しく、装置の健全性を調べる必要があるため、まず、高密度流体と比較的低密度流体の両者について、各種溶質の拡散係数を測定した。まず、高密度流体の場合として、Taylor法を用い、溶媒(水)のみの場合のアミノ酸、糖類の拡散係数を測定した(論文2報発表)。また、低密度流体の場合として、CIR法を用いて、超臨界二酸化炭素中の脂質(C14:1)およびそのエステルの拡散係数を測定した(論文発表)。Taylor法では、ガスを加圧しない液体(高密度)の場合、溶質の拡散係数を正確に測定できることを確認した。また、超臨界二酸化炭素中(比較的ガスに近い低密度の状態)でも各種溶質の拡散係数を十分な精度で測定可能であることを示した。以上より両端の条件での拡散係数が測定できたことになるので、次年度以降、中間の領域であるGXL中の拡散係数をTaylor法あるいはCIR法により測定する。しかし、予備実験から、この両非定常応答法では、圧力安定性の上から、一部測定不能の領域があることが分かり、種々の系における広範囲な組成のGXLにおいて、動的光散乱法による測定と同一の温度、圧力、溶媒組成下で測定できるか不明である。なるべく広範囲な領域で測定できるよう、さらに装置、特に流路、圧力制御部の改良をはかり、流量の安定性を高め、測定を行う。ガス膨張液体(GXL)は液体溶媒に二酸化炭素などの気体を加圧することにより、非加圧時と比べて、容積が数倍までに膨張した液体であり、種々の溶質の溶解度をある程度保持しつつ、低粘性、高拡散性を有し、その特異な物性は反応や分離プロセスにおいて、環境負荷の大きな有機溶媒の代替として有望視されている。GXLは混合系(加圧ガスと液の2成分)であるので、拡散係数の測定では同一溶質について、まず、それぞれ単一成分中への拡散係数の測定値が必要である。本年度は、ガス中の拡散として、超臨界二酸化炭素中への各種溶質の拡散係数をTaylor法およびクロマトグラフィックインパルス応答法を用いて測定した。また、液相中の拡散として、Taylor法により水中における各種糖類およびアミノ酸の拡散係数を測定した。従来の測定・解析法の改良として、複数溶質の同時注入において、応答曲線が一部重なり、不完全な分離の応答曲線から、種々の溶質の拡散係数を同時に決定する方法を開発し、その理論的な有効性を示した。また、ガス膨張液体中において、拡散係数値が特異性を有するかどうかの判定方法が不明であったが、超臨界条件から液体までの広範囲な溶媒密度域で、溶媒の種類によらず、同一溶質ならば、拡散係数は温度と溶媒粘度の関数で表される流体力学的相関式で精度よく記述できることを示した。さらに、二酸化炭素+メタノール、二酸化炭素+エタノールのガス膨張液体中のポリスチレン粒子の拡散係数を光散乱法により測定した。このポリスチレン粒子の拡散係数値について、流体力学的相関式を用いて、ガスと液成分の組成による線形性が成り立つかを検証し、ガスのモル分率0.3-0.4付近で、顕著な拡散係数の負の過剰量を観測した。本年度は動的光散乱装置(DLS)を用いたCO2膨張液体中の各種ナノ粒子の拡散係数測定、過渡応答法による超臨界CO2中の金属錯体の拡散係数測定、超臨界流体から高圧液体までの広範囲な条件下における拡散係数推算のための相関式作成を行なった。DLSによる測定では、用いた各種ナノ粒子はタンパク質(カゼイン)、表面を修飾した金粒子、銀粒子、そしてポリスチレンを、また、有機溶媒として、ヘキサン、メタノール、エタノールのCO2膨張液体を用いた。CO2膨張メタノール中のポリスチレン、カゼイン粒子、金粒子、CO2膨張ヘキサン中の金粒子はCO2モル分率が高くなると膨潤、凝集したが、ある圧力以下では粒径は安定であった。

このとき、拡散係数は圧力の増加とともに増加した。さらに、CO2モル分率が0,4-0.6を超えるあたりから急激に膨潤、凝集を起こすことがわかった。CO2モル分率の増加に伴い、CO2膨張液体の密度や粘性は急激に変化するわけではないが、凝集はCO2モル分率が0.5付近で急激に始まった。現時点でこの原因は不明であるが、粒子間の相互作用の急激な変化はガス膨張液体の溶液構造の理解に不可欠で、この原因の解明が今後の課題である。超臨界CO2中の金属錯体の拡散係数の測定では、金属錯体においても流体力学相関式(D/Tが溶媒粘度の指数乗)とする式で拡散係数Dが表せ、他の有機化合物の拡散係数と同様な挙動を示した。また、DLSによる各種ナノ粒子の拡散係数値も、凝集や膨潤が起こらない領域では同じく流体力学相関式で表せた。よって、超臨界CO2および各種有機溶媒中における有機化合物の拡散係数の文献値について流体力学相関式を求め、決まった溶質ごとに、超臨界状態や液体状態、溶媒の種類によらず、一つの相関式で表されることを示した。
TM4SF癌転移抑制遺伝子による癌増殖抑制機構の解明と癌治療への応用

テトラスパニンの中で、MRP-1/CD9とKAI1/CD82の両者は固形癌の癌転移抑制遺伝子としての性格を有する。これまで我々は、MRP-1/CD9、KAI1/CD82とインテグリンとの複合構成体は、悪性度が進むほど崩壊消失していくことを発表してきた。一方、PETA-3/CDI51はこれら2者と異なり、癌の進展と共に細胞膜に出現し、インテグリンファミリー等と強固な複合体を構成していき、転移能を獲得し、転移促進遺伝子としての性格を持つことを発見した。また、これまでに我々は、このMRP-1/CD9、KAI1/CD82のトランスフェクションにより増殖抑制がかかる癌細胞株が存在するのを見つけだした。これらの株の場合、in vivoの治療実験でも同一の現象がおこり、何らかの増殖機能を持つ下位遺伝子が存在する可能性が考えられた。そこで、DNAマイクロアレイを用いて、MRP-1/CD9やKAI1/CD82の欠損している母細胞と、これらをtransfectionした恒常発現株の遺伝子を較べ、これらを比較することにより下位遺伝子の発現、及び、それへのシグナル伝達機構を調べて行き、MRP-1/CD9、KAI1/CD82の両者が遺伝子段階でVEGF-Aの発現を制御することを発見した。これまで、一部の癌細胞で転移抑制遺伝子のトランスフェクションでありながら、増殖も抑制されるという矛盾が観察されていた。NRP-1/CD9、KAI1/CD82によるVEGF-Aの発現制御は増殖抑制作用の一部の問題を解明したわけである。また、Wntネットワークに対する機能も明らかになり、少なくともWnt1の抑制に働くことが明瞭になった。また、MRP-1/CD9、インテグリン・3複合構成体に対する抗体も作製できており、この抗体を使用して、より詳細なシグナル伝達機構が解明できるものと考えている。Transmembrane 4 Superfamily(TM4SF)に属するMRP-1/CD9やKAI1/CD82とインテグリンファミリーの複合構成体は、悪性度が進むほど崩壊消失していく。つまり、癌化に伴って、これらの複合構成体はその正常な構造が崩壊していき、癌の進展の過程で一層その傾向が鮮明になってくる。その過程の中で転移能を獲得した細胞が発生して来るものと考えられる。今回我々は、このMRP-1/CD9、KAI1/CD82のトランスフェクションにより増殖抑制がかかる癌細胞株MAC10が存在するのを見つけだした。この株の場合、in vivoの治療実験でも同一の現象がおこり、何らかの増殖機能を持つ下位遺伝子が存在する可能性が考えられた。そこで、まずDNAマイクロアレイを用いて、MRP-1/CD9やKAI1/CD82の欠損している母細胞と、これらをtransfectionした恒常発現株の遺伝子を較べ、これらを比較することにより下位遺伝子の発現及び、それへのシグナル伝達機構を調べた。その結果、MRP-1/CD9、KAI1/CD82の両者が遺伝子段階でVEGF-Aを、発現制御することを発見した。これまで、一部の癌細胞で転移抑制遺伝子のトランスフェクションでありながら、増殖能も抑制されるという矛盾が観察されていた。MRP-1/CD9/KAI1/CD82によるVEGF-Aの発現制御は増殖抑制作用の一部の問題を解明したわけである。更に、良性腫瘍や扁平上皮化生から早期癌、そして徐々に進行してくる癌までそれぞれの初期培養を行い、どのような順序、あるいは機序でこれらの複合体の構成メンバーが、あるものは脱落し、あるものは優位に発現していくのかを調べていっているが、未だ、共通して制御される遺伝子は見つかっていない。

テトラスパニンには、現在23種類の蛋白が同定されており、MRP-1/CD9とKAI1/CD82の両者は固形癌の癌転移抑制遺伝子としての性格を有する。これまで我々は、MRP-1/CD9、KAI1/CD82とこれらとの複合構成体は、悪性度が進むほど崩壊消失していくことを発表してきた。一方、PETA-3/CD151はこれら2者と異なり、癌の進展と共に細胞膜に出現し、インテグリンファミリー等と強固な複合体を構成していき、転移能を獲得し、転移促進遺伝子としての性格を持つことを発見した。癌細胞に逆にPET-3/CD151が高発現し、インテグリンファミリーと複合構成体を形成するにしたがって、前2者の複合構成体の崩壊を招いていくことを我々は発見した。また、これまでに我々は、このMRP-1/CD9、KAI1/CD82のトランスフェクションにより増殖抑制がかかる癌細胞株が存在するのを見つけだした。これらの株の場合、in vivoの治療実験でも同一の現象がおこり、何らかの増殖機能を持つ下位遺伝子が存在する可能性が考えられた。そこで、DNAマイクロアレイを用いて、MRP-1/CD9やKAI1/CD82の欠損している母細胞と、これらをtransfectionした恒常発現株の遺伝子を較べ、これらを比較することにより下位遺伝子の発現、及び、それへのシグナル伝達機構を調べて行き、MRP-1/CD9、KAI1/CD82の両者が遺伝子段階でVEGF-Aの発現を制御することを発見した。これまで、一部の癌細胞で転移抑制遺伝子のトランスフェクションでありながら、増殖も抑制されるという矛盾が観察されていた。MRP-1/CD9、KAI1/CD82によるVEGF-Aの発現制御は増殖抑制作用の一部の問題を解明したわけである。また、Wntネットワークに対する機能も明らかになり、少なくともWnt1の抑制に働くことが明瞭になった。
SLCトランスポーターによる神経系前駆細胞の増殖・分化能制御

神経系前駆細胞(NPCs)に発現する溶質輸送担体(SLCトランスポーター)の生理学的役割を解明する目的で、SLCトランスポーターがNPCsの増殖能あるいは分化能に及ぼす影響を検討した。その結果、カルニチン/有機カチオントランスポーターOCTN1/SLC22A4が、NPCsに発現する主要な有機カチオントランスポーターであり、抗酸化物質エルゴチオネインの取り込みを介してNPCsの増殖能を抑制し、神経細胞への分化能を促進する可能性を示した。研究代表者は、SLCトランスポーターの中でもカルニチン/有機カチオントランスポーターOCTN1が神経細胞に機能的に発現することを世界で初めて見出した。しかしながら、神経細胞以外の中枢神経系構成細胞におけるOCTN1の機能的発現は未解明なままである。そこで本研究では、神経系前駆細胞におけるOCTN1をはじめとする種々のSLCトランスポーターの機能的発現を明らかとし、発現の明らかとなったトランスポーターの生理的役割を検討することにした。マウス神経芽腫細胞Neuro2Aは未分化な増殖性の細胞であり、レチノイン酸による分化誘導によって神経突起を伸展させることから、神経細胞への分化が決定した神経前駆細胞のモデル細胞と考えることができる。このNeuro2A細胞における種々の有機カチオントランスポーターの発現を定量的PCRによって確認したところ、OCT13、OCTN13のいずれ、も発現していることが確認された。研究代表者が着目するOCTN1の発現が確認されたことから、機能的発現および生運的役割の解析については、先ずOCTN1に関して行うことにした。放射標識されたOCTN1の特異的基質の取り込み活性測定により、Neuro2AにOCTN1が機能的に発現していることが明らかとなった。そこで次に、Neuro2Aに発現しているOCTN1をsiRNAによってノックダウンし、細胞の増殖性や分化率にどのような影響を及ぼすのかを検討した。その結果、OCTN1の発現を抑制した細胞では、細胞増殖率の指標となるミトコンドリア活性、および細胞分化率の指標となる神経突起伸展のいずれも阻害されることが明らかとなった。以上の結果より、神経系前駆細胞にOCTN1が機能的に発現しており、増殖能および神経細胞への分化能を促進している可能性が示唆されたため、来年度は本年度に確立したマウス胎児脳由来初代培養神経系前駆細胞を用いてさらなる検討を加える。本年度は、神経系前駆細胞のモデル細胞であるレチノイン酸による分化誘導後のP19およびマウス大脳皮質由来培養神経系前駆細胞(mNPC)におけるOCTN1をはじめとする種々のSLCトランスポーターの発現を明らかとし、発現の明らかとなったトランスポーターの生理的役割を検討することにした。P19およびmNPCにおける種々の有機カチオントランスポーターの発現を定量PCRによって確認したところ、OCTN13、OCT13のいずれも発現していることが確認された。研究代表者が着目するOCTN1の発現が確認されたことから、機能的発現および生理的役割の解析については、まずOCTN1に関して行うことにした。放射標識されたOCTN1の特異的基質の取り込み活性測定により、P19およびmNPCにOCTN1が機能的に発現していることが明らかとなった。そこで次に、P19に発現しているOCTN1をsiRNAによってノックダウンし、細胞の増殖性を検討した。その結果、OCTN1の発現を抑制したP19では、細胞塊の形成が促進されることが明らかとなった。一方、OCTN1をはじめとする有機カチオントランスポーターを阻害することが知られているtetraethylammonium(TEA)をmNPCの培養メディウム中に添加したところ、細胞塊の形成は抑制され、さらに神経細胞への分化も抑制された。以上の結果より、神経系前駆細胞にOCTN1が機能的に発現しており、増殖能および神経細胞への分化能を調節していることが明らかとなったが、モデル細胞であるP19における遺伝子発現抑制とmNPCにおける阻害剤の添加で整合性のある結果は得られなかった。そこで、神経系前駆細胞に発現しているOCTN1の生理的役割をさらに明確にするため、来年度はoctn1遺伝子欠損マウスから神経系前駆細胞を調製し、さらなる検討を加える。本年度は、マウス大脳皮質由来培養神経系前駆細胞(mNPCs)および神経系前駆細胞のモデル細胞であるレチノイン酸による分化誘導後のP19(P19-NPCs)に発現するOCTN1が、in vivo基質である抗酸化物質ergothioneine(ERGO)の細胞内取り込みを介して、細胞の増殖・分化能に及ぼす影響を検討した。mNPCsをERGO添加条件下で培養すると、細胞塊の形成は抑制された。他の抗酸化物質であるedaravone(Eda)やascorbic acid(AA)添加条件下で培養した場合においても、細胞塊の形成は抑制された。これら3種の抗酸化物質は、いずれも細胞内の活性酸素種を顕著に減少させた。一方、P19-NPCsに発現しているOCTN1をsiRNAによってノックダウンしたところ、ERGO添加の場合とは逆に細胞塊の形成は促進された。

mNPCsをERGO添加条件下で培養した後、接着培養による分化誘導を行ったところ、転写制御因子Math1の発現誘導を伴い、神経細胞マーカーβIII-tubulin陽性細胞数は増加し、アストロサイトマーカーGFAP陽性細胞数は減少した。細胞増殖の場合とは異なり、EdaやAAによっては、細胞分化は影響を受けなかった。一方、P19-NPCsにおけるOCTN1ノックダウンは、Math1の発現抑制を伴い、βIII-tubulin陽性細胞数を減少させ、GFAP陽性細胞数を増加させた。以上の結果より、mNPCsに発現するOCTN1は抗酸化物質ERGOを細胞内に取り込み、細胞内の活性酸素種を除去することにより、細胞の増殖能を負に制御している可能性が示された。また、mNPCsに発現するOCTN1によるERGOの細胞内取り込みは、抗酸化能以外の細胞内メカニズムを介して転写制御因子Math1の発現誘導を伴い、神経細胞への分化能を促進する可能性が示された。本年度は、マウス大脳皮質由来培養神経系前駆細胞(mNPC)におけるSLCトランスポーターの発現を明らかとし、発現の明らかとなったトランスポーターの生理的役割を検討することを目的として行った。その結果、mNPCにおけるOCTN1の機能的発現を明らかとし、増殖および分化能を制御している可能性を示すことができたため、本年度の研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究成果により、マウス大脳皮質由来培養神経系前駆細胞(mNPC)にOCTN1が機能的に発現しており、増殖および分化能を制御している可能性が示された。そこで、来年度は神経系前駆細胞に発現しているOCTN1の生理的役割をより明確にするため、野生型マウスおよびoctn1遺伝子欠損マウスから神経系前駆細胞を調製し、増殖能および分化能にどのような違いが現れるのかについて検討する。さらに、in vitro培養実験系で得られた知見がどの程度in vivo行動実験系に帰納できるのかを検討するため、野生型マウスおよびoctn1遺伝子欠損マウス間における行動学的変化についても検討を加える。
南九州カルデラ地域の前-中期更新世火砕流堆積物の層序と爆発的火山噴火史の解明

南九州カルデラ地域に分布する中小規模の火砕流堆積物は、層序・年代の確立された遠隔地の地層中での保存が見込めず、露出の制限や岩相のみに基づく対比により、地域地質の層序に編成されていないものがある。火山ガラスの化学組成は同一噴火の噴出物ごとに固有の性質を示す。本研究は、これに基づいて規模の不明な火砕流堆積物を識別し、南九州カルデラ地域に分布する前-中期更新世の火砕流堆積物の層位・記載岩石学的特性を網羅的に把握するとともに、地域間対比の再編を行い、給源近傍の層序の構築および詳細な爆発的火山噴火史の解明を目指す。
「視線」の解析に基づく精神発達メカニズムの解明

認知活動中に生じる"gaze aversion (GA)"の認知脳科学的意義ならびに、脳発達との関係を明らかにするために、成人と小児を対象に眼球運動計測装置を用いて思考中の眼の動きを解析し、またGAに関連して活動する脳領域の検出を試みた。得られた所見からGAはcognitive spaceへのアクセスとそこでの認知プロセスを反映しており、GAのパターンが成人化する10歳は認知機能の獲得において重要な時期であることが明らかにされた。小児と成人を対象にpreliminary studyとして行った脳血流計測の解析を行い、また、成人を対象に眼球運動計測装置による、gaze aversionの定性的、定量的解析を行い以下の結果を得た。3名の女児(4-5歳)を対象に認知課題遂行中の前頭極10箇所における脳血流を連続的に計測し、gazeaversion出現にあわせて事象関連デザインで解析したところ、内側前頭前野で脳血流減少を認めた。これは、思考プロセスに関与していた脳領域がgaze aversion出現時に一時的に活動を低下させたためと考えられた。一方、外側前頭前野を計測した成人(5名,21-24歳)では、両側のfrontal eye field (FEF)付近で脳血流の増加を認めた。しかし、この変化は実際の眼球運動開始と一致しており、血流反応が神経活動から約500msec遅れて生じることを考慮すると、gaze aversionを引き起こす脳内領域はFEFと異なると考えられた。18名の大学生・大学院生を対象に課題遂行中に生じる眼球運動を、眼球運動計測装置を用いて解析した。停留点を0.1秒、50ピクセルの停止と定義した場合、眼球運動は水平運動と上下運動の二つに大別され、被験者はどちらか一方のパターンを示した。このパターンが、被験者固有のものであるか否か、また、gaze aversionを生じさせない状態でのtask performanceを検討するために、半年後に同一の被験者16名を含む20名を対象に、一点固視状態と普通に眼球を動かせる状態で計測、解析を行った。半年後の眼球運動パターンは、まだ全員の解析が終了していないが、同じパターンを示すことが多かった。また、一点固視の場合は、task performanceの低下を示す例が認められ、gaze aversionは無意識に生じ意識的な制御が困難な現象であることが明らかにされた。停留点を0.1秒、50ピクセルの停止と定義した場合、眼球運動は水平運動と上下運動の二つに大別され、被験者は、課題により若干の違いはあるものの、どちらか一方のパターンを示すことが多かった。しかしこの計測では、課題説明中にもgaze aversionが生じ、ある一点からの眼球運動パターンを系統的に解析することができなかった。上記の計測で観察されたパターンが、被験者固有のものであるか否か、また、gaze aversionを生じさせない状態ではtask performanceにどのような影響を与えるのかを検討するために、半年後に同一の被験者16名を含む19名を対象に、一点固視状態と課題遂行中は普通に眼球を動かせる状態で計測解析を行った。同一の被験者では半年後も同じ眼球運動パターンを示すことが多かった。しかし、眼球運動パターンを詳細に検討すると、アナログ的には課題の種類(身体の位置感覚を思い出す課題、計算課題、エピソード記憶に関する問題など)で違いが認められ、定量的にその違いを表出する方法を試案している。また、一点固視の場合は、task performanceの低下を示す例が認められ、gaze aversionは無意識に生じ意識的な制御が困難な現象で、意識的に抑制することによって、二重課題を遂行しているのと同じ現象が生じている可能性が示唆された。一方、約25%の被験者は一点固視と自由な眼球運動の二つの条件間に特に差を感じておらず。むしろ一点固視の方が計算問題の時は集中できたとする内省報告もあり、課題遂行方略とも関連していると考えられた。10名の新生児を対象に、産院退院後から週一回自宅でその眼球運動を、約15分間ビデオで記録してもらう研究を開始した。平成20年度5月までにさらに15名を加えて、合計25名の対象児の眼球運動(gaze aversion)出現時期と発達の関係を明らかにする縦断研究を続ける。比較的難しい認知活動を行っている時、目をそらしたり目を瞑ったりする行動は"gaze aversion(GA)"呼ばれており、考えることに集中するために外界からの刺激を遮断する行為と推測されている。

小児におけるGAの研究は少ないが、我々は、GAの出現は脳と心の発達において重要なプロセス(認知活動)の始まりを意味していると考え、その仮説を検証するために成人と小児を対象に眼球運動計測装置を用いて思考中の眼の動きを解析し、また近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)を用いてGAに関連して活動する脳領域の検出を試みた。成人ではGAに個人特有のパターンが認められ、多くの揚合課題の種類に関係なく視線を向ける方向(領域)は一定で、半年間のスパンをおいても再現性があることを明らかにし、また、一点を注視したまま全ての課題に対してGAを全く伴わない被験者も存在し、GAが単に外界からの刺激遮断行為ではないことを見出した。一方、10歳未満の小児ではGAに一定のパターンが認められず,注視点から大きく離れ解析対象視野外の複数領域に視線を向け、成人と同じパターンを示し出すのは10歳ころであることを明らかにした。成人では、GA出現に一致して、情報探索や注意のシフトに関連する両側または一側の腹外側前頭前野、前運動野で活動が増加することを突き止めた。以上の結果から、GAはglobal workspaceと呼ばれる認知活動を行うスペースへのアクセスと、そこでの情報探索や思考のリセットを反映しており、成人ではそのようなスペースが確立しており、すみやかにアクセスすることができるが、小児では未完成でアクセス先が定まらないため、より広い範囲に視線を向けるのではないかと推測された。本研究結果は、10歳ころから成人と同じような認知活動を行うようになることを示唆しており、GAのパターンは認知機能発達の指標になりうると考える。
海洋における粒子の化学組成に関する研究

1996年に東海大学「望星丸」の世界一周航海において採取した表面水中の粒子の分析を行った。太平洋の平均粒径は1.172.55μm,大西洋は1.112.17μmと比較的粒径の小さな粒子が多く,沿岸の方が外洋に比べて大きな値を示した。太平洋の高緯度海域ではSi-rich粒子(Siを75%以上,Siが5075%でAlが10%以下の粒子)の割合が他の海域と比べて特に多いことがわかった。また,大西洋の40゚Nより北では,急激な水温低下が観察され,Al-Si-rich粒子(Siが4075%でAlが1060%の粒子)の割合が小さくなった。したがって,この海域には,高緯度から冷い海水が流れ込み,表面水中の粒子組成も変化したことがわかった。このように,生物生産や海域の環境変化を反映し,太平洋と大西洋,沿岸と外洋ではその表面海水中の粒子の化学組成や粒径は大きく異なることが明らかとなった(詳細は1998年度日本海洋学会秋季大会にて発表した)。海洋における粒子の化学組成の鉛直変化を観察するため,1997年東京大学「白鳳丸」の航海においてインド洋,アンダマン海および南シナ海で試料を採取し,今年度は主にアンダマン海と南シナ海の試料の分析を行った。インド洋と南シナ海では,表層でSi-rich粒子の割合が多く水深が深くなると共に減少したが,アンダマン海では全層で10%20%と一定の値を示した。また,Ca-rich粒子(Caを45%以上含む粒子)は南シナ海とインド洋では表層と下層で見られるが,アンダマン海ではほとんど見られない。これにより表層で発生している生物の種が異なること,4000m以深でもピークが見られるため溶存熊化学種では見いだせない環境・氷塊の変化を見つけることができた。上述したデータに関しては定性的な割合のため,今後定量化し更に貴重なデータとする予定である。世界の海洋における粒子の化学組成を観察するため,1996年の東海大学「望星丸」の世界一周航海において表層水中の粒子を採取し,今年度は太平洋と大西洋の48試料について分析を行った。その結果,北太平洋の高緯度海域ではSi-rich粒子(Siを75%以上含む粒子)の占める割合が他の海域に比べ極端に大きく全粒子の70%以上を含む海域が存在し,大西洋ではSi-rich粒子の割合が少なくCa-rich粒子(Caを45%以上含む粒子)の割合が大きい海域が見つかった。これは海洋表層の生物生産の違いを反映しているものと考えられる。また,大西洋の40°N45°N付近で急に水温が低下しFe-rich粒子(Feを45%以上含む粒子)の粒子数の割合が増加した。これは,高緯度から流れ込んだ海水の影響と考えられる。したがって,太平洋および大西洋の表面水中の粒子の化学組成は水塊の特徴を反映して大きく異なることが明らかとなった。粒子の化学組成の鉛直変化を観察するため,1997年東京大学「白鳳丸」の航海においてインド洋,アンダマン海および南シナ海の6地点(PA-4,PA-5, PA-7,PA-9,PA-10,PA-11)で試料を採取した。今年度はPA-4,PA-5,PA-7の72試料について分析を行った。粒子の乾燥重量の鉛直分布からは全海域で表層の粒子量が多く,底層付近でも増加する傾向がみられた。表層付近で粒子が多いのは大気や河川からの物質の供給と生物粒子が存在するためで,底層では堆積物からの巻き上がり,溶存物質の懸濁,他の水塊からの供給等が考えられる。また,分類した粒子の情報からはCa-rich粒子が,PA-4とPA-5では約500m層に,PA-7では100mと4400m層付近で多く存在し,溶存化学種では見出せない水塊の特徴が明らかとなった(詳細は1998年度日本海洋学会春季大会にて発表)。

インド洋と南シナ海では,表層でSi-rich粒子の割合が多く水深が深くなると共に減少したが,アンダマン海では全層で10%20%と一定の値を示した。また,Ca-rich粒子(Caを45%以上含む粒子)は南シナ海とインド洋では表層と下層で見られるが,アンダマン海ではほとんど見られない。これにより表層で発生している生物の種が異なること,4000m以深でもピークが見られるため溶存熊化学種では見いだせない環境・氷塊の変化を見つけることができた。上述したデータに関しては定性的な割合のため,今後定量化し更に貴重なデータとする予定である。
絶対振幅測定可能な弾性振動可視化装置の開発とその超音波顕微鏡への応用

本研究では、現有の弾性振動観測装置にサニャック干渉計とマイケルソン干渉計を同軸で組み込み、同一地点の弾性振動を両干渉計で計測することにより、サニャック干渉計出力からの絶対振幅評価法の実現を目指している。当該年度では、マイケルソン干渉計で問題となる低周波振動の対策として、固定鏡に付加されているピエゾステージを負帰還で制御することにより、光検出器からの出力が最大となる様に調整機能を与えている。このハードウェア構成は完成し、既にマイケルソン干渉計の基本的な動作を確認している。具体的には、超小型の光学定盤上に微小光学部品を組み合わせてマイケルソン干渉計を構成し、現行の弾性振動観測装置に組み込む。その時、ダイクロイックミラーにより、同一対物レンズによりCCDカメラにより試料表面を観察し、両干渉計におけるレーザ照射位置を光学的に確認している。また、マイケルソン干渉計には緑色レーザを光源として用い、サニャック干渉計には赤色レーザを用いることにより、ダイクロイックミラーにより両レーザ光を分離・合波することを可能とし、これによりマイケルソン干渉計とサニャック干渉計による同時観測を可能としている。また、圧電薄膜を利用して、高周波超音波照射用トランスジューサを作成し、被測定試料に対して超音波を照射し、さらに上述の装置で弾性振動を観測することにより、高機能超音波顕微鏡としての動作を確認することも目的としている。現在、トランスジューサを施策している。このハードウェア構成は完成し、基板傾きによる干渉光出力の変化まで抑圧でき、既に高品質な画像取得に成功している。ただし、走査速度を多少低下させており、その改善を目指している。また、これを基にマイケルソン干渉計による絶対振幅の測定法開発に着手している。一方、高周波超音波トランスジューサは試作に手間取り、計画よりも遅れている。干渉計の構築については予定よりも早く進展しているが、長時間観測時の焦点ボケが問題を起こしており、これにも挑戦したい。また、電子走査適用の可能性を検討したい。一方、高周波超音波トランスジューサは早めに実現し、それに引き続く生体試料の観測へと進展したい。さらに、マイケルソン干渉計の固定鏡にピエゾステージを付加し、光検出器からの出力が最大となる様に調整機能を与えている。また、LiNbO3薄板を利用して、高周波超音波照射用トランスジューサを作成し、被測定試料に対して超音波を照射し、さらに上述の装置で弾性振動を観測することにより、高機能超音波顕微鏡としての動作を確認することも目的としている。干渉計の方に関しては既に基本的動作の確認が終了し、動作点の自動調整機能組み込みを目指しており、予定よりも早く進展している。

このハードウェア構成は完成し、基板傾きによる干渉光出力の変化まで抑圧でき、既に高品質な画像取得に成功している。ただし、走査速度を多少低下させており、その改善を目指している。また、これを基にマイケルソン干渉計による絶対振幅の測定法開発に着手している。一方、高周波超音波トランスジューサは試作に手間取り、計画よりも遅れている。干渉計の構築については予定よりも早く進展しており、一部計画を前倒しし、電子走査適用の可能性を検討したい。一方、高周波超音波トランスジューサは早めに実現し、それに引き続く生体試料の観測へと進展したい。干渉計の構築については予定よりも早く進展しているが、長時間観測時の焦点ボケが問題を起こしており、これにも挑戦したい。また、電子走査適用の可能性を検討したい。