hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネックバンド型スマートバイオセンサによる高齢者の生活リズム分析と体調管理システム

本研究では、生体用電極、マイクロフォン、光・3軸加速度・温度センサを一体化させ、首もとにつけるネックバンド型スマートバイオセンサを開発し、心電図、口腔音、血圧、呼吸などの生体情報を無拘束・無意識計測する。生体情報より心拍数、笑い、ストレス低減度、嚥下、低呼吸・無呼吸などを検出する体調管理システムを構築した。介護老人施設の協力を得て、漫才などの笑いによりストレスが低減することを示した。また、咳嗽、睡眠時の低呼吸・無呼吸を検出することに成功し、介護者に知らせる高齢者見守りシステムを構築した。食事時のむせが発生したときに早急に介助にいけるので安心という意見を頂き、体調管理に応用できることを示した。本研究では、首もとに生体用電極、マイクロホン、光・3軸加速度・温度センサを一体化させたネックバンド型スマートバイオセンサを開発し、心電図・心拍、口腔音、血圧、運動、体温を無拘束・無意識計測する。本年度の研究成果を以下に示す。1)ネックバンド型スマートバイオセンサの開発:首もとにフィットするアームにバイタルサインセンサ(心電図、脈波、血中酸素飽和濃度)と口腔機能センサ、3軸加速度センサを集積化して組み込んだネックバンド型スマートバイオセンサを開発する。心電図モニタリング電極はペースト不要のアクティブ電極とし、さらに皮膚との接触圧が均一となるように電極形状を3Dプリンタで設計した。その結果、SN比が15.2dBで皿電極に比べて1.3dB向上し、接触圧の集中による違和感を低減させることができた。2)循環器系(心拍数、血圧変動)の無拘束センシング:血液中の酸素濃度により光学的特性が変化することを利用し、頸部の皮膚表面の反射光から光電脈波と血液中の酸素飽和濃度を計測した。この発光・受光センサを集積化し、ネックバンド型スマートバイオセンサに一体化させ、心電図と光電脈波(660nm)から脈波伝搬時間を求めるシステムを開発した。本システムでは10秒間隔で計測可能であり、カフを用いる従来法より時間分解能が高く、透析中に発生した血圧の急変を検出することができた。3)口腔機能(会話、笑いの頻度、嚥下、誤嚥、呼吸音)の無拘束センシング:首もとの皮膚表面から検出される口腔咽喉音には、呼吸音、音声、摂食・嚥下に関わる音情報が含まれている。それらの音波形の振幅包絡線と周波数成分(ケプストラム分析)の特徴を併用して識別することに成功した。また、老人介護施設の協力を得て笑いと口腔機能に関する実証実験を行い、笑いのポジティブ介入により高齢者の嚥下回数が増加し、口腔機能が向上することを示唆する結果が得られた。本研究では、首もとに心電図用電極、装着型マイクロホン、光センサ、3軸加速度センサ、温度センサを一体化させたネックバンド型ハイブリッドバイオセンサを開発し、心電図・心拍、口腔音、血圧、運動、体温を無拘束・無意識に計測する生活リズム分析や見守りシステムへの応用を目指している。1.ネックバンド型ハイブリッドバイオセンサの開発:首もとにフィットするアームにバイタルサインセンサ(心電図、脈波、血中酸素飽和濃度)と口腔機能センサ、3軸加速度センサを集積化して組み込んだネックバンド型スマートバイオセンサを開発する。心電図計測では、心電図の信号帯域を忠実に検出するフィルタを設計した。その結果、720[Hz]の周波数帯域のフィルタのSN比が最も高いことを見いだし、SN比を向上させることに成功した。2.呼吸器系(低呼吸、無呼吸)の無拘束センシング:頸部に装着するだけで口腔咽喉音とSpO2が計測できる口腔咽喉音・SpO2センサ一体型ネックバンドデバイスの開発し、無呼吸・低呼吸の簡易モニタリングを行った。口腔咽喉音と鼻気流の同時計測を行い、両者の相関係数が0.971であり、口腔咽喉音から鼻気流の推定が可能であることを明らかにした。また,鼻気流が50%以下の計測範囲でも使用可能であることから無呼吸・低呼吸が検出可能であることを実証実験により確認した。3.口腔咽喉音分析に基づく会話、笑いの頻度、嚥下の無拘束センシング:首もとの皮膚表面から検出される口腔咽喉音には、呼吸音、音声、摂食・嚥下に関わる音情報が含まれている。それらの音波形の振幅包絡線と周波数成分(ケプストラム分析)の特徴を併用することで笑い声の基本周波数を推定し、日常生活下や軽い体操時の体動に伴う雑音、会話、咳などと識別可能な特徴量を見出して笑いの認識率を向上させた。本研究の目的は、ネックバンド型スマートバイオセンサを開発し、心電図、口腔音、光電脈波、運動を計測し、血圧、笑い、ストレス、咳、低呼吸・無呼吸などを検出する体調管理システムへと展開する点にある。最終年度の成果を以下に示す。1)心電図SN比を向上させるために、被験者11名の頸部で誘導した心電図の周波数分析に基づいて心電図の信号帯域を抽出するフィルタを設計した。その結果、日常生活下で血圧の急変や不整脈をモニタリングすることに成功した。2)睡眠時の口腔咽喉音により低呼吸・無呼吸を検出するネックバンド型呼吸モニタリングシステムを開発した。睡眠障害を診断する睡眠ポリソムノグラフィー検査(PSG)にて無呼吸・低呼吸と判定されたデータを対象に自動検出を行った結果、全27サンプルのうち23サンプルが検出でき、85.2%の検出率を得た。

3)介護老人施設の協力を得て、漫才、カラオケなどを活用して笑いを介入させたときのストレスや口腔機能に関するデータを収集した。笑い回数とストレスに関連するアミラーゼ活性値の長時間計測の結果、ふだんの2倍以上の笑い回数によりアミラーゼ活性値を20[kU/L]低減でき、ストレス低減に効果があることを示した。4)口腔咽喉音をBluetoothにより情報端末に転送するワイヤレスシステムを開発した。情報端末では咳嗽検出を行い、介護者に知らせる高齢者見守りシステムを構築した。32名の高齢者(6090歳)について92%の咳嗽検出率を得ることができ、食事時のむせが発生したときに早急に介助にいけるので安心という意見を頂いた。以上のように、本研究課題では高齢者が日常生活下で使用可能なネックバンド型スマートバイオセンサを身につけて生体情報を収集する体調管理システムを開発し、血圧、笑い、ストレス低減度、嚥下機能、咳嗽、低呼吸・無呼吸の検出により体調管理に応用できることを明らかにした。本研究では、生体用電極、マイクロフォン、光・3軸加速度・温度センサを一体化させ、首もとにつけるネックバンド型スマートバイオセンサを開発し、心電図、口腔音、血圧、呼吸などの生体情報を無拘束・無意識計測する。生体情報より心拍数、笑い、ストレス低減度、嚥下、低呼吸・無呼吸などを検出する体調管理システムを構築した。介護老人施設の協力を得て、漫才などの笑いによりストレスが低減することを示した。また、咳嗽、睡眠時の低呼吸・無呼吸を検出することに成功し、介護者に知らせる高齢者見守りシステムを構築した。食事時のむせが発生したときに早急に介助にいけるので安心という意見を頂き、体調管理に応用できることを示した。本研究の概要は以下のとおりである。1.バイタルサインセンサ、口腔機能センサ、温度センサ、3軸加速度センサを一体化させたネックバンド型ハイブリッドバイオセンサを開発する。2.多種多様な生体情報を融合させることで高齢者の行動、食事、会話、笑いを識別し、長期間のライフレコードから生活リズムを分析すると共に体調変化やストレスを検出し、医療機関から適切なアドバイスが受けられる体調管理システムを開発する。平成26年度はネックバンド型ハイブリッドバイオセンサの開発を主題としており、心電図モニタリングのSN比向上、呼吸機能(通常呼吸、低呼吸、無呼吸)の評価、口腔咽喉音のケプストラム分析による会話と笑いの識別が実現させることができた。また、システム全体の消費電力を小さくする回路設計が今後の課題である。以上の点から本研究はおおむね順調に進展している。生体医工学従来の生体情報計測は、心電図など個別に研究が行われ、最近ではこれらのセンサに無線通信機能を付加して新規性を提示しているが、長時間、電極を張り付けることでかゆみやかぶれが生じるという根本的な問題が解決されず、日常生活での長時間計測に耐えうるものは実現されていない。また、長期間の生体情報モニタリングで得られたビッグデータの分析に基づいた疾患予測は、発症前に診断し、介入する先制医療大きく貢献する。さらに笑いなどのポジティブな心理的介入は、楽しく、気軽に継続することができる利点を有しており、ストレス低減、糖尿病の重症化予防などでの利用が期待されている。本研究は順調に進んでおり、今後の研究推進方策は、ネックバンド型ハイブリッドバイオセンサを用いて生体情報の長期間計測と生活リズムの分析、見守りシステムへと展開させる。
北海道と北九州におけるアジア太平洋戦争下の朝鮮人強制連行・強制労働の総合的研究

アジア太平洋戦争中に日本全国へ約72万人の朝鮮人が連行され、労働させられた。これは、強制、暴力、虐待、酷使、賃金不払い等で行われ、十数万人が殺されたという。これは被害者側証言からの事実である。使用者側は、終戦直後証拠を焼却し、その後秘匿して、事実解明の努力を放棄した。その結果、上記の被害者側証言による事実が、一人歩きし始めた。一方の側から主張されている個々の具体的事例が、全体像を作り上げてしまっている。よって、使用者側史料が明らかにする事実と照合する必要がある。朝鮮人の強制連行は、北海道と北九州で40万人から45万人である。両地方の研究を行えば、ほぼ全体像が明らかになる。これが、本研究課題の目的である。そのための一次史料たる企業史料は、マイクロフィルム67本、二次史料は、社史、市町村史、新聞等多数を収集した。一次史料は、北九州の史料消滅が激しく、北海道中心である。しかし、収集した一次史料は、4つの北海道内の代表的企業で(北海道炭砿汽船株式会社、住友鴻之舞鉱業所、住友鉱業所歌志内鉱業部、日曹天塩鉱業所)、被連行者数は、約4万人になる。収集資料は、連行計画から日本敗戦帰国までを網羅している。企業史料からの全体像が明らかにされるには十分である。収集資料の整理は、半分位終わっている。使用者側の人集め、連行、経費、就業訓練、現場労働、労働条件、労務管理、賃金、貯金、送金、労働災害、傷病治療、障害扶助、福利厚生、寮生活、食糧事情、争議、逃亡、監視、暴力行使等の実態が明らかになった。朝鮮人強制連行、強制労働は、単に強制、暴力、虐待、賃金不払い等で語り尽くせる問題ではない。国家と企業の計画的、体系的異民族強制連行、強制労働であった。本年度本課題関係原資料の収集は、北海道炭鉱汽船(株)経営6鉱業所、日曹天塩鉱業所関係資料をマイクロ・フイルム32本に収めた。関係参考文献・資料は、同10本に収めた。資料撮影は、企業資料だけで、合計66本になる。しかし、これらは、全て北海道内鉱業所で、九州の企業資料収集が、ほとんど進捗していない。既に、収集資料によって、雇用計画、雇用方法、連行経路・方法、連行人数、訓練形態、労働実態、労務管理、災害状況、補償状況、寮生活等の実態を、2, 3の鉱業所で明らかにしてきた。それを9鉱業所に広げる事ができるようになった。その結果、連行者名簿の作成も約1,000名増え、合計8, 000名近くとなり、年齢、続柄、前職等の解明、坑内夫賃金査定明細、公傷・私傷病者の治療・扶助状況、一時帰鮮、家族呼び寄せ、再契約等の問題を含めて、体系的な強制連行・強制労働の実態が明らかにできるようになった。従来断片的にしか明らかでなかった日本敗戦直後の虐待者追及、待遇改善、早期帰国、強制連行追及、その補償要求の被強制連行者の闘争が、北海道空知地方の北海道炭砿汽船(株)を中心とする状況であるが、要求・獲得内容、闘争形態等を明確に出来た。企業資料による実態と従来の聞き取り調査中心の実態との間には、かなり隔たりがある。前者では、組織的統制的体系的実態として現れ、後者では、過酷・残酷・残虐的実態として現れる。この両者の乖離を狭めることによって、強制連行・強制労働の真の姿が立ち現れる。

北海道内の資料の充実が、必要だが、九州の資料収集は、数カ所の炭砿地元を調査した結果、北海道以上に企業資料の散逸、消滅、秘匿が甚だしく、かなりの困難さを感じさせられている。本年度の資料調査と収集は、長崎・佐賀・福岡3県を中心に計画していた。しかし、朝鮮人を強制連行し、強制労働させた九州の企業関係資料を所蔵、または公開している機関が少なく、1次資料収集のまとまったことが出来る見通しが立たず、2次資料たる1938年から1946年前半までの地方新聞、及び市町村史、社史等を中心に行った。地方新聞の調査は、「長崎新聞」と「佐賀新聞」を終了した。市町村史は、福岡・佐賀両県の一部、社史は、福岡・長崎両県内の一部を行った。3県内の被強制連行者関係研究成果の収集の補充も行った。本年度収集資料は、約1,500点である。ようやく北九州における朝鮮人強制連行・強制労働の概略を把握できる資料が、以前から収集していた資料とも相まって、整いつつある。しかし、1次資料は、存在自体少なく、北九州の朝鮮人強制連行・強制労働を北海道ほど多面的全体的に解明できる資料が収集出来ていない。北海道強制連行朝鮮人関係資料は、収集したもの以外でまとまった企業資料が、三笠市立博物館に北海道炭鉱汽船株式会社幌内鉱業所のものがあり、これの調査・収集を同館に申し入れたが、基本的整理が終了しているにもかかわらず、資料未整理を理由に、頑なに公開を退けられ、実行できずじまいである。これは、引き続き公開を請求する。昨年中までに調査・収集した北海道関係資料の解明・整理・分析を行って来た。その結果、北海道への連行、現場到着後の労働、待遇、労務管理、労働災害、生活状態等の実態が、かなり明らかになり、これが全国的実態の普遍性であるとの見通しがついた。また終戦直後の朝鮮人・中国人の強制連行・強制労働追及の激しい闘争が展開されることになった実態も、夕張・三笠地区中心に解明でき、論文にまとめた。論文名「日本敗戦直後の北海道石狩・空知炭田の被強制連行中国人・朝鮮人の闘争」本年度史料調査と収集は、長崎・佐賀両県の市町村史、社史関係は終了し、1937年から1946年までの「福岡日日新聞」「九州日報」('42年8月合併「西日本新聞」と改題)は、1943年3月まで、福岡県内の市町村史、社史関係は、一部実行でき、九州関係企業一次史料は、相変わらす進行しなかった。収集資料の分析は、動員、連行、労働実態、企業処遇、抵抗、戦争終結前後を念頭に行っている。しかし、史料が膨大なため、進行するにつれ、より細かなテーマ設定を行うこととなっている。現在強制労働期間における賃金計算基準・支払額・労働時間との関係、朝鮮人被強制連行者の全期間の年齢構成の変遷・出身地状況、中国人被強制連行者に対する企業側の食料・被服・嗜好品・日常生活用品等の確保・支給方法・状況、終戦直後の賃金・貯金・厚生年金等の支払・供託関係に関して、ほぼ資料の整理が終わって、論文に書く段階になっている。その他連行費用、訓練形態、労務管理、災害状況、補償状況、公私傷病者治療・扶助状況、送金、貯金、家族呼び寄せ、契約延長等々様々な問題設定の下に資料整理を行っている。本年度は、論文「アジア太平洋戦争下の被強制連行朝鮮人の反日独立闘争」をまとめた。これは、官斡旋段階から朝鮮解放・独立闘争組織の指令の下に被連行者に紛れ込んで、日本国内に渡航・連行された朝鮮人を反日独立闘争に立ち上がるよう組織化して行き、終戦直後の大闘争、戦後の在日朝鮮人組織の基盤となっていった状況を分析している。昨年度中断した福岡県地方紙『西日本新聞』の1943年4月から1946年6月までの調査と、収集を行った。
力学刺激による超分子構造の制御を基軸とした革新的メカノクロミック材料の創成

私は、非破壊過程で色変化するようなメカノクロミック分子の開発を目指し、研究を行った。今年度は、様々な超分子の中でも、環状分子と軸状分子から構成される超分子であるロタキサン分子に着目した。このロタキサン分子は外力を加えると、環状分子が軸状分子上をスライドし外力を緩和することが知られており、ロタキサンが架橋したネットワークポリマーは、しなやかかつ強靭な材料への応用が期待されている。私は、外力でロタキサンの環状分子がスライドし、環状分子に保護されていた発光部位がアクセプター分子と衝突することにより、分光特性へと反映するロタキサン型メカノクロミック分子を考案し、合成を試みた。このロタキサンに対し3段階の反応でポリマー鎖を修飾することで目的のメカノクロミック分子を得た。ポリマー鎖を修飾させたメカノクロミック分子に対して超音波照射を行うと、ポリマー鎖に張力が発生することで、メカノクロミック応答を示すことが知られているが、合成したロタキサン型メカノクロミック分子に対しても超音波照射でメカノクロミック応答に対する調査を行った。その結果、超音波照射により、可逆的な溶液の色変化が観測された。これは、ポリマー鎖に生じた張力が、ロタキサンの環状分子を移動させることで、環状分子に保護されていた発光ドナー部位のピレンが曝露し、アクセプター分子と衝突することで、発光特性の変化、すなわちメカノクロミック応答性が発現したと考えられる。現在は、このメカノクロミック分子の定量的な調査を行うとともに、色変化等の改良を加えており、今後は、本メカノクロミック分子をゲル材料に組み込んだメカノクロミック材料へと展開する予定である。平成30年度の研究目的は、力学刺激に応答して構造変化をする超分子を精密に設計・合成し、力学刺激による発光特性の変化を評価することであった。まず、種々の超分子の設計・合成を行った結果。目的の化合物を得ることに成功し、また、合成したロタキサンの発光特性の変化を調査した結果、環状分子と軸分子から構成されるロタキサン超分子が、力学刺激によって可逆な発光特性の変化と考えられる現象が確認された。また、この研究の過程で、熱で色変化するサーモクロミック分子の発見にも繋がり、期待以上の研究の進展があったと言える。今後の研究方針としては、発現したロタキサンのメカノクロミック特性の詳細な調査を行う予定である。定量的な超音波照射発光スペクトル測定を行うことで、メカノクロミック特性がどれほど発現するのか調査し、現在は青紫色からわずかに白みがかる程度であるが、アクセプター分子の変更により、大きな色変化をする系を創出することを試みる予定である。また、本メカノクロミック分子をゲル材料に組み込んだメカノクロミック材料へと展開する予定である。更に、研究の過程で、熱で色変化するサーモクロミック分子の発見があったので、定量的な調査を行い、ロタキサンを用いた熱センサへの研究を展開する予定である。

定量的な超音波照射発光スペクトル測定を行うことで、メカノクロミック特性がどれほど発現するのか調査し、現在は青紫色からわずかに白みがかる程度であるが、アクセプター分子の変更により、大きな色変化をする系を創出することを試みる予定である。また、本メカノクロミック分子をゲル材料に組み込んだメカノクロミック材料へと展開する予定である。更に、研究の過程で、熱で色変化するサーモクロミック分子の発見があったので、定量的な調査を行い、ロタキサンを用いた熱センサへの研究を展開する予定である。
IFN-γシグナル伝達異常症で認める破骨細胞機能促進の分子病態解析

食細胞機能異常症であるIFN-γR1およびSTAT1欠損症は、メンデル遺伝型マイコバクテリア易感染症(MSMD)に分類され、細胞内寄生菌に易感染性を示す原発性免疫不全症である。多発性骨髄炎とそれに伴う骨融解の合併は、MSMDの臨床的特徴の一つである。骨髄炎病巣に、TRAP陽性の多核巨細胞を認めたため、骨融解像は破骨細胞の過形成によることが示唆された。破骨細胞は、骨吸収を行う多核の組織マクロファージで、骨髄球系/単球系細胞の分化・融合で産生される。IFN-γは破骨細胞形成の強力な抑制因子であるが、ヒトにおける抑制の分子機序は不明である。メンデル遺伝型マイコバクテリア易感染症(Mendelian susceptibility to mycobacterial diseases; MSMD)は、BCG,非結核性抗酸菌,結核菌,サルモネラなどの細胞内寄生菌に対して易感染性を示す原発性免疫不全症である。MSMDはINF-γR1, INF-γR2, IL-12p40およびIL-12Rβ1, STAT1などのIFN-γ, IL-12産生とそのシグナル伝達に関与する分子の先天異常であり、種々の遺伝形式が報告されている。IFN-γのシグナル伝達異常は主として単球/マクロファージ系:食細胞で認められる。多発性骨髄炎の合併はMSMDの約80%でみとめられる臨床的特徴のひとつであり、当科で経験した症例もすべて骨髄炎とそれに伴った骨融解像が認められた。破骨細胞は骨リモデリングにおいて骨吸収を行う多核の組織マクロファージであり、骨髄球系/単球系細胞の分化・融合で産生される。IFN-γは破骨細胞形成の強力な抑制因子として知られているが、ヒトにおいて抑制の分子機序は明らかにされていない。MSMD患者に認められる骨融解の機序としてIFN-γシグナル伝達が関与している可能性が考えられる。これまでの検討から、患者の骨髄炎病巣から本来骨髄内に局在しない破骨細胞が存在することを確認している。さらに骨髄単核球を用いたin vitroの検討で、IFN-γシグナル伝達異常症では、IFN-γによる破骨細胞形成の抑制障害をみとめ、破骨細胞の機能が亢進していることを明らかにしている。本研究では、IFN-γシグナルによる破骨細胞形成・機能の抑制分子機構を明らかにする。また人工ヌクレアーゼを用いたIFNGR1, STAT1, IL12RB1遺伝子の完全欠損型iPS細胞の作製が現在進行中であり、当初の計画より遅れている。多発性骨髄炎の合併はMSMDの80%でみとめられる臨床的特徴の一つで、われわれが経験した症例も全て骨髄炎とそれに伴った骨融解像を認めていた。骨髄炎病巣において破骨細胞特異的マーカーであるTRAP陽性の多核巨細胞を認めたため、骨融解像は破骨細胞の過形成によることが示唆された。IFN-γは破骨細胞形成の強力な抑制因子であるが、ヒトにおいて抑制の分子機序は明らかにされていない。本研究では、IFN-γシグナル伝達障害に伴う破骨細胞形成の抑制障害が多発性骨髄炎を引き起こすという仮説のもと、患者由来iPS細胞,骨髄細胞を用いた破骨細胞への分化誘導実験を行い、IFN-γシグナル伝達が骨リモデリングに及ぼす影響とその分子基盤を検討した。本研究を遂行するにあたり、材料となる変異/完全欠損型iPS細胞の確保ができていない。研究協力者等に相談しながら早い時期に目的のiPS細胞を樹立したいと考える。正常iPS細胞を用いた破骨細胞への分化誘導およびIFN-γによる破骨細胞分化抑制の実験系は確立しつつあるので、変異/完全欠損型iPS細胞が出来次第、IFN-γによる破骨細胞形成抑制の分子基盤を解明したい。STAT1遺伝子変異の病的意義を高度に予測するツール免疫不全
Robinson-Schensted対応の代数的・表現論的側面の研究

Robinson-Schensted対応との関係をより精密に見るには,上で構成した半単純環の列のdeformationを考察する必要がある.Robinson-Schensted対応との関係をより精密に見るには,上で構成した半単純環の列のdeformationを考察する必要がある.
限外ろ過における生物代謝産物の生成特性と膜面付着層の形成機構に関する研究

本研究において,生物代謝産物(SMP)の蓄積特性を調べるとともに,膜面付着層の形成機構及び膜透過流束の変化について検討を行った。得られた結果が以下のように要約される。1.SMPの蓄積及び膜分離システムに与える影響微生物分解過程で生成された高分子SMPは運転時間の経過とともに,反応槽内に蓄積することが確認された。蓄積成分は,主に400万より大きい分子量の有機物である。この高分子成分は,微生物代謝及び膜透過性能の主な影響因子として,反応槽内微生物活性度と膜透過流束を大きく影響することが分かった。2.膜面付着層性状の時間的変化膜透過流束の減少と対応になって,ろ過抵抗及び膜面付着物量は時間的に増加することが判明した。また,付着物TOC成分の粒径分布を調べたところ,分離対象液中の溶解性成分と固形性成分は,各ろ過段階において互いに優先的に膜面に付着することが分かった。膜面付着層形成機構の解明膜面にSMPと生物菌体の付着及び付着層表面自由エネルギーに関する解析により,膜面付着層の形成が次のような三段階と推定される。(1)SMPのような溶解性成分の初期付着により膜表面自由エネルギーが低下し,菌体は付着しやすい膜面が形成される。(2)SMPの存在で界面自由エネルギーが低いレベルに保たれ,菌体が迅速に膜面に付着しろ過抵抗は時間とともに増加する。(3)膜面の付着菌体が増殖し,ECPなど細胞外物質を分泌した結果,ゲル層抵抗は大きくなる。4.膜透過流束の変化に関する数学的解析及び膜分離バイオリアクターの設計・操作条件の体系化濃度分極モデルとろ過抵抗モデルに基づき,膜透過流束の時間的変化及び操作条件による変化をモデル化した。各影響因子及びパラメーターを整理し,生物反応系と膜分離工程の最適化を行い膜分離バイオリアクターの設計・操作の体系を構築した。
花序のメリステムをエピジェネティックに抑制するTFL2遺伝子の解析

TFL2遺伝子のクローニングにより、TFL2はアラビドプシスゲノム上では唯一のHeterochromatin Protein1 (HP1)のホモログであることが分かった。TFL2が植物細胞内でHP1として機能しているとすれば、tfl2突然変異体が多面的な表現型を示すこととも整合性がある。それを確かめるため、野生型とtfl2突然変異体との間でヘテロクロマチン領域とユークロマチン領域の遺伝子発現に差があるか否かを調べた。ヘテロクロマチン領域にある遺伝子や、トランスポゾンの発現をみたが、tfl2突然変異体で発現の上昇するものはみられなかった。さらにマイクロアレイによるグローバルな解析を行ったが、染色体のレベルでtfl2突然変異の影響を受けて発現が上昇する領域はみられなかった。また、植物細胞内におけるTFL2タンパク質の局在を調べたところ、TFL2は核内にドット状に局在するが、ヘテロクロマチン領域とは共局在しないことが明らかになった。すなわち網羅的な遺伝子発現解析と細胞生物学的な観察の両点から、TFL2は植物のヘテロクロマチン形成には関与していないということが結論づけられた。HP1がヘテロクロマチン上で機能する場合、多くのタンパク質と複合体を形成することが知られている。そこでTFL2と複合体を形成する植物タンパク質を見つけるために、酵母2-ハイブリッド法によるスクリーニングを行った。相互作用するいくつかのタンパク質が見つかったが、その中にHP1と複合体を作る既知のタンパク質のホモログは存在しなかった。核タンパク質であることなど、いくつかの条件を満たす5種類のタンパク質に着目し、さらに検討を行った。しかし、それらをコードする遺伝子のノックアウトラインの表現型は、いずれもtfl2突然変異体との関連がみられなかった。FTは長日刺激を感受したCOにより新たなタンパク質合成無しに転写活性化される。FT発現のCOによる活性化とTFL2による抑制とが同じ細胞で起きるのかどうかを明らかにするため、まずこれらの遺伝子の発現領域をGUSレポーター遺伝子を用いて明らかにした。その結果どの遺伝子も葉の維管束篩部で発現がみられた。co、tfl2、co ; tfl2の各突然変異体を用いた解析の結果、TFL2はFTのCC依存的、非依存的発現の両方を抑制していること、FTの組織特異的発現には影響していないことが分かった。一方35S::CO植物ではFTも構成的に発現するが、その発現量はtfl2突然変異体で上昇する。以上のことから、TFL2はFTの発現を時間的、空間的に制御しているというより、転写因子による活性化の度合いを低下させことにより発現抑制を行っていると考えられる。TFL2による遺伝子発現抑制のメカニズムは、花のホメオティック遺伝子AP3を用いた研究においてもターゲット遺伝子をSilentまたはactiveな状態にすることで調節するのではなく、転写活性化因子による遺伝子発現のレベルを競合的に低下させることが支持された。マイクロアレイを用いた解析により、tfl2突然変異体では、ヘテロクロマチン領域の遺伝子、トランスポゾンの発現には変化がみられなかった。また、植物細胞内におけるTFL2タンパク質の局在を調べたところ、TFL2は核内にドット状に局在するが、ヘテロクロマチン領域とは重ならないことが明らかになった。植物にはHP1ホモログはTFL2しかないと考えられるので、動物のHP1に相当する機能、すなわちヘテロクロマチンの形成と維持にどの様なタンパク質が関わっているのかが今後の検討課題である。
変革型エントリー・マネジメントの探求

本研究では、ニートやフリーター層を構成する若者の就職の可能性に焦点をあて、その影響要因の検討を行った。また、新卒者たちの就業先選定基準を探ることで、新卒採用のあり方について考察することを目的とする。その結果、(1)ニート・フリーター層の若者は就職に対する意識は高く、モティベーションの強度と回避的愛着スタイルが就職可能性を左右することが明らかになった。(2)学生は、知名度の高い企業には入りたいが、内定をもらう自信がないという自己の弱みを庇うための淡い期待として仕事の面白い企業には内定がとれるのではと、一種の防衛反応を行っているということが示された。研究の初年度でもある平成20年度は、文献研究においてリーダーシップ、組織文化、キャリアや人材配置マネジメントに関する理解を深める活動を行なった。具体的には、若年正規労働め近年の動向や就業意識について、および、組織文化が企業業績に与える影響とそれぞれの関連性について、文献を中心に幅広く資料収集を行った。また、組織文化と企業業績および社会化戦術との関連性については上場企業に対象としてパイロット調査的な位置づけの定量調査を行った。さらに、雇用の多様化と絡んで社会的にも問題となっている若年者の就職先企業選びについても定量調査を行った。文献サーベイを中心とする資料収集やパイロット調査結果に基づいた初年度の具体的な研究成果としては、まず、組織文化と企業業績を定量調査の結果を分析して論文を共同で執筆して学会発表を行った。また、若年者の就職先企業選びの際め意思決定め問題を扱った定量調査の分析結果の論文も共同で執筆し、学会発表を行なった。さらに、社会化戦術についても、定量調査したものに基づいた論文を作成して学会発表を行った。その他、今後2年間のあいだに実施を予定している聞き取り調査やアンケート調査の準備段階として、定量調査に協力してくれた企業に対して人的ネットワークの拡充のためにフィードバックを行うために分析結果をもとにした報告書の作成にも力を注いだ。さらに、本調査に向けたアンケートの修正や展望論文執筆に向けての準備を行うた。研究の2年度目でもある平成21年度は、初年度にひきつづいて文献研究をすすめるとともに、これまでに蓄積された成果を学会で発表した。また、実験的アンケート調査を行い分析結果に基づいた論文を作成するなどの活動を行った。具体的には、まず、多様化する雇用形態の理解を進めるために前年度に行った企業文化と社会化戦術および企業積に関する調査の論文執筆に向けた分析を行った。若年者の組織への定着や人材マネジメントを効果的に行うための重要な手法としてキャリア・カウンセリングに注目して、キャリアカウンセリングの特徴と課題についての論文の作成を行った。新規学卒予定者に対して行われる敵性検査に関しての研究プロジェクトに参加し文献研究および他の研究者との交流を通じて検討が行われた。今後、成果とすべく学会発表や論文執筆を行っていく予定である。前年度の若年者の主に職先企業選びのパイロット調査の結果をふまえ要因等を修正した後に大学生を対象とし大学生が就職先企業を選ぶ際に重視する要因を明らかとするために定量調査を共同研究者とともに実施した。その分析結果を共同研究者とともに学会で発表を行った。リーダー・メンバー交換関係(LMX)と自尊感情が、交互作用を通じて職務行動および態度に与える影響に関しての定量調査のデータの分析および学会発表を共同研究者とともに行った。これらの研究結果をふまえ、最終年度につなげるための理論的フレームワークの整備および本調査に向けての要因の選定を行ってきた。研究の最終年度となった平成22年度は、職揚のエントリー・マネジメントを効果的に行うための指針となるべく研究成果をまとめ、学会等において研究成果の発表を行った。第1には、上場企業277社と、学生253名から得られたデータの因子構造を比較した結果、企業が重視している価値観と学生が重視するそれとは、(1)両者の見ている次元自体が異なりうること、(2)類似の価値観であっても、そのニュアンスは必ずしも一致しているわけではないことなどが見出された第2には企業のリクルーティング戦略に対して示唆を与える。学生は企業が期待するほど自社の長所に注目せず、逆に企業の短所を予想以上に気にすると思われる。つまり、企業属性についてネガティブな部分とポジティブな部分を注意深く比較検討して志望企業を選定していくというような合理的な思考作業がなされず、企業属性にネガティブな要素があると、それだけで、第一印象としての初期企業魅力を損ね、就職先候補から外されてしまう可能性が示唆された。第3には、学生は、企業を選ぶ際には社風適合と同様に給与水準は重要な要素であると考えている。しかし、内定取得の可能性になると給与水準の重要度を低くする結果となった。つまり、社風適合と給与水準は重要な要素ではあるのだが、内定を取るためには給与水準を低くしなければという複雑な意思決定プロセスがあることが見出された。

第4に、組織での早期離職を防ぐためには、上司および同僚との対人関係をうまく築いて、自分と他者との間に、信頼感がある愛着関係を形成することは大切なことである。そのためには、互いの信頼感を高めることで、不安や心配があった際に1人で抱え込まずに頼ることができるとこの組織にいたいようになる。組織において若者の早期離職を防ぐためには、愛着関係を構築する仕組み作りが必要であることが示唆された。
昆虫類核ゲノムに転移した細菌由来遺伝子群の探索とその進化的役割

種の障壁を越えた水平転移による新規遺伝子の獲得は、遺伝情報の進化において重要な役割を担う。昆虫類の全ゲノムの塩基配列情報から、水平転移により細菌から獲得した遺伝子を同定し、昆虫がこれらの転移遺伝子群をどのように獲得したか。そして、それらの転移遺伝子が、どのような制約を受けて進化しているかを解明することを目指して研究を行った。細菌由来の転移遺伝子を持つ可能性が高いと考えられる、必須共生生物を内部共生させている生物種やその近縁種を対象として、水平転移遺伝子の検索を進めた。合計9種について解析を行い、数の違いはあれ、いずれの昆虫種からも、細菌由来の転移遺伝子の候補となるゲノム領域の同定に成功した。本年度は、解析用のシステムの構築を行った。PC上にゲノムが決定された昆虫7種の全タンパク質からなるデータベースと細菌12種の全タンパク質からなるデータベースを構築した。これらに対して、得られた昆虫ゲノムデータを問い合わせ配列として、Blastによる相同性検索が効率的にできるシステムを構築した。課題は問い合わせ配列をどのようなものにするかである。現在は2つの方法を採用している。1つは、ゲノムの塩基配列を1000塩基ずつ取り出して問い合わせ配列にしたものとである。500塩基を重なるようにして、すべてのゲノムDNAを網羅している。もう一方は、180塩基以上のORFを問い合わせ配列にしたものである。読み枠が存在すれば、検出力は高い。このようにして構築した各問い合わせ配列について、2つのデータベースに対して相同性検索をかけ、細菌の配列に対してより高いスコアを示し、統計的にも有意な相同性があったものを候補遺伝子とした。この第一候補が得られたゲノムの配列を検討し、Contigの断片がすべて特定の細菌由来である場合は、共生細菌ゲノムあるいは混入ゲノムの可能性が高いので、この段階で、そのContig上の候補遺伝子は候補から外した。残ったものについて、NCBIのnrデータベースに対して相同性検索を行い、やはり最も相同性が高い配列が細菌であるもののみを候補遺伝子として残した。これらの一連の作業の自動化がおおよそ完成した。また、ある昆虫のゲノムデータを使って試した結果、構築したシステムは問題なく稼働した。今後の課題は、混入ゲノムであるかどうかの判別を、実験的に行う前にゲノム決定を行ったリードから自動的に探索することである。次世代型シークエンサから得られたリードを用いて、このような判定を行うアルゴリズムを検討中である。本年度は、昨年度作成したデータベース及び解析用のシステムを用いて、実際のゲノム配列データを用いた解析にとりかかった。ゲノム配列データについては、目処をつけていたデータは得られていないため、GenBankで公開されている昆虫のゲノムプロジェクトデータを用いることとして、その詳細の検討を行った。170あまりの昆虫についてアセンブル済みのゲノム配列データが存在する。まずは、共生細菌の存在がよく知られているカメムシなどを含む同翅目昆虫に着目し、そのゲノム配列データを取得した。取得配列データ中には、不完全にしかゲノム配列決定できていないものもあるので、そのような生物種のデータを除き、水平転移遺伝子の探索を試みている。実験の段階で混入した(コンタミ)細菌ゲノムの排除を行うために、同一scaffold内で、昆虫の祖先由来の遺伝子と、細菌由来の遺伝子が混在している場合のみ、昆虫への水平転移が起こったと仮定して、その後の解析を進めた。混入した細菌ゲノムは、細菌遺伝子だけのscaffoldを作ることがわかっている。現時点の解析ではそのような塩基配列断片が多数見つかるデータもあるので、この基準でまずは選別を行った。選別から漏れた中にも水平移動した転移遺伝子があるかもしれないが、その検出は困難であるので、より明確に水平転移した事がわかるものに焦点を絞っている。得られた候補遺伝子について、再度相同検索を行い、既知の配列データ全体から、その由来を検討し、それでも候補として残っているものについて、類似の配列とアライメントを行い、分子系統解析も行っている。また、候補となったものの実験的検証の計画も進めている。また、マツノマダラカミキリにおいて、既知の水平転移遺伝子について詳細な研究を行った。昨年度に引き続き、GenBankで公開されている昆虫のゲノムプロジェクトデータを用い水平転移遺伝子の探索を試みた。これらの水平転移遺伝子の中でも、その由来が共生細菌となるものに注目している。そこで、共生細菌を保持する種、あるいは比較的近縁種に共生細菌を保持するものに着目して、解析を進めた。DNAなどが手に入る可能性があるものの中から、現時点では、ハエの仲間から1種、カイガラムシの仲間から1種、ウンカの仲間から2種、キジラミの仲間から1種、カメムシの仲間から4種を重点的に調べている。候補遺伝子は得られつつあるが、その同定までには至っていない。問題点は、相同検索だけでは多数の候補が選択されてしまう点にある。長さの短いDNA断片や細菌ゲノムDNA由来の断片などの、コンタミ由来の塩基配列を除く仕組みを導入した。これによって検出候補がより妥当なものになった。今後は、このデータを元に、より網羅的な相同性検索や系統解析を行うことにより、水平転移遺伝子の同定とその進化について解析を進めていく。また、先に示したように、共生細菌との関係が重要であり、ゲノムデータ中には共生細菌ゲノムが混入する場合もある。その場合はどのような結果が得られるかを、アブラムシゲノムで一部解析した。それに伴い、アブラムシの共生細菌のゲノム解析も行っており、アブラムシのある共生細菌ゲノムデータについて、その近縁な昆虫寄生性細菌との比較解析を行った。

種の障壁を越えた水平転移による新規遺伝子の獲得は、遺伝情報の進化において重要な役割を担う。昆虫類の全ゲノムの塩基配列情報から、水平転移により細菌から獲得した遺伝子を同定し、昆虫がこれらの転移遺伝子群をどのように獲得したか。そして、それらの転移遺伝子が、どのような制約を受けて進化しているかを解明することを目指して研究を行った。細菌由来の転移遺伝子を持つ可能性が高いと考えられる、必須共生生物を内部共生させている生物種やその近縁種を対象として、水平転移遺伝子の検索を進めた。合計9種について解析を行い、数の違いはあれ、いずれの昆虫種からも、細菌由来の転移遺伝子の候補となるゲノム領域の同定に成功した。混入ゲノムの選別という昨年度からの継続の課題は、解決に向かっている。目処をつけていたゲノム配列データが得られなかった代わりに、データベース中の目的にあったデータを用いて解析を行っている。実験による検証まで修了したものがない点が留意すべき点かもしれないが、これは候補が得られていないだけであり、他の作業は概ね順調である。分子進化学予定通り推進していく。実験による検証を進める点が途上である。システムの構築は概ね順調である。混入ゲノムとの区別の自動化を早期に行う必要がある。目処をつけていたゲノム配列データが得られていないので、別のデータで解析を行うことにした。実験による検証を進める部分の進捗が遅れているため。予定通り推進していく。また、混入ゲノムとの区別の自動化も推進する。次年度に推進する。水平転移と予想されるDNA塩基配列断片について、インバースPCRやサザンDNAブロットなどを用いて、実験的に確認する。
環オホーツク海域における化学的変質過程を含めた鉄移送量の定量的評価

本研究で行ったオホーツク海および親潮域・西部北太平洋亜寒帯域における観測の結果,オホーツク海の北西部大陸棚を起源とする鉄が,海氷生成によって駆動される中層水循環によって,北太平洋外洋域の広範囲へ移送されていることが示された。このプロセスで移送される鉄の定量的な評価を行うと、親潮域中層では3.1×10^56.3×10^5μmol Fe/m^2/yrの鉄分が運ばれ、そのうち28.6μmolFe/m^2/yrが中層から表面に供給されていると見積もられた。この中層循環によって移送される鉄が,西部北太平洋亜寒帯域や親潮域の植物プランクトンの増殖と生物地球化学的物質循環に大きく寄与していることが明らかになった。19年度夏季にロシア研究船を用いた研究航海を西部オホーツク海で実施した。この航海では,海水中の鉄分を形態別に測定することで現場ろ過粒子採取装置を用いた粒子態鉄の存在量の把握、中空糸フィルターを用いたコロイド状鉄存在量の把握を行った。これらの航海で得られたデータの解析の結果、西部オホーツク海には鉄を移送する2つのプロセスがあることが明らかとなった。1つは,大陸棚起源の鉄分がオホーツク海中層水によって移送され、千島海峡で広い深度層に分配された後、西部北太平洋に送り出されているプロセスであり,このプロセスで移送される鉄を定量的に把握した。また,主に移送される形態としては粒子態鉄であり,大陸棚上の有機物と密接に結びついたものであると考えられた。2つ目は,アムール川の淡水の影響とともに表面を拡散して移送される鉄分であり,このプロセスで移送される鉄も定量的に把握した。移送される主な形態は溶存態であり,コロイド粒子も多く含んでいる事が明らかとなった。中層循環で移送される鉄は,表層を伝って移送される鉄の2オーダー多い量であり,より遠方まで移送されることが明らかとなった。その理由としては,除去されにくい懸濁粒子にとりこまれ,中層を移送されることによって表層の生物過程の影響を受け除去されないことが考えられた。また,粒子態から溶存態に変質する過程を確認するための室内実験用のサンプルを15測点以上で採取する事に成功した。さらに船上培養実験の結果,表層を移送される鉄や,中層に存在する鉄は植物プランクトンの増殖に利用可能な形態であることを確認した。本研究は、オホーツク海から親潮域や西部北太平洋亜寒帯域へ移送される鉄分に着目し、供給・移送過程における存在状態とその変質および各存在状態の海水中での挙動を踏まえて鉄の移送量を定量的に評価する事を目的とする。平成20年度は、西部北太平洋とオホーツク海の物質移送におけるつながりを明らかにするために、8月-9月にかけて観測研究を実施した。北太平洋中層水(NPIW)に、どれだけオホーツク海から鉄分が流出しているかを明らかにするために、夏季の西部北太平洋亜寒帯域で東経155度線に沿った断面観測を実施した。その結果、NPIWの指標となる塩分極小層に沿って北緯30度付近まで高鉄濃度水塊がみられ、オホーツク海中層水に含まれる鉄分が西部北太平洋の広範囲に運ばれていることを定量的に明らかにした。また、中層循環による鉄の移送プロセスは,東部北太半洋亜寒帯域に比べて十分に高いが硝酸塩を枯渇するには至らない,西部北太平洋亜寒帯域の溶存鉄:硝酸塩比の値や,約3倍の硝酸塩を消費させ親潮域の溶存鉄硝酸塩比の値を説明する範囲にあり,特に千島海峡付近で起こる混合過程は,親潮域や西部北太平洋亜寒帯域の栄養塩消費量を決定する重要なプロセスである可能性を示した。また、大気エアロゾルによって供給される鉄の溶解率を明らかにし、大気からあるいは中層循環で親潮域表層に供給される鉄フラックスをそれぞれ見積もり定量的に比較した結果、年間を平均すると両供給源ともほぼ同等のフラックスである結果が得られた。本研究は、オホーツク海から親潮域や西部北太平洋亜寒帯域へ移送される鉄分に着目し、供給・移送過程における存在状態とその変質および各存在状態の海水中での挙動を踏まえて鉄の移送量を定量的に評価する事を目的としている。平成21年度は、中層水によって移送される主要な画分である粒子態鉄の生物利用能を確認するために、8月-9月にかけて北太平洋亜寒帯域において現場実験を実施した。その結果、大陸棚起源の粒子態鉄は生物利用能を有すること、外洋においても粒子態鉄自体は生物利用能を保持していることが確認された。しかし、粒子態鉄濃度には空間的に大きな違いがあった。

各海域の濃度レベルと植物プランクトンの要求量から検討すると、大陸棚付近とオホーツク海内部では、粒子態鉄が植物プランクトンの増殖を十分に支えるだけの鉄分を有しているが、北太平洋亜寒帯外洋域では、粒子態鉄の濃度は植物プランクトンの増殖を支えるには十分でないことが分かった。この結果は、オホーツク海大陸棚から西部北太平洋亜寒帯域にかけて、大陸棚起源の鉄分が輸送される際に、粒子態鉄の生物生産活動への寄与率が空間的に変化していることを示唆する結果である。オホーツク北西部大陸棚から中層水を介して北太平洋亜寒帯親潮海域に供給される鉄の定量的な評価を行うと、親潮域中層では3.1×10^56.3×10^5μmol Fe/m^2/yrの鉄分が運ばれ、そのうち28.6μmol Fe/m^2/yrが中層から表面に供給されていると見積もられた。
マルチモード光導波路の導波モード操作による微粒子の運動制御に関する研究

マルチチャネルのガラス光導波路をカリウムイオン交換法により制作し,これを用いて微粒子の駆動実験を行った光導波路上に,純水中に分散させた直径4μmのポリスチレン球を滴下し,導波路に波長1047nmのNd:YLFレーザーをエンドファイヤー法を用いてカップリングさせた.微粒子の動きは,導波路上方から顕微鏡光学系で観察した.実験では,10μmの幅を持つ光導波路に0次モードから3次モードまでいろいろな導波モードを励起させ,導波モードと微粒子の振る舞いとの依存性を調べた.その結果,どの導波モードを励起した場合も,微粒子は導波路に沿って駆動された.しかし駆動される微粒子の移動速度は,導波モードによって異なり,0次モードを励起した場合が最もスピードが速かった.また0次モードを励起した場合は,導波路の中心付近の微粒子のみが駆動されたのに対し,高次モードを励起した場合は,導波路の両端付近の微粒子も駆動されることを確認した.さらに,駆動される微粒子は,導波路上に1つだけ孤立した微粒子よりも,幾つかの微粒子が導波路に沿ってつながった状態で存在する時の方がより速いスピードで駆動できるという結果を得た.また,光源を波長514.5nmのAr+レーザーにすると,導波路上の微粒子は,導波路上から弾きだされてしまうという実験結果も得られている.今後これらのメカニズムについて,実験ならびに理論の両面から解析する予定である.マルチチャネルのガラス光導波路をカリウムイオン交換法により制作し,これを用いて微粒子の駆動実験を行った光導波路上に,純水中に分散させた直径4μmのポリスチレン球を滴下し,導波路に波長1047nmのNd:YLFレーザーをエンドファイヤー法を用いてカップリングさせた.微粒子の動きは,導波路上方から顕微鏡光学系で観察した.実験では,10μmの幅を持つ光導波路に0次モードから3次モードまでいろいろな導波モードを励起させ,導波モードと微粒子の振る舞いとの依存性を調べた.その結果,どの導波モードを励起した場合も,微粒子は導波路に沿って駆動された.しかし駆動される微粒子の移動速度は,導波モードによって異なり,0次モードを励起した場合が最もスピードが速かった.また0次モードを励起した場合は,導波路の中心付近の微粒子のみが駆動されたのに対し,高次モードを励起した場合は,導波路の両端付近の微粒子も駆動されることを確認した.さらに,駆動される微粒子は,導波路上に1つだけ孤立した微粒子よりも,幾つかの微粒子が導波路に沿ってつながった状態で存在する時の方がより速いスピードで駆動できるという結果を得た.また,光源を波長514.5nmのAr+レーザーにすると,導波路上の微粒子は,導波路上から弾きだされてしまうという実験結果も得られている.今後これらのメカニズムについて,実験ならびに理論の両面から解析する予定である.
世界精神保健日本追跡調査：地域住民における精神疾患の10年間のコホート研究

世界的にも地域住民における精神疾患の前向きコホート研究は少ない。本研究では、約10年前に実施された世界精神保健日本調査の回答者約1,859名に対して追跡調査を実施し、前向きの精神保健疫学研究を行う。訓練を受けた調査員が長崎市、岡山市、玉野市の対象者合計1,465名に調査を依頼し、581名に面接調査を実施し、475名からゲノム調査のための唾液採取を行った。1.研究計画のレビュー:米国NCS-2の主任研究者Kessler教授とその研究チームを米国に訪問し、研究計画について専門的視点からレビューを受け、研究計画を改善した。2.対象者追跡・死亡確認の方法の検討:60%の追跡率を確保するために効果的な追跡の方法を確立するため、死亡、死因確認の方法についても準備を進めた。3.追跡調査用面接法の開発と予備調査による改善:米国のNCS-2調査から追跡調査における技術提供を受け、WHO-CIDI3.0版をもとに、追跡調査用に面接法をカスタマイズした。作成された面接法を使用して20名程度の地域住民ボランティアに面接調査を実施し、問題点を改善した。4.予備調査による面接の質の確認とトレーニングの改善:住民から予備調査対象者20名を無作為に抽出し、調査員による面接を実施した。面接の様子を録音しこれを公式トレーナーが確認することで、調査会社の調査員によるWHO-CIDIが一定水準以上の質で実施されたか確認した。平成26年度は岡山市の回答者(925名)を対象として調査を実施する予定であったが、倫理審査でも問題点が指摘され、当該年度における岡山市調査を断念した。長崎市(208名)、横浜市磯子区(377名)を対象とした調査を優先することとし、調査会社の調査員30名に対して、公式トレーナーが調査員トレーニングを2日間実施した。この調査員により予備調査を実施し、面接法および唾液採取法が円滑に進むことを確認した。唾液チューブを購入し、平成27年度の長崎市、横浜市の調査準備を整えた。1平成27年7月に、米国ハーバード大学で開催された世界精神保健調査会議に出席し、研究成果を報告するとともに、研究方法論の改善、解析計画について助言を得た。2平成27年度は、玉野市(349名)、長崎市(208名)、横浜市磯子区(377名)を対象として調査を実施した。調査準備とトレーニング:長崎市を担当する調査員10名に対して調査のトレーニングを2日間、福岡市で実施した。調査員にはWHO-CIDIの使用方法の他、唾液採取の依頼方法、採取方法についても訓練した。実査:(1)玉野市において、調査会社から研究参加の依頼状を郵送し調査員が住所地を訪問し、まだ居住しているか、転居、死亡、入所したかを確認した。対象者に接触、同意を得られた場合には、平均1.5時間の面接調査を実施した。転居、入所した場合には、可能な限り新住所を訪問し、調査への協力を依頼した。唾液提供について同意の得られた者には、唾液を採取してもらった。採取した唾液は東京大学に集められ、保管した。(2)長崎市において、調査会社から研究参加の依頼状を郵送し調査員が住所地を訪問し、まだ居住しているか、転居、死亡、入所したかを確認した。玉野市の面接調査の完了数は162件であり、唾液採取者は121件であった。長崎市調査では、面接調査の完了数は93件、唾液採取者は88件であった。(3)横浜市磯子区の調査については前回調査資料が四散するなどし、最終的に倫理委員会に研究の申請を行うことができなかったため、調査を中止した。横浜市磯子区の調査については前回調査資料が四散するなどし、また研究担当の協力者が所属機関を異動した関係もあり、最終的に倫理委員会に研究の申請を行うことができなかったため、調査を中止した。1平成8年7月に、米国ハーバード大学で開催された世界精神保健調査会議に出席し、研究成果を報告するとともに、解析計画について助言を得た。2.平成28年度は岡山市の回答者(925名)を対象として調査を実施した。岡山市調査用の調査プログラムおよびセットを作成した。岡山市を担当する調査会社の調査員15名に対して、公式トレーナーが調査員トレーニングを2日間実施した。調査会社から研究参加の依頼状を郵送し調査への参加を依頼した。調査員は対象者の住所地を訪問し、対象者の居住状況(継続居住、転居、死亡、入所など)を家族、近隣からの情報を含めて確認した。対象者の居住地に5回まで訪問し接触を試みた。対象者に接触できた場合には、調査について説明を行い同意を得た上で、平均1.5時間のWHO-CIDIによる面接調査を実施した。転居、入所していた場合には、可能な限り新住所を訪問し、調査への協力を依頼した。病院、施設に入所した場合でも、面接可能な状態であれば入所先で調査への協力を依頼する。調査中に死亡との情報が入手できた場合には死亡・死因の確認を行っった。最終的に322名に調査を実施した。

3.唾液採取:調査終了後に、調査員はゲノム情報の取得のための唾液の採取について依頼した。唾液の提供について同意の得られた者には、唾液を採取した。採取した唾液は東京大学に集められ、保管された。唾液から遺伝子サンプルを採取し遺伝子多型の測定を行った。4.収集したデータを結合し、以下を解析した。(1)精神疾患の罹患率と罹患パターンの年次推移(2)精神疾患の危険因子(3)精神疾患と精神疾患との関連(4)精神疾患と死亡・障害との関連(5)精神疾患の社会的影響。遺伝子多型の影響評価は今後行う予定である。世界的にも地域住民における精神疾患の前向きコホート研究は少ない。本研究では、約10年前に実施された世界精神保健日本調査の回答者約1,859名に対して追跡調査を実施し、前向きの精神保健疫学研究を行う。訓練を受けた調査員が長崎市、岡山市、玉野市の対象者合計1,465名に調査を依頼し、581名に面接調査を実施し、475名からゲノム調査のための唾液採取を行った。平成26年度は岡山市の回答者(925名)を対象として調査を実施する予定であったが、倫理審査でも問題点が指摘され、当該年度における岡山市調査を断念した。横浜市磯子区の調査を中止したが、他地域で十分なサンプル数を得ることで当初の研究目的を達成することができるように回収率の向上を図った。28年度が最終年度であるため、記入しない。公衆衛生学長崎市(208名)、横浜市磯子区(377名)を対象とした調査を優先することとし、できるだけ回答率を高くして最終サンプル500名を達成する計画である。調査方法論の検討は順調に進んでおり、実査の準備ができている。倫理審査については申請が遅れている。平成26年度に、急ぎ倫理審査を進め、調査を予定どおり実施できるようにする。