hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
牛脂肪交雑作用機序解明と遺伝子マーカーの開発

本研究は、先行研究である「黒毛和種筋肉内脂肪前駆細胞株(BIP)分化における網羅的遺伝子発現プロファイリング」の研究結果を発展させ、脂肪交雑の作用機序解明と遺伝子マーカーの開発を目指した。BIP分化前後で有意(P<10^<-12>)に発現量が変化した遺伝子16種(増加: 8,減少: 8)に着目し、分化誘導およびレチノイン酸(1μM RA)添加による経時的発現動態を解析した。比較対照細胞株は、脂肪細胞における栄養代謝経路の異なる非反芻動物マウス脂肪前駆細胞株3T3-L1を用いた。その結果BIPにおいて、RA存在によって発現動態が異なり、3T3-L1と発現動態が異なる遺伝子6種を同定した。またRAは、BIPの(1)中性脂肪蓄積を増大させる、(2)一価不飽和脂肪酸組成であるオレイン酸割合を増加させた。これらの知見は、BIPにおけるRAの作用機序が3T3-L1と全く異なっていることを明らかにした。BIP分化誘導後に発現増加するADFP遺伝子およびタンパク質は、RAによって更に活性化された。それらの発現パターンは、BIPと3T3-L1間で顕著な違いを示した。また、BIPにおけるADFP遺伝子のsiRNAを用いたノックダウン解析により、ADFPは中性脂肪蓄積を有意に促進させることを明らかにした(P<0.001)。以上のことから、ADFPは、脂肪交雑に有用な遺伝子マーカーの候補であると結論した。本研究は、表題の研究テーマを遂行するため、先行研究である「SAGE法による黒毛和種筋間脂肪前駆細胞株(BIP)分化の遣伝子発現プロファイリング(分化誘導2日前と誘導後4日の遺伝子発現量比較)」の解析結果を発展させ、脂肪交雑作用機序解明を目指す。解析対象遺伝子は、先行研究より明らかとなった脂肪細胞分化前後で発現量が有意(偽陽性率1%以下)に増減した遺伝子16種とした。平成21年度は、16種中13種遺伝子の分化誘導・分化抑制モデル(レチノイン酸添加)における経時的・濃度依存解析スクリーニングを実施した。経時的発現解析は分化誘導後012日(3日毎)に培養液交換とサンプリングを行い、レチノイン酸濃度依存的発現解析は、0,0.1,1.0.10μM濃度で培地添加し、分化誘導後0,3,6日に培養液交換とサンプリングを行った。常法に従い、total RNAを抽出し逆転写反応によりcDNAを合成した。リアルタイムPCR相対的定量法を用いて、遺伝子発現量を測定した。分化誘導時の両細胞株間における遺伝子発現パターン比較において、ユニークな動態を示す複数の遺伝子を検出した。中でも、成長・分化に関わるIGF-2活性の抑制に関与しているIGFBP-6遺伝子の発現パターンが、BIPと3T3-L1間で有意で顕著な違いを示した。平成21年度実験計画では本スクリーニングを終了予定であったが、平成22年度前半で未解析遺伝子も含め反復実験を実施する。平成22年度後半では、「BIPと3T3-L間のレチノイン酸添加群と無添加群における遺伝子発現パターンに顕著な違いが見られた遺伝子」を対象遺伝子として機能解析を行う。本研究は、表題の研究テーマを遂行するため、先行研究である「黒毛和種筋間脂肪前駆細胞株(BIP)分化の網羅的遺伝子発現プロファイリング」の研究結果を発展させ、脂肪交雑の作用機序解明と有用遺伝子マーカーの開発を目指す。平成22年度は、平成21年度の研究を継続し、BIP分化前後で有意(P<10^<-12>)に発現量が変化した遺伝子16種に着目した。分化誘導・分化抑制(レチノイン酸(RA)添加)による経時的・RA濃度

依存的スクリーニングを実施した。BIP分化誘導後012日(3日毎)に培養液交換とサンプリングを行った。レチノイン酸濃度依存的発現解析は、0,0.1,1.0,10μM濃度で培地添加し、分化誘導後0,3,6日に培養液交換とサンプリングを行った。遺伝子発現量解析は、リアルタイムPCR相対定量法を用いた。本実験は3回反復を行い、本スクリーニングを終了した。分化誘導時の両細胞株間における遺伝子発現パターン比較において、ユニークな動態を示す複数の遺伝子を検出した。中でも、成長・分化に関わるIGF-2活性の抑制に関与しているIGFBP-6遺伝子と中性脂肪蓄積を促進するADFPの発現パターンが、BIPと3T3-L1間で有意で顕著な違いを示した。このことから、この2つの遺伝子を脂肪交雑有用遺伝子マーカーの候補とした。平成23年度では、この2つの遺伝子に着目し、遺伝子過剰発現解析・遺伝子ノックダウン解析による詳細な機能解析を進める。更に、この2つの遺伝子領域におけるSNP探索を行い、相関解析を試みる。本研究は、表題の研究テーマを遂行するため、先行研究である「黒毛和種筋間脂肪前駆細胞株(BIP)分化の網羅的遺伝子発現プロファイリング」の研究結果を発展させ、脂肪交雑の作用機序解明と有用遺伝子マーカーの開発を目指す。平成23年度は、平成22年度の研究を継続し、BIP分化前後で有意(P<10^<-12>)に発現量が変化した遺伝子16種(増加:8,減少:8)に着目し、分化誘導・分化抑制(レチノイン酸(RA)添加)による経時的発現動態・RA(1μM)依存的スクリーニングを実施した。脂肪細胞分化の指標として、中性脂肪蓄積と脂肪酸組成含量を定量した。比較対照細胞株は、脂肪細胞における栄養代謝経路の異なる非反鯛動物マウス脂肪前駆細胞株3T3-L1を用いた。遺伝子発現量解析はリアルタイムPCR相対定量法を、遺伝子機能解析はsiRNA法を用いた。本研究の結果、(1)RA存在によって発現動態が異なる、(2)3T3-L1と発現動態が異なる、遺伝子6種を同定した。またRAは、中性脂肪蓄積が増大すること、一価不飽和脂肪酸組成であるオレイン酸割合を増加させることを明らかにした。中でも、ADFP遺伝子は分化誘導後遺伝子発現が増加し、かつRAによって更に活性化された。そして、発現パターンがBIPと3T3-L1間で有意で顕著な違いを示した。ADFP遺伝子のsiRNAを用いたノックダウン解析により、ADFPは中性脂肪蓄積を有意に促進させることを明らかにした。現在、脂肪酸組成への影響と網羅的遺伝子発現解析を実施中である。今後は本研究計画にある、遺伝子マーカーの開発をおこなうために、ADFP遺伝子領域におけるSNP探索を行い、枝肉市場における脂肪交雑上位グループと下位グループを用いた相関解析を試みる。
縄文的狩猟具構成の成立過程に関する研究

今年度は、本州西部における縄文時代草創期遺跡の地名表の作成と、前年度までにおこなった愛媛県上黒岩岩陰遺跡出土遺物の資料化作業をとりまとめた。また、北海道における草創期資料の実査をおこない、長野県神子柴遺跡出土資料を検討する機会を得た。縄文時代草創期遺跡ならびに遺物出土地点のデータベース作成については、最終的に本州西半部の21府県を対象とし、978ヵ所を収録した。対象府県は北陸地方(富山県26ヵ所、石川県14ヵ所、福井県12ヵ所)、東海地方西部(岐阜県170ヵ所、愛知県79ヵ所、三重県114ヵ所)、近畿地方(滋賀県36ヵ所、京都府35ヵ所、大阪府110ヵ所、兵庫県100ヵ所、奈良県39ヵ所、和歌山県27ヵ所)、中国地方(鳥取県37ヵ所、島根県17ヵ所、岡山県26ヵ所、広島県44ヵ所、山口県8ヵ所)、四国地方(徳島県13ヵ所、香川県20ヵ所、愛媛県31ヵ所、高知県20ヵ所)である。この一覧表については、『本州西半部における縄文時代草創期の様相』と題する冊子として編集し、本研究の経費の一部によって印刷、刊行した。愛媛県上黒岩岩陰遺跡出土遺物については、実測図の製図をおこない、所見を加えて「上黒岩岩陰遺跡とその出土遺物についての覚書-国立歴史民俗博物館所蔵資料の紹介を中心に-」と題した小文にとりまとめ、『古代文化』誌に投稿した。現時点で掲載時期は未定だが、すでに採用されることが内定している。今年度については、主に以下の4点について研究を進めた。第一は愛媛県上黒岩岩陰遺跡出土資料のうち、国立歴史民俗博物館が所蔵する13点の土器、石器の資料化である。これについては、観察、図化を終え、雑誌論文のかたちで報告を予定している。第二は、三重県菰野町・菰野町郷土資料館が所蔵する、同町所在の西江野A遺跡出土資料の基礎整理である。これらは、かつて山内清男が矢柄研磨器を論じる際に再三引用した資料であるが、これまでに正式な報告がなく、実体が不明であった。今回の基礎整理によって、石器は矢柄研磨器8点を含む507点、土器は破片総数98点を確認した。また、石器には240点あまりの石鏃を含んでいる。石器の器種分類、土器の型式認定などの作業はほとんどできていないが、今後継続しておこないたい。第三は縄文草創期遺跡、ならびに遺物出土地点のデータベース作成であるが、これについては、関西縄文文化研究会が『縄文時代の石器』と題した集成資料を作成する旨を、作業開始直前に知り、これを基礎に細部を修正することとし、現在作業を進めている。また、本研究の対象には『縄文時代の石器』が対象としない地域についても含める計画であり、県単位での作業を進めている。第四は、第二点とも関連するが、縄文草創期の有溝砥石に関する基礎的研究である。長野県仲町遺跡、岐阜県寺田遺跡、および奈良県桐山和田遺跡の出土資料の観察と記載、もしくは図化作業をおこなった。今年度は、草創期の前段階である細石刃石器群について、草創期資料との関連を視野に入れつつ、観察、検討をおこなうことに力を入れた。実見資料は、宮ノ前遺跡(岐阜県宮川村)、杉谷遺跡、正源寺遺跡(島根県玉湯町)ほかである。これについては、シンポジウム「日本の細石刃文化」(10月18・19日開催、長野県御代田町)ならびにシンポジウム「中・四国地方旧石器文化の地域性と集団関係」(11月29・30日開催、愛媛県松山市)において口頭発表した。前者については論文の体裁で公表済みであり、後者についても執筆を進め、現時点で印刷中である。前年度におこなった愛媛県上黒岩岩陰遺跡出土遺物の資料化作業は、若干の補足を加え、近日の公開をめざして作業を継続中である。縄文草創期遺跡、ならびに遺物出土地点のデータベース作成については、おもに中・四国地方を対象とする作業を進めたが、地名表の整備が途上である。なお、現状で把握した有茎尖頭器出土地点と出土点数は、福井県8ヵ所34点、愛知県65ヵ所114点、岐阜県137ヵ所283点、三重県82ヵ所135点、滋賀県22ヵ所23点、京都府27ヵ所31点、奈良県34ヵ所53点、大阪府99ヵ所169点、兵庫県68ヵ所81点、鳥取県22ヵ所24点、島根県8ヵ所10点、岡山県19ヵ所22点、広島県19ヵ所20点、山口県2ヵ所2点、香川県15ヵ所20点、愛媛県22ヵ所32点、徳島県13カ所15点、高知県5ヵ所11点で、総計は19府県で、678ヵ所1091点となる。

対象府県は北陸地方(富山県26ヵ所、石川県14ヵ所、福井県12ヵ所)、東海地方西部(岐阜県170ヵ所、愛知県79ヵ所、三重県114ヵ所)、近畿地方(滋賀県36ヵ所、京都府35ヵ所、大阪府110ヵ所、兵庫県100ヵ所、奈良県39ヵ所、和歌山県27ヵ所)、中国地方(鳥取県37ヵ所、島根県17ヵ所、岡山県26ヵ所、広島県44ヵ所、山口県8ヵ所)、四国地方(徳島県13ヵ所、香川県20ヵ所、愛媛県31ヵ所、高知県20ヵ所)である。この一覧表については、『本州西半部における縄文時代草創期の様相』と題する冊子として編集し、本研究の経費の一部によって印刷、刊行した。愛媛県上黒岩岩陰遺跡出土遺物については、実測図の製図をおこない、所見を加えて「上黒岩岩陰遺跡とその出土遺物についての覚書-国立歴史民俗博物館所蔵資料の紹介を中心に-」と題した小文にとりまとめ、『古代文化』誌に投稿した。現時点で掲載時期は未定だが、すでに採用されることが内定している。
CPP-ACP配合ペーストの脱灰抑制および再石灰化促進の効果について

我々は、CPP-ACPを配合したGC社製MIペースト^[○!R](以下MI)とフッ素との併用による脱灰抑制効果をカルシウムとリンの濃度を低くすることで脱灰が促進される環境下において、検討した。[実験方法]ウシエナメル質を脱灰抑制の目的で作用させた各処理液に0.5時間浸漬後、脱灰液(0.1M乳酸、0.1M乳酸ナトリウム、1mMCaC12、0.6mMKH2PO4:pH5.3)に23.5時間浸漬する操作を4日間繰り返した。処理液は以下の6条件を設定した。実験が終了した試料は包埋、薄切し、偏光顕微鏡による観察とマイクロラジオグラムによる計測を行った。[結果および考察]これまでの実験でMI単体での脱灰抑制効果は認められなかったが、フッ化物との併用で脱灰抑制効果が明確に示された。これはMI中のカルシウムとリンをフッ素が利用して再石灰化の促進が増強され、再石灰化したミネラルが再び酸に脱灰されることなく耐酸性を示したと考えられる。また、カルシウムやリンが少ない環境でMIを使用することで、その効果がより発揮された。臨床上、唾液の流れの悪い部位はカルシウムやリンが少ない環境であり、それらの部位への応用が期待できる。さらに、低濃度のフッ化物でもMIを併用することで高濃度のフッ化物と同等もしくはそれ以上の脱灰抑制効果が得られることも分かった。これは、セルフケアとして高濃度のフッ化物配合歯磨剤の使用が困難な低年齢児や障害児・者において特に有効であると推測される。以上のようにCPP-ACP配合ペーストはフッ化物が有するエナメル質の脱灰抑制効果および再石灰化促進効果を増強する働きを有し、う蝕予防にきわめて有効であることが確認できた。我々はカゼインホスホペプチド-非結晶性リン酸カルシウム複合体(CPP-ACP)とキシリトールを配合したペースト(MIペースト^<【◯!R】>ジーシー社製)が齲蝕予防に有効であるかを研究し、エナメル質の脱灰抑制および再石灰化の促進効果があることを確認した。しかしCPP-ACP単体配合のペーストではその効果が明確でなかったため、脱灰ウシエナメル質においてCPP-ACPとキシリトールの再石灰化促進効果を比較検討した。【材料および方法】(1)ペースト未使用(2)MIペースト(3)CPP-ACP単体配合ペースト(4)Xylitol単体配合ペーストの4群で比較した。ウシエナメル質表層に人工的脱灰層を作製した後、それぞれのペーストで脱灰面を1日30分間処理し、再石灰化溶液に浸漬する操作を14日間繰り返した。なお、処理用ペーストおよび再石灰化溶液は、毎日新しいものに交換した。その後通法に従い包埋、薄切し、マイクロラジオグラムおよび偏光顕微鏡による観察を行った。【結果および考察】CPP-ACP単体配合ペーストは他のペーストに比較して再石灰化促進効果が低いことが確認できた。CPP-ACPはリンやカルシウム濃度の増加と維持が期待でき、唾液の作用を増強するといわれている。またCPP-ACPは再石灰化時にフッ素が不可欠であるといわれているように、CPP-ACP自体が再石灰化を促進すると考えるよりも再石灰化を促進する環境を整える効果があると考えた。よって、再石灰化液という環境の整った状況ではその効果は発揮されにくいと推測した。MIペーストはCPP-ACPによる唾液の作用増強と、キシリトールによる再石灰化を内層から促進という効果が期待できる。

以上のことから、CPP-ACPを有効に利用するには、フッ化物やキシリトールを同時に応用する必要があり、唾液による再石灰化機能が低下しているような状況で使用するのが効果的と考えられる。我々はCPP-ACPを配合したGC社製MIペースト(R)(以下MI)のう蝕予防効果について検討した結果、MI単体では脱灰抑制や再石灰化促進の効果は明確でないことがわかった。そこで今回は,カルシウムとリンの濃度を低くすることで脱灰が促進される環境を設定し、MIとフッ素との相互作用による脱灰抑制効果を検討した。[実験方法]ウシエナメル質を脱灰抑制の目的で作用させた各処理液に0.5時間浸漬後、脱灰液(0.1M乳酸、0.1M乳酸ナトリウム、1mM CaCl2、0.6mM KH2PO4:pH5.3)に23.5時間浸漬する操作を4日間繰り返した。処理液は以下の6条件を設定した。実験が終了した試料は包埋、薄切し、マイクロラジオグラム、偏光顕微鏡による観察、EPMAによる元素分析を行った。[結果および考察]これまでの実験でMI単体での脱灰抑制効果は認められなかったが、フッ化物との併用で脱灰抑制効果が明確に示された。これはMI中のカルシウムとリンをフッ素が利用して再石灰化の促進が増強され、再石灰化したミネラルが再び酸に脱灰されることなく耐酸性を示したと考えられる。また、カルシウムやリンが少ない環境でMIを使用することで、その効果がより発揮された。臨床上、唾液の流れの悪い部位はカルシウムやリンが少ない環境であり、それらの部位への応用が期待できる。さらに、低濃度のフッ化物でもMIを併用することで高濃度のフッ化物と同等もしくはそれ以上の脱灰抑制効果が得られることも分かった。これは、セルフケアとして高濃度のフッ化物配合歯磨剤の使用が困難な低年齢児や障害児・者において特に有効であると推測される。以上のようにCPP-ACP配合ペーストはフッ化物が有するエナメル質の脱灰抑制効果および再石灰化促進効果を増強する働きを有し、う蝕予防にきわめて有効であることが確認できた。我々は、CPP-ACPを配合したGC社製MIペースト^[○!R](以下MI)とフッ素との併用による脱灰抑制効果をカルシウムとリンの濃度を低くすることで脱灰が促進される環境下において、検討した。[実験方法]ウシエナメル質を脱灰抑制の目的で作用させた各処理液に0.5時間浸漬後、脱灰液(0.1M乳酸、0.1M乳酸ナトリウム、1mM CaC12、0.6mMKH2P04:pH5.3)に23.5時間浸漬する操作を4日間繰り返した。(1)コントロール(滅菌精製水3.5ml)(2)0.05%NaF溶液(225ppm)3.5ml(3)0.02%NaF溶液(90ppm)3.5ml(4)0.02%NaF溶液3.5ml+MI1.5g(5)0.01%NaF溶液(45ppm)3.5ml(6)0.01%NaF溶液3.5ml+MIl.5g実験が終了した試料は包埋、薄切し、偏光顕微鏡による観察とマイクロラジオグラムによる計測を行った。
仕事と家庭のインターフェイスの検討-対人関係の道具性と情緒性のバランスに着目して-

昨年度と本年度の2カ年にわたって、3種類の研究を行った。第1研究は、大学への新入生を対象にした縦断的デザインによる、3度にわたる調査研究である。これは、大学新入生が入学後の新たな環境に適応してゆく過程で、家族との対人関係と友人との対人関係とが、それぞれどのような役割を果たすかを検討することを目的とするものである。この研究は、3つの下位研究からなり、それぞれで次のことが明らかになった。第1に、対人関係の否定的側面の影響は、適応の初期段階において大きく、逆に対人関係の肯定的側面の影響は適応の中期から後期段階において大きくなった。第2に、養育者との対人関係が初期適応に及ぼしていた効果は、時の経過とともに大学での友人関係に移行してゆくことが明らかとなった。第3に、この移行過程は、過保護な養育を受けた学生ではスムーズに進まず、またそのような学生は、友人関係における否定性と肯定性とを独立したものとは認識しにくいことが明らかとなった。第2研究では、男性の社会人を対象として、対人関係の質と健康との関連についての調査を行った。この調査では、対人関係と健康との関係のあり方が、個人のもつ性役割態度によって異なることが明らかとなった。伝統的な性役割態度をもつ男性は、平等主義的な性役割態度をもつ男性と比較して、職場での葛藤が職場以外の生活領域に浸食しやすく、また職場での対人関係が健康と密接に関連することが分かった。これに対して平等主義的な性役割態度をもつ男性は、職場以外の生活領域での対人関係が健康に影響しやすく、そこでのサポ-ティブな関係は健康を維持、促進するのに対して、葛藤的な関係は健康を損なうことが示された。第3研究では、看護婦のバーンアウトと一般的不健康に及ぼす、職場と職場以外の生活領域での対人関係の影響を調べるため、縦断的デザインによって2度にわたる調査を行った。その結果、次の3点が明らかにされた。第1に、バーンアウトは、職場での対人関係の影響を受けやすく、一般的不健康は、職場以外の領域での対人関係の影響を受けやすいことが明らかとなった。第2に、職場以外での対人関係が良好な者では、職場の対人関係がバーンアウトの軽減に及ぼす影響が大きく、職場以外での対人関係が良好でない者では、逆に、バーンアウト傾向が職場の対人関係の悪化に及ぼす影響が大きいことが明らかとなった。第3に、バーンアウト傾向の高まりは、職場以外での対人関係に対しても悪影響を及ぼすことが明らかにされた。以上の研究結果から次のことが明らかになったといえる。第1に、家族関係が社会情緒的な関係性の基盤として重要な役割を果たす。第2に、家族関係を基盤とする社会情緒的な関係性が、職場での対人関係が適応に及ぼす効果にとって調整変数としての役割を果たす。第3に、職場での不適応が、職場以外での対人関係を悪化させることを通じて、全体的な生活の質の低下につながる可能性があることである。

以上の研究結果から次のことが明らかになったといえる。第1に、家族関係が社会情緒的な関係性の基盤として重要な役割を果たす。第2に、家族関係を基盤とする社会情緒的な関係性が、職場での対人関係が適応に及ぼす効果にとって調整変数としての役割を果たす。第3に、職場での不適応が、職場以外での対人関係を悪化させることを通じて、全体的な生活の質の低下につながる可能性があることである。本年度は、対人関係における葛藤的な側面とサポ-ティブな側面とが人の適応にいかなる影響を及ぼすのかを検討するため、以下の3つの調査を行った。第1に、大学への新入生を対象にした縦断的デザインによる調査である。この調査は、大学新入生が入学後の新たな環境に適応してゆく過程で、家族との対人関係と友人との対人関係とが、それぞれどのような役割を果たすかを検討することを目的とするものである。4月、7月、10月の3度にわたって収集されたデータの分析によって次のことが明らかとなった。まず、友人との対人関係の否定的な側面である葛藤の影響は、適応の初期段階において大きく、逆に対人関係の肯定的な側面であるサポートの影響は適応の中期から後期段階において大きくなった。また、家族との対人関係は入学直後からすでに影響力が小さく、むしろ、母親の養育態度の影響が大きく、かつ安定していた。第2に、男性の社会人を対象として、対人関係の質と健康との関連についての調査を行った。この調査では、対人関係と健康との関連のあり方が、個人のもつ性役割態度によって異なることが明らかとなった。伝統的な性役割態度をもつ男性は、平等主義的な性役割態度をもつ男性と比較して、職場での葛藤が職場以外の生活領域に浸食しやすく、また職場での対人関係が健康と密接に関連することが分かった。これに対して平等主義的な性役割態度をもつ男性は、職場以外の生活領域での対人関係が健康に影響しやすく、そこでのサポ-ティブな関係は健康を維持、促進するのに対して、葛藤的な関係は健康を損なうことが示された。第3に、看護婦のバーンアウトに及ぼす対人関係の質、ストレッサー、ならびに性格特性の影響を調べる調査を行った。結果は多岐にわたるが、大きく次の3つにまとめることができる。まず、外向的な個人は、職場環境のストレッサーの悪影響を、職場での対人関係の良好さによって軽減できることが分かった。次に、職場以外の対人対人関係は、性格特性や職務ストレッサーの程度に関わらず、看護婦のバーンアウ傾向を低減させていた。さらに、職場での上司との関係が良好なものであることで、職場の構造的なストレッサーの悪影響を少なくできるとともに、上司からのサポートを得ることで、バーンアウト傾向が小さくなることも明らかとなった。なお、これらの影響過程に関してより確かな因果分析を行うため、1回目の調査から6カ月後に、同じ看護婦のサンプルからパネルデータを収集しており、現在それら縦断的なデータの分析を行っている。昨年度と本年度の2カ年にわたって、3種類の研究を行った。第1研究は、大学への新入生を対象にした縦断的デザインによる、3度にわたる調査研究である。これは、大学新入生が入学後の新たな環境に適応してゆく過程で、家族との対人関係と友人との対人関係とが、それぞれどのような役割を果たすかを検討することを目的とするものである。この研究は、3つの下位研究からなり、それぞれで次のことが明らかになった。
マンガンノジュールの硫酸浸出プロセスの開発

マンガンノジュールの中温硫酸浸出プロセスの開発を目的とし、ノジュール処理量0.2Kg規模の硫酸浸出試験とNiを【Ni_3】【S_2】として回収する新しい硫化沈殿法の開発を中心に研究を行った。-40+60メッシュに粉砕したノジュール(CM-17,組成Cu0.25,Ni0.39,Co0.33,Fe11.7,Mn18.5wt%)0.2Kgを2N硫酸2lに加えかきまぜながら100103°Cで4時間浸出した。細かい粒径のものでは活性シリカが溶出し、スラリー濃度が高いと反応器内の浸出液全体がゲル化し、浸出継続は不可能であった。またノジュールの炭酸塩のため発泡も激しかった。この2点を解決するため粒径を当初予定より大きくし、スラリー濃度も低下させた。その結果浸出時間は設計値の1時間より大巾に長くなった。しかし、Cu,NiおよびCoの浸出率はそれぞれ87,98,20%に達し、基礎試験のデータより少し大きかった。浸出液組成はCu0.22,Ni0.35,Co0.07,Fe5.57,Al1.06,Mn0.18,Ca1.06,Mg0.88,【Na^+】0.97,K0.15g/lであった。この溶液に深海底泥土(93.6%Ca【CO_3】)を少しずつ加え90°CでpH3.0まで中和し、Fe98,Al21%を除去できた。有価金属は共沈せず、沈殿物は瀘過しやすかった。中和脱鉄した溶液1lに90°Cで屑鉄0.20gを加え、Cu75%を含む沈殿銅0.28gを得た。NiとCoは共沈しなかった。銅を回収した溶液から還元鉄粉と【H_2】Sにより【Ni_3】【S_2】を回収する研究を行った。ニッケルマットの主成分であり反応しやすい【Ni_3】【S_2】を溶液から回収する新技術を開発した。最適条件は8595°C、還元鉄粉量3[【Fe^0】]/[【Ni^(2+)】]。モル比1.25,【H_2】S流量0.9【l^2】・Ni【g^(-1)】・【h^(-1)】であり、ニッケル回収率は60分で99.5%に達した。【C_0】を90%以上回収するためには脱アルミ工程が必要であった。有価金属濃縮物を精鉱として国内に搬入する本プロセスの最適形態としては中温硫酸浸出-深海底泥土による脱鉄-屑鉄による銅のセメンテーション-泥土による脱アルミ-還元鉄粉と【H_2】Sによる【Ni_3】【S_2】・CoS混合硫化物取得の組合わせである。モル比1.25,【H_2】S流量0.9【l^2】・Ni【g^(-1)】・【h^(-1)】であり、

ニッケル回収率は60分で99.5%に達した。【C_0】を90%以上回収するためには脱アルミ工程が必要であった。有価金属濃縮物を精鉱として国内に搬入する本プロセスの最適形態としては中温硫酸浸出-深海底泥土による脱鉄-屑鉄による銅のセメンテーション-泥土による脱アルミ-還元鉄粉と【H_2】Sによる【Ni_3】【S_2】・CoS混合硫化物取得の組合わせである。
臭化銅含有有機溶媒系を用いた環境調和型貴金属リサイクルシステムの開発

本研究では、臭化銅含有有機溶媒(ジメチルスルフォキシドや炭酸プロピレにCuBr2やKBrを溶解させたもの)を用いた、使用済み電子機器等からの貴金属の経済的かつ環境調和型リサイクルシステムを開発した。金、銀、白金、パラジウムの金属線を用い、貴金属の溶解速度と最大溶解量、および析出速度と回収率を最大となるような最適溶媒組成および操作条件を探索した。そして、貴金属の溶解および析出のメカニズムを電気化学測定により検討した。さらには実際に、使用済み電子基板等を用い貴金属の回収を行った。他の元素や樹脂が共存する場合の、貴金属の溶解および析出への影響を検討し、事前分離の必要性など課題抽出を行った。本研究は、臭化銅含有有機溶媒を用いた、使用済み電子機器等からの貴金属の経済的かつ環境調和型リサイクルシステムを開発することを目的にする。本年度では、金、銀、白金およびパラジウムの金属単体を用い、貴金属の溶解速度と最大溶解量および析出速度と回収率が最大となるような最適溶媒組成および操作条件を探索した。様々な有機溶媒および酸化剤(金属ハロゲン化物)を検討したところ、非プロトン性極性溶媒であるジメチルスルフォキシド(DMSO)に、酸化剤として臭化銅(II)および臭化物を溶解した溶媒が、70°C前後の温度において貴金属を高速に溶解することを見出した。実験は、反応条件を一定にするために振とう式恒温水槽を用い、一定時間に溶解する各貴金属量(溶解速度)と最大溶解量を定量した。本系での金の溶解速度は、既存のシアン化合物を用いる湿式法よりもはるかに高速で溶解できることを確認した。また、銀およびパラジウムについても高速で溶解できるが、白金は溶解しないことを確認した。上記の溶媒にて溶解した金は、水を添加することで析出できることを見出した。溶媒に対して容量で50%以上の水を添加すれば金が析出し、90%程度の回収率となることを確認した。DMSOの沸点は189°Cであり、水と共沸しないことから、蒸留等により水との分離が容易である。従って、本システムは、臭化銅(II)DMSO溶媒により貴金属を溶解、その後、水の添加により析出・回収、さらに水とDMSOの分離により繰り返し操作が可能であることを見出すことができた。サイクリックボルタンメトリや定常分極曲線などの電気化学的測定の結果、DMSO中では二価の銅イオンが一価に還元される平衡電位が金の酸化反応の平衡電位よりも貴であり、水溶液系と逆転していることが、上記の反応を起こすメカニズムであることを確認した。本研究では、臭化銅含有有機溶媒(ジメチルスルフォキシド(DMSO)や炭酸プロピレン(PC)にCuBr2やKBrを溶解させたもの)を用いた、使用済み電子機器等からの貴金属の経済的かつ環境調和型リサイクルシステムを開発することを目的にする。まずは金、銀、白金、パラジウムの金属線を用い、貴金属の溶解速度と最大溶解量、および析出速度と回収率も最大となるような最適溶媒組成および操作条件を探索した。さらに、貴金属の溶解および析出のメカニズムを電気化学測定により検討した。他の元素や樹脂が共存する場合の、貴金属の溶解および析出への影響とメカニズムを検討し、事前分離の必要性など貴金属回収システムの課題抽出を行った。本溶媒系を用いた場合、70°C程度の温度において、金やパラジウムが相対的に高速に溶解できることが分かった。溶解速度は、CuBr2およびKBr等のハロゲン塩の濃度および温度の増大に従い増大することが分かった。溶解させた貴金属は、DMSO溶媒の場合は、pHを1程度にした水の添加により析出させることにより、PC溶媒の場合は水溶液(同じくpHは1程度)との二層分離により効率的に分離回収できることを示した。これら貴金属の溶解と析出のメカニズムは、DMSOやPC溶媒中では、貴金属の酸化還元平衡電位が卑になることに対し、一価と二価の銅イオンの酸化還元平衡電位が相対的に貴になり、水溶液中と比べて電位の逆転現象が起きることで説明できることが電気化学的に示すことができた。実際の使用済み電子基板を用いた貴金属の抽出実験では、樹脂や他の錫などのベースメタルが共存することにより、貴金属の溶解および析出が抑制されてしまうことが阻害要因になることが分かった。それゆえ、適切な前処理が必要なことが示された。化学工学電気化学本年度、様々な有機溶媒および酸化剤(金属ハロゲン化物)を検討したところ、非プロトン性極性溶媒であるジメチルスルフォキシド(DMSO)に、酸化剤として臭化銅(II)および臭化物を溶解した溶媒が、70°C前後の温度において貴金属を高速に溶解することを見出すことができた。

本系での金の溶解速度は、既存のシアン化合物を用いる湿式法よりもはるかに高速で溶解できるゆえ、魅力的なプロセスとなりえる。そして、上記の溶媒にて溶解した金は、水を添加することで析出できることを見出した。溶媒に対して容量で50%以上の水を添加すれば金が析出し、90%程度の回収率となることを確認した。DMSOの沸点は189°Cであり、水と共沸しないことから、蒸留等により水との分離が容易である。従って、本システムは、臭化銅(II)DMSO溶媒により貴金属を溶解、その後、水の添加により析出・回収、さらに水とDMSOの分離により繰り返し操作が可能であることを見出すことができた。さらには、上記のメカニズムを、電気化学測定により考察することができた。従って、本年度の目標は、十分進展していると言える。今後、使用済み電子基板、CPUおよびメモリ等およびそれらを前処理したサンプルを用い、臭化銅含有有機溶媒系を用い、貴金属(金、銀およびパラジウム)をどれだけ溶解し回収できるか実験を行う。基板ごとに含有する貴金属は大きく異なるので、含有濃度により回収率が異なるかを確認する。まずは、反応条件を一定にするために振とう式恒温水槽を用い、一定時間に溶解する各貴金属量(溶解速度)と最大溶解量を定量する。ここでは、多元素が同時に溶解すると考えられるので、ICP-AES分析により溶媒中に溶解した貴金属重量を定量する。そして、溶解速度と溶解量が最大となる溶媒組成および温度依存性の検討を行う。溶解終了後に、溶媒と残留したサンプルを分離し、水を添加することで貴金属の析出を試み、回収率を定量する。ここでも、多数の元素が同時に析出すると考えられるため、析出した貴金属はICP-AES分析により定量する。なお、他の元素および樹脂の共存により、貴金属の溶解速度、溶解量および回収率が低くなることも考えられるが、その阻害要因を検討し、貴金属回収システム構築の課題抽出と提案を行う。本年度は、貴金属の単体の溶解実験と析出実験を行った。次年度は、複数の金属共存下および合金を用いた解実験と析出実験を行う予定である。来年度の方が、複雑系を扱うために、貴金属金属購入および分析に多額の費用がかかるために、予算をそちらで使うことにしたため。来年度の方が、複雑系を扱うために、貴金属金属購入および分析に多額の費用がかかるために、予算をそちらで使うことにする。
鋼構造多層骨組の進行性崩壊の解明

多層骨組の中のある層が何らかの原因により鉛直方向に崩壊した場合,それ以降の挙動として,局所的な崩壊で止まる場合と,連続的に崩壊が進行し全層が崩壊に至る場合がある.後者の場合を進行性崩壊という.進行性崩壊は骨組の重力による不安定現象と捉えられる.本研究では,層崩壊による解放される重力ポテンシャルエネルギーと層が鉛直方向変位に伴い吸収するエネルギーの釣合に基づき,局所的な崩壊で止まる場合と,連続的に層崩壊が進行する場合の骨組の条件を明らかにした.多層骨組の中のある層が何らかの原因により鉛直方向に崩壊した場合,それ以降の挙動として,局所的な崩壊で止まる場合と,連続的に崩壊が進行し全層が崩壊に至る場合がある.後者の場合を進行性崩壊という.進行性崩壊は骨組の重力による不安定現象と捉えられる.本研究では,層崩壊による解放される重力ポテンシャルエネルギーと層が鉛直方向変位に伴い吸収するエネルギーの釣合に基づき,局所的な崩壊で止まる場合と,連続的に層崩壊が進行する場合の骨組の条件を明らかにした.近年予想外の動的外乱や偶発的事故などによって,構造物が崩壊に至る被害事例が発生している.何らかの原因によって骨組の特定の層で局所破壊が発生し荷重支持能力が消失しても,これに起因して建物の全体崩壊や進行性崩壊が生じないようにすることが重要である.構造物が生き残る条件を考えると,落下に際しての上層部が持つ運動エネルギーを骨組下層部が吸収できなければ構造物は全体崩壊に陥ることとなる.2001年9月11日のWTC崩落はまさにこのことを実証しているといえる.本研究は,鋼構造多層骨組の進行性崩壊を部材実験と応答解析に基づき解明することを目的とする.研究期間内で,柱の材長,断面形状,境界条件を変化させた一連の鋼柱中心圧縮実験を行い,実験で得られた復元力特性をモデル化し,それに基づき上層部の落下衝突後の下層部の柱の座屈後エネルギー吸収能力を考慮した鋼構多層骨組の動的解析を行い,進行性崩壊の条件を明らかにする.平成17年度では,広範囲な細長比の鋼柱を対象に行った座屈実験に基づき大変形時の鋼柱の荷重変形関係をモデル化し動的崩壊解析を試みた.実在の建物を想定した多層モデルを対象に,落下層の位置,柱軸力比をパラメータとして解析を行い,進行性崩壊の発生条件や崩壊層数に及ぼす影響について検討を行った.また,試験的に簡単な縮小モデルを用いた落下衝突実験を行い,本研究における解析方法および解析条件の妥当性を検討した.近年予想外の動的外乱や偶発的事故などによって,構造物が崩壊に至る被害事例が発生している.何らかの原因によって骨組の特定の層で局所破壊が発生し荷重支持能力が消失しても,これに起因して建物の全体崩壊や進行性崩壊が生じないようにすることが重要である.構造物が生き残る条件を考えると,落下に際しての上層部が持つ運動エネルギーを骨組下層部が吸収できなければ構造物は全体崩壊に陥ることとなる.2001年9月11日のWTC崩落はまさにこのことを実証しているといえる.本研究は,鋼構造多層骨組の進行性崩壊を部材実験と応答解析に基づき解明することを目的とする.研究期間内で,柱の材長,断面形状,境界条件を変化させた一連の鋼柱中心圧縮実験を行い,実験で得られた復元力特性をモデル化し,それに基づき上層部の落下衝突後の下層部の柱の座屈後エネルギー吸収能力を考慮した鋼構多層骨組の動的解析を行い,進行性崩壊の条件を明らかにする.平成18年度では,多層骨組における進行性崩壊を回避する条件を考察し,層崩壊による解放される重力ポテンシャルエネルギーと層が鉛直方向変位に伴い吸収するエネルギーの釣合に基づき,局所的な崩壊で止まる場合と,連続的に層崩壊が進行する場合の骨組の条件を明らかにした.また,動的な解析を行うためのモデルについて検討した.それを基に鋼構造多層骨組を対象とした動的解析を行い,骨組条件の妥当性を検証した.
近赤外分光観測と計算機シミュレーションで探る銀河の形成と進化

平成28年度は、すばる望遠鏡近赤外線多天体分光装置FMOSで観測した約1100個の遠方星形成銀河のスペクトルデータを用いて、(1)星間ガスの性質の解明と(2)銀河のクラスタリング(集団化)の統計的性質を調べた。研究(1)では高赤方偏移銀河の星間電離ガスが、近傍銀河に比べて、高いレベルで電離・励起されていることを明らかにし、これらの成果をまとめた論文は既にAstrophysical Journal (ApJ)誌において出版済み(Kashino et al. 2017, ApJ, 835, 88)である。研究(2)では、銀河を内包するハロー質量に新たな制限をつけ、銀河進化モデルを制限する手掛かりを得た。成果をまとめた論文はApJに投稿し、2017年4月現在査読中である。また、当研究代表者はこれらの成果を博士論文「The Physical Properties of Star-forming Galaxies and Their Environments at Intermediate Redshifts」(名古屋大学)として2016年8月に提出し博士(理学)を取得した。また、関連する研究としてスローンデジタルスカイサーベイの銀河カタログを用いて、近傍銀河の金属量進化と星質量、星形成率の関係について研究を行った。これらの成果はAstrophysical Journal Letter誌において出版済みである(Kashino et al. 2016, ApJL, 823, L24)。また、年度中から現在まで、FMOSにより得られた全ての観測データ(5500個の銀河のスペクトルデータ)のデータベースを構築を行っている。尚、当研究代表者は2016年10月から海外の研究機関で博士研究員として採用されたため、2016年9月末をもって特別研究員を辞退した。28年度が最終年度であるため、記入しない。2012年3月から2014年2月にかけて行ったすばる望遠鏡FMOSによる観測で得られた約3000個の遠方銀河のデータを解析し、赤方偏移、輝線フラックスなどを測定し、データベースの構築を行った。観測とデータベースの概要をまとめた論文を投稿し、現在リバイスを行っている(Silverman, Kashino et al.)。データベースの構築と平行して、これらのデータを用いて、(1)銀河の数密度場のマッピングとクラスタリングの測定、(2)電離ガス中の電子密度の測定を行った。(1)では我々の観測で得られた約1000個の銀河についての赤方偏移を用いて銀河の3次元分布を明らかにし、近傍宇宙に見られる銀河団や銀河群といった大きな構造の先祖であると考えられる密度超過領域を同定した。また、銀河の3次元分布の2点相関関数を測定し、0.1から20Mpcスケールにおいて、強いクラスタリングシグナルを観測した。(2)では銀河進化の理解にとって非常に重要である銀河内のガスの性質、特に電離ガス領域の電子密度を硫黄輝線の比から測定を試みた。これは強度の弱い輝線であるが、多数の銀河のスペクトルを平均化することで、高いシグナル・ノイズ比で検出できた。これら(1,2)の途中経過は国際研究会や学会で発表を行い、現在研究のまとめ段階に入っており、論文の執筆に取り組んでいる。平成27年度は、すばる望遠鏡近赤外多天体分光観測装置FMOSで観測した、約1100個の遠望星形成銀河のスペクトルデータベースを構築し、カタログを公開した(Silverman, Kashino et al. 2015, ApJS, 220, 12)。また、これらのデータを用いて、(1)星間ガス(特に電離ガス)の性質の解明と(2)銀河のクラスタリング(集団化)の定量化を行った。(1)我々は星形成領域から放射される特徴的なスペクトル輝線の強度を測定し、約90億年前の銀河の電離ガスの状態は、現在の近傍宇宙に見られる一般的な銀河と大きく異なり、高い電離ガス密度と激しい励起状態にあることを明らかにした。このことは近年、多くの研究で指摘されていることであるが、我々は偏りの少ないサンプルを用いて、その時代の一般的な銀河集団の性質を明らかにした。また、理論モデルと比較を行い、そのようなガスの状態がionization parameterと呼ばれる、大質量星が放射する電離光子フラックスの指標となる物理量の増大によって引き起こされていることを明らかにした。これらの結果は論文にまとめ、2016年4月にAstrophysical Journal誌に投稿した。(2)我々の観測で得られた約500個の銀河について、銀河の2点相関関数を測定し、0.05Mpcから20Mpcスケールにおいて、強いクラスタリングシグナルを検出した。我々は分光観測により赤方偏移(=銀河までの距離)を正確に測定し、天球面上の位置に距離を加えた3次元の情報を用いて解析を行った。また、観測データを宇宙論的な構造形成の枠組みで解釈するため、得られた相関関数を、Halo Occupation Distributionモデルでフィットし、ダークマターハローの性質を調べた。2015年度は当研究課題開始以来得られた大量のデータをカタログ化し、出版することができた。また、これらのデータに基づき、二つの大きなテーマを同時に推進し、ともに概ね満足できる成果が得られている。

研究(1)では高赤方偏移銀河の星間電離ガスが、近傍銀河に比べて、高いレベルで電離・励起されていることを明らかにし、これらの成果をまとめた論文は既にAstrophysical Journal (ApJ)誌において出版済み(Kashino et al. 2017, ApJ, 835, 88)である。研究(2)では、銀河を内包するハロー質量に新たな制限をつけ、銀河進化モデルを制限する手掛かりを得た。成果をまとめた論文はApJに投稿し、2017年4月現在査読中である。また、当研究代表者はこれらの成果を博士論文「The Physical Properties of Star-forming Galaxies and Their Environments at Intermediate Redshifts」(名古屋大学)として2016年8月に提出し博士(理学)を取得した。また、関連する研究としてスローンデジタルスカイサーベイの銀河カタログを用いて、近傍銀河の金属量進化と星質量、星形成率の関係について研究を行った。これらの成果はAstrophysical Journal Letter誌において出版済みである(Kashino et al. 2016, ApJL, 823, L24)。また、年度中から現在まで、FMOSにより得られた全ての観測データ(5500個の銀河のスペクトルデータ)のデータベースを構築を行っている。尚、当研究代表者は2016年10月から海外の研究機関で博士研究員として採用されたため、2016年9月末をもって特別研究員を辞退した。平成26年度前半にはデータベースの構築を終え、観測計画、科学的成果についての論文を発表する予定であったが、観測データの質が不均一であることや、開口補正の推定に予想以上に時間かかったため、データベースの構築がずれ込んでしまった。これによりデータベースを用いた科学的研究もやや遅れている状況である。今後は銀河進化に置ける環境効果に着目し、研究を進める。まずは、銀河クラスタリングの解析結果を論文にまとめ出版する(2016年夏まで)。また、新しく得られたデータを詳細に解析し、輝線フラックスなどを測定し、カタログのアップデートを行う。銀河の金属量、星形成率、星質量の関係を、解析的な銀河進化モデルで解釈し、銀河進化を広い赤方偏移範囲で説明できるモデルの制限を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は現在取り組んでいる、銀河のクラスタリング解析と銀河内ガスの性質についての研究を進める。また、2015年2月に得られた新たなデータの解析を行い、これまでサンプル数が小さく詳細な議論ができなかった10の11乗太陽質量以上の大質量銀河の星形成について議論する。特に、同定に成功した高密度領域とフィールド領域での星形成の違いを調べる。また、博士課程卒業後のポスドク獲得に向けて国内外の研究機関に出向き、セミナーを行う予定である。
C型肝炎ウイルスNS5A蛋白によるインターフェロン抗ウイルス活性の抑制の解析

我々はC型肝炎ウイルス(HCV)NS5A蛋白によるインターフェロン(IFN)抗ウイルス活性の抑制にPKR経路だけでなく、2-5A合成酵素(2-5AS)/RNaseL経路も関与している可能性を示唆してきた。そこで、NS5Aが2-5ASと結合しIFNの抗ウイルス活性を抑制するのではないかと考え、実験を行った。まず、NS5AおよびHAタグ付き2-5ASを共発現する細胞抽出液を用い、抗HA抗体あるいは抗NS5A抗体による免疫沈降を行った。抗HA抗体を用いた場合には、両蛋白の結合が認められたが、抗NS5A抗体を用いた時にははっきりとした結合はわからなかった。そこで、NS5Aを効率よく精製するためにGST融合NS5AおよびHAタグ付き2-5ASを共発現する細胞抽出液を用い、グルタチオンビーズによるプルダウンアッセイを行った。すると両蛋白の結合がはっきりと認められた。またこのとき、抗HA抗体を用いて免疫沈降しても両蛋白の結合が認められた。さらに、GST融合2-5ASおよびNS5Aを共発現する細胞抽出液を用い、グルタチオンビーズによるプルダウンアッセイも行った場合にも両蛋白の結合が顕著に認められた。そこでこの後の解析にはこの方法を用いた。両蛋白の結合領域について検討を行ったところ、NS5Aはaa27-149領域で結合し、2-5ASはN末端領域よりもC末端領域でより結合することがわかった。またNS5Aの欠失変異体(NS5AΔC298:aa1-149)はNS5A全領域よりも2-5ASにより多く結合することが明らかとなった。さらに、NS5A内のInterferon sensitivity determining region(ISDR)配列あるいはサブタイプの違いによって両蛋白の結合量に差異が認められるか否かについて検討したが、株間で有意な差は認められなかった。C型肝炎HCV-1bJk株及びM094AJk株由来NS5AならびにISDR配列部分のみM094AJk株由来のキメラNS5A発現細胞を用いて、NS5AがIFNの抗ウイルス活性を部分的に抑制すること、及びその抑制の程度はISDR配列により異なることを明らかにした。また、チャレンジウイルスとして脳心筋炎ウイルスを用いた場合、水疱性口内炎ウイルスを用いた場合よりも抗ウイルス活性の抑制の程度が大きく、NS5AはIFN抗ウイルス活性のシグナル伝達経路のうち、2-5A合成酵素/RNase L経路にも影響を及ぼしている可能性が示唆された。そこで、NS5Aが阻害するIFN抗ウイルス活性経路を明らかにするために、上記NS5AとIFN抗ウイルス活性のシグナル伝達分子(2-5A合成酵素、RNAse LまたはPKR)を二重発現する細胞株の樹立を試みた。しかし、得られた細胞株においてはNS5Aの発現量が少なくこの細胞を用いた系からの解明は難しいと判断した。PKR経路に関しては、NS5AがPKRと結合することで機能を阻害しているという報告がある。一方、チャレンジウイルスの種類により抗ウイルス活性の抑制の程度に差が認められたことから、NS5Aは2-5A合成酵素あるいはRNase Lとも結合し、抗ウイルス活性を抑制するのではないかと考えられた。現在、GST融合NS5Aならびに2-5A合成酵素を大腸菌で発現させ、in vitro転写翻訳システムあるいは培養細胞内で発現させた2-5A合成酵素あるいはNS5Aを用いて、GST pull down assayにより両蛋白の結合を解析中である。なお、培養細胞内で両蛋白を発現させ免疫沈降を行う方法では、両蛋白の結合を確認している。今後、これらの蛋白が直接結合しているのか他の蛋白がこの結合に関与しているのかなど詳細な検討を進める予定である。さらに、NS5A内のInterferon sensitivity determining region(ISDR)
Notchシグナリングと器官アイデンティティーの確立

複眼原基と触角原基の一部でNotchシグナリングを活性化すると、その触角原基の一部にeyが発現し、異所的な複眼が誘導される.その時、胸の体節で発現するAntennapedia(Antp)遺伝子を同時に発現させると、複眼が翅に、触角の一部は中肢に変換する.Antpが翅と肢の特異性を付加する機構として二つの可能性がある.一つは、Antpが胸(T2)という体節全体のアイデンティティーを付加し、その後、たとえば背腹の情報などにより、翅と中肢の特異性が決定される可能性であり、もう一つは、Antpが翅と中肢の特異性をそれぞれ別個に付加する可能性である.そのどちらであるかを検討するために、様々な変異を加えたミュータントAntp蛋白を発現させ、翅と肢の誘導能を比較した.もし翅と肢の誘導に必要な機能部位が両者で異なる場合は、第2の可能性が支持される.その結果、野生型のAntp蛋白を、Notchシグナリングの活性化と共に発現させると、156匹の内およそ半数の個体で複眼が翅に変換し、26%の個体で触角から中肢への変換が認められたのに対して、Hox遺伝子間で良く保存されており、co-factorであるExd/Pbx1蛋白が結合する、4種のアミノ酸の配列、YPWMモチーフをアラニンに置換したミュータント蛋白を発現させると、517匹の内、複眼から翅への変換を示した個体は一匹も観察されなかった。一方、およそ20%の個体が、触角から中肢への変換を示した.この結果は、Antp蛋白のYPWMモチーフは、翅のアイデンティティーの決定に必要であるが、中肢の決定には必要ではないことを示している.したがって、Antpは同一体節内において翅と中肢の決定にそれぞれ別個に関わり、翅の決定にはYPWMモチーフが重要な役割を果たしていることが明らかとなった.複眼原基と触角原基の一部でNotchシグナリングを活性化すると、その触角原基の一部にeyが発現し、異所的な複眼が誘導される.その時、胸の体節で発現するAntennapedia(Antp)遺伝子を同時に発現させると、複眼が翅に、触角の一部は中肢に変換する.Antpが翅と肢の特異性を付加する機構として二つの可能性がある.一つは、Antpが胸(T2)という体節全体のアイデンティティーを付加し、その後、たとえば背腹の情報などにより、翅と中肢の特異性が決定される可能性であり、もう一つは、Antpが翅と中肢の特異性をそれぞれ別個に付加する可能性である.そのどちらであるかを検討するために、様々な変異を加えたミュータントAntp蛋白を発現させ、翅と肢の誘導能を比較した.もし翅と肢の誘導に必要な機能部位が両者で異なる場合は、第2の可能性が支持される.その結果、野生型のAntp蛋白を、Notchシグナリングの活性化と共に発現させると、156匹の内およそ半数の個体で複眼が翅に変換し、26%の個体で触角から中肢への変換が認められたのに対して、Hox遺伝子間で良く保存されており、co-factorであるExd/Pbx1蛋白が結合する、4種のアミノ酸の配列、YPWMモチーフをアラニンに置換したミュータント蛋白を発現させると、517匹の内、複眼から翅への変換を示した個体は一匹も観察されなかった。一方、およそ20%の個体が、触角から中肢への変換を示した.この結果は、Antp蛋白のYPWMモチーフは、翅のアイデンティティーの決定に必要であるが、中肢の決定には必要ではないことを示している.したがって、Antpは同一体節内において翅と中肢の決定にそれぞれ別個に関わり、翅の決定にはYPWMモチーフが重要な役割を果たしていることが明らかとなった.