hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地下景観を考慮したエキナカを含む地下駅空間の防災計画評価手法の開発

1)地下景観の実態把握および認知構造の把握:大都市における実際の地下空間において、実態把握調査を行った。具体的には、5都市(東京、大阪、名古屋、札幌、福岡)において、それぞれ駅および繁華街周辺の地下街を57選定し、それぞれの地下街で特徴的な地点(各都市6070ヶ所、計350ヶ所)について、撮影調査を行った。デジタルカメラによる各地点での4方向の静止画および3Dビデオカメラによる進行方向の動画撮影である。この調査により、地下景観を構成する要素として、天井および床面のデザインが特徴的である事を確認した。天井については照明、材料、床面については材料によって特徴を出している事が確認できた。また、交差点は円形を用いたデザインが多いこと、ランドマークとするために噴水や吹き抜け等を用いた広場が設置されている事も明らかになった。また、地下街の設置に関わる関連法規の整理を行った。2)地下景観の要素に関する検討実験:大都市の地下空間において、被験者を用いた地下景観の要素に関する検討実験を行った。具体的には、東京駅周辺地下街において、特徴的な8ヶ所を選定し、被験者による地下景観の評価実験を行った。実際にそれぞれの地点に被験者を誘導し、現地において形容詞対を用いたSD法による評価実験を行った。この結果として、地下空間の「安心感」に影響を与える要因として「快適落ち着き暖かさ見通し」と正の相関「清潔単調」と負の相関があることを明らかにした。地下景観要素として特徴のある照明・素材が重要である事が明らかになった。本研究の目的は、地下空間での空間把握を促進する要素と地下景観の構成要素の関係を明らかにすることである。平成24年度、以下の研究を計画した。1)地下景観の実態把握および認知構造の把握(継続)2)地下景観の要素に関する評価実験の検討1)については、前年度に引き続き、大都市の事例追加として、京都における調査を行った。想定した地下街数、計測地点数の計測を行うことができた。この点は、予定通りの実施である。2)については、被験者による評価実験を行うために、刺激画像の選定および提示方法・実験方法の検討を行う予備実験を行った。被験者人員確保の観点から大規模実験の日程を多少繰り下げたが、ほぼ予定通りの進行状況である。大規模実験を平成25年度初旬に行う予定である。この分析方法については、予備実験結果を用いて一度実践している。このため、本実験データ取得次第、すみやかに分析実施が可能である。なお、1)2)のための資料整理補助、実験補助者の謝金と支出し、有効に分析等が実施されている状況である。当初の計画のうち、1)地下景観の実態把握および認知構造の把握2)地下景観の要素に関する検討実験について、予定通りに計画を実施している。1)については、実態調査および関連法規調査、2)については、被験者による評価実験を行っている。2)については、当初平成24年度に実施を予定していたが、研究の進行に合わせて、平成23年度に実施を予定していた実験と入れ替えて行った。当該調査および実験を通して、地下景観についての現状および利用者の心理的評価の把握が行えた。次年度は、初旬に2)地下景観の要素に関する評価実験を実施する。
体内植え込み式人工肺による肺完全置換に関する研究

【実験1】雑種犬10匹(2.56.0kg,平均3.86kg)に対し肺動脈絞拒術を施行した.長期間(97206日,平均160日)飼育生存の後、Pressure Studyを行った.10例全例でmean RVP≧20mmHgを認めた.【実験3】実験2でバイパスを作成したRVPモデル9例に対し、main PAを結紮し全肺置換を行った.4例は全肺置換後、高度の右心不全にて循環動態を維持することができなかった.他の5例(4.88.4kg,平均6.6kg)は全肺置換可能であり、ガス交換能及び血行動態を6時間評価した(Group I).コントロール(Group II)として右心不全でない犬5例に対し、同人工肺をPA・LA間に装着し全肺置換を行い比較した.Group I,IIともに実験期間中のガス交換能は非常に良好であった.Group Iではmean RVPは改善傾向で、Group IIよりも心機能は良好あった.慢性期右心不全モデルに対し、MENOXTMEL2000による人工肺植え込みは可能で右心不全は改善傾向であった.しかし圧損が依然大きく、肺高血圧症に対し現在市販の人工肺で植え込みを目的とする場合、全肺置換よりバイパス術の方が有用であると考えられた.【実験1】雑種犬10匹(2.56.0kg,平均3.86kg)に対し肺動脈絞拒術を施行した.長期間(97206日,平均160日)飼育生存の後、Pressure Studyを行った.10例全例でmean RVP≧20mmHgを認めた.【実験3】実験2でバイパスを作成したRVPモデル9例に対し、main PAを結紮し全肺置換を行った.4例は全肺置換後、高度の右心不全にて循環動態を維持することができなかった.他の5例(4.88.4kg,平均6.6kg)は全肺置換可能であり、ガス交換能及び血行動態を6時間評価した(Group I).コントロール(Group II)として右心不全でない犬5例に対し、同人工肺をPA・LA間に装着し全肺置換を行い比較した.Group I,IIともに実験期間中のガス交換能は非常に良好であった.Group Iではmean RVPは改善傾向で、Group IIよりも心機能は良好あった.慢性期右心不全モデルに対し、MENOXTMEL2000による人工肺植え込みは可能で右心不全は改善傾向であった.しかし圧損が依然大きく、肺高血圧症に対し現在市販の人工肺で植え込みを目的とする場合、全肺置換よりバイパス術の方が有用であると考えられた.平成7年度において、肺動脈絞扼の手術手技は各々の研究員で体得された。右室トレーニング犬の急性期生存を得たため清潔実験に移行し5例の生存犬を得た。しかし,飼育中に1例の死亡があった。約1ヶ月飼育後に圧測定を2例において施行したが、右室圧の上昇が不十分と判断されたため、引き続き飼育中である。一方、当初は体外循環下の人工肺完全植え込みを計画していたが、経費削減と手技の簡便化のため以下の手技に変更した。すなわち、左開胸にてdebandingと左肺全摘術を施行する。次いで、左主肺動脈および左心耳とに各々EPTFE人工血管(内径8mm)を吻合する。還流回路にて充填・除泡した人工肺とこれらの人工血管とを挿入法により結合して人工肺潅流回路を設立する。右主肺動脈を徐々に絞めて経人工肺的肺循環に移行させ、最終的には右主肺動脈は結紮遮断する。このため、人工肺を再利用してこれらの手技に付いてトレーニング中である。最大の問題は、右室・左室圧比0.8を目標とした絞扼術では急性期生存犬を得ることができなかったことである。完全大血管転位症I型の左室トレーニング法に準じて右室のトレーニングを試みた方法であるが、全く正常な圧の右室に対し、圧比0.8は厳し過ぎ、急性右心不全をきたした可能性が最も考えられた。従って、その圧比を0.5程度に減弱させる必要が生じた。その結果として生存犬が得られるに至ったが、一定期間飼育後の発育による右室圧の上昇とそれにともなうトレーニング効果の評価を待たなければならない。また、飼育後に評価できた例では、その効果が未だ不十分であった。更に飼育する必要があり、また他の実験犬の評価を続いて行い、生存犬の数も増加させる必要があると思われる。対象が幼犬のため、成長に伴い相対的に絞扼程度も増強され右室トレーニングは必ず得られると考えており、今後の評価を待っているところである。【目的】原発性肺高血圧症や重症呼吸不全に対する治療は肺移植が世界的趨勢であるがドナー不足が問題となっているため、移植までの長期間のブリッジとして植え込み型人工肺が必要である。小型で優れた市販の模型肺を用いて、肺の完全置換の可能性を実験的に検討した。【対象】雑種犬5匹(体重4.87.7Kg)に対して、まず肺動脈幹をバンディングし、肺動脈圧を上昇させた状態にして、右心系に負荷をかけ右心室の心筋を約3から6ケ月間肥大させる。これは人工肺の還流抵抗に打ち勝って全身血流を人工肺に送り出させるためには必須の条件である。

バンディング手術を施行後、3から6ケ月の後に、この5頭の雑種成犬を使って、新たに開発された還流抵抗の少ない人工肺;MENOX_<TM>AL2000(クラレ社)を用いて完全植え込み式人工肺の可能性について検討した。【方法】左側開胸下に左肺動脈と左房間に模型人工肺を装着し、右肺動脈を結紫した。ヘパリン下に、2例6時間、3例12時間、血行動態・血液ガスの准移を観察評価した。【結果】人工肺のガス交挽能をグラフに示した。4時間の流量0.52【.+-。】0.07L/min、圧力損失11.8【.+-。】5.5mmHgで以後も安定していた。【考察】MENOX_<TM>AL2000のガス交換能は良好であった。人工肺は自己心によって還流され、肺は完全置換が可能であった。なお、この研究内容は、1997年日本呼吸器外科学会総会、米国ASIOにて採択され、発表予定である。
高選択性阻害剤の創出を促進するＭＡＰ２Ｋの自己阻害機構の解明

分子表面システインの置換による安定化及び宇宙実験による結晶高品質化により実現した高分解能X線結晶構造解析により、MAP2K7の2つの自己阻害機構を明らかにした。(1)Cys218-Gly145間のn-σ*相互作用によるATP非結合型の自己阻害構造を形成する。(2)C末端配列が隣接分子をアロステリックに活性制御する。この知見に基づき設計したペプチド化合物は野生型MAP2K7に酵素阻害活性を示す。MAP2K7の不活性体について高純度精製法を確立し、ATP類縁体存在下で結晶化に成功した。放射光施設においてX線回折データを取得して構造解析を行ったところ、不活性体MAP2K7はATP非結合型の自己阻害構造をとることが示唆された。Cys218とGly147の間に形成されたn-σ*相互作用がこの構造を安定化している。その結果としてATP結合部位が閉じた状態で極端にせまくなり、ATPの結合を阻害していると考えられる。そこで、MAP2K7特有のアミノ酸であるCys218(他のMAP2KではSer)をSerに変異したC218S変異体を調製し、X線結晶構造解析を行った。C218SではATP結合部位が開いた状態であることがわかった。したがって、今回得られたMAP2K7の構造は、ATP非結合型の自己阻害構造であると結論された。一方、本研究の後に行う創薬研究の展開のために、共有結合性阻害剤5Z-7-oxo-zeaenolとの複合体のX線結晶構造解析を行った。奇しくもMAP2K7特有のCys218と共有結合していることがわかり、高選択性阻害剤創出に向けた重要なデータとなった。MAP2K3及びMAP2K5についてキナーゼドメインの大腸菌発現系の構築を行い、低純度ではあるがそれぞれ不活性体蛋白質を取得した。野生型及び変異体のX線結晶構造解析を行い、計画通りにMAP2K7の自己阻害構造を明らかにした。これに加えて、本研究後の創薬研究につなげる阻害剤-MAP2K7複合体の結晶構造解析に成功している。さらに計画を前倒しし、MAP2K3及びMAP2K5についてキナーゼドメインの大腸菌発現系の構築に成功している。MAP2K7の野生型およびC218Sの結晶構造解析を行い、Cys218の側鎖ととP-loopの相互作用がスイッチとなるATP非結合型の自己阻害機構を明らかにした(論文発表)。MAP2K7は蛋白質サンプルが不安定なことから、医薬品開発を促進する高精度構造が得られていなかった。そこで、分子表面システインの置換により安定変異体を見出した。さらにJAXAの協力を得ながら国際宇宙ステーション「きぼう」において安定変異体の高品質結晶を調製し、1.3Åという高分解能構造解析に成功した。得られた高精度構造から、C末端配列が関与する第2の自己阻害機構が明らかとなり、高選択性MAP2K7阻害剤の設計が期待される知見を得た(論文投稿準備中)。一方、MAP2K3及びMAP2K5について、アフィニティーカラム及び陰イオン交換カラムを組み合わせた高純度精製法を確立した。ATPアナログとの複合体を調製し、結晶化条件のスクリーニングを行ったところ、PEG3350を沈殿剤とした条件でそれぞれ微結晶を得た。SPring-8あるいは高エネルギー研究開発機構においてX線実験を行ったところ、MAP2K3については3Å、MAP2K5については8Å分解能の回折点を観測した。今後は結晶化条件の最適化を行い、構造解析レベルの結晶を得る。さらに構造解析の結果から、それぞれ自己阻害構造に関わるアミノ酸を見出し、変異体の活性測定などを行う。MAP2K7の第2の自己阻害機構が明らかとなり、高選択性阻害剤の創出につながる知見を得ている。MAP2K3及びMAP2K5について結晶を得ており、計画期間のうちに構造解析に至る見通しである。MAP2Kキナーゼ(MAP2K1MAP2K7)はそれぞれ細胞増殖やストレス応答に関与しており、その破綻はガンなどの重篤疾患に直結する。キナーゼ創薬において、特異的に作用するATP拮抗阻害剤は得難く、近年ATP結合領域外に作用させる戦略も有効である。本研究ではX線結晶構造解析及び酵素機能解析により、MAP2K7について共有結合性阻害剤の結合様式及び自己阻害機構を明らかにした。共有結合性阻害剤5Z-7-oxozeaenolはMAP2K7特有のCys218と共有結合していることがわかった。この構造知見により高選択性阻害剤の創出が促進される。一方、不活性体MAP2K7はATP非結合型の自己阻害構造を有することがわかった。Cys218-Gly147に形成されたn-σ*相互作用がこの構造を安定化している。その結果として、ATP結合部位が閉じて極端に狭くなり、ATPの結合を阻害すると考えられる。実際に、C218S変異体ではATP結合部位が開いた状態に移行する。Cys218は他のMAP2Kには保存されておらず、Cys218を介した自己阻害機構はMAP2K7特有であると結論される。さらに、JAXAの協力のもとで国際宇宙ステーション「きぼう」において高品質化C218S結晶を調製し、1.3Åという高分解構造解析に成功した。得られた高精度構造から、C末端配列が関与する、Cys218が関与する機構とは異なるアロステリック活性制御機構が明らかとなった。

この知見に基づき設計したペプチド化合物は野生型MAP2K7に酵素阻害活性を示す。申請者らはMAP2K1 (MAP2K2), MAP2K4, MAP2K6の自己阻害機構が互いに異なることを示しており、これらと本研究成果を基盤として、各MAP2Kを分子標的とした高選択性阻害剤を創出していく。分子表面システインの置換による安定化及び宇宙実験による結晶高品質化により実現した高分解能X線結晶構造解析により、MAP2K7の2つの自己阻害機構を明らかにした。(1)Cys218-Gly145間のn-σ*相互作用によるATP非結合型の自己阻害構造を形成する。(2)C末端配列が隣接分子をアロステリックに活性制御する。・MAP2K7の自己阻害構造について論文化を進める。・MAP2K7と同様の方法で、MAP2K3及びMAP2K5の自己阻害構造を明らかにする。発現量が少ない、精製純度が上がらないなどの問題が生じた場合には、発現コンストラクトの変更あるいは無細胞系による発現方法を検討する。・野生型MAP2K7は非常に不安定であり、生物物理化学実験を行うために非常に不利である。将来を見据えて、安定変異体の取得実験を行う。1.MAP2K7の第2の自己阻害機構について論文投稿する。2.MAP2K3について、X線構造解析及び酵素活性測定系の構築を行い、自己阻害機構を明らかにする。3.MAP2K5について、X線構造解析及び酵素活性測定系の構築を行い、自己阻害機構を明らかにする。構造生物学、創薬化学
Lectin(Melix Pomatia Agglutinin:HPA)結合性を指標とした乳癌悪性度診断に関する研究

原発性乳癌164例のHPA,DBA結合性を、組織化学染色し、臨床的病理学的諸因子、核異型度、ホルモンレセプタ-、核DNA量とおよび予後との関連を検討し以下の結論を得た。1.ホルマリン固定パラフィン切片を用いHPAとDBAの染色を行った。正常乳管上皮は細胞膜が、乳癌細胞では細胞膜と細胞質あるいは細胞質のみに染色された。HPAの陽性率は62.2%で、DBAは34.8%であった。2.HPA結合性と臨床的病理学的諸因子との関連で、腫瘤径では2.1cm以上5.0以下のものと5.1cm以上のものは2cm以下に比し有意に陽性率が高くなった。n因子では、転移陽性例は陰性例比し有意に高率であった。Tnm分類では、I期の陽性率はI期はII期、III期、IV期に比し有意に低率であった。組織型では、充実腺管癌と硬癌は乳頭腺管癌に比し有意に高率であった。閉経状況とHPA結合性とは関連を認めなかった。3.HPA結合性と核異型度、ホルモンレセプタ-は関連を認めなかったが、核DNA量とは有意の関連を認めた。4.HPA結合性と予後との関連は、HPA結合陽性例が陰性例に比し累積健存率と累積生存率がともに有意に不良であった。さらに、ER陽性例、閉経後症例、Tnm分類I期では、HPA結合陽性例は陰性例に比し累積健存率と累積生存率はともに有意に不良であった。また、腫瘤径2cm以下の症例、閉経前症例ではHPA陽性例が陰性例に比し累積健存率が有意に不良であった。5.DBA結合性と臨床的病理学的諸因子との関連では、腫瘤径、組織型、閉経状況とは関連を認めなかった。Tnm分類では、I期はII期、III期、IV期に比し有意に低率であった。6.DBA結合性と予後との関連は、DBA結合陽性例が陰性例に比し累積健存率および累積生存率がともに有意に不良であった。ER陽性例、閉経後症例ではDBA結合陽性例は陰性例に比し累積健存率と累積生存率はともに有意に不良であった。また、N型ではDBA陽性例が陰性例に比し累積健存率が有意に不良であった。以上の結果より、乳癌組織のHPAとDBA結合性、核異型度、核DNA量、ホルモンレセプタ-を組合せて検討することにより個々の生物学的特性を知ることができ、臨床的にも重要な情報が得られるものと考えられた。

以上の結果より、乳癌組織のHPAとDBA結合性、核異型度、核DNA量、ホルモンレセプタ-を組合せて検討することにより個々の生物学的特性を知ることができ、臨床的にも重要な情報が得られるものと考えられた。今年度、我々は(1)抗A型レクチンであるHPA(Helix panatia)を用い酵素抗体法(ABC法)により、乳癌組織をパラフィン切片上で染色する手法を確立した。(2)一方、HLA抗原の乳癌組織における発現性の検討を行い、乳癌細胞を抗HLA抗体を用いて酵素抗体法を行い染色してきた。(3)現在までの研究により、核異型度、核DNA量、ホルモンレセプタ-、BrdV(Bromodeoxyuridine)Iabling Index、等はそれぞれ悪性度診断の指標となり得る事が明かとされている。結果:(1)HPAの結合性と、臨床病理学的因子である、腫瘍径、組織学的リンパ節転移の程度、ホルモンレセプタ-(エストロゲンレセプタ-、プロゲステワンレセプタ-)の有無、組織型、核異型度、閉経の前後、核DNA量、HLA抗原発現性の状態等との関連につき検討したが、症例数が少ないための、いづれの因子とも関連が認められなかった。(2)HLA抗原発現性の状態は、ホルモンレセプタ-の有無や核DNA量との間に有意な関連は認めていないが、組織学的リンパ節転移程度との間に有意な関連を見出してきている。今後、症例数を増やして、さらに詳細な検討が必要と考えられるが、抗A型レクチン以外のレクチンについても、酵素抗体法による染色手法を確立し、詳細な統計的処理を行い、その意義を検討する事が必要であると考えられる。平成元年度の研究実績の概要で報告したように、HPAと臨床病理学的諸因子と予後との間には、関連のあるデ-タは得られなかった。そこで今年度は、他のレクチンであるPNA,RCA,PHA,DBA,ConーA,LCA120,UEAーI,WGAを用い乳癌組織のパラフィン切片を、直接法による酵素抗体法で染色し、同様の検討を行った。検討症例数は、50例である。これらのレクチンはおもに細胞質に染色が認められた。これらのレクチンと腫瘤径と組織学的リンパ節転移との間には関連を認めなかった。一方、DBA陽性例,ConーA陰性例およびWGA陰性症例は再発する傾向を認め、さらにPHA陰性例では有意の関連を認めた。しかし、現在のところ再発症例数が少ないため,今後検索症例数を重ね、さらにホルモンレセプタ-や病期、悪性度診断の指標である核異型度、核DNA量、ホルモンレセプタ-、BrdU Labeling index,等との関連性も検討する予定である。一方、乳癌組織のHLAクラスI抗原はおもにその細胞膜が染色された。HLAクラスI抗原は組織型、ホルモンレセプタ-、核異型、核DNA量とは関連を認めなかったが、腫瘤径、組織学的リンパ節転移、病期との間に有意の関連が認められ、癌の進展には癌対宿主の免疫応答が関連している可能性が考えられた。今後、上記のように検索症例数を増やして、多方面から統計学的検討を加えていく予定である。2.臨床病理学的因子とHPA,DBA染色性との関連を検討するとHPAの陽性率は62.2%であった。HPA陽性率は病期が進行するほど、腫瘤径が大きいほど、組織学的リンバ節転移陽性症例、組織型では充実腺管癌と硬癌が乳頭腫管癌より有意に高率であった。しかし、核異型度、閉経状況ホルモンレセプタ-とは関連がなかった。DBAの陽性率は34.4%であった。DBA陽性率は組織学的リンパ節転移陽性症例、プロゲステロンレセプタ-陰性例では有意に高率であった。しかし、核異型度、腫瘤径、病期、閉経状況、エストロゲンレセプタ-とは関連がなかった。3.核DNAヒストグラムパタ-ンとHPA,DBA染色性との関連を検討するとHPA陽性例は有意にnonーdiplid型が多かったが、DBA染色性とは関連がなかった。5.UEAー1,WGA,ConーA,PNA,SBA,HAA,RCAー120に関しては、検討症例数が少ないが臨床病理学的因子との関連は認められなかった。
水上勉資料の調査による戦後文学の総合的研究

純文学と大衆文学の間を越境的に活躍し、第二次大戦後の文壇で極めて重要な位置を占める作家・水上勉(1919-2004)の旧蔵資料を調査し、その全容を明らかにするとともに、それら資料をもとにした戦後文学の総合的な研究を行う。現在、資料は長野県東御市の水上勉旧宅に保管されており、決定稿・未定稿など様々な作品の原稿をはじめとして、著名作家や編集者・文化人たちからの書簡や、演劇関係資料・旧蔵書・遺品などが多数存在している。現地調査や関係者の聞き取り調査などをあわせて行うことで資料の重層的な価値づけを行い、本資料をもとにしながら戦後社会とそこにおける文学のありかたを考察する。
コレステロール代謝経路攪乱による新しい白血病・リンパ腫治療

悪性リンパ腫・白血病細胞株を用いて、細胞増殖におけるコレステロール代謝の重要性を解析した。その結果、悪性リンパ腫・白血病細胞は細胞増殖に際してコレステロールの取り込みが重要であるのに対して、排出経路も重要であることが明らかとなった。排出経路を阻害することで悪性リンパ腫・白血病細胞のアポトーシスを誘導することが出来た。マウスモデルを用いて、コレステロール排出経路阻害剤がIn vivoでも有効であることを確認した。近年、治療方法の発達により、血液系腫瘍の治療成績は徐々に向上しているが、完治に至らない例も多く、新たな腫瘍増殖/治療抵抗性のメカニズム解明や治療薬の開発が望まれる。Burkittリンパ腫には細胞質内空胞が特徴的であり、同様の空胞はその他の高悪性度リンパ腫にも観察される。空胞の主成分はコレステロールエステルであり、空胞を有する細胞ではコレステロール代謝が亢進している。我々は、コレステロールの排出経路を阻害することで白血病・リンパ腫細胞の細胞死を誘導できることを見出した。本研究では、白血病・リンパ腫細胞におけるコレステロール代謝経路を詳細に解析し、また代謝経路阻害剤の前臨床試験や新たな阻害剤のスクリーニングを行い、新たな標的分子や阻害化合物の探索を行いたい。初年度の研究では、様々な白血病・リンパ腫細胞における脂肪滴空胞の出現頻度を調査し、治療抵抗性や予後、その他の臨床病理学的因子との相関性を検討した。また、培養細胞株を用いて、白血病・リンパ腫細胞株でのコレステロール代謝関連分子の発現を解析するとともに、正常細胞との比較を行った。コレステロールエステルの蓄積やSR-B1阻害剤の抗腫瘍効果に関しても細胞株と正常細胞との比較を行い、腫瘍細胞特異的現象かどうかを検討した。通常、正常細胞ではLDLの負荷によりNegative feedback機構が働き、LDL受容体の発現は低下するが、腫瘍細胞株ではその減少が見られなかった。また、マウスモデルを作成して、SR-B1阻害剤の単独での効果や併用療法を比較した。おおむね順調に経過している。途中経過をCancer Reserchに投稿したがリジェクトであったが、それなりにポジティブな返事だったので、データを追加して再投稿予定である。コレステロールは細胞膜の構成成分として重要な物質である。がん細胞におけるコレステロールの重要性については数十年前から指摘されているものの、実際にはあまり注目されていないのが現状である。私たちは一部の白血病や悪性リンパ腫症例の腫瘍細胞では細胞内にコレステロールエステルを主成分とする脂肪滴空胞(中性脂肪ではない)を有していることに注目した。様々なリンパ腫細胞においてコレステロール代謝阻害剤の抗腫瘍効果を確認すると同時にそのメカニズムについても解析を加えた。具体的なデータは論文投稿準備中である。SRB1阻害剤の白血病・リンパ腫治療への有効性を検討し、新たな阻害剤の開発を目指したい。実験病理学
リボソ-ムRNAの塩基配列の解析による海洋細菌の分類と同定

研究材料・方法:ビブリオ科・アルテロモナス属・シュ-ワネラ属・デイレア属の殆どすべての種、およびプセウドモナス属の海水性・陸性の細菌種を含む合計27種の標準菌株、さらにさまざまな海洋環境から分離した海洋細菌6株、合計33株について、16SrRNAの部分塩基配列を解析した。方法は逆転写酵素を使うLane(1985年)らのジデオキシン法を改良した方法により、3種の転写プライマ-を用いて、合計600塩基の配列を求めた。求められたデ-タはクラスタ-分析により、また斉藤・根井のNJ法によって解析した。研究結課:16SrRNAの塩基配列を相互に、また大腸菌についての既知のデ-タと比較することによって、海洋細菌のそれぞれの属が、属に特有な塩基配列パタ-ンをもっていることが明らかになった。また、このことを利用して未知の6菌株が、それぞれビブリオ属3株、シュ-ワネラ属1株、フォトバクテリウム属2株に同定することができた。従来、ビブリオ属に含まれていたコレラ菌(Vibrio cholerae)およびV.marinus,V.costicalaの3種の菌種は、16SrRNAの塩基配列による系統分類の結課、ビブリオ属から分離させるべきであることが分かった。これに伴い、ビブリオ属は3つまたはそれ以上の異る属に分けなければならないことが明らかになった。また、ビブリオ属から独立の属に分けられたリストネラ属の細菌は、16SrRNAの塩基配列からはビブリオ属に含められるべきであることが分かった。海にだけ生息し、また好塩性性質をもつ海洋細菌種が、陸の細菌種とは系統分類の上で異るものであることが明確となり、典型的な海洋細菌種の系統分類の大枠が明らかになった。
専門志向化の概念を援用したスポーツイベントへの継続参加行動に関する研究

本研究は、専門志向化の概念を援用してスポーツイベント、特にマラソン大会への継続参加行動の関連を明確にする事を目的にした。一般ランナーのタイプの違いと継続参加要因との関係について検証を行った。結果からは、専門志向化の概念を援用した一般ランナーの類型化に関する指標を二つ抽出した。一つは、ランナーに志向に関するものであり、もう一つはランナーのとして総合的能力に関連してものである。また継続参加要因との関連性に関しては、一般ランナーの大会への継続参加に関して一定の共通する部分がある事が示唆された。本研究は、専門志向化の概念を援用しながら、一般ランナーをタイプ別に分類しながら、継続要因にどのような違いや共通する部分があるのかを明らかにすることを目的にした。本年度は、昨年度開発したランナーの専門志向化の類型化を使用して、質問紙調査を実施した。2つのランナーに関する類型化(タイプ)を用いて、継続参加の要因との関係を比較した。継続参加の要因に関しての質問項目は、Foa & Foa (1974)の資源交換理論の視点から開発したOkayasu, Nogawa & Morais(2009)を採用した。データの収集は、2013年2月に開催された愛媛マラソンで実施した。結果として、173名の大会に参加する一般ランナーから回答を得る事ができた。分析は、一般ランナーが自ら分類したタイプと継続参加の要因と間で一元配置の分散分析を行った。タイプ1は、走る事の志向で分類し、ファンランナー、一般ランナー、競技志向ランナーと命名した。この3つと継続参加の要因について有意な差はみられなかった。またタイプ2は、ランナーとしての総合的能力によって分類し、初心者、中級者、上級者と命名した。そして、この3つと継続参加の要因に関して有意な差はみられなかった。本研究では、Bryan(1977)の提唱した専門志向化の考え方を援用して、一般ランナーの類型化を行い、その上で継続参加の要因の比較を行った。結果から、一般ランナーの大会への継続参加に関して、一定の共通する部分がある事が明確になった。本研究は、レクリエーションの専門志向化の概念を援用して、スポーツ・イベント参加者の継続参加行動モデルの構築を行うことを目的とした。特に本研究では、マラソン大会への参加者を調査対象とした。研究の実施においては、1)専門志向化、およびスポーツ・イベントの先行研究を概観する、2)スポーツ・イベントにおける調査を実施する、3)スポーツ・イベントにおける継続参加行動モデルの構築をするという3つの目的を設定した。今年度は、先行研究を概観し、専門志向化の概念を踏まえた尺度の開発をするためにインタビュー調査、マラソン・クラブ参加者への予備質問紙調査、さらにマラソン大会での参加者質問紙調査を行った。まず先行研究を概観し、その最近の研究動向を把握する。特に専門志向化の先行研究においては、これまでのレクリエーション行動の連続性だけでなく、タイプ別に分ける考え方が明確になってきていることが明らかになった。またスポーツ・イベントに関しては、イベント参加者の類型があまり進んでいない事が明らかになった。次に、イベント参加者を対象にした専門志向化項目の開発を行った。スポーツ・イベント、マラソン大会に関連するエキスパートへのインタビュー調査とマラソン・クラブ参加者への予備調査を行い、質問項目を抽出した。最後に、マラソン大会において質問紙調査を行い、ランナーを対象とした専門志向化の概念を援用した質問項目の妥当性や信頼性などを検証した。本研究の目的は、おおむね順調に進展している。平成23年度は、1)近年の参加型スポーツ・イベントに関してと専門志向化に関する文献考証、2)インタビュー調査、および質問紙調査によって質問項目の開発、3)専門志向化に関する質問項目の妥当性と信頼性検証のためにマラソン大会で質問紙調査を行う、という3つを設定した。すべてにおいて、おおむね順調に研究が進み、平成24年度は、研究結果を踏まえ、専門志向化と継続参加行動との関連性を明確にすることを目指す。平成24年度は、スポーツ・イベントで専門志向化と参加要因を含んだ質問紙調査の実施を行い、継続参加行動に関するモデルの構築を行う。特に専門志向化のレベル別とタイプ別において、それぞれの考え方に違いがあることが明確になっており、専門志向化と継続参加行動との関連性を研究する事で、これまでの研究では見出せなかった新たな知見を提示することができると考える。計画通り、調査実施における経費、調査補助やデータ入力における謝金、さらに関連文献の費用等に使用する。
博物館収蔵資料と引用研究成果における相互参照システムの実践的構築

前年度に続き“被引用"資料情報と“引用"研究成果情報の収集を進めるとともに、この過程を通じて得られた、(1) “被引用"資料情報を効率的に収集する手法と、その課題について体系的な整理を実施した。現時点においては、資料固有ID(=資料番号)がそれを引用した研究成果上に明示されていることはむしろ少数であり、過去の研究成果を参照して引用資料がどこの博物館に収められたどの標本であるかを同定する必要がある。そのためにより効率的な手法の探索を実施した。しかしながら本来は資料を証拠として実施された科学研究である以上、その検証可能性を担保するためにも資料を引用した研究成果上には資料固有IDを明示的に引用するべきであり、学会や学術雑誌等の科学者コミュニティにおける資料引用のルール作りを働きかけていくことが必要と考えられた。(2)引用情報を備えた資料データベースと研究成果情報データベースとの連携の仕組みの構築についても、前年度より継続して実施し、これまでに得られた“被引用"資料情報と“引用"研究成果情報を使って、公開・発信可能な形でのデータベース構築の準備を進めるとともに、その課題の整理を実施した。あわせて新たに(3) “被引用"資料情報を多様な利用者へ発信するための効率的な手法について実践的な調査を行った。特に学術成果情報同様に、研究者などの専門家がインターネット等を通じて検索・閲覧できることはもちろん、より広い利用者(例えば博物館利用者)が活用しやすいような被引用資料情報の発信手法について検討を実施した。おおむね当初計画の想定通り実施することができたが、以下の点に遅れがある。第3段階である“被引用"資料情報を多様な利用者へ発信するための効率的な手法について実践的な調査のうち、研究成果情報が視覚的に認知しやすい「引用研究成果-地理情報システム」のための情報収集については平成30年度内に実施できなかった。これらは次年度に計画を延長して実施する予定である。前年度に実施できなかった、研究成果情報が視覚的に認知しやすい「引用研究成果-地理情報システム」のための情報収集を早期に実施するとともに、前年度までに構築した「資料データベースと研究成果情報データベースとの連携の仕組み」および「“被引用"資料情報を多様な利用者へ発信するための効率的な手法」についての情報を用いて、引用情報を備えた博物館収蔵資料データベースを、研究成果情報データベースと連携する形で、構築し、あわせて公開・発信を実施する。また、本研究課題による成果を発信するとともに、将来的に学術成果における引用情報との結びつきを相互に参照可能な形で発信する取り組みを広げるため、関連分野の研究者らを交えたシンポジウム或いは学術集会を開催し、有効な手法や課題について広く共有を図る。“被引用"資料情報と対応する"引用元"研究成果情報の収集に着手し、計画の第1段階である(1)被引用資料情報を効率的に収集する手法について神奈川県で採集された植物標本を対象に調査を実施した。引用情報の収集確実性ごとに資料を区分し、段階的に収集にあたった結果、資料データ整備状況の違いとして予想された、資料固有ID(=資料番号)の付与の有無、収蔵機関の標本データベースへの登録の有無、標本データのweb公開の有無、web公開データのOpen Data化の有無は、主として各標本収蔵機関における資料整理状況に由来し、整備の進んだ一部の機関においてのみ、資料の引用状況に応じた資料データ整備が実施されていた。神奈川県立生命の星・地球博物館(KPM)および県内博物館に収蔵されている神奈川県産植物標本については、神奈川県植物誌調査会による「神奈川県植物誌1988」、「同2001」のための調査により、そのほとんどがデータベース化されており、付与された資料固有のID(=資料番号)をもって一意に標本を指定可能な体制に整備されていることが把握されていたが、このような資料データの整備状況は、国内の標本収蔵機関全体を広く俯瞰した場合には、まれな状況と考えられることが明らかとなった。同時に、研究計画の第2段階である、(2)被引用情報を備えた資料データベースと研究成果情報データベースとの連携の仕組みの構築、について、(1)で得られた被引用資料情報を活用し、順次着手した。国内において既に広く普及し、今後の継続性も期待できる既存の学術文献情報データベースのシステムについて、学会や研究会、セミナー等の場を通じて運用主体となる機関の研究者、担当者に聞き取りを行い、被引用"資料情報と"引用"研究成果情報を結び付けるデータベース構築のために必要な知見を得た。H29年度は、“被引用"資料情報と"引用"研究成果情報の収集に着手し、計画の第1段階である(1)“被引用"資料情報を効率的に収集する手法についての調査を、ほぼ当初計画の想定通り実施することができた。同時に、研究計画の第2段階である、(2)被引用情報を備えた資料データベースと研究成果情報データベースとの連携の仕組みの構築について、サンプルデータの整備を行った他、関連研究者への聞き取り調査を行うことができ、ほぼ当初計画の想定通り実施することができた。

しかしながら本来は資料を証拠として実施された科学研究である以上、その検証可能性を担保するためにも資料を引用した研究成果上には資料固有IDを明示的に引用するべきであり、学会や学術雑誌等の科学者コミュニティにおける資料引用のルール作りを働きかけていくことが必要と考えられた。(2)引用情報を備えた資料データベースと研究成果情報データベースとの連携の仕組みの構築についても、前年度より継続して実施し、これまでに得られた“被引用"資料情報と“引用"研究成果情報を使って、公開・発信可能な形でのデータベース構築の準備を進めるとともに、その課題の整理を実施した。あわせて新たに(3) “被引用"資料情報を多様な利用者へ発信するための効率的な手法について実践的な調査を行った。特に学術成果情報同様に、研究者などの専門家がインターネット等を通じて検索・閲覧できることはもちろん、より広い利用者(例えば博物館利用者)が活用しやすいような被引用資料情報の発信手法について検討を実施した。おおむね当初計画の想定通り実施することができたが、以下の点に遅れがある。第3段階である“被引用"資料情報を多様な利用者へ発信するための効率的な手法について実践的な調査のうち、研究成果情報が視覚的に認知しやすい「引用研究成果-地理情報システム」のための情報収集については平成30年度内に実施できなかった。これらは次年度に計画を延長して実施する予定である。“被引用"資料情報と"引用"研究成果情報の収集を継続して進めるとともに、この過程を通じて得られた、(1) “被引用"資料情報を効率的に収集する手法とその課題について体系的な整理を行う。(2)引用情報を備えた資料データベースと研究成果情報データベースとの連携の仕組みの構築についても、引き続き研究成果情報データベースに対して情報収集を行うとともに、収集した情報を参考として、それまでに得られた“被引用"資料情報と“引用"研究成果情報を使って、公開・発信可能な形でデータベースを構築する。さらに、計画の第3段階である(3) “被引用"資料情報を多様な利用者へ発信するための効率的な手法について実践的に調査を行う。学術成果情報同様に、専門家がインターネット等を通じて検索・閲覧できることはもちろん、より広い博物館利用者が活用しやすいよう、被引用資料情報の発信手法を工夫し、研究成果情報が視覚的に認知しやすくなることを主眼としたシステムの発信手法について、情報収集を行う。構築した(2)資料データベースと研究成果情報データベースとの連携の仕組み、および(3)“被引用"資料情報を多様な利用者へ発信するための効率的な手法についての情報を用いて、引用情報を備えた博物館収蔵資料データベースを、研究成果情報データベースと連携する形で、構築し、あわせて公開・発信を実施する。また、本研究課題による成果を発信するとともに、将来的にさらに多くの博物館収蔵資料情報について、その学術成果における引用情報との結びつきを相互に参照可能な形で発信する取り組みを広げるため、自然史博物館を中心とした、学芸員、博物館学や図書館情報学などの研究者らを交えたシンポジウムを開催し、有効な手法や課題について広く共有を図る。
イオン液体電気二重層界面でのエネルギーキャリア挙動の局所解析

本研究は,申請者が開発した電気化学界面の局所構造化を評価する顕微解析手法(EC-FM-AFM)と金属イオンの溶媒和状態を検出する界面赤外分光を併用し,イオン液体を用いた二次電池のエネルギーキャリアとして期待されるLi+,Na+, Mg2+, Al3+について,界面電気二重層の局所構造が溶媒和の強い金属イオンの進入といかに調和しながら拡散する場を形成するのかを明らかにするための方法論の開発を目的とした。H30年度は,延長の主要因となった,主要解析装置として使用しているEC-FM-AFM装置の複数箇所で故障・不具合を解決し,「電極表面形状が与える電気二重層の構造化と電位応答の評価」に取り組んだ。グラファイト基板の不活性ガス中での熱処理によって,ある程度直径および深さを制御した穴を開ける条件を確立し,界面イオン液体のECFM-AFMによる観測を行った。その結果,予想された数原子層の穴の中の縁付近でのイオン液体の構造化だけでなく,穴の外側でも数十nmにわたり構造化の程度が弱くなることがわかり,これらの電位依存性も測定された。金属イオンの脱挿入が起こる場であるこれらの局所構造を理解するため,穴があいたグラファイト基板セルを用いた分子動力学(MD)計算を行い,穴の縁を基点とした構造の伝搬について解釈するモデルを提示した。加えて「イオン液体電気二重層界面近傍に接近した金属イオンのアニオン配位状況の評価」についても実験を進め,界面遠紫外分光によって界面近傍の上記金属イオンへの配位によってアニオンの吸収波長が変化することがわかり,その電子遷移の量子力学計算による帰属も行うことができた。本研究は,申請者が開発した電気化学界面の局所構造化を評価する顕微解析手法(EC-FM-AFM)と金属イオンの溶媒和状態を検出する界面赤外分光を併用し,イオン液体を用いた二次電池のエネルギーキャリアとして期待されるLi+,Na+, Mg2+, Al3+について,界面電気二重層の局所構造が溶媒和の強い金属イオンの進入といかに調和しながら拡散する場を形成するのかを明らかにするための方法論の開発を目的としている。H28年度は,「イオン液体/電極界面での構成イオンの動的挙動,電気二重層形成のMDによる解析」および「EC-FM-AFMによる界面イオン液体の構造化の変化とその応答時間の評価」の2点について主に取り組んだ。前者の界面MD計算については,グラファイト電極や有機半導体C60単結晶電極について,イオン液体と接する電極最表層に電荷を振り分けることにより界面に実効的な電位を印加する方法論を確立し,電極と接する界面イオン液体の分子配向や運動性を評価することで,印加する電位の大きさと極性によって異なる起源により秩序構造化が進行することを見出した。また,その構造化が及ぶ電極からの距離の違いが生まれる要因も検討した。これらの解析結果は,並行して実施してきたEC-FM-AFMによる界面イオン液体の構造化の強さに関する電位依存性を定性的に説明できる。後者の界面イオン液体の構造化については,グラファイト電極,C60結晶電極で同じπ軌道が張りだした炭素電極であっても界面イオン液体の構造化の度合いが異なること,界面にπ平面が露出しないルブレン,ペンタセンなどの有機半導体結晶では界面イオン液体がほとんど構造化しないことが明らかとなった。さらに,電極電位を印加するといずれの界面でもイオン液体の構造化は進行するが,その電位印加の履歴(ヒステリシス)や応答速度に大きな依存性があることが分かってきた。界面分子動力学(MD)計算については,グラファイト電極や有機半導体C60単結晶電極について,イオン液体と接する電極最表層に電荷を振り分けることにより界面に実効的な電位を印加する方法論を確立し,電極と接する界面イオン液体の分子配向や運動性を評価することで,印加する電位の大きさと極性によって異なる起源により秩序構造化が進行することを見出し,その構造化が及ぶ電極からの距離の違いが生まれる要因も検討した。電気化学界面の局所構造化を評価する顕微解析手法(EC-FM-AFM)を用いた界面イオン液体の構造化の解析では,同じπ軌道が張りだした炭素電極であっても界面イオン液体の構造化の度合いが異なること,界面にπ平面が露出しない有機半導体結晶では界面イオン液体がほとんど構造化しないなどの差異が明らかとなった。また,電極電位を印加することによるイオン液体の構造化や,その電位印加の履歴(ヒステリシス)や応答速度が電極の種類によって大きくことなることが分かってきた。以上の成果について,学術論文2件,総説3件,国際会議での招待講演を複数含む発表29件として公開した。さらに,本研究の内容を含む成果に対して,日本化学会の学術賞を授与された。H29年度は,「イオン液体電気二重層界面近傍に接近した金属イオンのアニオン配位状況の評価」および「電極表面形状が与える電気二重層の構造化と電位応答の評価」の2点について主に取り組んだ。

前者については界面MD計算による解析を進め,イオン液体と接するグラファイト電極最表層炭素原子に電荷を振り分けることで界面に実効的な電位を印加し,上記金属イオン種の滞在位置や配位数の電極電位依存性の検討を進めた。さらに実験的は,角度分解X線光電子分光を用いてバルクのイオン液体から接続した薄膜領域の評価を,また,遠紫外分光による界面化学種による電子遷移の電位依存性を評価する方法論を段階的に確立してきた。後者については,グラファイト基板の不活性ガス中での熱処理によって,ある程度直径および深さを制御して穴を開ける条件を確立し,界面イオン液体のEC-FM-AFMによる観測を行った。しかし,装置の故障のため,電位依存性の測定は残されている。実験との対応させて解析するため,穴があいたグラファイト基板セルを用いたMD計算も開始した。H29年度は,「イオン液体電気二重層界面近傍に接近した金属イオンのアニオン配位状況の評価」および「電極表面形状が与える電気二重層の構造化と電位応答の評価」の2点について主に取り組んだ。装置の故障のため,電位依存性の測定は残されているものの,実験方法や解析についての問題点は概ね解決した。以上に関わる成果として,学術論文4件,総説2件,国際会議での招待講演を複数含む発表32件で報告をしており,順調な経緯であると考える。本研究は,申請者が開発した電気化学界面の局所構造化を評価する顕微解析手法(EC-FM-AFM)と金属イオンの溶媒和状態を検出する界面赤外分光を併用し,イオン液体を用いた二次電池のエネルギーキャリアとして期待されるLi+,Na+, Mg2+, Al3+について,界面電気二重層の局所構造が溶媒和の強い金属イオンの進入といかに調和しながら拡散する場を形成するのかを明らかにするための方法論の開発を目的とした。H30年度は,延長の主要因となった,主要解析装置として使用しているEC-FM-AFM装置の複数箇所で故障・不具合を解決し,「電極表面形状が与える電気二重層の構造化と電位応答の評価」に取り組んだ。グラファイト基板の不活性ガス中での熱処理によって,ある程度直径および深さを制御した穴を開ける条件を確立し,界面イオン液体のECFM-AFMによる観測を行った。その結果,予想された数原子層の穴の中の縁付近でのイオン液体の構造化だけでなく,穴の外側でも数十nmにわたり構造化の程度が弱くなることがわかり,これらの電位依存性も測定された。金属イオンの脱挿入が起こる場であるこれらの局所構造を理解するため,穴があいたグラファイト基板セルを用いた分子動力学(MD)計算を行い,穴の縁を基点とした構造の伝搬について解釈するモデルを提示した。
ネクロプトーシス特異的検出蛍光プローブの開発

本年度においては、研究計画に照らしてβアミロイドに結合することが知られている化合物を10数種合成し、その蛍光標識体の合成も行った。その際、蛍光団とβアミロイド結合部位をつなぐリンカーに関しては、当初考えていた通り長さや形状を含めて複数種用いることにより構造に多様性を持たせた。一方、当研究室においてL929細胞を用いたネクロプトーシス誘導系を立ち上げ、安定したin cellulo実験を行う準備を整えた。実際、合成したプローブを用いてネクロプトーシス誘導細胞において蛍光物質の凝集体が観察されるかに関する検討を共焦点蛍光顕微鏡を用いて行った。しかしながら、ネクロプトーシス依存的に明白に凝集体が観察されることはなかった。これは、プローブの水溶性に問題があるためであると考えている。即ち、ネクロプトーシスの誘導を行う以前から蛍光プローブはある程度凝集が認められ、ネクロプトーシス依存的な凝集と区別することができなかった。膜透過性を維持したまま水溶性を向上させた蛍光プローブを合成することが必要である。研究を始める当初からの懸念として、アルツハイマーのβアミロイド凝集体とネクロソームの凝集体は必ずしも同じ構造ではないことを考えていた。そこで、よりネクロプトーシスβアミロイドに特異的に結合する化合物を得るために、現在、LDHアッセイを利用した細胞死の評価を基準にしてネクロソームβアミロイドに結合する化合物のスクリーニングをin vitroで行うことを計画している。そのために、より多様性を持たせたβアミロイド結合候補化合物の合成を現在行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。
アイデンティティの揺らぎ体験を活かす保育者力量形成プログラムの実践開発

社会の変動を背景に、今、保育者には一層高い資質・力量が求められている。これからの保育者には、専門的知識・技能の修得のみならず、保育者自身の自我の成長発達を志向した養成とその後の継続的支援が不可欠と考える。そこで本研究では、保育者固有のアイデンティティ形成とその再統合の過程をこれまでの研究から整理する。また、得られた知見、とりわけ保育者のアイデンティティの「揺らぎ」に焦点をあて、自伝的記憶としての「揺らぎ」体験を活かした支援の具体的方途を提示する。もって、保育者の成長支援と実践の質保証を図ることを目指す。
救急医療体制と医療費

昭和59年度(第1年度)に引続き、60年度は下記のような研交を行った。1まず、交通事故の際の救急医療体制については、ほぼ軌道に乗った運用がなされているが、救急医療において交通事故の占める割合が低く(1020%)なってはいるが、依然問題はある。救急患者の配分について、近時問題が表面化した熊本のほか、松江周辺の広域救急医療体制について調査した。2交通事故医療費については、県により診療費のレベルに差のある点について追求した。医療費を高くする要因としては、ヴァラエティがあり、診療報酬点数あたり単価を高く(2030円)するとか、軽症についても入院日数を長くするとか、さらに濃厚・過剰な治療を行なうところもある。本年度は、徳島県と石川県において、交通事故医療費の実態についての調査を行った。徳島県は、とりわけ軽症事案についての治療が長期化しており、行政責士が交通事故に介入していて、かなり問題のある医療費請求が行われている。3交通事故医療についての公立病院の役割について研究した。公立病院がもっと交通事故を扱えば、乱脈な請求はなくなるといわれるが、公立病院には、多様な役割があり、経営も種々の点で問題があり、それらをどのようにして解決していったらよいかを検討した。4交通事故医療費を適正なものにするためには、診療報酬基準を策定する必要がある。その際、労災についての診療基準が参考になるので、それについて研交した。さらに、日本医師会および県レベルの医師会と損保会社との間で、適正医療費のための基準をつくる協議会がもうけられているので、その動向についてもフォローした。より根本的には、交通事故といった災害医療をどのように考えるかの検討が必要とされるので、次年度の課題とする。
マイクロフロー合成法を駆使するオリゴ核酸の高効率合成法の開発

本研究はマイクロフロー合成法を駆使し、オリゴ核酸を高効率に合成可能な手法の開発を目的とする。三塩化リンは安価で反応性および原子効率が高い理想的なリン源であるが、求核剤の導入数を制御できない。そのため核酸合成では、不必要な置換基を導入し、わざと反応性を低下させた高価なリン源の利用を強いられてきた。これが次世代型医薬品であるオリゴ核酸の大量かつ安価な供給を妨げている。そこで本研究ではマイクロフロー法を駆使し、ミリ秒単位で三塩化リンの反応を制御し、その挙動を定量的に解明する。得られた知見を元に、マイクロリアクターを順次連結することで、オリゴ核酸の高効率連続合成法の開発を行う。