hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒドロキシメチルフルフラール生産のためのバイオマス糖グリーン変換プロセスの開発

化石資源の枯渇と地球温暖化の双方の問題を解決するため、地球上で最大の賦存量を誇る非食量系バイオマスから化学原料を供給する手法の開発が急務である。ヒドロキシメチルフルフラール(HMF)は糖から誘導でき、プラスチックス、製薬、ならびにファインケミカルの原料となりうる有用化学原料であるため、持続可能な化学産業の基幹物質として注目されている。これまでフルクトースから高効率で生産できることが明らかにされる一方、高濃度処理もしくは高転化率では重合反応の進行による収率低下が著しかった。また、糖類としてグルコースを対象としたプロセスが構築できると原料となるバイオマス資源の対象が拡大できプロセスの付加価値が向上する。これら2つの課題を解決するため、本研究ではまず、反応進行中に生成したヒドロキシメチルフルフラールを系外に分離する手法の一つとして二酸化炭素を分離溶媒とした手法について検討した。その結果、ヒドロキシメチルフルフラールはイオン液体l-butyl-3-methyl imidazolium chloride ([BMIM] [Cl])などのイオン液体との親和性が高いため極性物質の添加などの工夫が必要である示唆された。また、CrCl3を触媒として、[BMIM][Cl]をイオン液体として用い、グルコースから高効率でHMFを合成する検討を行った。マイクロ波にて140°Cに加熱し反応を行ったところ、反応時間30秒でグルコース転化率96%で71%のHMFを合成できた。なお、本反応で効果的な固体触媒を探索した結果、現状ではCrCl3を超える性能を発揮した触媒は見つからなかった。この系では、150°Cで10分間処理することでセルロースからも54%収率でHMFを合成できた。生態系と地球環境を結ぶ鍵化合物である糖は,循環型社会の構築に向け環境負荷の少ないカーボンニュートラルな化学工業用原料として注目されている.特に,糖から化学反応を介して生成される,5-ヒドロキシフルフラール(5-HMF)はポリマー原料,医薬品原料など広範な用途をもち,化学産業において有用な化学物質である.本研究の目的はバイオマスから5-HMF生成するグリーンプロセスの構築である.具体的にはバイオマス由来の糖を原料にグリーン溶媒であるイオン性液体中,固体触媒存在下で反応を行い,5-HMFの生成を図る.本研究においていままで,イオン液体1-butyl-3-methylimidazolium([BMIN]C1)における糖(フルクトース)から5-HMFへの反応の触媒種依存性の検討を行った.検討を行った数種類の固体触媒のうち,最も強酸性を示すAmberlyst^[○!R]15 strongionic acid ion exchange resinにおいて5-HMF最大収率を得た.5-HMF最大収率は83.3%(フルクトース転化率98.6%)であり,反応条件は80°C,大気圧,反応時間は10分である.現在,更なる5-HMF収率の向上を目指し,反応溶媒であるイオン液体種の検討を行っている.今後,プロセス化を念頭にイオン液体中で生成した5-HMFの分離プロセスに関する研究も行う予定である.化石資源の枯渇が現実味を帯び、その価格高騰・供給不安は今後益々拍車がかかることが見込まれる。この現状を打破するために、循環型資源であるバイオマスの有効利用をおいて他ない。特に、地球上最も豊富に存在する糖質を効果的に化学原料に転換するプロセスの開発は、今後の化学産業にとって重要である。糖から一段で合成できる化合物の中で、フラン環を有するヒドロキシメチルフルフラール(HMF)はプラスチックス原料や製薬の中間体として使用できる価値の高い化合物であり、その高効率な合成法の確立が望まれている。申請者はこれまで非プロトン性極性溶媒中、イオン交換樹脂などを触媒とし、マイクロ波加熱にてフルクトースを加熱することで9割の収率でHMFを合成できることを見出した。このプロセスの実用化には、等量反応の実現と効率的な分離が欠かせない。そこで本研究では、従来の知見を最大限に活用しつつ、反応と分離を組み合わせ、平衡制約の緩和と高効率分離による100%反応の実現を試みた。イオン液体のイオンペアとバイオマスの反応性に関して検討を行ってきた【実績1:Qi et al., ChemSusChem, 2009, 2(10) : 944-946】。相関結果をもとに、フルクトースからのHMF合成に最適なイオン液体の選定および合成行い、従来の変換法と比較して高いHMF収率への変換に成功した【実績2:Qi et al., Green Chemistry, 2009, 11(9) : 1327-1331(Cover paper)】。更なる収率向上に向けて、固体触媒(TiO2やゼオライト、イオン交換樹脂等)の添加、アセトンなどの有機溶媒を加えた場合の影響について検討を行った。【実績3:Qi et al., Catalysis Communications, 2009, 10 : 1771-1775】。これらの研究は権威ある英字論文Green Chemistryの表紙を飾るなどからわかるように、国際的にも高い評価を得ている。

化石資源の枯渇と地球温暖化の双方の問題を解決するため、地球上で最大の賦存量を誇る非食量系バイオマスから化学原料を供給する手法の開発が急務である。ヒドロキシメチルフルフラール(HMF)は糖から誘導でき、プラスチックス、製薬、ならびにファインケミカルの原料となりうる有用化学原料であるため、持続可能な化学産業の基幹物質として注目されている。これまでフルクトースから高効率で生産できることが明らかにされる一方、高濃度処理もしくは高転化率では重合反応の進行による収率低下が著しかった。また、糖類としてグルコースを対象としたプロセスが構築できると原料となるバイオマス資源の対象が拡大できプロセスの付加価値が向上する。これら2つの課題を解決するため、本研究ではまず、反応進行中に生成したヒドロキシメチルフルフラールを系外に分離する手法の一つとして二酸化炭素を分離溶媒とした手法について検討した。その結果、ヒドロキシメチルフルフラールはイオン液体l-butyl-3-methyl imidazolium chloride ([BMIM] [Cl])などのイオン液体との親和性が高いため極性物質の添加などの工夫が必要である示唆された。また、CrCl3を触媒として、[BMIM][Cl]をイオン液体として用い、グルコースから高効率でHMFを合成する検討を行った。マイクロ波にて140°Cに加熱し反応を行ったところ、反応時間30秒でグルコース転化率96%で71%のHMFを合成できた。なお、本反応で効果的な固体触媒を探索した結果、現状ではCrCl3を超える性能を発揮した触媒は見つからなかった。この系では、150°Cで10分間処理することでセルロースからも54%収率でHMFを合成できた。
多孔体HApブロック体を足場とする歯根膜細胞の3次元高密度培養と石灰化誘導

歯科臨床で採取できる細胞を生物材料として、多孔質HApブロック体内で3次元高密度培養を可能とすること、またこれらの過程を経て作製された「培養人工骨」の骨形成能を検証することが本研究の目的であった。当初細胞ソースとして表題にも掲げていたヒト歯根膜(PDL)細胞は定期的な入手が困難になってきたことから、ヒト骨膜細胞に変更して研究を遂行した。並行する研究において、ヒト骨膜細胞シートの顕著な類骨形成能を示したが、HAp多孔体で培養した分散骨膜細胞にも類骨形成能があることを証明できた。すなわち、近い将来の臨床応用を視野に置いた培養骨作製が、われわれの培養プロトコールによって確立された。1)骨膜シート移植の適応拡大の一環として、その親技術である歯周組織再生療法の完成度を高め、その臨床研究データを蓄積する必要がある。完成した骨膜シートを多血漿板血漿(PRP)やハイドロキシアパタイトとともに用いて歯周骨欠損の骨再生に成功した。2)PRPの組織工学的応用に関して、PRP等を用いた骨膜の促成培養技術を開発した。これによって、45日間を必要とした培養日数を30日程度まで短縮できるようになった。3)ラットおよびヌードマウス背部皮下に酸処理HAp多孔体を移植し、組織・血管・細胞の浸入と炎症反応について検討した。その結果、酸処理はin vivoにおいても組織・細胞の侵入を容易とし、異物として排除される危険性を低減させることがわかった。4)移植した多孔体における骨誘導能をマイクロCTあるいは骨シンチによって非観血的観察することが重要であると考えている。骨シンチについては、これまでに12例の検査をおこなった。粉砕骨移植を採用した初期段階では、骨形成と思われる集積像の位置や組織像との照合に疑問点があったが、骨肉種細胞移植法の採用により、明確に一致した検出が可能となった。5)本格的なマイクロCT導入の前段階の条件検討という位置づけで、同時にX線撮影により変化を定量的に追跡する試みを行なった。IP(イメージングプレート)および携帯用デンタル撮影装置を導入し試験撮影を重ねた結果、骨シンチほどの鋭敏さはないものの、ポジティブな所見を得ている。さらにマイクロCTによる撮影も数例試みて、3次元再構築ソフトの試用や撮影用固定具について検討中である。6)骨シンチ同様、マイクロCTにおいても、比較的長時間マウス・ラットを安静に保つ必要があるが、高価な吸入麻酔器に頼ることなくチオペンタールの前処理とハロセンの併用によって、中毒死させることなく撮影にきょうすることができるようになった。本年度は、あらためて酸処理したHApブロック体の物性を評価したうえで、in vitro研究にてヒト骨膜(PO)細胞およびラット骨髄細胞(MSC)による3次元高密度培養を行ない、ヒト歯根膜(PDL)細胞の性状と比較した。さらに、in vivo動物実験において、これらの細胞を培養した人工骨をヌードマウス皮下に埋植し、それらの異所性骨形成活性を比較検証した。1)分化誘導したヒトPDL細胞はHApブロック体内部の気孔にて、比較的多量の細胞外マトリックス(ECM)を産生し、細胞がその中に埋め込まれる状態を形成した。2)この状態のHApブロック体は細胞のないブロックに比較して脆弱さが改善されていた。圧縮強度は酸処理によって1/5-1/10程度に低下するが、ECMの豊富な細胞を含むHApブロック体ではそれが2-3倍程度上昇した。3)ヒトPDL細胞は入手が不定期なことから、凍結保存した継代数の高い細胞を使用したためか、in vitroにおいてはある程度の石灰化を誘導できたものの、動物実験では気孔内に典型的な類骨形成を認めなかった。4)ラットMSCはin vitroでの増殖活性が低いものの、動物に埋植後は、事前の分化誘導の有無にかかわらず、気孔内にCa沈着を伴う典型的な類骨を形成した。5)ヒトPO細胞は、ラットMSCに比較するとその活性は劣るものの、気孔内に未熟な類骨形成を誘導することができた。
植民地制度と標本：博物誌研究に占める島と植物園・博物館の役割の検討から

欧州の博物館等の所蔵する旧植民地(特に島嶼)の莫大な蒐集品を形成した「島を徹底的に標本化する」活動を研究対象とした。関連資料とともに、ボローニャ大学およびモンペリエ大学のコレクションを調査した。所蔵品を植民地主義に対する認識を深めるために活用する方法についても検討した。関連して、1990年にニューカレドニアおよびパリで開催された展覧会「翡翠と真珠」(独立派のリーダーで前年に暗殺されたジャン=マリー・チバウが関わった企画)を調査した。これは先住民のカナク人の文化を印象づけた画期的な企画であった。欧州の所蔵品による日本での展覧会の可能性も探ったが、諸般の事情により実現には至らなかった。研究では、博物館再編政策が、植民地政策とリンクしつつ実施されてきたことが確認できた。それは、植民地政策と関わることになった植物園・博物館、博物学研究および標本について、今日的役割の可能性を確認することにもつながっている。テーラー博物館(オランダ)は、島をめぐり植民地政策が作り上げた遺産、ミュージアムが文化に果たす役割を考察する上で、特筆に値する。社会進化論に代表される19世紀人種観を反映した展示についても原型をとどめる常設展部分と組み合わせて、植民地統治先の島に関して、奴隷制に代表される導入制度と現代の社会問題の接点など、特別展を通じて視覚的に提示する場として利用されている。19世紀フランス博物学展示様式が、他地域の資産家に与えた影響について、見事な蒐集・展示を通して計ることができる点で、興味深い。ケ・ブランリー博物館で開催された展覧会「アートは言葉である」(2013年10月-2014年1月)では、開催が、現在の対島嶼政策と組み合わされメディアの役割を担う点がわかった。脱-植民地政策とリンクする問題提起の視点から準備された展覧会は過去にも存在する("De Jade et de Nacre"1989-90年実施)が、本展覧会では、オブジェは、コレクション価値評価と、併せて社会規範が伺えるコロニアル遺産の側面への配慮から選ばれている。ニューカレドニア反仏蜂起のリーダーであり、標本として自然史博物館に保存されてきた「アタイの頭」(2014年9月返還予定)をテーマのひとつに取り上げ、標本視した時代と現在のコントラストに説明を試みる点は、独自である。フランス島嶼脱-植民地問題の20年来の課題である非ヨーロッパ系住民の文化的アイデンティティを説明する展示とともに「エキゾチズム」の理解を促し、「文化」理解変遷の背景のひとつとして、1980年代以来の政策よる働きかけの意義が確認できた。小さい島は、安全保障と関連づけられる場合をのぞき、見失われがちである。植民地化など負荷の高い歴史・記憶に彩られ、問題解決が後回しとなり、国民生活におけるリスクが高まってからでは適切な対応機会がしばしば喪失となる。現代の対島嶼行政は、来島者の往来活性化を目指して観光開発を国境周辺行政と位置づけ、リスクに注目して重点的にきめ細やかな政策を実施する方向へと転じる意義は大きい。その転機を確認するにあたって、サンプルが果たす役割が明らかになったことが2年目の成果である。フランスと海外島嶼の例は、20世紀半ばに政策移民を実施したことから近代化が遅れた。研究代表者は、サトウキビ島に伝わる歌を取り上げ奴隷制の記憶など評価について聞き取り調査を行ったが、成果のひとつには当事者集団の転機に関するリアクションが得られ、文化遺産としての標本活用の意義を確認できたことである(学会報告覧参照)。琉球新報社が沖縄産業計画と主催し裏添市美術館(沖縄県)で開催された「琉球・幕末・明治維新沖縄特別展」では、琉球国が米国、フランス、オランダと結んだ琉米修好条約、琉仏条約、琉蘭条約の、日本国外務省外交史料館が保管する3条約原本が展示された。紙面で住民のリアクションが紹介されただけでなく、3条約との関わりでは、締結国双方にあった原本のうち、米国およびフランス側の原本が会期中に確認され、米日関係を軸に琉球-日本関係が、いびつで非対称な決定の中心である東京と遠く離れた島との関係へと変容した現代史を考える上で、視点を交差させる場を提供した。準備を連載として取り上げた新聞紙面コラム「道標求めて」が『沖縄の自己決定権ー歴史的根拠と近未来展望』(仮)と題し出版されるとのこと。アクターの行為の背景が提示され、情報が補われることで、エネルギー消耗と対立を避けながら負荷の高い歴史再訪を促すサンプルの独自性の広がりが見出される。植民地制度と標本に注目しフランスなど、ヨーロッパに届けられた植民地政策と関連づけられた標本のあり方、行方、利用・発展を調べる聞き取り作業から、現代の社会および離島・遠隔の島との関係を、標本を間に、戦後の取り組みからポストフクシマ時代として組み直す調査をすすめた。調査の合間には、テロ事件など研究作業の地域、概略を見直さざるを得ない事情があったが、同時に、東北アジアの問題へと軸足を動かし、残された課題には、この地域の多様性問題、また改めて企業と社会、前年度最後に見いだした負荷の高い歴史再訪を促す「サンプル」の独自性の広がりがある。最終年度は、標本に注目し、フランス、デンマーク、イタリア、スイスなど、欧米に送られ、届けられた植民地政策拡張期と関連がある標本を入口に、ミュージアム・植物園政策、研究機関の利用・発展を聞き取り

調査から、現代社会のテーマとして海外領土/遠隔島嶼との関係標本を間に企業を参照対象として終戦直後枠組みからポスト・フクシマ時代まで、蒐集の利用と、関心が寄せられる対象は、学術的な意味での制度史、80年代以降の「ミュージアム」概念から植民地主義と、関連づけられ出来上がった関係再編・措置として、産業および現代の災害(阪神、東北の大震災など)、紛争・軍事介入を前提として、特定の施策を前提に、照射される展示(欧州側のイスラム文化、芸術紹介、ルーブル美術館、アラブ文化センターの活動;ビジネス・フェア;国内蒐集活動と「遺産」との関わり)、大学、民俗学博物館など機関再編、前科研課題・研究の継続領域に加え、ヨーロッパ、フランス研究地域研究の点で異なる領域(メディア、印刷、表現、広報を含む)をカバーする文化移動論研究へと広がった。協力者と調整の上、今後、関連研究の報告を予定している。欧州の博物館等の所蔵する旧植民地(特に島嶼)の莫大な蒐集品を形成した「島を徹底的に標本化する」活動を研究対象とした。関連資料とともに、ボローニャ大学およびモンペリエ大学のコレクションを調査した。所蔵品を植民地主義に対する認識を深めるために活用する方法についても検討した。関連して、1990年にニューカレドニアおよびパリで開催された展覧会「翡翠と真珠」(独立派のリーダーで前年に暗殺されたジャン=マリー・チバウが関わった企画)を調査した。これは先住民のカナク人の文化を印象づけた画期的な企画であった。欧州の所蔵品による日本での展覧会の可能性も探ったが、諸般の事情により実現には至らなかった。資料調査を前提としていた標本の閲覧など、機関から合意を得るのに時間がかかっているため。国際関係論植物園・植物研究は企業活動と歴史的に関係が深いが、高知県立牧野植物園で実施された企画展「天然ゴムの出来るまで」は、植物研究、標本の役割をストレートに打ち出し、その企業活動と重ねて提示した。開発・原料採集先の人々の暮らしをグローバル化に巻き込んできた企業活動の影響は、80年代以来関心を集めてきたが、企画展ではブリジストン研究所長の報告を通じて、企業の社会に対する取り組み、課題を企業側の視点から紹介した。また、日本医学学会総会2015の実施に合わせて開催された企画「医学史展」は、5世紀来の標本化対象島であった列島の内側から、古来、植物研究とともに発展した医学史を、医師の道具、医学書、日本医学校の歩み、助産の歴史を間にiSP細胞まで、展示した。しかも関西で発展したという独自の視点から日本の医学が作り上げてきた社会との関わりを説明するある機会となっていた。企業活動の開始期は、社会全体としても無視できない重要性を持っている。また島をめぐる取り扱いは、しばしば企業活動と関係してきた。2015年度は、島に視点をずらした聞き取り調査と併せてそうした広がりを持たせた資料調査など実施する。島側のイニシアティブについても明らかにしたい。第一に、仏領アンティル島側での下調べに関して、研究を推進する上で、作業進行具合にばらつきが生じている。理由として挙げられるのは、コーディネートをお願いしていた方に関して、2月末の訪問直前にドクターストップがかかったこと。到着してから知らされたとはいえ、自宅療養を優先する必要があったことから、現地で予定していた細かい擦り合わせなど見合わせた。研究全体としては、重大な遅れが生じているとは考えられないが、比較調査の実施について、変更を必要とする可能性がある。
非小細胞肺癌の浸潤、転移成立におけるCD44の関与

【目的】非小細胞肺癌に発現される高分子量CD44アイソフォームは、その診断的重要性から注目されているが、低分子量CD44アイソフォームであるCD44Hの機能的意義については明らかでない。そこで、非小細胞肺癌におけるCD44Hの機能解析を目的として本研究を開始した。最終年度である本年は、より詳細なin vitro cytotoxicityの解析を行った。【方法】昨年度、我々はCD44H陰性の非小細胞肺癌株H322にヒトCD44H遺伝子を導入し、CD44Hstable transfectant(H322DH)を、またコントロールとしてvectorのみを導入したtransfectant(H322Dneo)を作成したことを報告した。本年度は、これらtransfectantsを用いCD44H発現の及ぼす活性化マクロファージによる細胞障害性に及ぼすより詳細な検討を行った。【結果】LPSとIFN-γで刺激した活性化マクロファージは、H322Dneoに比較してH322DHをより強く障害した。その細胞障害性の増強は、抗オステオポンチン(OPN)抗体と抗CD44抗体で抑制されたが、抗ヒアルロン酸(HA)抗体による影響を受けなかった。【考察】H322細胞上に発現したCD44Hは活性化マクロファージから産生されることが知られるOPNと介合することでマクロファージの細胞障害性を増強していることが示された。この現象は、非小細胞肺癌はCD44Hの発現を減弱することで、宿主の免疫担当細胞から回避している可能性が示唆された。本年度は、主に肺癌細胞株を用いたin vitroの実験を主に行った。【方法】1。手術で得られた原発性非小細胞肺癌組織と周辺の正常肺組織から蛋白を抽出し、Western BlotでCD44アイソフォームの発現について検討を行った。2。CD44H陰性の非小細胞肺癌株H322にヒトCD44H遺伝子を導入し、CD44Hstable transfectant(H322DH)とコントロールtransfectant(H322Dneo)を作成した。これらtransfectantsを用い、(1)細胞増殖能、(2)人工基底膜を用いた浸潤能、(3)CD44のリガンドとして知られるヒアルロン酸(HA)、及びosteopontin(OPN)への走化活性、(4)活性化マクロファージによる細胞障害性などを比較検討した。【結果】正常肺組織はCD44Hを強く発現していたのに対し、原発性非小細胞癌肺癌組織では、高分子量CD44アイソフォームの発現と、CD44Hの減弱、もしくは消失を認めた。両者で細胞増殖能、基底膜浸潤能に有為な差を認めなかったが、OPNに対する走化性のみが、H322DHで著明に増加した。一方、H322DHはH322Dneoに比較して、有為に活性化マクロファージによる細胞障害活性を認めた。【考案】非小細胞肺癌に発現されるCD44Hは、マクロファージによる抗腫瘍活性に関与している可能性が示唆された。
水稲によるカリウム獲得様式を解明するための手法の開発と圃場への適用

水稲によるカリウム獲得様式を明らかにするための試験を行った結果、以下の知見を得た。1)植栽区と無植栽区を設置したプロットスケールでの試験では、水稲によるカリウム吸収に伴って、土壌中の交換態カリウムは穂揃い期まで減少し、その後は増加に転じた。2)より大きな圃場スケールでは交換態画分と熱硝酸可溶性非交換態画分は弱い対応関係しか示さず、前者は有機物含量、後者は粘土含量によって制御されていた。3)室内での栽培あるいは培養試験から採取した試料をカリウム飽和後に酢安と塩酸で連続抽出することによって評価されたカリウム固定容量は、土壌固有の安定な特性値ではなく、生物活動や水田湛水管理の影響を受けて変化した。2010年から無施肥で水稲を栽培してきた圃場において、水稲植栽区と無植栽区を各2連で設置し、作付け前と作付け後に作土を採取するとともに、水稲収量を測定した。その結果、作土の交換態カリウム含量は、2010年の作付け前の約75 mg/kgから2012年の作付け後の40 mg/kg弱まで減少した。これと連動する形で熱硝酸可溶性非交換態カリウム含量も同期間に約300 mg/kgから約240 mg/kgに減少したが、水稲の粗籾収量は維持されていた。また植栽区と無植栽区では作土のカリウム含量に違いが見られなかった。さらに2012年には水稲の作付け期間中とその後の非作付け期間中に経時的に根域土壌と植物体地上部あるいは残渣圏土壌を採取した。分析の結果、水稲によるカリウム吸収に伴って、土壌中の交換態カリウムだけでなく熱硝酸可溶性非交換態カリウムも減少すること、さらにそれらの減少は穂揃い期に最大に達し、その後は増加に転じることが明らかとなった。穂揃い期以降に見られた根域土壌のカリウム含量の回復は、植物によるカリウム吸収速度の減少に伴う固液平衡の変化あるいは根からのカリウム放出によると推測されるが、いずれにせよ非作付け期間には植栽区と無植栽区での作土のカリウム含量が変わらないことの一因であると考えられた。2013年には株あたりの肥料の施用量を一定に制御した局所施肥効果をポット試験と圃場試験によって評価した。尿素と塩化カリウムの被覆肥料を組み合わせた試験を行った結果、ポット試験での水稲の生育量は穂ばらみ期と成熟期ともにK単用区>N+K混合区≧N単用区と無施肥区であったのに対して、圃場試験での生育量は穂ばらみ期には施肥区>無施肥区、成熟期にはN単用区>N+K混合区>K単用区と無施肥区となった。今後、植物体に加えて根域土壌と灌漑水の分析を進めていく予定である。2010年から無施肥で水稲を栽培してきた圃場において、水稲植栽区と無植栽区を各2連で設置し、作付け前と作付け後に作土を採取するとともに、水稲収量を測定してきた。無施肥栽培5年目となる2014年の粗籾収量(ヒノヒカリ)は639 g m-2となり、無施肥栽培1年目の粗籾収量(630 g m-2)と同等の収量を維持していた。さらに圃場の一部の区画で、尿素と塩化カリウムの被覆肥料を組み合わせた施肥試験を行い、成熟期の生育量を評価した結果、2013年(ヒノヒカリ)はN単用区>N+K混合区>K単用区と無施肥区、2014年(ミナミユタカ、ヒノヒカリ、たちすずか、クサノホシ)はN単用区>K単用区と無施肥区となった。当初、植栽区と無植栽区の作土のカリウム動態を調べることによって、水稲のカリウム獲得様式を評価する予定であった。しかし試験圃場の1アール弱の区画内でも作土のカリウム含量の空間変異が大きかったため、植物によるカリウム吸収の影響を定量的に評価することは難しいと判断された。そこで、2013年11月末に試験圃場に隣接する5筆の大区画水田から圃場あたり約50点の作土を10×10mの密度で採取し、交換態カリウムの空間変異の生じる要因を評価した。交換態カリウム含量は、全炭素と正の相関(0.60)を示し、砂含量とは対応しなかった。土壌の陽イオン交換容量は、全炭素と正の相関(0.59)、砂含量と負の相関(-0.71)を示した。

交換態カリウムは、有機物の持つ負荷電量によって規定されており、このことが粘土の持つ負荷電量の影響を強く受ける交換態Ca及びMgとは異なる空間分布を示す要因であると考えられた。また、供試試料に関しては、Bray-2抽出液(0.1M HCl + 0.03M NH4F)や酸性シュウ酸アンモニウム抽出液でも1M酢酸アンモニウム溶液による抽出とほぼ同量のカリウムを回収できた。土壌肥料学供試圃場では、作土のカリウム含量の圃場内変異が大きいため、当初計画していた植栽区と無植栽区の差し引き法によるカリウム獲得様式の評価はかなりの推定誤差を伴うことが明らかとなった。そのため当初計画していたカリウム獲得様式の評価は閉鎖系のポット試験で行った。同時に、カリウム含量の圃場内変異が生じる要因を明らかにする必要があると考えられた。本年度は、2013年度の栽培試験の結果を踏まえて、食用米よりも地上部乾物重とカリウム吸収量が大きく、さらにカリウム吸収量が最大の時に収穫される発酵粗飼料用稲(ミナミユタカ、クサノホシ、たちすずか)を試験に供試して、カリウムと窒素の施用効果を昨年度と同様に評価する。さらに、テトラフェニルホウ酸ナトリウムを用いて土壌中の難溶性カリウムを段階的に抽出できる簡易評価法を開発して、これまでに採取してきた多点数の試料に活用したいと考えている。昨年度に購入する予定だったタングステン乳鉢や消耗品類は、住友財団環境研究助成という別の助成によって購入することができたため、次年度使用額が約60万円となった。テトラフェニルホウ酸ナトリウムを用いた土壌中の難溶性カリウムの測定には、通常は原子吸光光度計を使用するが、生成したテトラフェニルホウ酸カリウムの沈殿の濁度を分光光度計によって測定することも可能であると考えられる。しかし土壌粒子の混在する条件で沈殿の濁度を測定した事例はない。そこで、当初計画していた内容に加えて、濁度の測定が可能な分光光度計を1台購入することを検討している。
消化管免疫に寄与するニコチン様受容体を発現する新規マクロファージの同定と機能解析

我々は、消化管には5-HT4受容体(5-HT4R)を介する消化管局所での抗炎症シグナル機構が存在することを術後イレウスモデルを用いて発見した。そして、さらにその詳細なシグナル伝達系の解明を試みた。その結果、5-HT4Rの活性化を介した消化管壁内神経刺激は、神経終末からAChを放出する。AChは健常時には消化管平滑筋に作用し消化管運動亢進作用を発揮するが、消化管炎症時にはマクロファージ上のα7ニコチン様ACh受容体(α7nAChR)を活性し、マクロファージ浸潤を抑制するとともに、ムスカリンM2受容体(M2AChR)を介して好中球浸潤を抑制することが明らかになった。今年度はα7nAChRの活性化による抗炎症作用と5-HT3aRの阻害による抗炎症作用について、それらの標的細胞を含めた共通性や相違について術後イレウスモデルを用いて解析した。5-HT3aR阻害剤にはその化学構造からビシクロ環アミン構造を持つトロピセトロンやパロノセトロンとイミダゾール環構造を持つオンダンセトロンが挙げられる。本年度は、これらの5-HT3aR阻害剤を用いて術後イレウスモデルにおける抗炎症作用について解析した。いずれの化合物も術後イレウスにおける消化管筋層炎症部におけるマクロファージ浸潤と好中球浸潤を顕著に抑制した。α7nAChR KOマウスの術後イレウスモデルについて同様の解析を行ったところ、オンダンセトロンによる抗炎症作用は変わらず生じたのに対して、トロピセトロンとパロノセトロンによる抗炎症作用において、マクロファージ浸潤抑制作用だけが顕著に減弱した。すなわち、トロピセトロンとパロノセトロンにはα7nAChRを活性化する作用があり、これによってマクロファージ浸潤を抑制することが明らかになった。FACS /cell sortingならびにMACS beads法による解析結果により、CD11b+細胞にα7nAChRは発現しており、Gr-1+細胞にはα7nAChRは発現してないことが示唆された。一方、5-HT3aRは、炎症によって浸潤してくるCD68陽性細胞にはほとんど発現しておらず、腹腔内マクロファージの多くに発現が確認された。また、術後イレウスモデルにおいて腹腔内マクロファージにおけるIL-1βやMCP-1の発現増加が認められ、オンダンセトロンを処置した個体ではこれらの発現は顕著に抑制されていた。以上、5-HT3aR阻害剤は5-HT3aRの阻害とα7nAChRの活性化という二つのパスウエイで抗炎症作用を発揮することが明らかになった。初年度は、術後腸麻痺モデルマウスを用いてα7nAChRを介した抗炎症作用機序について解析した。α7nAChR選択的作動薬であるPNU-282987は、術後腸麻痺モデルにおけるマクロファージ浸潤を顕著に抑制したが、好中球の浸潤を抑制しなかった。また、α7nAChR KOマウスにおいてPNU-282987のマクロファージに対する抗炎症作用は消失した。一方、5-HT4R作動薬であるモサプリドは術後腸麻痺におけるマクロファージと好中球の浸潤を共に抑制し、α7nAChR KOマウスではマクロファージ浸潤抑制のみが消失した。これらの成績から、α7nAChRの活性化はマクロファージ浸潤抑制のみに関与すること、5-HT4Rの活性化はα7nAChRを介してマクロファージ浸潤を抑制するが、それ以外の経路で好中球浸潤抑制を抑制することが示唆された。さらに、α7nAChR作動薬PNU-282987の化学構造の一部は5-HT3Rに親和性を持つことが報告されていることから、5-HT3R阻害剤であるオンダンセトロンの術後イレウスに対する作用を検討した。結果、オンダンセトロンは術後イレウスにおけるマクロファージ浸潤と好中球浸潤の両者を共に抑制する抗炎症作用を持つことを見いだした。来年度以降、5-HT3R阻害剤の抗炎症作用とα7nAChRとの関連性についてさらに解析を進める。α-ブンガロトキシン(α-BTX)はα7nAChRに高い親和性を持つ天然毒であり、α7nAChRの活性を阻害する。FACSを用いた解析において術後イレウスモデルにおける消化管壁から調整した細胞群からα-BTX陽性の細胞分画を得るに至らなかった。今後、α7nAChRを発現する標的細胞を同定するために、α-BTXを用いた詳細な実験条件設定をする必要がある。その上で家畜における消化管炎症時のα7nAChRの病態生理学的解析を行う。本年度は、5-HT4RKOマウス、5-HT3aRKOマウス、α7nAChRKOマウスを用いて、5-HT3aR阻害を介した抗炎症作用機構と5-HT4R活性化による抗炎症作用機構におけるα7nAChRの関与について術後イレウスモデルを用いて解析し、以下の知見を得た。(1)5-HT3aR阻害による抗炎症作用において、オンダンセトロンの抗炎症作用にはα7nAChRの関与は認められず、5-HT3aRのみを介していることが明らかになった。一方、トロピセトロンとパラノセトロンによる抗炎症作用は、α7nAChRKOマウスの術後イレウスモデルにおいて部分的に炎症抑制作用が減弱された。

すなわち、両薬物には一部、α7nAChRを活性化して抗炎症作用を発揮する作用を持つことが示唆された。(2)5-HT3aRの阻害を介した抗炎症作用の標的細胞について解析した。筋層炎症部に浸潤してくるマクロファージには同受容体の発現は認められなかった。一方、多数の腹腔マクロファージが、消化管筋層炎症部表層に付着しており、これらの腹腔マクロファージに5-HT3aRが発現していた。さらに、術後イレウスモデルから採取した腹腔マクロファージは炎症性サイトカイン類を発現しており、オンダンセトロンの処置はこれらの発現を顕著に抑制した。これらの成績から5-HT3aRは腹腔マクロファージに発現しており、オンダンセトロンはこの細胞を標的に抗炎症作用を発揮する可能性が示唆された。(3)5-HT4R作動薬であるモサプリドの抗炎症作用は、5-HT4RKOマウスにおいて完全に消失したことから、モサプリドは壁内神経叢のコリン作動性神経に発現する5-HT4Rを活性化することにより抗炎症作用を発揮することが明らかになった。(4)モサプリドの抗炎症作用のうち、好中球浸潤抑制作用はα7nAChRではなく、ムスカリン受容体を介していることを明らかにした。本年度は、昨年度までの結果を踏まえ、術後イレウスによる消化管炎症病態形成において、5-HT4受容体を介した壁内神経刺激によるα7nAChRを介さない好中球浸潤抑制機構を解明する。また、磁気ビーズ細胞分取法の技術を用いて、健常時の消化管常在型マクロファージや炎症時における単球ならびに単球由来浸潤型マクロファージなど、各マクロファージサブセットにおけるα7nACh受容体の発現動態について明らかにすることを目標とした。5-HT4受容体を介した壁内神経刺激による抗炎症作用のうち、好中球浸潤抑制作用はムスカリン受容体阻害薬であるアトロピンを前処置することで完全に消失した。また、このときにマクロファージ浸潤抑制は変わらず認められた。従って、好中球浸潤抑制作用はムスカリン受容体を介していることが示唆された。さらに薬理学的解析とノックアウトマウスを用いたジェネティック解析により、5-HT4受容体を介した壁内神経刺激による好中球浸潤抑制作用はムスカリンM2受容体を介することが示された。さらに、磁気ビーズ細胞分取法を用いて、α7nAChRを発現する細胞の同定を試みた。結果、常在型マクロファージにおいてα7nAChRの発現がmRNAレベルで認められた。一方、血液中の単球においては同受容体の発現は認められず、術後イレウスモデルにおける腸管炎症部に浸潤してきた単球由来のマクロファージには発現が認められた。以上、5-HT4R作動薬による消化管壁内神経刺激は壁内神経叢のバリコシティーよりAChを放出し、消化管筋層部常在型マクロファージ上に発現するα7nAChRを活性化することで、マクロファージ浸潤を抑制すると同時に、M2AChRを介して好中球浸潤を抑制することが示唆された。我々は、消化管には5-HT4受容体(5-HT4R)を介する消化管局所での抗炎症シグナル機構が存在することを術後イレウスモデルを用いて発見した。そして、さらにその詳細なシグナル伝達系の解明を試みた。その結果、5-HT4Rの活性化を介した消化管壁内神経刺激は、神経終末からAChを放出する。AChは健常時には消化管平滑筋に作用し消化管運動亢進作用を発揮するが、消化管炎症時にはマクロファージ上のα7ニコチン様ACh受容体(α7nAChR)を活性し、マクロファージ浸潤を抑制するとともに、ムスカリンM2受容体(M2AChR)を介して好中球浸潤を抑制することが明らかになった。
兵庫県南部地震により発生した宅地地盤変形の解析と対策

1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震により六甲山系山麓に分布する宅地造成地においては約5,100カ所が被災を受け、内約2,400カ所では今後の安全のために何らかの対策が必要であると判定された。本研究ではこの地震により地盤の沈下、擁壁のはらみ出し等の変状被害が発生した宅地と、それに隣接する変状被害が発生しなかった宅地の両方に対して地震応答解析を行うことにより変状被害の発生原因を明らかにすることを目的とした。この目的を達成するために、本研究では既存のボーリング資料のある被災宅地を解析対象地として選定し、この解析対象地の浅層地盤構造及び物性値を得るために反射法弾性波探査を実施した。その結果被災宅地および無被災宅地の浅層地盤構造は表層と基盤の2層構造をなすこと、被災宅地表層のせん断波速度は130m/s、無被災宅地のそれは140m/sであることを求めた。本研究では動的応答解析手法として二次元有限要素解析プログラムSuper FLUSHを用いた。解析の結果、最大応答加速度の絶対値及び分布は被災宅地及び無被災宅地の間で大きな違いはなかったが、応答せん断ひずみ分布では両者は大きな違いを示し、無被災宅地では被災宅地に比して約60%の小さなひずみしか生じていないことが明らかになった。これにより被害の原因は大きなひずみに起因する変形によるものではないかと考えられる。このためNewmark法を用いて、入力加速度と応答加速度を用いて残留変形解析を実施した。その結果地震応答解析により求められた応答加速度を用いると26.6cmが得られた。これは現実に発生した変形量約50cmには及ばないものの入力加速度により求められた残留変形量9.7cmより大きな値となり、今後は応答加速度を用いた方が残留変形量を推定するには妥当であることが明らかになった。兵庫県南部地震により六甲山系山麓の宅地造成地で地盤変状被害が発生した場所を対象として、そのその対策工設計のためにボーリングが行われた。本研究ではこのボーリングデータが入手できる場所(3カ所)を対象として、反射法地震探査を実施した。用いた機器はDAS-1である。その結果、反射法地震探査結果はボーリングデータにより示される盛土地盤(盛土基盤の軟弱な旧表土層を含む)と基盤層との境界を求めることができることが明らかになった。さらにこの探査を通して盛土層と基盤層のせん断波速度を求めることができる。その結果、盛土層では125、130、170m/sec、基盤層で250m/sec以上と300m/sec以上となることが明らかになった。これら3カ所から1カ所を選定して、本研究で購入した動的斜面安定解析装置を用いて地震時の地震安定解析を実施した。もちいたソフトは「super FLUSH」である。これを用いてひずみ依存度を考慮した等価線形解析を実施した。入力波形は神戸大学で観測された東西方向の観測波としこれを直接モデル地盤に入力した。解析結果は入力波の最大加速度305galに対して盛土層内では最大応答加速度は525galにも達し、盛土層内では大きな応答加速度となったことが明らかになった。このため盛土地盤で変状被害が発生したものと推定された。また、盛土層厚の変化により応答加速度が小さくなる場所も出現することが明らかになった。次年度は、地下水位の存在、変形を受けなかった地盤での検討を行う予定である。

1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震により六甲山系山麓に分布する宅地造成地においては約5,100カ所が被災を受け、内約2,400カ所では今後の安全のために何らかの対策が必要であると判定された。本研究ではこの地震により地盤の沈下、擁壁のはらみ出し等の変状被害が発生した宅地と、それに隣接する変状被害が発生しなかった宅地の両方に対して地震応答解析を行うことにより変状被害の発生原因を明らかにすることを目的とした。この目的を達成するために、本研究では既存のボーリング資料のある被災宅地を解析対象地として選定し、この解析対象地の浅層地盤構造及び物性値を得るために反射法弾性波探査を実施した。その結果被災宅地および無被災宅地の浅層地盤構造は表層と基盤の2層構造をなすこと、被災宅地表層のせん断波速度は130m/s、無被災宅地のそれは140m/sであることを求めた。本研究では動的応答解析手法として二次元有限要素解祈プログラムSuper FLUSHを用いた。解析の結果、最大応答加速度の絶対値及び分布は被災宅地及び無被災宅地の間で大きな違いはなかったが、応答せん断ひずみ分布では両者は大きな違いを示し、無被災宅地では被災宅地に比して約60%の小さなひずみしか生じていないことが明らかになった。これより被害の原因は大きなひずみに起因する変形によるものではないかと考えられる。このためNewmark法を用いて、入力加速度と応答加速度を用いて残留変形解析を実施した。その結果地震応答解析により求められた応答加速度を用いると26.6cmが得られた。これは現実に発生した変形量約50cmには及ばないものの入力加速度により求められた残留変形量9.7cmより大きな値となり、今後は応答加速度を用いた方が残留変形量を推定するには妥当であることか明らかになった。
ナノバブル超音波増強法を用いた肺静脈からの逆行性アプローチによる肺への遺伝子導入

肺局所への遺伝子導入は呼吸器疾患の制御に有望な方法と期待される。本研究ではプラスミドDNAを肺静脈から逆行性に投与することで肺胞の細胞に遺伝子を導入できる事を示した。ルシフェラーゼ遺伝子をマーカーとして検討したところ、1.0mlの投与量、30秒の投与時間でルシフェラーゼ発現量が最大となることが判明した。また、LacZの発現からII型肺胞細胞に遺伝子が導入されることも確認した。hydrodynamics-based法によりプラスミドDNAを肺局所に導入する方法を確立したが、溶解液を撹拌してマイクロバブルを発生させることで遺伝子導入効率は向上しなかった。順行性投与では有意に導入効率が向上した。これまでの実験で、ラットの肺静脈から逆行性に遺伝子を含む溶液を注入することで肺動脈からの順行性注入に比べて遺伝子導入効率が100倍近く向上することを確認した。遺伝子の導入・発現効率については、マーカー遺伝子であるpCAGGS-lusiferaseをレポーター遺伝子として採用し、肺局所のルシフェラーゼ活性の推移を評価した。また、導入遺伝子の量を一定にして至適導入溶液量を決定した。注入量は肺組織のダメージを起こさない0.4mlが適切であり、遺伝子導入原理であるhydrodynamics-based transfection法として注入されてから一定の圧が一定時間持続することが重要であることが判明した。全身麻酔下で、ラットを開胸し、左肺静脈と左肺動脈をクランプし、肺静脈と肺大動脈との交通を遮断後、24ゲージ留置針を左肺静脈に挿入し、肺の体積(1ml)と同程度の量のnaked DNA(プラスミドDNA)溶解液を左肺静脈から投与し、圧で肺の細胞内に遺伝子を導入した。遺伝子導入・発現の効率の評価としてマーカー遺伝子であるpCAGGS-lusiferaseをレポーター遺伝子として採用し、肺組織中のlusiferase活性をパラメーターとして、遺伝子導入・発現の効率を評価した。臓器発現を経肺動脈経路と経肺静脈経路の2通りで検討した結果、導入の目的臓器ではない右肺、心臓でのlusiferase発現は投与経路で差がない事が判明した。一方導入目的臓器である左肺におけるlusiferase発現は逆行性投与経路である経肺静脈経路で経肺同動脈経路に比較して100倍近い発現を得られることが判明した。繰り返し実験で再現性があり本投与経路の有用性が確認された。肺への遺伝子導入は気道経路の投与手法が主体で、肺動脈、肺静脈といった血管経路での投与では高い導入効率は報告されていない。当研究では、肺静脈から逆行性に遺伝子を導入すること、ナノバブルを溶解液として使用することで細胞への取り込み効率が向上することを目標とした。これまでの実験では肺静脈から逆行性に注入する方法では、肺動脈から順行性に注入する方法に比べて、遺伝子導入効率が100倍近く向上することを確認した。hydrodynamics-based transfectionの原理に基づくもので、研究期間内に適切な容量と圧の持続時間を決定した。肺への遺伝子導入は、主にアデノウイルスベクターを用いて、肺動脈あるいは気管を導入経路として行われてきた。しかしNaked DNAを肺静脈から逆行性に投与して肺局所に導入し、その発現を確認できたという報告はない。本研究ではルシフェラーゼ遺伝子をマーカーとして肺静脈からの逆行性投与は肺動脈からの順行性投与方法に比べて導入効率が向上することを示した。研究では投与量、注入時間、遺伝子濃度の条件を決定した。また、肺への障害が経度であることを確認し、短期間の安全性に問題がないことが判明した。溶解液を撹拌してマイクロバブルを発生させることで逆行性投与では遺伝子導入効率は向上しなかったが、順行性投与では有意に導入効率が向上した。ナノバブルを溶解液として使用することは肺障害がおこるため断念した。今後、本研究を進めることにより、肺に対する侵襲が小さく高効率のプラスミド遺伝子の導入が可能になるものと考えられる肺局所への遺伝子導入は呼吸器疾患の制御に有望な方法と期待される。ナノバブルにプラスミドを溶解する条件設定に時間を要している。適切な条件が決まり次第導入実験に移行する。胸部外科本年度はナノバブルにプラスミド遺伝子を溶解し、順行性、逆行性の注入ルートで各々導入効率の変化を検討する。ナノバブルを用いることでの肺組織への影響も検討する。前年度動物実験施設の改修工事で動物実験が制限されていた旨を報告した。昨年秋以降に施設が再稼働したことで後れを取り戻せると考えていたが、動物のサーカデアンリズムに影響を与えないよう20時以降の実験時間の制約が新たに加わり、また研究者自身の学部・病院運営管理の時間が増加したがこれを改善することが困難であり、かつ、実験協力者の大学院生の体調不良による退学などが原因となった。

実験施設の実験時間が今年度から緩和されることから、本年度は動物実験を中心に時間を取ることで後れを取り戻す予定である。当動物実験施設の改修工事により動物実験が制限されていること、さらに研究者自身の教育・学部および病院管理にかかわる時間増加による研究体制の変化により動物を用いた実験が遅れていることが原因。動物実験施設使用再開後には体制を改善して取り組むことで現在の遅れはおおむね取り戻すことが可能と考えている。ナノバブルにプラスミドを溶解する条件設定の再検討を要したため。本研究では微細ナノバブルでプラスミドを溶解し導入することで導入効率が高まらないかを検討する。肺の毛細血管から組織中に物質が移行するためには粒子径が8μm以下であることが必要と考えられていることから直径が1μm以下の超微細な気泡であるナノバブルで溶解することで導入の局在も変化することが期待される。を併用して導入効率の向上を目指す。ナノバブルの肺への影響を検討する必要があるため、ナノバブルのみの注入による変化も観察する。肺組織への影響をPAS、PAM染色で検討する。少量の遺伝子溶解液で肺への遺伝子導入の可能性を明らかにする。遺伝子導入に際し超音波を用いてマイクロバブルを発生させると遺伝子導入効率が向上することが知られている。マイクロバブル発生に際して細胞膜に微小な孔が一時的に形成されることで遺伝子導入効率が向上すると考えられている。マイクロバブル発生には通常optisonという薬が使用されている。本研究ではマイクロバブルよりも更に微細であるナノバブルを使用する。通常のNaked DNAによる導入の研究と同様に、肺での発現部位を同定し、肺組織への影響をPAS、PAM染色で検討する。ナノバブルは直径が1μm以下の超微細な気泡であり、肺の毛細血管から組織中に物質が移行するためには粒子径が8μm以下であることが必要と考えられていることから本法を併用することでさらに効率の良い導入・発現が期待される。さらに、hydrodynamics-based transfection法に依らない、すなわち、肺組織に対する侵襲がより小さいと考えられる少量の遺伝子溶解液で有効な遺伝子導入の可能性がある。一方、ナノバブルの肺への影響を検討する必要がある。ナノバブルを作成し、上記のnaked DNAの検討で得られた条件で導入し、導入・発現効率の違いを決定する。新たにナノバブル液購入、マーカー遺伝子の作成、アッセイを行うための試薬購入に使用する。動物実験施設の改修工事で動物実験が制限されていたこと、また研究者自身が学部・病院運営管理責任者となりそれらの業務時間が増加して研究時間の確保が困難となったことが原因で、動物実験と遺伝子導入に際して使用する試薬の購入が遅れたためである。本年度に動物実験実施時間を確保し必要物品を購入する。超音波発生装置として日本スリービー・サイエンティフィィック社製装置(760,000円)を購入する。この装置ではマイクロバブル発生に際して細胞膜に微小な孔が一時的に形成されることで遺伝子導入効率が向上することが期待できる。
中世文学における音楽・音声空間の研究

本年度は、1後白河院における音声・音楽の研究、2寺社・文庫における音楽資料の収集と分析、3これまでの研究成果の補訂及び統合、の三点を軸に研究を行った。1について、後白河院(112792)における音楽について、従来指摘されてきた今様のみならず、読経、念仏、講などの様々な「声」の次元から分析を行った。具体的には諸資料から後白河院に関する音楽関係資料を抽出し、これらを年次順に配列することによって相互に参照を可能とし、体系的にとらえようと試みた。これらの成果については論文にまとめた。またこの過程において、『平家物語』終局部に位置する「大原御幸」について史実とする史料を発見した。この成果については学会(中世文学会)で発表し、論文としてまとめた。2について、所属していた史料編纂所に多数の寺社・文庫資料(謄写本や写真帳など)が蔵されているため、これらについて調査を行った。特に醍醐寺、仁和寺、吉野水分神社、書陵部(伏見宮家、九条家、柳原家ほか)等から新資料を発見することができた。3について、まずこれまでの研究成果の見直しを行った。史料編纂所に多数所蔵される文献によって、これまで遂行してきた研究についても、善本ではないものを使用していたケースや、見落としていた資料が多数存在していたケースがあることがわかった。この事態をふまえ、史料編纂所の資料について書誌をとり、諸記録の善本を確定させるとともに、これらとこれまで集めてきたデータとの照合を行った。その上で2014年度、2015年度で学会発表を行い、かつ成稿化していないものについて、論文としてまとめた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は1日本音楽史研究所を中心とした基礎的文献の調査および目録作成、2音楽における思想面の考察、3内侍所御神楽の音楽空間の考察を中心に行った。1について、当研究所は音楽関係について他館所蔵の複写物も含め膨大な資料を有している。一方で未整理なものも多いため、まず基盤となる作業として、それら音楽資料群についてそれぞれの書誌をとり、目録をデータ化することを試みた。具体的には魚山叢書や綾小路家伝来の楽書群についての入力を中心に行った。外部調査においては、笙の家として知られる山科家の旧蔵資料を中心に、京都大学、同志社大学などで調査を行った。2では、音楽・音声空間の考察において、その背景となる思想的側面へのアプローチをこころみた。具体的には中古中世における主要な文芸観である狂言綺語観に焦点をあて、こうした狂言綺語の句を含む伽陀や朗詠が、様々な儀礼で演奏される実態を明らかにした。また信西一門における妓女舞や弥勒講、及びそこにあらわれる狂言綺語観との関係についても考察した。この成果については仏教文学会で発表し、『仏教文学』39号に報告した。3では、特に三箇夜内侍所の考察を中心に行った。三箇夜内侍所御神楽は、神祇の存在や兵革における追討御祈など、王権と深く関わる儀礼と考えられ、その儀礼空間を読み解くことによって、音楽の持つ王権における象徴性が究明できると考えた。中世に行われてきた三箇夜内侍所御神楽の開催例および曲目について一覧化し、後醍醐天皇が秘曲「昼目」を視覚的にも特殊な形で演奏していた事実を明らかにした。この成果については藝能史研究会東京例会に報告した。2014年度は音楽における思想面に注目し、考察を行った。報告者は音楽・音声の「空間」に注目してきた。ここでいう「空間」とは1音楽が実際に発せられた「場」そのものと、2その「場」を構成する諸要素を統合したものである。1の分析について、特に先例主義を規範とする宮廷儀礼においては、公家日記にその空間配置が詳細に記されている。文字史料からでも儀礼の場はおよそ復元可能なものが多いことから、主として記録史料の解読による儀礼の図示化を中心とするものである。2の分析については、「場」をとりまく様々な要素を明確にするものである。具体的には、演奏の時間帯、演奏者の人数、演奏場所(屋内か屋外か、寺社か宮中か)、見物人の有無(民衆とのかかわり)、その規模、背後にある思想、どのような記録によってそれが残されたか、などである。これら音楽を構成する様々な空間的要素を分析した上でそれらを統合し、これを1で行った実際の場と結合させることで、音楽が奏されていたその時代の「空間」を復元することが、本研究の目的である。2014年度は特に、2の点に注目し、音楽・音声についての思想面についての考察を行った。前年度の研究で、仏教と音楽についての研究を行った結果、狂言綺語観の理解が重要であるとの結論に至ったため、さらなる研究調査を行い、これを『国語と国文学』『名古屋大学国語国文学』誌上に報告した。また「宿執」という観念が、中世の楽家の道の理念と重なる点について、日本文学協会研究発表大会において報告した。