hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト歯根膜細胞の機械的伸展力によるcollagen代謝に及ぼす加齢の影響

矯正治療のため抜去された第一小臼歯より得られた歯根膜組織を継代培養し、5、5、6代をYoung cell、21、22、23代をOld cellとして実験に用いた。底面がラバー製の培養ディッシュに1x10^5cells/wellになるようそれぞれの細胞をseedingし、ディッシュ底面が18%の面積増加となるような周期的伸展力を1、3、5日間加えた。それぞれのディッシュから採取した培養上清を用いてcollagen産生量を検討したところ、どの日数においてもyoungではoldよりもcollagen産生量が多く認められ、特に3日目では約1.4倍の産生量を認めた。同様にcollagenの遺伝子発現についてRT-PCR法により検討を行ったところ、3日間伸展力を加えた場合youngよりもoldにおいてより強い発現を認めたが、youngおよびoldとも伸展力による発現の変化は認められなかった。さらに、collagenase遺伝子発現の検討を行ったところ、3日間伸展力を加えた場合、youngよりもoldにおいて多く遺伝子発現が認められたが、伸展力による差は両群においては認められなかった。一方、TIMP-1の遺伝子発現はyoungよりもoldにおいて弱く、さらにどちらの場合も伸展力を加えた場合にその発現の低下が認められた。またtPA、uPAの遺伝子発現は、両者ともyoungよりもoldにおいてその発現は弱く、さらにyoungおよびoldとも伸展力を加えた場合、tPA、uPAの遺伝子発現の低下が認められた。今後は、老化段階の異なる細胞(10代前後および15代前後)を用いて同様な検討を行い、さらに、各種の情報伝達系阻害剤および各種リン酸化抗体を用いることで老若細胞間の情報伝達経路の差異を明らかにしたい。矯正治療のため抜去された第一小臼歯より得られた歯根膜組織を継代培養し、継代数5,5,6代をyoung、21,22,23代をoldとして実験に用いた。底面がラバー製の培養ディッシュに1x10^5cells/wellになるようそれぞれの細胞をseedingし、ディッシュ底面が18%の面積増加となるような周期的伸展力を1,3,5日間加えた。それぞれのディッシュから採取した培養上清を用いてcollagen産出量を検討したところ、どの日数においてもyoungではoldよりもcollagen産出量が多く認められ、特に3日目では約1.4倍の産出量を認めた。またtPA、uPAの遺伝子発現は、両者ともyoungよりもoldにおいてその発現は弱く、さらにyoungおよびoldとも伸展力を加えた場合、tPA、uPA遺伝子発現の低下が認められた。
社会学のディシプリン再生はいかにして可能か――デュルケーム社会学を事例として

◆全体:現代の社会学はディシプリンの固有性が揺らぎ、発信力や教育力の低下、学徒減少などの危機に直面している。この危機に根本から取り組むためには、社会学のディシプリンがいかに構築されてきたかを解明する「自己反省の社会学」の営みをいっそう深化させなければならない。そこで本研究は、ディシプリンの確立を成し遂げたデュルケーム社会学を事例として取りあげ、最終年度は下記の研究を4班に分かれて実施するとともに、フランスより社会科学高等研究院(EHESS)教授シリル・ルミュー氏を招いて「デュルケームとタルド:その現代的意義」等のテーマで国際シンポジウムを開催したほか、計25本の論文からなる研究成果をとりまとめた。さらにデュルケームに関する命題集の構成・執筆者と出版社を決定し、刊行(2019年度を予定)のめどをつけた。◆起源解明班:当初の研究目標「社会学的方法の規準成立とその周辺の解明」を大きく前進させ、『社会学的方法の規準』の新訳(菊谷和宏訳)刊行も成し遂げた。◆解釈史検討班:日本と欧米の学説研究の差異を検討し、4年間の研究を総括しつつ、各メンバーがディシプリンの変容過程に関する研究成果を報告書にまとめる作業を完了させた。◆国際比較班:デュルケーム受容の国際比較研究のとりまとめを行った。また、2月に開催された国際シンポジウムでの発表を行なった。◆社会学教育班:日本、フランス、英米、ドイツ等における社会学テキストやシラバス、また学術雑誌に掲載されたデュルケームに関わる論文の検討等を通じて、大学教育におけるデュルケーム社会学の位置づけや、デュルケーム社会学の「古典化」の過程、社会学の理論の背景をなす社会学者の伝記的な側面についての記述のあり方などに着目しながら研究を進めその成果をとりまとめた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現代の社会学はディシプリンの固有性が揺らぎ、発信力や教育力の低下、学徒減少などの危機に直面している。そこで本研究は、ディシプリンの確立を成し遂げたデュルケーム社会学を事例として取りあげ、4班に分かれて下記の研究を実施した。起源解明班:社会学のディシプリン化の源流を『社会学的方法の規準』の成立とその周辺に求めた。当時、社会学分野以外(主に哲学分野)も、自らの学問をsociologieと名乗り、その性質をpositifとし、fait概念にも親和的だった。そのため『規準』の再読と新訳作業に加え、哲学側の議論も分析し、デュルケームを含めた当時の“論壇"の再構成に努めた。解釈史検討班:本年度は、2度の研究会議を開催し、デュルケーム社会学が社会学・人類学・思想の分野でどのように批判・継承されたかを解明する作業を進めた。歴史的・発生論的方法、「贈与論」の継承、バウマン/バタイユによるデュルケーム解釈、「自殺論」の解釈史に関する研究報告が行われた。国際比較班:スペインの諸大学での社会学受容に関する訪問調査、および台湾でのデュルケーム受容に関する聴取り調査を実施した。また、社会運動論におけるデュルケーム的枠組みとモース的枠組みの受容の国際比較に役立てるべく、アメリカと日本の事例研究を行った。社会学教育班:第一回全体研究会(10月)で、アルヴァックスおよびパーソンズそれぞれに対するデュルケームの影響についての報告2本を行った。また班別会議(2月)では、日本の社会学教育についてのシラバスおよび『社会学評論』特集号の検討を通じた二考察、今後の研究の方向性の議論、『命題集』刊行進捗確認等を行った。全体:HP作成(28年度公開)、電子版ニュースレター発行ディシプリンの成立過程に関しては、ディシプリンの根幹に関わる「社会学的方法の規準」成立過程について当時の隣接領域との対比で検討し、デュルケームがいかに継承・批判されたかについても多様な観点から検討した。また、限られた予算のなかではあるが、海外のデュルケーム社会学受容状況について現地調査および聴取り調査を実施し、社会学教育法の開発に向けて日本の社会学教育についてのシラバス検討等を行った。こういった作業により、デュルケーム社会学を事例として、社会学のディシプリンの再生に必要な知見を解明するための基盤固めができた。社会学のディシプリン構築のあり方を探求する「自己反省の社会学」を深化させるため、本年度も、ディシプリンの確立を成し遂げたデュルケーム社会学を事例とし、4班体制で次の諸点の解明に取り組んだ。(1)制度的な「社会学」が成立した過程(2)学説の批判・再解釈を通じたディシプリンの変容過程(3)各国における学説受容(4)社会学教育のあり方。起源解明班◆4月の本科研全体研究会(デュルケーム/デュルケーム学派研究会共催)で発表を行い、メンバー間で班の研究成果の共有を行った。12月には班別研究会を開催し、ル・プレ学派とデュルケーム学派の実証主義の違い、デュルケームと同時代の哲学者・社会学者や他領域との関連についてなど、取り組むべき課題が明確化された。第3回ISAフォーラム(於ウィーン大学)での発表も行った。

解釈史検討班◆班別研究会を3回開催し、モース、バタイユ、カイヨワ、バウマン、アルヴァックス、ブルデューに関する報告が行われた。デュルケーム社会学の批判・継承様態について多角的に検討し、隣接する学問と社会学の違いや社会学の固有性、近代と現代の落差を考えることの重要性が明らかになった。論文の刊行、学会発表の形で、研究成果の公表も行った。国際比較班◆韓国でのデュルケーム社会学受容をめぐるインタビュー調査、トルコにおけるデュルケーム受容に関する調査を行った。10月の本科研の全体研究会(同上研究会共催)で研究発表を行い、韓国に関する上記調査と、スペイン・台湾調査(2015年度実施)に関する研究発表を行った。社会学教育班◆班別研究会を3回開催し、授業のシラバスや教科書などを主たる素材として用いつつ、社会学教育という観点からデュルケーム/デュルケーム学派について考察を深めた。研究成果の公表として、論文の刊行や、ISAフォーラムでの発表なども行った。全体◆Website作成、電子版ニュースレター発行。4つの班の当初申請時の平成28年度の主たる研究計画は次の通りであった。起源解明班:デュルケーム自身に関する研究◆解釈史検討班:諸学との関係とディシプリンの変容◆国際比較班:デュルケーム受容の時期・経路・教育プログラム化の状況の調査◆社会学教育班:1社会学(理論・学史)の教授法調査・モデル事例探索、2新たな教育ツールの開発(=『デュルケーム命題集』の編集・刊行)実際にも28年度は、4つの班がそれぞれの角度から研究を深化し、社会学のディシプリン再生に向けて下記の諸点が解明されつつある:第三共和制期の思想潮流全体の中でのデュルケームの位置づけ、実証主義の系譜の再編、隣接する学問と比較し浮かび上がる社会学の固有性、近代と現代の落差、教科書におけるデュルケームの論じられ方の傾向など(上記「研究実績の概要」も参照のこと)。これらの実績は、減額交付された予算の制約内で当初計画をおおむね順調に遂行しつつあるものと判断される。社会学のディシプリン構築のあり方を探求する「自己反省の社会学」をデュルケーム社会学を事例としつつ深化させるため、本年度は、国際シンポジウムを開催するとともに、4班体制で、(1)「社会学」の制度的成立過程(2)ディシプリンの変容過程(3)各国における学説受容(4)社会学教育のあり方に取り組んだ。起源解明班◆1月の研究会における社会学成立過程に関する諸報告によって、デュルケーム理論の「再構成」を通して社会実践論としてのデュルケーム社会学の独自性発見の手掛かりが得られた。解釈史検討班◆4月と9月に研究会を開催し、社会学のディシプリン再生に関する諸報告をうけて、理論・学説研究の寄与について討議した。6月の研究会では、ベルクソンとデュルケームに関する研究発表を通して、デュルケーム学派の批判的継承に関する知見を深めた。日仏社会学会大会シンポ(10月)の企画・報告により、成果の発信に努めた。国際比較班◆前年度までの調査結果を学会やシンポジウムで発表するとともに、アジア圏における社会学の古典の受容に関する調査を進めた。国(地域)ごとの古典への注目度の差異は、社会学の紹介経路が影響しているという知見が得られた。社会学教育班◆6・8・10月に研究会を行い、日・仏・独・英・米のシラバス、教科書等を検討し、特に教育の面から社会学のディシプリンのあり方を明らかにした。
薬物依存症からの回復過程における援助に関する研究

【研究目的】薬物依存症者の語りを通して、薬物に依存しない生活を取り戻す上での困難な状況や対処の特徴を描き出し、薬物依存症からの回復過程における適切な援助について考察する。【研究方法】半構造化インタビューによる質的研究インタビュー参加者へのアクセス:薬物依存症回復支援施設のピア・スタッフに協力を求め、「薬物依存症の自助グループや回復プログラムに参加しながら地域で生活している人」を紹介してもらい、同意が得られた人11名(うち、女性4名)にインタビューを行った。インタビューは同意を得て録音し、逐語録を作成した。得られたデータは、コーディングを繰り返しながら帰納的に分析した。【結果】参加者11名のうち、今回の報告では、女性4名に焦点を当て、それぞれのライフストーリーを描き出した。4人とも、薬物使用によって、日常生活も社会生活も破綻していった体験があった。しかし、それは他者からの援助やセルフケアによって、変化していった。それぞれのストーリーは、次のような事柄に焦点が当てられた。Aさん「薬物を使う理由」、Bさん「クレイビング」。Cさん「自分にとっての一番の問題」、Dさん「共感や愛情」。【考察】薬物乱用は、「やめよう」として「やめる」のではなく、共感的で安心できる環境の中で、結果として「やめることができている」と考えらる。薬物乱用は、その人の「生き辛さ」と関連しており、薬物を「やめさせよう」とする援助ではなく、その人が薬物を乱用しなくても、「生き生活できる」人間関係や居場所が必要である。そのような環境の獲得とその人のセルフケア能力の向上は、相互関係にある。【おわりに】今回の報告では、女性4名のストーリーを参加者の許可を得て、詳細に描き出した。本研究の今後の課題としては、全てのデータを検討し、援助についてさらに考察を深める。本研究は、「薬物依存症に罹っている人(以下、薬物依存症者)に半構造化インタビューを行い、その語りを分析・記述し、薬物依存症からの回復過程における適切な援助について明らかにすること」を目的とする質的・帰納的研究である。本年度は、対象者へのアクセスとデータ収集を主とした計画を立案し、以下のように実施した。インタビューには、回復過程における困難な出来事に関する問いも含まれ、インタビュー参加者が、過去の辛い出来事のフラッシュバックを引き起こす可能性もある。従って、インタビューがインタビュー参加者の回復過程に悪影響や危険を及ぼすことを予防するために、協力を依頼する薬物依存症回復支援施設との連携を図りながら、インタビュー調査を進めた。まずは、2か所の薬物依存症回復支援施設の責任者(ピア・スタッフ)に研究への協力を求めた。そして、回復支援施設等での回復支援活動に参加しながらフィールドワークを行った。さらに、ピア・スタッフの協力を得ながら、半構造化インタビューを行ったフィールドワークでの観察や非公式インタビューから得られた内容は、補助データとして記録した。本研究の分析対象データとしては、10名の薬物依存症者にインタビュー参加への同意を得て、半構造化インタビューを行った。インタビュー内容は、参加者の許可を得て録音した。現在、録音されたデータの繰り返しの視聴及び逐語記録を作成し、分析・解釈を行いながら、フィールドワーク及びインタビューを進めている。本研究の目的は、「薬物依存症を患う人(以下、薬物依存症者)に半構造化インタビューを行い、その語りを分析・記述し、薬物依存症からの回復過程における適切な援助について明らかにすること」である。

本年度は、昨年度行った対象者へのインタビューデータに加え、新たに同意の得られた薬物依存症者にインタビューを行い、逐語録の作成及びデータ分析、文献検討を行った。2か所の薬物依存症回復支援施設の責任者(ピア・スタッフ)に研究への協力を求めた。そして、インタビュー参加者のおかれている状況の理解を深めるため、薬物依存症回復支援施設や地域での回復支援活動に参加しながら、フィールドワークを行っている。インタビューにおいては、困難な過去の状況を想起するような質問でもあり、参加者の心理面でのサポートを考慮し、ピア・スタッフの協力を得ながら行った。インタビューへの参加は、本人の自由意志での参加とし、昨年と本年度で、計11名の薬物依存症者に同意を得てインタビューを行った。インタビュー結果は、同意を得て録音し、逐語記録を作成した。得られたデータは、コーディングを繰り返しながら、薬物に依存しない生活を取り戻すプロセスでの困難な状況の特徴や、薬物依存症者本人の対処と他者からの援助の特徴について、分析を行った。その結果、回復過程における人との関係や居場所の特徴、そして薬物依存症者本人のセルフケアの高まりと他者からの関心との関係が浮かび上がってきた。それらの特徴をふまえ薬物依存症からの回復過程における適切な援助について考察を加え報告書をまとめた。
クローナルコンペティションによる炎症性腸疾患の病態解明と新規治療法の開発

申請者らは、炎症性腸疾患の炎症部位で腸炎惹起性CD4+メモリーT細胞のクローン間競合(clonal competition)により病態形成がなされていると仮説し、以下の項目を示した。(1)炎症惹起性メモリーT細胞間のTh1/Th17干渉現象の存在と病態形成への寄与(3)制御性T細胞はこのAlternative pathwayを抑制する事申請者らは、炎症性腸疾患の炎症部位で腸炎惹起性CD4+メモリーT細胞のクローン間競合(clonal competition)により病態形成がなされていると仮説し、以下の項目を示した。(1)炎症惹起性メモリーT細胞間のTh1/Th17干渉現象の存在と病態形成への寄与(3)制御性T細胞はこのAlternative pathwayを抑制する事クローナルコンペティションの腸炎病態形成への関与を観察するために(1)CD4CD45RBhi adoptive transfer model(CD45RBhiマウス),IL-10 KOマウスという2種類の腸炎モデルマウスの腸管CD4 T細胞をRag2KOマウスに共移入し異なる2種類のT細胞クローン間での競合を観察した。その結果、共移入したマウスではCD45RBhiマウスの様な著明な腸管肥厚を伴う腸炎の形態を示す一方で、体重減少に関してはむしろIL-10 KOマウスに類似した両者のマウスの中間型の表現形を示した。さらに、Th1優位なcD45RBhiマウス由来のIFNγ産生細胞は減少、Th1/Th17混合型であるIL-10 KOマウス由来のIFNγ産生細胞およびIL-17産生細胞の減少を認め、クローナルコンペティションの結果サイトカイン産生細胞の減少および腸炎の表現形の混和を認めた。(2)cD45RBhiマウスに腸炎発症後のIL-10 KOマウスを並体結合したところ、両者の腸炎の改善を認めた。腸管粘膜固有層におけるT細胞は並体結合の結果減少し、また両者由来のT細胞の混和を認めていた。以上より先述のクローナルコンペティションによるサイトカイン干渉の結果腸炎の改善を認めた可能性が示唆された。(3)cD45RBhiマウスに野生型および腸炎未発症のIL-10 KOマウスを並体結合したところ、cD45RBhiマウスの腸炎の著明な改善を認めた。しかしながら、IL-10 KOとマウス並体結合したcD45RBhiマウスでは腸炎の改善が野生型マウス並体結合群より劣っていたことからクローナルコンペティションにIL-10の関与があるが、関与は大きくないことが示唆された。前年度に実施した実験より、腸炎状態におけるTh1/Th17競合の存在が示唆されたが、Th1/Th17競合をさらに発展させ、炎症惹起性メモリーT細胞間のクローナルコンペティションの病態形成に対する関連性について、検討した。まず、腸炎状態における腸管Th1細胞におけるRORgtの発現を検討したところ、RORgt陽性T細胞が予想以上に存在した。既報ではlnvitroの培養系において分化させたTh17細胞はインターロイキン12等の刺激でThi細胞に分化する事からもTh17→Th17/Th1→Th1(Alternative)といった新規のPathwayが出現する事が予想された。我々はRORg-t/gfpノックインマウス由来のLy5.2+451Bhigh及び野生型Ly5.1+TRをRAG2KOマウスに移入し、さらにその腸炎マウス腸管よりT細胞(LPCD4)を分離しGFP陽性、GFP陰性を再度RAG2KOマウスに共移入した。45RB単独移入群では腸炎を発症し、45RB+TR群では腸炎を抑制した。腸炎発症群では45RB+TR群に比しLy5.2+IFN-γ+CD4+T細胞(Th1)の増加を認めたが、驚くべきことに45RB+TR群はGFP陽性細胞比率の増加及びLy5.2+IL-17A+IFN-γ+(TH17/1)及びIL-17A+IFN-γ-CD4+T細胞(Th17)の増加を認めた。また、45RB腸炎を起こしたT細胞ではGFP陽性細胞においてもT-bet陽性であった。さらに腸炎を発症した腸管のT細胞よりGFP陽性、陰性細胞をそれぞれRAG2KOマウスに移入をしたところ両群とも腸炎を発症した。Th1/Th17細胞はIFN-γ/IL-17産生を競合し共生する相互干渉が存在すること、細胞間干渉においてTreg細胞はTh17側に偏向する機構が存在すること、Treg細胞はTh17→Th1様細胞分化を阻害することを証明した。
電子複合材料の構造・界面制御と知能デバイス化に関する研究

本研究は,センサ・アクチュエータ等を一体融合化した知能電子デバイスの設計・開発に資することを目的に,圧電効果を有する電子複合材料の感知・応答特性評価を数値シミュレーション・実験両面から行ったものである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.(1)交流電場下における両端固定傾斜機能圧電アクチュエータの非線形動的曲げ挙動を理論・実験両面から明らかにした.有限要素解析は,圧電層の分域壁移動を考慮して行い,たわみ・音圧及び内部応力に及ぼす交流電圧・傾斜組成分布の影響を解明した.また,音圧を測定し,解析結果と実験結果を比較・検討して,解析モデルの妥当性を検証した.(2)交流電場下における両端固定傾斜機能圧電トランスデューサを対象に,非線形動的曲げ・出力電圧挙動に関する有限要素解析(分域壁移動を考慮)・試験を行い,音圧・出力電圧及び内部電場・応力に及ぼす交流電圧・傾斜組成分布の影響を解明した.(3)片持ち傾斜機能圧電トランスデューサを対象に,交流電場・集中荷重による先端たわみ・出力電圧及び内部応力を有限要素解析(分域壁移動を考慮)し,非線形動的曲げ・出力電圧挙動を解明した.また,先端たわみ・出力電圧を測定し,解析結果と比較・考察した.2.(1)円環状き裂を有する圧電繊維複合材料の軸対称問題を取り上げ,き裂の電気弾性挙動を理論的に解明した.(2)1-3圧電コンポジットの電気力学場集中及び周波数特性に関する数値シミュレーション・実験を行い,静的・動的電場誘起の変位・内部応力に及ぼす角柱・円柱状圧電ロッド体積含有率の影響を解明した.本研究は,センサ・アクチュエータ等を一体融合化した知能電子デバイスの設計・開発に資することを目的に,圧電効果を有する電子複合材料の検知・判断・応答特性評価を数値シミュレーション・実験両面から行うものである.本年度は,圧電積層材料,傾斜機能圧電材料をモデル化し,材料内部・界面の構造等を考慮して電気力学解析を行い,機能特性に及ぼす複合構造・界面及び使用条件等の影響を解明した.また,電子複合材料の電気力学試験を行い,性能に及ぼす複合構造・界面特性及び使用条件等の影響を明らかにした.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.圧電板を金属板の上下両面に積層した三層パラレル型圧電積層片持ちはりを対象に,交流電場による曲げ試験および電気弾性・非弾性解析を行った.実験は,圧電積層片持ちはりの上層に電圧を印加して行い,最大たわみを測定した.また,分域壁移動を考慮した理論・有限要素解析を行い,実験結果に理論的検討を加えて電気弾性・非弾性挙動を明らかにした.2.(1)片持ち傾斜機能圧電アクチュエータを対象に,交流電場による曲げ試験および数値シミュレーションを行い,動的屈曲変位に及ぼす負荷電場・分域壁移動の影響を解明した.また,たわみの制御可能性を考察し,最大たわみ・内部応力分布と傾斜組成との関連についても検討を加えた.(2)周辺固定傾斜機能圧電アクチュエータを対象に,三次元電気弾性解析を行い,曲げ挙動に及ぼす負荷電場・傾斜組成分布の影響を明らかにした.本研究は,センサ・アクチュエータ等を一体融合化した知能電子デバイスの設計・開発に資することを目的に,圧電効果を有する電子複合材料の検知・判断・応答特性評価を数値シミュレーション・実験両面から行うものである.本年度は,傾斜機能圧電材料,圧電繊維複合材料をモデル化し,材料内部・界面の構造等を考慮して電気力学解析を行い,機能特性に及ぼす複合構造・界面及び使用条件等の影響を解明した.また,電子複合材料の電気力学試験を行い,性能についても同様に検討した.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.傾斜機能圧電センサ・アクチュエータを対象に,曲げ試験及び有限要素解析を行い,検知・応答特性に及ぼす電気力学的負荷・傾斜組成分布の影響を明らかにした.実験は,電気弾性特牲を傾斜化させた片持ち・両端固定圧電積層はりに交流電圧を印加し,たわみ・音圧測定を行った.また,集中荷重を負荷し,発生する電位も計測した.さらに,分域壁移動を考慮した有限要素解析により,実験結果に理論的検討を加え,非線形たわみ・音圧レベル・出力電位・内部応力分布と傾斜組成との関連についても考察した.2.(1)圧電繊維複合材料の検知・応答特性に及ぼす材料内部の構造・欠陥等の影響解明を目指し,圧電繊維を対象に,三次元き裂(円板状・円環状き裂等)の電気弾性挙動を理論解析し,エネルギー解放率・エネルギー密度等に及ぼす電場の影響を明らかにした.また,円環状き裂を有する圧電繊維複合材料の軸対称問題を取り上げ,き裂の電気弾性挙動を理論的に解明した.(2)圧電1-3コンポジットの検知・応答特1生に及ぼす複合構造・界面及び使用条件の影響解明を目指し,基礎的研究を進めている.本研究は,センサ・アクチュエータ等を一体融合化した知能電子デバイスの設計・開発に資することを目的に,圧電効果を有する電子複合材料の感知・応答特性評価を数値シミュレーション・実験両面から行ったものである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.(1)交流電場下における両端固定傾斜機能圧電アクチュエータの非線形動的曲げ挙動を理論・実験両面から明らかにした.有限要素解析は,圧電層の分域壁移動を考慮して行い,たわみ・音圧及び内部応力に及ぼす交流電圧・傾斜組成分布の影響を解明した.また,音圧を測定し,解析結果と実験結果を比較・検討して,解析モデルの妥当性を検証した.

(2)交流電場下における両端固定傾斜機能圧電トランスデューサを対象に,非線形動的曲げ・出力電圧挙動に関する有限要素解析(分域壁移動を考慮)・試験を行い,音圧・出力電圧及び内部電場・応力に及ぼす交流電圧・傾斜組成分布の影響を解明した.(3)片持ち傾斜機能圧電トランスデューサを対象に,交流電場・集中荷重による先端たわみ・出力電圧及び内部応力を有限要素解析(分域壁移動を考慮)し,非線形動的曲げ・出力電圧挙動を解明した.また,先端たわみ・出力電圧を測定し,解析結果と比較・考察した.2.(1)円環状き裂を有する圧電繊維複合材料の軸対称問題を取り上げ,き裂の電気弾性挙動を理論的に解明した.(2)1-3圧電コンポジットの電気力学場集中及び周波数特性に関する数値シミュレーション・実験を行い,静的・動的電場誘起の変位・内部応力に及ぼす角柱・円柱状圧電ロッド体積含有率の影響を解明した.
東日本大震災後の被災地仮設住宅在住高齢者を対象とした前向きコホート健康調査・研究

東日本大震災後の仮設在住の高齢者を対象に健康に関する前向きコホート調査を行った。フィールドは宮城県気仙沼市であり、半島・島嶼の唐桑・大島地区を調査し、同市の市街地区(旧気仙沼市)、本吉地区、県外の岩手県地区の3地域と比較した。岩手県地区は、元々市街地区の住民で、健康上問題の少ない群である可能性があり、身体機能が有意に優れていた。本吉地区ではうつ傾向がみられたが、農業従事者が多い背景がある。唐桑・大島地区では日常生活動作、栄養、うつやストレスといった項目で優れていた。この地域では住民間のつながりが強く、地域で高齢者を支えるシステム、すなわちソーシャルキャピタルが根付いていることが示唆された。本研究は3年間の前向きコホートであり、各年度にアンケート調査を行う。従ってその成果は第3回の調査をもって達成される。現在第1回のアンケート調査・認知症調査の横断的解析を行っており、仮設在住高齢者に喫緊の解決課題がないか検索中である。今のところ特に重大な事象は認めておらず、その結果を平成25年3月25日に気仙沼市に報告した。気仙沼市が設置した仮設住宅に住む65才以上の高齢者を対象とする本研究は、特に島嶼部に焦点を当てている。大島地区の地理的特徴としては、1.本土との交通手段はフェリーボート、2.主要産業は沿岸漁業で、特に養殖業が盛ん、3.代々受け継がれた家系が多い、などが挙げられる。第1回アンケート調査の結果から、大島地区を気仙沼市の他の地区と比較すると、ストレスの尺度であるK-6スコアが比較的低い(ストレスの少ない)結果となった。K-6スコアの6項目の返答を個別にみると、大島地区では多くの項目において、ストレスが少ない群(多数派)とストレスが強い群(少数派)の二峰性を示した。これは大島地区のみにみられた特徴である。この傾向を説明できるデータは現在得られていないが、ストレスが強い高齢者に何らかのイベントが起こる可能性があり、第2回以降の調査で明らかにしてゆきたい。大島地区の他の特徴としては、日常生活動作(ADL)において、手段的ADLはさほど他地域と違いはないが、社会的ADLにおいて、より活発な傾向がみられた。活動状況も良い傾向があり、また運動においても移動能力が優れている傾向であった。こういった島嶼部の優れた傾向の背景としては、自活の精神が要求される生活環境にあると推測される。第1回の分析では、地域ごとの比較(気仙沼市街地区、本吉地区、唐桑地区、大島地区、岩手地区)も行っている。多角的に検討しており、地域間の相違から介護予防に繋がるヒントが得られると考えている。本研究の中心となるのはアンケート調査である。特に重要なことは、高齢者の心身の状況を多面的に抽出できる質と量がアンケート項目に備わっていることである。そのため研究協力者間で協議を重ね、14ページ(A4サイズ)に渡るアンケート調査票を考案した。介護予防事業で用いられる基本チェックリストの他、日常生活動作、社会生活、うつ・アルコール依存、運動機能および転倒骨折リスク、サルコペニア(アンケート回収時に握力を測定する)等の項目を含む。また、第一回のアンケート調査で同意を得た高齢者が、その後の調査の母集団となって前向きコホート研究となるため、アンケート内容は高齢者でも抵抗なく研究に参加できる体裁となっている。本研究では1.アンケート調査による高齢者総合機能評価に加え、2.タッチパネルを用いた認知機能調査、3.集団検診のデータ収集、4.医療機関受診記録の収集を実施することにとし、研究計画書を作成した。これを以て東北大学倫理委員会に提出し、承認を得ることができた。認知機能の診断に用いる心理検査はMMSE等であるが、その結果は検査者や周囲の環境に大きく左右される。本研究では1.スクリーニングに重点を置きたい、2.検査条件を均一にしたいため、タッチパネルを用いいた検査機器を採用した。利点は、短時間で済むこと、ヘッドホンを用いているために被検者が集中して臨めることである。本研究は東北大学加齢医学研究所と気仙沼市との共同事業として運営されるため、市との連携内容について事務レベルで協議を重ねてきた。特に個人情報の取り扱いに関して詳細に検討した。その結果、協定書締結に至り(平成25年2月28日)、その直後より対象者全てに事前案内状が気仙沼市と東北大学の連盟で郵送され、続いて第一回アンケート調査が開始された。アンケートの回答を得た仮設地区から順次、タッチパネルを用いた認知症検査も実行している。【目的】仮設住宅在住高齢者の転居前の生活環境は様々である。宮城県気仙沼市の中心部では漁業を中心とした産業が盛んであった。遠洋からの水揚げを加工・保存する二次産業、それを卸売・流通させる三次産業が市街地に展開していた。

一方、気仙沼市南部の本吉町、北部の唐桑半島と気仙沼大島では沿岸漁業や養殖業といった一時産業が根付いていた。このような生活背景と長期化する仮設生活下の健康被害との関係を明らかにして疾病予防の手立てを考察する。【方法】気仙沼市が設置した仮設を地域別に、中心部の(a)市街地区、その近隣の(b)本吉地区、(c)唐桑・大島地区、(d)岩手県地区の4分類とした。これらの仮設に住むすべての高齢者2,150名に対してアンケート調査を行った。アンケート内容は高齢者の健康・生活機能を総合的に評価する内容とした。【結果】アンケートの回収率は73%であった。(a)(d)地区において一様にみられた現象は、体調不良、体重減少、喫煙量・アルコール摂取量の増加、睡眠障害、活動性の低下など多岐に渡った。心理的ストレスをK6にて評価した。対照群を欠くものの、一般的同世代高齢者に比べてスコアが高い傾向であった。地区別にみると(c)地区においてスコアが低い傾向で、ついて(b)(a)(d)地区の順であった。半島・島嶼の(c)地区では交通の利便性が低く、近隣相互の助け合いが浸透していた。ソーシャルキャピタルとも言うべきこの習慣が、仮設生活でも助け合いや見守りといった形で機能している様子が伺われた。【結語】仮設在住高齢者の健康・生活機能評価において、仮設設置の地区間で異なる傾向が一部の調査項目で観察された。さらに分析を進め、仮設ないし災害公営住宅在住高齢者のQOL維持向上を目指した介護予防プログラムの策定につなげる予定である。老年医学平成24年度の第1回アンケート調査及びタッチパネルを用いた認知症調査を秋頃には開始したかったが、調査が開始できたのは年が明けてからであった。その理由は、本調査が気仙沼市と共同で行う性格上、その協定締結に時間を要したからである。被災地の行政機関である気仙沼市が抱える多くの問題に対して、市職員の慢性的な人手不足があり、気仙沼市は東北大学加齢医学研究所との協議に時間を割けなかったからである。しかし市の担当職員は多忙の中、本調査の意義を理解され、多くの労を提供されて協定締結に至った。その後は順調に調査は進んでいる。第2回のアンケート調査・認知症調査を平成25年内に終え、現在その集計を行っている。本研究をスタートするにあたり、最も時間を要したのは、気仙沼市(以下、市)と東北大学加齢医学研究所との間で取り交わす協定書締結のための協議であった。市は本研究の重要性を深く理解され、実施に向けて協力していただけたが、被災した市では多大な仕事をかかえており、市職員の絶対数が不足しているとともに、議会期間中はその仕事に集中せざるを得ない状況であった。一方本研究は、市が保有する個人情報(仮設住宅に住む65才以上の高齢者の住所、健診のデータ、医療受診・介護のデータ等)を必要とし、市はその各担当部署において本研究内容を細かく精査する必要があった。以上の理由により多大な時間を要したが、最終的には平成25年2月28日付で、気仙沼市長と東北大学加齢医学研所長との間で協定書が結ばれた。
身体動作と空間意識の歴史的研究-わが国の住宅空間を通じて-

昨年度行った作業は、鎌倉前期の日記である『玉葉』『民経記』『猪熊関白記』などから経路に関する箇所を調べ(これは以前に調べたものも含む)、これを学生に依頼してデータベースに入力した。これによって完成した基本史料DBは1941例に及んだ。つぎに奈良国立文化財研究所所蔵の古記録マイクロフィルムを調査し、必要な指図などを含む『民経記』を複写し紙焼きした。このうち必要な部分は購入したスキャナーによってデータベースに取り込んだ。この詳細史料DBは809例に及んだ。データベースの作成作業は、12月から2月に及び、まだそれを十分に活用した成果を引き出すだけの時間がなかったが、収集した史料から得られた成果を幾つか記す。まず鎌倉前期の寝殿造住宅で玄関の役割を果たしてた中門廊について、主人と客人の経路を整理してみたところ、中門内沓脱・中門廊南妻戸・同北妻戸の3つの出入口が使い分けられ、その格付けが鎌倉時代に変化したこと、その結果、室町時代の主殿のアプローチ形式ができたこと、出入口の使い分けに住宅内部の内方と外方という領域概念がつよく影響していたことなどが明らかになった。その成果については、とりあえず今年度の日本建築学会大会で発表するため、現在梗概を完成させたところであるが、引き続き検討を進めて、本年度中に論文報告集に投稿する予定である。今後は、中門廊以外の出入口を解明するとともに、内部での経路の変化を分析し、部屋が増加して書院造が形成されていく過程を検討したいと考えている。その際には、新たに武家住宅も考察対象に加えたいとも考えている。
熱帯地域における保護区の生物多様性保全に関する研究

インドネシア西ジャワ州の保護区で主に移入種の問題を研究した。30種余の移入種が出現したが、草本層ではClidemia hirta, Eupatoriumspp、高木層ではMaesopsis eminiiが多く増加が懸念された。場所によってキナノキとチークも拡大していた。自然林再生のため植栽されるSchimawallichiiは西ジャワの調査地間で遺伝的類似性が高く、植林が遺伝子組成を撹乱する可能性は低いと考えられた。マレーシア・サバ州のクロッカーレンジ、キナバル国立公園、インドネシア・ジャワ島のパンガンダラン保護区、ハリムン-サラック国立公園、ゲデ-パンゲランゴ国立公園における侵入種の分布状況を道路や登山道に沿って調査した。サバでは低地部はAcacia mangium、山地部ではClidemiahirta,パンガンダランはチーク、ゲデ-パンゲランゴはBrugmansiaやCestrum、ハリムン-サラックではCalliandra calothyrsus等が多く侵入し、同じ熱帯でも侵入種の組成が大きく異なり、地域により問題となる種が違うことが分かった。原生林内への侵入状況を、キナバル国立公園の異なる標高と地質の原生林に16年前に設定した多数の永久調査区において調査したが、侵入種の分布拡大は認められなかった。Calliandraの除去実験をハリムンで行ってきたが、地上部だけの刈り取りでは効果が薄く、地下部の掘り取りが必要なこと、またCalliandraを取り除いても、埋土種子がほとんどなく種子の移入も稀なので、一部の先駆種以外は自然植生の構成種が容易には侵入しないことが分かった。分布拡大戦略を探るため,調査対象分類群とその近縁在来種について集団内変異を解析した。Melastomaでは,立地条件や遷移段階により集団内の遺伝的多様性に較差がある可能性が示唆され,また花形態の多様性の地域的な差異が見出された。Brugmansia,Calliandraについても同様の比較解析を念頭に置いた標本試料の採取を行った。昨年度はハリムン-サラック山国立公園侵入種分布状況の調査を行ったが、隣にあるゲデーパンゲランゴ山国立公園でも同様の調査を行った。その結果、地域によって侵入種の組成が異なること、低標高ほど侵入種数が多いこと、公園境界付近に侵入種が多く内部に行くにつれて減少しており、現在も侵入種が増えていると予想された。ハリムン-サラック山国立公園やゲデーパンゲランゴ山国立公園では自然再生事業のために自生種を使って植林活動が活発に行われようとしている。それは自然林再生に貢献するだろうが、負の影響として本来の遺伝子組成を撹乱する心配がある。そこで植林にもっともよく使われるイジュ(Schima wallichii)数百個体から葉のサンプルを採集し、遺伝的多様性の解析を行うためにDNAの抽出を進め、今後解析をする。ジャワ島西部のパンガンダラン保護区は500haほどの面積を持ちジャワ島では小島が陸繋砂州(トンボロ)によってジャワ本島に繋がった岬であるので細い砂州以外からは外来種が侵入しがたい地形をしており、侵入種の研究に適している。砂州の根元付近に植林されジャワ島に自生しないチーク(Tectona grandis)が、どのように自然林の中に侵入しつつあるかを調査した。その結果植林からの距離だけでなくチークは陽樹なので立地が開けているかが、チーク侵入に影響していた。またチークの侵入が在来種の分布に影響していた。過去の侵入種の分布拡大を明らかにするために、ハーバード大に所蔵されている標本を検索し、文献による調査を行った。ハリムン-サラック山国立公園で昨年度に引き続き侵入種の分布状況の調査を行うと同時に、地域によって侵入種の種組成や分布拡大状況が大きく異なることがこれまでの調査で分かってきたので、ハリムン-サラック山国立公園の隣にあるゲデーパンゲランゴ国立公園と、西スマトラ州のパダン周辺の保護区でも同様の調査を行った。その結果西スマトラ州のほうで移入種が少ない傾向があることがわかった。昨年採集したDNAサンプルの解析を鹿児島大学で進めた。マラリアの治療薬のキニーネの原材料として有名な南米原産のキナノキは世界各地の熱帯に植えられてきた。しかし第二次世界大戦後にはキニーネが化学合成されるようになったので、放置され分布を広げている問題が生じ、世界の有害移入種百種にも指定されている。インドネシアでも西ジャワで植栽されたものが放置されて分布を拡大している。その状況をゲデーパンゲランゴ国立公園とバンドン近くの保護区で調査した。著しく自生種の生育を阻害しているほどではないが、部分的にはかなり密な集団を作り自生種の生育を阻害していることが分かった。ジャワ島西部のパンガンダラン保護区では、隣接地域に植栽されたチークが保護区内に侵入している状況を調べたが、チークが陽樹なので保護区内の草地への侵入が著しいことがわかった。ゲデーパンゲランゴ

国立公園に隣接するチボダス植物園の植物生態部門の研究員であるMutaqien Zaenal氏を鹿児島大に招へいして、今まで得たデータの解析を行い、3月の日本生態学会で発表した。インドネシア西ジャワ州の山地では、18世紀後半から20世紀前半にかけて抗マラリア薬であるキニーネの材料となる南米原産のキナノキの世界一の産地であったが、第二次世界大戦後工業的に生産されるようになってから放置され、ゲデ・パンゲランゴ国立公園などの自然林にも侵入して問題になってきた。その分布拡大過程を詳しく調べるために一つの放置キナ園からの拡散状況の調査を行った。全体的にはキナ園から距離が遠ざかるほど個体数は減るが、立地によって侵入個体数の変化が大きく、その場所の光条件、水分条件なども大きく影響していると考えられた。11月初旬には約1週間、インドネシアの保護区の状況について詳しい植物生態学の研究者をバンドン工科大学とボゴール農科大学から各1名鹿児島大学に招へいし、データの取りまとめについて議論した。インドネシアの標本は同国のボゴール植物園に多く収蔵されているが、旧イギリスの植民地であったマレーシアやシンガポールの標本はシンガポール植物園に多い。マレーシア地域とインドネシア地域ではしばしば種名の不一致なども問題があるので、シンガポール植物園の標本館に1週間滞在し、移入種やクワ科植物の標本を検索し、マレー半島地域での分布や、インドネシア標本との相互参照を行った。。3月の日本生態学会では今までの研究成果を発表した。宮本は昨年までに得た材料のDNAの分析を継続して行うほか、投稿論文の準備をした。およそ予定したように現地調査も進んでおり、データ解析も進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度が最終年度なので、本科研費の範囲の仕事としてはデータのまとめを中心にして進めていく。ただし、23年度には少し西スマトラ州を調べたが、今まで行ってきたジャワ島とは異なる状況にあることが分かってきたので、地域によってさまざまな状況にある。科研費終了後の研究の発展につなげられるような調査も加えていく。
生体の温熱感受性の修飾因子に関する細胞から個体までの総合的研究

本研究課題:生体の温熱感受性の修飾因子に関する細胞から個体までの総合的研究の特色は班員構成にみられ、環境生理学者8名、放射線基礎生物学者3名、分子生物学者2名、および神経生理学者3名から成り、これら各分野の第一人者達が学際的研究を展開している点に求められよう。結果を総合すると:1.温熱感受性および温熱耐性からみた細胞活性や機能に関する重要な知見が体温調節、発熱、発汗、免疫、内分泌、細胞-分子生物学の各研究レベルで解析報告された。2.体温調節反応の設定点(set-point)やその反応閾値の修飾因子として多くのニューロ・ペプタイド-例えば、ニューロテンシン、ボンベシン、ニューロ・ペプタイド.Y、カリシトニン-遺伝因子関連ペプタイド(CGRP)-の作用機序が環境生理学によって発表され暑熱寒冷順化機序解明に一助となった。3.温熱感受性や温熱耐性は上記のニューロペプタイドによって修飾されるのみならず各種のサイトカイン、例えばインターロイキンIL-1αβ、熱ショック蛋白(HSP70,47)や熱ショック蛋白の誘導を抑制するケルセチン(Quercetin)やさらに抗利尿ホルモン(ADH)外因性発熱物質のリポ多糖体(LPS)などによっても修飾を受ける事ががんの温熱療法に関するハイパーサーミア分野や分子生物学分野の研究者から報告され発熱現象のnegative feed back system導入の妥当性を証明できた。平成4年度の本研究課題の研究発表会を平成4年12月15-16両日に開催しテーマにつき発表・討議が行われた。すなわち,小坂:『冬眠動物の低体温時の耐寒性の解析』,黒島:『寒冷による褐色脂肪組織におけるインスリン動態』,土居:『低酸素,虚血時の細胞内pH,エネルギー代謝の変動』,入来:『アンギオテンシンII脳室内投与によって引き起こされる体温及び循環動態の変化について』,永坂:『選択的脳冷却機構と姿勢変換』,加納:『薬剤の細胞温熱感受性に及ぼす影響』,小川:『睡眠時の暑熱負荷に対する発汗の動的応答』,大塚:『哺乳動物細胞におけるhsp70およびhsp40の分子シャペロン機能』,森本:『頸下浸水運動時の体液応慶答』,永田:『HSP47の遺伝子構造とスプライシング』,彼末:LHRHの体温調節性皮膚血管運動反応への影響』,堀清:『運動時の体温調節に及ぼす風の影響』,村上:『脳内ニューロペプタイドとサイトカイン,堀哲:『サイトカインの中枢神経作用』,奥村:『アルカロイドによる熱耐性誘発の抑制』,清原:視床下部温度感受性ニューロンのイオン機構』,山下:『炎症性サイトカインと甲状腺細胞機能の変化』以上。本研究課題は平成5・6年両年度も継続研究されるが、今後の研究の進展と成果の発表に万全を期す所存である。前年度に継続し、生体の温熱感受性の修飾因子に関する細胞から個体までの総合的研究を温熱生理学者(11名)とがん治療のためのハイパーサーミア研究者(4名)、細胞生理学者(1名)の協同・合議によって各自以下の研究課題の総合研究Aを推進している。本年度は、第71回日本生理学会が香川医科大学高松にて3月24日から開催される事もあり温熱生理学者の大半が出席し、懇談は可能である。よって長崎における研究発表は割愛し、分配研究費は班員各位の資料収集などに充当した。班員各位から報告書は、すでに得ており近々小冊子を作成の予定。(1)脂肪細胞insulin結合におよぼす寒冷暴露の影響(黒島)(2)心筋細胞膜およびミトコンドリア膜の酸素拡散係数の温度依存生(土居)(3)アンギオテンシンII脳内微量投与によって引き起こされる体温調節反応について(入来)(4)暑熱負荷時の導出静脈血流動態と姿勢によるその変化(永坂)(5)ヒト癌細胞株の温熱感受性と癌遺伝子について(加納)(6)-周期的宛赤外線照射に対する睡眠時の発汗反応-(小川)(7)熱ショック蛋白質による細胞の防御機構(大塚)

(8)運動時の水分摂取と体温(森本)(9)熱ショック応答と熱ショック蛋白質(永田)(10)ふるえの調節における視束前野と後視床下部の役割(彼末)(11)高温環境下における運動時の体温調節機能に及ぼす風の影響(堀(清))(12)細胞レベルの熱感受性の修飾因子(奥村)(13)ナチュラルキラー細胞活性に対する体温の影響(堀(哲))(14)培養細胞を使った温度受容機構の解析(清原)(15)サイトカインの甲状腺系への影響(山下)(16)『生体の温熱感受性の修飾因子に関する細胞から個体までの総合的研究』及び本研究の総括(小坂)本年度の研究成果は最終年度(平成6年度)に向けての基礎資料であり、前年度の研究成果を更に深めたものと確信し、本研究課題の所期の目的を達成しつつある。本研究課題:生体の温熱感受性の修飾因子に関する細胞から個体までの総合的研究の特色は班員構成にみられ、環境生理学者8名、放射線基礎生物学者3名、分子生物学者2名、および神経生理学者3名から成り、これら各分野の第一人者達が学術的研究を展開している点に求められよう。結果を総合すると:1.温熱感受性および温熱耐性からみた細胞活性や機能に関する重要な知見が体温調節、発熱、発汗、免疫、内分泌、細胞-分子生物学の各研究レベルで解析報告された。2.体温調節反応の設定点(set-point)やその反応閾値の修飾因子として多くのニューロ・ペプタイド-例えば、ミューロテンシン、ボンベシン、ニューロ・ペプタイド.Y、カリシトニン-遺伝子関連ペプタイド(CGRP)-の作用機序が環境生理学によって発表され暑熱寒冷順化機序解明に一助となった。3.温熱感受性や温熱耐性は上記のニューロペプチドによって修飾されるのみならず各種のサイトカイン、例えばインターロイキンIL-1αβ、熱ショック蛋白(HSP70,47)や熱ショック蛋白の誘導を抑制するケルセチン(Quercetin)やさらに抗利尿ホルモン(ADH)外因性発熱物質のリポ多糖体(LPS)などによっても修飾を受ける事ががんの温熱療法に関するハイパーサーミア分野や分子生物学分野の研究者から報告され発熱現象のnegative feed back system導入の妥当性を証明できた。
精神分裂病と非定型精神病の画像診断学的研究

頭部CT所見、CTdensity及び^<123>IーIMPを使用したSPECT所見の比較により、定型分裂病と非定型精神病との間に脳の形態的・機能的な相違が存在することが示唆された。即ち、分裂病では大脳縦裂、側脳室や第3脳室、それにシルビウス裂で顕著な拡大を示したが、非定型精神病ではシルビウス裂とりわけ右側に著しい所見を認めた。CTdensityでは、分裂病のある一群に前頭葉の特異な所見を認めた。さらに^<123>IーIMPを使用したSPECTの初期画像では、分裂病で左右の前頭領域の有意の集積低下が認められ、非定型精神病では基底核部に有意の集積低下を認めた。また遅延画像でも、分裂病では前頭部に限らず、左後頭領域や基底核部に有意の集積低下が認められたが、非定型精神病ではほとんどの部位で対照群より集積低下を認めるものの有意の差は認められなかった。またCT所見に基づくクラスタ-分析による分類からも、定型分裂病と非定型精神病とは明かに異なったグル-プ化の傾向を認めた。即ち、主として脳室拡大を示すグル-プは定型分裂病から構成され、大脳縦裂の開大を示す一群と左シルビウス裂の開大を示す一群に分けられた。右シルビウス裂の開大が主たる所見を示すグル-プには非定型精神病の一群が属し、顕著な家族負因が認められることが特徴的であった。しかし、定型分裂病にはろ非定型精神病にしろ、CT所見が顕著な異常を示さないものも少なからず認められ、それぞれの疾患がなお均質であるとは言えず、さらにいくつかの病型に分類される可能性が示唆された。これらの結果、遺伝負因が強く認められる非定型精神病では、脳基底核部での機能的障害が最も疑われ、疾患の経過により右シルビウス裂の開大を示す可能性が考えられた。本研究の成果は、平成3年6月に行われる第5回世界生物学的精神医学会(フィレンチェ)の、分裂病性疾患の異種性に関するシンポジウムにおいて林が発表する。我々は68名の幻覚妄想を有する内因性精神病患者を、精神分裂病と非定型精神病とに分類してそれぞれのCT所見を検討し、正常対照群と比較して次のごとき結論を得た。即ち、1)精神分裂病と非定型精神病とは、それぞれ対照群と有意のCT所見を示す。2)これらの内因性精神病はCT所見の相関行列の分析からVBR型、大脳縦列型、右側頭葉型の3型に分類される。3)CT所見のクラスタ-分析による検討により、分裂病群は著しい脳室拡大を特徴とし、非定型精神病は右シルビウス裂の開大所見を主たる所見とする。4)バラフレニ-群は非定型精神病群と類似のCT所見を示す。これらの研究結果は、我々の研究グル-プの林が「非定型精神病のCT所見-多変量解析による検討」の題で、論文として発表した。次に、これらの症例の中の23例でCT-densityを測定したところ、精神分裂病と非定型精神病とはいずれも対照群と有意な差を認めなかったが、上記のクラスタ-分析による研究で示された亜型分類の中で、脳室拡大が顕著な一群には前頭葉に有意の高CT-densityを認めた。

これらの所見は、我々が予測していたように、非定型精神病といわゆる「精神分裂病」とは病因的に区分され、それぞれの疾患はさらにいくつかの疾患群に類別される可能性を示唆している。我々はさらにIMP-SPECTによる研究を行っている。しかし、内因性精神病の症例は徐々に増えているもののなお数は少なく、正常対照群との比較による分析は平成2年度に行う予定である。前年度に既に報告したように、頭部CT所見及びCTdensityの比較から、定型分裂病と非定型精神病との間に脳の形態的な相違が存在することが示唆されました。またCT所見に基づく多変量解析による分類からも、定型分裂病と非定型精神病とは明かに異なったグル-プ化の傾向が存在することを認めました。即ち、主として脳室拡大を示すグル-プは定型分裂病から構成され、大脳縦裂の開大を示す一群と左シルビウス裂の開大を示す一群に分けられました。右シルビウス裂の開大が主たる所見を示すグル-プには非定型精神病の一群が属し、顕著な家族負因が認められることとこの所見は罹病期間と相関傾向を示すことが特徴的でした。しかし、定型分裂病にしろ非定型精神病にしろ、CT所見が顕著な異常を示さないものも少なからず認められ、それぞれの疾患がなお均質であるとは言いえず、さらにいくつかの病型に分類される可能性が示唆されました。我々はさらに^<123>IーIMPを使用したSPECTによる局所脳血流の研究を行いました。初期画像において、精神分裂病では、左右の前頭葉で対照群に対し有意の集積低下が認められ、非定型精神病では前頭葉に所見を認めず、右基底核部に有意の集積低下を認めました。また遅延画像では、精神分裂病で前頭葉に限らず、後頭部や基底核にも正常対照群と較べて有意の集積低下が認められました。しかし、非定型精神病ではほとんどの部位で対照群より集積低下を認めるものの有意の差は見られませんでした。これらの結果、分裂病では前頭葉を主に側頭葉などの広範な器質的変化が示唆されるのに対し、非定型精神病では脳基底核部での機能的障害が最も疑われるように思われました。本研究の成果は、平成3年6月に行われる第5回世界生物学的精神医学会(フイレンチェ)で、分裂病性疾患の異種性に関するシンポジウムにおいて、林が発表する予定である。