hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新設鉄筋コンクリート建物における短柱の構造性能および設計適合性に関する研究

新設鉄筋コンクリート建物を対象として、せん断破壊型短柱の構造瀬能および設計適合性を検討した。主要な成果は次のとおりである。1)せん断破壊する柱では、主筋比が大きいほうが崩壊水平変形が大きくなる。主筋比が十分に大きければ、設計でせん断破壊型柱を許容できる可能性がある。2)軸力減少を考慮した柱は、一定軸力の柱に比べ、大きな水平変形まで軸力を保持できる。また、軸力減少の度合いが大きくなるほど、崩壊水平変形が大きくなること示した。鉄筋コンクリート構造の設計においてせん断破壊型柱は,軸力保持能力を喪失して崩壊する恐れがあることから避けられているのが現状である。しかし,筆者らの過去の実験^<1),2)>により,せん断破壊型柱の崩壊性状は鉄筋量に大きく左右され,特に主筋量が大きいほど崩壊変形が大きくなることが明らかになった。つまり鉄筋量が多い柱であれば設計で許容してせん断破壊型柱の高い耐力を生かす方策も考えられる。ただし,過去の実験は旧基準建物を対象としたせん断補強筋が少ない柱を主な対象としており,新設の建物で使用されるようなせん断補強筋が多い柱の実験例は極めて少ない。そこで本研究では,せん断破壊が生じやすい短柱を対象として,比較的せん断補強筋が多い場合の崩壊までの大変形領域を含む実験を行い,主筋量が柱の構造性能に及ぼす影響を検討した。試験体は計3体である。なお,3つの試験体は主筋の径が異なるのみで,配筋は同様である。試験体はすべてせん断破壊するように設計した。共通因子は以下の通りである。柱断面寸法(b×D)を450×450mm,内法高さ(h_o)を900mmとし,すべてクリアスパン比(h_o/D)が2.0の短柱とした。せん断補強筋比P_wは0.53%とした。コンクリート強度は25.0N/mm^2であった。鉄筋の規格はすべてSD345とした。軸力は軸力比0.18の一定軸力とした。本研究の範囲内で得られた知見を以下に示す。せん断破壊した柱では,主筋比が大きいほうが最大耐力,崩壊水平変形ともに大きくなった。主筋比が十分に大きければ,設計でせん断破壊型柱を許容できる可能性があるといえる。鉄筋コンクリート(RC)建物においては,大地震時にある一つの層に変形が集中して崩壊に至る被害が問題になることが多い。このことについて検討するため,過去に擬似動的手法を用いたRCモデル建物の崩壊実験を実施した。そこでは3層建物を対象として,最下層を実験で,2,3層を解析で処理する等価質点系モデルを使用した。試験体は1/2スケールまたは実大の正方形柱であり,クリアスパン比は3.0と3.3とした。一次固有周期は0.12から0.16秒とした。地震動には過去の地震で観測された4種類を用いた。実験の結果,試験体はせん断破壊または曲げ降伏後のせん断破壊が生じた後,最終的に軸力保持能力を喪失して崩壊した。本年度はその実験結果を分析し,更なる考察を加えた。得られた主要な知見は以下の通りである。1)大部分の試験体は水平変形が片方向に寄り,片押し的な応答であった。荷重が大きく低下する柱が崩壊に至る場合には応答変形が片方向に寄る場合が多いといえる。2)ひとつの試験体は地震動の強震部を過ぎた後,地動加速度が小さい時点で崩壊した。柱が損傷して崩壊に近づいている場合にはこのようなことが起こり得るといえる。3)せん断破壊が生じてから崩壊に至る時間は0.14から4.97秒であり,建物内の人間が大きな破壊を認識してから建物外まで避難するような時間的余裕は非常に少ないといえる。せん断破壊型の柱を新設建物に適用する際には,上記のようなせん断破壊に特有の問題点を十分に考慮しながら設計を行う必要があることが明らかとなった。過去の大地震では,鉄筋コンクリート(RC)建物の柱がせん断破壊したにもかかわらず,崩壊を免れた事例が見られた。これは,柱にかかる軸力が梁を介して周辺の柱へ移動し,軸力が減少したためだと考えられる。そこで,せん断破壊型RC柱を対象として,軸力の減少度合をパラメータとした崩壊実験を行った。軸力減少により柱の構造性能が向上することが明らかになれば,新設建物の設計にせん断破壊型柱を許容できる可能性を示すことができる。約1/2スケールの試験体を4体作製した。共通事項は柱断面寸法(270×270mm),柱内法高さ(540mm),主筋比(2.18%),せん断補強筋比(新設建物の柱を想定して0.47%),とした。試験体はクリアスパン比が2.0の短柱である。

鉄筋とコンクリートには普通強度のものを使用した。実験パラメータは軸力の載荷方法であり,一定軸力および軸力減少とした。軸力比は,試験体N3では0.3の一定軸力,N3-21では0.3から0.21に減少(100%→70%),N3-12では0.3から0.12に減少(100%→40%),N21では0.21の一定軸力,の4種類とした。加力は逆対称変形を保つ形式とし,試験体に所定の軸力を作用させた状態で水平1方向加力を行い,最終的に崩壊するまで加力した。軸力を減少させる試験体においては,加力の途中で軸力を減少させた。本実験の主要な成果は以下のとおりである。1)軸力を減少させた試験体は,一定軸力の試験体に比べ,大きな水平変形まで軸力を保持することができる。また,軸力を減少させる度合いが大きくなるほど,崩壊水平変形が大きくなる。2)軸力を減少させた試験体の崩壊水平変形は,軸力減少後の軸力比に影響される。3)既往の崩壊水平変形推定式を用いる場合,軸力減少後の軸力比で計算すると実験値との対応が良い。24年度が最終年度であるため,記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
企業の信頼回復のためのマーケティング・コミュニケーション戦略

次のような研究活動を行った。第一に、企業の信頼が失墜する主要な原因である顧客からの苦情に関する文献レビューを行った。どのような要因が消費者の苦情行動を規定するのか、またマイナスの口コミ行動を規定するのかを過去の研究から明らかにした。第二に、消費者からの苦情への企業の対応に関する文献レビューを行った。苦情に対応したときの効果、およびいかに対応すれば信頼回復につながるかについて過去の研究を通じて理解した。更に公正理論アプローチによる苦情対応研究の蓄積をまとめた。第三に、消費者からの苦情対応を担う顧客相談窓口の現状とその仕組みを理解するために、資生堂を始め複数の顧客相談窓口担当者にインタビューを行った。第四に、医療過誤に関する文献研究と医療機関への予備調査(ヒアリング)を行った。さらに、医療機関が医療過誤により失墜した信頼を回復する事例を調査し、分析を行った。横浜市立大学病院と東海大学付属病院の事例を取り上げ、信頼失墜の状況から信頼回復の取り組みを調査し、信頼回復のための示唆を抽出した。第五に、過去の研究成果のレビューと企業へのインタビューによって、企業と顧客との間に形成される信頼の次元を特定化した。さらに、得られた信頼の次元に基づいて信頼を規定するマーケティング・コミュニケーションの内容について検討を行い、信頼関係とコミュニケーションの構造に関わる仮説を導出した。第六に、過去の研究成果のレビューや事例研究から導き出された仮説を検証するために、インターネットによる質問票調査を実施した。苦情対応への顧客満足に影響を与える公正概念を測定し、公正理論の3つの下位概念(分配的公正、手続き的公正、相互作用的公正)がどのように顧客満足に影響を与えているかを実証した。本研究の目的は、消費者や顧客との接点において発生した危機が原因となって企業の信頼が失われた際に、企業はどのように信頼を修復するべきかをマーケティング・コミュニケーションの視点から明らかにすることである。本年度は次のような研究活動を行った。第四に、医療機関にとって医療過誤により失墜した信頼を回復することは喫緊の課題であり、本研究の事例研究として取り上げる予定であるが、今年度はその準備段階として、医療過誤に関する文献研究と医療機関への予備調査(ヒアリング)を行った。本年度は、次のような研究活動を行った。第一に、平成16年度から行ってきた、企業の信頼が失墜する主要な原因である顧客からの苦情に関する文献レビューの充実を行った。どのような要因が消費者の苦情行動を規定するのか、またマイナスの口コミ行動を規定するのかを過去の研究から明らかにし、更に公正理論アプローチによる苦情対応研究の蓄積をまとめた。

最新の研究までフォローし、研究の現状と課題を抽出した。第二に、医療機関が医療過誤により失墜した信頼を回復する事例を調査し、分析を行った。横浜市立大学病院と東海大学付属病院の事例を取り上げ、信頼失墜の状況から信頼回復の取り組みを調査し、信頼回復のための示唆を抽出した。第三に、過去の研究成果のレビューや事例研究から導き出された仮説を検証するために、インターネットによる質問票調査を実施した。苦情対応への顧客満足に影響を与える公正概念を測定し、公正理論の3つの下位概念(分配的公正、手続き的公正、相互作用的公正)がどのように顧客満足に影響を与えているかを実証した。その結果から、相互作用的公正は、苦情対応の満足を高めるためのカットオフの役割を担い、分配的公正と手続き的公正は代償的であることが明らかになった。
非共振型フラットパネル非接触搬送法の開発

液晶ディスプレイなどのガラス基板や半導体ウエハを清浄に保ちつつ搬送するためには,非接触搬送法が必要となる.そこで本研究では,多相の空気流路から空気を吐出・吸引することで被搬送物をわずかに傾けるとともに,空気流を裏面に当てることで駆動力を発生させる.被搬送物の位置に応じて空気流を与えるパターンをシフトすることで,連続的に搬送できた.15mmピッチで配置した48相のオリフィス絞りから空気流を供給した.寸法90mm×100mm×2mmで139gのステンレス板に対する加速度は15mm/s/sであった.液晶ディスプレイなどのガラス基板や半導体ウエハのサイズは,年々大きくなっている.これまでに超音波を利用した浮上および搬送が実現されているが,1次元であった.圧縮空気による浮上と超音波搬送の併用では端部でしか駆動できないため,大型化する被搬送物へ対応することが困難である.また,エネルギー効率が悪かった.本研究では,多相の空気流路から空気を吐出・吸引することで空気圧の進行波を発生させ,大面積の板状物体を搬送する方法を開発することを目的とする.本方式は,空気圧を直接制御するため,エネルギー効率が高いという特徴を持つ.昨年度直径約0.3mmの穴を20mm間隔であけた幅15mmの角パイプを並べた搬送台を製作したが,端で空気流が乱れて動きが安定しないことが実験の結果明らかになった.そのためさらに延長した.これにより,中央部に被搬送物を置いた時に不規則な振動が発生しなくなった.また,各相を独立に駆動できるように配管を改良した.圧縮空気からベンチュリ効果を利用して真空を発生させることで負圧の空気も同時に使用できるようにした.そして,従来方式の電空レギュレータを用いて空気流量を変化させた場合の被搬送物の運動を観察した.被搬送物はアルミ板とした.タフト法により,被搬送物周りの空気の流れを測定した.その結果からは,被搬送物の周囲では掃流になっていると考えられた.そして,被搬送物がわずかに傾いた時に駆動力が発生することが明らかになった.液晶ディスプレイなどのガラス基板や半導体ウエハを清浄に保ちつつ搬送するためには,非接触搬送法が必要となる.そこで本研究では,多相の空気流路から空気を吐出・吸引することで被搬送物をわずかに傾けるとともに,空気流を裏面に当てることで駆動力を発生させる.被搬送物の位置に応じて空気流を与えるパターンをシフトすることで,連続的に搬送できた.15mmピッチで配置した48相のオリフィス絞りから空気流を供給した.寸法90mm×100mm×2mmで139gのステンレス板に対する加速度は15mm/s/sであった.液晶ディスプレイなどのガラス基板や半導体ウエハのサイズは,年々大きくなっている.これまでに超音波を利用した浮上および搬送が実現されているが,1次元であった.圧縮空気による浮上と超音波搬送の併用では端部でしか駆動できないため,大型化する被搬送物へ対応することが困難である.また,エネルギー効率が悪かった.本研究では,多相の空気流路から空気を吐出・吸引することで空気圧の進行波を発生させ,大面積の板状物体を搬送する方法を開発することを目的とする.本方式は,空気圧を直接制御するため,エネルギー効率が高いという特徴を持つ.直径約0.3mmの穴を20mm間隔であけた幅15mmの角パイプを並べた搬送台を製作した.これらを3相になるように配管した.従来方式の電空レギュレータを用いて空気流量を変化させた場合の被搬送物の運動を観察した.被搬送物はアルミ板およびステンレス板とした.圧縮空気からベンチュリ効果を利用して真空を発生させることで負圧の空気も同時に使用できるようにしたが,最初は正圧のみで浮上させた.浮上量を渦電流センサで測定したところ,ゲージ圧で5kPaの場合に250μm以上浮上することが明らかになった.ビデオカメラで撮影した映像をトラッキング解析することで変位を測定した.駆動力が弱いため,搬送台が水平からずれるとその影響を受けやすいことが明らかになった.市販の電空レギュレータでは負圧の空気流量が制御できなかったため,ステッピングモータを用いたバルブを試作した.オープンループ制御によっても正弦波状の流量変化が得られた.液晶ディスプレイなどのガラス基板や半導体ウエハのサイズは,年々大きくなっている.これまでに超音波を利用した浮上および搬送が実現されているが,1次元であった.圧縮空気による浮上と超音波搬送の併用では端部でしか駆動できないため,大型化する被搬送物へ対応することが困難である.また,エネルギー効率が悪かった.本研究では,多相の空気流路から空気を吐出・吸引することで空気圧の進行波を発生させ,大面積の板状物体を搬送する方法を開発することを目的とする.本方式は,空気圧を直接制御するため,エネルギー効率が高いという特徴を持つ.試作した搬送台は,直径約0.3mmの穴を20mm間隔であけた幅15mmの角パイプが48本並べられており,各相は独立に駆動できる.圧縮空気からベンチュリ効果を利用して真空を発生させることで負圧の空気も同時に使用できるようにした.そして,従来方式の電空レギュレータを用いて空気流量をオン・オフ制御した.被搬送物はアルミ板とした.被搬送物がわずかに傾いた時に駆動力が発生することが明らかになっているので,傾きを発生させることができる空気流パターンを実験的に検討した.

そして,被搬送物を連続的に送る場合には,その位置に応じて空気流パターンをずらした.反射式フォトインタラプタを用いて被搬送物位置を非接触で検出した.4相分の駆動を行った結果,連続的に加速できることを実験的に明らかにできた.また,逆向きの駆動力を与えるように空気流パターンをずらしたところ,制動するとともに逆向きの運動に切り替えることもできることを確認した.機械工学被搬送物を駆動するためには,端近くのノズルの吹き出しパターンを調整し,若干傾けることが必要であることが明らかになった.各パイプへ独立に空気を供給できるようにしたため,様々な駆動パターンを試すことができるようになった.シミュレーションも併用して被搬送物周りの空気の流れを解析しようとしたが,被搬送物と搬送台間のギャップ長と被搬送物の長手方向の長のオーダが大幅に異なるため,シミュレーションモデルもしくは数値解法は再検討する必要があることが明らかになった.搬送台を拡張したことにより空気の消費量が増加したため,エアコンプレッサを増設した.搬送台を試作したところ,角パイプを並べるだけでは平坦にならなかったため,上にもう一枚板をかぶせることにした.これにより,浮上量に対して無視できる平面度になった.被搬送物の平面度もその運動に影響を与えることが明らかになった.また,被搬送物と搬送台の間の空気流だけでなく,被搬送物の端の空気流が搬送特性に影響を与えることが明らかになった.搬送台の端では空気流が変化するため,中央部でのみ実験をする必要がある.そのため,現在の装置は6波長分の長さであるが,延長することが望ましいと考えられる.本研究の前段階として実施していた超音波浮揚と粘性流進行波を利用した方法との比較を行った.被搬送物を連続的に送る場合には,その位置に応じて空気流パターンを変更することが有効である.反射式フォトインタラプタのような簡易的な非接触式センサを用いて被搬送物位置を検出することを試みる予定である.また,制動力を発生させる空気流のパターンについても,これまでに駆動力を得るために実験したのと同様のプロセスにより明らかにする.これらにより,駆動,停止が自在に行えるようになることが期待できる.現在はすべてのパイプを独立に駆動しているが,被搬送物の長さとパイプ間隔の比を取ることで規格化して,最小の相数を決定することで,バルブ数の低減を図る.被搬送物周りの空気流をタフト法などで可視化し詳細に観察することにより,移動原理を確認する.被搬送物の端の効果が明らかになることで,その運動と同期した空気の供給サイクルが明らかになると期待できる.最初は低速で駆動するため,平成24年度に試作したステッピングモータによる空気流制御バルブを用いて,進行波を発生させる.空気流を変化させる周波数を変化させて,駆動特性を測定する.進行方向は理想的には絞り列に垂直になる.しかし,搬送台の傾きや被搬送物のゆがみにより横方向にずれることがある.これを防ぐために,絞り列の配置を変更して中央に復元する力が働くようにする.平成25年度の消費はほぼ予定通りであったが,平成24年度からの繰り越し分が大半を占めている.被搬送物の位置を検出するためにセンサおよびインタフェース回路が必要となる.回路は自作するので,電子部品が必要となる.また,コントローラとして用いるパーソナルコンピュータへのインタフェース用拡張ボードが追加で必要になる.成果発表および情報収集のための旅費も支出する.以下に使用する予定である.搬送台の端の影響を排除するために延長が必要である.また,横方向へのずれを防ぐ改良も行う.
小児がん腫瘍幹細胞、循環腫瘍細胞ならびに微小転移細胞の細胞生物学的特性

循環腫瘍細胞や播種腫瘍細胞と腫瘍幹細胞の類似性に着目した。肝芽腫、横紋筋肉腫、神経芽腫、ラブドイド腫瘍の細胞株や検体組織では、腫瘍幹細胞マーカー候補のCD44発現は全細胞株で確認されたが、CD44v発現は低かった。CD13陽性肝芽腫細胞株(HuH6)をSCID-NODマウスに移植しても腫瘍形成はみられなかった。肝芽腫細胞株ではtranilastによるsphere形成能の低下が観察され、CDDPとtranistの併用群で腫瘍細胞障害の増強傾向が認められたが、他の腫瘍株では増殖抑制効果が得られなかった。これより腫瘍幹細胞増殖制御はがん種により異なる機序が働くことが示唆された。I.臨床検体における組織学的な検討1.化学療法前後の腫瘍幹細胞マーカーの表出:既に採取された臨床検体の検討において、肝芽腫、骨肉腫組織の一部の症例において化学療法後にCD44v8-10発現の明らかな増強をみとめた。II.CTCならびに骨髄DTCの検索、培養1.分担研究施設と連携して検体の収集、保管を準備した。2.陽性対照検体として、健常成人の末梢血と培養横紋筋肉腫細胞の混合物から腫瘍細胞をScreecCellを用いて検出する実験を同時に行なった。1.神経芽細胞腫、肝芽腫および横紋筋肉腫の複数の細胞株(HuH6,HepG2,HpbO5JC,RDを中心に)において増殖が50%に抑制されるCDDP濃度(IC50)を10ug/mlに決定した。I.臨床検体・臨床情報の収集:分担研究施設と連携して引き続いて検体の収集、保管、臨床情報データベース構築を継続したII.臨床検体解析:CTCならびに骨髄DTCの検索、培養:今年度得られた臨床検体につき、CTCの分離と、PCR法によるCTCの検出・評価と分離培養を試みたが、これらはいずれもCTC陰性例であった。結果的に腫瘍細胞分離には至らなかったが、構築した検出システムの実働を確認し得た。III.培養腫瘍細胞における基礎的研究:平成25年度はFACSを用いて小児固形腫瘍株における候補腫瘍幹細胞マーカーの表出の確認を行った。肝芽腫細胞株(HepG2, HuH6)、横紋筋肉腫細胞株(Rh30, KYM-1, RMS-YM, RD)、神経芽腫細胞株(LAN5)、ラブドイド腫瘍株(W4)についてFACSにより候補腫瘍幹細胞マーカー(CD13, CD44, CD44v, CD133)を同定した。腫瘍幹細胞マーカーの表出がみられる株においてはソート分離し免疫不全マウス(SCID-NOD)に移植して造腫瘍能を確認した。その結果、CD44では全ての腫瘍株で表出が確認された。しかし、一部の成人癌では腫瘍幹細胞と密接な関係があるとされているCD44vはいずれも小児固形腫瘍細胞株での発現はみられなかった。これに対して、肝芽腫細胞株(HepG2, HuH6)ではCD13の表出がそれぞれ約50%,10%に認められ、現在HuH6でCD13陽性細胞をSCID-NODマウスに移植してその造腫瘍能をCD13陰性細胞との比較を行っている。候補癌幹細胞表面マーカーであるCD13陽性細胞の高い造腫瘍能や抗癌剤抵抗性が示されればCD13陽性細胞が腫瘍幹細胞の性質をもつことが示される。現在、CD13陽性細胞阻害剤としてウベニクス(ベスタチン)が臨床使用可能であり、CD13を標的とした腫瘍幹細胞治療の可能性が期待される。既に確立された細胞株を用いた研究では、肝芽腫細胞株(HepG2, HuH6)、横紋筋肉腫細胞株(Rh30, KYM-1, RMS-YM, RD)、神経芽腫細胞株(LAN5)、ラブドイド腫瘍株(W4)について候補腫瘍幹細胞マーカー(CD13, CD44, CD44v, CD133)の発現をFACSにて評価した。CD44は全ての腫瘍株で発現が確認されたが、一部の成人癌で腫瘍幹細胞との密接な関係を指摘されるCD44vの発現は上記小児固形腫瘍細胞株ではみられなかった。肝芽腫細胞株(HepG2, HuH6)ではFACSにてCD13の表出がそれぞれ約50%,10%に認められた。そのためHuH6株でCD13陽性細胞をソーティングし、SCID-NODマウスにenrichして移植した。bulk細胞では腫瘍を形成したのに対して1/10(1.0x104),1/100(1.0x103), 1/1000(1.0x102)のいずれのenrichに対しても16週経過しても腫瘍は形成されなかった。肝芽腫においてCD13陽性細胞に対するCD13阻害剤であるウベニクス(ベスタチン)の造腫瘍阻害効果をみる実験が進行中である。肝芽腫細胞株(HepG2, HuH6)においてCDDPとトラニラストの腫瘍幹細胞増殖抑制効果を検討する研究では両株とも併用群で腫瘍細胞障害の増強傾向が認められたが、幹細胞マーカーCD44vやCD133の発現は半定量PCR、免疫化学定量ともにHepG2株で増加、HuH6株で低下し、細胞株により異なる機序が働くことが示唆された。このほか今年度より新たに骨肉腫様細胞における基礎的検討を開始した。

臨床検体より循環腫瘍細胞(CTC)や微小残存腫瘍細胞(MRD)を採取し、株化する研究に関しては、進行神経芽細胞腫2例で検体を保存し、肝腫瘍4例でも腫瘍組織検体を保管したが、株化は成功していない。昨年度に引き続いて小児がん細胞株、組織において腫瘍幹細胞マーカーの候補とされるCD13, CD44, CD44v, CD133の発現を免疫化学、分子生物学的に検索した。今年度の研究においても、CD44vの発現は予想に反して成人腫瘍とは異なり、小児がん細胞株ではほとんど発現はみられていない。樹立された小児がん細胞株を用いて非接着条件培養によるsphere形成により腫瘍幹細胞を選択的に採取し、AHR agonistのtranilastによる腫瘍幹細胞マーカーの発現、sphere形成の変化が調べられた。Sphere形成アッセイではtranilastの添加により肝芽腫株(HuH6, HepG2)でsphere形成能の低下が観察されたが、他の腫瘍株では予期した増殖抑制効果はやはり得られなかった。腫瘍幹細胞マーカー候補の発現もがん腫により効果がばらばらで、同一株でもtranist添加によるCD44vとCD13、CD133の発現は定量PCR法で全く異なる傾向を示した。すなわちHepG2株ではtranistによるCD44v,CD133発現の増強と同時にCD13発現の低下が見られ、同じ肝芽腫由来のHuH6株では全ての幹細胞マーカー候補の発現は低下した。これは昨年の研究の結果を裏付ける結果であり、当初期待されたAHR agonistのような薬剤によるがん腫横断的な腫瘍幹細胞の増殖制御が難しいことが結論された。CD13陽性細胞をソーティングし、SCID-NODマウスにenrichして移植するin vivoの腫瘍幹細胞移植実験では、今年度も腫瘍化に成功していない。その他、神経芽細胞腫など腫瘍検体の蓄積は継続されたが、MRD細胞の株化は成功していない。しかしながら今年度、原発巣が同定されず広範な眼窩転移を呈した特異な神経芽細胞腫症例が経験され、今後の検体解析を予定している。循環腫瘍細胞や播種腫瘍細胞と腫瘍幹細胞の類似性に着目した。肝芽腫、横紋筋肉腫、神経芽腫、ラブドイド腫瘍の細胞株や検体組織では、腫瘍幹細胞マーカー候補のCD44発現は全細胞株で確認されたが、CD44v発現は低かった。CD13陽性肝芽腫細胞株(HuH6)をSCID-NODマウスに移植しても腫瘍形成はみられなかった。肝芽腫細胞株ではtranilastによるsphere形成能の低下が観察され、CDDPとtranistの併用群で腫瘍細胞障害の増強傾向が認められたが、他の腫瘍株では増殖抑制効果が得られなかった。これより腫瘍幹細胞増殖制御はがん種により異なる機序が働くことが示唆された。既存の細胞株を用いた基礎研究では、研究計画がほぼ達成され、新たな知見が得られている。今年度の研究では、化学療法後の腫瘍幹細胞マーカー発現が細胞株により大きく異なることが明らかにされ、個々の細胞株毎に異なる機序を想定して実験系を組む必要性が示唆された。このため当初計画されたような、複数細胞株を用いて同じ実験系で一挙に細胞動態を調べることは難しいものと判断された。このためマウスへの移植実験などについては、今年度は限定的に行われたのみであった。一方、臨床検体から循環腫瘍細胞、骨髄や化学療法後の腫瘍組織における微小残存腫瘍を採取してソーティングし、株化する研究に関しては、進行病期の症例の数が少ないことと、倫理指針に従ったインフォームドコンセントが予想外に得られていないことから、今年度も大きな進展は見られていない。
社会科学系基礎文献における語彙の分野横断的包括分析調査とWeb辞書の試作

大学の専門科目教員との緊密な協力のもと、商学・経済学・国際政治学・法学・社会学の社会科学5分野の専門基礎文献28冊における語彙(二字漢語、四字漢語、カタカナ語名詞、和語名詞、接続詞、形容詞、動詞、文末表現など)の分野横断的包括分析調査を行い、調査結果をデータベースとして整理したうえで、Web辞書のプロトタイプを試作した。そのことを通して、大学で社会科学分野の研究を遂行する外国人の留学生や研究者に対して、効果的な日本語教育を提供することに役立てることができる。二字漢語・三字漢語・四字漢語の漢語語彙について、領域・細目別に出現頻度順に再整理したうえで、「学術共通語彙」「社会科学共通語彙」「領域共通語彙」「細目専門語彙」の4種を特定した。「学術共通語彙」を選定するさいには、人文科学・自然科学の分野の語彙の頻出語彙と比較検討する必要があるため、人文・自然科学分野の簡易コーパスを作成のうえ、統計分析した。また、その特定のプロセスにおいて得られた知見は、社会科学系留学生に対する語彙教育に活かしたほか、その成果は、2015年1月に論文「社会科学系基礎文献における分野別語彙、共通語彙、学術共通語彙の特定ー定量的基準と教育現場の視点の統合ー」を『専門日本語教育』第16号(査読有)にて公表することができた。一方、和語・外来語・混種語の非漢語系語彙については、領域・細目別に出現頻度順の整理は完了間近であるが、「学術共通語彙」「社会科学共通語彙」の特定作業については、いまだ試行錯誤を繰り返している段階にある。なお、以上の作業と並行して、当初、研究2年目以降に予定されていた作業のうち、共起・連語形成パターンの分析は、研究1年目中に、前倒しで開始している。研究1年目に大きな成果を収めた漢語語彙などに比べて、研究2年目の中心課題となった「和語の分野別特性」の統計分析においては、様々な前処理に多くの時間を要したために実質的な分析作業の開始が遅れたが、それでも研究2年目には様々な興味深い知見が得られた。特に複合助詞と接続詞については、単なる統計的な数量分析にとどまらず、大量の文例を目視しながら具体的な文脈の中での使用実態を観察することで、分野特有の論法との相関が明らかになるなど、様々な質的知見を得るに至った。その成果の一部は、専門日本語教育学会の研究討論会(2016年3月)における口頭発表「社会科学専門文献における複合助詞の分野別使用特性」及び国立国語研究所の報告会(2016年3月)における口頭発表「接続詞に透けて見えるジャンルの不思議ー商学・経済学・法学・社会学・国際政治学の違いを例にー」で公表することができた。そのほか、研究1年目に特定された高頻度の二字漢語については、共起・連語形成パターンの分析を実施し、様々な知見が得られつつあるが、その成果を公表する段階にはない。ただし、以上で特定した分野別特性は、社会科学5分野間で明らかになったものであるので、自然科学分野や一般日本語との比較対照を通して、社会科学専門基礎文献全体の特性を解明することが求められる。そこで自然科学・工学関連の語彙分析を遂行中の他の研究グループとの協働関係を構築して、多様な自然科学工学関連コーパスや「現代日本語書き言葉均衡コーパス(BCCWJ)」を入手して比較分析を開始したところである。研究2年目に2名の研究分担者が定年退職や休職のためにメンバーから外れたためもあって、分析手順の複雑化のために生じた研究1年目の遅れを研究2年目に完全には取り戻すことができなかったため。研究1年目の「漢語語彙の分野別特性」、研究2年目の「和語の分野別特性」に続き、研究3年目には、「カタカナ語の分野別特性」、「文末表現の分野別特性」、「二字漢語の共起・連語パターン」「高頻度二字漢語(名詞)と共起する動詞や形容詞の分野別使用特性」等において、様々な興味深い知見が得られたほか、研究3年間で得られた知見をデータベース化し、専門分野ごとに特徴的な使用例を例文リストとしてまとめて、Web辞書のもととなるプロトタイプを作成することができた。その際、統計的な数量分析を手掛かりに、大量の文例を目視しながら具体的な文脈の中での使用実態をつぶさに観察することで、分野の内容や論法との相関を明らかにするなど、様々な質的知見を得るに至った。ただし、研究最終年度の研究3年目においては、そうした研究成果の産出に最大限の力を注いだ結果、成果の公表自体は、「社会科学専門文献の接続詞の分野別文体特性ー分野ごとの論法と接続詞の選択傾向との関係ー」『日本語文法研究のフロンティア』(2016年5月)と、専門日本語教育学会の研究討論会(2017年3月)におけるポスター発表「社会科学基礎文献における高頻度二字漢語(名詞)と共起する動詞の分野別使用特性」にとどまる。なお、工学関連の語彙分析を遂行中の研究グループとは、緊密な協働関係を構築することができたことから、今後、これまでの分析結果を共有するとともに、そこから新たに開かれる分析観点が浮上した場合は、本格的な共同研究に進む可能性の是非を検討する価値があると考えられる。大学の専門科目教員との緊密な協力のもと、商学・経済学・国際政治学・法学・社会学の社会科学5分野の専門基礎文献28冊における語彙(二字漢語、四字漢語、カタカナ語名詞、和語名詞、接続詞、形容詞、動詞、文末表現など)の分野

横断的包括分析調査を行い、調査結果をデータベースとして整理したうえで、Web辞書のプロトタイプを試作した。そのことを通して、大学で社会科学分野の研究を遂行する外国人の留学生や研究者に対して、効果的な日本語教育を提供することに役立てることができる。語形変化のない漢語と外来語(カタカナ語)の自動抽出は順調に進んだが、語形変化をともなうことの多い動詞を多数含む和語の抽出は、自動抽出ではカバーしきれないものが多数あり、手作業を含む何段階ものステップを踏む抽出システムを構築するなど、種々の試行錯誤が必要となった。よって、研究補助員が実施する作業のためのマニュアルが当初予定していたものより複雑なものとなり、その分、研究補助員の作業時間が長くなり、研究代表者および研究分担者による分析開始の時期がずれこむこととなった。研究3年目は、研究2年目に休職中であった分担者が復帰するので、これまでの遅れを取り戻すべく、頻度が高い二字漢語について、造語力、品詞性、類義語・対義語との関係、共起・連語形成パターンの四つの観点から行った分析結果をとりまとめ、積極的に発表するとともに、自然科学分野や一般日本語との比較対照を通して、社会科学専門基礎文献全体の特性を解明する。同時に、Web辞書のプロトタイプ作成に向けて、専門分野の教員のチェックを受けながら、語彙ごとの例文集の充実に力を入れる方針である。プロトタイプ試作後は、大学内外の学習者に試用してもらい、フィードバックを得ながら改良するほか、平成26年度、平成27年度の分析のもとになったデータを、著作権との関係で公開可能な範囲で、国際教育センターのウェブサイト上で公開する予定である。日本語教育学2年目である2015年度は、今後の上記の遅れを取り戻すとともに、当初の計画通り、頻度が高い二字漢語について、造語力、品詞性、類義語・対義語との関係、共起・連語形成パターンの四つの観点から分析を進めるほか、和語・外来語・混種語の非漢語系語彙についても、少なくとも、共起・連語パターンについては、分析を試みることが妥当だと思われる。なお、分析結果から得られた知見は、途中段階のものを含め、積極的に成果を発表していく方針である。3年目である2016年度は、上記分析の結果をとりまとめるとともに、Web辞書プロトタイプの作成に力を入れる予定である。なお、複数の研究分担者が定年退職や休職により分担から外れるため、本来6名体制であった研究体制が、2年目は4名、3年目は5名になるが、その欠員が研究の進捗に支障を及ぼすことのないように措置することが大きな課題となる。研究最終年度のデータ整理とWeb辞書作成に向けて必要とされる多くの人件費などを確保する必要が生じたため。年度末に執行額の調整をした際、端数が生じたため。主に研究最終年度におけるデータ整理とWeb辞書作成に向けて必要とされる人件費に使用する。27年度執行予算の補てんに使う予定である。
太陽光被ばく指標としての初期瞼裂斑による近視発症リスク評価

沖縄県西表島の小学生163名の瞼裂斑の調査結果をもとに、UVFPの画像解析により虹彩部を基準とした瞼裂斑の照度比率を検出した。小児が対象となるため、肉眼判定では検出が難しい症例も多い中、比率1.4を基準としそれ以上を瞼裂斑有とすることで、一定の評価が可能となった。発症リスクは、1歳ごとに2.36倍(1.75-3.18, p<0.001)、女児に対して男児が3.39倍(1.32-8.70, p=0.011)であった。さらに石川県493名、台湾396名、タンザニア108名の小学生の調査結果を再解析し、UV被ばく量としての初期瞼裂斑の比較および近視発症との関係を検討した。UV強度は石川県を基準に、西表島と台北が約1.6倍、タンザニアが2.1倍となる。年齢調整した有病率は、内灘の1.8%に比べ西表島が30.7%、タンザニアが91.0%と有意に高かったが(p<0.01)、台北は4.3%と有意差は認められなかった。ロジスティック回帰分析による年齢・性別を考慮した初期瞼裂斑発症リスクは、内灘に比べ台北が3.4倍、西表島が47.4倍、タンザニアが1242倍となった。一方で眼屈折度数は台北で-1.17±1.68Dと近視傾向がみられるのに対し、西表島では-0.26±1.27D、タンザニアでは0.33±0.97Dであり、台北は2地域に比べ有意に近視度数が強いことが明らかになった。これらの結果から、UV強度が強い地域では小児の初期瞼裂斑有病率は高くなるが、都市部である台北では屋内での活動時間が多くなるため、眼部被ばく量は少なく、有病率も低くなったと考えられる。初期瞼裂斑と近視発症との関係について人種を考慮せずロジスティック回帰分析により検討した結果、初期瞼裂斑の有無に対するリスクは、屈折度数が1D遠視になるにつれて2.47倍(1.74-3.49, p<0.001)となり、眼部UV被ばく量の指標である初期瞼裂斑が見られる児童では近視のリスクが低くなる可能性が示唆された。既存の紫外線蛍光撮影(ultraviolet fluorescence photography; UVFP)を参考にし、再現性が高くかつ容易に移動できる装置を製作した。新UVFP装置はカメラの精度が高く瞼裂斑を容易に抽出でき、角膜横径と合わせることで定量的で、再現性良く、面積はmmの単位で評価可能となった。本調査を行うために、金沢医科大学倫理委員会の規定に基づき委員会から承認を得た。過去の小児から高校生のUVFP調査結果を再解析し、瞼裂斑の所見率や面積を評価した。台湾台南市の中学生222名の右眼所見率は結膜耳側5.9%、鼻側8.1%、高校生371名では耳側9.2%、鼻側10.8%であった。石川県内灘町の中学生312名の右眼所見率は耳側20.5%、鼻側35.6%、高校生235名では耳側11.5%、鼻側16.6%と紫外線の強い台湾に比べて日本人の有所見率が有意に高いことが確認された(p<0.05)。この理由として台南市の中高生の眼鏡使用率が62.2%と日本人中高生40.1%に比べて有意に高く(p<0.05)、UVカット機能のある眼鏡やコンタクトレンズの使用が瞼裂斑発症を抑制する可能性が示唆された。台南市中高生の右眼瞼裂斑面積は耳側3.92±2.81mm2、鼻側4.28±2.39mm2であった。内灘町中高生の右眼瞼裂斑面積は耳側4.04±2.52mm2、鼻側3.79±1.74mm2と瞼裂斑陽性者の面積には大きな差はなかった。今年度は石川県星稜大学スポーツ学科に所属する大学生を対象に眼科検診を行った。問診により小学生から現在までの通学・部活動・レジャーによる戸外活動時間、屋内でのTV・PC・ゲーム・スマートフォン作業による近見作業時間、帽子や眼鏡・コンタクトレンズの使用等詳細な調査を行った。これらの結果から、紫外線被ばくと瞼裂斑の関係、さらに近視発症リスクの検討を現在行っている。過去の疫学調査の結果を再解析し、瞼裂斑の有所見率の他に面積の検討も行った。石川県内灘町の中高生に対しては、部活動等の戸外活動時間と瞼裂斑面積の関係を検討し、平均戸外時間が長いほど面積が大きくなる事を確認した。しかし眼部紫外線被ばくとの関連はアンケートの回答を基に対象者の戸外活動時間、眼鏡や帽子の使用頻度等を含めた推定式から眼部紫外線被ばく量を算出していたが、個人レベルの戸外活動時間を精度よく聴取するには難しい事が確認され、再度アンケート内容を見直し本調査での問診内容を検討している。本調査に必要なUVFP装置の製作を行い、瞼裂斑を再現性良くかつ定量的に評価できるものとし、その精度を確認した。また金沢医科大学倫理委員会の規定に基づき、同意書を作成し委員会から承認を得た。次年度に行う予定であった大学生に対する調査を今年度に実施した。

スポーツを中心に活動している星稜大学スポーツ学科の学生を対象とし、屋外スポーツである野球・サッカー・陸上・テニス・水泳部と屋内スポーツであるバスケットボール・バレーボール・バドミントン・ハンドボール・剣道部の計223名の調査を行った。前年度に行った石川県星稜大学スポーツ学科に所属する大学生223名の眼科検診の結果を検討した。瞼裂斑は紫外線蛍光撮影(ultraviolet fluorescence photography:UVFP)により初期の瞼裂斑を検出し、瞼裂斑面積IOLマスター(ツァイス)による角膜黄経を10等分した格子により算出した。小学生から現在までの戸外活動時間およびアイテム(眼鏡、UVカット無CL(CL)、UVカット有CL(UVCL))の使用については問診とアンケートにより聴取し、個人の眼部紫外線被ばく量を推定した。屋外対象者の瞼裂斑有病率は耳側69.5%、鼻側70.7%と屋内の耳側37.5%、鼻側48.2%に比べて有意に高かった(p<0.01)。屋外対象者の5年以上のアイテム使用者の有病率は眼鏡使用(45.5%)とUVCL使用(58.6%)は裸眼(76.1%)に比べて有意に低くなった(p<0.05)が、CL使用(79.3%)は裸眼と差はなかった。鼻側面積は裸眼10.5±6.0mm2、眼鏡使用7.8±4.9mm2、UVCL使用7.6±4.7mm2、CL使用9.04±5.7mm2でありUVCL使用者のみ裸眼に比べて有意に小さく(p<0.05)、眼鏡およびUVCLの長期使用により瞼裂斑発症を予防できる可能性が示唆された。さらに眼部紫外線被ばく量の指標としての瞼裂斑と近視との関係について検討し、平均屈折値は瞼裂斑陽性群(-1.87±1.98D)、陰性群(-2.68±2.67D)であった(p<0.05)。今年度は紫外線の強い沖縄県西表島の小学生163名を対象に眼科検診を行い、紫外線被ばく量としての瞼裂斑の調査および近視発症との関係を検討している。スポーツを中心に活動している星稜大学スポーツ学科の学生223名の調査の結果をまとめて、昨年度の日本臨床眼科学会で発表を行った。さらに眼部紫外線被ばく量の指標としての瞼裂斑と近視発症との関係をロジスティック回帰分析を用いて検討し、学会発表する予定である。6月と11月には日本で一番紫外線量が高い沖縄県西表島へ行き、小学生163名の調査を行った。石川県の小学生の初期瞼裂斑有病率と比べると、西表島の小学生の有病率は有意に高いことが分かった。今後は近視の影響等を検討する予定である。H30年度には沖縄県石垣島での小中学生の調査を予定している。沖縄県西表島の小学生163名の瞼裂斑の調査結果をもとに、UVFPの画像解析により虹彩部を基準とした瞼裂斑の照度比率を検出した。小児が対象となるため、肉眼判定では検出が難しい症例も多い中、比率1.4を基準としそれ以上を瞼裂斑有とすることで、一定の評価が可能となった。発症リスクは、1歳ごとに2.36倍(1.75-3.18, p<0.001)、女児に対して男児が3.39倍(1.32-8.70, p=0.011)であった。さらに石川県493名、台湾396名、タンザニア108名の小学生の調査結果を再解析し、UV被ばく量としての初期瞼裂斑の比較および近視発症との関係を検討した。UV強度は石川県を基準に、西表島と台北が約1.6倍、タンザニアが2.1倍となる。年齢調整した有病率は、内灘の1.8%に比べ西表島が30.7%、タンザニアが91.0%と有意に高かったが(p<0.01)、台北は4.3%と有意差は認められなかった。ロジスティック回帰分析による年齢・性別を考慮した初期瞼裂斑発症リスクは、内灘に比べ台北が3.4倍、西表島が47.4倍、タンザニアが1242倍となった。一方で眼屈折度数は台北で-1.17±1.68Dと近視傾向がみられるのに対し、西表島では-0.26±1.27D、タンザニアでは0.33±0.97Dであり、台北は2地域に比べ有意に近視度数が強いことが明らかになった。
NMRにおける液体窒素を用いた低温ガス安定供給システムの改良検討

核磁気共鳴装置(NMR)において温度可変測定を行う事は、速度定数等の物理量を求める以外にもガスハイドレートやLi電池等の低温環境における構造解析に用いられるなど、近年需要が高まってきている測定である。しかしながら、現在-50°C以下の低温ガスを安定的に供給する場合、1000万円以上の非常に高価な機器を導入する他、液体窒素中に銅管などを浸して窒素ガスを供給して低温ガスを生成するのが一般的な手法となっている。この場合安定供給出来る時間は、47L窒素ガスボンベで1時間程度であり、液体窒素と気化器を利用して窒素ガスを供給する場合も、100Lの液体窒素で4・5時間しか低温環境を維持することが出来ない。本研究は窒素ガスの代わりにコンプレッサーで長時間安定的に生成出来る乾燥空気を用いることで、安定した低温環境を構築することとした。まず既存の低温ガス供給システムを改良することで、低温ガス生成後から供給場所までの熱損失について、真空二重管フレキチューブを用いて低減させることにした。その結果、生成した低温ガスには液体酸素と液体窒素が含まれていることが判明した。これにより低温ガスの流量が安定せず温度調整が困難であった為、低温ガスに常温の乾燥空気を混入させ液体酸素と液体窒素を気化させる条件検討を行う事にした。検討を行った結果、常温の乾燥空気を20L/min混入させることにより液体酸素と液体窒素の発生が抑えられ、-130°Cの低温ガスが安定的に供給出来ることが判明した。今後は研究者に対して講習などを行い、本研究で改良したシステムの利用を促進していく予定である。
ナフタレン骨格を有する新規な高効率青色発光性共役系高分子の合成

本年度実施した研究内容は、1,5位にアルキル基を置換した2,6-ナフタレンモノマーと電荷注入、輸送性モノマーを少量用いたランダム共重合体を種々合成し、それらポリマーを用いたEL素子の発光特性を検討した。研究成果として、電荷注入、輸送性モノマーを導入する前はほとんど発光を示さなかったが、トリフェニルアミン、オキサジアゾールを導入したポリマーは10V程度で1500cd/m^2以上の発光を示すことに成功した。1)ホール注入、輸送性の改善を目的としてトリフェニルアミンモノマーを用い、電子注入、輸送性モノマーとしては、オキサジアゾール、ピリジン、キノクサリンを用いた。これらのモノマーを用いたポリマーの合成はニッケル錯体を使用したYamamoto法により行い、それぞれランダム共重合体を得た。EL素子は素子構造ITO/PEDOT:PSS/polymer/CsF/Alとした。トリフェニルアミンモノマーを導入したポリマーでは0.10.2eV程度HOMOレベルが高くなっていることがわかった。その結果、発光開始電圧は5V、最大輝度も約1500cd/m^2を示し、ホールが注入されやすくなったことでEL特性向上していると示唆された。2)電子注入性、輸送性向上を目的としてモノマーを導入したポリマーにおいてはエネルギーレベルに大きな変化は見られなかったが、オキサジアゾールモノマーを導入したポリマーで最大輝度が約1500cd/m^2とEL特性が向上した。エネルギーレベルからは電子の注入性が向上しているとは考えられなかったが、オキサジアゾールがポリマー中にランダムに存在することで部分的に極性を有し、電子の注入を促したと推測された。本研究ではモノマー比の最適化などは行っていないが、従来のポリナフタレンよりも飛躍的にEL特性が向上し、EL素子の発光材料としてポリナフタレンの応用可能性を見出すことができた。
培養卵巣癌細胞のシスプラチン耐性とGST-π関連癌遺伝子との関連に関する研究

1.卵巣癌組織において、免疫組織化学的手法を用いてGlutathione S-transferase π(GST-π)の発現の有無とCDDP併用化学療法の反応性との関連を検討し、またFluorescence in situ hybridization法でGST-πの存在する11番染色体の変異が卵巣癌の悪性度の指標となり得るかどうか検討し、以下の結果を得た。卵巣癌患者の5年生存率は、GST-π陽性群と陰性群でそれぞれ26.8%、75.0%であり、前者で有意に低率であった。卵巣癌患者の5年生存率は、摘出卵巣癌組織で11番染色体の数の異常を示す細胞が20%以上を占める場合と20%未満である場合でそれぞれ25.6%、61.4%であり前者で有意に低率であった。従って、GST-π発現の有無と11番染色体の数の異常の出現頻度は卵巣癌患者の予後を予測する上で有用な因子になり得ることが示唆された。2.卵巣癌組織において、GST-πの発現を制御している癌遺伝子産物c-JUNがCDDP耐性と関連があるかどうかを免疫組織化学的手法を用いて検討した。GST-π陽性群でc-JUN陽性は78.9%、GST-π陰性群でc-JUN陽性は31.2%であり、卵巣癌組織でGST-πの発現とc-JUNの発現の間に有意な関連を認めた。さらにc-JUN陽性卵巣癌患者の5年生存率は30.5%、c-JUN陰性卵巣癌患者では75.0%であり、陽性群で有意に低率であった。以上からc-JUNの発現はCDDP耐性と関連があり、卵巣癌の予後因子の一つになり得ることが示唆された。
ストレス反応媒介機序としての脳オピオイド-CRF系による免疫系制御

研究目的ストレス・免疫系修飾に関与する脳内部位同定と、神経細胞レベルでの現象解析により、脳・免疫系連関調節機構の全体像にせまことを目的とする。研究成果本年度は下記のような成果を得た。I.ストレス・免疫系修飾の媒介機序としての脳IFN-α-オピオイド-CRF系の脳内責任部位の決定各種のストレス時に脳内で産生され、オピオイド受容体に作用することが知られているIFN-α(50-100U)を脳内各所(視床下部内側視索前野(MPO)、外側視索前野、外側核、腹内側核、室傍核(PVN);前頭葉皮質、視床)に微量注入して、30分後に脾臓ナチュラルキラー(NK)細胞活性を測定した。MPO内注入でのみ、NK活性の抑制が認められた。CRF微量注入では、NK活性はMPO内注入では変化せず、PVN内注入で抑制された。脳による脾臓NK活性制御の重要な伝達路である脾臓交感神経の活動は、グルタミン酸(GLU)注入では、MPOで抑制、PVNで増強されたが、IFN-αのMPO内注入、CRFのPVN内注入ではいずれも増強した。従って、脳・免疫系連関におけるMPO及びPVNの重要な役割が示唆された。II.視床下部内側視索前野の興奮性シナプス伝達に対するIFN-αの作用解析I.で明らかにしたIFNαの作用部位であるMPO内における、IFNαの神経細胞に対する作用の一つとして、GLUおよびNMDA惹起内向き電流に対する作用を、MPOのスライス標本を用いたパッチクランプ法により解析した。その結果、GLU及びNMDAにより惹起される電流は、著明にかつ1時間以上に渡って抑制された。従って、IFNαがMPO内GLUにより引き起こされる脾臓交感神経活動抑制を抑制することで、脾臓交感神経活動を亢進させNK活性を抑制するという機序が推測された。
海外ノンネイティブ日本語教師のビリーフ変容過程に関する縦断的研究

本研究は、タイ人日本語教師の「いい日本語教師」に関するビリーフの形成・変容の過程とその要因を明らかにすることを目指し、新人・中堅教師各2名に対する縦断的調査と中堅・経験教師各2名に対するインタビュー調査を行った。その結果、ビリーフには、学習者体験、研修、学習者のコメント等からの影響で長期間保持されるコアビリーフと呼べるものがある一方で、組織内での立場の変化、担当レベル・クラスの変更、インターネットの普及等、その時期の要因が影響して一時的に表面に現れたり、強化・変容したりするものもあることがわかった。本研究は、日本語を母語としない日本語教師の「いい日本語教師」に関するビリーフの変容過程とその要因を通時的視点で明らかにすることを目的としている。調査は、タイの大学で日本語を教えるタイ人日本語教師を対象に、1前科研において調査協力者であったタイ人新人教師(当時)2名に新たに2名の新人教師を加えた計4名に対する縦断的調査、2中堅・経験教師に対するインタビュー調査の2本立てで行う。経験教師は前科研協力者の中から2名を選び、中堅教師は新たに2名に依頼した。1は個人別態度構造(Personal Attitude Construct :PAC)分析を1学期に1回実施し、2は一度PAC分析を行い、その後数回にわたってフォローアップインタビューを実施してこれまでの教師としての自分を振り返ってもらい、最終的にTEM(複路径路・等至性モデル)の手法を一部援用して、ビリーフの変容の径路やそれに影響を与える力を図式化する。平成25年度は、1前科研の2名、新たな新人教師2名に対して各2回の「いい日本語教師」に関するPAC分析を実施した(初回は質問紙調査も実施)。1回目のデータ4名分と2回目のデータ2名分は文字起こしまで完了している。2に関しては、経験教師2名に対して、前科研のPAC分析の内容をもとにフォローアップインタビューを実施した(1名は2回、1名は1回実施)。また、中堅教師2名に対しては、まずPAC分析を行い、その後フォローアップインタビューを実施した(1名は2回、1名は1回実施)。フォローアップインタビューは、PAC分析のインタビュー内容から、各協力者のビリーフとそれに影響を与えた要因を取り出し、経歴とともに時系列に図式化したものを示しながら、不明な点を確認する形を取った。現在はフォローアップインタビューを2回実施した2名のTEM図を作成しているところである。平成26年度は、1前科研からの継続協力者2名に対して、平成26年8月、平成27年3月の2回、今回の科研で新たに加わった新人教師2名に対しては、平成27年3月の1回、PAC分析を実施した。また、2中堅教師1名・経験教師1名に対して、前年度のインタビューに関するフォローアップインタビューを実施した。フォローアップインタビューでは、協力者の経歴、および、それまでのインタビューから抽出されたビリーフとそのきっかけを時系列に図式化したものを示しながら、時期や内容の確認を行った。中堅・経験教師に対するインタビューは平成26年度で終了し、現在は、どのような行動・出来事・状況(第1層)から、どのような気付き(記号)を得(第2層)、それがビリーフ(第3層)になっていくのかというTLMGを使用して、分析を行っている。その中の中堅教師1名の結果については、図の最終的な確認を協力者本人にEメールで行ったうえで、平成27年3月21日にタイで行われた「タイ国日本語教育研究会第27回年次セミナー」において口頭発表を行った。本研究は、日本語を母語としない日本語教師の「いい日本語教師」に関するビリーフの変容過程とその要因を通時的視点で明らかにすることを目的とし、タイの大学で教えるタイ人日本語教師を対象として、以下の2種類の調査を実施した。最終年度は、平成27年9月に1の最後のPAC分析を実施した後、これまでの縦断的調査の全てのデータを見直し、追加質問や確認が必要なことを抜き出した。それらについて、平成28年2月にフォローアップインタビューを行った。研究成果に関しては、平成27年10月11日に、2015年度日本語教育学会秋季大会において「タイ人日本語教師AのビリーフーPAC分析による縦断的調査からー」というテーマで、1の中堅教師1名の調査結果の一部について、ポスター発表を行った。また、平成28年3月19日には、タイ国日本語教育研究会第28回年次セミナーにおいて「経験タイ人日本語教師Bの「いい日本語教師」に関するビリーフの変容とその要因」というテーマで、2の経験教師1名の調査結果について口頭発表を行った。今後は、残りの個々の教師のデータ分析を進めた上で、複数名の結果からビリーフの変容についての図式化を試みたいと考えている。