hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日常食品に含まれるビタミンＢ１２類縁体の解明とそれが生体に及ぼす影響について

貝類や発酵食品中のビタミンB12類縁体を明らかにし、培養細胞系を用いた生体への影響を検討することを目的とした。二枚貝およびヨーグルトにはB12のみが検出された。一方で、トコブシ、タニシおよびブルーチーズにB12とともにB12類縁体が検出されたが、いずれも微量であり、ヒト消化管B12結合タンパク質との結合親和性が弱いため、摂取しても問題ないと考えられる。培地中にB12類縁体を添加し、ヒト肝臓実質細胞由来株のB12依存性メチオニン合成酵素(MS)活性を検討したが、B12無添加条件下で非常に高いMS活性が検出され、生体への影響を検討するためにはさらに条件等精査する必要がある。貝類や微生物が関与する発酵食品には、ヒトにおいてビタミンとして機能しないB12類縁体の存在が示唆されており、食品学・栄養学の観点からB12類縁体を解明することは非常に重要である。さらに、日常食品の鶏卵は、B12の良い供給源であるが、他の動物性食品と比較し、B12吸収率が低いと報告されており、B12類縁体および他の食品との補酵素型の差異の可能性が推測される。そこで、本研究では貝類可食部、発酵食品(市販ヨーグルト、熟成型チーズ、後発酵茶)および鶏卵における総B12関連化合物量およびB12類縁体、卵黄中のB12補酵素型の解明について検討した。貝類において、内臓も可食部とする二枚貝に多量のB12関連化合物含量が検出された一方、筋肉のみを可食部とする貝類のB12関連化合物含量は低値である傾向がみられ、大部分のB12関連化合物は内臓に蓄積されていると考えられた。また、調べた発酵食品のB12関連化合物含量は、2.0μg未満といずれも低値であった。鶏卵中のB12関連化合物含量は主に卵黄に局在し卵白には検出されなかった。上記食品のB12関連化合物を同定したところ、二枚貝は、B12のみが検出されたが、巻き貝ではタニシにB12とともにシュードB12が検出された。後発酵茶および卵黄のB12関連化合物は全て真のB12であったが、熟成型チーズ類のエメンタールチーズおよびブルーチーズにのみシュードB12が検出されその他の熟成型チーズは全て真のB12であった。今回、貝やチーズで検出されたシュードB12量は、微量であり、またシュードB12は消化管に存在するB12結合タンパク質との結合親和性が低いため、日常摂取量も踏まえると栄養価に問題ないと考えられた。卵黄の補酵素型B12は、他の食品同様、シアノ型ではなくメチルB12及びアデノシルB12であり、鶏卵の吸収率の低さを明らかにすることはできなかった。我が国のビタミンB12(B12)供給源は,貝類であるが,ヒトにおいてビタミンとして機能しないと言われているシュードB12などのB12類縁体の存在が示唆されており,食品学・栄養学の観点からB12類縁体を解明することは非常に重要である.食品中のB12量は,日本食品標準成分表(成分表)を引用するが,成分表で採用されている方法は,B12を生育必須因子として要求するLactobacillus delbrueckii ATCC7830の増殖度から定量される.本菌はデオキシリボシドに反応するので補正しているがB12類縁体にも作用するため,総B12関連化合物量となり真のB12量を反映していない可能性がある.したがって,日常食品,特に食用貝類におけるB12類縁体を解明し,その存在割合を明らかにすることを目的とした.貝類及び発酵食品のB12関連化合物の抽出と定量は成分表分析マニュアルに準じて行い,B12類縁体の解明にはLCMSMSを用いた.可食部における総B12関連化合物量は,巻き貝が100gあたり0.24.5μgに対し,二枚貝は15.833μgと二枚貝にB12関連化合物が多量に含まれておりいずれも成分表記載値と同程度であった.しかし,巻き貝は,可食部にはB12関連化合物量が微量であったが非可食部にあたる内臓に多量に蓄積されていることが明らかとなった.貝類のB12関連化合物をLCMSMSで精密に分析したところ,アサリは真のB12のみであったが,その他の貝類には数%50%程度ヒトにおいて生理活性を有しないB12類縁体が含まれていることが判明した.

また,貝類内臓を原料とした塩辛には,多様なB12類縁体が生成されていた.したがって,成分表に記載されているB12量は真のB12量を反映しておらず,一部の食品については精密に分析する必要がある.本年度の研究目的は,貝類可食部及び非可食部と発酵食品におけるB12類縁体を解明しその存在割合を明らかにすること,真のB12量の補正,貝類におけるB12類縁体の生理機能の解明,B12類縁体の標品を作製することであった.貝類におけるB12類縁体の解明と存在割合および真のB12量の補正に関しては,おおむね順調に進み日本食品標準成分表に記載されているB12値が真のB12量を反映していないことを明らかにした.一方でB12やB12類縁体を多量に含む貝類における補酵素型B12の割合,B12類縁体の生理機能については現在検討中である.B12類縁体の標品作製は,B12下方配位子に相当する試薬が市販されておらず合成から必要なものが多いため,B12類縁体の生体への影響は,作製方法が確立されているシュードB12を用いて評価する予定である.貝類とそれに関連する食品中のB12類縁体を分析してきたが,B12類縁体の生成には微生物が関与していると考えられるため,あらたに発酵食品(ヨーグルト,チーズ,後発酵茶)中のB12類縁体について解析する.B12やB12類縁体を多量に蓄積している貝類のB12類縁体の由来やその生理機能を明らかにすることは,B12類縁体の栄養欠点を克服するための基礎的検討として重要である.生理機能の基礎的検討を行うことで,B12類縁体と真のB12との生理活性の違い等を明らかにし,貝類の補酵素型B12の分析およびB12依存性酵素活性を測定する.B12類縁体の標品作製は,B12下方配位子に相当する試薬が市販されておらず合成の必要なものが多いため,B12類縁体の生体への影響は,作製方法が確立されているシュードB12を用いて評価する予定である.該当なし
多関節多指ロボットハンドを用いた繊細な作業感覚の実現に関する研究

多関節多指ロボットハンドに,繊細な作業感覚すなわち「対象や環境に過大な力をかけることなく所望の物体操作を行いながら対象の状態を精度よく認識する能力」を実現することを目的として研究をすすめた.実験には並進滑りを抑制し転がり接触を維持するよう開発された物体操作制御則を実装した3関節3本指で構成されるロボットハンドを用いて,以下の成果をえた.1.指先なぞり操作による未知物体の表面計測と形状復元狭隘環境や物陰など視覚による物体認識が困難な環境下では,指先による接触感覚が重要な役割をはたす.位置と力のハイブリッド制御による,対象物体に過大な力をかけることも,また物体表面から離れることもない指先なぞり動作を実現し,連続的に物体表面から位置と法線方向とを計測し,計測結果から物体形状を復元する手法を開発した.2.物体操作中の指先滑りの検出と滑り量の計測手法操作中の物体の位置姿勢を計測するステレオ視覚システム,指先に装着した6軸力トルクセンサ,関節角度センサを用い,それらから得られる情報を統合して実時間で滑り量を計測し滑りを検出する手法を開発した.一般的で入手容易な商用センサのみを用い,多関節多指ハンドの物体操作機能を妨げることなく滑りの検出ができた.これにより,壊れやすい物体の操作にあたり,必要以上の把握力をかけることなく,目的を達成できる見通しが得られた.3.把握および持ち替えの計画手法の開発物体操作にあたり,指先接触点での接触法線回りのねじり滑り量を最小化する把握手法,4本指での操作中の持ち替え計画手法など,知的な把握および操作を実現する手法を開発した.多関節多指ロボットハンドに,繊細な作業感覚すなわち「対象や環境に過大な力をかけることなく所望の物体操作を行いながら対象の状態を精度よく認識する能力」を実現することを目的として研究をすすめた.実験には並進滑りを抑制し転がり接触を維持するよう開発された物体操作制御則を実装した3関節3本指で構成されるロボットハンドを用いて,以下の成果をえた.1.指先なぞり操作による未知物体の表面計測と形状復元狭隘環境や物陰など視覚による物体認識が困難な環境下では,指先による接触感覚が重要な役割をはたす.位置と力のハイブリッド制御による,対象物体に過大な力をかけることも,また物体表面から離れることもない指先なぞり動作を実現し,連続的に物体表面から位置と法線方向とを計測し,計測結果から物体形状を復元する手法を開発した.2.物体操作中の指先滑りの検出と滑り量の計測手法操作中の物体の位置姿勢を計測するステレオ視覚システム,指先に装着した6軸力トルクセンサ,関節角度センサを用い,それらから得られる情報を統合して実時間で滑り量を計測し滑りを検出する手法を開発した.一般的で入手容易な商用センサのみを用い,多関節多指ハンドの物体操作機能を妨げることなく滑りの検出ができた.これにより,壊れやすい物体の操作にあたり,必要以上の把握力をかけることなく,目的を達成できる見通しが得られた.3.把握および持ち替えの計画手法の開発物体操作にあたり,指先接触点での接触法線回りのねじり滑り量を最小化する把握手法,4本指での操作中の持ち替え計画手法など,知的な把握および操作を実現する手法を開発した.多関節多指ロボットハンドに、繊細な作業感覚すなわち「対象や環境に過大な力をかけることなく、所望の物体操作を行いながら対象の状態を精度良く認識する能力」を実現することを目的として以下の項目について研究をすすめた。なお、実験には並進滑りのない転がり接触による物体操作制御則を実装した3関節指3本で構成されるロボットハンドを用いている。1.最適把握の計画手法物体操作にあたって、指先接触点での法線回りのねじり滑り量を最小化する把握の計画手法を開発した。物体操作実験を行い、計画された把握を用いれば、把握力を小さめにしたときには並進滑りが生じにくくする効果があることを確認した。2.物体操作中の指先滑りの検出と滑り量の計測手法指先滑り検出手法を開発し、実験でその効果を確認した。これは、操作中の物体の位置姿勢を計測するステレオ視覚システム、指先に装着した6軸力トルクセンサ、関節角度センサを用い、それらから得られる情報を統合して実時間で滑り量を計測し滑りを検出するものである。特殊な試作センサを必要とせず、一般的で入手容易な商用センサのみを用い、多関節多指ハンドの物体操作機能を妨げることなく滑りの検出が実現できた。3.作業モデルの構築peg-in-holeを対象として、状態変化の系列と動作プリミティブおよび状態変化判定手続きからなる作業モデルを構築した。このモデルのなかで、滑り検出によるエラーリカバリの可能性について検討し、滑り検出の有効性を確認した。多関節多指ロボットハンドに,繊細な作業感覚すなわち「対象や環境に過大な力をかけることなく所望の物体操作を行いながら対象の状態を精度よく認識する能力」を実現することを目的として研究をすすめた.実験には並進滑りを抑制し転がり接触を維持するよう開発された物体操作制御則を実装した3関節3本指で構成されるロボットハンドを用いて,以下の成果をえた.1.指先なぞり操作による未知物体の表面計測と形状復元狭隘環境や物陰など視覚による物体認識が困難な環境下では,指先による接触感覚が重要な役割をはたす.位置と力のハイブリッド制御による,対象物体に過大な力をかけることも,また物体表面から離れることもない指先なぞり動作を実現し,連続的に物体表面から位置と法線方向とを計測し,計測結果から物体形状を復元する手法を開発した.

2.物体操作中の指先滑りの検出と滑り量の計測手法操作中の物体の位置姿勢を計測するステレオ視覚システム,指先に装着した6軸力トルクセンサ,関節角度センサを用い,それらから得られる情報を統合して実時間で滑り量を計測し滑りを検出する手法を開発した.一般的で入手容易な商用センサのみを用い,多関節多指ハンドの物体操作機能を妨げることなく滑りの検出ができた.これにより,壊れやすい物体の操作にあたり,必要以上の把握力をかけることなく,目的を達成できる見通しが得られた.3.把握および持ち替えの計画手法の開発物体操作にあたり,指先接触点での接触法線回りのねじり滑り量を最小化する把握手法,4本指での操作中の持ち替え計画手法など,知的な把握および操作を実現する手法を開発した.
ジャガイモシスト線虫孵化促進物質ソラノエクレピンAの不斉全合成研究

本研究は、新たな生態的農薬として期待されているソラノエクレピンAの不斉全合成を目的としています。本年度は、すでに開発済みのアルコキシブテンニトリルの共役付加反応を基軸とする新たなシクロペンテンアヌレーションにおいて、ソラノエクレピンAの全合成に向けての独自のキラルビルディングブロックの大量合成法の改良を行いました。それに加え、本合成研究の最重要課題であるトリシクロ[5.2.1.0]デカン骨格の構築法を開発し、エポキシアルコールの転位反応、エポキシニトリルの分子内環化反応による4員環の構築を含めたすべての工程の最適化を完了しました。さらに、もう一つの重要課題であるソラノエクレピンA左側部の構築法の開発を行いました。私はこの課題に対して、分子内Diels-Alder反応を用いた骨格構築法を着想しました。まず、先に合成したソラノエクレピン右側部に対して、アルコキシフラン側鎖とエノン側鎖を導入する必要がありますが、有機合成上有用なアルコキシフランの合成法はこれまでにほとんど報告例がなく、新たに開発する必要がありました。種々検討の結果、ヒドロキシアレニルケトンの分子内hetero-Michael付加反応により、その問題を解決することができました。エノン側鎖を導入後、モデル化合物を用いて実際の検討を行ったところ、速やかに分子内Diels-Alder反応が進行し、ソラノエクレピン左側部に相当する4環性化合物を合成することができました。
神経可塑性に関わる神経特異蛋白質HPC-1の研究

神経特異蛋白質HPC-1が海馬の長期増強現象(LTP)に関与するという仮説を明らかにする為の第一段階として、神経細胞に与えられた興奮刺激によりその遺伝子発現が変化するか否か検討した。方法はラット個体及び培養細胞を用いて、海馬における伝達物質として知られるグルタミン酸の受容体アゴニストであるカイニン酸(KA)を投与した後、HPC-1mRNA量の経時的変化を発色法によるin situ hybidization(ISH)法及びノザンブロット法で検討した。ISHは顕著鏡像を画像解析装置に取込ませ定量する方法を確立した。その結果in vivoではKA投与後、1時間から12時間にわたりmRNA量が減少することを見出した。この減少は海馬の顆粒細胞層よりも錐体細胞層領域に顕著であり、部位差を認めた。幼若ラットより得た培養海馬神経細胞でのKAの効果を調べると、投与後30分以内にHPC-1mRNAが減少するが、2時間後には正常に復することが明かとなった。これらの結果は、HPC-1mRNAが強い興奮刺激により最初期遺伝子(immediate early gene、IEG)様に急速に変動することを意味していた。しかし既知のIEGが刺激に対応して発現が増加する(up regulation)のに対して、HPC-1遺伝子は抑制される(down regulation)される点でユニークであった。またこの遺伝子発現の抑制には、ヂブチルcAMPを投与すると減少すること及びカイニン酸投与によりin vitroでのcAMPが増加することから、cAMP-protein kinase A系が仲介していることが推定された。モルモット海馬の切片におけるLTPではHPC-1遺伝子発現は抑制される傾向が認めたが、更に例数を増やして検討することが必要であった。
一定期間供用された地区交通安全対策実施路線の機能診断モデルの構築とその活用手法

2年目は自動車走行速度調査を継続し、53路線のデータを得た。また、名古屋市緑区長根台地区、守山区大森地区、豊田市浄水原山地区、呉市西中央地区においてアンケート調査を実施した。これらのデータを分析することにより、主に以下の知見を得ることができた。(1)生活道路の構造と自動車走行速度の関係性を明らかにした。具体的には路線長(長いほど走行速度が高まる)、シケインダミー(コミュニティ道路等の整備により走行速度が低くなる)である。(2)自動車走行速度の実態と住民の安全性評価の関連性を示した。その結果、実際の自動車走行速度が高まれば、住民の安全性評価が下がる傾向にあることが分かった。(3)住民の生活道路に対する評価や重要度意識を明らかにした。その結果、交通安全性が最も重視されており、続いてバリアフリーであった。景観については5項目の中で最下位であった。(4)ハンプや狭さく等の物理的な交通静穏化対策に対する住民の受容性を分析した。その結果、コミュニティ道路、ハンプ、狭さくともに導入に対して賛成の住民が多かったが、約2037%程度の反対の住民も存在することが分かった。(5)面的な対策(ゾーン30)を実施したとしても、道路構造や対策内容によって路線ごとの自動車走行速度の低減効果には差がみられることが分かった。特に、幅員が広い道路や歩車分離型の歩道が整備されている道路で自動車走行速度が高い傾向にあることが分かった。以上は、一定期間供用された交通安全対策実施路線の機能診断を実施する上で重要な知見であると言える。所属機関のある広島県呉市は、平成30年7月豪雨による大きな被害を受けた。そのため、8月・9月に予定していた自動車走行速度調査およびアンケート調査を当初の予定の4割程度しか実施できなかった。また、データが揃えられなかったこともあり、地区交通安全対策実施路線の機能診断モデルの検討も十分にできなかった。しかし、自動車走行速度への影響要因分析、住民の生活道路の交通安全対策への評価に関する様々な知見が得られた。以上の理由から、「やや遅れている」と評価した。(1)引き続き自動車走行速度調査を実施し、生活道路100路線のデータ収集を目指す。その際、整備レベルを考慮してバランスよくデータ収集する。(2)自動車走行速度調査を実施した地区においてアンケート調査を実施する。約5地区を検討している。(3)住民のニーズと地域特性(高齢化率、生活サービス施設の立地状況、年少人口等)を考慮した一定期間供用された交通安全対策実施路線の機能診断の手法を検討し、確立を目指す。1年目は、調査対象路線を選定するために全国各地のコミュニティ道路、コミュニティ・ゾーンおよびゾーン30等の地区交通安全対策路線を視察調査し、そのうち30路線を対象に交通実態調査と路線実態調査を実施した。得られたデータより整備効果の経年変化、および路線特性と自動車走行速度の関係性について分析した。また、平成30年度に実施するアンケート調査内容について検討した。(1)長根台地区コミュニティ・ゾーンの整備効果に関する経年変化分析:自動車交通抑制効果は持続していることがわかったが、スラローム型コミュニティ道路やハンプ等において速度抑制効果が発揮できていない対策の存在も確認できた。また、区内住民の評価は長期供用後も満足度を維持していることが確認された。さらに、総合評価へ影響する項目評価が供用年数によって変化していることが確認された。これは、住民のニーズの変化とも読み取れ、整備地区の維持管理において考慮する必要性も示唆された。(2)地区交通安全対策実施路線の自動車走行速度への影響実態:シケイン型のコミュニティ道路においては、自動車走行速度の平均値がおおむね30(km/h)以下であった。しかし、特に物理的対策が実施されていないゾーン30内における路線においては自動車走行速度の平均値が30(km/h)を超過している傾向にあった。(3)アンケート調査の検討:質問内容としては「現在の対象路線の評価」、「対象路線に関して困っていること、・不安なこと」、「整備路線に対するニーズ」等を聞き出すこととした。1年目に80路線において交通実態調査を実施する予定でったが、当初の予想よりも対象路線の選定に時間を要したことで30路線にとどまってしまったため、「やや遅れている」との評価とした。

(5)面的な対策(ゾーン30)を実施したとしても、道路構造や対策内容によって路線ごとの自動車走行速度の低減効果には差がみられることが分かった。特に、幅員が広い道路や歩車分離型の歩道が整備されている道路で自動車走行速度が高い傾向にあることが分かった。以上は、一定期間供用された交通安全対策実施路線の機能診断を実施する上で重要な知見であると言える。所属機関のある広島県呉市は、平成30年7月豪雨による大きな被害を受けた。そのため、8月・9月に予定していた自動車走行速度調査およびアンケート調査を当初の予定の4割程度しか実施できなかった。また、データが揃えられなかったこともあり、地区交通安全対策実施路線の機能診断モデルの検討も十分にできなかった。しかし、自動車走行速度への影響要因分析、住民の生活道路の交通安全対策への評価に関する様々な知見が得られた。以上の理由から、「やや遅れている」と評価した。平成30年度は、前年度に実施しきれなかった交通実態調査を実施し、最低80路線の交通実態データを収集する。また、朝のピーク時の交通実態を計測してきたが、メインの自動車走行速度のデータを収集することが重要であるため、計測時間帯を広げて実施していきたい。さらに、住民アンケート調査を実施し、交通実態や地区特性等と対策内容の適合性を評価し、一定期間供用された地区交通安全対策実施路線の機能診断の必要性を確かめる。平成31年度は、一定期間供用された地区交通安全対策実施路線の各種特性を考慮した機能診断モデルを構築するとともに、その適用性を評価する。(1)引き続き自動車走行速度調査を実施し、生活道路100路線のデータ収集を目指す。その際、整備レベルを考慮してバランスよくデータ収集する。(2)自動車走行速度調査を実施した地区においてアンケート調査を実施する。約5地区を検討している。(3)住民のニーズと地域特性(高齢化率、生活サービス施設の立地状況、年少人口等)を考慮した一定期間供用された交通安全対策実施路線の機能診断の手法を検討し、確立を目指す。所属機関のある広島県呉市は、平成30年7月豪雨による甚大な被害を受けた。その影響で、調査計画を大幅に変更せざるを得ない状況になった。その結果、自動車走行速度調査およびアンケート調査が計画の5割程度しか実施できず、その分の使用額が執行できなかった。そのため、3年目に残りの調査を実施する予定である。
11C-Erlotinibを用いたエルロチニブ抗腫瘍効果予測に関する研究

ポジトロン放出核種である11Cを標識させたエルロチニブ(11C-Erlotinib)はEGFR遺伝子変異を認める腫瘍に特異的に集積することが動物用PET測定により近年確認された。しかし、11C-Erlotinib集積とエルロチニブによる抗腫瘍効果との関係性は明らかにされていない。そこで本研究ではEGFR遺伝子変異を認める細胞株を同所移植したモデルマウスを用い、11C-Erlotinib PET/CT測定を施行することで、11C-Erlotinib集積からエルロチニブによる抗腫瘍効果の予測評価を可能にすることを目的とする。Positron Emission Tomography (PET)により評価が可能な11C標識エルロチニブを用いた上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子変異の非侵襲的な検査を可能にすることを目的とした研究において、初年度では専用の合成トレイの作成及び安定的な合成手法の検討、担癌マウスのPET測定を計画した。住友重機械工業株式会社に専用合成トレイを作成依頼した。11Cエルロチニブの合成に関し、高速クロマトグラフィー(HPLC)解析において、目的生成物が生成され、且つ放射性同位元素が標識されていることを確認でき、計画通りの合成プロセスを踏むことができた。PET測定に関しても、動物投与の段階まで進んでいる。研究計画として、従来より使用されている18F-FDGを用いた糖代謝測定と今回新たに合成された11C-エルロチニブとの比較評価を予定している。18F-FDGではEGFR遺伝子変異の検出及びエルロチニブの抗腫瘍効果予測は困難とされているので、11C-エルロチニブの有用性が期待される。EGFR遺伝子変異を有する細胞株を同所移植した担癌モデルマウスの測定を実施したところ、11C-エルロチニブ並びに18F-FDGにおいても明らかな集積は認められなかった。この原因として、腫瘍の大きさは長径2mmの小さな腫瘍を対象にしたため、集積を評価するのに十分な大きさではなかったと考えられた。しかし、2mm以下の腫瘍では評価が困難であるという有用な結果を得られた。11C標識エルロチニブの専用合成トレイの完成が10月末を予定していたが、12月中旬となってしまい研究の進展状況がやや遅れている。平成27年度において、11Cエルロチニブ合成トレイを作成し、11C標識エルロチニブの作成に成功したが、本合成方法では標識成功率が20%ほどとなり、担癌マウスの適する測定タイミングでPET測定を行うことができないといった問題が生じた。PET測定時に標識プローブが得られないとなれば研究進行に大きな障壁となってしますため、安定的な合成方法を再確立する必要がある。そこで標識経験が豊富な、神戸理化学研究所・生命機能動的イメージング部門に協力を依頼し、11C標識エルロチニブの安定した合成法を模索した。その結果、従来の合成方法では溶媒として水酸化ナトリウムを使用していたが、水酸化カリウムを用いることで100%の標識率が得られた。より強塩基な溶媒を用いることで標識反応が進むと考えられた。当初計画した合成方法では標識成功率が20%ほどとなり、担癌マウスの適する測定タイミングでPET測定を行うことができないといった問題が生じたので、安定的な合成方法を確立すべく、神戸理化学研究所にて11C標識エルロチニブの合成法を模索する必要があったため。平成28年度より標識経験が豊富な、神戸理化学研究所・生命機能動的イメージング部門に協力を依頼し、11C標識エルロチニブの安定した合成法を模索した。その結果、従来の合成方法では溶媒として水酸化ナトリウムを使用していたが、水酸化カリウムを用いることで高い標識率が得られた。平成29年度より徳島大学で11C標識エルロチニブの合成を再開した。昨年度に樹立した方法を用いて徳島大学の設備でエルロチニブに標識が可能であることが確認できたが、動物用PET/CT装置が約半年ほど故障により運転が停止し計画の実施に遅れが出た。現在、11C標識エルロチニブの合成が樹立され、マウスの投与に進んだ段階である。今後腫瘍がより大きなタイミング(長径5mm以上)で同様の測定を行い、18F-FDGとの比較評価により11C-エルロチニブの有用性を評価する。

使用する細胞株としてはEGFR遺伝子変異を有する細胞株(PC-9),遺伝子変異を有しない細胞株(A549)、及びエルロチニブに耐性を持ったPC-9細胞株をそれぞれ同所移植したモデルマウスに対し、PET測定を行う。徳島大学にて新たな合成方法で標識できるか確認し、当初の計画通り動物PET測定を実施していく予定である。担癌マウスにて11Cエルロチニブと18F-FDGとの比較評価を実施し、11C標識エルロチニブを用いたEGFR遺伝子変異の非侵襲的な検査の有用性を検討する。核医学平成28年3月に納品となり、支払が完了していないため、次年度使用額が生じた。本年度は11C標識エルロチ二ブの合成を神戸理化学研究所で行った。平成28年度内に動物実験までは進展しなかったため、動物実験費用として計画していたものが次年度使用額として生じた。平成28年4月に支払完了予定である。実験動物の購入費およびPET測定費用として使用する予定である。
微生物由来の低分子性細胞増殖促進物質の生物有機化学的研究

昨年度に確立した低血清条件下で動物細胞の増殖を促進する物質のスクリーニング系を用いて研究を進めた。その結果、放線菌Streptomycesmisakiensisが強い動物細胞増殖作用を示す物質を生産していることを認めた。この活性物質を菌体から溶媒抽出、カラムクロマトグラフィー等の手段で純品として精製し、ミサキマイシンと命名した。主としてNMRの解析により、この化合物が5-hydrosy-2,7-dimethoxy-6-methy1-1,4-naphthoquinone構造を有することを証明した。本化合物は合成品としての報告はあるが、天然物として単離されたのは初めてである。1%の血清の存在下ミサマイシンは、0.041μg/mlの濃度でマウスNIH 3T3線維芽細胞の増殖促進作用を示した。さらにスクーリニングを行った結果、滑走細菌であるCytophaga johansonaeが活性物質を生産していることを見出し、菌体から溶媒抽出、種々のクロマトグラフィーにより純品として単離した。主としてNMRによる構造解析の結果、本化合物は2-isoundecy1-5-isohexylresorcinolであることが判明した。本化合物は1%の血清の存在下、NIH 3T3細胞の増殖を0.22μg/mlの濃度範囲で促進し、さらにDNAの合成を約25倍促進した。また、昨年度に単離したエキソフォリアゾンの種々の細胞に対する活性を検討したところ、NIH 3T3、T601およびCHL-IU細胞に対しては強い増殖促進活性を示すが、試験した他の細胞には全く活性を示さないことが判明した。なお、本試験系ではフォルボールエステルを全く活性を示さなかったことから、エキソフォリアゾンの細胞増殖促進作用はフォルボールエステルのそれとは異なると考えられる。先ず、最初に無血清あるいは低血清条件下で、動物細胞の増殖を促進する物質を検索するためのスクリ-ニング系の確立を行うため、種々条件を検討した。その結果、血清1%存在下、NIH3T3細胞を用いるのが最も簡便であることが判明した。そこでこの条件下でスクリ-ニングを行ったところ、放線菌Streptomyces aeriouviferが強い動物細胞増殖作用を示す物質を生産していることを認めた。この活性物質を溶媒抽出、カラムクロトグラフィ-等の手段で純品として精製し、ラバンドシアニンと命名した。主としてNMRの解析により、この化合物がフェナジン骨格およびアルキル側鎖からなる構造を有することを証明した。次いで、ラバンドシアニンの作用機作を研究し以下の結果を得た。(1)ラバンドシアニンはHeLa S3、NIH3T3、NIH3T3 T601細胞の増殖を低血清下(約13%)の条件下で著しく促進する。しかし、無血清あるいは3%以上の血清の存在下では、全く効果を示さなかった。このことから本物質は血清中のある成分を代替していると考えられる。(2)Go/G_1期のプライムドコンピテンス状態に誘導したBALB/c3T3細胞をインスリン等の増殖因子と同様にS期へ移行させる。(3)マウスリンパ球をsubーoptimum条件下にCon A、PHAで刺激した時、幼若化を促進する。(4)K562細胞に対してホルボ-ルエステルと同様に水泡化を起こさせる。(5)ラバンドシアニンは細胞内カルシウム濃度を増大させる。(6)cAMP依存性プロテインキナ-ゼをcAMP非存在下で活性化する。さらにスクリ-ニングを継続した結果、放線菌Streptomyces exfoliatusが活性物質を生産していることを認めた。この物質を溶媒抽出、クロマトグラフィ-で精製し、純品を得、エキソフォリアゾンと命名した。NMRによりその構造を決定した。本化合物はラバンドシアニンと同様の活性を示したが、その強さは約1/20であった。

また、昨年度に単離したエキソフォリアゾンの種々の細胞に対する活性を検討したところ、NIH 3T3、T601およびCHL-IU細胞に対しては強い増殖促進活性を示すが、試験した他の細胞には全く活性を示さないことが判明した。なお、本試験系ではフォルボールエステルを全く活性を示さなかったことから、エキソフォリアゾンの細胞増殖促進作用はフォルボールエステルのそれとは異なると考えられる。昨年度に確立した低血清条件下で動物細胞の増殖を促進する物質のスクリーニング系を用いて研究を進めた。その結果、放線菌Streptomyces misakiensisが強い動物細胞増殖作用を示す物質を生産していることを認めた。この活性物質を菌体から溶媒抽出、カラムクロマトグラフィー等の手段で純品として精製し、ミサキマイシンと命名した。主としてNMRの解析により、この化合物が5-hydroxy-2,7-dimethoxy-6-methyl-1,4-naphthoquinone構造を有することを証明した。本化合物は合成品としての報告はあるが、天然物として単離されたのは初めてである。1%の血清の存在下ミサキマイシンは、0.041μg/mlの濃度でマウスNIH3T3線維芽細胞の増殖促進作用を示した。さらにスクリーニングを行った結果、滑走細菌であるCytopghaga johansonaeが活性物質を生産していることを見出し、菌体から溶媒抽出、種々のクロマトグラフィーにより純品として単離した。主としてNMRによる構造解析の結果、本化合物は2-isoundecy1-5-isohexylresorcinolであることが判明した。本化合物は、1%の血清の存在下、NIH3T3細胞の増殖を0.22μg/mlの濃度範囲で促進し、さらにDNAの合成を約25倍促進した。また、昨年度に単離したエキソフォリアゾンの種々の細胞に対する活性を検討したところ、NIH3T3、T601およびCHL-IU細胞に対しては強い増殖促進活性を示すが、試験した他の細胞には全く活性を示さないことが判明した。なお、本試験系ではフォルボールエステルは全く活性を示さなかったことから、エキソフォリアゾンの細胞増殖促進作用はフォルボールエステルのそれとは異なると考えられる。
高時空間分解能型広帯域レーダシステムネットワーク

降雨および雷放電をこれまでになく高精度かつ高時空間分解能で観測するシステムを開発した。このシステムは,Ku帯広帯域レーダおよびVHF帯広帯域デジタル干渉計から構成され,時間分解能1分,空間分解能十数メートルで雷嵐の降雨構造および雷放電進展構造を標定することが可能である。さらに本システムを実時間で運用するシステムを開発し,試験観測を行った結果,雷嵐の詳細構造が明らかとなり,有用性が示された。本研究では,申請者らが独自に開発を行っている,広帯域レーダおよび広帯域干渉計を,それぞれ複数機配置して,時空間的に大型レーダネットワークの間隙となっている地表面付近からの降雨の三次元構造を詳細に,且つ,時間的にも密に観測し,雷放電観測の併用と大気電気モデルの構築を通じて,気象災害の減災を目指すことを目的としている。その目的のため,Ku波帯広帯域レーダとVHF波帯広帯域干渉計を統合した,広帯域レーダシステムによる「広帯域レーダシステムネットワーク」を構築し力学と電気を相補的に利用する形体での観測に供する。本研究は,以下に示す5つのサブテーマで構成し,それぞれ研究分担者がリーダを務め,研究協力者と協力し担当する。各サブテーマチームでの,個別会議と全体会議を開催し,互いの進捗を把握しながら,有機的な連携を強化し,研究を遂行する。サブテーマ(1):Ku波帯広帯域レーダサブテーマ(2):VHF波帯広帯域干渉計サブテーマ(3):広帯域レーダシステムネットワーク構築サブテーマ(4):広帯域レーダシステムネットワークによる観測と検証サブテーマ(5):物理的に完備なモデル構築と数値シミュレーション降雨および雷放電をこれまでになく高精度かつ高時空間分解能で観測するシステムを開発した。本年度は、レーダシステムネットワーク構築のためのVHF波帯広帯域干渉計設置場所の検討を行い、電波環境等の調査の後、大阪大学吹田キャンパスおよび豊中キャンパス、更に神戸市内の高校校舎屋上に決定し、観測を開始した。これらは、インターネット網を通じて遠隔監視により運用している。設置に先立ち、観測場所に応じたフィルターの設計と、同期観測に必要な機能追加を行った。また、複数地点での観測データを、実時間で一次処理した後中央局に転送し、更に複数地点のデータに対しての処理を施し、雷放電位置データとして出力するまでのアルゴリズムを決定し、試用ソフトウェアの開発を行った。各観測地点で取得されたデータのオンサイトでの処理、データ転送と転送したデータの統合および三次元データ出力までの一連のデータ処理を、ほぼ自動化している。一方、Ku波帯広帯域レーダについては、大阪大学で稼動している試作機に加えて、鹿児島県で稼動を開始した同タイプのレーダを用いた実験を実施した。本年度計画していた、送受信回路の製作と散乱実験、アンテナ駆動系の製作、データ処理装置の開発は計画通り達成し、試験運用を継続中である。また、他機関が所有するディスドロメータと併設しての同時観測の機会にも恵まれ、高精度な校正データが取得できた。また、膨大なデータサイズになる観測結果を、DSPの並列処理等を用いて高速に処理するソフトウェアの開発を行い、現時点で断続的ではあるものの、実時間に近い形での画像出力や視点切り替え等の画像処理を実現している。雷放電路の可視化装置であるVHF帯広帯域は、前年度までに機能向上をほぼ完了している。今年度は、観測結果に重大な影響を及ぼす系統誤差の定量的な評価を行った。また、この系統誤差を取り除くため、送信源が既知であるFMラジオ放送波を用いた較正手法の提案とその検証を行った。その結果、商用放送波を用いた較正手法の適用可能性を実証し、方位角の推定精度については低仰角であるほど精度が高いのに対し、仰角の推定精度は高仰角であるほど精度が高く、方位角に高く依存することが明らかとなった。この結果を考慮した新たなアンテナ配置の試行を、検証データの取得頻度と観測地点の環境から北陸地方において実施している。Ku帯広帯域レーダは、出力を上げ観測点から15km以内の領域を、最小20dBzの感度で観測を行うことを目標に改良を行い、鹿児島県での実観測においてこれを達成したことを実証した。データ処理系も充実させて、1分以内にボリュームスキャンしたデータを、1分以内に表示することを可能とした。また、それぞれ別地点に設置しているレーダと干渉計の観測結果を、それぞれのサイトで一次処理したデータを転送し、統合データとして配信するシステムを構築した。現時点で更新間隔は2分を実現している。物理モデルの構築では、非静力学モデルによる数値予報で導かれるパラメータに、粒子同士の衝突とこれによる電荷分離の効果を追加し、雷雲内電荷分布モデルの開発を行った。発雷時の電荷分布構造がよく再現されており、実観測結果との比較においても構築したモデルの妥当性が示されている。今年度,LF/VLF帯電磁波を用いた広帯域デジタル干渉法による広域雷放電標定装置の製作を行った。ファーストアンテナを用いて,前駆放電過程,帰還雷撃過程等に伴って放射されるインパルス性電界変化を記録し,GPSによる1PPS出力によってマイクロ秒程度の時刻同期する。

そして,神戸北部,大阪大,貝塚の3地点観測で同時記録された波形に対して,各周波数毎の位相差を検出し,各地点からの距離差を算出して,2次元標定を行った。その結果,大阪平野を中心とする半径100km程度の圏内における雲放電も含めたトータルの雷活動をモニターすることに成功した。一方,レーダ観測においてはネットワーク化を想定した降雨減衰補正アルゴリズムの開発を行った。本研究で用いる広帯域レーダはKu帯の周波数を用いているため,これまで気象用レーダで用いられてきたS帯,C帯,X帯に比して,降雨減衰が顕著である。この減衰を補償するためHitchfeld-Bordan解などが用いられてきた。本研究では,このような手法に対して,確率論的な手法に属するカルマンフィルタを用いることにより,より安定的に動作するKu帯での降雨減衰補正アルゴリズムを開発することに成功した。さらにネットワーク化を想定した2機以上のレーダによって,より精度の良いアルゴリズムを開発した。
スピン交換相互作用を用いた分子ワイヤ伝導特性の評価法の確立

分子ワイヤの電気伝導特性として代表的なパラメータである減衰定数βは、以前の研究でビラジカルの交換相互作用の減衰定数βと相関があることを見出している。ESR測定を行い分裂パターンから評価する本法は、測定感度域は狭いものの相互作用の弱い領域の測定が可能であるため、飽和炭化水素のような減衰率の大きなユニットの評価に利用できる。籠状飽和炭化水素であるビシクロオクタンと、直鎖アルキルスペーサーでは、交換相互作用が10倍以上異なることを確認した。この差異は、籠状飽和炭化水素においては架橋部位で複数の軌道同士が相互作用していることに由来すると推測された。本研究の趣旨は、ESRによる交換相互作用測定から電気伝導性を見積もる下記の手法を、分子長依存性だけでなく二面角依存性に対して適用可能か検討することである。分子ワイヤの電気伝導特性として代表的なパラメータである減衰定数βは、平易に表現すると、分子ワイヤが単位長さだけ長くなった場合に増加する抵抗を意味する。本来は電気伝導度の変化を用いて決定するが、以前の研究で、ビラジカルの交換相互作用の減衰定数βとの相関を見出した。本手法は時間分解能が他の測定法に対し極めて高く(nsμs)、他では得られていなかったコンフォメーションの高速変化とβの関連について情報が得られることが意義深い。測定手法は以前の研究の減衰定数と同じくESRの分裂パターンで、誘導体の種類を変える。すなわち減衰定数の場合には分子長の異なるいくつかの化合物を合成したが、本研究では分子長が同じで二面角の異なる誘導体を複数合成する。2つのベンゼン環のなす二面角をθとすると、電気伝導度だけでなく交換相互作用に対しても依存性cos^2(θ)が成立すると期待される。まとめると、測定手法としては過去の報告により確立しており、本研究の主題はほぼ一連の誘導体合成に集約される。ESRによる交換相互作用測定の特徴は、高感度で長いワイヤでも測定可能であるが言い換えると短いワイヤでは『分裂パターンによるJ決定可能範囲』をオーバーする。また精度の高さに相反するダイナミックレンジの狭さの問題もある。これらの要件を全て満たす一連の誘導体の設計・合成を行う。本研究の趣旨は、電気伝導性(抵抗率)をESR測定から見積もる下記の手法を、分子長依存性だけでなく二面角依存性に対して適用可能か検討することである。本来は電気伝導度の変化を用いて決定するが、以前の研究で、ビラジカルの交換相互作用の減衰定数βとの相関を見出している。手法は、誘導体ごとにESR測定を行い分裂パターンから評価するもので、以前の研究により確立されている。時間分解能が他の測定法に対し極めて高く(nsμs)、他の代表的測定法では得られていなかったコンフォメーションの高速変化とβの関連について情報が得られることが意義深い。分子設計については、以前行った減衰定数βの場合とはやや異なり、分子長が同じだが二面角は異なる誘導体を複数合成する。進捗については下記達成度とも重複するが、誘導体の合成もいくつか成功しており、ESRによる物性評価を行えた。分裂パターンから交換相互作用値を求め、二面角の差異によって交換相互作用に大小が現れることを確認した。またコンフォメーションの高速変化に由来した交換相互作用値の分布も捉えているが、それを再現可能なモデルの組み立てはまだ出来ていない。現在は準安定な数成分の重ね合わせとしているが、量子化学計算を用いて分布曲線等を構築し、再度検討を行う。前年度は合成の困難さにより進捗が遅れていたが、誘導体の合成に成功しており、ESRによる物性評価を行えた。その際、本研究の意義である「コンフォメーションの高速変化に由来した交換相互作用の変化」も捉えているがモデルの組み立ては出来ていない。今後は誘導体との比較により詳細なモデル構築を行う。分子ワイヤの電気伝導特性として代表的なパラメータである減衰定数βは、平易に表現すると、分子ワイヤが長くなった場合に増加する抵抗の割合を意味する。本来は電気伝導度の変化を用いて決定するが、以前の研究でビラジカルの交換相互作用の減衰定数βとの相関を見出している。実験手法は、誘導体ごとにESR測定を行い分裂パターンから評価するもので、以前の研究により確立されている。時間分解能が他の測定法に対し極めて高く(nmμs)、他の代表的測定法では得られていなかったコンフォメーションの高速変化とβの関連について情報が得られることが意義深い。分子設計については、以前行った減衰定数βの場合とはやや異なり、分子長が同じであるが二面角は異なるような誘導体を複数合成する。以前に合成した分子ワイヤを元に誘導体を設計したが、実際に合成できた数は二種類のみで、相関を取るには数が少なすぎた。この原因として、以前に合成した分子ワイヤ骨格を誘導化する場合、あるユニットに対し片側はベンゼン環、もう片側は籠形の炭化水素と結合させる形となるため、利用可能なユニットの数が少ないという問題があった。現在は分子設計の抜本的変更により、あるユニットの両側にベンゼン環を有する形となっており、この場合には合成上の問題は出ていないことが確認できている。測定対象である有機ラジカルの合成について、その骨格部位の合成条件検討に時間が掛かった。

H28年度の前半に分子設計を変更したところ、後半には合成が出来るようになった。ただし複数の有機ラジカル化合物を合成してESRスペクトルを測定し交換相互作用の比較を行う、という最終目的には到達できなかった。本研究の趣旨は、電気伝導性(抵抗率)をESR測定から見積もる下記の手法を、分子長依存性や二面角依存性に対して適用可能か検討することである。分子ワイヤの電気伝導特性として代表的なパラメータである減衰定数βは、平易に表現すると、分子ワイヤが長くなった場合に増加する抵抗の割合を意味する。本来は電気伝導度の変化を用いて決定するが、以前の研究でビラジカルの交換相互作用の減衰定数βとの相関を見出している。実験手法は、誘導体ごとにESR測定を行い分裂パターンから評価するもので、以前の研究により確立されている。時間分解能が他の測定法に対し極めて高く(nsμs)、他の代表的測定法では得られていなかったコンフォメーションの高速変化とβの関連について情報が得られることが意義深い。籠状飽和炭化水素であるビシクロオクタンと、それを直鎖状に切り離した飽和炭化水素(直鎖アルキル)スペーサーでは、交換相互作用が10倍以上異なることをESRスペクトルの実測とシミュレーションの比較を用いて確認した。この差異は、籠状飽和炭化水素においては架橋部位で複数の軌道同士が相互作用していることに由来すると推測された。コンダクタンス(トンネル電流)と比べ、ESRは測定感度域は狭いものの相互作用の弱い領域の測定が可能である。すなわち、本研究のように減衰率の高い飽和炭化水素系ユニットの評価を行う際に、ESRを用いた評価が有効であると考えられる。分子ワイヤの電気伝導特性として代表的なパラメータである減衰定数βは、以前の研究でビラジカルの交換相互作用の減衰定数βと相関があることを見出している。ESR測定を行い分裂パターンから評価する本法は、測定感度域は狭いものの相互作用の弱い領域の測定が可能であるため、飽和炭化水素のような減衰率の大きなユニットの評価に利用できる。籠状飽和炭化水素であるビシクロオクタンと、直鎖アルキルスペーサーでは、交換相互作用が10倍以上異なることを確認した。合成の困難さにより、進捗は当初予定より遅れている。以前の研究では最終ステップでラジカルユニットをワイヤ両末端に導入し種々誘導体を合成していたが、その難易度が高いためかワイヤの構造が適切でないためか、目的のビラジカル化合物が得られなかった。目的ビラジカル化合物の誘導体の数を増やし、実測データを再現可能なモデルの構築を行う。現在は準安定な数成分重ね合わせとしているが、量子化学計算を用いて分布曲線等を構築し、再度検討を行う。変更後の分子ワイヤビラジカルについては合成法が確立しており、実際に1つは測定まで行えている。従って今後の方針としてはワイヤユニットの種類を増やし、それぞれをビラジカル化して測定を行うこと、および各ワイヤのねじれを計算化学的手法によって求め、それらの相関を求める。
マス型高等教育システム下における大学院の成長要因に関する研究

本研究は、マス(大衆)型高等教育下における大学院とその成長条件を考察するために、わが国よりも早くマス型高等教育システムに移行した米国との比較や、現行マス型高等教育に適合した大学院の設計が課題になりつつあるヨーロッパ諸国との比較、およびわが国における学問分野別の大学院の現状の相違に着目して、いかなる条件のもとに大学院は成長し、またそのためにはどのような政策手段が有効であるかについて明らかにすることが目的である。平成7年度の行った問題点の構造化にもとづき、わが国の大学院研究科に対する実態調査データを使用しつつ、学問分野別および大学種別による大学院成長速度の違いに係る要因の分析を行った。その結果、学問分野間の大学院の成長速度が違う主な要因として、大学院修了後の進路が大学教員以外に広く開かれているかどうかという点が大きいことを明らかにした。すなわち、人文や社会科学の分野では、大学院修了後の職業が依然として大学教員に偏り、また大学院学生にも教員志望者が多い反面、理学や工学の分野では、大学教員以外の就職が急速に増大している。また、大学種別による大学院の成長速度にも差異が見られ、米国と同様、研究中心の大学すなわち「研究大学」とそうでない大学とに二極分化の状況があることも分かった。これらの分析結果を受けて、大学院システムの改善の方向として、大学院学生にする経済支援、大学院の研究環境の整備、大学院プログラムの見直しと教育訓練の重視、研究活動の多様化に応じた「研究」や「研究者」の意味の柔軟な拡大、社会に対する説明責任(アカウンタビリティー)の明確化などが必要なことを、併せて提言した。本研究は、マス型高等教育下における大学院とその成長条件を考察するために、わが国よりも早くマス型高等教育システムに移行した米国との比較や現在マス型高等教育に適合した大学院の設計が課題になりつつあるヨーロッパ諸国との比較、およびわが国における学問分野別の大学院の現状の相違に着目して、いかなる条件のもとに大学院は成長し、またそのためにはどのような政策手段が有効であるかについて明らかにすることを目的とする。この研究は、平成7年度8年度の2年間を予定したものであるが、7年度末までの研究経過は、以下の通りである。(1)当初計画に沿って、各国の大学院(大学院という制度のない国にあっては、それに相当するシステム)に係る機能、組織運営、研究費、研究指導体制、学生に対する経済的援助システム、卒業者の雇用市場に関する諸情報を、主として文献により収集した。(2)上記と同じ観点で、わが国における主要大学の学問分野別研究科に係る同様の諸統計、諸情報を収集した。(3)これらを必要に応じてデータベース化するとともに、これまで申請者が行ってきた研究活動から得られた知見をもとに、これらのデータを分析しつつ、諸要因の抽出、要因間の関連などを分析し、問題の構造化を図った。以上のような研究経過を通じて、大学院に係る機能、組織運営、研究費、研究指導体制、学生に対する経済的援助システム、卒業者の雇用市場などの構造は、各国によって大きく異なり、また、わが国の実態も学問分野や大学の特性によって大いに異なることが分かった。本研究は、マス(大衆)型高等教育下における大学院とその成長条件を考察するために、わが国よりも早くマス型高等教育システムに移行した米国との比較や、現行マス型高等教育に適合した大学院の設計が課題になりつつあるヨーロッパ諸国との比較、およびわが国における学問分野別の大学院の現状の相違に着目して、いかなる条件のもとに大学院は成長し、またそのためにはどのような政策手段が有効であるかについて明らかにすることが目的であった。2年間にわたる研究の結果、わが国では学問分野間の大学院の成長スピードが違うこと、その主な要因として大学院修了後の進路が大学教員意外に広く開かれているかどうかという点が大きいことを明らかにした。すなわち、人文や社会科学の分野では、大学院修了後の職業が依然として大学教員に偏り、また大学院学生にも数員志望者が多い反面、理学や工学の分野では、大学教員以外の就職が急速に増大している。このことが、大学院における入学者の大小に大きく影響している。

また、わが国の大学院には、戦後の制度改革にもかかわらず、実態上は戦前型の古いイメージとそれにもとづく運用がなされているという大きな欠点があり、今後は大学院システムの改善が必要である。その改善方向として、大学院学生に対する経済支援、大学院の研究環境の整備、大学院プログラムの見直しと教育訓練の重視、研究活動の多様化に応じた「研究」や「研究者」の意味の柔軟な拡大、社会に対する説明責任(アカウンタビリティーの明確化などが必要なことを、併せて提言した。