hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイヤモンドアンビルセルＮＭＲによる地球惑星内部の水素系物質の高圧その場観察

太陽系の惑星や衛星内部の鉱物や氷物質に含まれる水素の化学結合状態と拡散ダイナミクスを、高圧その場条件で観測した。水素は拡散が最も速い元素であり、また水素結合をつくることから、その挙動が特異的である。この水素の挙動の問題に対して新たな研究成果を提出した。代表的な成果としては、水素ハイドレートと水素流体のNMRによるダイナミクス、ブルーサイトの中性子回折による結晶構造と高温アニーリングによる水素拡散、およびメタンハイドレートの中性子回折を、いずれも高圧その場条件で観測した。地球型惑星、氷惑星、氷衛星の形成と進化の過程の理解において、それらの天体をつくる鉱物、氷、ガスハイドレートに含まれる水素の物理化学的性質の研究は本質的である。水素は最も拡散が速い元素であり、また水素結合をつくることから、その挙動には他の元素にない特異性がある。鉱物中の水素は、微小な拡散によって鉱物の塑性変形を助け、マントルの流動を促進させる。また氷やガスハイドレートの粘性や電気抵抗が、高圧下で低下する場合があるが、これは圧縮により水素結合が変化して、水素の拡散が容易になるためだと考えられる。以上の物質の水素の化学結合状態とダイナミクスを高圧力下その場で調べるために、これまでに独自に開発してきたダイヤモンドアンビルセルNMR法の応用を進めている。本年度の成果としては、サファイアアンビルを用いた高圧力その場NMRの実用化に向けた技術開発において進展があった。サファイアアンビルは球形のサファイアボールからNMRの用途に適した形状に加工を行った上での応用を進めている。このアンビルを用いて高圧力発生を行うための高圧セルを新たに設計製作した。両者の組み合わせによって、試料容積にもよるが、約2GPaまでの圧力発生が可能になっている。この技術によって、発生圧力はやや低下するものの、ダイヤモンドアンビルよりも5倍程度大きなアンビルサイズを実現することが可能になった。これは試料体積としては100倍程度の増加であり、従来よりも微小な量の水素からのNMR信号の測定を可能ならしめることが今後期待される。本年度は、これまでに開発を進めてきた、サファイアアンビルを用いた大容量の高圧発生技術を応用した研究成果を新たに得た。具体的には、NMRと同様に大容量の試料体積が必要である中性子粉末回折法について、メタンハイドレートの高圧結晶相を測定対象として上記の技術を応用することに初めて成功した。その結果、30mm3の試料に対して1GPa以上、10mm3の試料に対して2GPa以上の圧力を発生させた上で、両方の条件の試料について良質の中性子粉末パターンを得ることができた。これによって、ダイヤモンドアンビルセルと比較すると1000倍を越える体積の試料を、NMRと中性子の測定が充分に可能な良好な条件で圧縮でき得ることが示された。よって微小な量の水素からのNMR信号の測定を可能ならしめることが今後は期待される。地球型惑星、氷惑星、氷衛星の形成と進化の過程の理解において、それらの天体をつくる鉱物、氷、ガスハイドレートに含まれる水素の物理化学的性質は特に重要である。たとえば鉱物や氷結晶中の水素は、水素結合を経由した拡散によって媒質の塑性変形を助け、天体をつくるマントル物質の流動を促進させる。このような水素の化学結合状態とダイナミクスを高圧力下その場で調べることを目的として本研究を進めてきた。本年度は、サファイアアンビルを用いた対向アンビルセルによる数十mm3の大試料体積の静的圧縮技術を完成させ、この手法によって非常に高品質の中性子粉末回折パターンを得る手法を国際誌に論文発表した。さらに同手法を発展させることでブルーサイトの高圧その場精密構造解析を実現させ、水素原子の配置の圧力変化を詳しく調べた研究の成果も論文発表した。このような水素配置の情報を、我々が過去に得たブルーサイトの高圧その場NMR緩和時間測定および水素拡散速度測定の結果と関連させることで、水素結合の新たな形成によるダイナミクスの変化について新たな視点から議論を展開することができた。

また、本年度までの実験技術開発の積み重ねによって、ダイヤモンドアンビルセルと比較して1001000倍の体積の試料を、良好な粉末性を維持した状態でGPa以上の圧力まで圧縮した上で、長時間にわたってその状態を保持しながら各種の測定を行うことができるようになった。試料の中性子施設への長距離輸送にも対応できるので、今後は高圧力下の含水鉱物、氷、ガスハイドレート試料についてNMRと中性子回折を完全に同一の試料に対して行うことで、水素の化学結合状態とダイナミクスの相関についての研究をさらに先へと進める。26年度が最終年度であるため、記入しない。地球惑星内部物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初に使用を計画していたモアッサナイトアンビルの単価が大きく上昇したことで、必要量の確保が難しくなり、その代替のために新たにサファイアアンビルのNMRへの応用を試みた。このサファイアアンビルNMR技術の実用化のための時間を必要とした。サファイアアンビルの予備加圧実験において必要な性能が発揮できなかったことにより、その形状を再検討した。さらに加工後の仕上がり形状にあわせた部品を別途製作して補強を行った。以上の作業を追加したことで、当初の研究目的にほぼ対応する進展が得られている。サファイアアンビルの形状をさらに最適化して発生圧力を向上させるとともに、ガスケットの材料および形状を最適化することで、より均質な静磁場中でのNMRスペクトル取得を行い、スペクトルの形状を改良する。サファイアアンビルを使った圧力発生試験を積み重ねるとともに、ガスケットの材料および形状をさらに最適化することで、発生可能な圧力をより向上させる。
水産動物精液の凍結保存とその利用

1.ニシキゴイ精液の長期保存の可能性について検討すると共に、長期保存精液を用いて媒精した卵から孵化した仔魚の健全性についても検討を行った。3年間にわたる凍結保存期間中に精液の授精能力の低下は認められず、保存精液を媒精した卵から孵化した仔魚と、新鮮精液を媒精した卵から孵化した仔魚との間に、奇形率・成長などの相違は認められなかった。2.ニジマス・アマゴ精液を材料として、ペレット法による凍結精液とストロー法による凍結精液とについて、種苗生産の現場へ応用した場合の優劣を比較した。その結果、受精率および結果の再現性という点でペレット法が種苗生産の現場に応用しやすい、実際的方法であることが明らかになった。3.103日間凍結保存したチダイ精液をマダイ卵に媒精し、得られた稚魚を飼育してその成長・形態を調べた。その結果、この雑種第一代の胚発生は正常であり、仔魚の成長はマダイに比べれば劣るものの、体色が鮮やかで、商品価値としてはマダイを上回るもののと予想された。4.ウニ精液の凍結保存条件、特に凍結速度について検討した。ウニ精子は、毎分4°C以下の冷却速度では先体に異常を生じて授精能力が低下し、毎分10°C以上の冷却速度では頭部に損傷を受け生残率が低下することが明らかになった。凍結精液の授精能力は新鮮精液の1/10ないし1/100程度と推定された。5.マガキ精液の凍結保存条件、特に凍結用媒液の組成について検討した。その結果、凍結保護物質としてDMSO(ジメチルスルホキサイド)を含む2/3海水を媒液として用い、平衡時間を3分間とすることによって、凍結保存の授精能力が高く保たれることが明らかにされた。凍結保存精液の授精能力は、新鮮精液の授精能力の1/100ないし1/1,000と推定されたが、この授精能力の低さは媒精量を増やすことによって補えることも明らかになった。(1).広い範囲で凍結速度の調節が可能で簡便な凍結法として、液体窒素蒸気凍結法について検討した。精液の容器には牛精液保存用(0.5ml容)ストロー管を用いた。その結果、液体窒素表面からストロー管までの距離を1から8cmの間で変化させることにより、毎分20°Cから150°Cの範囲で凍結速度の調整が可能であった。(2).精液の活性を客観的に評価する方法として、暗視野照明下でのストロボ撮影法について検討を行なった。その結果、コイ・ニジマスなどのように解凍直後にすでに精子の運動が開始されており、また運動時間も短い精液では、この方法は適応できなかった。しかし解凍直後に精子が運動を開始していないチダイ精液にはきわめて有効な評価法であり、精子の運動速度、運動時間、運動している精子の割合等を正確に評価することが可能であった。(3).液体窒素蒸気凍結法を用いて・コイ・ニジマス・アマゴ・チダイの精液について至適凍結速度を求めたところ、コイ精液では毎分20°C以下の比較的緩慢な凍結速度が、ニジマス精液については毎分80°C前後の凍結速度がそれぞれ最適であるものと推測された。4ダイ精液ではいずれの凍結速度でも解凍後に高い活性を示す精液が得られ、至適凍結速度域がきわめて広いものと思われた。なおアマゴ精液についての実験では、受精試験の結果に変動が多く明瞭な結論は得られなかった。以上のことにより至適

凍結速度は魚種により異なり、今後精液の凍結保存を現場的に応用するためには、魚種個々について至適凍結速度の検討を行ないそれらのデータを集積することが必要と思われた。(4).チダイ凍結精液を用いてマダイとのかけあわせを試みた。チダイ精液を媒精した卵の受精率は、新鮮なタイ精液を媒精した卵の受精率と変わらなかった。また孵化仔魚の成長はマダイに比べて劣るものの、純粋なチダイよりも良好であり、体色がきわめて良好であることから有望な養殖対象種となるものと思われた。
消化管シグナルのネットワークと糖尿病発症の解析

GIPは、糖質や脂質の経口摂取に伴い消化管から分泌され、膵β細胞のGIP受容体を介してインスリン分泌を促進する。GIP受容体欠損マウスの解析からGIPは節約遺伝子(thrifty gene)として働くことを明らかにした。したがって、日本人など従来脂肪摂取の少ない農耕民族ではこのようなインクレチン作用が弱く、肥満は来たさないがインスリン分泌障害を主体とした糖尿病が発症し、欧米人など従来脂肪摂取が多い牧畜民族ではインクレチン作用が強く肥満を来たしインスリン抵抗性を主体とした糖尿病が発症すると仮説をたて、プロモータ領域を含むGIP遺伝子の塩基配列を決定と、direct sequence法でSNPの同定を行った。また、他のインクレチン(GLP-1)をコードするグルカゴン遺伝子、また、それらの受容体(GIP受容体、GLP-1受容体)のSNP解析を進めている。さらに、GIP受容体は、脂肪細胞にも発現していることを明らかにした。また、脂肪細胞細胞株3T3-L1において、分化前にはGIP負荷でも細胞内cAMP濃度は変化しないが、脂肪細胞後にはGIP負荷で細胞内cAMP濃度上昇し、グルコース取り込みの促進することを明らかにした。食分化の違いに伴う遺伝子発現の違いは、lactase遺伝子と乳糖不耐症との相関など、いくつかの遺伝子で示されている。GIPは膵β細胞への作用のみならず、脂肪細胞にも作用することを明らかにした。したがって、腸管に発現するGIP等の遺伝子解析により、食事と糖尿病・肥満との関連が明らかになることが期待される。
二十世紀における日本文学・文化とメディアの相互連関を対象とする総合的研究

本研究は、二十世紀の日本の文学・文化とメディアの問題を、多角的・総合的に検証することを目標とし、二年間にわたる共同研究として企画された。その結果、(1)近代の文学は、これまで、書物や雑誌・新聞といった活版印刷によって流通し、読まれることを前提としてきたが、たとえば雑誌の販売部数や売り上げ高、新聞の配達経路など、その実態をより具体的に検証することの重要性が明らかになったこと、(2)その活版印刷が必ずしも普遍的なものではなく、過渡的なメディアの一形態であり、今日のいわゆる文学の衰退が、活字媒体の衰退と通底していることが確認できたこと、(3)一方、映像表現や朗読など、視覚や聴覚に関わって、活字媒体では切り捨てられてきた言葉の身体性に目を向けることの必要性が認識されたこと、(4)いわゆる大衆文学や怪獣映画など、従来は傍流とされていた分野に、現代の文化現象を把握するためのきわめて大きな手がかりが見いだされたこと、(5)メディアの問題を検証するためにも、研究者自身の差別やジェンダーに関わる意識が問われなければならないことが自覚されたこと、--などがこのたびの大きな収穫であったと考える。しかし、いうまでもなく、このテーマはきわめて大きく、限られた期間の研究で全てを尽くせるものではない。また当初は、大別して初年度を個別研究、二年目を共同研究という位置づけであったが、テーマの大きさと重要性に鑑みて(それはわれわれのよって立つ研究基盤そのものを問うことであるから)、中途半端な「結論」を導き出すよりも、それぞれの研究テーマをさらに深めることが重要である、という認識で一致し、結果としては今年度も、それぞれの分野で個別の研究を深めることになった点をおことわりしたい。本年度は、資料の調査・収集を通して、それぞれの視点と方法からアプローチしていく個別作業を中心とした。宗像和重は、書物や出版メディアと文学の問題を主な対象とし、早稲田大学図書館・国立国会図書館などでの調査のほか、奈良県の天理大学附属図書館において、おもに森鴎外の蔵書の調査に従事。とくに、原稿や蔵書への書入れの問題を通して、活字とのかかわりを考察した。高橋敏夫は、近代の「怪物」研究の一環として、中里介山『大菩薩峠』を考察。登場人物の身体的な異形性や、逸脱を続ける物語そのものの異形性などを、トータルにとらえることを試みた。また松本清張を媒介に、ミステリーが1990年代の中頃からホラー的なものに近づいてきたことを考察した。高橋世織は、「絵画と文学のセッション」という視点から、文学における描写やスケッチの問題に照明をあて、絵画との関連を探った。また宮沢賢治・荒川修作らに即して、手紙というメディアがそれぞれの表現行為にもたらしたものの意味などを掘り起こした。金井景子は、国語教育と文学、教材としての文学作品の問題を中心として、教材提示装置などを駆使した「教材提案のかたち」(早稲田大学国語教育学会)を実践報告。また、幸田文の「水の風景」をテーマとした『ふるさと隅田川』(ちくま文庫)を編んで、編集という作業と実際的にかかわった。十重田裕一は、大正期の横光利一をてがかりとして、外国文学受容の問題を出版メディアとの相関性のもとに検討。また、近代日本の国語政策と作家との関連を、同じく横光利一に即して考察したほか、同時代の作家や文壇との関わり、研究史の展望なども含めて、文学と文学研究の機制を把握することに努めた。

その結果、(1)近代の文学は、これまで、書物や雑誌・新聞といった活版印刷によって流通し、読まれることを前提としてきたが、たとえば雑誌の販売部数や売り上げ高、新聞の配達経路など、その実態をより具体的に検証することの重要性が明らかになったこと、(2)その活版印刷が必ずしも普遍的なものではなく、過渡的なメディアの一形態であり、今日のいわゆる文学の衰退が、活字媒体の衰退と通底していることが確認できたこと、(3)一方、映像表現や朗読など、視覚や聴覚に関わって、活字媒体では切り捨てられてきた言葉の身体性に目を向けることの必要性が認識されたこと、(4)いわゆる大衆文学や怪獣映画など、従来は傍流とされていた分野に、現代の文化現象を把握するためのきわめて大きな手がかりが見いだされたこと、(5)メディアの問題を検証するためにも、研究者自身の差別やジェンダーに関わる意識が問われなければならないことが自覚されたこと、--などがこのたぴの大きな収穫であったと考える。しかし、いうまでもなく、このテーマはきわめて大きく、限られた期間の研究で全てを尽くせるものではない。また当初は、大別して初年度を個別研究、二年目を共同研究という位置づけであったが、テーマの大きさと重要性に鑑みて(それはわれわれのよって立つ研究基盤そのものを問うことであるから)、中途半端な「結論」を導き出すよりも、それぞれの研究テーマをさらに深めることが重要である、という認識で一致し、結果としては今年度も、それぞれの分野で個別の研究を深めることになった点をおことわりしたい。
梯子状ポリエーテル化合物と膜蛋白質の相互作用の解明

梯子状ポリエーテル化合物が認識する蛋白質の構造モチーフとその結合に必要な最小構造を明らかにすることを本研究の目的とした。まず、代表的な梯子状ポリエーテル天然物であるマイトトキシンについてブレベトキシン放射標本体を用いた結合試験を行った。マイトトキシンの天然からの供給は極く限られているので、最小構造モデルを化合合成し研究用プローブ分子としての有用性を検証した。その結果、マイトトキシンの第一義的作用である細胞内へのカルシウムの流入作用が、ブレベトキシンの添加によって顕著の抑制された。これは、ポリエーテル部分の結合がプレベトキシンによって阻害されたことを示唆している。また、ガングリオシドなどの糖脂質がやはりマイトトキシンの作用を強く阻害することが判明し、ポリエーテル部位のみならず、ポリオール部分も分子認識に関与していることが示された。細胞上の糖鎖を消去することによってマイトトキシンの作用が増強される現象が培養細胞系を用いて示されたので、糖鎖は一般にはマイトトキシンに対して抑制的に働いていると考えられる。次に、強力なナトリウムチャネル活性化剤であるシガトキシンをモデルとする10環性化合物の合成を行い、精製ナトリウムチャネルを組み込んだポソームを用いて結合実験によって、これらモデル化合物の分子認識について現在検討を進めている。今後の予定としては、合成ポリエーテルモデル化合物を用いて、梯子状ポリエーテルが共通に認識する蛋白モチーフについて今後さらに検討を進める。梯子状のポリエーテル天然物は、非常に強い活性を持つものが多く、膜タンパク質との相互作用の点からも注目されている。本基盤研究では、これらポリエーテル天然物の中から特にマイトトキシン、ブレベトキシン、シガトキシンに焦点をあて、それらの構造活性相関(レセプター結合活性)について精査した。まず、ブレベトシンの放射標識体を調製し、ブレベトシンの結合に関して物理化学的考察を行った。その結果、ブレベトキシンの強い生理活性の要因としては、その疎水性による細胞膜への移行が重要であり、結合活性を数百倍増強していることが明らかとなった。次に、ブレベトキシンが示すマイトトキシン作用に対する阻害作用を、グリオーマ細胞系、赤血球膜系において放射標識カルシウム法および蛍光色素法を用いて解析した。その結果は、ブレベトキシンの阻害活性が、本来の薬理効果である電位依存性ナトリウムチャネル、およびイオノフォア活性による脱分極によるのではなく、マイトトキシン作用点への結合によることが示唆された。また、放射標識体を用いてマイトトキシンがいったん細胞膜の結合すると容易には洗い流されないことを示し、膜タンパクの膜貫通部位との相互作用が活性発現に重要であることを示した。現在、最も強力なナトリウムチャネル結合活性を示すシガトキシンに関して、その中央から右側部分のモデル化合物の合成を進めており、本基盤研究の期限内にはナトリウムチャネル結合に必要なポリエーテル構造の要件を解明することができる予定である。まず、代表的な梯子状ポリエーテル天然物であるマイトトキシンについてブレベトキシン放射標識体を用いた結合試験を行った。マイトトキシンの天然からの供給は極く限れられているので、最小構造モデルを化学合成し研究用プローブ分子としての有用性を検証した。

次に、強力なナトリウムチャネル活性化剤であるシガトキシンをモデルとする10環性化合物の合成を行い、精製ナトリウムチャネルを組み込んだリポソームを用いて結合実験によって、これらモデル化合物の分子認識について現在検討を進めている。今後の予定としては、合成ポリエーテルモデル化合物を用いて、梯子状ポリエーテルが共通に認識する蛋白モチーフについて今後さらに検討を進める。
オーガニック・コンシューマーの意識と行動特性に関する国際比較研究

本研究では有機農産物の消費の促進に役立てるための有機農産物購買層の特性把握を行った。本研究の結果、有機野菜の購買層は社会や人との関わりを持ち行動的である傾向や食に関する知的関心度が高い傾向を持つことが確認された。また購買層はSchwartzが体系化した10種の価値の内、「安全」「博愛」「慈善」「自主独往」といった価値をより重視する傾向があり、購買動機と関連すると考えられる価値が多岐にわたると共に、購買層そのものも多様性を持つことが示された。ドイツとの比較では日本の購買層は相対的に生活における私的な事柄への関心が高く、社会への関心や社会に対する影響力行使への関心が低いことがわかった。平成25年度は前年度から引き続き有機農産物購買層の特性に関する先行研究について文献調査を行いながら、株式会社ビオ・マーケットの宅配会員、および生協パルシステム連合会の組合員を対象にグループインタビューを実施し、購買層を対象に実施するアンケート調査票の質問項目を検討した。グループインタビューでは有機野菜の購買の理由・動機、購入時に利用している店舗やサービス、調理方法、有機野菜に対する評価・イメージ、認証マークに対する考え方を尋ねた。アンケート調査票にはそれらの聞き取り結果を反映させ、日本の購買層に特徴的にみられると思われるライフスタイルについての質問項目を盛り込むと共に、国際比較に耐えるようSchwartz's List of Valuesを用いて様々な価値観を網羅した包括的な質問群を作成した。有機野菜の購買層を対象とするアンケート調査は、パルシステム連合会の協力を得て同連合会の組合員を対象に実施した。アンケート調査の結果は平成26年度に実施する非購買層への調査と比較し、解析を行う予定である。これまでの文献調査で得た知見より、行動科学の理論に関わる部分を「日本のオーガニック市場を考える消費者行動の視点から」と題して取りまとめ、雑誌『自然と農業』に寄稿した(第73巻74巻に掲載予定)。寄稿論文では有機農産物の購買意思決定プロセスを計画的行動理論のフレームワークを用いて説明することを試み、購買行動を変えるための手がかりはいくつも考えうることから、欧米諸国と日本の有機農産物市場の格差の要因は栽培条件や歴史・文化の違いだけに規定されないこと、つまり何らかの可変的要因を操作することにより消費者の行動変容をもたらすことは可能であろうという見解を述べた。平成24年度は有機食品の購買行動を研究した論文の収集と読み込みを行うと共に、国内外で実施するヒアリングとアンケート調査の調査計画の検討を行った。有機食品の購買層の特性に焦点を当てた研究は数少ないが、1有機食品の購買における利他的動機の有無、2Schwarzの価値理論等を用いた価値観やライフスタイルについて、購買頻度に区分して考察した研究がいくつか行われてきている。また、計画的行動理論等に基づく購買の意志決定プロセスの分析では、個人が自らの行動の達成や継続に対する予想(belief)を意味する「行動のコントロール感」が有機食品の購買に影響を与えていることが明らかにされてきていることから、購買層の特性を考える上で、自身の購買や消費の能力に対する主観的評価も着目すべき点であることが示唆された。さらに、消費者が有機野菜に対して持つ客観的知識よりも主観的知識の方が購買に正の影響を与えることが明らかにされていることからも、消費者の自身に対する自己評価の高さが購買を予測する上で重要なファクターとなることが示唆されている。そのため今後国内外において実施する消費者調査においては、デモグラフィック変数に加え、消費者の価値観、および消費者の購買・判断能力の自己評価を含めた質問項目を立てていくこととした。平成26年度は9月にドイツでのヒアリング調査を通してドイツにおける消費者アンケート調査の準備を進めると共に、国内の一般の消費者を対象とするWebアンケート調査、および有機野菜の購買層を対象とする郵送アンケート調査を実施した。国内で実施したアンケート調査に基づき、1有機野菜購買層の特性把握(価値観、ライフスタイル、社会経済変数を用いた非購買層との比較)、2価値観に基づく有機野菜購買層の類型化、の2種の分析を行い、2については平成26年12月に開催された第15回日本有機農業学会大会にて口頭報告した。1については平成27年5月に開催される日本フードシステム学会大会にて報告予定である。また、平成27年3月に開催した日本有機農業学会の有志による研究会では、有機食品の消費者行動を対象とする先行研究のレビュー結果を報告した。分析の結果、有機野菜購買層は他者の幸福を重視する傾向にあると共に、自己の安全や意思決定における自立・自由、日々の生活における楽しみや満足を重視する傾向があることが示唆された。またこのことより、有機野菜購買層が重視する価値は複数の領域にまたがっていることがわかった。有機野菜購買層を4つのグループに区分すると、向上心や自己の活躍に関心が高い「自己高揚」グループ、他者の幸福をより重視している「自己超越」グループ、あらゆる価値を強く重視する「快活」グループ、あらゆる価値を消極的に評価する「無関心」グループに分かれることがわかった。このことより、有機野菜購買層は一概に利他的であるとはいえず、他者よりも自己の利益を重視する層が一定の割合を占めるなどその内実は多様であることがわかった。平成27年度はまず、前年度に実施した一般消費者対象のWebアンケート調査の結果をもとに有機野菜の購買層の特性を検討して学会発表を行うと共に、報告論文として取りまとめた。有機野菜の日常的購買層は所得や学歴が比較的高く、既婚である傾向があること、生活においては社会や人との関わりを持ち行動的である傾向や食に対する知的関心度が高い傾向が確認された。

またSchwartzのBasic Human Valuesを用いた比較では日常的購買層は「博愛」「慈善」といった価値をより重視し、「快楽」「調和」をあまり重視しない傾向が明らかになった。食材宅配サービス利用者を対象とするアンケート調査結果も含めて有機野菜購買層が重視する価値観を検討したところ、「博愛」「慈善」に加えて「安全」「自主独往」の価値がより重視されることがわかった。これらの結果より有機野菜購買層の多様性が示唆されたため、その多様性の背景を探るためにクラスター分析を行ったところ、購買層が大きく1)「安全」を最も重視する層、2)「自主独往」を最も重視する層、3)「快楽」を最も重視する層、4)いずれの価値も重視しないが、比較的「自己高揚」に属する価値を重視する層に分かれることがわかった。これらの結果より、有機野菜購買層には多様なタイプの人々が含まれると共に、有機野菜の購買動機は複数の価値が関与して複雑に形成されている可能性が示唆された。本分析結果は論文として取りまとめ、学会誌に投稿中である。さらに、ドイツの有機食品購買層を対象に実施したアンケート調査結果との比較を通して日本の購買層との相違点を明らかにし、その結果を本助成事業の一環として開催した国際シンポジウムにて発表した。ドイツとの比較では、日本の有機野菜購買層は相対的に生活における私的な事項への関心が高く、社会への関心や社会に対する影響力行使への関心が低いことがわかった。本研究では有機農産物の消費の促進に役立てるための有機農産物購買層の特性把握を行った。本研究の結果、有機野菜の購買層は社会や人との関わりを持ち行動的である傾向や食に関する知的関心度が高い傾向を持つことが確認された。また購買層はSchwartzが体系化した10種の価値の内、「安全」「博愛」「慈善」「自主独往」といった価値をより重視する傾向があり、購買動機と関連すると考えられる価値が多岐にわたると共に、購買層そのものも多様性を持つことが示された。ドイツとの比較では日本の購買層は相対的に生活における私的な事柄への関心が高く、社会への関心や社会に対する影響力行使への関心が低いことがわかった。平成26年度中にドイツの消費者を対象にアンケート調査を実施する予定であったが、国内調査の結果の分析を優先させたため、年度内の実施を見合わせた。農業経済学平成26年度中に準備したドイツ国内でのアンケート調査を実施し、その結果を日本の消費者調査の結果と比較する。9月にはドイツより有機食品の消費者研究に携わる研究者を招聘の上、シンポジウムを開催し、本研究における研究成果を発表する。また、有機野菜の購買層の特性、購買層の分類、およびドイツと日本の購買層の相違点について分析した結果を学会報告論文または学術誌論文として取りまとめ、公表する。分析のフレームワークを見直したため、年度前半に行う予定であった国内でのアンケート調査の実施が年度後半にずれ込み、その後実施予定であった海外調査を年度内に行うことができなかった。平成24年度は文献収集と読み込み、および国内外で実施するヒアリングとアンケート調査の調査計画の検討を行った。
現代韓国における戸主制の廃止と「性差」の法的構造の変容に関する実証的研究

本研究は、2008年に韓国の民法で戸主制が廃止されたことに着目し、韓国の儒教的な家族制度がどのように変容しているのかを分析することにより、韓国社会の男女の「性差」に関する法的構造を実証的に解明するところにその目的がある。2005年に韓国の国会で戸主制の廃止が決定された。注目すべきは、家族制度において戸主制と一体関係にあった「戸籍制度」も撤廃されたことである。これに代わって、「家」単位ではなく、個人単位で登録する「家族関係登録制」が導入された。この研究は、旧制度を廃しつつ、新しい家族制度へと改革されていく韓国の法制だけでなく、社会的な要因にも分け入って法的解明を試みている点にその特徴がある。本研究の初年度として、韓国家族法の立法資料および判例の調査・収集を目的で現地フィールドワークを実施した。2005年に戸主制の全廃を主な内容とした民法改正が行われたことに伴って、改正経緯に関する法案、国会の会議録を網羅的に調査し、関係資料を収集することに努めた。具体的にソウル市の国会、国会図書館などに永続的に訪問し、関係資料の状況を把握した。また、戸主制に対する法的な問題に憲法裁判所での数件の違憲決定がある。実際に憲法裁判所および同裁判所図書館に訪問し、この事件の決定書の副本はもちろん、それ以外の関係資料の調査・収集を実施した。この資料調査にもとづいて、戸主制を取り巻く韓国の家族制度の問題状況および社会背景にまで及んだ論点の発見を試みた。特に、2005年の民法改正の内容、国会での審議内容および社会などの反応を解明するための立法資料を入手できた。さらに、戸主制廃止をめぐる市民団体(女性団体、保守系の儒林団体など)の見解および現地法学界の動きをさぐるための論文、意見書を収集した。単に法改正のレベルだけでなく、同改正に至った社会動向にまで分け入って明らかにできる可能性のある現地調査ができた。今年度は、韓国での戸主制が廃止して以降、男女の性差をめぐる法制度がどのように変遷していったのかを解明する作業を行った。その具体的な事例として、性転換(トランスジェンダー)問題を取り上げた。これに関連する判例状況を韓国・法院図書館などで調査し、判例群の分析を実施した。また、政府機関(女性部、国家人権委員会など)の報告書を調査しつつ、トランスジェンダーの実態を解明しようとした。こうした調査の結果、性同一性障がいの性別変更に関する特例法が国会で議員立法というかたちで2回にわたって立法作業が進められたが、法律成立までに至らなかった。まず、どうして法案が成立しなかったのか、その法的・政治的要因を探ることにした。その一方で、韓国では、当事者が性別変更の訴えを提起し、法院でその変更を認めるという流れが主流になった。いわゆる、「司法的解決」である。これは、日本や他の国で採られている、法律を通してその変更を認める「立法的解決」とは対照をなす。こうして、トランスジェンダーをめぐる日韓の法制上の差異が、今後、研究のひとつの焦点になることを発見した。さらに、このトランスジェンダーを通して、韓国における別の性に変更する前提としてそもそも男女の「性差」の法的基準が何かを数多くの判例のなかから明らかにすることができた。その成果が学術論文として公表すると共に、研究会や学会で報告をした。韓国の戸主制が、伝統的な「古い」制度ではなく、宗族たる「血族」から分離して、戸主を中心とした小家族へと分化していった極めて近代的な家族制度であった。韓国でも産業化および都市化が進み、核家族を構成するようになっていった。それは同時に、血族内の結束が弛緩していく危険性を内包していた。ところが、戸主制に儒教的な家族イデオロギーを盛り込み、国家(法律)によりそれぞれの家族の構成を戸主を中心として再編成することで、核家族と宗族を架橋しつつ、戸主制はむしろ伝統的な血族の結束を強化する機能を果たした。本研究は、こうした戸主制の構造とメカニズムを法制度の観点から解明している。韓国は、戸主制を通して、権威主義体制への政治的正統性を国民から創出すると共に、経済的には国民の各資産を社会資本として集積させ、一定の経済発展に貢献してきた側面がある。今後、本研究は、韓国で戸主制が廃止されて以降、男女の「性差」の法的構造がどのように変容しているのかを、トランスジェンダー問題を通して掘り下げていく予定である。26年度の研究計画により、現地での調査が予定どおり進捗している。比較憲法学、アジア法学研究計画通り、今後の研究を進めていく。

25年度の研究計画にもとづいて、現地フィールドワークを実施し、ほぼ満足のいく資料を調査・収集することができたのである。備品としてパソコンを購入予定であったが、購入できなかった。本年度は、この計画通り進めていけばよい。次年度は、予定どおりパソコンを購入するつもりである。本年度に購入予定の電子機器を購入しなかったためである。パソコンなどの電子機器を購入する予定であり、現地・韓国へのフィールドワーク、各種研究会および学会への参加の目的から主に旅費として支出する予定である。
細胞近傍のミクロ流れによる能動制御と生体内マクロ流れとの動的連結性

生体は分子細胞レベルの現象が統合されてある特定なマクロの機能を生み出している。即ち様々なレベルでの現象の条件変化に適応してある適切な生体運動を行っている。このような生体・生命活動を維持するために生体内外の流れが重要な役割を果たしている。そこで生体活動を支える流れの現象について流体力学を中心として、固体力学、生理学、細胞生物学、呼吸循環器学的視点から国内外の研究者が共同研究を行い、密接な討論及び情報交換を重ねる必要があり、国際的な共同研究を行った。平成10年8月に札幌市にて本共同研究の研究会を開催し、特に呼吸系の力学、動脈内の流れと輸送現象、内皮細胞の力受容機構に関して討論を行った。呼吸系の力学は、肺気道の開口、気道表面の界面活性剤による影響、気道内の微粒子の運動と壁への付着、気道内の振動流及びガス輸送、小気道や肺胞の力学モデルなどについて議論された。動脈内の流れでは、実際の動脈の形状や力学的性質を考慮にいれたモデルの開発、血管病変の治療を目的とした動脈内流れの解析などにように、生体側の状況を十分にとりこんだ研究が重要で、特に臨床的に有用な知見が得られるとして、臨床医学者との協力がさらに必要であるとされた。一方、内皮細胞のレベルでの微視的な現象が次第に明らかにされており、動脈の力学はまさにミクロからマクロに至る見解を統合して考えることの重要性が指摘された。この点は正に本研究の目的であり、国際的な共同研究により、生体に関わる流れの問題の捉え方に著しい進展が見られた。本年度はミクロレベルとマクロレベルに関して生体系における流れの様子を明らかにした。細胞レベルとして、動脈内皮細胞と気道の上皮細胞の物理的刺激に対する応答を調べる。ミクロレベルの現象は細胞に与えた物理的刺激が遺伝子発現を引き起こしており、細胞内の生化学的な物質移動の情報をもとに細胞にあたえた流体力学的刺激が細胞内をどのような情報伝達径路を辿るかをトレーサーをもとに追跡した。とくに肺の気道の上皮細胞の場合は、大きく変化し、流れと大変形が同時に生ずるので、物理的刺激が顕著である。呼吸系のミクロマクロ連結は極めて重要な点となり、呼吸機能のバイオメカニクスの本質に関連している。ミクロレベルでは、細胞を中心とした実験、それらの情報を基にしたミクロレベルでの解析、分子生物モデル、細胞内メカノケミカル変換が中心となる。一方において、マクロレベルでの現象把握は、動脈系及び気道系の流れの現象を生体組織の形態情報をもとに行った。マクロレベルの解析はこれまで研究が多く行われているが、問題は、実際の生体内の血管や気道の様子を十分に考慮に入れられるかという点である。そこで、CTスキャン超音波やMRIなどの非侵襲的な計測から得られた画像情報を基にして、数値解析やモデル実験を行い、より生理的な又は病態生理的な状態での流れの把握を行った。呼吸系の力学は肺気道の開口、気道表面の界面活性剤による影響、気道内の微粒子の運動と壁への付着、気道内の振動流及びガス輸送、小気道や肺胞の力学モデルなどについて議論された。

動脈内の流れでは、実際の動脈の形状や力学的性質を考慮にいれたモデルの開発、血管病変の治療を目的とした動脈内流れの解析などにように、生体側の状況を十分にとりこんだ研究が重要で、特に臨床的に有用な知見が得られるとして、臨床医学者との協力がさらに必要であるとされた。一方、内皮細胞のレベルでの微視的な現象が次第に明らかにされており、動脈の力学はまさにミクロからマクロに至る見解を統合して考えることの重要性が指摘された。この点は正に本研究の目的であり、国際的な共同研究により、生体に関わる流れの問題の捉え方に著しい進展が見られた。
江戸時代から明治初期にかけての絵画・版画・和本の色材と制作技術に関する研究

自然科学的分析により従来、困難であった藍の同定を紙媒体、布媒体の双方において非破壊・非接触で同定可能とした。これにより、江戸中後期による天然顔料人工顔料への変遷がよりあきらかになるとともに、過渡期には画題により一枚の錦絵のなかにおいても両方の顔料を使い分けていた可能性が明らかとなった。また、赤色顔料については1869年頃に色相が変化することを確認し、同時期にアニリン赤が普及したとされる美術史における時代背景との一致をみた。表面技法の調査を目的とした3次元計測による画像分析においては錦絵の詞書きの判別可能レベルまで精度を向上させることに成功し、PC上での錦絵のデジタル再現を可能とした。平成23年度は「1.江戸後期から明治初期の絵画資料の材質と製作、流通」においては分析方法の確立とデータ蓄積をおこない,「2.顔料、染料や膠着材の流通」「3.天然顔料の原料となる金属鉱物の産地推定と技術解明」については主として文献による情報収集と試料採取計画を行なった。特に,1、においては分析機器による顔料、染料の自然科学的分析だけでなく,錦絵版木測定用治具を用いて歌川派錦絵版木群のうち「源氏雲浮世画合」を中心として3次元計測による表面調査を本格的に行い,彫りの技術の解明にむけて前進している。また,ラマンイメージング測定による江戸後期資料測定を行なったところ,従来の機器では測定・同定ができなかった藍の同定が非破壊・非接触で行うことができた。加えて、赤色顔料について江戸後期の資料で人工水銀が使用された可能性があることが判明し再調査を進めている。もしも,人工水銀がしようされていたとすれば,従来美術史研究では判明していなかった新たな事実となる。また,米国の対象資料所蔵機園(ボストン美術館,スミソニアン研究機構フリーア美術館,アメリカ議会図書館,メトロポリタン美術館)と資料の状態確認および調査研究についてのディスカッションをおこない,具体的な実施に向けて検討中である。現時点において,3課題のうち「1.江戸後期から明治初期の絵画資料の材質と製作、流通」については着実に成果がでているが,「2.顔料、染料や膠着材の流通」「3.天然顔料の原料となる金属鉱物の産地推定と技術解明」については前進しているものの,具体的な結論をだすにいたっていない。来年度の最終年度にむけて,より一層のデータの蓄積が必要である。平成24年度は「1.江戸後期から明治初期の絵画資料の材質と製作、流通」においては分析方法の確立とデータ蓄積をおこない,「2.顔料、染料や膠着材の流通」「3.天然顔料の原料となる金属鉱物の産地推定と技術解明」については主として文献による情報収集と試料採取計画を行なった。また,紫外線-可視光-近赤外線領域における分光反射率測定を江戸後期資料を対象としておこなったところ,天然藍とプルシアンブルーの判別を可能とするとともに,近赤外線画像の撮影によってプルシアンブルーとその他青色顔料の判別を可能とした。また、赤色顔料については1869年頃に色相が変化することを確認し,同時期にアニリン赤が普及したとされる美術史における時代背景との一致をみた。前年度より継続している3次元画像分析による表面状態調査では前年の成果をもとに最適条件の決定を行ない,撮影時間の短縮を可能とすると同時に錦絵の詞書きを判別可能なレベルにまで精度を向上させており、かつ色補正の自動化に成功するなど前進している。最終年度である平成25度においては,3テーマ全体の総合的考察を行うためにも,より一層のデータ収集が必要となる。平成26年度は最終年度として、美術史学的な基本課題に関する検討結果に化学分析・画像分析の結果を加味して総合的な検討をおこなった。「1.江戸後期から明治初期の絵画資料の材質と製作、流通」については、前年度までの調査研究を基として色材等の自然科学的分析結果とロシア・エルミタージュ美術館所蔵の巻物、屏風、錦絵等の日本及び東洋美術のコレクションの調査結果とを総合して顔料変遷の確認と測定手法の確実性の検証をおこなった。

特に江戸後期資料を対象としておこなった紫外線-可視光-近赤外線領域における分光反射率測定において天然染料と人工顔料の判別及び近赤外線画像の撮影によってプルシアンブルーとその他青色顔料の判別を可能としたこと、1869年頃の赤色顔料の色相変化による色材の変遷を検証したこと等の本課題の研究成果は、国内外の美術・博物館においては未知のものであり、今後の当該分野研究の推進においては有意義なものであることが確認された。また、継続しておこなっている錦絵版木測定用治具を用いた3次元計測による表面調査及び3次元画像分析による表面状態調査では最適条件を決定し、撮影時間の短縮と精度の向上により錦絵の詞書のような微細部分をも判別可能とした。表面状態調査では色補正の自動化にも成功しており、これらにより文化財の3次元計測・分析を実用可能なレベルにまで達成することができた。ただ、本課題で同時におこなっていた「2.顔料、染料や膠着材の流通」は文献レベルでは追うことができるものの、自然科学的な分析による具体的なルート解明には至っておらず、また、「3.天然顔料の原料となる金属鉱物の産地推定と技術解明」も推定の域を出ない。当時と現在との地形および産出鉱山の地理的名称的差異も具体化にいたらなかった要因の一つであるが、これらをいかに解明していくかが今後の課題となると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。文化財科学26年度が最終年度であるため、記入しない。3つのテーマ設定のうち「2.顔料、染料や膠着材の流通」「3.天然顔料の原料となる金属鉱物の産地推定と技術解明」については,いまだ調査情報収集の段階であり具体的な成果は現れていないが,「1.江戸後期から明治初期の絵画資料の材質と製作、流通」については新たな知見をえるなど順調に進展しており,総合的にみて,おおむね順調に進展しているといえる。この後も研究計画のとおり,平成23年度の検討結果に基づき,日本の江戸時代から明治初期に色材を使って製作された絵画(屏風・画帖・画巻・掛幅・泥絵など)、版画(錦絵)、和本(画譜・絵本など)を対象とし,ラマン分光法と蛍光X線分析法などの非破壊分析を用いて製作時に使用された顔料・染料の同定を行う。平成24年度以降は国内外の機関が所蔵する絵画資料について色材の調査および非破壊分析の対象とする。また可能なものについては膠着材および鉛同位体比分析用の試料採取も随時実施する。抽出された資料については,画像分析によって版木・屏風の表面状態(彫りやノミあと、筆あと、繊維など)や混合による化学変化や色彩変化を調べ,その情報に基づいて当初状態を再現画像化する予定である。最終年度となる平成25年度には美術史学的な基本課題に関する検討結果に化学分析・画像分析の結果を加味して検討を行う。3年間の調査研究をもとに「江戸時代から明治初期にかけての絵画資料、特に色材・膠着材などの材料の変遷や、それに伴って絵画に生じた画題など美術上の影響、また海外からの流通を含む原料供給の移り変わりなどについて考察する。
放射光血管造影を用いた転移性肺腫瘍の早期診断の可能性

肺癌の検出は胸部X線か胸部CTで行われているが、高解像度CTで検出できる最小の腫瘤は23 mmである。一方、腫瘍の新生血管では物質透過性が高い。これを利用して高空間分解能、高濃度分解能、高時間分解能のHARP撮像管を用いた放射光血管造影を転移性肺腫瘍ラットモデルに応用し、微小肺転移癌の早期診断の可能性について検討した。その結果、径500μmの腫瘤が確認された。その診断には造影剤の希釈動態の検出が有用であった。本年度は、微小な転移性肺腫瘍が、放射光血管撮影の高分解能を利用して検出できることを示すだけではなく、腫瘍血管の特異性をどのように反映しているか、定量的に検討した。また、画像が平面であるため、肺動脈の屈曲部位と腫瘍を区別するため、1角度固定法、2回転法を導入し、腫瘍診断の確実性について検討した。1)腫瘍血管の透過性増加の検討:腫瘍血管は、256 gray scale(256: black, 1:white)の階調において、peak値180から、正常肺動脈は20秒後に70まで減衰するのに対し、腫瘍血管では120までの減少に留まり、その差は50であった。これは、256 scaleのほぼ1/5の濃度差にあたり、比較的大きなものであった。これは、腫瘍血管の造影剤透過性亢進という生物学的特性を、黒のダイナミックレンジの大きいHARP受像管が、画像としてここまで拡大したものと考えられる。この50階調の差は、さらに腫瘍別の特性や、血管新生療法の効果判定、また、反応性リンパ節腫大との鑑別を、将来可能にすることが期待される。2)肺動脈屈曲部との鑑別:肺動脈屈曲部もタンジェント方向に造影剤が流れるため、2次元画像としてとらえると、造影剤減衰の遅延として捉えられる。これを腫瘍性造影剤遅延と鑑別するため、1角度を固定して3方向(正面、±25度)から撮像、2回転させて撮像(±30度まで回転)の2つの手法を用いて撮像した。その結果、肺動脈屈曲部像は、回転に応じて移動するのに対し、腫瘍はその解剖学的位置を変えることはなく、両者の鑑別が可能であった。この手法は、将来臨床応用を想定する場合、有用であると考えられた。腫瘍細胞(C6 cell, rat glioblastoma, Riken)1×10^6 Cells/匹をラット(SD, 6 wks, n=30)の頸静脈から注入した。注入2週間後生存例で放射光肺動脈造影を行った。一部のラットでは、免疫抑制剤(FK-506:1 mg/kg/day)の皮下注を1週間連続で行い、腫瘍組織の増大を測った。HARP撮像管を用いた高感度放射光肺動脈造影では、径500μm程度の腫瘍組織を見いだすことができた。HARP撮像管は濃度分解能にすぐれ、backgroundの肺毛細血管とのわずかな造影剤の濃度差も分別することが可能であった。血管屈曲部との鑑別が重要であるが、腫瘤陰影の連続性、動き、肺動脈との解剖学的位置関係から鑑別は可能と考えられた。また、一部の腫瘍陰影では栄養血管を直接確認することができた。摘出肺組織標本に対し、VEGFの免疫染色を施行し、腫瘍組織の血管周囲にVEGF濃染を認めた。これは、VEGFが血管透過性亢進因子であるため、腫瘍新生血管から造影剤が間質にleakする根拠の1つと考えられた。一方、HARP受像管を使用せず、通常感度のCCDカメラを用いて同様に腫瘍細胞注入ラットの放射光肺動脈造影も対照群として施行した(n=6)。この撮像では、わずかに腫瘍塊をうたがう陰影を少数認めたが、時間分解能が悪く、造影剤の希釈曲線から腫瘍をとして鑑別することができなかった。以上まとめると、高解像度の放射光線源を用いた血管造影だけでは径500μm程度の陰影を腫瘍として判断することは出来ず、HARP撮像管などの高濃度分解能を有する撮像管によるbackgroundとの差別化、および30 msec以上の時間分解能を用いた造影剤希釈の減衰曲線の評価が加わることが、微小転移性肺癌の検出に必要な条件であった。本研究の目的は、放射光微小肺動脈造影を用いて、直径3 mmの新生血管に富む転移性肺腫瘍の診断を行うことにある。その前提として、放射光由来の高輝度X線線源と高感度受像管(HARP管、NHK放送技術研究所提供)を用いて、血管径50 μmの肺動脈を判別できる経静脈的肺動脈造影法の最適化を確立することが、本年度の目的であった。肺動脈造影では、動脈造影と異なり、上大静脈から送出された造影剤は右心房で血液と混合され、造影剤が希釈されている。

このため、高感度の検出器が必要であった。また、細動脈レベル(50100 μm)の腫瘍血管を検出するためには、放射光の高輝度性に由来する高分解能が必要である。この両者を結ぶ光伝達の最適化も必要である。H23年度の研究の結果、本目的に合致する方法はFOP(fibro-optic plate)法ではなく、レンズカップリング法(浜松ホトニクス)であった。これを用いて、ラットの転移性肺腫瘍モデルにおいて、経静脈的に肺動脈造影を行った(n=4)。その結果、ラット肺に平均500μmの腫瘤様陰影が10数ヶ所検出された。これに対応する肺摘出組織切片を検討すると、転移性肺腫瘍であることが確認された。ラットのような小動物では腫瘍径500 μmの腫瘍の検出が可能であると考えられた。また、この背景には腫瘍血管の未熟性に基づく透過性の亢進と低酸素応答性の腫瘍血管の増生があることが示唆された。全体の計画は、以下の理由で少し遅れている。1)実験日の設定の減少:高エネルギー加速器研究機構は、国立大学共同研究機関であり多くの研究が審査の上、行われている。東日本大震災の被災の影響で、長期間実験が行われず、復旧・再開後もその期間に実験できなかった多数の研究課題が、24年度の実験時間に振り分けられた。また、また、多大な電力を消費する放射光施設は、電力事情(価格高騰)、により当初計画より実験時間が全般的に制限された、等の事情により、実験日が大幅に減少した。2)大動物の飼育問題:大動物(ヒツジ)を用いて、転移性腫瘍の検討を行う予定であったが、飼育所において飼育が困難な状況があった。そのため、大動物を用いた転移性腫瘍の実験は、動物種と飼育施設を変え、次年度に行う予定である。直径1 mm以下の転移性肺癌の検出が可能であった背景を考察する。高解像度の放射光線源、高感度のHARP管を使用したことに加え、時間分解能の要素を加えたことが、微小転移癌の検出につながったと考えられた。即ち、造影剤の肺循環への通過に伴い、肺動脈および末梢肺循環は最初の造影剤のピークを迎えるが、急速に造影剤濃度の低下を引き起こす。一方、肺腫瘍は同様に造影剤のピークに到達した後、20秒ほど遅れて、減衰を始めた。この間が肺腫瘍とバックグラウンドの末梢肺動脈とを区別する期間であった。この"Delayed Clearance"現象を利用することにより、腫瘍性腫瘤と背景の末梢肺循環系を対比させ、診断することが可能であった。1)画像の固定化:肺の転移性腫瘍による画像は、呼吸性移動と心拍動により移動している。小さな腫瘍性陰影の画像の変化を確実に捕捉するためには、画像ソフトウェアによる腫瘍像(ROI)の固定化が必要である。その上で、その部分の濃度変化を経時的に計測することになる。次年度は、このソフトウェアの開発もしくは入手を図る予定である。2)反応性リンパ節腫大との鑑別:腫瘍形成時には、反応性リンパ節腫大も同時に発生すると思われる。この鑑別について、実験モデルを追加し検討する。3)大動物での再現:大動物として、当初予定のヒツジではなく、カニクイザルを想定している。25年度はカニクイザルを用いた撮像を企画する。4)他のmodalityとの比較:転移性の腫瘍病変を、放射光血管造影のみでなく、通常の血管造影法、動物用胸部CT、動物用胸部MRIを用いて撮像し、放射光血管造影との差異を検討する。今回の腫瘍細胞は、ラットのglioma由来細胞が用いられた。実際の臨床の肺転移では、大腸癌によるものが多く出現している。そこで、癌腫をgliomaからラット大腸癌株に変更させる必要がある。
HeLa/Fucci2細胞の表現型解析による新規作用機序を有する海洋天然物の探索

本年度は、海洋生物や糸状菌由来のエキスライブラリのスクリーニングを実施し、細胞の表現型に特徴的な変化を与えるサンプルを選抜した。また、複数の活性成分の単離・構造決定を達成し、新規生物活性物質を発見した。本研究開始当初、HeLa/Fucci2細胞の表現型に与える影響を指標に、エキスライブラリ約200サンプルについてスクリーニングを行った。細胞周期、細胞形態、細胞増殖等の細胞表現型を指標にスクリーニングした結果、細胞周期を停止するサンプルや、細胞の形態を顕著に変化させるサンプルなど様々な表現型の変化を誘導するサンプルを見出した。それらの中でも、細胞周期を停止させる生物活性を示したサンプルを選抜し、活性成分の探索を行った。細胞周期を停止させた2種類の海綿抽出エキスサンプルについて、それぞれ溶媒分画、各種クロマトグラフィー等を用いて分画精製し、複数の活性成分を単離した。単離した化合物に関して、NMRスペクトルやマススペクトルをはじめとした各種スペクトル解析をおこない、化学構造を決定した。構造解析の結果、複数の化合物がこれまでに単離報告例の無い新規化合物であった。単離した生物活性物質について、HeLa/Fucci2細胞の表現型に与える影響を蛍光顕微鏡を用いて観察し、細胞周期を停止させることを明らかにした。また、フローサイトメーターを用いて細胞周期の詳細な解析を行い、今回単離した新規化合物が細胞周期の進行を停止していることを確認した。また、以上の研究成果を学会で報告した。現在、化合物の作用メカニズムの解明を目指し、標的分子の同定に向けて研究を遂行中である。本年度は、エキスライブラリのスクリーニングと活性成分の探索を目標としていた。当初の計画通り、スクリーニングにより複数のヒットサンプルの選抜に成功し、活性成分の単離構造決定を達成した。また、研究成果として複数の新規生物活性物質を見出すことに成功し、学会等で研究結果を報告した。以上の点から、本研究課題は当初の計画通り遂行できたと思われる。本年度の研究成果として、複数の新規生物活性物質を単離したので、今後は単離した化合物について作用メカニズムを解析し、標的分子の同定を目指す。また、エキスライブラリのスクリーニング結果を体系的に分類し網羅的に解析することで、類似した生物活性を有する化合物を見出すと共に、特異な生物活性を示すサンプルを選抜し、新規生物活性物質を探索する。