hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴知覚メカニズムに基づいた音声の非言語情報の知覚に関する研究

その結果、変調スペクトログラムと特徴量は心理データと高い相関を持ち、変調スペクトル特徴は音声の個人性と感情知覚に寄与していることが示唆されました。以上の研究成果は論文にまとめ、Acoustical Science and Technology誌に投稿し、条件付き採択されました。本研究の大きな目的は、人間はどのように音声から発話者の個人性と感情情報を知覚しているのかを解明することです。特に、音声生成の面ではなく、人間の聴知覚メカニズムに基づいた手法で聴覚の面から検討することが特色になります。これまでの検討では、音声の変調周波数上限が低くなるにつれ、話者及び感情の識別率が有意に低下することを明らかにしました。また、音声の変調スペクトログラムとその特徴量は心理データと高い相関を持ち、変調スペクトル特徴が音声の個人性と感情知覚に寄与していることが示唆されました。以上の検討では、非言語情報の知覚における振幅包絡線の変調成分の役割に着目したため、雑音や残響のない環境を想定して、心理実験を行っていました。しかし、実環境では雑音や残響などの外乱が混在しております。このような環境で音声の言語・非言語情報の知覚がどのような影響を受けているかを知ることは音声の変調知覚を知る上で重要なことです。上述の疑問点から、雑音環境、残響環境及び雑音残響環境における雑音駆動音声の個人性及び感情の知覚について検討しました。具体的には、雑音や残響を付加した音声をもとに雑音駆動音声の刺激音声を作成し、話者弁別と感情認識実験を実行しました。実験の結果により、極めて劣悪な状況を除く日常的な音環境では、雑音駆動音声の個人性と感情の知覚が残響や雑音の影響を受けにくいことがわかりました。また、雑音と残響の相互作用は認められませんでした。そのため、話者弁別率ならびに感情認識率を雑音と残響の効果でそれぞれ説明できることがわかりました。雑音と残響が雑音駆動音声の個人性と感情の知覚により影響していない条件が存在し、残響時間と雑音対信号比がある閾値を越えると、雑音と残響の影響が次第に大きくなることが示唆されました。今回の検討により、実環境における音声の変調成分と音声の非言語情報知覚の関係を明らかにしました。これまでの検討で、音声の変調スペクトル特徴が音声の個人性と感情知覚において大変重要な役割を果たしていることが示されました。今後では、音声変換法の検討により人間の個人性と感情知覚では本当に変調スペクトル特徴を利用しているかどうかを検証します。具体的には、まず、変調スペクトル特徴のコントロールにより音声の変調スペクトログラムを操作する方法を検討します。その上で、音声の時間微細構造をそのまま保存し、操作した変調スペクトログラムから原音に戻す信号処理法を構築します。以上の処理法をもとに音声の話者や感情を変換して、話者弁別実験と感情認識実験を行い、変調スペクトログラムの操作により、音声の個人性情報と感情情報が変化されているかどうかを検証します。さらに、時間微細構造に関して個人性情報と感情情報の操作法についても検討し、人間の聴覚機能に基づいた音声変換法を提案します。また、本研究は聴覚心理学と生理学に基づいた手法で、個人性と感情知覚に寄与する特徴を検討しました。
放射線及び抗癌剤治療における早期副作用(消化管粘膜炎)防護における研究

癌治療における放射線療法は重要な位置を占めている。しかし早期副作用としての放射線粘膜炎は避け難く時に食物摂取不能による著しい全身状態の悪化を見る。これに対し我々はアルギン酸ナトリウムとハイドロオキシプロピルセルロース+ベクロメサゾンデプロピオネートを混合した新治療薬を開発し臨床的に投与し有効率92.1%の良好な結果を得ており、さらにこの方法は抗癌剤との併用にともなう著しい粘膜炎をも制御可能でこれらの著しい粘膜炎を制御可能な数少ない方法の1つと考えられる。そこで、ICRマウスを用い15Gy,20Gy,25Gy,35Gyの照射群を作成し、新混合薬の有用性を無処置群、生理食塩水投与群と対比し検討を行った。また照射の2時間前にCDDP10mg/kg(LD10)をマウスの腹腔内に注入しその後照射した化学療法併用群および化学療法単独群(CDDP10mg/kg,15mg/kg)を作成し、この計24群に対し経日的に食物摂取量、マウス体重の変化、生存率につき検討を行い、照射後10日目に食道粘膜面の組織学的検討を行った。結果、食物摂取量の検討では全例2日目より明らかなる摂取量の低下を認め照射線量が多いほど、また同一照射線量では化学療法併用照射群により強い摂取量の低下を認め、マウス体重推移も同様の変動を認めた。20Gy,25Gy照射群における細部の検討では照射単独群、化学療法併用群ともに他群に比し新混合薬投与群はより良好の食物摂取率を認めた。同様に体重推移における検討でも新混合薬投与群は他に比べ体重減少が少なく、組織学的検索で粘膜基底層を認めた事より新混合薬の放射線粘膜炎への有用性が強く伺われた。一方、化学療法単独群では投与4日目をピークに全例強い食物摂取率の低下を認めるが、新混合薬投与群のみこの傾向を認めず2日目よりすでに食物摂取量の再増加を認めた。即ち、この研究の結果新混合薬は放射線に伴う粘膜炎は固より、化学療法に伴う急性粘膜炎をも治療可能と考えられた。
導電コア高分子ファイバーによる同時多極マイクロ導通センシングデバイス

本研究は,半導体集積回路(IC)や微小電子機械(MEMS)などにおけるマイクロ領域の導通テストを同時多極に可能にするセンシングデバイスを開発することを目的として開始されたが,全期間にわたる研究活動を通じて,同時多極マイクロセンシングデバイスの可能性は,導通デバイス以上に表面電位計測にあるという理解に至った.そのため,後半においては,対象物体の表面電位分布計測に焦点を絞り,「表面電位計測時における走査型プローブの複数本化によるプローブ間静電力の影響」について検討を重ね,プローブの複数化(同時多極化)を行った際の複数プローブ表面電位計測値の較正法についての知見を得ることができた.本研究では,半導体集積回路(IC)や微小電子機械(MEMS)などにおけるマイクロ領域の導通テストを同時多極に可能にするセンシングデバイスを開発することを目的とする.具体的には,半導体シリコンウエハなどの表面上に高密度に作成された電極などに対して,凹凸や高低差がある場合にでも対応できるように機械的なコンプライアンス(柔らかさ)を持った導通センシング用の導電コア高分子ファイバープローブを開発し,それを用いて同時多極マイクロ導通センシングデバイスを実現することにある.25年度は,リソグラフィー技術を応用して,単層の平面上にに複数マイクロコンタクトプローブを持つ同時多極センシングデバイスの試作を行い,その試作過程において,様々な製造プロセスにおける知見を得た.単層デバイスの性能評価を行いながら,多層化についての知見を得ることが期待される.本研究では,半導体集積回路(IC)や微小電子機械(MEMS)などにおけるマイクロ領域の導通テストを同時多極に可能にするセンシングデバイスを開発することを目的とする.具体的には,半導体シリコンウエハなどの表面上に高密度に作成された電極などに対して,凹凸や高低差がある場合にでも対応できるように機械的なコンプライアンス(柔らかさ)を持った導通センシング用の導電コア高分子ファイバープローブを開発し,それを用いて同時多極マイクロ導通センシングデバイスを実現することにある.24年度は,マイクロコンタクト時における基礎的な知見を得るために,超弾性ワイヤーと微小鋼球を用いた特殊プローブにより,先端における凝着力を基準にした微小加重領域における接触状態と導電性の関係について,実験的なアプローチにて検討を行った.今後,理論的な裏付けと共に,プローブを多極化する際の,設計指針について検討を行い,同時多極センシングデバイスの試作等を通じて研究開発を行う.本研究では,半導体集積回路(IC)や微小電子機械(MEMS)などにおけるマイクロ領域の導通テストを同時多極に可能にあうるセンシングデバイスを開発することを目的とする.具体的には,半導体シリコンウエハなどの表面上に高密度に作成された電極などに対して,凹凸や高低差がある場合にでも対応できるように機械的なコンプライアンス(柔らかさ)を持った導通センシング用の導電コア高分子ファイバープローブを開発し,それを用いて同時多極マイクロ導通センシングデバイスを実現することにある.26年度には,リソグラフィー技術を応用して,単層の平面上に複数マイクロコンタクトプローブを持つ同時多極センシングデバイスの試作を行い,その試作過程において,様々な製造プロセスにおける知見を得た.この試作デバイスは,微細毛構造を持った生体模倣型静電チャックにヒントを得た形状・構造を持っており,プローブ先端が試料表面に接触する際に,弾性変形能を維持しながら,大きくたわんで,柔軟性を構造により発揮されることを確認している.現在は,導通デストに加えて,表面電位分布計測に用いることへの可能性を検討しており,その際における同時多極センシングの優位性を原理的に確認するための基礎的な検討も開始している.次年度以降は,この同時多極センシングを表面電位分布計測にも適用することによって,例えば,生体試料の表面電位などをリアルタイムに計測するための新たな手法を開発することも期待される.本研究では,半導体集積回路(IC)や微小電子機械(MEMS)などにおけるマイクロ領域の導通テストを同時多極に可能にするセンシングデバイスを開発することを目的とする.具体的には,半導体シリコンウエハなどの表面上に高密度に作成された電極などに対して,凹凸や高低差がある場合にでも対応できるように機械的なコンプライアンス(柔らかさ)を持った導通センシング用の導電コア高分子ファイバープローブを開発し,それを用いて同時多極マイクロ導通センシングデバイスを実現することにある.26年度までの成果を受けて,同時多極マイクロセンシングデイバスの可能性は,導通デバイス以上に表面電位計測にあるという理解に至った.そのため,27年度には,対象の表演電位分布計測に焦点を絞り,「表面電位計測時における走査型プローブの複数本化によるプローブ間静電力の影響」について検討を行った.(基礎的な検討として,超弾性ワイヤーの先端にタングステン球を取り付けたラージモデルのプローブを用いた実験と有限要素法解析との結果を対照させて検討を行った.)その結果,プローブの複数化(同時多極化)を行った際,複数プローブの計測値がどのように相互に影響を与えるかについて理解が進み,表面電位計測値の較正法についての知見を得ることができた.これらの成果を更に発展させることにより,今後は,生体試料の表面電位分布などをリアルタイムに計測するための新たな手法を開発することも期待される.本研究は,半導体集積回路(IC)や微小電子機械(MEMS)などにおけるマイクロ領域の導通テストを同時多極に可能にするセンシングデバイスを開発することを目的として開始されたが,全期間にわたる研究活動を通じて,同時多極マイクロセンシングデバイスの可能性は,導通デバイス以上に表面電位計測にあるという理解に至った.

そのため,後半においては,対象物体の表面電位分布計測に焦点を絞り,「表面電位計測時における走査型プローブの複数本化によるプローブ間静電力の影響」について検討を重ね,プローブの複数化(同時多極化)を行った際の複数プローブ表面電位計測値の較正法についての知見を得ることができた.研究を進めるにあたり,開発中のデバイスの需要が表面の導通よりも表面電位分布にあるということが明らかになり,研究の方向性に若干の変更を加えたため.微細作業工学大局的にみて,研究目的を当初どおりに達成するために,研究が進むにつれて明らかになった知見をもとに,柔軟に方向性を修正する方針である.当初の研究計画どおり,各研究項目について,適切に進められていると判断されるため.当初の研究計画どおり,各研究項目について,適切に進められていると判断されるため.本年度は,当該課題における研究の方針に若干の変更が加わり,予算使用予定についても変更が生じたため,未使用額が発生したが,次年度の計画のために使用することとする.研究目的そのものの達成のために,課題採択時当初の研究計画に加え,計画が進むにつれて明らかになった知見をもとに,柔軟に方向性を改善する方針である.研究目的そのものの達成のために,課題採択時当初の研究計画に加え,計画が進むにつれて明らかになった知見をもとに,柔軟に方向性を改善する方針である.リソグラフィー技術を用いたデバイスにおいて,表面電位分布計測に適用できる試作品を作成し,そのための性能評価を行うための費用に充当することを視野に入れている.本年度は,当該課題にも使用可能な運営交付金や奨学寄附金などを効率的に使用することができたため,未使用額が発生したが,次年度の計画のために使用することとする.リソグラフィー技術を用いた単層デバイスの性能評価を行い,改良した試作品を作成する必要があり,その費用に用いると同時に計測機器等の購入を視野に入れている.本年度は,当該課題にも使用可能な運営交付金や奨学寄付金などを効率的に使用することができたため,未使用額が発生したが,次年度の計画のために使用することとする.
励起分子ダイナミックスの総合的研究

重点領域研究「励起分子ダイナミックス」の第一年次にあたり,下記のとおり研究連絡会および報告会をそれぞれ1回開催し,各班員の研究計画および研究内容の批判的検討および研究交流を行なった.また総括班会議において,昭和62年度の計画研究実行案の検討と確認,研究の連絡および調整,昭和63年度計画の立案,昭和62年度計画研究の集約と評価を行なった.1.第1回研究連絡会計画研究および公募研究の参加者のほぼ全員が集合し,代表者から本重点領域研究の目的および研究遂行計画の概要について説明したのち,各計画研究班の研究計画の詳細について発表と討論を行なった(別紙資料).そのあと総括班会議でさらに討議した.2.第2回研究発表会参加者のほぼ全員が本年度の研究成果を発表し,討論および情報交換を行なった.その概要は別紙資料(研究経過報告書)のとおりである.さらにその機会に総括班会議を開き討議した(別紙資料).上記のほかに,総括班の代表者と班員の一部が数回にわたって合議し,本重点領域研究の進め方につき討議を重ねた.以上の研究会のプログラム,総括班会議の議事要旨,研究経過報告書,ニューズレーター,および班員の研究報告書と研究論文リストを参考資料として提供する.本年度の本重点領域研究は,計画研究および公募研究のいずれについても支障なく順調に進捗し,多くの成果をあげつつあると判断している.特に, 5つの計画研究課題間で相互の研究交流が当初の目標どおりに活発に行なわれ,種々の実験方法と技術,実験と論理との密接な連絡により研究の新しい展開が多くの局面で見られたことは大きな収穫であった.本研究をさらに推進する上で大きな支障となるような問題点は特に見当たらないので,今後も総括班を中心として班員全員の努力を結集し,成果をあげてゆく所存である.重点領域研究「励起分子ダイナミックス」の第一年次にあたり,下記のとおり研究連絡会および報告会をそれぞれ1回開催し,各班員の研究計画および研究内容の批判的検討および研究交流を行なった.また総括班会議において,昭和62年度の計画研究実行案の検討と確認,研究の連絡および調整,昭和63年度計画の立案,昭和62年度計画研究の集約と評価を行なった.1.第1回研究連絡会計画研究および公募研究の参加者のほぼ全員が集合し,代表者から本重点領域研究の目的および研究遂行計画の概要について説明したのち,各計画研究班の研究計画の詳細について発表と討論を行なった(別紙資料).そのあと総括班会議でさらに討議した.2.第2回研究発表会参加者のほぼ全員が本年度の研究成果を発表し,討論および情報交換を行なった.その概要は別紙資料(研究経過報告書)のとおりである.さらにその機会に総括班会議を開き討議した(別紙資料).上記のほかに,総括班の代表者と班員の一部が数回にわたって合議し,本重点領域研究の進め方につき討議を重ねた.以上の研究会のプログラム,総括班会議の議事要旨,研究経過報告書,ニューズレーター,および班員の研究報告書と研究論文リストを参考資料として提供する.本年度の本重点領域研究は,計画研究および公募研究のいずれについても支障なく順調に進捗し,多くの成果をあげつつあると判断している.特に, 5つの計画研究課題間で相互の研究交流が当初の目標どおりに活発に行なわれ,種々の実験方法と技術,実験と論理との密接な連絡により研究の新しい展開が多くの局面で見られたことは大きな収穫であった.本研究をさらに推進する上で大きな支障となるような問題点は特に見当たらないので,今後も総括班を中心として班員全員の努力を結集し,成果をあげてゆく所存である.
フォスフォノ糖脂質結合タンパク質の神経生物学的機能

本年度は以下の3項目で実験を計画した。(1),アメフラシ神経線維特異糖脂質(FGL-IIb)結合タンパク質の同定。(3),FGL-IIbと同定された糖脂質結合タンパク質との結合をin vitroで証明。(1)についてはアメフラシP2分画をSDS-PAGE,ウエスタンブロット,その後FGL-IIbを反応させ抗FGL-IIb抗体によるimmunostain法により45KDaタンパク質がFGL-IIbと反応することを確認した。目下,2D-電気泳動、ウエスタンブロットimmunostain法でFGL-IIb結合タンパク質のおおよその同定を2次元的に試みている。(2),(3)については殆ど手つかずである。その理由については,もう一方の研究で海産無脊椎動物の系統的分類をリン含有糖脂質の側面より分析中,アメフラシにおいて,コリンリン酸を含有するスフィンゴ糖脂質が糖鎖部分に脂肪酸をエステル結合している珍しい糖脂質を発見し,その構造解析に時間がかかったため,(2),(3)が殆ど手つかずになっている。今後,糖脂質の構造解析のめどがたったので,(1)の実験を軌道に乗せ,FGL-IIb結合タンパク質の確定を行う予定である。
オークション理論の構造推定と検定について：政府調達を中心に

本年度は、確率密度関数のノンパラメトリック推定における局所線形法のレビューと実装、さらにオークション理論モデルの推定への応用が中心となった。オークションモデルをノンパラメトリック推定する際、確率密度関数をカーネル密度推定するのが標準的である。しかしこの手法では境界付近でバイアスが悪化する境界効果が存在するため、境界付近のサンプルを除去するという手法が用いられてきた。サンプル除去には境界付近での推定が不可能になるという明確なデメリットがある。本研究では境界効果に対応するため、局所線形推定法を採用する。局所線形法はノンパラメトリック回帰でよく知られた手法である。ノンパラメトリック回帰においても、基本的なNadaraya-Watson推定量では境界効果を免れない。局所線形推定量はシンプルでありながら境界効果に対処できる。確率密度関数の推定においても局所線形法の考えを取り入れた推定法がいくつか存在する。このうち経験分布関数を用いる二つの手法に注目した。一方は経験分布関数から新しいデータを生成して局所線形回帰にかける手法で、もう一方は経験分布関数を直接平滑化する手法である。両手法を実装し、シミュレーションで推定のパフォーマンスを比較した結果、両手法の特徴が明らかになった。得られた結果をまとめ、Sapporo Workshop on Industrial Economics第2回研究会で報告した。カーネル密度推定法における境界効果に対処する統計的手法についての調査と選定を終えて実装、シミュレーションまで進んだため。さらにシミュレーションを進めた上で結果をまとめて論文の執筆を進める。学会での発表も行い、論文にフィードバックさせる。最終的に論文を完成させて学術誌に投稿する予定である。本研究では、オークション理論の基本モデルである独立私的価値(IPV)モデルと、現実で観察されるデータがどこまで整合するかについて、わが国の公共工事など政府調達の入札を中心に分析を行う。回帰係数による単純な検定手法や、ノンパラメトリックな手法を分析に用いる。併せてノンパラメトリック推定の具体的な手法について検討し、実装も行う。これまでの研究では、条件付き期待値の単調性と、線形回帰における説明変数の係数の関係について確認した上で、IPVモデルと入札データの整合性について検定を行った。棄却する場合はIPVモデルではデータを説明できないことを意味し、棄却しない場合は説明できる可能性が残ることを意味する。分析には、国土交通省関東地方整備局の、指名競争入札方式による公共工事契約の入札データを使用した。契約数の多い10工種について検定を行ったところ、3工種では棄却され、結果は工種によって異なることが分かった。棄却されなかった工種については、入札額分布の入札者数に関する単調性の検定や、工費と入札額を対応させる入札者の戦略に関する議論などが次の段階になる。並行して学会・研究会に参加して本研究に関連する情報を収集し、ノンパラメトリック推定の諸問題に関するレビューも行った。特に予定価格などの量的変数と部局など質的変数を含む混合データの取り扱い、境界付近でのバイアス修正や、カーネル推定での交差検証によるバンド幅選択などに関する文献を調査した。IPVモデルの現実妥当性についての検討の第一段階を完了し、また計量手法に関しても、実装の着手は来年度以降に延期したものの、推定に関する必要なレビューをおおよそ終えたため。本年度は、オークション理論モデルの構造推定に必要な、境界効果へ対処するための統計的手法のレビューが中心となった。オークション理論の実証研究は近年急速に発展し、特にノンパラメトリックモデルの識別・推定が可能なことが示され(Guerre, Perrigne and Vuong, 2000)、ノンパラメトリックモデルの構造推定が基本的アプローチとなった。このモデルの構造推定には、各オークションの条件変数や入札額、さらに推定された入札者の私的情報の確率密度関数と累積分布関数の推定が必要になる。確率密度関数の推定にはカーネル密度推定法を用いるのが標準的であるが、データの境界付近で推定が不正確になる境界効果への対処が課題となる。オークションの実証研究に関する既存文献では、境界付近のサンプルを外すことで対処するが、多くのサンプルが抜け落ちてしまう。一方カーネル推定の文献では、境界効果に対処するための多くの研究が存在するため、集中的に調査を行った。対処法の一種である境界修正カーネルをオークションモデルの推定に応用した研究も見られるが、カーネルが極めて複雑で理解が難しく、拡張も困難である。そこで代替手法として、より基本的な局所線形推定量や、非対称カーネルの一種であるガンマカーネルやベータカーネルに注目した。局所線形推定量はノンパラメトリック回帰では基本的な手法であり、文献も豊富で性質も良く知られている。一方非対称カーネルは比較的最近提案された手法で、現在文献が蓄積されつつある状況である。これら手法の性質や課題を調べ、使用を検討している段階である。カーネル密度推定法における境界効果に対処する統計的手法についての調査と選定を進め、おおよそ目途が付いたため。

局所線形推定量はシンプルでありながら境界効果に対処できる。確率密度関数の推定においても局所線形法の考えを取り入れた推定法がいくつか存在する。このうち経験分布関数を用いる二つの手法に注目した。一方は経験分布関数から新しいデータを生成して局所線形回帰にかける手法で、もう一方は経験分布関数を直接平滑化する手法である。両手法を実装し、シミュレーションで推定のパフォーマンスを比較した結果、両手法の特徴が明らかになった。得られた結果をまとめ、Sapporo Workshop on Industrial Economics第2回研究会で報告した。カーネル密度推定法における境界効果に対処する統計的手法についての調査と選定を終えて実装、シミュレーションまで進んだため。IPVモデルの整合性について更に広く調べるため、地方自治体など他の発注主体の入札データも収集・整備し、必要に応じて理論モデルの構築を行う。構造推定や検定のための多変量ノンパラメトリック推定手法に関する研究も進める。ノンパラメトリック推定手法に関する調査・研究を進める。特に境界効果に対処する手法の確定と、統計的性質の調査を進める。さらにバンド幅の決定方法についても検討を行う。さらにシミュレーションを進めた上で結果をまとめて論文の執筆を進める。学会での発表も行い、論文にフィードバックさせる。最終的に論文を完成させて学術誌に投稿する予定である。本年度は第一段階の分析、手法の調査や情報収集に集中し、複雑な解析を行うためのソフトの購入を延期したことによる。ソフトウェアの購入に充てる予定。
音波による共鳴現象を用いた音響医学的排痰補助システムの３Dモデルによる開発

音波による気道の共鳴現象が、排痰を補助する装置に活用できないかどうか、基礎的な実験を行った。実験には市販されている気管内視鏡トレーニングモデルを用い、非接触式のレーザードップラー振動計を用いて気道の共鳴現象を測定した。結果は、気管、気管支、細気管支など、部位によって共鳴周波数が異なり、末梢に行くほど周波数が高くなった。このことにより、気道の共鳴状態を音波の周波数を変化させることでコントロール出来ることが判明した。交付申請書でも述べたが、配分された研究費が大幅に減額されたため、当初予定していた3Dプリンターを購入して呼吸器モデルを作成することが出来なくなってしまった。そこで、市販の気管内視鏡トレーニングモデルを流用できないか検討した。メーカーからデモ機を取り寄せ、その可能性を探ったが、モデルの材質が必ずしも生体を模している訳ではないこと。モデルの目的から、カテーテルで観察できるレベルまでは作られているが、それより末梢はカットされオープンエアーとなっていることなどから、生体の呼吸器のシミュレーションは困難であることが判明した。そこで、平成28年度の購入は断念し、他の方法を含めて、再度検討することとし、購入予算は平成29年度に持ち越すこととした。また、同じく予算が減額されたため購入ができなくなった合成音波発生装置に代わりに、20,000Hzまでの振動発生装置を購入し、その可能性を検討した。その結果、振動そのものは持続的に印加できることが分かったが、当初想定していた複合音波によるcymatics効果をどう生み出すかが問題となった。方法としては、同様の装置を追加購入し、複数台の装置で合成音波を構成することも考えられるが、さらによい方法がないか現在も検討中である。最後に、共鳴による振動検知方法であるが、接触式ではセンサーの質量が影響を及ぼすため、レーザードップラー振動計でないと正確な測定が不可能であることが判明した。極めて高額な機材であるため、現在レンタルで使用できるか検討中である。配分された研究費の減額が大きく響いており、申請時の研究計画は実行できず、交付申請書に記した計画で進行している。研究の進捗状況としてはやや遅れているものの、問題点が明確となったため、平成29年度に十分遅れを取り戻し、研究を遂行出来る予定である。昨年度今年度にかけて、予算内での実験遂行方法を多方面から検討した結果、市販されている気管内視鏡トレーニングモデル(高研LM-092)を用いて共鳴実験を行うこととした。また、共鳴による振動検知方法については、接触式では気管支モデルに取り付けるセンサーの質量が実験結果に影響を及ぼすことが懸念されたため、非接触式のレーザードップラー振動計を用いる他に方法がないという結論に至った。ただし、レーザードップラー振動計は購入するには数千万円という費用がかかるため、予算内で実験を遂行するため、Polytec製PSV-500スキャニング振動計をレンタルして実験を行うこととした。実験は、気管支内視鏡トレーニングモデルの口側にスピーカーを取り付け、20,000Hzまでの音波によるホワイトノイズを発生させ、気管支モデル全体の振動状況を、レーザードップラー振動計を用いて多点同時計測を行った。結果は、気管、気管支、細気管支など、部位によって共鳴周波数が異なった。気管支分岐部は、およそ200Hzで共鳴していることが分かった。この周波数は、平成15年度科研費(萌芽)の研究成果である気道の共鳴現象で観察されたイングリッシュ・ホルンの共鳴音の周波数に近く、本実験で用いた気管支内視鏡トレーニングモデルでの測定が、ある程度生体に反映させることができると考えられる。また、気管支分岐部より末梢では10倍以上の周波数で共鳴している現象が観察された。このことは、音波を変化させることによって気道の共鳴状態が変化することを示しており、排痰を促す可能性を示唆している。予算の関係で当初の実験機材を変更して研究を遂行したが、「共鳴現象を利用した排痰システムの開発の可能性を示す」という本研究の目的は十分達成できたと考えられる。現在の段階では、平成29年度に気管支内視鏡トレーニングモデルを購入して改良を施して使用し、複数台の振動発生装置を用いて合成音波を構成し、レーザードップラー振動計をレンタルして実験を行うことで、交付申請書に記した研究を遂行できると考えている。音楽音響医学平成28年度に購入予定であった気管支内視鏡トレーニングモデルが、研究に使用できるかどうか問題点が見つかったため、購入を平成29年度に延期して問題解決にあたることとした。また、合成音波を構成する手法についても、装置の追加購入が必要かどうか検討しているため、追加購入を平成29年度に持ち越した。さらに、共鳴現象をモニターするために、当初予定していた加速度計では質量の問題が生じるため、高額なレーザードップラー振動計をレンタルするため、費用を平成29年度に持ち越した。気管支内視鏡トレーニングモデルの購入。振動発生装置の追加購入。レーザードップラー振動計のレンタル費用。以上に使用する予定である。
糖尿病を主な対象とした保健データ、臨床データ・医療保険情報の時系列的解析の研究

糖尿病を含む生活習慣病においては、個人の健診データと生活指導が中心で進められているが、日常生活や社会的要因が大きく影響する。今回、地方の糖尿病調査および企業従業員の経年変化を調査し比較した結果、通勤・移動、食生活の食材、生活習慣、地方と都市、経済状態など直接個人の健康状態に結びつかないように見える要因の影響が無視できないことがわかった。また、このような社会的要因を個人情報と連携させるためには、従来の医療を中心とした枠組みではなく、個人と社会や環境などの要因を含めた総合的な枠組みを構築する必要があり、その概要モデルを検討した。山形県舟形町および企業の経年変化の基礎調査を行った。舟形町においては、40歳以上の住民を対象に糖負荷を含む糖尿病の住民健康診断を15年に渡り実施し、個人の長期変動を把握している。その結果、経年変化には個人の変動要素と共に社会的変化の要因の影響が大きいことが分かった。つまり、1999年12月の山形新幹線が隣りの新庄駅まで開通した後に地域の道路網が整備された。また、積雪の減少に伴い雪かきの作業が減少し、急速に運動量が減少している。そのため、住民健康診断におけるデータの悪化傾向が出現している。この様に住民健康診断における経年的な評価を行う場合には個人の経年変化と共に地域社会の変動要因を考慮しなければならない。産業保健分野においては、企業の経年的変化を受託しているIT企業と共同で経年変化手法について調査し、その手法の妥当性について検討した。その結果、長期にわたる健康診断には短期及び長期の個人変動を含む因子が含まれているので、その変動を考慮しうる評価が必要であることが分かった。また、項目の精度管理に関連した検討が過去の検査において考慮されておらず、疫学的なエビデンスに耐えられない可能性が高くなった。その中の大きな要素には3つ有ることが分かった。一つは、食事との関係である。次いで採血後の温度管理、最後に検査法の外部精度管理情報が不十分であることであった。以上を含めて評価し、データベース化するためには健康診断および個人の状況を細かく収集できるようなデータ構造が必要であることが分かった。本研究の事前調査において、個人の健康管理に社会的要因の影響が無視できない事が分かり、本研究の構成としては、個人健康情報、社会要因、時系列評価、検査の精度管理の4項目について検討することとした。個人健康管理は、個人の基礎属性、個人の健診結果、個人の生活習慣、個人の職業歴に分けて検討した結果、特定健康診断・健康診査で使われたデータモデルでは、記述すること不可能であることが分かった。特に、通勤、食事内容、ペットなどの日常的な且つ生活習慣病に大きな影響を与える項目がなかった。社会要因としては、景気、災害、気象変動、生活文化、社会基盤、地域性など検討した。特に地域性と景気に伴う通勤手段の変化、食生活の内容の変化、などの項目が必要であった。時系列評価には、加齢、生物としての変動、を含めた評価方法を検討した。加齢の変化については、時代と共に変化していること、が大きく、個人の変化の多様性が確認された。検査精度については、数十年単位での検査方法の進化、検体の取扱による変動、検査機器の精度管理などの要因について検討した。検査機器の進歩により、精度は向上したものの、検査のタイミングや検体の取扱に課題が残り、その誤差を含めた評価が必要であった。以上を含めたデータモデルの構築と健康情報の評価方法の課題についてまとめた。方法としては、個人の情報構造、外部要因との関係、外部要因の記述に分け、特に外部要因の記述において上記要因が満たされるような体系を模索し、関係記述においてはセマンティックの関係記述の考え方を用いた。
超音波速度の温度依存性を利用した生体内脂肪分布検出

1.光アシスト超音波速度変化イメージング装置による基礎実験と改良(a)光アシスト超音波速度変化イメージング装置による基礎実験を続けて行った。動物実験への適用において問題となる鼓動、呼吸による振動の影響を抑制するために画像処理プログラムなどの作成を行った。(b)光照射、高周波パワーアンプを用いて作製したRF加温、超音波加温装置を用いた実験を行い、光加温の場合と比較検討した。超音波加温では数cmの深部でも充分な温度変化を達成でき、実用性が高いことが示された。2.肝臓の脂肪分布の測定大阪市立大学医学部の協力のもとに、ウサギを用いて肝臓の内部脂肪分布を体外から検出する実験を行った。(a)正常な餌で飼育されたウサギと高カロリーの餌で飼育されたウサギ(大阪市立大学医学部で準備)に超音波速度変化イメージング装置を適用し、体外から超音波速度変化画像を測定した。超音波速度変化として脂肪領域が画像化できることを確認した。鼓動、振動の影響を抑えるために作成したプログラムを適用し、効果を確認した。(b)測定した超音波速度変化を、大阪市立大学の医学研究科において摘出肝から測定された脂肪の割合と比較し、脂肪量の定量変化に必要な基本データを得た。3.研究成果の発表光アシスト超音波速度変化イメージング試作装置の特性、ウサギの脂肪肝のin vivo測定の結果を、IEEE超音波国際シンポジウム、応用物理学会、日本超音波医学会、日本生体医工学会などで発表し、論文投稿も行った。1.小型光アシスト超音波速度変化イメージング装置の試作と基礎実験簡易型の超音波画像装置を購入し、パーソナルコンピューター、光ファイバー付半導体レーザーと組み合わせて小型光アシスト超音波速度変化イメージング装置を作製した。超音波振幅画像を構成している各ラインの包絡線波形から超音波速度変化画像を構築するプログラムを作成Lた。散乱媒質を混ぜた寒天の中に着色した寒天を挿入した試料に適用し、作製した小型装置を用いて、基礎実験を行った。装置の重さは、超音波部分が約3kg、光源部分が約1kgであり、今後、動物実験施設などに持ち込んで実験することができる。2.ウサギの肝臓の脂肪分布の測定大阪市立大学医学部からウサギの摘出肝臓を試料として提供頂いた。無償であったので、当初、動物実験補助のために予定した謝金は不要となった。試料は2種類あり、一方は、正常な餌で飼育されたウサギの肝臓であり、他方は、栄養価の高い餌で飼育されたウサギの肝臓であり、脂肪肝になっている。従来の超音波医療診断エコー装置を改造した光アシスト超音波速度変化イメージング装置を適用し、超音波速度の温度変化分布を測定した。脂肪肝の試料では、光加温によって超音波速度が減少し、正常肝の試料では増加した。通常の超音波速度変化画像では、両者に区別はできなかった脂肪領域が、超音波の速度の温度変化画像によって明瞭に示されることが分かった。3.高周波アンプによるRF加温装置の作製専用の装置は高価であるので、一般の高周波アンプを購入し、電極などを自作し、RF加温装置を作製した。電気入力に対する温度変化を測定し、電極の大きさ、構造などを検討した。
光照射による神経突起成長の制御と神経回路作製

神経培養細胞への光のパターン照射により、自在に神経回路が作成可能であること、さらに光照射時間(間隔)の可変により、異なった神経回路を作製することが可能であるかについて検討をおこなった。また、可視光およびに様々な波長の単色光を神経細胞に照射して、神経樹状突起の抑制ならびに伸展を制御させることを基礎的に解析すること、さらに、可視光ならびに様々な波長の単色光を神経細胞にパターン照射して神経回路網を形成させることを目的として研究をすすめてきた。神経用細胞株PC12細胞を細胞培養フラスコ内で増殖させた。光パターン照射のためのステンレス製マスクを神経細胞培養フラスコ内に挿入し、可視光ならびにさまざまな波長の単色光を照射した。神経成長因子(NGF)を神経細胞培養フラスコ内に添加した後、可視光ならびにさまざまな波長の単色光を光マスクしたで照射して、神経突起成長を倒立型顕微鏡で観察した。神経回路作製のための最適光マスクの検討およびに、いかなる微細スケールまで光パターン照射法により神経回路が作製可能かを検討を行った。神経用細胞株PC12細胞(ラット副腎褐色腫細胞)を炭酸ガス培養チェンバーを用いて細胞培養フラスコ内で増殖させ、神経突起誘発剤である神経成長因子(NGF)を神経細胞培養フラスコ内に添加した後、波長可変励起分光器を用いて、様々な波長の単色光、レーザー光、ならびにLED発光素子を照射して、神経突起成長を倒立型顕微鏡で観察した。神経突起率および神経伸長率、細胞扁平率の光波長ならびに光量依存性を検討した。このとき、神経突起成長の映像による解析を行った。神経培養細胞に光をパターン照射することにより、自在に神経回路が作成可能であること、さらに光照射時間(間隔)を可変することにより、異なった神経回路を作製することが可能であるかについて検討を行った。また、可視光およびに様々な波長の単色光を神経細胞に照射して、神経樹状突起の抑制ならびに伸展を制御させることを基礎的に解析すること、さらに、可視光ならびに様々な波長の単色光を神経細胞にパターン照射して神経回路網を形成させることを目的とし、研究をすすめてきた。神経様細胞株PC12細胞を細胞培養フラスコ内で増殖させた。光パターン照射のためのステンレス製マスクを神経細胞培養フラスコ内に挿入して、可視光ならびに様々な波長の単色光(335600nm)を照射した。波長可変励起分光器、レーザービームならびにLED発光素子を用いた光パターン照射も試みた。神経成長因子(NGF)を神経細胞培養フラスコ内に添加した後、可視光ならびに様々な波長の単色光(335600nm)を光マスク下で照射して神経突起成長を倒立型顕微鏡で観察した。神経回路作成のための最適光マスクの検討およびに、いかなる微細スケールまで光パターン照射法により神経回路が作成可能かを検討を行った。神経様細胞株PC12細胞(ラット副腎褐色腫細胞)を炭酸ガス培養チェンバーを用いて細胞培養フラスコ内で増殖させ、神経突起誘発剤である神経成長因子(NGF)を神経細胞培養フラスコ内に添加した後、波長可変励起分光器を用いて、様々な波長の単色光(335600nm)、レーザー光(520nm,670nm)並びにLED発光素子(670nm,850nm,945nm,1450nm)を照射して、神経突起成長を倒立型顕微鏡で観察した。この時、神経突起成長の映像による解析を行った。
HPVトランスジェニックマウスを用いた子宮頸癌の発癌機構の解明

子宮頸癌組織にHPVが高率に存在するが、その発癌における分子機構はいまだに解明されていない。HPV DNAを導入したトランスジェニックマウスを作製したとの報告は散見されるが、婦人科癌の発生は認められていない。そこで、我々がすでに行ってきているトランスジェニックマウスの作成過程において、HPVゲノムDNAと種々のプロモーターを組み込み、子宮頸部組織にHPV遺伝子の発現が高く、かつ子宮頸癌が発生するsusceptibilityの高いstrainを作製し、その個体を利用して発癌にいたる宿主側の種々の遺伝子の変化を調べることによりHPVによる発癌機構を解明することを目的として本実験系を計画した。導入する遺伝子の種類によっては、組み込まれた段階でその遺伝子が致死的な作用を示すために個体まで発生しないことがある。そこでまず、我々が行ってきているトランスジェニックマウスの作成過程においても、HPVゲノムが致死的な作用を持たず、個体まで発生し得るということを示すために、まずHPV遺伝子のみを導入したトランスジェニックマウスを作成したところ、その個体発生およびHPVゲノムの取り込みが確認できた。次に、遺伝子導入の際、導入遺伝子の組織特異性を制御するためのプロモーターを同時に組み込む必要がある。HPVゲノムで細胞の癌化を引き起こすうえで重要な役割を演じていると考えられるE6,E7遺伝子をマウスの子宮頸部組織で発現させるために、エストロゲン・レセプターをプロモーターとしてHPVゲノムとともにマウスの胚に導入して発生させるべく実験を行っている段階である。トランスジェニックマウスが得られたら、HPV遺伝子の転写を調べ、子宮頸部組織に高い発現を示すstrainを確立し自然発癌の頻度と組織特異性を検討し、さらに発癌に至った個体について分子遺伝学的な解析を行い、宿主側の遺伝子の変化のプロセスを解析する予定である。
世界における地理学的書誌に関する研究

世界各国において地理学およびその周辺分野に関する多数の文献目録が刊行されているが、その種類および存在が余り知られていないため、その利用は必ずしも活発ではない。本研究は、上記の文献目録を検索・収集・分類し、そのリストを作成し、所謂書誌の書誌を公表することによって、既存の研究成果の探査の利便を計ることを目的とする。この目的の達成のために、国立国会図書館・筑波大学・東京大学・京都大学・東北大学など、日本の主要学術組織の所蔵書を調査するとともに、US Library of Congress,British Museumなど、主要外国組織の所蔵リストをも検索した。さらに外国主要大学に対して郵便等の手段によって文献目録に関する情報の入手に努めた。このことにより、約23,000の文献目録を探査することができた。地理学は系統地理学と地域地理学の二大分野から成るが、入手された文献目録の情報をこれに基づいて第1段皆分類し、さらに第3段階に至るまで順次細分類を行った。分類された文献目録の中には、逐次性のあるもの、あるいは時期的には断続しているが連続性のあるものがあり、その識別は困難を極めたが、上記組織に対する問い合わせによって、ある程度その問題を解決した。平成4年度には、系統地理学に関する文献目録の情報の入手・分類を、平成5年度には、地域地理学に関するそれをそれぞれ完了し、各々のリストを作成した。そして、その作成結果の一部分を4冊の書物として公表した。リスト内容は、著者・発行年次・表題・発行所・その所在地・逐次性情報等であり、記載形式は、US Library of Congressのそれに則っている。本研究によるリスト作成結果を全て公表するに際しては8冊の書物となるが、残余の書物については平成6年度以降刊行することを予定している。全冊の刊行が完了するならば、世界の地理学研究に多大の貢献をなすと考えられる。世界各国において地理学およびその周辺分野に関する多数の分献目録が刊行されているが、その種類および存在が余り知られていないため、必ずしもその利用は活発ではない。この目的を実現するために、国立国会図書館・筑波大学・東京大学・京都大学・東北大学など、日本の主要組織の所蔵書を調査するとともに、Library of Congress,British Museumなど主要外国組織の所蔵リストをも検索した。さらに、外国主要大学に対して郵便等の手段によって文献目録に関する情報の入手に努めた。地理学は、系統地理学と地域地理学の2大部門から成るが、入手された文献目録の情報をこれに基づいて第1段階分類し、さらに第3段階に至るまで順次細分類を行った。分類された文献目録の中には、逐次性のあるもの、あるいは時期的には断続しているが連続性のあるものがあり、その識別は困難を極めたが、上記諸組織に対する問合わせによってある程度その問題を解決した。本年は、系統地理学に関する文献目録の情報の入手・分類を完了したので、そのリストを作成し、その一部分を2冊の書物として公表した。リスト内要は、著者・発行年次・表題・発行所・その所在地・逐次性情報などであり、記載形式は、Library of Congressのそれに則っている。来年以降は、系統地理学に関する残余部分および地域地理学に関する文献目録のリストの作成を予定している。

この目的の達成のために、国立国会図書館・筑波大学・東京大学・京都大学・東北大学など、日本の主要学術組織の所蔵書を調査するとともに、US Library of Congress,British Museumなど、主要外国組織の所蔵リストをも検索した。さらに外国主要大学に対して郵便等の手段によって文献目録に関する情報の入手に努めた。このことにより、約23,000の文献目録を探査することができた。地理学は系統地理学と地域地理学の二大分野から成るが、入手された文献目録の情報をこれに基づいて第1段階分類し、さらに第3段階に至るまで順次細分類を行った。分類された文献目録の中には、逐次性のあるもの、あるいは時期的には断続しているが連続性のあるものがあり、その識別は困難を極めたが、上記組織に対する問い合わせによって、ある程度その問題を解決した。平成4年度には、系統地理学に関する文献目録の情報の入手・分類を、平成5年度には、地域地理学に関するそれをそれぞれ完了し、各々のリストを作成した。そして、その作成結果の一部分を4冊の書物として公表した。リスト内容は、著者・発行年次・表題・発行所・その所在地・逐次性情報等であり、記載形式は、US Library of Congressのそれに則っている。本研究によるリスト作成結果を全て公表するに際しては8冊の書物となるが、残余の書物については平成6年度以降刊行することを予定している。全冊の刊行が完了するならば、世界の地理学研究に多大の貢献をなすと考えられる。
平和の造形－戦後日本における平和表象を中心に

戦後におけるひめゆり学徒隊の活動は、1949(昭和24)年に石野徑一郎が雑誌『令女界』に「ひめゆりの塔」を発表し、その2年後、彼女等の引率教師であった仲宗根政善が『沖縄の悲劇ー姫百合の塔をめぐる人々の手記』を出版して以降、日本本土でもよく知られるようになった。その後、こうした作品は単行本化され、重版を繰り返し現在に至っている。また、今井正によって1952(昭和27)年に映画化された「ひめゆりの塔」は、その後も多くの映画化を経て、テレビドラマ等でも繰り返し制作されたことが示すように、映像によっても彼女達の物語は広く知られるようになった。こうした「ひめゆり」の物語については、これまで「慰霊」や「戦争の表象」といった観点からの研究が数多くなされてきた。しかし、彼女達の多くが最後を遂げた糸満市伊原に立つ「ひめゆりの塔」の造型的な方面からの考察はあまりなされていない。本研究では、「ひめゆりの塔」が最初に設置された1946(昭和21)年から現在の形態に落ち着く1957(昭和32)年までに見られる塔の造型面の変遷を調査した。当初ひめゆり学徒隊の遺族であった金城和信らによって石造りの簡素な塔(現存)が設置された後、沖縄のキリスト教関係者によって十字架を備えた納骨堂(一部現存)が建立され、沖縄の美術家玉那覇正吉によって「乙女の像」(現存せず)が設置されるなど、塔は数度の変遷を遂げた後、現在の形に落ち着くこととなる。現在「ひめゆりの塔」は「平和」を訴えるモニュメントとしての役割を果たしているように思えるが、造形の変遷からすれば当初から計画的に建立しようとしたものではなく、米軍統治下に置かれた沖縄の戦後の社会状況によってその造形を変化させてきたことが判明した。ひめゆりの塔をはじめとする沖縄の慰霊碑についての調査は順調に進んでいるが、戦後の日本における「平和」を主題とする美術作品の調査については、当初の計画よりやや遅れているのが現状である。2019年度は戦後の美術雑誌や展覧会目録等にみられる「平和」を主題とした作品の調査を継続して進めていく予定。また、サイパン等の慰霊碑についても今年度以降進めて行く予定。当初予定していたRAや研究協力者の確保が難しく、また海外調査についても行えなかったため当初の予算を消化することができなかった。2019年度はこうした点を改善するようにする。
7TeslaMRIによる中枢神経系ループス早期脳微小血管病変の検出

中枢神経ループス(NPSLE)の診断となった症例では単純T1WIにて、皮質下白質・皮質の点状・線状高信号病変をNPSLE群(80%)を高頻度に認めた。造影T1WIでは、同部位の点状造影病変をNPSLE群のみ(60%)に認めた。本所見の分布は髄質動静脈に一致しており、病理学的に認められる脳微細血管の血栓や炎症を反映した所見と考えられた。7 Tesla MRIを用いてNPSLE患者にて有意に高い比率で脳微細血管病変を検出した。7 Tesla MRIがNPSLEの早期発見に有用である可能性を示した。7TeslaMRI独自の中枢神経ループス(NPSLE)所見の有無について検討した。当科通院中および紹介入院したSLE急性期患者5例を1.5TeslaMRIおよび7 Tesla MRI(T1、T2強調画像およびDiffusion-weighted imaging, Magnetic resonance angiography)を撮影した。対照として神経症状のない全身性エリテマトーデス(non-NPSLE)患者10名を7TeslaMRIで撮影し、神経放射線専門医がコード化された画像を読影を行った。NPSLEの診断については神経内科医および精神科医およびリウマチ専門医による総合判断とした。【結果】NPSLE5例中5例で1.5 Tesla MRIでは認められなかった微小脳血管病変が検出された。non-NPSLE患者では1例も検出されなかった。検出された微小脳血管病変MRI所見は、T1強調画像で中心溝周囲に認められたが精神症状とは関連性が認められなかった。中枢神経症状が改善後に再度撮影できた3例中2例で脳微小血管MRI所見は消失していた。また1例は髄液中Interleukin6が検出感度限界値以下であったが臨床症状と7TeslaMRI所見からNPSLEと診断され、MRIによる診断の有意性が示唆された。7 Tesla MRIで検出された特異的な早期脳微小血管病変はNPSLEの新たな画像所見として確立される可能性がある。今後は早期脳微小血管病変について、経時間的に画像を追跡する必要がある。7 Tesla MRIを用いて従来困難であった中枢神経ループス(NPSLE)による早期脳微細血管病変の描出を試み, NPSLE患者に特徴的な所見を検出することが可能か前向き検討した。対象:アメリカリウマチ学会SLE分類基準(1997年)を満たす患者20名(男3名,女17名(平均年齢35.5歳))7Tesla MRIを用いて高解像度T2WI (2D spin-echo法)および高解像度T1WI (3D spoiled gradient-echo法) (造影前後)で撮像した。神経放射線科医に臨床情報なしで2回読影し一致した所見を所見有りとした。【結果】20例中5例の患者(年齢:15-39歳[平均27.0歳];男1名,女4名)がNPSLEの診断となった。単純T1WI:皮質下白質・皮質の点状・線状高信号病変(SCMH)をNPSLE群(80%)においてnon-NPSLE群(7%)に比し高頻度に認めた(p=0.001, Fisher検定)。造影T1WI:同部位の点状造影病変(SCME)をNPSLE群のみ(60%)に認めた(p=0.001, Fisher検定)。T2WIでは、SCMH/SCMEの部位に異常所見を認めなかった。陳旧性梗塞をNPSLE群20%, non-NPSLE群20%に,無症候性大脳白質病変をそれぞれ20%, 27%に認めたが、2群間で有意差を認めなかった。7Tesla MRIによる高解像度T1WIにおいて, NPSLE患者でSCMH/SCMEを高頻度に認めた。本所見の分布は髄質動静脈に一致しており,病理学的に認められる脳微細血管の血栓や炎症を反映した所見と考えられた。アメリカリウマチ学会SLE分類基準(1997年)を満たす患者22名(男4名,女18名(平均年齢36.5歳))7 Tesla scanner (Discovery MR950, GE Healthcare)を用いて高解像度T2WI (2D spin-echo法)および高解像度T1WI (3D spoiled gradient-echo法) (造影前後)で撮像した。神経放射線科医に臨床情報なしで読影した。non-NPSLEおよびNPSLEの診断はアメリカリウマチ学会のNPSLE分類基準(1999年)によって日本リウマチ学会専門医、神経内科医、精神科医が総合的に診断した。NPSLEで病理学的に認められる脳微細血管の血栓や炎症を反映した所見を7TeslaMRIで検出できた。

NPSLEは稀な疾患であるが前向き研究で証明できた。Neuroreportに掲載され7TeslaMRIによるNPSLE所見についての世界で初めて報告できた。リウマチ膠原病本研究のNPSLE患者では1.5 Tesla MRIで所見を認めなかったが,解像度は低く撮像方法も異なる。7 Teslaの優位性を確立するには, 3 Teslaの同様撮像法との比較研究が必要である。SCMH/SCMEの局在・分布のみでNPSLEの神経精神症状を説明するのは困難であり,責任病変の一部のみを描出している可能性がある。神経精神症状との関連性や発症予測能は現時点で不明であり,さらなる前方視的検討が必要である。来年度は3TeslaMRIとの比較検討および症例数を増やし病変部位と神経精神症状との関連性を明らかにしていきたい。撮像可能であった急性期症例が5例と当初計画(12例)より少数となった。中枢神経症状のを認めた症例は10例以上集積したが、全身状態が不良な症例に対しては除外した。神経症状が多彩であることから症例数が少なく所見との相関関係は示すことができなかった。前向き研究に組み込みできた症例が当初計画に比べ少数であった。そのため余剰金が発生した。症例数は少数であるが7TeslaMRIによるNPSLE診断有意性は示唆された。症例集積し有意性を再検証する。全身状態が悪化した急性期症例を対象とするため、当院搬送時の状態悪化の懸念から広範囲な他施設との共同研究も困難と考えられる。1年間の症例集積からより適切な症例選択を行うことで撮影症例数を増やす。今年度より全身性エリテマトーデス初診断例も対象する。全身性エリテマトーデス未治療初診断症例で認められるか検討する。次年度は前向き研究に取り入れできた症例の画像所見についても検討する。3TeslaMRIとの比較研究についても次年度から行う。NPSLE症例について県内協力病院にも紹介をお願いする。研究費に繰越金が発生した主な理由としては、当初は7TeslaMRIによる中枢神経ループス患者に与える影響が不明であることからNPSLE既往症例でPilot studyを施行し開始時期が遅れたことが挙げられる。本年度より神経学的症状解析および精神学的解析を開始予定である。対象症例を当初計画していた全身性エリテマトーデス未治療初診断例も含めることから画像解析および血清学的診断に繰越金および本年度研究費を使用予定である。