hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄障害性疼痛の分子生物学的病態解析とニューロイメージングを用いた脊髄機能評価

骨髄間質細胞(BMSC)移植による疼痛抑制効果についてGFPキメラマウスを用いて検討した。損傷3日目にBMSCを移植し、運動機能や疼痛閾値の有意な改善がみられた。BMSC移植群では、1後角ニューロンのpCREB、PKCγ発現低下、2hematogenous macrophagesおよびresident microgliaにおけるMAPK signaling (p-38, ERK1/2)の低下、3Albmin透過性低下・PDGFR-α発現低下がみられた。脊髄損傷後慢性疼痛にMAPKが関与している可能性が示唆され、BSCB破綻がBMSC移植により抑制されたことが疼痛抑制の一因であると考えられた。【慢性疼痛モデルにおける疼痛関連因子の発現解析の方法及び結果】脊髄損傷疼痛モデルとしては、C57BL6マウスを使用し、IH impactorを用いて60KdynのT9高位に圧挫損傷を加えモデルを作成した。損傷後3日の時点で培養したマウスBMSC 1.0×105個を損傷部に移植した群をBMSC群、mediumのみ移植した群をcontrol群とした。運動機能検査にBMS scale、痛覚検査にUgo Basile社製のvon Frey装置、足底熱刺激測定(plantertest)装置を用いて損傷後1週目から1週おきに6週まで行動学的評価を行った。損傷後2週、4週、6週の時点で脊髄凍結切片を作成し、蛍光免疫染色でIba-1、NeuN、GFAPで細胞を、疼痛関連物質として、MAPKにおけるp38、ERK、JNKを用いて評価した。BMSC群では運動機能は有意に改善がみられた。圧刺激に対する閾値はBMSC群で改善傾向であったが、有意差はみられなかった。また、熱刺激に対する閾値は経過中ほとんど改善がみられず、各群間で有意差はみられなかった。慢性期損傷後2週以降では、免疫染色においてP38は主にmicrogliaで、ERK、JNKはastrocyteで発現がみられWestern Blotting法の結果ではBMSC群ではこれらの蛋白の低下がみられた。【慢性疼痛モデルにおける活性化ミクログリアの可視化の方法及び結果】C57BL6マウスにGFP transgenicマウスの骨髄細胞移植を施し、キメラマウスを作成、脊髄損傷後3日の時点で培養したhBMSC2.0×105個を損傷部に移植した。移植後1, 4, 7, 14日の時点で脊髄凍結切片を作成し、蛍光二重染色で1次抗体にIba-1、CDllb、PBRを用いることで経時的に評価した。またmicrogliaの定量化のためFACSを用いた。上記のマウスの標本にInMに調節した3H-(R)PK11195を反応させ、micro-autoradiographyの手技で損傷脊髄におけるPK11195の集積を経時的に評価した。免疫染色およびFACSではmicrogliaは移植後4日まで上昇がみられ、以降は漸減していった。hBMSC投与群ではこの上昇が抑制され、有意なmicrogliaの上昇を認めなかった。PK11195は主に脊髄灰白質に分布しており、損傷後4日で集積のピークがみられたが以降は漸減するものの、有意な低下は見られなかった。【慢性疼痛モデルにおける疼痛関連因子の発現解析と行動学的評価】【GFP transgenicマウスの骨髄由来幹細胞移植を行ったキメラマウスを用いた活性化ミクログリア・マクロファージ(M/M)の観察】H24年度には骨髄由来幹細胞(BMSC)により、活性化M/Mの抑制効果を確認したことを受けH25年度は、この活性化M/Mの由来を同定するために、キメラマウス胸髄損傷モデルを用いて、免疫組織化学的検討を行った。損傷により損傷部位の胸髄後角ニューロンにおけるp-CREB、PKC-γの発現が増加していた。CD11b陽性細胞は損傷により増殖し、その大多数において, p38-MAPK, ERKの発現がみられた。CD11b-GFP二重陽性細胞(骨髄由来マクロファージ)、およびCD11b陽性-GFP陰性細胞(resident microglia:脊髄由来ミクログロア)ともに、MAPK (p-38, ERK)を強く発現していた。これらの定量化はフローサイトメトリーでも確認された。今回の研究は骨髄間質細胞(BMSC)移植による、疼痛関連行動の評価および損傷脊髄におけるBMSC移植後の疼痛関連物質、MAPKシグナル伝達経路の変化を免疫組織学的に検討した。脊損後blood-spinal cord barrier(以下BSCB)機能の評価およびchemokinesの評価も行った。BMSC移植群では運動機能や疼痛閾値の有意な改善がみられた。

組織学的に、pCREB、PKCγは脊髄ニューロン内に主に分布し、損傷群で著明な陽性細胞数の上昇を認めたが、治療群ではこれが有意に低下した。慢性期損傷後2週以降ではp38は主にmicrogliaで、ERK、JNKはastrocyteで発現がみられ、BMSC移植群ではこれらの蛋白の低下がみられた。BMSC移植により、損傷脊髄内のGFP陽性末梢血由来細胞は減少しており、同時に移植後1週の時点でAlbminの透過性低下、血管周囲のPDGFR-αの発現低下がみられ、BSCB機能の修復が起きたと評価した。各種cytokines、chemokinesはBMSC移植により低下していることが確認できた。免疫染色およびFACSではmicrogliaは移植後4日まで上昇がみられ、以降は漸減していった。治療群ではこの上昇が抑制され、有意なmicrogliaの上昇を認めなかった。BMSC移植後にはBSCB機能の変化や改善を認め、これにより脊損後2次損傷が抑制され運動機能、感覚機能の改善が得られたと考えられた。脊髄損傷後慢性疼痛にMAPKが関与している可能性が示唆された。BSCB破綻を起こすと考えられるchemokines、さらにそれらを誘導するpro-inflammatory cytokinesがBMSC移植により抑制されたことがその一因であると考えた。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度以降に行う予定であったサル脊髄損傷モデルの作成を平成24年度から始め、作成手技を習得するために実験動物中央研究所へ行った。また、損傷脊髄内での微小環境測定のため当初予定になかった以下の機器を購入いたしました。・レーザ血流計ALF21Nアドバンス株式会社・微量生体試料分析システムHTEC-500株式会社エイコム【マウス脊髄障害性疼痛モデルの分子生物学的病態解析とオートラジオグラフィー法による疼痛の客観的評価】H24-25年度の2年間においてマウス脊髄損傷疼痛モデルを作成し、その妥当性を確認した。免疫組織学的評価では、損傷部位( at level)での脊髄後角ニューロンにおいてのMAPK pathwayの転写因子であるp-CREB、PKC-γの発現を確認し、神経障害性疼痛であることが組織学的に確認された。また、約2週で、von Freytest、planter testともに損傷後2週で有意に低下し、過去のマウス脊髄損傷疼痛モデルの報告とほぼ一致していていた。脊髄障害性疼痛の原因遺伝子を特定のために、Microarray解析・RT-PCRにて解析したところ特に損傷後2週以降においてPKA, ERK, p38-MARK, SP, CGRP, BDNF, PKCγなど遺伝子発現が確認された。この中で有意な発現を認めていたMAPK pathwayの中からp38-MAPK, p-ERKがGFP-キメラマウス損傷モデルにてミクログリア、マクロファージの両方に発現していた。障害性疼痛の可視化については、オートラジオグラフィー法により活性型M/Mとの組織学的検証を行い、3H-(R)PK11195は、ミクログリアの細胞マーカーであるIba-1、CD11b、PBRの局在とほぼ一致していた。
アメダス気象データを用いた畑地用水計画のための基準蒸発量算定システムの作成

畑地用水計画の重要な基礎諸元である基準蒸発量は,気象データからペンマン式により算出される。ペンマン式の計算に利用できる気温,日照時間等を測定している観測所は全国で約840カ所あり,アメダスの運用開始以降約20数年間の膨大なデータの蓄積がある。その中から目的のデータを取り出すため,本研究ではハードディスク上にデータベースを構築した。対象とする観測地点,気象要素,期間を選択することにより,期間内平均値,合計値そしてペンマン式により基準蒸発量を計算して,結果をデータファイルへ出力し併せて等値線図ないしプロット図として表示できるようにした。なお,データ抽出描画プログラムはVisual Basicで記述した。一方,蒸発散量を推定するにはペンマン式により計算した基準蒸発量に作物の種類と生長段階により異なる係数すなわち作物係数をかける必要がある。我が国では信頼の置ける作物係数のデータが少なく,きめ細かな用水計画を行うには,データ蓄積を図る必要がある。研究代表者は今までに種々の圃場で微気象法により蒸発散量の測定を行ってきており,その結果を作物係数として整理した。また,純放射量推定式を実測値を元に検討するために,長期間の放射収支観測体制を整えた。日照計の機種の違いによる日照時間の差異については検討結果を報告したが,純放射量推定式については現在データ蓄積中である。本報告書には,研究期間中に発表した論文等を大きく4つに分類し,アメダスとペンマン式関係,圃場における微気象測定,畑地用水量,気象環境関係その他別に掲載している。本研究で得られた研究成果で未発表のものは順次学術雑誌等へ投稿してゆく予定である。気象庁の気象データ収集システムであるアメダスは,1974年に運用が開始され約20年間のデータの蓄積がある。ペンマン式の計算に利用できる気温,日照時間,風速等を測定している観測所は全国で約840カ所ある。本研究は,全国アメダス観測データを収録したCD-R0Mを入手して,観測地点別に計画に必要なデータを取り出し,処理加工しデータベースをつくること,そして,計画地域の位置(緯度,経度),必要な年月日を入力すれば,ペンマン式により基準蒸発量を計算するシステムをつくり上げることを目的としている。またこのシステムを利用して蒸発散位の全国分布図も描くことができ,用水計画ばかりでなく地域の水資源賦存量の評価に対しても貴重な資料を提供できると考えている。本年度は研究の初年度である。まず,アメダス観測データ収録CD-R0Mを入手してバイナリデータを読みとるプログラムを作成した。また,国土地理院発行の数値地図から海岸線データを取り出し全国地図や地域地図をディスプレイに描くプログラム作りを開始した。純放射量推定式を実測値を元に再検討するために,長期間の地表面における放射収支観測体制づくりを行った。岡山市立田の水田と鳥取大学乾燥地研究センター内の砂丘畑で放射収支を含む微気象観測を実施しており,研究の中間発表を行うとともに,研究に有意義な情報の収集と助言を得るため関連研究者との研究打合わせ等も実施した。本研究は,全国アメダス観測データを収録したCD-ROMを入手して,観測地点別に計画に必要なデータを取り出し,処理加工しデータベースをつくること,そして,計画地域の位置(緯度,経度),必要な年月日を入力すれば,ペンマン式により基準蒸発量を計算するシステムをつくり上げることを目的としている。

またこのシステムを利用して蒸発散位の全国分布図も描くことができ,用水計画ばかりでなく地域の水資源賦存量の評価に対しても貴重な資料を提供できると考えている。本年度は研究の2年目にあたり,未収集のアメダス観測データ収録CD-ROMを入手しバイナリー形式の気象データを読みとり地点別に整理した。また,国土地理院発行の数値地図から海岸線データを取り出し全国地図や地域地図をディスプレイ上に描くプログラムの開発を進めている。さらには,純放射量推定式を実測値を元に再検討するために,岡山県玉野市八浜の水田と邑久郡牛窓町内の普通畑で放射収支を含む微気象観測を実施しており,研究の中間発表を行うとともに,研究に有意義な情報の収集と助言を得るため関連研究者との研究打合わせ等も実施した。畑地用水計画の重要な基礎諸元である基準蒸発量は,気象データからペンマン式により算出される。気象庁の気象データ収集システムであるアメダスは,1974年に運用が開始され約20年間のデータの蓄積がある。ペンマン式の計算に利用できる気温,日照時間,風速等を測定している観測所は全国で約840カ所ある。アメダス気象データのように多地点の長期間にわたるデータの中から得ようとする情報を引き出すには多大な労力が要求される。その労力軽減のため,本研究ではアメダス気象データ格納データベースを構築し,必要情報を分布図として表示するソフトを作成した。アメダス時日別データ収録CDROM1枚には1年分のデータが納められており,ハードディスク上に作成したデータベースに,1976年以降の全データを複写収録した。データベースのサイズは2000年までで約10Gバイトとなっている。データ抽出描画プログラムはVisual Basicで記述し,対象とする観測地点,気象要素,期間を選択することにより,期間内平均値,合計値そしてペンマン式により基準蒸発量を計算して,結果をデータファイルへ出力し併せて等値線図ないしプロット図を描くものである。地図の海岸線データは国土地理院発行の数値地図から取り出し処理加工して使用している。蒸発散量を推定するにはペンマン式により計算した基準蒸発量に作物の種類と生長段階により異なる係数すなわち作物係数をかける必要がある。我が国では信頼の置ける作物係数のデータが少なく,データ蓄積を図る必要がある。研究代表者は今までに種々の圃場で微気象法により蒸発散量の測定を行ってきており,その結果を作物係数として整理した。併せて純放射量推定式を水田等での放射収支の実測値を元に検討を加えた。本研究で得られた研究成果は研究成果報告書にまとめており,学術雑誌等へは順次発表してゆく予定である。
潰瘍性大腸炎合併Dysplasiaの悪性度診断における癌幹細胞同定の有用性の検討

CD133発現の検討1)大腸ポリープにおける検討:腫瘍径の増大、高異型度に伴う可能性が示唆された。2)大腸癌リンパ節転移症例における検討:陽性症例は予後不良な傾向を示し、原発巣よりも転移リンパ節の発現の方がより予後を反映する可能性が示唆された。3)大腸癌肝転移症例における検討:肝転移における陽性症例は有意に予後良好であり、予後予測因子としても有用であると考えられた。その理由として、肝以外の臓器への転移再発率が低いことが示唆された。4)潰瘍性大腸炎合併癌、Dysplasiaにおける検討:発現は炎症性発癌でも認められ、異型が高くなるに伴い発現頻度の高くなる可能性が示唆された。本年度はまず大腸癌発癌過程(adenoma-carcinoma sequence)において、いつの段階でCD133が発現してくるかを検討するために、大腸ポリープにおけるCD133の免疫組織学的検討を施行した。対象は1993年1月から1995年12月に当科で内視鏡的切除が施行された、大腸ポリープ115例を検討対象とした。方法はマウス抗CD133抗体(Miltenyi AC133 anti-cd133 mouse mAb, 100倍希釈)で大腸ポリープ検体の免疫染色を施行。5%以上で発現を認めたものを陽性とし、臨床病理学的因子との相関について検討を行った。患者背景は男性:女性=98:17であり、年齢の中央値は57歳。局在は、右側結腸31例、左側結腸57例、直腸23例。組織型は過形成性ポリープ6例、腺腫88例(mild atypia 13例、moderate 71例、severe 4例)、腺癌21例(m癌19例、sm癌2例)。またポリープ径10mm未満が64例、10mm以上が50例で、平均値は9.3mmであった。結果は115例中14例(12.2%)でCD133が陽性であり、過形成性ポリープと腺腫(mild atypia)では陽性症例は認められず、高異型度腺腫・癌の症例(P=0.01)およびポリープ径が10mm以上の症例(P=0.03)で有意にCD133陽性となる事が判明した。以上よりCD133の発現は異型度の増強や腫瘍径の増大とともに生じる可能性が示唆された。1.【対象】1993年-1995年に内視鏡的切除が施行された大腸ポリープ115例。【方法】抗CD133抗体(Miltenyi AC133 anti-cd133 mouse mAb:100倍希釈)を用いて免疫染色を施行。5%以上の発現を陽性。【結果】陽性症例は、14例(12.2%)。高異型度腺腫、癌の症例(P=0.01)、ポリープ径が10mm以上の症例(P=0.03)で有意に多い。【結語】CD133の発現は腫瘍径の増大、高異型度に伴う可能性が示唆された。2.【対象】2000年-2007年に根治手術が施行された138例。【結果】陽性症例は、原発巣96例(69.6%)、リンパ節転移巣86例(62.3%)。Overall survivalの検討で陽性群が原発巣より転移リンパ節のほうでさらに予後不良な傾向(p=0.0511)。【結語】CD133の発現は転移リンパ節発現の方がより予後を反映する可能性が示唆された。3.【対象】1998年-2008年に根治手術が施行された大腸癌同時性肝転移症例88例。【結果】陽性症例は原発巣44例(50.0%)、肝転移巣50例(56.8%)。肝転移陽性症例は有意に良好な5年無再発生存率(p=0.043)、5年生存率(p=0.014)。肝以外の臓器における転移再発は陽性症例で有意に少ない(P<0.01)。【考察】CD133肝転移陽性症例は有意に予後良好。その理由に肝以外の臓器への転移再発率の低いことが示唆。4.【対象】1990年-2014年に外科切除が施行された潰瘍性大腸炎合併癌、Dysplasia36例。【結果】陽性病変はLGD(4/45:8.9%)、HGD(11/33:33.3%)、癌部(16/34:47.1%)で、HGDで発現率が増加し、進行癌で有意に多く発現(p=0.041)。【結語】炎症性発癌でのCD133発現は、高異型度に伴う可能性が示唆された。

その理由として、肝以外の臓器への転移再発率が低いことが示唆された。4)潰瘍性大腸炎合併癌、Dysplasiaにおける検討:発現は炎症性発癌でも認められ、異型が高くなるに伴い発現頻度の高くなる可能性が示唆された。癌幹細胞予定通り進行している点:原発性大腸癌患者でのCD133の免疫染色は上記の通り進行した。やや遅れている点:潰瘍性大腸炎長期経過患者におけるサーベイランスで肉眼的に病変を認めた場合の生検と末梢血採取の症例数が、予定では年間10例程度であったが、現在3例と遅れている。1潰瘍性大腸炎長期経過患者のサーベイランスで肉眼的に病変を認めた場合の生検と末梢血採取を、本年は精力的に継続する。2潰瘍性大腸炎合併癌、合併dysplasiaで外科切除が施行された切除材料(フォルマリン固定、パラフィン包埋材料40症例)を用いた検討を行う。すなわち浸潤癌、LGD、HGDごとのCD133発現の結果をまとめ、LGDと診断された群の中に浸潤癌、HGDに匹敵する発現を有する高悪性度の群が存在することを証明する。
組織における「分配の公正」と「自己実現」-仕事意識の日英比較研究

平成1618年度の3年間に計5回の研究会を開催し、メンバー全員で調査計画を策定、調査方法について議論し、調査結果を分析・解釈した。研究代表者・渡辺が中心となって、英国に所在する企業5社、日本国内に所在する企業6社、計11社において従業員・管理職・人事担当者を対象に面接調査を実施した。渡辺は平成16年に5ヶ月間、英国ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)に客員教授として滞在、さらに17年に2週間英国に滞在し、面接調査を実施した。この間、渡辺はLSEのアンソニー・ギデンズ教授と研究会を持ち、研究課題について討論した。またLSEにおいて"The Meaning of Work in Comparative Perspective : The UK : and Japan"と題する講演を行い、研究成果を発表した。日英両国での調査の結果、以下のような知見が得られた。いずれの国においても、厳しい競争状況の中で社員の信頼とコミットメントを得るためには、評価と分配を正しく行うことがこれまでにも増して重要になっている。日英間で比較すると、人々の仕事意識や組織内行動のパターンにおける個別社会相互間の相違は縮小している。同じ職務階層で国別に比較すると、両国における意識や組織のあり方は収斂する傾向にある。しかし一方、職階による差異はより顕著になっており、4つの職階グループーすなわち(1)幹部経営者、(2)ゴールドカラー(管理職・専門職、起業家、コンサルタントなど)、(3)ブルーカラーおよびホワイトカラー下級職・サービス業雇用者、(4)フレックス雇用者(期間雇用者およびパートタイム雇用者)-に対しては、それぞれ異なったモティベーション政策が必要である。特に(2)と(3)に対しては、対照的なアプローチが有効である。「自己実現至上主義者」であり、仕事意識のポストモダン化が最も顕著である(2)に対しては、戦略的プロセスに参加させ、企画を実現する機会を与え、成果に見合った報酬を与えることによって創造的能力を発揮させ、組織の活性化を図ることができる。これに対し仕事そのものに意味を見出しにくい状況のもとで働くことの多い(3)に対しては、彼らの社会的欲求(集団や組織に帰属し、同僚や仲間に受容されたいという欲求)に応えることによってモティベーションを高めることができる。(3)に対しては、伝統的日本型経営の長所である「人間主義的アプローチ」の適用が有効である。さらに両国の組織では、日本型とアングロ・サクソン型の相互補完的な融合によるハイブリッド(混成)型の人的資源政策を職階別かつ重層的に適用することが有効であることが明らかになった。成果は著書として出版される予定である。平成16年4月に研究会を開催、メンバー全員で本年度の全体計画を策定した。6月に研究代表者・渡辺がロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)に客員教授として招聘され、5ヶ月間英国に滞在し、英国に所在する企業5杜において管理職、人事担当者、及び従業員を対象にヒアリング及び深層面接調査を実施した。

この間、渡辺はLSEのアンソニー・ギデンズ教授と4回の研究会を持ち、研究課題について討論した。また10月にLSEにおいて"The Meaning of Work in Comparative Perspective : The UK and Japan"と題する講演を行い、研究成果を発表した。渡辺の帰国後、12月に研究会を開催した。調査により得られたデータを分析した結果、以下のような知見が得られた。仕事意識は組織内の階層によって大きく異なる。たとえば調査対象企業である自動車製造会社での調査では、ブルーカラーの約60%が班長・組長への昇進を求めて働いており、30%が現状に満足、510%が他の職に移りたいと考えているという結果が出ている。しかし働く目的は何かと聞かれると、彼らの大半は金のためであると答え、彼らの中心的な生活関心は家族との余暇など職場外での生活領域にあることを窺がわせる。一方管理職の多くは、働く主要な目的は仕事そのものに関わる達成感、チャレンジ、自己実現であると考えている。彼らを動機付けているのは昇進を伴うグローバルなレベルでの移動である。労働市場の流動性は高く、処遇に不満な人は比較的容易に職を移る。現社員の大半(7090%)は概ね現状に満足していると言える。ここ数年来EU全体で進められている「家族に優しい労働立法」に呼応して休暇などのフリンジ給付はこれまで以上に充実する方向にある。英国では受ける資格のある権利は積極的に享受するという「権利主張主義」が社員の間でかなり浸透しており、恩典は積極的に活用される傾向にある。しかし問題は、激化する国際競争に直面する企業は、こうしたフリンジ給付の充実によるコスト増をどこかで埋め合わせなければならず、拠点の整理統合、レイオフによる人員削減などで対応するため、労働市場全般において比較的安定した条件の良い職の数が減少し、失業の増加に繋がるという点である。平成17年5月に研究会を開催、メンバー全員で本年度の全体計画を策定し、成果発表の方法について話し合った。8月に研究代表者・渡辺が渡英し、英国企業(製造業)において管理職、人事担当者、及び従業員に対し面接調査を実施した。この間、渡辺はロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのアンソニー・ギデンズ教授と研究会を持ち、研究課題について討論した。また10-11月には、千葉に所在する日本企業(大型小売業)の管理職、人事担当者、及び従業員を対象に面接調査を実施した。面接調査により得られたデータを分析した結果、以下のような知見が得られた。1.日本では、多くの企業が市場原理の導入によって、業績の低迷から脱却しようとしている。現在雇用を伸ばしている大型小売業や外食産業では、雇用のフレックス化が進み、正社員の数が削減され、パートタイマーや契約雇用者の割合が増大している。こうした産業においては、必要労働の8-9割を非正社員に依存しているケースも多い。
卵巣内に存在する卵子の品質診断を実現するドップラー光干渉断層撮影システムの開発

本研究では、光干渉断層画像化法(オプティカル・コヒーレント・トモグラフィ:OCT)を基盤とするドップラーOCT技術を確立し、卵巣組織内に存在する卵胞および卵子を無侵襲的に画像撮影できる高感度計測OCTシステムの開発を目的としている。2018年度は、卵巣組織に存在する卵胞および卵子の画像化に特化したドップラーOCTシステムを開発し、その有用性を検証した。従来のOCTシステムに高速ラインカメラとGPU(Graphic Processing Unit)を導入した結果、画像データの取得が格段に向上したOCTシステムを確立することができた。この新たなOCTシステムを用いて、マウス卵巣に存在する卵胞のイメージングを行った。その結果、卵巣の一部で光散乱を示す高輝度信号が検出された。散乱光のドップラー効果を利用して解析した結果、この高輝度部分は直径50 um程度の卵胞様構造であることがわかった。マウス卵巣の組織学的観察を行った結果、ドップラーOCTでイメージングできた構造は卵巣組織表面から23 mmの領域に存在する前胞状卵胞であることが明らかになった。さらに詳細な解析を行った結果、高輝度信号は卵胞内に存在する卵母細胞である可能性が示された。また次年度に向けての基礎的研究として、マウス卵巣と比べて光透過性が低いウシ卵巣における卵胞の検出を試みた。その結果、卵巣表層に卵子由来とみられる高輝度シグナルが検出された。マウスおよびウシの卵巣内に存在する卵胞を検出できるドップラーOCT技術を確立することができた。このドップラーOCT技術は、従来のOCTシステムでは検出できなかった卵母細胞の高精度画像化を可能とする技術として期待できる。本研究は、当初の計画通り順調に進んでいると考える。マウスおよびウシの卵巣を材料に、ドップラーOCTにより検出できる卵子細胞質の光散乱の検出と定量化を試みる。ドップラーOCTにより観察した卵子の品質と光散乱現象の関係を調べるとともに、若齢および加齢マウスの卵巣において卵胞と卵子の局在を組織学的に解析し、OCTによる卵巣内卵子品質評価の有効性を検証する。マウス等の実験動物の購入費および飼料購入費、OCT計測に必要なレンズ等の部材が予定より少なかったため、次年度への繰越が生じた。2019年度は、マウスを用いた実験に加え、ウシ卵巣を用いた実験が増える見込みである。そのため、マウス等の実験動物の購入費に加え、ウシ卵巣の採材費用、組織学的解析を行うための試薬等、OCT計測に必要なレンズおよびアンプ等の部材の購入費用の増加が予想される。繰り越し分はこれら物品の購入に充てる。
少数キャリアー強相関系Yb_4As_3の1次元特性の研究

Yb_4As_3は,高温では混合原子価状態にあるが,室温付近で結晶構造が立方晶から菱面体に変化するとともに,Yb^<2+>とYb^<3+>が,3;1で規則配列をする電荷秩序を生ずる.この物質は,また同時に,低温でのキャリアー数が極めて少ない(10^<-3>/Yb)にもかかわらず,典型的な重い電子異常を示すことが知られている.我々は,これまで,偏極中性子回折により,この電荷秩序によるYb^<+2>とYb^<+3>の配置を決定し,さらに,中性子非弾性散乱の測定により,この物質のヘビーフェルミオン的異常が顕著な低温において,異常な磁気レスポンスを見いだしていた.本研究においては,この磁気レスポンスと電荷秩序および重い電子異常の相互の関連性を明らかにする事を目的として,種々の測定と解析を行った.その結果,観測された磁気励起の主要な部分が,1次元ハイゼンベルグ反強磁性モデルにより極めてよく再現されることが見いだされ,電荷秩序により生じたYb^<3+>の鎖状配列が,1次元スピン鎖を構成していることが明らかになった.しかしながら,同時に,このモデルでは1次元波数のq=0付近(強磁性成分)で,磁気レスポンスはゼロに近づくはずであるが,実験結果はそうはならずに一定の大きさにとどまっていることも明らかになった.このことは,偏極中性子回折で見いだしていた電荷秩序の不完全性(Yb^<3+>の鎖と鎖の間にも一定の割合でYb^<3+>成分が存在すること),および,系が重い電子異常を示すこととは対応していると言える.現時点の我々の理解はここまでであるが,この系の電荷秩序に関しては,4fホールのクーロン相互作用による結晶化という説もあり,重い電子異常もその過程の中で生じているとも言える.この意味で,Yb_4As_3における電荷秩序と重い電子異常は深く結びついた現象であり,新しい物理現象としてより深く研究する必要がある.本研究は,この物質のミクロスコピックな立場からの研究の重要な第一歩として,今後の研究の土台となるものと考える.Yb_4As_3は,高温では混合原子価状態にあるが,室温付近で結晶構造が立方晶から菱面体に変化するとともに,Yb^<2+>とYb^<3+>が,3;1で規則配列をする電荷秩序を生ずる.この物質は,また同時に,低温でのキャリアー数が極めて少ない(10^<-3>/Yb)にもかかわらず,典型的な重い電子異常を示すことが知られている.我々は,これまで,偏極中性子回折により,この電荷秩序によるYb^<+2>とYb^<+3>の配置を決定し,さらに,中性子非弾性散乱の測定により,この物質のヘビーフェルミオン的異常が顕著な低温において,異常な磁気レスポンスを見いだしていた.本研究においては,この磁気レスポンスと電荷秩序および重い電子異常の相互の関連性を明らかにする事を目的として,種々の測定と解析を行った.その結果,観測された磁気励起の主要な部分が,1次元ハイゼンベルグ反強磁性モデルにより極めてよく再現されることが見いだされ,電荷秩序により生じたYb^<3+>の鎖状配列が,1次元スピン鎖を構成していることが明らかになった.しかしながら,同時に,このモデルでは1次元波数のq=0付近(強磁性成分)で,磁気レスポンスはゼロに近づくはずであるが,実験結果はそうはならずに一定の大きさにとどまっていることも明らかになった.このことは,偏極中性子回折で見いだしていた電荷秩序の不完全性(Yb^<3+>の鎖と鎖の間にも一定の割合でYb^<3+>成分が存在すること),および,系が重い電子異常を示すこととは対応していると言える.現時点の我々の理解はここまでであるが,この系の電荷秩序に関しては,4fホールのクーロン相互作用による結晶化という説もあり,重い電子異常もその過程の中で生じているとも言える.この意味で,Yb_4As_3における電荷秩序と重い電子異常は深く結びついた現象であり,新しい物理現象としてより深く研究する必要がある.本研究は,この物質のミクロスコピックな立場からの研究の重要な第一歩として,今後の研究の土台となるものと考える.
企業系列の解体による役員派遣の解消と経営指向性の変化

平成26年度も当初の計画通り,系列の解体によって役員派遣が解消され,代わりに独立した取締役が増えることで変化した役員構成や経営者の個人的属性が経営指向性にどのような影響を与えるのかを明らかにすべく研究を行った.具体的に行った研究作業は,以下の3つに大別することが出来る.第1に,企業の役員が経営志向性に与える影響について既存研究はどのように議論してきたのかを把握し,今後の有望な研究領域を明らかにした文献レビューの作業である.具体的には,時間の経過と共に不規則に変化する経営者の心理的要因に注目することが今後の有望な研究領域であり,妥当性と信頼性,メカニズム解明のためには,それを複数の代理変数で操作化することが必要であることを議論した.この成果は,査読付学術論文として『一橋商学論叢』への掲載が決定している.第2に,このレビューにもとづき定量的な分析を行う上で課題となる操作化の手法を検討する作業である.この成果は『一橋研究』に論文としてまとめられている.第3に,上で挙げた文献レビューの結果と妥当性を検討した操作化の手法を用いて,役員構成と経営志向性の関係を定量的に分析した.具体的には,系列の解体を含む業界再編が進んでいる銀行業界を事例として取り上げ,不良債権処理に与える影響を検討した.その結果,経営者が交代した際に,不良債権は多く処理され,また,外部から来た取締役が多いほど,不良債権が処理されないことが確認された.これは,撤退の意思決定の場に外部者がおり,監視や評価が強くなされているほど,評価者たちに悪い印象を与えたり,責任を追及されたりするのを内部の経営者・経営陣は恐れるため,撤退を決断するのはより難しくなるという理論的予測と一致する結果である.この知見は,日本経営学会関東部会とEGOSで発表された他,ワーキングペーパーとしてまとめられている.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は, (1)企業の役員構成が経営指向性に与える影響について既存研究はどのように議論してきたのかを整理し,作業仮説の導出を進める文献サーベイ作業と, (2)本研究の分析に必要な,戦後日本のトップ・マネジメントのプロフィールについてのデータの収集・整理作業,さらに(3)定量分析を平成26年度以降行う上で克服すべき課題を予め明らかにするためのパイロットスタディの3つを行った.既存研究の文献サーベイでは,企業の役員構成が企業の意思決定に与える影響を検討している.書籍と論文を対象に文献研究を行った.その結果,日本企業を対象に行われた研究の数が極めて少ないことを確認した.また,欧米の既存研究は,デモグラフィックな要大に注目して役員構成の影響を分析する文献と,パーソナリティに注目してその影響を分析する文献のいずれかに分類できることを指摘し,各文献をそれぞれに整理した.この文献レビューの成果については組織学会にて発表している.さらに,文献レビューから導き出された具体的な研究課題について,パイロットスタディを実施した.既存のガバナンス研究では,企業経営のチェック機能を高めるために,役員構成として社外役員は多いほど望ましいと示唆されている.しかしこのパイロットスタディでは,コミットメント・エスカレーションの研究を応用し,社外役員の数が多いほど,むしろ経営者による問題の認識・解決は遅れる可能性があることを議論し,先に述べたデータベースを用いてこれを実証している.この成果については,海外のワークショップと,ファイナンスや会計学など異分野の研究者も集まるワークショップの2つで発表をした.以上のように,当初の予定通り,本研究課題遂行に必要な文献レビューとデータセットの構築を行いながら,国内外の幅広い関係分野の研究者の前で暫定的な研究知見を公表したというのが平成25年度の研究活動である.平成26年度も当初の計画通り,系列の解体によって役員派遣が解消され,代わりに独立した取締役が増えることで変化した役員構成や経営者の個人的属性が経営指向性にどのような影響を与えるのかを明らかにすべく研究を行った.具体的に行った研究作業は,以下の3つに大別することが出来る.第1に,企業の役員が経営志向性に与える影響について既存研究はどのように議論してきたのかを把握し,今後の有望な研究領域を明らかにした文献レビューの作業である.具体的には,時間の経過と共に不規則に変化する経営者の心理的要因に注目することが今後の有望な研究領域であり,妥当性と信頼性,メカニズム解明のためには,それを複数の代理変数で操作化することが必要であることを議論した.この成果は,査読付学術論文として『一橋商学論叢』への掲載が決定している.第2に,このレビューにもとづき定量的な分析を行う上で課題となる操作化の手法を検討する作業である.この成果は『一橋研究』に論文としてまとめられている.第3に,上で挙げた文献レビューの結果と妥当性を検討した操作化の手法を用いて,役員構成と経営志向性の関係を定量的に分析した.具体的には,系列の解体を含む業界再編が進んでいる銀行業界を事例として取り上げ,不良債権処理に与える影響を検討した.その結果,経営者が交代した際に,不良債権は多く処理され,また,外部から来た取締役が多いほど,不良債権が処理されないことが確認された.これは,撤退の意思決定の場に外部者がおり,監視や評価が強くなされているほど,評価者たちに悪い印象を与えたり,責任を追及されたりするのを内部の経営者・経営陣は恐れるため,撤退を決断するのはより難しくなるという理論的予測と一致する結果である.

この知見は,日本経営学会関東部会とEGOSで発表された他,ワーキングペーパーとしてまとめられている.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画と比較すると,企業の役員構成が経営指向性に与える影響に関連した数多くの既存研究が確認されたため,文献レビューに時間がかかったものの,データセットの構築では,既存のデータベースが利用可能になったことで時間を短縮することができ,パイロットスタディまで実施することが出来た.現在のところ,当初の計画に含まれていた内容を完了することが出来ており,平成26年度分の国際学会発表も採択されている.平成26年度においても継続的に理論と実証の両面において研究を推進するが,最終年度であることから研究成果を公表することに力点を置き,専門査読誌へ向けた論文の執筆と投稿を進める.具体的には,当初の計画通り,投稿準備中となっている文献レビューを推敲する作業を加速させると共に,パイロットスタディの知見を投稿へ向けて精緻に検討し直す.そのためにはデータセットを拡張すると共に,評価者間信頼性を高める必要があり,必要に応じて研究補助員を雇うことを検討する.また,世界に向けて成果を発信するために,海外学会などで研究者たちと議論を深めていく.
透析液中エンドトキシンインラインモニタリングシステムの開発

血液透析膜は大孔径化、薄膜化をとげ、さらに透析液を補充液として使用する濾過型血液浄化法が普及した。これにともない、透析液汚染の原因物質であるエンドトキシンが拡散、逆濾過で血液側に流入する危険性が危倶され、また補充液としての透析液清浄度が議論されるようになった。特に、濾過型血液浄化法は透析液を血液に補充するため、積極的にエンドトキシンを管理しなければならず、そのため透析中にエンドトキシン濃度を監視する必要がある。こうした背景から、試薬注入から混合・反応・計測のすべての操作を単管内で行えるインラインモニタリングシステムの開発に取り組んできた。新たに6連バルブ型インラインモニタリングシステムを考案した。リムルス試薬をエンドトキシンフリーな容器に分注しておき、試薬専用のチューブから試薬を吸引することで、装置の気密性が高まり、注入時に起こるエンドトキシンの混入を防止できる。この6連バルブ型インラインモニタリングシステムを用いて、水溶液および透析液中におけるエンドトキシン検量線を作成した。また、改良型リムルス試薬について検討し、安定性を確認した。分離型、改良型いずれのリムルス試薬でも、高感度でエンドトキシン濃度を測定できた。さらに、改良型リムルス試薬を用いて、透析液で調製したエンドトキシン試料液においても0-30EU/1の範囲で測定できた。さらに透析現場において本システムを試用した。透析器の透析液出口側に本装置を接続することで、透析治療中の透析液中のエンドトキシン濃度を実時間でモニタリングできた。透析液中エンドトキシン濃度は透析開始時に高く、透析時間の経過とともに低下していくことがわかった。今後、本装置を小型化し透析コンソールに組み込み測定を自動化すれば、透析治療をより安全に行えるようになる。これにともない、透析液汚染の原因物質であるエンドトキシンが拡散、逆濾過で血液側に流入する危険性が危惧され、また補充液としての透析液洗浄度が議論されるようになった。こうした背景から、試薬注入から混合・反応・計測のすべての操作を単管内で行えるインラインモニタリング装置の開発に取り組んできた。本年度は、手動での試薬注入や回路形状による過剰な試薬分散を制御できる液体クロマトグラフィー用装置をエンドトキシンモニタリング用に応用し、オートインジェクタ型インラインモニタリング装置を考案した。オートインジェクタ型インラインモニタリング装置でエンドトキシン検量線を作成したところ、0-220EU/lのエンドトキシン検出できた。しかし、大気中のエンドトキシンによって汚染された注入部によって、リムルス試薬も汚染される危険性がある。注入部の改良が必要であった。さらに6連バルブ型インラインモニタリング装置を考案した。この6連バルブ型インラインモニタリング装置を用いて、水溶液および透析液中におけるエンドトキシン検量線を作成した。さらに、改良型リムルス試薬を用いて、透析液で調製したエンドトキシン試料液においても0-30EU/lの範囲で測定できた。
ヒトデ先体反応誘起に関わる生理活性物質群の作用機序

卵と精子が接近すると、精子は運動性が上昇し、卵外被に反応して先体反応を行う。ヒトデの先体反応を誘起する卵側のシグナル物質は卵ゼリー中の3成分(ARIS、Co-ARIS、asterosap)である。正常海水中ではARISとCo-ARIS、またはARISとasterosapが必要である。あらかじめARISまたはasterosapのみを処理した精子に卵ゼリーを処理しても、先体反応の誘起できないので、これを我々は先体反応"前処理効果"と呼び、受容体の不活化によると考えている。asterosapによる精子細胞内cGMP量変化を測定したところ、添加後150msecをピークに、通常時の約37倍にも上昇した。また、精子細胞中のcGMPの濃度をcaged cGMPにより強制的に上昇させると、1秒以内に細胞内のCa^<2+>濃度が上昇したことから、asterosapによるcGMPの上昇はCa^<2+>濃度をも誘導することが示された。さらに、先体反応と同様にasterosapによるcGMPの上昇にも"前処理効果"が起こることがわかった。asterosap処理後、asterosap受容体の分子量の変化が確認され、これが、先体反応や細胞内cGMP上昇の"前処理効果"と同様なasterosap濃度域で起こること、また、プロテインホスファターゼ阻害剤のオカダ酸により分子量変化を抑えることから、asterosap受容体は脱リン酸化により不活化されると考えられる。フォスフォジエステラーゼ(PDE)阻害剤による先体反応"前処理効果"への影響を調べたところ、PDE全般に阻害能を持つIBMXとcGMP特異的PDEに阻害能をもつzaprinastで先体反応"前処理効果"が解除されたことから、精子細胞中のcGMPを高濃度に維持することがARIS及びasterosapによる先体反応能維持に重要な役割を示すと考えられる。多くの動物の受精において、精子は卵外被に到達すると同時に精子先端に存在する先体胞のエキソサイトーシスを行う。この反応は先体反応と呼ばれ、一般にこの先体反応なしでは受精は起こらないと考えられている。我々はキヒトデ卵ゼリー中のARIS(acrosome reaction-inducing substance)、asterosap(asteroidal sperm activating peptides)が協同的に働き、先体反応誘起に重要であることを明らかにしている。この際、あらかじめARISまたはasterosapで処理した精子は、その後に卵ゼリーを加えても先体反応を起こさないこと(前処理効果)からARISとasterosapのシグナル伝達は密接に関わりあっていると考えられた。本研究では、まず、asterosapの前処理により、その受容体グアニレートサイクレースの不活性化が起きることが示唆した。このasterosap前処理効果がシグナル伝達のどの段階に起因しているかを確かめるため、精子と蛍光ラベルasterosapの結合実験を行い、その結果より、一度精子に結合したasterosap分子は、後から接近してきたasterosap分子と置換され得ることがわかり、asterosapの結合段階には起因していないと考えた。次に、低ビス濃度ゲルによるSDS-PAGEにより、asterosap処理後、グアニレートサイクレースのバンドシフトが確認し、これが、asterosapによる先体反応率や細胞内cGMP濃度に関する前処理効果と同様な濃度域で起こること、さらに、種々の条件の精子にasterosapを処理した実験から、このバンドシフトはasterosapシグナル下流からのフィードバック的な効果ではないことを示した。また、プロテインホスファターゼ阻害剤オカダ酸により、バンドシフトを抑えることができ、このバンドシフトにプロテインホスファターゼの関与することを示した。フォスフォジエステラーゼ(PDE)阻害剤による先体反応"前処理効果"への影響を調べたところ、PDE全般に阻害能を持つIBMXとcGMP特異的PDEに阻害能をもつzaprinastで先体反応"
脆性破壊に伴う発光現象を利用した脆性・延性モード加工の判別

1.石英ガラスより成るグラスファイバを小径ダイヤモンド砥石で切断するとき,その際中に発生する光をグラスファイバ自身を通して光電子増倍管に導いたところ,波長λ=450,630nmのところのスペクトルが認められ,これらは文献よりS_iO_2に欠陥があるときの破壊の際の発光であり,切削や研削で脆性モードか延性モードかを発光の有無により判別できる可能性を示した。2.1998年に超精密正面施盤を製作し,石英ガラスを速度1.0m/s以上でダイヤモンド工具で切削してみたところ,切削による摩擦熱のための発光の影響が大きく,上記λ=450,630nmの発光がかくれてしまうので脆性モード,延性モードの判別はできなかった。3.微小変位台(1997年に製作)で単結晶シリコンをダイヤモンドバイトで切削したが,切削速度が遅すぎて何等発光は認められなかった。4.超精密正面施盤による単結晶シリコンの切削では,石英ガラス同様に両者の判別はできなかった。5.以上より,切削では脆性モードと延性モードの判別はできなかった,もっと感度波長領域の広い光電子増倍管を用いれば,判別ができる可能性はある。1.単結晶シリコン切削装置の製作:正面旋盤と同様の次のような単結晶シリコンの切削装置を製作した。静圧空気軸受によって支持される工作物スピンドルに単結晶シリコンウエハを固定し(スラスト方向振れNRR14nm),正面からダイヤモンドスクライバで分解能10nmで切込む。その際,ダイヤモンドスクライバで発光が起きるとファイバースコープを通してその光強度を光倍増管で計測でき,ダイヤモンドスクライバに加わる背分力を検出することができる。2.切削実験:回転数1000rpm単結晶シリコン((100)面φ100)をダイヤモンドスクライバで切込み,切込深さが1μmでは切削面で発光し,切込深さ50nmでは発光しないことを確かめた。3. AFM観察:切込んだ単結晶シリコン表面をAFMにより観察した。切込みが50nmでは切削溝の周辺にクラックやピットは存在せず,延性モード領域であることがわかる。一方,切込み深さ1μmではクラックやピットが認められるので脆性モード領域であることがわかる。
通所型高齢者施設の機能的再編成計画に関する研究

本研究は,自力で外出行動ができる健常な高齢者から,虚弱で引きこもりがちであったり身体障害や痴呆を持ちながらも介助・支援によって外出が可能な高齢者までを対象とし,こうした高齢者が余暇,生涯学習,リハビリ活動を行う「通所型高齢者施設」の機能的再編成の可能性を,地域社会でのネットワーク計画から個々の施設の平面計画の在り方までを視座に入れつつ,総合的,横断的に検討しようとするものである。昨年度は高齢者デイセンタについて詳しい分析結果を得たことを受け,本年度は,高齢者デイサービス施設,高齢者デイケア施設を主たる対象として,研究をすすめた.地方都市圏として北九州市,大都市圏として東京都台東区,杉並区をとりあげ,典型施設7施設において,デイケアデイサービス施設における活動・運営実態の把握,通所高齢者の基本的生活上の属性の把握,などに関する克明な調査を行った.この結果を,生活上の属性の把握,などに関する克明な調査を行った.この結果を,1.高齢者通所施設の利用圏構造2.通所高齢者の基本的生活行為上の属性からみた類型化3.高齢者通所施設の運営プログラムと活動場面4.高齢者通所施設における集団形成の実態5.高齢者通所施設の運営・活動とスペース構成などに分けて分析・考察した.又,前年度の成果とも合わせ,デイセンタ,デイケアセンタ,デイサービスセンタと多様に整備されている現状に対し,その類似性や差異性に注意深く論及しつつ,機能的再編成の可能性について横断的,総合的な考察を行った.本研究は,自力で外出行動ができる健常な高齢者から,虚弱で引きこもりがちであったり身体障害や痴呆を持ちながらも介助・支援によって外出が可能な高齢者までを対象とし,こうした高齢者が余暇,生涯学習,リハビリ活動を行う「通所型高齢者施設」の機能的再編成の可能性を,地域社会でのネットワーク計画から個々の施設の平面計画の在り方までを視座に入れつつ,総合的,横断的に検討しようとするものである。昨年度は高齢者デイセンタについて詳しい分析結果を得たことを受け,本年度は,高齢者デイサービス施設,高齢者デイケア施設を主たる対象として,研究をすすめた.地方都市圏として北九州市,大都市圏として東京都台東区,杉並区をとりあげ,典型施設7施設において,デイケアデイサービス施設における活動・運営実態の把握,通所高齢者の基本的生活上の属性の把握,などに関する克明な調査を行った.この結果を,生活上の属性の把握,などに関する克明な調査を行った.この結果を,1.高齢者通所施設の利用圏構造2.通所高齢者の基本的生活行為上の属性からみた類型化3.高齢者通所施設の運営プログラムと活動場面4.高齢者通所施設における集団形成の実態5.高齢者通所施設の運営・活動とスペース構成などに分けて分析・考察した.又,前年度の成果とも合わせ,デイセンタ,デイケアセンタ,デイサービスセンタと多様に整備されている現状に対し,その類似性や差異性に注意深く論及しつつ,機能的再編成の可能性について横断的,総合的な考察を行った.本研究は,自分で外出行動ができる健常な高齢者から,貧弱でひきこもりがちではあるが介助・支援によって外出が可能な高齢者までを対象とし,こうした高齢者が余暇,生涯学習,リハビリ活動を行う「通所型高齢者施設」の機能的再編成の可能性を,地域社会でのネットワーク計画から個々の施設平面計画の在り方までを視座に入れながら,総合的に検討しようとするものである.具体的な目標として,(1)高齢者の施設利用行動と利用圏構造に関する調査・分析(2)高齢者施設のコミュニティー施設又は医療福祉施設との連携・複合化の可能性に関する調査・分析(3)通所型高齢者施設における生活・学習・リハビリ活動の実態に関する調査・分析の3つの研究項目に分けて実施している.このうち本年度は,通所型高齢者施設の利用者実態調査を行った.対象地域として,大都市圏・3自治体(台東区,世田谷区,多摩市),地方圏・2自治体(北九州市・小倉北区,富山県・宇奈月町)を選定し,この合計5自治体について,当該自治体内の全ての通所型高齢者施設の利用者実態を一日断面調査方法で収録した.この結果から,高齢者デイセンター施設については,その利用内容,利用者の利用距離などについて主成分分析,クラス分析を試みると,主要な施設類型を,a)近隣入浴型,b)複合施設型,c)町内会館型,d)中央会館型,e)保養施設型の5つに類型化できることがわかった.このそれぞれの類型毎に施設利用圏の大きさとその段階性,及び,サービス内容,利用内容メニューの差異性を論じた.

一方,デイケアセンター施設については,提供するデイケアサービスのメニュー内容を利用者の送迎方法,及びサービス頻度等によってその利用圏域の大きさ等が著しく異なることを示し,高齢者のADL能力と提供すべきデイケアサービスの内容に対応した適正な施設ネットワークの在り方について考察した.本研究は,自力で外出行動ができる健常な高齢者から,虚弱で引きこもりがちであったり身体障害や痴呆を持ちながらも介助・支援によって外出が可能な高齢者までを対象とし,こうした高齢者が余暇,生涯学習,リハビリ活動を行う「通所型高齢者施設」の機能的再編成の可能性を,地域社会でのネットワーク計画から個々の施設の平面計画の在り方までを視座に入れつつ,総合的,横断的に検討しようとするものである.昨年度は高齢者デイセンタについて詳しい分析結果を得たことを受け,本年度は,高齢者デイサービス施設,高齢者デイケア施設を主たる対象として,研究をすすめた.地方都市圏として北九州市,大都市圏として東京都台東区,杉並区をとりあげ,典型施設7施設において,デイケア,デイサービス施設における活動・運営実態の把握,通所高齢者の基本的生活上の属性の把握,などに関する克明な調査を行った.この結果を,1.高齢者通所施設の利用圏構造2.通所高齢者の基本的生活行為上の属性からみた類型化3.高齢者通所施設の運営プログラムと活動場面4.高齢者通所施設における集団形成の実態5.高齢者通所施設の運営・活動とスペース構成などに分けて分析・考察した.又,前年度の成果とも合わせ,デイセンタ,デイケアセンタ,デイサービスセンタと多様に整備されている現状に対し,その類似性や差異性に注意深く論究しつつ,機能的再編成の可能性について横断的,総合的な考察を行った.