hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NASH発症予防における希少糖Ｄ－アロースの投与効果および栄養療法の探索研究

STAMマウスを用い、Dーアロース及びビタミンE投与によるNASH発症予防効果の作用機序の解明を試みた。さらに、これまで投与効果を示してきたDーアロース、ビタミンE、ロイシンやイソロイシンについて、同時投与による併用効果を検討した。作用機序の解明では、網羅的な代謝関連遺伝子解析を試みた結果、Serum Amyloid A1の遺伝子発現量が大きく変化し、Dーアロース投与による影響が観察された。一方、各種栄養素の併用効果は観察されなかった。加えて、直近の結果では、STAMマウスは発症程度が安定せず、また死亡個体も散見するなど、モデル作製に問題があり、これを解決したうえで再検討すべき結論された。1)生活習慣病に特化したDNAマイクロアレイ、すなわち代謝関連遺伝子を中心に搭載したカスタムチップを用いて、NASHの発症に伴う代謝関連遺伝子の経時的変化を明らかにすること、ならびにD-アロース(DA)投与及び日常的な摂取量におけるビタミンE投与のNASH発症予防に対する効果を遺伝子レベルで評価した。DNAマイクロアレイ(各群n=3)での遺伝子の発現量に及ぼす影響をクラスター解析にて検討した。遺伝子検討項目はn=3の平均値を用いた代謝および炎症関連遺伝子のみで作成した場合で、ややDAで改善傾向が見える結果になっていたが、各遺伝子毎の解析ではDA投与の発現変動はNormalよりも病態モデル寄りと考えられた。すなわち、遺伝子発現レベルにおいては実際に表現型と症状の改善傾向の一致が得られないと判断された。理由として、表現型への影響ほど、遺伝子に大きな影響を与えない。もしくは、DA投与のみで全体的な発現変動を示す大きな遺伝子変動はなく、特定の鍵となる遺伝子がある可能性も考えられる。今後は、個々の遺伝子発現に及ぼす影響を観察し、必要に応じてリアルタイム-PCRなどの定量分析を行って、詳細な解析を進めて行きたい。2)発症予防を検討するための栄養成分として、希少糖D-アロース(DA)及び食品中の抗酸化成分であるビタミンE、さらには分岐鎖アミノ酸に着目して、同時投与の効果を検証した。本研究では生活習慣病の予防のため、日常的な摂取を考慮した投与量を設定し、効果検証を行った。しかし、本年度から動物飼育室を変更したため、再現性のないデータが得られた。その理由に以前の飼育室の違い、すなわち飼育環境もしくは飲料水、さらにはモデル作製に使用した薬物の変更(メーカーが異なる)の影響が考えられ、これを現在検討中である。可能性としては飲料水が異なり、また使用薬物の違いが示唆されている。NASH病態モデルであるSTAMマウスを用いた研究において、希少糖D-アロースは脂肪肝の抑制さらには肝機能障害も抑制する効果を見出した。このことからD-アロースはNASHの発症を予防する効果が期待された。しかし、このD-アロースの作用機序は活性酸素の産生抑制に起因すると推測されるものの、その詳細は不明である。そこで、本年度ではDNAマイクロアレイ解析法を用いた遺伝子レベルでの機序解明を目指した。炎症に関わる遺伝子として、Serum Amyloid A1(Saa1)の発現量が約3分の1にまで、Serum Amyloid A2(Saa2)では、コントロール群の約2分の1にまで、ともに著しく減少していた。ヒトでは炎症マーカーとしてCRP-1が定常的に測定されているが、マウス/ラットでは測定できない。今回の結果からNASHの炎症状態はSaaの測定にて鋭敏に評価できる指標となる可能性が示唆されたことから、今後Saaの血中濃度測定にて試験物質の抗炎症効果を評価していきたい。加えて、D-アロース投与の効果の再現性を確認するとともに、有効性を示す投与量に関する検討を実施した。しかし、D-アロース投与群の2群とも多飲・多尿の傾向が見られ、またケージ内の環境は劣悪で、NASH病態は極めて重篤であった。結果として、D-アロース投与の効果は観察されず、D-アロース投与のNASH発症抑制の効果の再現性ならびに適切な投与量も見出せなかった。明確な改善策は確定できないものの、何らかの改善策を踏まえで、今後再検討すべきと考える。さらに最近ではあるが、NASH病態モデル(STAMマウス)の発症が安定しないとの結果が発生しており、安定的な作製方法に向けた改善、もしくは別のモデル作製法につき、検討の必要性を感じている。ただし、適切な投与量及び効果の再現性につき、検討したところ、NASH病態モデル(STAMマウス)の発症が安定しないとの結果が発生している。モデルの作製法につき再検討の必要性を感じている。陽性対照としてフルクトオリゴ糖(FOS)を投与したSTAMマウス群(FOS群)を設定した。その結果、FOSは血漿中のGLP-1濃度や門脈血漿中の短鎖脂肪酸濃度を高める効果が示唆され、このことからNASHの予防効果が期待された。従って、STAMマウスはこれらの指標を用いることで投与物質の有効性が評価できる可能性が見出された。その他の指標として、腸内菌叢の改善結果も含めてFOS投与群は幾つかの指標にて好ましい結果が得られたものの、発症予防効果は見出されていない。

すなわち、STAMマウス試験にて、FOS群を設定することで興味ある指標は見出されたものの、主として検討したSTAMマウスの病態モデルの再評価では、例えば直近1,2年間でのSTAMマウス群(コントロール群)の血清生化学検査値や肝臓中の中性脂肪含量のデータでは、過去に実施したコントロール群と同様な結果(再現性)が得られていないこと、さらに飼育途中に死亡する個体が比較的多く散見していることなどから、NASH発症が安定していないことが再確認された。以上の理由から、本実験にて使用しているSTAMマウスは極めて基本的な部分で、作製方法に問題があったと考えている。今後は、より個体差の少ないモデルの作製法を再検討すべきであり、以下の2点につき、再検討をすべきと判断した。すなわち、1モデル作製時の環境はマウスを極めて安静化した状態にて飼育すること、2TSODマウスなど、他のNASH病態モデルを用いること、を今後の検討課題とし、特に2については作製法や発症程度の検討を開始した。なお、本研究の主題テーマ(D-アロースの投与効果)は投与物質の影響がより明確に検出できるような、かつ安定的に発症するモデルにて再検討して、結論したい。STAMマウスを用い、Dーアロース及びビタミンE投与によるNASH発症予防効果の作用機序の解明を試みた。さらに、これまで投与効果を示してきたDーアロース、ビタミンE、ロイシンやイソロイシンについて、同時投与による併用効果を検討した。作用機序の解明では、網羅的な代謝関連遺伝子解析を試みた結果、Serum Amyloid A1の遺伝子発現量が大きく変化し、Dーアロース投与による影響が観察された。一方、各種栄養素の併用効果は観察されなかった。加えて、直近の結果では、STAMマウスは発症程度が安定せず、また死亡個体も散見するなど、モデル作製に問題があり、これを解決したうえで再検討すべき結論された。本年度より、新設備である動物飼育室を使用して、実験を実施した。その結果、再現性ある結果が得られていなかったことから、その理由の探索に1年間を費やした。しかし、以前実施した肝臓サンプルがあったため、前倒しにて、肝臓組織中の遺伝子を抽出し、DNAマイクロアレイを実施した。結果の詳細な解析を現在、進めているところである。今後は肝炎研究を継続するものの、D-アロースの限定することなく、糖質摂取が肝炎に及ぼす影響を検討することとする。すなわち、フルクトースもしくシュクロース(甘味料)の継続的な経口摂取が脂肪肝もしくは肝炎を発症するとの懸念を検証する目的で、かつ本研究室のこれまでの手法を活用して、検討することとする。加えて、昨年度の検討課題であり、今後ともNASH研究を進捗させるため、安定的なモデル作製に向けた改良(STAMマウス)及び新規なモデルの作製法(フルクトース負荷ラット)を検討する予定である。栄養学再現性の確認はほぼ見通しがついたため、今後、有効成分の同時投与による影響、DNAマイクロアレイの結果に基づいたPCR解析、DA投与によるグルコースの取込みに及ぼす影響を検討する予定である。昨年度は大型の分析委託費が発生しし、そのため前倒し支払請求を行なったが、僅かではあるが、その一部が残金として残った。実験に使用する動物代などに充当する予定である。
人工衛星データによる陸域での熱収支モデルの開発

人工衛星の熱赤外バンドを用いて陸域における熱収支の解明、モニタリングを行うために、熱収支モデルの開発をおこなってきた。前年度までに得られた成果は、日射量、気温、地表面温度の関係について、コンクリート、アスファルト、土壌、草地、に対しては、実験値をモデルでよく再現できた。しかし、木については、モデルではデータを説明しきれなかった。本年度は、1)熱収支モデルを実際に衛星データに適用していく場合不可欠である放射率を、代表的な地表面被覆物、コンクリート、アスファルト、土壌、草地、葉について測定した。このデータは今後衛星データへ適用していく場合の基礎データとなるものである。2)熱収支のモデル計算がほぼできた非植生部分に対して、衛星データ(LANDSAT/TM)の輝度温度の再校正、地表面温度の推定、1日の最高の値の顕熱、地中伝導熱、潜熱の推定を行なった。3)熱収支モデルに関しては、木、すなわち植生に関してモデルの改良を行なった。また、森林内で樹冠に近い部分の葉温と、森林内部の葉温、気温、気象データの測定を行なった。森林内部の葉の量を考慮した過程とモデルに組み込み、実験データをどの程度再現できるかを調べた。しかしながら太陽放射に関する項について、森林に入射する太陽放射の約6%のエネルギー分を再現するができなかった。今回導入したパラメータ以外にも森林内でエネルギーが消費されていると考えられる。そこで、乱流等について検討するため風速データに関しても調べてみた。この日の風速は最大でも3m/sであり、気温の高度分布からも大気が不安定で強い乱流が起こる条件ではなかった。今後、植生に関するモデルをさらに改良し、植生部分に関しても衛星データに適用できるように発展させていきたい。衛星データを用いて熱収支モニタリングを行なうために、1)地表面近傍における熱収支モデルの開発を行ない、2)そのモデルの衛星データへの適用を試みた。地表面近傍における熱収支モデルでは、気温、地表面温度、太陽放射量との関係を求めた。この関係を求めるにあたり、必要な物理量である、1)地表面のエネルギーを直接大気へと輸送するため都市環境で重要となる顕然輸送量、2)地表面のエネルギーを蒸散により奪い取り上空で解放される蒸散量(蒸散量は、植生地環境を決める重要なパラメータである)3)地中にエネルギーを貯める地中伝導熱、等も、このモデルを適用して得られる成果物である。地表面近傍における熱収支モデルを開発するために、これまでに、地表面温度、気温、湿度、風速等を数種類の地表面被覆物上(コンクリート、アスファルト、土壌、草地、木)で1時間毎24時間の測定を行なったきた。本年度は、長期的変動を把握するために、奈良女子大学屋上(コンクリートに樹脂コーティング)に、地表面温度、気温、湿度を測定するロガーを設置した。これらの測定データを用いて、地表面近傍における熱収支モデルに適用した。コンクリート、アスファルト、土壌、草地に対しては、実験データとモデルからの期待値はほぼ誤差の範囲で一致した。このモデルを用いて、地表面温度を用いて逆算した気温、気温を用いて逆算した地表面温度も、誤差の範囲で測定データを再現できた。木に対してはモデルでデータを再現できなかった理由は、実験で測定した木の樹冠内の気温と表面温度は、モデルで定義された量と異なっていたためと考えられる。今後、木における実験方法、蒸散効率の推定方法等を改良していく必要がある。衛星データへの適用に関して、本年度は、衛星データから地表面温度を求め、顕熱輸送量の推定を試みた。今後、地中伝導熱、蒸散量、気温等を求めるアルゴリズムの開発を進める予定である。
ヒューマン・グローバリゼーションにおける教育環境整備と支援体制の構築に関する研究

日本国内に暮らす外国人の不就学の課題解決を目的とした支援体制の構築をめざし、(1)全国の都道府県および政令都市の計60教育委員会を対象にした公立高校における外国人生徒及び岐阜県の公立高校を対象にした外国人生徒に関する実態、(2)ブラジル学校における日本の学校健診手法の適用可能性の検討、(3)無国籍状態にある子どもの就学保障の在り方、の3つの調査を実施した。各調査別に報告書を作成し、関係自治体をはじめ、NPO、外国人学校等の各関係者と広く研究成果を共有し、研究成果の社会還元にも努めた。23年度に行う教育行政施策の実態を明らかにするための質問紙作成のため22年度は、(1)外国人集住地域における外国人住民に対する教育行政施策の整理、(2)外国人学校が果たす役割の検証、(3)国境を越えて移動する外国人の子どもの現状把握、の3点を実施した。以下、上記の番号順に具体的内容と研究成果について記述する。(1)については、外国人集住都市会議参加都市である岐阜県可児市と愛知県小牧市を対象にしたケーススタディを行い、調査結果については各市における多文化共生推進プラン検討時の基礎資料として活用し、年度末には多文化共生推進プラン策定と繋がった。(2)については、(1)の地域において最も外国人登録者数の多いブラジル人が通う国内最大数となったブラジル学校について課題整理を行った。その結果、学校保健の対象でないブラジル学校において子どもの健康を守る仕組みづくりの緊急性が明確となった。そのため、岐阜県内の中濃地域に所在するブラジル学校をパイロットとし、岐阜県および美濃加茂市の協力を得て、ブラジル学校における健康診断の方法と健康診断問診票等の開発、他校で応用可能な学校健診の手法を目的とした研究を実施した(なお、本研究については、23年3月8日のNHKニュースにて報道されたほか、2011年3月9日岐阜新聞、3月10日中日新聞に掲載された)。(3)については、日本から帰国した子どもと家族を対象にした現地調査および資料収集のため、9月2日から20日までの間、ペルーを訪問した。その結果、移動する子どもにおいての無国籍状態に置かれた実態が明らかになった。そのため、無国籍の課題に取り組む国連難民高等弁務官(UNHCR)駐日事務所の協力を得て、「無国籍状態の子どもの人権のゆくえ-成育・教育保障を考える」と題して22年12月18日に本学(愛知淑徳大学)にてシンポジウムを開催し、そのなかで本研究成果について発表した。ヒューマン・グローバリゼーションのもとで日本国内に暮らす外国人の子どもを研究対象とし、不就学課題解決を目的とした支援体制を構築のための方法論を明らかにするため、以下の研究に取り組んだ。1点目が、全国の都道府県および政令都市の計60教育委員会を対象にした公立高校における外国人生徒に関する実態の把握である。その結果、外国人生徒を対象にした入学者選抜および入試特別措置、外国人学校中学部卒業者にかかわる日本の公立高校入学者選抜出願資格の扱い等は、自治体により大きく異なる実態が明らかになった。特に、外国人生徒の在籍状況を把握した自治体は少ないことから、外国人生徒の教育体制が構築されていない実態も明らかになった。2点目が、パイロット地域として岐阜県の公立高校を対象にした外国人生徒に関する実態の把握である。平成24年度入学者について入試特別措置が実施されている11校と、外国人コミュニティの情報による外国人生徒が多く在籍する7校の計18校を対象に調査を行った結果、外国人生徒を対象にした入学者選抜および入試特別措置が有る自治体の公立高校においても、外国人生徒の在籍状況や卒業後の状況などの外国人生徒の実態把握の在り方をはじめ、外国人生徒の対応や施策などが異なる実態が明らかになった。3点目が、ブラジル学校における日本の学校健診手法の適用可能性の検討である。23年度は昨年度の研究成果を応用し、他地域でも応用可能な学校健診の手法とその在り方について実践的研究を行った(本年度は愛知県にある伯人学校イーエーエス豊橋校)。その結果、健診を受けた子どもの保護者の99%が「検査費用を自己負担しても学校健診実施を希望する」と回答し、健診を実施した教職員全員が「継続を希望する」と回答した。以上から、残された課題はあるものの、それらを差し引いても、ブラジル学校において日本の学校健診モデルの適応は十分可能であると考えられた。以上の調査研究別に報告書を作成し、自治体をはじめ、NPO、外国人学校等の各関係者などと広く研究成果を共有し、研究成果の社会還元にも努めた。
近接場熱輻射の帯域制御手法の確立と熱光発電への展開

本研究では、高温物体と受光素子を近接させた際に生じる近接場熱輻射に着目し、フォトニック結晶を活用することで所望の帯域のみで黒体輻射限界を超える熱輻射を引き出す技術を確立し、高出力・高効率な熱光発電への展開の基礎を築くことを目的とする。昨年度は、フォトニック結晶を導入した光源から生じる近接場熱輻射スペクトルの一般的な解析手法を確立し、具体的な光源・受光素子の設計を行うとともに、設計した受光素子(Si中間基板上InGaAs太陽電池)の試作を行った。今年度は、はじめに、近接場熱輻射制御のより体系的な理論構築を目指し、昨年度に確立した解析手法を発展させ、光源に2次元フォトニック結晶を導入した場合の近接場熱輻射スペクトル解析を行った。その結果、フラットバンドを有する2次元フォトニック結晶においては、波長選択的に黒体限界を超えて熱輻射が太陽電池側へと引き出されることが明らかとなり、フォトニック結晶を利用しない場合や1次元フォトニック結晶の場合と比較して、熱輻射スペクトルの大幅な狭帯域化が実現しうることを見出した。次に、近接場熱輻射制御の実証を目指して、薄膜Si熱輻射光源の作製プロセスの開発に取り組んだ。様々な光源構造の試作を行い、白色光照射時のFabry-Perot干渉を利用して光源平坦性の評価を行った結果、幅の狭い多数の梁で光源を支持する構造において、1000Kまで加熱しても光源全体の反りを200nm未満に抑制可能であることを見出した。さらに、上記の薄膜Si熱輻射光源と昨年度に作製したSi中間基板上InGaAs太陽電池を、平行に対向させつつピエゾステージ制御により近接させる光学系を構築し、両者の近接実験を行った結果、光源を加熱した状態で両者の距離を300nm程度まで近接させることに成功し、両者が離れた場合と比較して、太陽電池で生じる光電流が5倍に増大されることを定性的に実証した。本研究では、フォトニック結晶による近接場熱輻射の自在な制御の実現を目指しており、研究項目として、(I)体系的理論構築、(II)光源・受光素子対の近接場結合法の確立、(III)近接場熱輻射制御の実証および熱光発電への展開、の3項目を設定している。今年度は、昨年度に引き続き(I)(II)を検討するとともに、当初の計画よりも早く(III)の検討にも着手した。(I)に関しては、昨年度の解析ではフォトニック結晶の周期性が1次元の場合の検討に留まっていたが、今年度は、より一般的な2次元的な周期性を有するフォトニック結晶の利用について解析を行った。その結果、2次元フォトニック結晶スラブ特有の光の分散制御(バンドギャップやフラットバンド)が、近接場熱輻射スペクトルの制御にも利用可能であることが明らかとなり、フォトニック結晶を活用した近接場熱輻射制御理論のさらなる体系化を進めることができた。なお、本成果は、査読付き学術雑誌に掲載された[Opt. Express, vol.26, 32074 (2018)]。(II)に関しては、昨年度に受光素子側の作製プロセスを確立したため、今年度は、光源側の作製プロセスの確立に注力した。昨年度の理論検討においては、卍型光源支持構造が光源平坦性の維持に有効であることを見出していたが、光源の試作と平坦性の評価を繰り返すうちに、より平坦性の維持に優れた多重梁構造の作製に成功した。その結果、当初の計画よりも早く、(III)の研究項目を開始することが可能となった。今年度は初期検討として、ピエゾステージを用いて光源・太陽電池間距離の制御を行った結果、光源を加熱した状態で太陽電池との距離を300nm程度まで近接させることに成功し、光電流の増大を定性的に実証することに成功した。以上により、全体として本研究課題は当初の計画以上に進展しているといえる。今年度の検討では、光源・受光素子間の距離を300nm程度まで減少させることに成功し、初期的に近接場熱輻射伝達による光電流の増大を実証することに成功した。次年度は、数値計算で予想される10倍以上の光電流の増大を実証するべく、はじめに、加熱した光源と受光素子をさらに至近距離(100200nm)まで近接させる技術を確立することを目指す。そのためには、光源・受光素子間距離および光源温度を精度よく測定する必要があるが、現在の白色光干渉(波長600-900nm)による距離推定手法では、距離300nm以下で光源・受光素子間のFabry-Perot干渉を観察できないため、距離・温度の正確な推定が困難である。そこで、受光素子表面の一部に距離測定用の深堀領域を設ける工夫や、より長波長域(>900nm)の分光も活用することで、300nm以下の近接時にも精度良く距離・温度推定を行う手法を確立する。さらに、今年度の検討では、光源(薄膜Si熱輻射光源)と受光素子(Si基板上InGaAs太陽電池)を個別に作製し、後からピエゾステージ制御により両者の距離を変化させて近接場熱輻射伝達の実証を行ったが、より小型なシステムで、振動等の影響を受けずに安定して光源・太陽電池の近接を実現するべく、光源と受光素子を基板融着法により一つのチップに集積化した、近接場熱輻射伝達デバイスの開発にも取り組む。

これらの検討を通して、光源・受光素子対の近接場結合法の確立を実現した後に、作製光源の高温加熱(>1000 K)を行いながら受光素子の光電流の測定を繰り返し行い、得られた結果を数値計算結果と比較しながら、近接場光による光電流の増大効果を定量的に実証することを目指す。本研究では、高温物体と受光素子を近接させた際に生じる近接場熱輻射に着目し、フォトニック結晶を活用することで所望の帯域のみで黒体輻射限界を超える熱輻射を引き出す技術を確立し、高出力・高効率な熱光発電への展開の基礎を築くことを目的とする。具体的な研究項目は、(I)近接場熱輻射制御の体系的理論構築、(II)光源・受光素子対の近接場結合法の確立、(III)近赤外狭帯域熱輻射伝達の実証および熱光発電への展開、の3項目を設定している。本年度は、(I)および(II)の検討を開始した。(I)に関しては、フォトニック結晶から生じる近接場熱輻射を解析するべく、揺動散逸定理と厳密結合波解析を複合した新しい解析手法を確立した。具体的な光源として、1次元Siフォトニック結晶を検討して系統的な解析を行った結果、近接場効果とフォトニック結晶のバンド折り返し効果を併用することで、近赤外熱輻射のみを黒体限界を超えて増強可能であることを見出だした。さらに、受光素子として高抵抗Si基板を中間基板としたInGaAs太陽電池を利用することで、投入パワーの70%以上を近赤外熱輻射に変換可能であることを示した[Opt. Express, vol.26, A192 (2018)]。(II)に関しては、上記の薄膜Si光源の支持構造の設計と試作、および高抵抗Si基板上InGaAs太陽電池の作製に着手した。前者に関しては、有限要素法による解析を行い、熱膨張時の光源変形を抑制可能な卍型支持構造を提案し、その作製プロセスの検討を行った。また、Si光源自体の作製手法や耐熱性に関しても検討を行い、上記の理論計算で仮定した温度1400 Kで動作可能であることを確認した[APL, vol.112, 011103 (2018)]。後者の太陽電池の作製に関しては、SOI基板とInP基板のプラズマ活性化接合に基づく作製プロセスを確立した。前述のように、本研究では、フォトニック結晶による近接場熱輻射の自在な制御の実現を目指しており、研究項目として、(I)体系的理論構築、(II)光源・受光素子対の近接場結合法の確立、(III)近接場熱輻射制御の実証および熱光発電への展開、の3項目を設定している。本年度は、まず(I)に関して、新しい解析手法を確立した上で、光源へのフォトニック結晶の導入や受光素子表面への中間透明基板の導入が、近接場熱輻射スペクトルに与える影響を体系的に明らかにした。これまでの先行研究では、フォトニック結晶を導入した際の近接場熱輻射スペクトルの一般的な解析手法が確立されておらず、フォトニック結晶の効果も解明されていなかったため、上記の解析手法・解析結果は、近接場熱輻射制御の研究分野に「フォトニック結晶の活用」という新しい方向性を生み出した点で、学術的に重要であると言える。さらに、一般的な理論解析にとどまらず、今後の実験的実証を見据えた具体的な光源・受光素子構造の設計をも行っており、次年度以降の実験的実証の基礎を築くことができた。また、(II)に関しては、光源加熱時の熱応力変形を抑制可能な、Siフォトニック結晶光源の支持構造の設計および試作を行うとともに、SOI基板とInGaAs/InP基板のプラズマ活性化接合を利用した、中間透明基板上太陽電池の作製プロセスの検討を行った。前者に関しては、次年度以降に、作製光源の高温加熱実験を行い、光源の変形量を定量的に評価し、設計・作製にフィードバックする予定である。
高性能金属空気電池の実現に向けたZnの析出形態制御

Zn空気電池は従来のリチウムイオン電池の5倍に匹敵する高エネルギー密度を有する極めて有望な蓄電システムであるものの,その負極においては充電時の電流分布の不均一性によりZnが樹枝状に析出し,これが原因となり乏しいサイクル寿命や内部短絡を引き起こすという深刻な問題がある.他方,界面活性剤や有機添加剤は産業界においてめっき物の表面形状・皮膜物性・均一電着性の制御に使用されており,そのノウハウと適切な取捨選択により平滑なZn析出を達成することが期待できる.本研究では,第1回目のZn析出(充電反応)に特に焦点を当て,添加剤を巧みに操ることでZnの析出形態制御に挑戦するとともに,その作用機構を明らかにすることで,Zn空気電池の長寿命化の設計指針の構築を行った.0.25 M ZnO/4m KOH水溶液にカチオン(octadecyltrimethylammonium chloride),アニオン系界面活性剤(polyacrylic acid, trimethyloctadecylammonium chloride)をそれぞれ1 mM添加した.これらの電解質を用いて電流密度:10 mA cm-2,電流容量:10 mA h cm-2の条件で定電流析出させた.アニオン系界面活性剤では,添加剤フリーと同様に苔状形態として析出したものの,四級アンモニウムカチオンを含む塩を加えたものでは,極めて平滑なZnが得らえた.また,長期サイクルにおける充放電試験では,300サイクルにわたって形態に大きな変化はなく容量劣化なしに安定した形態を維持した.初年度に予定していた平滑化析出を早期に達成することができ,長期サイクルにおける安定性も実証することができた.ゼータ電位測定および速度論的解析から四級アンモニウムカチオンがZn表面に吸着し,過度な電析反応を抑制することで沿面成長が促されることを明らかにした.また,そのカチオンの嵩高さが平滑化析出に大きく関係することが分かった.四級アンモニウムカチオンを添加して得られる平滑化析出のメカニズムについて,水晶振動子電極を用いて,そのカチオンの吸着挙動の電位依存性を調査する.また,放電時に生成するZnOについて,充放電試験条件との関係をその場ラマン分光測定と水晶振動子電極を用いて明らかにすることを予定している.平滑化析出を早期に達成したことから,当初予定していたアルカリ電解質以外に濃厚水溶液も検討している.最終年度では,空気正極や酸化物正極を組み合わせたフルセル動作も検討している.Zn空気電池は従来のリチウムイオン電池の5倍に匹敵する高エネルギー密度を有する極めて有望な蓄電システムであるものの,その負極においては充電時の電流分布の不均一性によりZnが樹枝状に析出し,これが原因となり乏しいサイクル寿命や内部短絡を引き起こすという深刻な問題がある.他方,界面活性剤や有機添加剤は産業界においてめっき物の表面形状・皮膜物性・均一電着性の制御に使用されており,そのノウハウと適切な取捨選択により平滑なZn析出を達成することが期待できる.本研究では,第1回目のZn析出(充電反応)に特に焦点を当て,添加剤を巧みに操ることでZnの析出形態制御に挑戦するとともに,その作用機構を明らかにすることで,Zn空気電池の長寿命化の設計指針の構築を行った.0.25 M ZnO/4m KOH水溶液にカチオン(octadecyltrimethylammonium chloride),アニオン系界面活性剤(polyacrylic acid, trimethyloctadecylammonium chloride)をそれぞれ1 mM添加した.これらの電解質を用いて電流密度:10 mA cm-2,電流容量:10 mA h cm-2の条件で定電流析出させた.アニオン系界面活性剤では,添加剤フリーと同様に苔状形態として析出したものの,四級アンモニウムカチオンを含む塩を加えたものでは,極めて平滑なZnが得らえた.また,長期サイクルにおける充放電試験では,300サイクルにわたって形態に大きな変化はなく容量劣化なしに安定した形態を維持した.初年度に予定していた平滑化析出を早期に達成することができ,長期サイクルにおける安定性も実証することができた.ゼータ電位測定および速度論的解析から四級アンモニウムカチオンがZn表面に吸着し,過度な電析反応を抑制することで沿面成長が促されることを明らかにした.また,そのカチオンの嵩高さが平滑化析出に大きく関係することが分かった.四級アンモニウムカチオンを添加して得られる平滑化析出のメカニズムについて,水晶振動子電極を用いて,そのカチオンの吸着挙動の電位依存性を調査する.また,放電時に生成するZnOについて,充放電試験条件との関係をその場ラマン分光測定と水晶振動子電極を用いて明らかにすることを予定している.平滑化析出を早期に達成したことから,当初予定していたアルカリ電解質以外に濃厚水溶液も検討している.最終年度では,空気正極や酸化物正極を組み合わせたフルセル動作も検討している.
ベトナム固有薬用植物の化学的研究

来日3ヶ月余りでの研究結果であるので多くは期待できないが、これまでのところトウダイグサ科、ショウガ科、アカテツ科、アカネ科植物を中心に成分研究を進めている。トウダイグサ科植物Croton tonkinensisGagnep.はベトナムではKho sam cho laと呼ばれ、現地での伝統療法では胃潰瘍や十二指腸潰瘍の治療に使われており、近年それに含有されるエントカウレンが転写因子であるNF-κBの活性化に関与しているという報告もある.粉砕した本植物の乾燥葉をメタノールで抽出し、常法により溶媒分画を行い、極性の異なる成分を含むフラクションを得た。ヘキサンとメチレンクロリド可溶画分を合してダイアイオンHP-20、シリカゲルカラムクロマトグラフィー等を行い粗画分を得た。さらに逆相カラムを用いて高速液体クロマトグラフィーで精製を繰り返し、二つの化合物(1,2)を純品として得ることに成功した。これらの化合物は高分解能質量スペクトルにより分子式の決定、一次元核磁気共嶋スペクトルを測定して詳細な検討を加え、さらに二次元核磁気共鳴スペクトルを用いて構造を検討した結果、いずれもエントカウレン型のジテルペンであることが明となった。化合物1は1位と14位にアセトキシ基、7位に水酸基、15位にケトン基を有し、化合物2は1位と7位にアセトキシ基、14位に水酸基、15位にケトン基を有する新規化合物であった。更に粗画分の中には薄層クロマトグラム上、化合物1や2と同様な挙動をしめすスポットが幾つかあり、現在高速液体クロマトグラフィーを用いて鋭意精製に励んでおり、ほぼ単一ピークを示すまでになっている。
海鳥における集団採餌の意義：社会的採餌仮説の検証

本研究の目的は、ヨーロッパヒメウが行う集団採餌がもつ機能を明らかにし、その生態学的意義を世界に先駆けて明らかにすることにある。そのため、GPSおよびビデオロガーを用いて、群れの行動を詳細に測り、その餌獲得量や繁殖成績をることでこうした目的を達成することを目指している。27年度には、当初の計画通り、イギリススコットランドのメイ島においてフィールド調査を行った。このフィールド調査によって、ヨーロッパヒメウに34個体にGPSロガーと加速度・深度・温度ロガーを1週間装着して長期間における行動データの回収に成功した。GPS調査では、特に10番を個体を捕獲してそれぞれの採餌場所を特定した。その結果、エネルギー価の高いイカナゴの利用可能性が低い年には自分自身の過去の餌獲得量が次の採餌場所選択に影響することが示唆された。一方、イカナゴの利用可能性が高い年には自分自身の過去の餌獲得量によらず、イカナゴが獲れやすい砂地が多く分布する海域を全ての個体が繰り返し集中的に利用することが示唆された。どちらの年も番相手の餌獲得量は、次の採餌場所選択に影響しなかった。また、昨年度までに得たのビデオロガーデータを全て解析し論文執筆を行った。本種は、海底でのみ餌を捕獲しており、砂場ではイカナゴが、岩場ではカジカ類、ギンポ類、カレイ類などが捕食されていた。また、記録された採餌場所の底質の利用割合は年によって異なり、餌の利用割合も異なっていた。更に、底質によって潜水行動が異なっている他、砂場の方が採餌効率やエネルギー獲得効率が高いことが初めて明らかとなった。現在草稿を共著者に回覧し、内容・文章について議論、修正を行っている。本論文については近日国際誌に投稿予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。25年度には、当初の計画通り、イギリススコットランドのメイ島においてフィールド調査を行った。このフィールド調査によって、ヨーロッパヒメウに18個体にGPSロガーと加速度・深度・温度ロガーを1週間装着して長期間における行動データの回収に成功した。また、10個体に加速度・深度・温度ロガーとビデオロガーを最大で2日間装着して、採餌行動の詳細記録を得た。更にそれらの、繁殖成績のデータも収集できた。GPS調査では、2つの離れたサブコロニー間で9羽ずつの個体を捕獲してそれぞれの採餌場所を特定した。これは、巣場所の位置関係が個体毎の情報交換にいかに作用するかを明らかにする上で非常に重要なデータである。結果、2つの離れたサブコロニー間で、採餌場所に差は見られず、どの個体も島から北方向にあるイギリス本島の沿岸よりの14km以内の海域を利用していた。今後、個体毎の巣の距離と採餌場所・採餌タイミングとの関係や血縁関係とそれらとの関係について分析していく計画である。ビデオロガーの調査では、20mを越える深い潜水が多く見られ、捕獲された餌は、カジカ類、ギンポ類、カレイ類など底魚ばかりであり、通常多く利用されているとされるイカナゴは一度も観察されなかった。イカナゴ潜水の際は、群れ採餌が多く行われることが報告されているが、今年度は、群れ採餌を記録することはできなかった。2013年のメイ島では過去10年で最悪の繁殖成績が記録されており、その関連について検討が必要である。ヨーロッパヒメウに18個体から採餌記録を得ることに成功した。特に今年度は4番にGPSと新開発の加速度計を取り付けることによって、集団の最小単位である番間の協調行動の有無についての解析を行うことが可能となった。GPSロガーによって、約1週間にわたる本種の採餌場所を調べるとともに、加速度ロガーを用いて、その採餌場所でどのぐらいの量の餌を本種が獲得したかを推定した。彼らが何を基準にして餌場所を選んでいるかに着目し、仮説として、「彼らは自分自身や番相手が直前の採餌で多く餌を捕った場所を記憶しており、その場所を繰り返し訪れることで餌捕り効率を上げている」のではないかと考え解析を行った。その結果、自分自身の過去の餌獲得量が次の採餌場所選択に影響することが示唆された。一方、番相手の餌獲得量は、次の採餌場所選択に影響しなかった。本結果は、学会発表を行った。

一方、イカナゴの利用可能性が高い年には自分自身の過去の餌獲得量によらず、イカナゴが獲れやすい砂地が多く分布する海域を全ての個体が繰り返し集中的に利用することが示唆された。どちらの年も番相手の餌獲得量は、次の採餌場所選択に影響しなかった。また、昨年度までに得たのビデオロガーデータを全て解析し論文執筆を行った。本種は、海底でのみ餌を捕獲しており、砂場ではイカナゴが、岩場ではカジカ類、ギンポ類、カレイ類などが捕食されていた。また、記録された採餌場所の底質の利用割合は年によって異なり、餌の利用割合も異なっていた。更に、底質によって潜水行動が異なっている他、砂場の方が採餌効率やエネルギー獲得効率が高いことが初めて明らかとなった。現在草稿を共著者に回覧し、内容・文章について議論、修正を行っている。本論文については近日国際誌に投稿予定である。イギリスの水理生態研究所、東京大学と共同でスコットランドのメイ島において採用期間中2度目のフィールド調査を行った。初年度に得られたデータのフィードバックによって、動物の集団の行動の最小単位である番間の行動調節について深く迫ることができるデータを得た。またその内容は、2度のシンポジウムにおいて発表されるにいたった。今年度、不具合のあったロガーについて詳細に製造元と情報交換を行うことで、ロガーの改良が既に行われ最終年度における調査についても万全の態勢を整えていることから概ね順調に研究が進行していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は新たなロガーを使うことで、非常に良好なデータを得ることが出来た。しかし、ロガーの初期不良により一部データが欠損してしまうという問題点も発生た。この結果を、フィードバックすることによって、ロガーの改良を既に終えている。来年度は、改良したロガーを用いて再度調査を行い、十分なサンプルサイズを確保し、3年分のデータを統合して解析を進めたいと考えている。25年度は、イギリスでの調査を計画通り行い良好なデータを得るとともに、各共同研究者との打ち合わせによって研究の深化や共同研究体制の強化を図った。こうした成果により、26年度には、本格的な調査を行うことができる体制が整った。また、25年度のデータの内容も良好であり、論文化が見込まれる。26年度には、3次元加速度を高頻度に長時間記録できる新型のロガーを入手することが可能となったことで、これを使って、ヨーロッパヒメウが採餌トリップ毎にどのくらいの餌を得ていたのかを連続してモニターすることが可能となった。これにより、個体毎が自分および他個体の餌獲得量状況に応じてどのようにふるまいを変化するかについて検証することが可能になる。これは、本研究テーマの最も重要なデータとなると考えられる。26年度は、概ね良好に計画を進めたが、海鳥の繁殖状況がここ10年で一番悪いという状況であり、少々調査に制限を加える必要があった。より繁殖状況の悪化があると計画通りに調査をすることが困難となることもあるが、その点は、現地の共同研究所と打ち合わせを重ね、柔軟に対処していく。
全身麻酔薬が術後創傷治癒に与える影響-血管平滑筋細胞の遊走・増殖能から見た検討-

静脈麻酔薬であるプロポフォール、ミダゾラムはPDGF-BBによる血管平滑筋細胞の遊走を抑制したが、ケタミン、デクスメデトミジンは影響を与えなかった。プロポフォール、ミダゾラムはPDGF-BBによるERK、Akt、SAPK/JNKのリン酸化には影響を与えなかったが、p38 MAP kinaseのリン酸化を抑制した。プロポフォール、ミダゾラムはPDGF-BBによるp38 MAP kinaseのリン酸化抑制を介して、血管平滑筋細胞の遊走を抑制している可能性が示唆された。血管病変を有する患者においてはこれらの麻酔薬は血管平滑筋細胞機能に影響を及ぼす可能性がある。血管平滑筋細胞の遊走は,血管損傷の修復、動脈硬化性病変の進展や血管形成後の再狭窄において重要な役割を果たしている。我々はこれまでに強力な血管平滑筋遊走因子であるPDGF-BBがp44/p42MAP kinase経路およびPI3K/Akt経路を介して培養血管平滑筋細胞(A10細胞)の遊走を制御していることを報告した。今回、4種類の静脈麻酔薬が培養血管平滑筋細胞の遊走に及ぼす影響とその機序を検討した。以上より、propofol、midazolamはPDGF-BBによるp38 MAP kinaseのリン酸化抑制を介して血管平滑筋細胞の遊走を抑制している可能性が示唆された。動脈硬化を有する患者、外科的あるいはカテーテルによる血管治療後の患者ではpropofol、midazolamは血管平滑筋細胞機能に影響を与える可能性がある。アンギオテンシンー2、バソプレッシン、トロンビン、PDGFなどの血管作働物質が培養ヒト血管平滑筋細胞を収縮させるに至る細胞内情報伝達を検討するため、血管平滑筋細胞から6-keto PGF1alphaが遊離されるかどうかを確認したが、いずれも6-keto PGF1alphaを遊離しなかった。また、アンギオテンシンー2による細胞内情報伝達を検討するため、アンギオテンシンー2によるMAP kinase superfamilyをリン酸化をみたが、うまく検出できなかった。上記の結果をまとめ雑誌に投稿、受理された。麻酔学静脈麻酔薬が細胞遊走以外に血管平滑筋細胞におよぼす影響とその機序を検討する。
法律文解析のための知識の自動抽出

法律文の言語解析を行なうための語彙的および文法的知識の自動獲得に関する研究を行なった.特に本年度は,動詞の語彙知識獲得に関する研究と日英対訳の法的文書からの機械翻訳知識の自動獲得の研究を行なった.動詞の語彙知識獲得については,名詞と動詞の表層的な係受け関係を収集し,個々の動詞が持つ表層的な格パターンからその意味的な分類を行なうことが可能であることを示し,大量の解析済みの例文を用いて,動詞の意味分類と意味記述の付与の実験を行なった(発表文献3).また,得られた動詞の記述は解析時の曖昧性解消に有効であることが期待できるので,その有効性を評価するための解析環境の構築を行なった(発表文献4).法律文は難解な表現が用いられるものの,構造的には厳格な表現が多いこと,また,固定的な表現が多用されるという特徴がある.本研究では,法的文書の日英対訳例を対象とし,翻訳文の自動対応付け,および,翻訳パターンの自動抽出の研究を行なった.具体的には文対応がついていない対訳例文集の文レベルの対応付けを自動的に行なう手法を開発した(発表文献1).また,文対応のついた日英対訳文を構文解析し,構造レベルでの対応付けの自動化を行ない,分野に特化した翻訳パターンの自動抽出を行なった(発表文献2).翻訳パターンの質の向上を図るため,構文解析前に統計的な手法により,句レベルの対応付けを行なう方法を提案した(発表文献5).法律文の言語解析を行なうための語彙的および文法的知識の自動獲得に関する研究を行なった.特に本年度は,動詞の語彙知識獲得に関する研究と日英対訳の法的文書からの機械翻訳知識の自動獲得の研究を行なった.動詞の語彙知識獲得については,名詞と動詞の表層的な係受け関係を収集し,個々の動詞が持つ表層的な格パターンからその意味的な分類を行なうことが可能であることを示し,大量の解析済みの例文を用いて,動詞の意味分類と意味記述の付与の実験を行なった(発表文献3).また,得られた動詞の記述は解析時の曖昧性解消に有効であることが期待できるので,その有効性を評価するための解析環境の構築を行なった(発表文献4).法律文は難解な表現が用いられるものの,構造的には厳格な表現が多いこと,また,固定的な表現が多用されるという特徴がある.本研究では,法的文書の日英対訳例を対象とし,翻訳文の自動対応付け,および,翻訳パターンの自動抽出の研究を行なった.具体的には文対応がついていない対訳例文集の文レベルの対応付けを自動的に行なう手法を開発した(発表文献1).また,文対応のついた日英対訳文を構文解析し,構造レベルでの対応付けの自動化を行ない,分野に特化した翻訳パターンの自動抽出を行なった(発表文献2).翻訳パターンの質の向上を図るため,構文解析前に統計的な手法により,句レベルの対応付けを行なう方法を提案した(発表文献5).
ガレクチンネットワークを基盤とする運動機能障害の解明と生活習慣リスク診断

健康状態に依存した生体内の種々の代謝状況により複雑に構造変化するAGE群と、様々な分子形態依存的に挙動するガレクチンネットワークとの関連性およびガレクチンネットワークと疾患との関連性について前年度より継続して解析を行い、最終年度では以下の成果が得られた。AGEの“糖領域の構造"がガレクチンファミリーとAGEとの相互作用の阻害物質になり得るかどうかについて検討を進めた結果、グリセロアルデヒド-AGEの糖領域であるグリセロアルデヒドにはガレクチン3だけでなく、タンデムリピート型ガレクチンであるガレクチン8やガレクチン9とも相互作用を示さない事が明らかとなった。これらのガレクチンファミリーに共通する機能性には細胞接着および免疫細胞の活性化がある事から生活習慣に付随して生じるAGE群の厳密な見極めをガレクチンファミリーが細胞接着や免疫系を介して調節している事が考えられた。本研究の最終的な応用展開として、培養骨格筋細胞であるマウス大腿筋由来C2C12細胞を種々の糖濃度で培養し、高血糖状態を再現した細胞を作成し、これらをガレクチンファミリーとAGE群の相互作用における基盤情報が搭載されたバイオセンサチップを用いて解析した結果、ガレクチンネットワークを阻害する親和性パターンが得られた。この結果、糖尿病や長期高血糖状態を起因とするAGEの発生は生体内におけるガレクチンネットワークを阻害することで様々な合併症を誘発している事が確実であることが明らかとなった。本研究から、糖尿病や長期食習慣の乱れなどにより生じる長期高血糖状態が誘発する合併症およびAGE群との関係性が明らかにされ、合併症併発のリスク診断への応用利用が可能である事が明らかとなった。様々な構造を有するAGE群とガレクチンネットワークを介した親和特異性の網羅的解析およびガレクチンネットワークの形成とAGE代謝制御機構と疾患との関連性について解析を行い、本年度では以下の成果を得た。様々なAGEを各種構造別に分類し、ガレクチンファミリーがAGEのどの段階の反応産物から認識を始めるのかを網羅的に解析した結果、ガレクチンファミリーは初期発生物と予測されるAGE群にはいずれも相互作用を示さない事が明らかとなった。しかしながらガレクチン8については弱い相互作用を示した。各ガレクチンファミリーに改変を加え、各ガレクチンのN-末端領域のCRDのみを有するガレクチンやC-末端領域のCRDのみを有するガレクチン、タンデムリピート型のガレクチンについてはN-末端領域のCRDとC-末端領域のCRDの間に存在するリンカーペプチドを取り除いたガレクチンを用いて各ガレクチンとAGEとの詳細な特異的親和性を解析した結果、各ガレクチンのAGE認識領域はCRDに大きく依存していることが明らかとなった。また、キメラタイプのガレクチンについてはCRD以外の領域はAGEとの親和力に殆ど影響を示さなった。一方、タンデムリピート型のガレクチンについては、AGEとの親和力に影響を与えている事が明らかとなり、タンデムリピート型ガレクチンのリンカーペプチド領域はガレクチンの安定性に加え、AGEとの親和性特性においても重要であることが初めて示された。各種AGEとの詳細な特異的親和性解析に採用しているエバネッセント波励起型マイクロスキャナによる解析では、微細加工技術との併用による感度及び精度の向上を確認した。各ガレクチンファミリーと各AGEとの親和性特性解析については、各ガレクチンの詳細な構造と各AGEの詳細な構造との間に構造親和性相関の新規エビデンスを得る事ができており、一連の成果について現在論文投稿準備段階にある。今年度の研究進捗において得られたAGEの生成メカニズムに関する基礎的な新規知見としては、AGE化がタンパク質の構成アミノ酸よりも高次構造に強く依存している事が明らかとなり、次年度に向けてより詳細な解析が進行中である。また、今年度得られた種々の情報を基盤とし、エバネッセント波励起型マイクロスキャナなどのバイオセンシングデバイスに搭載するマイクロアレイチップの詳細なレイアウトに関するデザインについても効果的に進展しつつある。さらに当初の計画に加え、微細加工によるマイクロチャネルとの併用の有効性についても見出しつつある。研究計画全体の後半に予定している「培養細胞を用いた疾患系モデル構築およびマイクロチップにおける評価」に必要な、培養細胞の糖質とAGE関連分子に関する基盤情報解析も次年度の計画に向けて準備が進んでおり、細胞内の糖代謝とAGE化に関連するグライコーム解析の情報とこれまでの研究成果を総括する事で「糖質過多や糖代謝異常に起因するとされる疾患とAGEとの相関および合併症併発に関するリスク診断」が可能となる。これらの進捗状況を踏まえ、一連の研究計画の初年度の総括として「おおむね順調に進展している」と考えられる。健康状態に依存した生体内の種々の代謝状況により複雑に構造変化するAGE群と、様々な分子形態依存的に挙動するガレクチンネットワークとの関連性およびガレクチンネットワークと疾患との関連性について前年度より継続して解析を行い、本年度では以下の成果が得られた。ガレクチンファミリーは代謝段階の発生初期の発生物と予測されるAGE群にはいずれも相互作用を示さないが、ガレクチン8については他のガレクチンとは異なっており初期のAGEに対して弱い相互作用を示す事から、本年度はガレクチン8のバイオセンサチップへの固定化方法について重点的に条件検討を行い、その結果、感度の向上が確認された。

また、各ガレクチンファミリーについても同様に、N-末端領域のCRDのみを有するガレクチン、C-末端領域のCRDのみを有するガレクチン、タンデムリピート型のガレクチンについてはN-末端領域のCRDとC-末端領域のCRDの間に存在するリンカーペプチドを取り除いたガレクチンのそれぞれを、エバネッセント波励起型マイクロスキャナによる解析において最適となるようなバイオチップへの固定化条件を継続して検討し、前年度よりも感度の向上を確認した。さらに、本バイオセンサチップへの固定化に関する一連の固定化技術については、本バイオセンサチップに特化したマイクロアレイヤーの検討を様々なタイプのマイクロアレイヤーにおいて進めるとともに、各ガレクチンのタイプに合わせた固定化条件をそれぞれ検討し、検出感度及び精度の向上を確認した。様々なタイプのガレクチンファミリーのうち、ガレクチン8は他のガレクチンと異なり初期のAGEと弱い相互作用を示す事を初めて明らかにした。この事から、これまでに特異的に検出することが難しかった初期段階のAGEを捉える事に成功している。また、ガレクチン8は固定化方法を検討する事で初期のAGE検出の高感度化が可能である事も明らかとなり、様々な固定化法についても随時検討を進めている段階である。続いて、次の段階としてAGEの“糖領域の構造"がガレクチンファミリーとAGEとの相互作用の阻害物質になり得るかどうかについて検討を開始している。糖尿病患者や食生活の乱れなどにより起こる長期高血糖状態は様々な合併症を引き起こすが、糖尿病や長期高血糖状態を起因とするAGEの発生は生体内におけるガレクチンネットワークを阻害することで様々な合併症を誘発している可能性が高い。AGEの糖領域の構造がガレクチンファミリーによって特異的に認識されるかどうかについては、本課題に関するこれまでの一連の研究において明らかにしているグリセロアルデヒド-AGEとガレクチン3との特異的相互作用やガレクチンファミリーとメチルグリオキサール-AGEとの低い相互作用などの種々の研究成果を基盤情報とし、部分構造の異なるAGEあるいはAGE予備群と位置付ける事ができるような糖構造を有するペプチドなどとガレクチンファミリーとの相互作用を検討する段階まできている。今年度の研究進捗において得られた成果をもとに、ガレクチンファミリーとAGE群との相互作用阻害剤開発への研究展開が期待できる。最終年度に向けて「培養細胞を用いた疾患系モデル構築およびマイクロチップにおける評価」の基盤情報の集積は順調に進んでおり、一連の研究計画の2年目の総括として「おおむね順調に進展している」と考えられる。健康状態に依存した生体内の種々の代謝状況により複雑に構造変化するAGE群と、様々な分子形態依存的に挙動するガレクチンネットワークとの関連性およびガレクチンネットワークと疾患との関連性について前年度より継続して解析を行い、最終年度では以下の成果が得られた。AGEの“糖領域の構造"がガレクチンファミリーとAGEとの相互作用の阻害物質になり得るかどうかについて検討を進めた結果、グリセロアルデヒド-AGEの糖領域であるグリセロアルデヒドにはガレクチン3だけでなく、タンデムリピート型ガレクチンであるガレクチン8やガレクチン9とも相互作用を示さない事が明らかとなった。
アジア系アメリカ人のアイデンティティの変容に関する比較研究

平成13年度は、主にアメリカ社会におけるアジア系移民問題、特に全米日系移民博物館と中国人移民博物館の展示およぴ日系移民と中国人移民の過去の経験を通じて、彼らのアイデンティティの変容過程を中心に検討した。米国におけるアジア系移民問題特に第二次世界大戦期において、アジア系移民問題は米国の国民統合と国民国家の再建の過程で、どのような意味をもっていたのか、またアジア系移民問題が米国の対アジア政策の転換にどのような影響を与えたのか、という課題について研究を行ってきた。その研究成果の一部は2001年4月『大阪教育大学紀要』に掲載された。こうした研究成果を踏まえた上で、アメリカ社会では、日系移民と中国人移民が過去、どのような経験があって、それらの経験と記憶が彼らのアンデンティティヘの形成・変容にどのようなインパクトを与えたのかを総合的に分析し、研究をさらに深めた。移民博物館の展示は、歴史の語りの重層性および歴史の再構築を解明する上で、きわめて重要な意味をもっている。従って、日系移民博物館と中国人移民博物館の展示物や歴史的な遺産を通して、アジア系移民のアイデンティティの形成・変容過程を明かにしながら、米国におけるアジア系移民の実態の一側面を探ることができた。来年、研究成果の出版(2003年の『移民研究』に投稿予定)ができればと考えている。本研究は、アメリカ社会におけるアジア系移民問題、特に全米日系移民博物館と中国人移民博物館の展示および日系移民と中国人移民の過去の経験を通じて、彼らのアイデンティティの変容過程を解明することを目的としている。また全米日系移民博物館および中国人移民博物館の展示の方法を比較しながら、米国の多文化主義の在り方および国民国家の実態を明らかにしたい。上記の目的に従って、米国におけるアジア系移民問題、特に第二次世界大戦期において、アジア系移民問題は米国の国民統合と国民国家の再建の過程で、どのような意味をもっていたのか、またアジア系移民問題が米国の対アジア政策の転換にどのような影響を与えたのかについて研究を行ってきた。その研究成果の一部は2001年4月『大阪教育大学紀要』に掲載予定である。従来の研究成果を踏まえた上で、アメリカ社会では、日系移民と中国人移民が過去、どのような経験があって、それらの経験と記憶が彼らのアンデンティティへの形成・変容にどのようなインパクトを与えたのかを分析し、研究をさらに深めていきたい。従って、日系移民博物館と中国人移民博物館の展示物や歴史的な遺産を通して、アジア系移民のアイデンティティの形成・変容過程を究明したい。来年研究成果の出版ができればと考えている。