hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロポーラスカーボンモノリスの創製と階層構造制御法の開発

多孔性カーボンゲルは,炭酸ナトリウムなどを触媒として,レゾルシノール(R)とホルムアルデヒド(F)からゾル-ゲル重合,乾燥,炭素化によって作製される。本研究は,ゾル-ゲル重合過程で超音波を照射することにより,レゾルシノールとホルムアルデヒドから有機ゲルを合成し,凍結(マイクロ波)乾燥,炭化によって,テンプレートを使用せずにスポンジ状の「共連続構造」のマクロポーラスカーボンモノリス(連続したマクロ流路を持つカーボン成型体)を製造する新しい方法を開発し,カーボン中のマクロ構造とナノ構造の階層制御(独立制御)法を開発することを目的とするものであり,得られた主な成果は次のとおりである。1.ゾル-ゲル重合過程でレゾルシノール-ホルムアルデヒド(RF)水溶液に超音波を照射すれば,ゲル化時間が劇的に短縮し,触媒濃度が高い場合でもメソ細孔特性に優れたカーボンゲルモノリスを作製できることを初めて提示した。2.ゾル-ゲル重合条件と超音波照射の組み合わせによって,テンプレートを使用することなく,スポンジ状の3次元共連続構造のマクロ細孔性カーボンモノリス(連続したマクロ流路を持つカーボン成型体)の作製に成功した。本カーボンモノリスはHPLC用カラム充填剤としての利用が期待できる。3.超臨界乾燥や凍結乾燥がカーボンゲルの作製にこれまで用いられてきたが,ゾル-ゲル重合過程で超音波を照射すれば,マイクロ波乾燥を用いても多孔性カーボンゲルが作製できることを明らかにした。本研究は,ゾル-ゲル重合過程で超音波を照射することにより,レゾルシノールとホルムアルデヒドから有機ゲルを合成し,凍結(マイクロ波)乾燥,炭化によって,テンプレートを使用せずにスポンジ状の「共連続構造」のマクロポーラスカーボンモノリス(連続したマクロ流路を持つカーボン成型体)を製造する新しい方法を開発し,カーボン中のマクロ構造とナノ構造の階層制御(独立制御)法を開発することを目的とする。先ず,カーボンクライオゲルの細孔特性に及ぼすゾル-ゲル重合過程での超音波照射効果に関して実験的検討を加えた。超音波照射によってカーボンクライオゲル中のメソ細孔が顕著に発達することが明らかとなった。この知見は特にゾルーゲル重合において触媒として使用する炭酸ナトリウムの濃度が大きい場合に顕著であり,超音波照射によってカーボンクライオゲルを広い条件で作製できることを示唆する。一方,触媒濃度が低い場合は,超音波照射によってテンプレートを使用せずにマクロポーラスカーボンモノリスを作製できることが分かった。走査型電子顕微鏡観察により,本材料はスポンジ状の「共連続構造」(連続したマクロ流路構造)をもつことが分かった。また水銀ポロシメータによって求めたマクロ細孔分布から,本カーボンモノリスは比較的シャープな細孔分布をもつことが明らかとなった。カーボンモノリスのマクロ構造を制御するために,マクロ細孔構造に及ぼす炭酸ナトリウム濃度の影響を実験的に検討した。触媒濃度を変化させることによって,マクロ細孔は100nmから1μmまで変化させることができた。来年度は,レゾルシノール-ホルムアルデヒド水溶液のゲル化過程を検討し,構造発現に及ぼすゲル合成条件、超音波照射の影響を解明する。以上の知見に基づいて,マクロポーラスカーボンモノリスのマクロ構造とナノ構造の階層制御(独立制御)法を提示する予定である。
明治期の東北地方における女子ミッション教育の社会史

本研究では弘前女学校を事例に、明治期の東北地方における女子ミッション教育の歴史社会学的検討を行った。女学校に歴史的に期待されてきた役割は、地位達成の資源となる学歴を付与するより、西洋的教養や家政関係の実学を身につけさせ、婚姻ネットワークを通じて社会関係をつくることにあった。また女学生自身も、卒業後、同窓会ネットワーク(ミッション系の場合、これに教会のネットワークが加わる)などを通じて、地域の文化や社会関係を維持・発展させていたことが明らかになった。また卒論の内容分析からは、明治後半のナショナリズムの基盤が市民的価値ではなく伝統的価値にあることが示唆された。1.理論的研究:平成18年度は、まず内外の女子ミッション教育に関する先行研究を収集し、これまでの研究を概観することによって研究の目的ならびに資料収集・分析の枠組みを検討した。2.実証的研究:上記の作業を経て確定された研究目的を達成するため、以下のような方法で東北地方における女子ミッション教育について実証的研究を行った。1)まず、宮城女学校・弘前女学校の『百年史』をはじめ、一次史料であるミッショナリー・レポート、カリキュラム学籍簿、同窓会名簿、校友会誌などの文献史料を収集し、その分析をおこなう準備をした。2)そのために、宮城学院大学資料室・弘前学院聖愛高校図書館・青山学院大学史料センターに通い、資料収集をおこなった、3)そして、そのなかでも特に資料的価値の高い弘前女学校の明治3235年の卒業論文を書画カメラで撮影し、研究協力者の手を借りて翻刻(ワープロによるテキスト化)を行った。4)さらに来年度、夏季休暇を利用して、弘前大学の学生による弘前女学校卒業生の聞き取り調査を行う準備として弘前学院聖愛高校の学校長ならびに同窓会長に研究の趣旨を説明し、調査協力の了承を得た。5)また、弘前教会の牧師にも、同教会が保管する明治期の伝道記録の閲覧を依頼した。これについても書画カメラで撮影し、研究協力者の手を借りて翻刻(ワープロによるテキスト化)を行う予定である。1.理論的研究:平成19年度は、内外の女子ミッション教育に関する先行研究を収集し、これまでの研究を概観することによって研究の目的ならびに資料収集・分析の枠組みについて引き続き検討を行った。2.実証的研究:上記の作業を経て確定された研究目的を達成するため、以下のような方法で弘前地方を中心に東北地方における女子ミッション教育について実証的研究を行った。1)まず、弘前女学校本科生の明治32年から35年にかけての卒業論文の翻刻(テキストデータ化)を行った。このテキストは、一昨年度、弘前女学校の後身となる弘前学院聖愛高校の図書室の協力を得て、書画カメラによって撮影したものである。翻刻にあたっては岡部医院研究員の相澤出氏の専門的知識の提供をうけた。2)またあわせて弘前学院聖愛高校校友会の協力を得て、同校校友会の理事を主たる対象者としたライフヒストリーの聴き取り調査を行った。これによって、弘前地方でリーダー層となった女性のライフヒストリーの概要を地域文化の変容と関連づけながら把握することができた。なお、この聴き取り調査は弘前大学人文学部の学生によって行われた。3)さらに明治期における弘前女学校の学籍簿など学務史料および同校と関わりの深い弘前教会に関しても宗務文書など史料の収集ならびに整理を行った。これに関しても弘前大学人文学部の協力を得た。今後は、これらのデータの分析を進めることによって、東北地方における女子ミッション教育と地域文化変容の関連性を明らかにしていく予定である。今年度は最終年度を迎え、データの分析と報告書のとりまとめを行った。まず以前から続けてきた弘前女学校の卒論の翻刻、青山学院資料室所蔵の「Missionary Report」ならびに「Annual Report」の翻訳を行った。また、前者についてはAutocodeによるテキスト分析を行った。報告書としては、文献の検討を中心に1章「東北地方における女子ミッション教育の社会史序説」および2章「明治期の弘前女学校の歴史的概観」(ともに執筆分担:片瀬一男)を執筆した。また卒論の内容分析は、3章「弘前女学校卒論の内容分析」(執筆分担:片瀬一男・相澤出)にまとめた。さらに、一昨年度、実施した卒業生(同窓会役員)への生活史の聴き取り調査をもとに、4章「女学校文化と津軽」(執筆分担:羽渕一代・作道信介)としてまとめた。さらに「補論」として、女子ミッション教育が不在だった鶴岡市、短期間で撤退を余儀なくされた米沢市との比較を通じて、弘前で女子ミッション教育が存続しえた背景を、地域の政治史・経済史・文化史との関連で記述した。これによって、女子ミッジョン教育が果たした役割、すなわち女性の地位達成と社会移動(地域移動)の促進、文化資本(洋学=西洋的教養)と社会関係資本の獲得、社会参加の機会の提供などにおいて果たした役割の一端を明らかにした。
持続する地域の観点から見た広域計画のあり方に関する比較論的研究

計画調書、及び交付申請書による申請に基づいて、以下のことを行なった。1.比較対象地域における調査:12年目には、日本での文献による予備調査に続いて、各研究者が各対象国に出向き、持続する地域の観点から見た広域計画のあり方について調査した。3年目は、それらの調査を補う補足調査を行い、それらに基づき、後述するようなデータベースを完成させた。また研究分担者相互の情報交換を、直接の会合で数回、また随時電子メールなどによって、データベースの項目を補足検討した。対象国は、米国・欧州を主要な対象とし、日本との比較を含めて行なった。収集した情報資料は最新の計画図書及び図面、計画策定制度を示す資料(法制度)、当該広域計画と他のレベルの計画の関係に関する資料、住民参加の過程を示す資料、環境共生に関する特段の調査実績に関する資料、広域計画に対する関係主体の意見(満足度、改善に関する希望)などとなっている。2.広域計画データベースの完成:広域計画データベースを完成させ、その中でも注目すべき具体例についてより詳しい精査を行い、都市計画学会の論文、また国土交通省の報告書等にまとめる。データベースの内容は以下の通りである。(1)計画制度に関連して...広域計画の制度的根拠、上位下位計画との関係における広域計画の位置(2)計画内容に関連して...地域環境・地域環境の保全に具体的施策、資源循環、エネルギー供給、公共交通、土地利用、地域基盤整備、(3)参加と合意形成に関する事項...住民参加の制度と実績、情報の開示方法と参加の方法3.持続する地域という新たな課題に対応した広域計画のあり方のまとめ:上記の広域計画データベース等を踏まえた分析結果に基づき、我が国の制度を踏まえた広域計画のあり方を提案する。これは、書籍にまとめて出版する予定である。本年度の研究実施調査は、交付申請書等に基づいて以下の3つの作業を行った。1.比較対象とする大都市圏(計画)の確定本年度の研究実施調査は、交付申請書等に基づいて以下の3つの作業を行った。1.比較対象とする大都市圏(計画)の確定2.比較対象地域における第一次調査3.得られた資料を整理・分類し、広域計画比較データベース(広域計画DB)を作成する1.については、事前の文献・インターネットによる調査により、北米型の大都市圏計画と欧州諸国型の大都市圏計画の2つに分けたうえで、日本との比較の上、論じることが必要という判断がなされた。両者は元々の都市や都市圏の規模、自動車/公共交通機関の普及率、環境政策等、様々な面で大きな違いを見せている一方で、都市圏の拡大と自治体を超えての広域計画策定の必要性という面では共通の課題を有している。2.と3.については1.に基づいて研究分担者間でエリアを分担して行なった。アメリカ・カナダでは、ニューヨーク州、ニューヨーク市、ニュージャージー州(以上、Marcotullio)、フロリダ州、カリフォルニア州サンフランシスコ、ジョージア州(以上、西浦)、オレゴン州ボートランド市、シアトル市(以上、福島)を調査し、一般的に自動車中心としながらも環境や自治体財政に配慮した成長管理政策への工夫が見られた。一方、欧州では、パリ大都市圏、ロンドン大都市圏(以上、大西)、シュツットガルト市、ボローニャ市、バルセロナ市(以上、城所)、ベルリン大都市圏、ヘッセン州及びフランクフルト市(以上、瀬田)において調査を実施し、いずれもEUの構造基金の取得も視野に入れながら、自治体間で協調的な広域計画を行なう意図が各地で見られる一方、中心市と郊外州・自治体の間での認識の違いが見られるところもあった。元々人口規模や国土・都市構造が欧州各国に比較的近いと考えられる日本でも、東京大都市圏内で都道府県合同による広域計画がない点等を踏まえ、今後の研究から広域計画のあるべき姿を示す予定となっている。本年度の作業は、主に3つに分けて行った。

1.比較対象地域における第二次調査一年目の調査を補う補足調査及び追加調査として、最新の計画図書及び図面、計画策定制度を示す資料(法制度)、当該広域計画と他のレベルの計画の関係に関する資料、住民参加の過程を示す資料、環境共生に関する特段の調査実績に関する資料、広域計画に対する関係主体の意見(満足度、改善に関する希望)などを収集した。2.の地域、担当者名リストの中で「■」を付しているのは本年度の第二次調査で初めて調査を行った地域である。2.広域計画データベース(DB)の作成1年目の訪問国および上記より、広域データベース(広域計画DB)が、計画制度と計画内容の両面について、また先進地域においては参加と合意形成に関する事項についてもほぼ完成された。データベースの内容は要約された形で翌年度(平成14年度)に刊行予定である。以下に、具体的な地域と担当者を挙げる。【北米】・ニューヨーク州、ニューヨーク市、ニュージャージー州(以上、Marcotullio)・フロリダ州、■カリフォルニア州、サンフランシスコ市、ジョージア州、■アトランタ大都市圏(以上、西浦)・オレゴン州ポートランド市、シアトル市(以上、福島)【欧州】・パリ大都市圏、ロンドン大都市圏、■マンチェスター市、■ボルドー市(以上、大西)・シュツットガルト市、ボローニャ市、バルセロナ市(以上、城所)・■アムステルダム市、■シュツットガルト市(以上、福島)・ベルリン大都市圏、ヘッセン州、フランクフルト市(以上、瀬田)3.広域計画DBに基づいた比較分析比較分析は調査対象国及び日本を含めた形で行われた。北米、欧州各国ともモータリゼーションの動向を反映して、既存の自治体境界を越えた範囲での協力関係を構築している地域が多くなってきている。広域データベースは現在分析中であり、最終的な結論である「持続する地域に関連する事項が広域計画の内容として妥当なのかの検討」については翌年度(平成14年度)に本格的に調査することになる。本年度の作業は、主に3つに分けて行った。1.比較対象地域における補足調査:12年目の調査を補う補足調査を行い、データベースを完成させた。また研究分担者相互の情報交換によってデータベースの項目を補足検討した。対象国は、前年度同様に米国・欧州を主要な対象とした。収集する情報資料は、最新の計画図書及び図面、計画策定制度を示す資料(法制度)、当該広域計画と他のレベルの計画の関係に関する資料、住民参加の過程を示す資料、環境共生に関する特段の調査実績に関する資料、広域計画に対する関係主体の意見(満足度、改善に関する希望)など。2.広域計画データベースの完成:広域計画データベースを完成させるとともに、その中でも注目すべき具体例についてより詳しい精査を行い、報告書等にまとめている。3.持続する地域という新たな課題に対応した広域計画あり方のまとめ:1年目からの作業によって完成された広域計画データベース等を踏まえた分析結果に基づき、我が国の制度を踏まえた広域計画のあり方を、出版書籍などを通じて提案する予定となっている。
持続型農業を目指した高精度車輪-土相互作用予測システム

本研究は,持続型農業を目指して,土壌踏圧現象を低減し,エネルギー効率の高い車輪を検討するために,トラクタ等農業機械の車輪と土の相互作用を高精度に解析する3次元有限要素解析プログラムの開発を行い,計算された車輪の走行性能や土の応力・ひずみ分布をもとに車輪-土相互作用予測のニューラルネットワークシステムの構築を行ったものである。この目的のために,(1)車輪の接地部の付着力及び摩擦力を考慮した3次元解析有限要素解析プログラムの開発,(2)3次元解析された土中応力などの3次元表示方法の確立,(3)車輪幅と走行性能の関係の解明,(4)ニューラルネットワークシステムを用いた高精度車輪-土相互作用システムの開発を行った。その結果,(1)土の変形状態の3次元表示にはワイヤフレームモデルが有効であり,土中の応力やひずみの表示には等値面表示が有効であること,また接地応力分布等を実験結果と比較する場合には2次元表示を用いる方が効果的であることを明らかにした。(2)ニューラルネットワークシステムを利用した車輪-土系の相互作用予測システムは,学習標本は3次元有限要素解析結果であるが,一度予測システムが構築されれば有限要素解析を行わなくても必要な条件の予測値が直ぐに得られること,有限要素法による解析だけでは良く分らなかった,車輪幅の増加率に対するけん引係数やけん引効率の増加率が高い車輪幅の範囲があることが判明した。(3)車輪幅が広くなると,接地法線応力が減少して土中の鉛直垂直応力も減少するばかりでなく,けん引力やけん引効率が増加すると共に,最大けん引力や最大けん引効率に達する進行低下率が減少することを明らかになった。したがって,車輪幅を広くすることは,けん引性能を向上させるばかりでなく,土壌に与える影響が少なくなるので,踏圧現象を低減するための一つの解決策として有効であると考えられる。本年度は,高精度車輪-土相互作用予測システム開発の基礎となる,実験車輪の製作及び接地応力測定器の製作,及び3次元有限要素解析プログラムの開発を行った。従来から実験に用いていた鉄製車輪(直径450mm,車輪幅125mm)を基に,車輪幅が約50%の90mm,約150%の175mmの鉄製車輸を製作した。更に,接地応力を測定するために,法線力には平行平板構造,接線力の測定には丸穴平行平板構造を用いた接地応力測定器を製作した。較正試験の結果は,相互干渉がほとんどなく,測定誤差も設計荷重に対して0.1%であり,実験に使用できることを確かめた。解析には,負荷時は粘弾性モデルを,除荷時は弾性モデルを採用した。このモデルを用いることで,車輪の通過に伴うわだちの形成などの塑性的挙動も表現できる。また,車輪と土の接触面では,クーロンの摩擦式を採用した。開発した3次元有限要素解析システムは,メッシュデータを作成する前処理部,有限要素解析部,結果を3次元表示する後処理部から構成されている。3次元有限要素解析プログラムを用いて解析を行った結果,接地応力分布及び土中の鉛直応力は進行低下率によっては実験結果と10%程度の差が生じていたが,2次元解析結果より精度良く計算できた。接地法線応力及び土中の鉛直応力は車輪最下点より前方で最大値に達すること,接地法線応力は接地部の後半部で最大に達する特徴がある。なお本解析プログラムは,進行低下率が30%以上の高い進行低下率でも解析が可能である。

本研究は,持続型農業を目指して,土壌踏圧現象を低減し,エネルギー効率の高い車輪を検討するために,トラクタ等農業機械の車輪と土の相互作用を高精度に解析する3次元有限要素解析プログラムの開発を行い,計算された車輪の走行性能や土の応力・ひずみ分布をもとに車輪-土相互作用予測のニューラルネットワークシステムの構築を行ったものである。この目的のために,(1)車輪の接地部の付着力及び摩擦力を考慮した3次元解析有限要素解析プログラムの開発,(2)3次元解析された土中応力などの3次元表示方法の確立,(3)車輪幅と走行性能の関係の解明,(4)ニューラルネットワークシステムを用いた高精度車輪-土相互作用システムの開発を行った。その結果,(1)土の変形状態の3次元表示にはワイヤフレームモデルが有効であり,土中の応力やひずみの表示には等値面表示が有効であること,また接地応力分布等を実験結果と比較する場合には2次元表示を用いる方が効果的であることを明らかにした。(2)ニューラルネットワークシステムを利用した車輪-土系の相互作用予測システムは,学習標本は3次元有限要素解析結果であるが,一度予測システムが構築されれば有限要素解析を行わなくても必要な条件の予測値が直ぐに得られること,有限要素法による解析だけでは良く分らなかった,車輪幅の増加率に対するけん引係数やけん引効率の増加率が高い車輪幅の範囲があることが判明した。(3)車輪幅が広くなると,接地法線応力が減少して土中の鉛直垂直応力も減少するばかりでなく,けん引力やけん引効率が増加すると共に,最大けん引力や最大けん引効率に達する進行低下率が減少することを明らかになった。したがって,車輪幅を広くすることは,けん引性能を向上させるばかりでなく,土壌に与える影響が少なくなるので,踏圧現象を低減するための一つの解決策として有効であると考えられる。
電流駆動スピンロジック原理実証および高速駆動磁区スピン観察への挑戦

電流駆動型スピンロジックの基本概念の検証実験を行い、AND、OR、NOTの動作確認に成功した。また、ANDの出力部にNOTを設ければNAND動作が可能、OR回路の出力部にNOT機能を付加するとNOR機能が可能であることを確認した。更に、これらを組み合わせて複雑な演算を行うためには、出力信号を分割するFUNOUT機能も必要だが、これについても原理確認実験を行い、分割信号の大きな遅延もないことを検証した。このほか、ホール信号により磁壁移動速度を求め、それが数10m/secと高速であることも確認した。最終年度である本研究では、昨年の成果(Y磁性字型磁性細線を作成し、入力部に記録磁区を形成し、これを低電流で駆動することでAND演算機能の原理検証、OR演算原理検証、NOT演算回路試作)を元に、NOT回路の動作原理実証を行い、さらに計画には記載していなかった更に一歩先のFUNOUT機能についても試作を行い原理実証を行った。具体的内容を以下に示す。1ANDまたはOR磁性細線回路の出力部に電子線描画法にてウィンドウを形成し、超高真空マグネトロンスパッタにて逆スパッタを行い、磁性細線表面のPt層2nmを除去し、ここにわずか2原子層のRh層を成膜、更にその上にTbFeCo層を設け、さらにフォトリソ工程で電極を形成し、NOT回路を試作した。この入力部に磁壁を導入し、電流印加により導入磁壁を出力部に移動した。この時、磁区がRhを介して新たに作成したTbFeCo層に反強磁性的に磁気転写した。すなわち、入力1の信号が反転信号0で出力できた。これはNOT機能の原理実験データを意味しており、先に実証したAND回路出力部にこのNOT回路を形成することでNAND回路となる。また、これをOR回路に適応すればNOR回路となる。2逆Y字型磁性細線を作成し、入力磁区がT字型分岐路で等分配され次段の2入力信号となるFUNOUT動作の原理実証にも成功した。3これら実証実験に於ける電流密度は1x10^7A/cm^2と小さいまま演算できることを示した。これらの結果は、メモリと同じ動作メカニズムであるため、メモリ&ロジックの動作原理を実証できたことも意味している。ただし、磁壁移動速度を現有MFM探針への工夫で測定予定であったが、現有MFMが古いためにメーカー対応外となり原因不明のノイズ除去ができずこの新しい方法の検証は未達となった。今後はTMRヘッドで高速応答を検証する予定である。1ANDとOR回路における原理動作の同時性を高めるための磁性ナノワイヤパターンを検討した。その結果、直線Y字型よりも曲率Y字型のほうが入力磁区合体の確実性が向上し、同時性も向上することが確認できた。2NOT回路の動作原理をOOMFFシミュレーションで確認した。ただし、実際作成するためには2重露光が必要となり、位置合わせ精度が重要となる。しかし、現有装置の位置合わせ精度が良くないことから位置合わせ精度に鈍感なパターンを考案した。この変形パターンで再度スピン分布シミュレーションを行っている。3NOT回路実現には、非磁性Rh数原子層をTbFeCo層の間に挿入する必要がある。そこで、NOTを実現できる反強磁性結合状態の条件だしを行った。その結果、3原子層程度が最適であることを確認した。また、反強磁性結合力の制御も重要なために非中間層をRuにした場合の反強磁性結合も調べた。その結果、Ru原子層は1原子層が最適であることを明らかにした。次年度にRhとRuの2種類のNOT回路を作成し、動作確認を行う。4高速磁壁駆動現象を観察するために、ホール効果測定を行った。現有のデジタルオシロはノイズが多く観察不可能なためノイズが10分の1まで低く帯域が2倍(2GHz)のデジタルオシロを購入し、高速ホール信号検出を試みた。ノイズは低減したが、信号が極めて小さいことが分かった。次年度は広帯域アンプを購入して信号を増幅することで高速磁壁移動を検出する。5高速磁壁移動を磁気探針で検出するためのMFM用探針アダプターを購入した。ただし、この信号はホール信号よりも小さく探針の接触状況によっても信号量が変化するため接触方法に工夫が必要となる。したがって、この微小信号検出にも上記4の高速アンプが必要であり、この増幅効果によりスピン情報を獲得する予定である。1NOT演算を実現するTbFeCo/RhまたはRu/TbFeCo3層積層膜を作成し、反強磁性結合条件を明らかにした。反強磁性結合を実現するためにはTbFeCo4nmに対し、Rh層厚は3原子層、Ru中間層の場合には1原子層が好適であることを見出した。2この両TbFeCo層同士が互いに反結合状態している試料に対し、外部磁界を加えて磁壁が移動する様子を偏光顕微鏡で観察した。

NOT状態を実現するためには、両TbFeCo層の磁区が互いに強い反強磁性結合を保存したまま同時に移動する必要がある。今回の試作におけるTbFeCo層厚は4nmと光の侵入長に比べて非常に薄いため、偏光顕微鏡で両層の磁区状態を観察できる。この方法を用いて両TbFeCo層の結合磁区が磁壁移動の際に同時に動いていることが観察できた。したがって、ANDとNOTパターンを作ることでNAND演算が可能である。しかし、このサンプル作成には重ね露光が必要であり、現有装置の位置合わせ精度では足りない。そこで、位置合わせ精度を緩和できる試料パターンを考案した。この試作を行いNAND動作を確認する。3高速磁壁駆動状況の観察は極めて難しいテーマであるが、高速アンプと高速デジタルオシロの利用で磁壁駆動の時間的変化検出を試みる。また、MFM探針に電流を流せる特殊アダプターを購入したのでこの探針を使って空間分解能も絞り、前述高速信号検出器を使って高空間分解能かつ高速時間分解能による磁壁駆動検出にもチャレンジする。1NAND、NORデモンストレーション前年度開発した重ね電子線描画露光精度を必要としない変形回路(斜めに磁壁移動を行う新たな要素)の影響を調べる。上記検討結果を反映させたNAND, NOR演算が可能な試料を作成し、NANDおよびNOR演算のデモンストレーションを行う。2当初計画にはなかったが、さらにロジック動作に必須な「FUN OUT」のデモンストレーションにもチャレンジする。FUNOUTの回路数を増やす場合には、磁壁移動の同時性が問題となる。この点についてもアイデアが必要でその検証も行う。3これらが可能であれば、複雑な演算デモンストレーションも可能になる。時間が許す限り複合演算デモンストレーションにもチャレンジしたい。4高速磁壁駆動観察については、前述したように高速アンプと高速デジタルオシロの測定系整備が重要である。これを立ち上げホール効果やMR測定による高速磁壁駆動観察にチャレンジする。5上記は高時間分解能を有する測定系立ち上げにより高速磁壁駆動の観察であるが、検出にMFM探針への電流量によって磁壁駆動を検出できる可能性がある。この高空間分解能かつ高時間分解能観察方法にもチャレンジする。部品費1,100,000円旅費400,000円その他150,000円合計1,650,339円
シンクロトロン放射X線回折実験用の高感度・高分解能2次元検出器の開発

1.医用X線診断用に開発された超高感度X線検出フィルム(イメージングプレート)は定量性を要するX線回折実験においても有用であることを、フィルムの性能評価及びシンクロトロン放射を用いた応用実験によって明らかにした。2.前項の結果に基づき、X線回折実験にさらに適したイメージングプレートの読取装置を設計・製作した。その結果、従来のシステムに比して下記の点で性能の優れたシステムを実現した。(1)X線(0.7A°)に対する検出量子効率が55%から75%に向上した。これはレーザー光によって励起される蛍光を効率良く光電子増倍管に尊くために設計した集光ミラーの性能向上による。(2)画像サイズ25μm×25μm、及び50μm×50μmの画像読み出しを可能にした。システムの空間分解能は最終的に蛍光体層の厚さで決定することが判明し、今後、薄い蛍光体層のプレートの開発が必要であることを明らかにした。(3)蛍光強度を12ビットのA/Dで変換して計算機に取り込むことにより、強度測定誤差を2.6%から0.17%に向上させた。(4)適正露光領域を広げるために、2台の光電子増倍管による蛍光強度の同時読み出しを実現した。その結果、実効適正露光領域が3桁から5桁に広がり、イメージングプレートの潜在能力をフルに引き出した。(5)任意サイズのプレートからの画像読取りを可能にした。3.本システムをシンクロトロン放射を利用した収縮筋の小角散乱実験、及びタンパク質のカメラ法によるX線回折実験に応用した。従来測定が不可能であった微弱な回折強度を定量的に測定できるようになり、収縮筋の構造解析が行なえるようになった。1.シンクロトロン放射の強力なX線の偉力を十分に発揮させるために強い入射X線に対する数え落としがなく、感度の高いX線検出器を開発すべく次のことを行なった。(1)医療用読み出し装置を用いてイメージングプレートのX線回折像を読み出し、2次元X線検出器としての基本的性能を定量的に測定した。その結果、測定可能域は5桁まで拡張できる可能性があること検出効率は815KeVのX線に対してほぼ100%の値をもつことがわかった。また、感度の不均一性は1.6%以下、像の空間ゆがみは1%以下であった。従来のX線フィルムや高感度のX線テレビにくらべて、検出効率、測定可能域などの点で飛躍的に優れた2次元検出器であることがわかった。(2)この結果にもとずき、X線回折・散乱実験により適した読み出し装置を開発するため、回転ドラム式フィルムスキャナー、およびレーザービーム光学系の設計・試作を行なった。この装置を用いて、画素サイズが25×25μ【m^2】の読み出しを行なえることを確認した。医療用読み出し装置にくらべて空間分解能が4倍向上したことになる。さらに任意の大きさのイメージングプレートの読み出しが可能になった。2これにより次の成果を得た。(1)筋肉の収縮中の詳細なX線回折像をわずか10秒の露光時間で記録することができた。従来の方法では放射光を用いても10分以上の露光が必要で筋肉が疲労するため収縮中の筋肉の構造解析は不可能であった。(2)蛋白質の構造解析に応用し、試料が放射線損傷を受ける前に一連の回折像を記録することができた。従来は試料を交換して記録する必要があった。これにより、精度の高い構造解析が可能になった。1.60年度に製作したイメージングプレート読取装置をスーパーミニコンピューターに接続し、データ読み出し及びデータ書き出し用のソフトウェアを作成した。

2.本年度購入した高解像度グラフィク・ディスプレーを計算機に接続し、イメージングプレートの二次元X線画像を表示するソフトウェアを作成した。画像処理に必要な各種のソフトウェアーの開発も併せて行なった。3.画素サイズが25μm×25μm,及び50μm×50μmの画像読み出しを行なった。その結果、イメージングプレートの空間分解能は蛍光体層の厚さで決まることが判明し、今後、薄い蛍光体層のイメージングプレートを開発する必要があることがわかった。4.全システムの性能を定量的に評価するための実験を行なった。その結果、17ke【V】のX線に対して、従来の読取装置に比して感度が向上していることを確認した。これは蛍光を効率良く光電子増倍管に集めるための集光ミラーが所期の性能を発揮しているためと考えられる。また各種のパラメーターを変えてシステムの感度がどのように変化するかを系統的に調べ、1X線光子が作る着色中心の数、着色中心がレーザー光で励起される確率、蛍光集光システムの効率などシステムの各段階での特性を明らかにした。5.60年度に引き続き、シンクロトロン光を利用するX線回折実験に本システムを応用した。収縮筋のX線小角散乱、タンパク質のワイセンベルグ写真をはじめ、延伸過程の合成高分子の動的測定、微結晶のプリセッション写真測定などに応用した。
層状構造を有するシリコン結晶薄膜の合成と特性

Ca【Si_2】を出発物質として層状シリコン薄膜を合成するため、以下の研究を行なった。1.あらたに開発した高周波加熱コールドルリーシブルを用いて高純度Ca【Si_2】を合成し、これをターゲットとしてrfマグネトロンスパッタ法により、Ca【Si_2】薄膜を作製した。膜の組成はほぼCa/si=1/2であったが、スパッタ時の基板温度が200°C以下では非晶質膜が、200300°C,300400°Cではそれぞれ方位の異なる一軸配向性結晶膜が得られた。結晶膜の構造はバルク結晶の6層構造ではなく、一層構造であり、配向面は200300°Cでは(110)、300400°Cでは(101)であることを明らかにした。2.バルクのCa【Si_2】は塩酸と激しく反応してカルシウムを脱離し、シロキセンとなることが知られている。これに対して、一軸配向性結晶膜は塩酸と反応しなかった。配向膜ではシリコン層が基板に平行ではなく、垂直あるいは傾いて配列しており、膜の反応性はこの配向と関係があると思われる。薄膜の電気伝導度を四端子法で測定した。非晶質膜は伝導度が低く半導体的な挙動を示したが、結晶性膜はバルクのCa【Si_2】に似て金属的であり、温度依存性がきわめて小さかった。3.バルクCa【Si_2】は通常6層構造であるが、熱処理により3層構造のポリタイプに可逆的に転移することを見い出した。結晶膜では熱転移は起こらなかった。4.バルクおよび薄膜Ca【Si_2】からカルシウムをディンターカレーションするため、非水溶媒中【Br_2】やIClなどによるハロゲン酸化および電極酸化による方法を試みたが、いずれも層状シリコンを安定に取り出すことはできなかった。最近、溶融塩Ag【NO_3】が有望な酸化剤になることを見い出し、引き続きデインターカレーションを試みている。
肉用鶏と採卵鶏の比較によるパネート細胞の機能解明と腸管幹細胞成長因子の同定

パネート細胞はWnt3a等の成長因子を分泌し、腸管上皮細胞を構成する際に重要な役割を果たしている。これまでニワトリはパネート細胞を持たない動物として知られていたが、先行研究から肉養鶏にパネート細胞が存在し、Wnt3a分泌の可能性が示唆されている。しかし、これまでの申請者の研究から、採卵鶏の腸管ではWnt3aの発現が行われていないことが明らかとなり、肉用鶏と採卵鶏ではパネート細胞の機能や分泌される成長因子の種類が異なる可能性が示唆された。本研究では、鶏におけるパネート細胞探索またはそれに代替する機能の解明を行うことを目的として研究を遂行する。これまでニワトリはパネート細胞を持たない動物として知られていたが、近年ニワトリでもパネート細胞の存在が確認された。パネート細胞はWnt3a等の成長因子を分泌し、腸管上皮細胞を構成する際に重要な役割を果たす。肉用鶏でもパネート細胞が存在し、Wnt3a分泌の可能性が示唆されている。以上から1肉用鶏と採卵鶏におけるパネート細胞の機能性の比較、2採卵鶏のLgr5陽性幹細胞を活性化するWntまたは代替となる成長因子の同定、3成長因子を分泌する細胞の同定とLgr5陽性幹細胞への効果の以上3つを目的として研究を行うことを目的として研究を遂行した。先ず、1の目的を達成するため、肉用鶏の腸管を採取し、Wnt3aをターゲットとしたPCRおよびIHCを行った。しかし、どの部位においてもWnt3aのmRNAの発現が確認されず、染色もされなかった。次に2の目的を達成するために、Wnt3aで無いLgr5陽性幹細胞を活性化するWntであるWnt2bのmRNA発現量が高いことが明らかとなり、Wnt2bがLgr5陽性幹細胞を活性化する代替の成長因子であることが示唆された。次の目的3を達成するためにWnt2bのタンパク質の合成を行うため、DNA合成を行なった。今後はWnt2bを分泌する細胞の同定を行う。さらに、ニワトリのWnt2bが腸管におけるLgr5陽性幹細胞を活性化するか否か調査するため、合成したWnt2bのDNAからタンパク質を合成する予定である。合成に成功したタンパク質を精製後、腸管オルガノイド培養で培養したニワトリ腸管上皮細胞にWnt2bを添加し、Lgr5陽性幹細胞が活性化されるか否か調査する。鶏におけるパネート細胞探索またはそれに代替する機能の解明を行うために、1肉用鶏と採卵鶏におけるパネート細胞の機能性の比較、2採卵鶏のLgr5陽性幹細胞を活性化するWntまたは代替となる成長因子の同定、3成長因子を分泌する細胞の同定とLgr5陽性幹細胞への効果の以上3つを目的として研究を遂行した。先ず、1の目的を達成するため、種卵から孵化させ2週齢まで飼養した肉用鶏から十二指腸、空腸、回腸および直腸を採取し、Wnt3aをターゲットとしたPCRおよびIHCを行った。先行研究の通りであれば、肉用鶏ではパネート細胞が存在するため、Wnt3aの発現が確認されるはずである。また、採卵鶏でも同様に確認するため、種卵から孵化させ2週齢まで飼養した採卵鶏から十二指腸、空腸、回腸および直腸を採取しPCR用、IHC用に腸管を凍結保存した。次に2の目的を達成するために、Wnt3aで無いLgr5陽性幹細胞を活性化するWntであるWnt2bおよびWnt5aに着目しPCRを行った結果、すべての箇所でWnt2bとWnt5aのmRNAの発現が確認され、特にWnt2bのmRNA発現量が高いことが明らかとなり、Wnt2bがLgr5陽性幹細胞を活性化する代替の成長因子であることが示唆された。そこで次の目的3を達成するためにWnt2bのタンパク質を合成し、腸管上皮細胞培養を試みた。先ず、Wnt2bのタンパク質の合成を行うため、DNA合成を行なった。現在はDNAをL-cellに遺伝子導入する前段階としてプライマーの設計を行っている。これまでに1肉用鶏と採卵鶏におけるパネート細胞の機能性の比較、2採卵鶏のLgr5陽性幹細胞を活性化するWntまたは代替となる成長因子の同定、3成長因子を分泌する細胞の同定とLgr5陽性幹細胞への効果の以上3つを目的として研究を遂行した。上記の研究を遂行する際に、主に肉用鶏の腸管を用いて解析を行った。その結果、肉用鶏でも採卵鶏でも同様のメカニズムであることが予想された。今後は採卵鶏の腸管を用いて同様の結果が得られるか否か調査する。また、本年度の結果からWnt2bがニワトリ腸管におけるLgr5を活性化するWntであることが示唆された。Wnt2bはマウスの筋線維芽細胞などのniche細胞から分泌されることが明らかとなっている。そこで、ニワトリでも同様に筋線維芽細胞からWnt2bが分泌されているか否かIHCで確認を行う。

さらに、ニワトリのWnt2bが腸管におけるLgr5陽性幹細胞を活性化するか否か調査するため、合成したWnt2bのDNAからタンパク質を合成する予定である。合成に成功したタンパク質を精製後、腸管オルガノイド培養で培養したニワトリ腸管上皮細胞にWnt2bを添加し、Lgr5陽性幹細胞が活性化されるか否か調査する。パネート細胞はWnt3a等の成長因子を分泌し、腸管上皮細胞を構成する際に重要な役割を果たしている。これまでニワトリはパネート細胞を持たない動物として知られていたが、先行研究から肉養鶏にパネート細胞が存在し、Wnt3a分泌の可能性が示唆されている。しかし、これまでの申請者の研究から、採卵鶏の腸管ではWnt3aの発現が行われていないことが明らかとなり、肉用鶏と採卵鶏ではパネート細胞の機能や分泌される成長因子の種類が異なる可能性が示唆された。本研究では、鶏におけるパネート細胞探索またはそれに代替する機能の解明を行うことを目的として研究を遂行する。これまでニワトリはパネート細胞を持たない動物として知られていたが、近年ニワトリでもパネート細胞の存在が確認された。パネート細胞はWnt3a等の成長因子を分泌し、腸管上皮細胞を構成する際に重要な役割を果たす。肉用鶏でもパネート細胞が存在し、Wnt3a分泌の可能性が示唆されている。以上から1肉用鶏と採卵鶏におけるパネート細胞の機能性の比較、2採卵鶏のLgr5陽性幹細胞を活性化するWntまたは代替となる成長因子の同定、3成長因子を分泌する細胞の同定とLgr5陽性幹細胞への効果の以上3つを目的として研究を行うことを目的として研究を遂行した。先ず、1の目的を達成するため、肉用鶏の腸管を採取し、Wnt3aをターゲットとしたPCRおよびIHCを行った。しかし、どの部位においてもWnt3aのmRNAの発現が確認されず、染色もされなかった。次に2の目的を達成するために、Wnt3aで無いLgr5陽性幹細胞を活性化するWntであるWnt2bのmRNA発現量が高いことが明らかとなり、Wnt2bがLgr5陽性幹細胞を活性化する代替の成長因子であることが示唆された。次の目的3を達成するためにWnt2bのタンパク質の合成を行うため、DNA合成を行なった。今後はWnt2bを分泌する細胞の同定を行う。鶏におけるパネート細胞探索またはそれに代替する機能の解明を行うために、1肉用鶏と採卵鶏におけるパネート細胞の機能性の比較、2採卵鶏のLgr5陽性幹細胞を活性化するWntまたは代替となる成長因子の同定、3成長因子を分泌する細胞の同定とLgr5陽性幹細胞への効果の以上3つを目的として研究を遂行した。先ず、1の目的を達成するため、種卵から孵化させ2週齢まで飼養した肉用鶏から十二指腸、空腸、回腸および直腸を採取し、Wnt3aをターゲットとしたPCRおよびIHCを行った。先行研究の通りであれば、肉用鶏ではパネート細胞が存在するため、Wnt3aの発現が確認されるはずである。
ヒト鼻粘膜上皮におけるtricellular junctionの形態・機能解析

本研究では,病原体の侵入防御システムをもつヒト鼻粘膜上皮で,tricellular junctionの微細構造の形態・機能を解析し,上皮バリアへの影響を調べた.ヒト鼻粘膜組織ではトリセルリン,LSRが上皮細胞最頂部に局在,またASPP familyに関連する上皮極性分子PAR3の発現を認めた.ヒト鼻粘膜上皮細胞ではトリセルリン,LSR,ASPP2,PAR3の発現低下で上皮バリア機能が低下した.Capcisinを処置により,LSRの局在変化を認めた.以上より,tricellular junctionに発現するトリセルリン,LSRは,様々なタイト結合関連分子と相互作用し上皮バリアを調節していた.1)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞におけるtricellulinおよびLSRの発現・局在を確認した。手術で得られたヒト鼻粘膜組織より分離・培養したhTERT導入ヒト鼻粘膜上皮細胞における3細胞間タイト結合tricellulin,LSRの発現・局在を確認した。FBS添加によりそれらの発現誘導がみられ、3細胞間だけでなく2細胞間にも発現がみられた。2)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞におけるtricellulinおよびLSRのバリア機能について解析した。tricellulinおよびLSRのsiRNAを用いて発現を低下させた結果、明らかなバリア機能の低下がみられた。さらに、LSRは細菌毒素Clostridium difficile transferase(CDT)のレセプターでもあることより,CDTを処置した結果、LSRの発現に変化がないにもかかわらず、バリア機能の低下がみられた。3)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞におけるtricellulinおよびLSRの発現調節機構について解析した。ヒトのアレルギー性鼻炎および鼻茸において転写因子であるp63の発現亢進が知られている。p63が、3細胞間タイト結合分子tricellulinおよびLSRの発現調節に関与するかどうか調べるために、p63のTA型とデルタN型のsiRNAを用いて、p63の発現を低下させた結果、tricellulinおよびLSRの明らかな発現亢進がみられた平成27年度に実施する実験においては、ほぼ終了し有意義な結果を見出すことができた。1)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞の3細胞間結合に局在するASPP2をLSR及びtricellulinと比較検討する。ヒト鼻粘膜組織より分離・培養したhTERT導入ヒト鼻粘膜上皮細胞を用いて、癌抑制遺伝子p53の細胞死誘導を担い、上皮細胞極性分子(PAR3)と会合するapoptosis stimulating proteins of p53 (ASPP)familyであるASPP2の発現及び局在を3細胞間タイト結合tricellulin,LSRと比較検討した。ASPP2は、tricellulinおよびLSRと共局在し、3細胞間だけでなく2細胞間にも発現を認めた。siRNAを用いて発現を低下させた結果、tricellulin及びLSRの発現低下では明らかなバリア機能低下を認めたが、ASPP2の発現低下ではバリア機能に影響はなかった。2)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞の3細胞間結合におけるtricellulin及びLSRの他タイト結合分子への影響を調べる。siRNAを用いてtricellulin及びLSRの発現を低下させた結果、LSR発現低下により2細胞間タイト結合分子claudin-1及びclaudin-4発現亢進を認めた。3)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞の3細胞間結合に対するLSRリガンドCDTの影響を調べる。LSRは細菌毒素Clostridium difficile transferase(CDT)のレセプターでもあり,正常ヒト鼻粘膜上皮細胞にCDTを処置した結果、LSRの発現に変化はないが、バリア機能の低下を認めた。4)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞の3細胞間結合に対するHDAC阻害剤の影響を調べる。3細胞間の調節にヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)の影響が考えられた。正常ヒト鼻粘膜上皮細胞にHDAC阻害剤であるtricostatinAを処置すると、tricellulin発現低下を認めた。平成28年度に実施する実験においては、ほぼ終了し有意義な結果を見出すことができた。3)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞を用いてLSRリガンドAngubindin-1の影響を調査。LSRの特異的なリガンドであるAngubindin-1を処置で、膜上のLSRの軽度発現とバリア機能低下を認めた。4)正常ヒト鼻粘膜上皮細胞を用いて転写因子p63のLSR/TRIC/ASPP2/PAR3の発現・局在への影響を検討。正常ヒト鼻粘膜上皮細胞のタイト結合分子claudin-1およびclaudin-4はp63/SP-1により一部調節される(Kaneko et al., 2017)。siRNAを用いてp63の発現を低下させると、TRICの発現亢進、LSRの発現低下を認めた。本研究では,病原体の侵入防御システムをもつヒト鼻粘膜上皮で,tricellular junctionの微細構造の形態・機能を解析し,上皮バリアへの影響を調べた.ヒト鼻粘膜組織ではトリセルリン,LSRが上皮細胞最頂部に局在,またASPP familyに関連する上皮極性分子PAR3の発現を認めた.ヒト鼻粘膜上皮細胞ではトリセルリン,LSR,ASPP2,PAR3の発現低下で上皮バリア機能が低下した.Capcisinを処置により,LSRの局在変化を認めた.以上より,tricellular junctionに発現するトリセルリン,LSRは,様々なタイト結合関連分子と相互作用し上皮バリアを調節していた.今後の推進方策ヒトのアレルギー性鼻炎および鼻茸で亢進のみられるヒストン脱アセチル化酵素に焦点を当て、その阻害剤によるtricellulinおよびLSRの発現・局在の変化を解析する。

3細胞間タイト結合分子tricellulinおよびLSRに直接および間接的に影響を与える分子を探索する。1)ヒトのアレルギー性鼻炎および鼻茸におけるp63およびヒストン脱アセチル化酵素と上皮バリア機能との関係を3細胞間に焦点を絞り解析する。2)ヒト鼻粘膜上皮細胞の3細胞間と樹状細胞突起との関係をLSRに焦点を絞り解析する。鼻科学tricellular junctionを構成するタイト結合分子tricellulinやLSRの発現・局在調節に係る可能性のある転写因子(p56 familyなど)が不死化細胞の予備実験で複数候補に挙がっている。ヒト鼻粘膜上皮細胞においてこれらの因子がtricellular junctionの形態・機能に関与するか確認する追加実験が必要となり、予定していた学会発表を延期したため。前年度に確認された事象(tricellular junctionのタイト結合分子発現局在およびバリア機能への影響)をスケジュール上学会発表できなかった。今年度に、追加実験を行い発表予定である。上述の解析を行うための消耗品(抗体、蛋白およびRNA解析用試薬、形態観察用試薬、機能解析試薬など)に充てる。日本鼻科学会等の学会にて、上述を報告予定。
新規アポトーシスイメージング剤による癌・虚血再灌流障害治療効果超早期診断法の確立

近年のアポトーシス研究により、アポトーシスは生体のホメオスタシスの維持に重要な役割を果たしていることが知られており、アポトーシスを体外から非侵襲的にイメージングすることが可能であれば、これら疾患の臨床診断、病態解明に非常に有用である。
三次元繊維ネットワーク構造の粘弾性予測

繊維分散系についてその基本特性を詳細に検討した。繊維分散系の弾性率の濃度依存性を測定したところ、いずれの系も弾性率Gの対数は濃度cの対数に対して直線的に増加した。すなわち、G=kc^aと書ける。繊維として微結晶セルロースを用いたところa=2.25であった。また、パルプ繊維を用いるとa=3、シート状のバクテリアセルロースを用いるとa=5となることが示された。一方、kに関しては、これが繊維の軸比pとk∝p^2のような関係にあることがわかった。さらに、kは単繊維の弾性率にも依存した。以上のことから、aの値は繊維個々の特性とは無関係な繊維ネットワークの特性を反映し、kは繊維の軸比および弾性率等、繊維個々の特性に依存すると考えられる。これを確認する目的で、新たに2次元格子モデルを設定し、弾性率の濃度依存性について検討したところ、繊維が十分長くかつ繊維間にすべりがない場合はa=5となること、また、kは単繊維のヤング率E_fを用いてk=E_fp^2と書けることが明らかとなった。これは、上述の実験結果とも一致する。また、系に多糖水溶液を添加した結果、aの値が大きくなることが示された。これは、多糖添加により系のネットワーク構造が変化したことを示す。繊維ネットワークの粘弾性特性は、繊維の軸比、繊維自身の弾性率、分散媒のイオン強度や分散剤の有無等によって影響されることが考えられる。これらの因子を変化させつつ、系の粘弾性特性を測定し、どのような条件が系の粘弾性特性に影響を与えるかを検討した。具体的には、パルプ繊維あるいはその加水分解物を水に分散させた系を試料として用い、繊維ネットワークの粘弾性挙動を回転形レオメータを用いて測定した。その結果、いずれの分散系を測定した場合でも、系の弾性率Gは繊維濃度cに対してG=kc^aと書けることが明らかとなった。微結晶セルロースからなる繊維分散系は、三次元的に等方的な構造をしているが、この場合べき指数の値aは2.25となった。この値は、良溶媒中のポリマーゲルに対する値に等しい。また、パルプ繊維が積層した構造をもつ分散系では、べき指数の値aは3になった。さらに、バクテリアセルロース膜については、aの値は5になった。このことから、aは繊維分散系のネットワーク構造を反映していることが示唆された。一方、繊維の軸比あるいは繊維の弾性率が低下するとフロントファクターkの値が低下することが示された。このことから、kは分散系のネットワーク構造よりもむしろ単繊維の性質を反映していることが示唆される。繊維の軸比pおよび弾性率Eを変化させて検討を行ったところ、k=(定数)×Ep^2であることが示された。
企業価値の簿価と時価の差異が利益予測の正確性に及ぼす影響

この研究では、企業外部の利害関係者の観点から、年金資産にかする情報の有用性について検証している。とくに、企業年金の積立不足と関連して、年金資産の時価情報が企業評価にどの程度影響しているかを取り上げた。分析を進めるにあたり、まず現状を認識するため、主として米国の先行研究をレビューした。米国では企業の経営者は年金の資産と債務の差額に留意しており、本来の企業業績と関係づけて、企業全体での支払税額が最小になるように、繰入額を調整したり、復帰(reversion)させたりしていることが発見されている。ただ、こうした経営者の行動が外部の投資家によって、どの程度SEE-THROUGHされているかは正確に認識されていな。次に、SEC基準の会計情報を公表している企業を分析対象としてわが国の現状を検証した。企業年金の積立不足は企業にとって重大な問題になっている。それを企業価値の評価に結び付けるためにOhlsonモデルを使用して、どの程度の影響をおよぼすかについて、分析した。発見事項は以下のとおりである。1.予測給付債務と年金資産の差額ならびに未認識純損失は時系列で見た場合に、近年においてその増加は直線的ではなく、下に凸の2次関数的に増加している。2.予測給付債務と年金資産の差額ならびに未認識純損失は、企業価値の評価大きな影響を持っていないが、最小年金負債調整額を資本合計から控除する場合としない場合では評価額に差が出る。1.分析を進めるにあたり、まず現状を認識するため、主として米国の先行研究をレビューし、要約した(裏面の論文)。企業の経営者は年金の資産と債務の差額に留意しており、本来の企業業績と関係づけて、企業全体での支払税額が最小になるように、繰入額を調整したり、復帰(reversion)させたりしていることが発見されている。年金資産の時価に着目した場合、80年代前半の米国では年金債務より資産が超過している基金も存在しており、復帰のタイミングが企業の税額に影響を大きな及ぼすことになる。経営者は年金を従業員の動機づけの手段としてのみでなく、財務政策の一つとして認識している証拠が提示されている。こうした証拠は、わが国では現在、年金基金の積み立て不足のみが注目を集めているが、年金に関しては長期的な視野で捕らえることが重要であることを示唆している。2.研究の目的は、企業年金の積み立て不足を企業評価に組み入れた場合、企業の業績予測を改善できるかどうかという点にある。年金債務は将来、企業から出て行く資金を表しており、積み立て不足を企業外部から認識できた場合に、予測値は改善されるはずである。現時点では、実施計画どおり、実証研究に必要なデータの収集を行っている段階である。次年度では、わが国のデータを使用して実際に分析を行う予定である。企業年金の積立不足は、現在、企業にとって重大な問題になっている。確定給付契約は将来の不確実性に関するリスクを企業が負担しており、企業価値の評価に影響をおよぼす。SEC基準のもとで公表される年金情報は将来指向的な側面を有しており、それを企業価値の評価に結び付けるためにOhlsonモデルを使用して、どの程度の影響をおよぼすかについて分析した。1.予測給付債務と年金資産の差額ならびに未認識純損失は時系列で見た場合に、近年においてその増加は直接的ではなく、下に凸の2次関数的に増加している。Ohlsonモデルから導かれる企業価値は市価と簿価の差額が異常利益で表されることを意味しているが、異常利益の大きさは資本の大きさに影響を受ける。異常利益は、投下資本が無危険利子率で運用された場合に、獲得される利益を超過して得られた利益だからである。市価が企業年金に関わる情報を織り込んでいるとするならば、ここでの分析結果は最小年金負債調整額が単なる計算上の控除項目であり、実際の企業価値の評価ではそれを控除しない資本合計が用いられていることを示している。