hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水圏生物の核内受容体CARを利用した化学物質のハイスループットリスク評価

バイカルアザラシで得られた結果をマウスCARの結果と比較したところ、オルソ位に塩素が2個以上置換したPCB異性体で処理することにより、バイカルアザラシCARはマウスCARよりも敏感に応答する傾向が伺え、バイカルアザラシはPCB暴露に対してマウスより高感受性であると考えられた。本研究の結果より、バイカルアザラシCARとマウスCARのリガンド選択性や応答性には明確な種差があり、このことはCARリガンド結合ドメインにおけるアミノ酸配列の相同性が相対的に低いことに起因していると考えられた。また実験動物で得られたCAR標的遺伝子転写活性化能に関する結果は、水棲哺乳類などの野生生物に単純に外挿できないことが示唆された。つまりCARの機能特性の解明が有機塩素化合物や有機臭素系難燃剤に対する生物種固有のリスクや影響を評価するために重要であると考えられた。本研究では、CAR-LBDタンパク質と各濃度に調整した化学物質の混合液をアナライトとして用い、アザラシおよびマウスCARとSRC1のタンパク質相互作用に影響する化学物質のスクリーニングをSPR法でおこなった。バイカルアザラシCARとSRC1のタンパク質相互作用は、CITCO・PCBs・p, p'-DDT・p, p'-DDEの濃度依存的に増加したが、Lithocholic acidでは減少した。マウスCARの場合、Estrone・Clotrimazole・TCPOBOP存在下でSRC1との相互作用は増加したが、Androstanol・Androstenol・Lithocholic acid存在下では濃度依存的に減少した。Estradiol・CITCOに関しては、SRC1との相互作用がわずかに増加した。相互作用の明確な増加が検出された化学物質について、CARとSRC1相互作用の速度論的解析をおこなったところ、バイカルアザラシCARではDMSO添加群と比べPCBs処理群で高い解離定数(K_D)を示した。結合速度定数(ka)はPCBs処理群とDMSO添加群で差がなく、解離速度定数(kd)はPCBs処理群で高値を示したことから、PCBsがバイカルアザラシCARとSRC1相互作用の解離速度に影響していると推察された。一方マウスCARでは、Estrone・TCPOBOP処理でK_Dが増加し、Clotrimazole処理では減少した。Estrone・TCPOBOPの場合、ka・kdともにDMSO添加群と比較して高値を示したことから、これら化学物質は結合・解離の両方に影響すると考えられた。またClotrimazoleでは、DMSO添加群と比べkdがほぼ同様なのに対し、kaが約10倍高く、この物質はCARとSRC1の結合反応に影響することが示唆された。
ホルモン産生腫瘍の生物学的活性に対するカベオリンの役割の解明

カベオリンは細胞膜上のカベオラ構造と密接に関連した膜蛋白で,1992年の発見以来,細胞レベルの物質輸送に果たす役割が検討されてきた。我々は,カベオリンが内分泌細胞におけるホルモン原料の取り込みや分泌刺激の受け取りに果たす役割を解明するために,免疫組織化学的手法で検索を行った。剖検およびラットの正常状態における甲状腺濾胞上皮細胞と副腎皮質細胞の細胞膜,細胞質に,下垂体の核にカベオリンの存在を光学顕微鏡レベルで確認した。次に電顕的にカベオラ構造を検索したが明瞭な構造は確認できず,免疫学的検索でも反応は不明瞭であった。下垂体についてはラットを用いて,正常とプロラクチン分泌過剰状態を比較検討したところ,いずれも核にカベオリンの存在が示された。膜蛋白であるカベオリンが細胞質や核に陽性を示したことから偽陽性を疑い技術的な点を検討したが,他の組織では起こっていない現象である。また,細胞膜以外におけるカベオリンの存在が報告がされたことも合わせて、細胞膜での物質交換という我々の予測とは異なる機能を果たしている可能性が示唆された。一方,甲状腺腫瘍症例については良性・悪性ともカベオリン1が常に均一に陽性,カベオリン2は症例により発現の仕方が異なっており腫瘍化における役割の違いが示唆された。しかし、以上の観察では反応にばらつきがある。今後、有意差の有無を明らかにするために、CHOやGH_3などの培養細胞においてウエスタンブロッティングでカベオリンを確認し,電子顕微鏡レベルで免疫染色について条件を設定した。今後,これらの実験系を用いて分泌状態によるカベオリン分布の変化を形態計測で明らかにしていく計画である。これまでの研究で,甲状腺腫瘍については良性・悪性ともcaveolin-1が常に均一に陽性,caveolin-2は症例により異なっていた。この結果は正常状態の細胞におけるよりも安定しており,腫瘍状態でのcaveolinの機能を解明を目標として甲状腺・下垂体の正常および腫瘍組織について症例数を増やした。しかし,腫瘍細胞におけるcaveolin-1の発現状態も,ばらつきを増したため,光学顕微鏡的検索でcaveolin-1、2に対する免疫染色そのものを再検討した。その結果,ポジティブ・コントロールに用いた脂肪細胞や扁平上皮細胞では安定して陽性が得られ,ネガティブ・コントロールの横紋筋細胞や肝細胞では陰性が得られることが確認された。従って甲状腺・下垂体は腫瘍化しても,カベオリンは一定の発現をするわけではなく,腫瘍ごとの生物学的活性に応じた発現をしていることが推測される。すなわち,腫瘍状態ホルモン分泌状態や治療経過の異なる臨床症例では,精密な検索が難しい。さらに交付申請書でも述べたように,生命倫理の観点から人体材料の使用には制限がある。そこで,統計処理に十分な検体数を確保するため,ラットにおける正常状態と機能亢進状態でのcaveolin-1、2の発現状態の検索を開始した。現在,エストロゲンの長期投与によるプロラクチン分泌過剰状態を作出中であり,これらのラット下垂体におけるcaveolinの-1、2発現および細胞内局在の変化を形態学的に検索する予定である。なお,電子顕微鏡的な検索も同時に進行してきたが,本研究費公布後に初めて着手しており,コントロール群おいてもに安定した結果を得るに至っていない。

次に電顕的にカベオラ構造を検索したが明瞭な構造は確認できず,免疫学的検索でも反応は不明瞭であった。下垂体についてはラットを用いて,正常とプロラクチン分泌過剰状態を比較検討したところ,いずれも核にカベオリンの存在が示された。膜蛋白であるカベオリンが細胞質や核に陽性を示したことから偽陽性を疑い技術的な点を検討したが,他の組織では起こっていない現象である。また,カベオリンが分泌顆粒や細胞質など細胞膜以外に存在すると報告がされた。従って細胞膜での物質交換という我々の予測とは異なる機能を果たしている可能性も示唆された。一方,甲状腺腫瘍症例については良性・悪性ともカベオリン1が常に均一に陽性,カベオリン2は症例により発現の仕方が異なっており腫瘍化における役割の違いが示唆された。いずれも反応にばらつきがあることから,条件を一定とするため培養細胞を用いた実験系を確立するため,CHOやGH_3などの培養細胞においてウエスタンプロッティングでカベオリンを確認し,電子顕微鏡レベルで免疫染色について条件を設定した。今後,分泌状態によるカベオリン分布の変化を形態計測を行なう培養細胞の実験系を得た。
白斑・悪性黒色腫治療のためのヒトメラノサイト分化とiPS細胞研究

メラノサイト色素細胞の欠如・機能不全疾患である尋常性白斑や脱色素斑、メラノサイトが癌化した悪性黒色腫メラノーマ、色素幹細胞が機能していない白髪に対する有意義な治療法確立を目指し、研究を遂行している。1)培養系からメラノサイト分化・増殖・遊走能、メラニン色素生成機序を解明する。2)ヒト血液からiPS細胞を作製し、メラノサイトへ効率よく分化・増殖させ、白斑・脱色素斑・白髪皮膚へ移植する新規治療法の確立。採血により獲得した血液Tリンパ球に、センダイウイルスを用い山中4因子を遺伝子導入したヒトiPS細胞を入手し、メラノサイトへの誘導をより正確にそしてより効率よく大量に増殖させる独自の条件設定が完成。メラノサイト(色素細胞)の欠如・機能不全疾患である尋常性白斑や脱色素斑、メラノサイトが癌化した悪性黒色腫(メラノーマ)に対する有意義な治療法確立を目指し、以下の二つの研究を遂行している。1)蓄積してきたマウスメラノサイトに関するデータを活かし、ヒトメラノサイト・ヒトメラノブラストを使用して、メラノサイト分化・増殖・遊走能、メラニン色素生成機序を解明し、尋常性白斑や脱色素斑、悪性黒色腫の治療法開発への足がかりとする。ヒト皮膚メラノサイトと、より未分化なヒトメラノブラストを使用して、活性型ビタミンD3とレチノイド(ビタミンA誘導体)の効果を検討した。活性型ビタミンD3は、メラノサイト分化を刺激し、エンドセリンBレセプターを介して、メラニン色素の産生を助長する作用が確認された。一方、レチノイドは、メラノサイト分化を抑制し、エンドセリンBレセプターを介して、メラニン色素の産生を抑制する作用が確認された。活性型ビタミンD3外用はメラニン色素を誘発し、白斑の治療に有効である根拠となる。トレチノイン(レチノイン酸)はメラニン色素を抑制し、色素沈着の治療に有効である根拠となる。2)尋常性白斑や脱色素斑患者血液からヒトiPS細胞を作製し、メラノサイトへ効率よく分化・増殖させ、遊走能を活性化した状態で、Hollow typeマイクロニードルを使用し、白斑や脱色素斑皮膚へ移植する、新規治療法の確立を目指す。正常ヒト血液Tリンパ球から樹立されたiPS細胞の培養が安定してきた。このiPS細胞に独自条件設定を行い、メラノサイトの分化誘導が可能となってきている。メラノサイト(色素細胞)の欠如・機能不全疾患である尋常性白斑や脱色素斑、メラノサイトが癌化した悪性黒色腫(メラノーマ)、色素幹細胞が機能していない白髪に対する有意義な治療法確立を目指し、以下の二つの研究を遂行している。1)蓄積してきたマウスメラノサイトに関するデータを活かし、ヒトメラノサイト・ヒトメラノブラストを使用して、メラノサイト分化・増殖・遊走能、メラニン色素生成機序を解明し、尋常性白斑や脱色素斑、悪性黒色腫、白髪の黒毛化の治療法開発への足がかりとする。2)ヒト血液からヒトiPS細胞を作製し、メラノサイト・色素幹細胞へ効率よく分化・増殖させ、遊走能を活性化した状態で、白斑・脱色素斑・白髪皮膚へ移植する、新規治療法の確立を目指す。尋常性白斑や脱色素斑は、皮膚メラノサイトが表皮から消失・メラニン色素生成の機能不全した疾患である。活性型ビタミンD3とレチノイド(ビタミンA誘導体)が、メラノサイト分化に重要な因子であることがわかった。エンドセリンも、エンドセリンBレセプター・エンドセリン受容体拮抗薬の実験結果から重要であった。ヒトiPS細胞由来色素細胞を用いた治療戦略として、血液由来ヒトiPS細胞を培養確保、ヒトiPS細胞から色素細胞への分化誘導が安定してきている。

1)蓄積してきたマウスメラノサイトに関するデータを活かし、ヒトメラノサイト・ヒトメラノブラストを使用して、メラノサイト分化・増殖・遊走能、メラニン色素生成機序を解明し、尋常性白斑や脱色素斑、悪性黒色腫、白髪の黒毛化の治療法開発への足がかりとする。ヒト皮膚メラノサイトと、より未分化なヒトメラノブラストを使用して、活性型ビタミンD3とレチノイド(ビタミンA誘導体)の効果を検討した。活性型ビタミンD3は、メラノサイト分化を刺激し、エンドセリンBレセプターを介して、メラニン色素の産生を助長する作用が確認された。一方、レチノイドは、メラノサイト分化を抑制し、エンドセリンBレセプターを介して、メラニン色素の産生を抑制する作用が確認された。活性型ビタミンD3外用はメラニン色素を誘発し、白斑の治療に有効である根拠となる。トレチノイン(レチノイン酸)はメラニン色素を抑制し、色素沈着の治療に有効である根拠となる。2)ヒト血液からヒトiPS細胞を作製し、メラノサイト・色素幹細胞へ効率よく分化・増殖させ、遊走能を活性化した状態で、白斑・脱色素斑・白髪皮膚へ移植する、新規治療法の確立を目指す。通常のヒト線維芽細胞からiPS細胞樹立ではなく、採血により獲得した血液Tリンパ球に、センダイウイルスを用い山中4因子を遺伝子導入したヒトiPS細胞を入手し、培養維持している。このヒトiPS細胞を使い、メラノサイトへの誘導をより正確にそしてより効率よく大量に増殖させる独自の条件設定が完成した(特許申請中)。メラノサイト色素細胞の欠如・機能不全疾患である尋常性白斑や脱色素斑、メラノサイトが癌化した悪性黒色腫メラノーマ、色素幹細胞が機能していない白髪に対する有意義な治療法確立を目指し、研究を遂行している。1)培養系からメラノサイト分化・増殖・遊走能、メラニン色素生成機序を解明する。2)ヒト血液からiPS細胞を作製し、メラノサイトへ効率よく分化・増殖させ、白斑・脱色素斑・白髪皮膚へ移植する新規治療法の確立。採血により獲得した血液Tリンパ球に、センダイウイルスを用い山中4因子を遺伝子導入したヒトiPS細胞を入手し、メラノサイトへの誘導をより正確にそしてより効率よく大量に増殖させる独自の条件設定が完成。1)蓄積してきたマウスメラノサイトに関するデータを活かし、ヒトメラノサイト・ヒトメラノブラストを使用して、メラノサイト分化・増殖・遊走能、メラニン色素生成機序を解明し、尋常性白斑や脱色素斑、悪性黒色腫の治療法開発への足がかりとする。紫外線の照射により、角化細胞(ケラチノサイト)はエンドセリンを産生し、エンドセリンは皮膚表皮内の色素細胞を刺激し、色素細胞で産生されるメラニンの生成が増加するといわれている。活性型ビタミンD3外用とレチノイド(ビタミンA誘導体)は、相反する作用から、このメカニズムを立証していることがわかった。2)尋常性白斑や脱色素斑患者血液からヒトiPS細胞を作製し、メラノサイトへ効率よく分化・増殖させ、遊走能を活性化した状態で、Hollow typeマイクロニードルを使用し、白斑や脱色素斑皮膚へ移植する、新規治療法の確立を目指す。ヒトiPS細胞由来色素細胞を用いた白斑の治療戦略の前段階として、血液由来ヒトiPS細胞を培養確保がすすんだことで、ヒトiPS細胞から色素細胞への分化誘導が安定してくる可能性が高い。
分子生物学的手法を用いた子宮頸癌の放射線治療効果予測因子の探索と検証

放射線治療効果予測因子を同定するために、子宮頸癌の初診時に採取した血清を用いて、バイオマーカーの探索と検証を行った結果、アポリポ蛋白C-II(ApoC-II)を同定した。モノクロナール抗体によるElisa-Kitを作成し、子宮頸癌65例の血清のApoC-IIと予後との相関を解析した。ApoC-IIは放射線治療後の原病生存率に関与し(単変量P=0.01、多変量P=0.02)、特異度97.9%、感度44.4%であった。ApoC-IIは子宮頸癌の放射線治療効果予測因子として有用なバイオマーカーの可能性がある。放射線治療に対する応答には個体差が存在し、個々の症例で治療効果は異なるので、治療効率を向上させるには腫瘍の放射線治療に対する感受性を予測する必要がおる。本研究では子宮頸癌を対象に放射線治療効果予測因子を同定するために(1)癌組織から抽出した遺伝子群の相互作用の把握と検証(2)患者血液を用いてバイオマーカーの探索と検証を行った。すなわち、ゲノム解析で抽出された遺伝子群に順位相関解析を行い、効果予測に重要な遺伝子群を選択し、Real-time PCR法を用いて再現性を確認した。一方、バイオマーカーについて、進行期子宮頸癌の放射線治療効果が初診時の血清で予測できるか否かを検討した。すなわち、放射線治療を施行した進行期子宮頸癌の初診時に採取した血清を用いて2回に分けてプロテインチップにより検討した。最初に2例の正常女性、6例の進行期子宮頸癌(治療効果良好群3例、不良群3例)の血清を用いた。次に4例の正常女性、12例の進行期子宮頸癌(治療効果良好群8例、不良群4例)の血清を用いた。得られたプロテインチップについて、ProteinChip SELDIシステムModel PBS II C(BioRad社製)を用いて、SELDI-TOF-MSにより各分子量に対する相対強度チャートを得た。1回目の検討により得られたチャートから、各群間で相対強度が異なる分子量を探索したところ、12のピークが候補に挙がった。さらに2回目の検討により123のピークが候補に挙がった。1回目と2回目の検討結果について条件を同一にして検証した結果、3ピークの再現性を確認した。とくにある1つのピークを示した蛋白は治療効果不良群に有意に発現が低下していた。したがって、我々が検出した蛋白は進行期子宮頸部扁平上皮癌の放射線治療効果予測因子として有用なバイオマーカーの可能性があると考えられた。放射線治療に対する応答には個体差が存在し、個々の症例で治療効果は異なるので、治療効率を向上させるには腫瘍の放射線治療に対する感受性を予測する必要がある。本研究では子宮頸癌を対象に放射線治療効果予測因子を同定するために患者血液を用いてバイオマーカーの探索と検証を行った。放射線治療を施行した進行期子宮頸癌の初診時に採取した血清を用いて2回に分けてプロテインチップにより検討した。得られたプロテインチップについて、ProteinChip SELDIシステムModel PBS II C (BioRad社製)を用いて、SELDI-TOF-MSにより各分子量に対する相対強度チャートを得た。得られた相対強度チャートについてペプチドフィンガープリンティング(PMF)とMS/MS解析を用いて蛋白Xを同定した。さらに9例の正常女性、28例の子宮頸癌(良好群18例、不良群10例)の血清を用いてプロテインチップと免疫比濁法で再現性を検証した。Mann-Whitney u-test、Peason's Correlationにより統計解析を行った。パイロットスタディにより、ある1つのピークの発現は治療効果不良群に有意に減少していた。このピークについてPMFとMS/MS解析により同定した蛋白Xに限局して再現性を検証した結果、プロテインチップと免疫比濁法に相関が見られた。さらに免疫比濁法で良好群と不良群を比較し、不良群における蛋白Xの発現は良好群に比較して減少する傾向を認めた(P=0.051)。放射線治療に対する応答には個体差が存在し、治療効率を向上させるには腫瘍の放射線治療に対する感受性を予測する必要がある。放射線治療を施行した進行期子宮頸癌の初診時に採取した血清を用いてプロテインチップにより検討した。パイロットスタディとして6例の正常女性、18例の進行期子宮頸癌(治療効果良好群11例、不良群7例)の血清を使用した。

得られたプロテインチップについて、ProteinChip SELDIシステムModel PBS II Cを用いて、SELDI-TOF-MSにより各分子量に対する相対強度チャートを得た。得られた相対強度チャートをPMF解析とMS/MS解析を用いてApolipoprotein C-II(ApoC-II)を同定した。さらに9例の正常女性、28例の子宮頸癌(良好群18例、不良群10例)の血清を用いてプロテインチップと免疫比濁法で再現性を検証した結果、ApoC-IIは治療効果不良群に有意に減少して発現し、プロテインチップと免疫比濁法に相関が見られた。免疫比濁法で良好群と不良群を比較し、不良群におけるApoC-IIの発現は良好群に比較して減少する傾向を認めた(P=0.051)。ApoC-IIモノクロナール抗体によるElisa-Kitを作成し、65例の子宮頸癌患者の血清のApoC-IIを測定し、臨床データやMMP1と予後との相関をCox比例ハザード単変量、多変量で解析した。ApoC-IIは放射線治療後の原病死生存率に関与し(単変量P=0.01、多変量P=0.02)、特異度は97.9%、感度44.4%であった。したがって、我々が検出したApoC-IIは進行期子宮頸癌の放射線治療効果予測因子として有用なバイオマーカーの可能性がある。
アジアにおける住宅・都市復興と被災都市の社会・空間変容に関する比較研究

近年、アジアでは多くの地震災害が発生した。そのうち、日本では阪神・淡路大震災(1995)、新潟県中越地震(2004)、トルコ北西地震(マルマラ地震:1999)、台湾集集地震(1999)を取り上げて、地震災害からの都市と住宅の復興過程の実態及び関連する法制度の比較研究を行ってきた。震災復興は、被災した現地での再建復興「現地復興」と、被災した地区を離れ住宅・生活を再建復興する「移転復興」がある。いずれの国でも、災害復興に当たって、現地復興と移転復興が行われているが、そこには対照的な復興過程が存在することが明らかになった。日本では自力復興を原則とし、持家層は現地復興を基本としているが、被災現地が危険な状況にあるなど移転が望ましい場合にのみ移転復興(防災集団移転事業)が行われる。他方、借家層は多くが被災した現地を離れて近傍あるいは遠隔地の借家や災害復興公営住宅に個別に移転復興を行う。また、都市部の震災復興の特徴的な課題は、土地区画整理事業・都市再開発などの都市基盤整備を伴う復興の推進と区分所有集合住宅の再建に見られたが、中山間地域の復興では、現地復興を原則としながらも、高齢化は地域復興の大きな阻害要因となり、孤立した集落などの集団移転による移転復興が選択されている実態が明らかとなった。他方トルコでは、被災現地は地盤条件が悪いために被害が大きくなったという基本認識のもと、被災現地に対して建築制限を指定するとともに、建物自己所有層に対して住戸及び事業所1戸分を郊外に新設し、特別分譲するという移転復興を基本対策として震災復興を進めてきた。その結果、自己住宅が被災したわけではない借家層に対する住宅再建に関する公的支援対策は基本的にないにも拘わらず、都市計画制限もため被災現場での集合住宅の再建は遅れ、現地復興は大幅に遅れる現状が明らかとなった。台湾では、変位した断層近傍地帯と震源域直上の中山間地域が被災地域で、その震災復興は原則として現地復興である。しかし、斜面崩壊した集落や地震に引き続き多発した台風災害による複合災害化のため、土石流などによって現地復興が不可能となった集落などは移転復興を余儀なくされている。台湾の震災復興の最大の特徴は、民営型の重建基金会(復興基金)が地域社会の生活再建や区分所有の集合住宅の再建などの取り組みをまちづくり(社区営造)として支援し、新たな復興手法を創設して、柔軟に震災復興を進めていったことである。また、このような3地域の震災復興過程における特徴を比較研究するとともに、トルコ及び台湾では、事例的に市街地の復興現状をGISに基づく写真等のデータベースを試作した。研究初年度の本年度は,1999年トルコ・マルマラ地震,1999年台湾・九二一集集地震の復興に関する現地調査および当該国を含む海外研究者との研究ワークショップに参加し,大地震によって被災した都市の復興過程と被災地の変容に関する研究フレームの再構築について検討した.

2004年8月にトルコ,9月に台湾の現地調査を実施した.トルコでは,公共事業住宅省災害事業総局,日進月社,コジャエリ県大都市自治体といった復興事業に関する機関への聞き取り調査と,イズミット県デールメンデレ市における住宅再建について,住民聞き取り調査を行った.台湾では,財団法人九二一重建基金会,営建省,台中県政府といった機関に聞き取り調査を,また集合住宅の再建事例について現地調査を行った.2004年10月23日に発生した中越地震に際し,研究分担者の澤田雅浩を中心に現地調査班を構成し,余震が続く中での避難生活の現況,復興に向けた動向について,長岡市,山古志村,川口町を対象地に調査を実施した.この震災は,同じく中山間地域が被災した台湾九二一集集地震と類似した特徴をもつ震災で,その復旧復興過程に対して,比較研究すべき課題を明らかにすることができた.研究ワークショップとして,2004年9月8,9日に台湾集集地震5周年として台北で開催された国際研究シンポジウムに研究代表者の中林一樹が発表し,関係する研究者との意見交換を行った.また,2005年1月に第1回国際都市防災会議(ICUDR)に参加し,中林がトルコ・日本・台湾の震災復興に関する国際比較論を澤田がトルコにおける復興に関する法制度について発表をおこなった.聞き取り記録や収集した資料については,Web上で相互に共有できるシステムを導入した.本研究プロジェクトの進捗を踏まえて,広く海外に公開していくことを検討中である.平成16年度に引き続き、1999年に発生したトルコ・マルマラ地震、台湾・集集大地震からの復興過程の実態把握とともに、わが国の復興事例として1995年の阪神大震災、2004年の新潟県中越地震を取り上げて、調査研究を進めた。海外事例の調査は、2005年8月にはトルコの、同9月及び2006年1月には台湾の現地調査を実施した。トルコでは、公共事業住宅省災害事業総局・建設技術局、赤新月社、アダパザル都市自治体、デールメンデレ都市自治体を中心に、復興事業関連機関ヒアリング、被災者ヒアリングとともに、アダパザル中心市街地及びデールメンデレ市街地において被災市街地の復興街並みデータベース化のためのデジタル写真撮影と調査票調査を行った。台湾では、9月に政府復興本部(重建委員会)、営建省、重建基金会、南投縣政府、台中縣政府、集合住宅再建団体、復興計画コンサルタントなどへのヒアリングとともに、断層周辺地域での復興と土地利用規制に関する実態調査、集合住宅再建事例・集落地域での復興事業(社区重建事業)へのヒアリング調査などを行った。また2006年1月には、南投縣中寮郷および東勢鎮において被災市街地の復興街並みデータベース化のためのデジタル写真撮影と調査票調査を行った。国内では、阪神・淡路大震災の復興まちづくり協議会に関する資料整理及び復興街並みのデータベース化を試みるとともに、中越地震からの復興過程について、資料収集などを行ってきた。研究成果としては、建築学会大会での口頭発表の他、地域安全学会大会、都市計画学会大会等での論文発表、学術論文誌などへの論文発表を行ってきたほか、聞き取り記録や収集した資料については、Web上で研究分担車窓後に共有できるシステムを構築している。
中枢神経系におけるｓｔａｔｈｍｉｎ１の生理機能と機能調節機構の解明

Stathmin1は脳高次機能である恐怖不安学習との関連が示唆されているが、中枢における機能に関しては未だ不明な点が多い。そこで、本研究では中枢におけるstathmin1の詳細な機能、発現動態を検討した。Stathmin1は周産期に発現量が多く、特に大脳皮質、海馬、偏桃体に発現していた。また大脳皮質においてはstathmin1がリン酸化を受けていた。初代培養神経を用いた検討によりstathmin1リン酸化シグナルとしてBDNF-TrkB経路の関与が示唆された。細胞内のリン酸化stathmin1の増加によりfilopodia様の突起構造物が増加することが明らかとなった。平成24年度研究代表者は研究実施計画に基づき、1. stathmin1リン酸化カスケードの同定とその細胞内局在の検討、2. PC12を用いてstathmin1のリン酸化シグナルの同定とその細胞内局在の検討、3.リン酸化stathmin1と相互作用している因子の同定4. MEFのiN化時のstathmin1の発現量の検討を行った。1.培養日数3日目時点でのリン酸化stathmin1の細胞内局在をリン酸化抗体を用いた免疫染色で検討した。その結果、リン酸化stathmin1は主に突起の各所に集積するような形で局在していた。2. NGFに加え、PACAPも用い、刺激濃度や時間依存的なstatthmin1のリン酸化変動を検討した。NGF刺激(1、10、50、100 ng/ml)によるstathmin1のリン酸化はSer16、25、38、63全てにおいて惹起された。PACAP刺激(10、100、200、500 nM)では16、25、63Serのみでリン酸化が観察され、予想に反しNGFの結果とは異なる結果が得られた。経時的な変化では50 ng/ml NGF刺激、100 nM PACAP刺激ともに10-30 min後にリン酸化のピークがみられた。NGF刺激後30minにおけるリン酸化stathmin1の細胞内局在を免疫染色にて検討した結果、リン酸化stathmin1は核周囲に発現量が高く、また突起先端部でのシグナルの集積が観察された。4.エレクトロポレーション法を用いた強制発現方法では導入細胞数が少ないことが判明したため、平成24年度中頃より、ウィルスベクターの作成を開始し現在作成中である。平成25年度、研究代表者は研究実施計画に基づき、stathmin1のリン酸化カスケードの同定と生理機能解析を行った。我々は平成23年度に初代培養神経を用いた検討で、K252aがstathmin1のリン酸化を阻害することを明らかにしている。そこで初代培養神経培養7日目にNGF、BDNF、PACAP刺激を行い、stathmin1がリン酸化するかどうかを検討した。その結果、BDNF添加時でstathmin1が強くリン酸化を受けることを明らかとした。また、BDNFの効果はK252aの添加により抑制された。さらに、stathmin1リン酸化カスケードの詳細を検討するため、MEK1/2の阻害剤であるU0126を用いた検討も行った。結果、U0126を添加することでもstathmin1のリン酸化は抑制を受けることを明らかとした。前年度に作成したstathmin1のリン酸化部位全てのSerをAspに置換したconstitutive active体(CA体)をPC12培養細胞にトランスフェクションすることで、リン酸化stathmin1の生理機能を検討した。SerをGlyに置換したconstitutive negative体(CN体)はネガティブコントロールとして用い同様の検討を行った。その結果、CA体を強制発現させたPC12において、神経様突起の伸展、さらには突起上に細かいフィロポディア様の構造物がいくつも観察された。これらはCN体の強制発現では観察されなかった。CA体は細胞質だけでなく、突起先端部でも集積が見られた。そこで次に、内在性のstathmin1がリン酸化した時も同様に、PC12の突起先端部で観察されるかどうかを検討した。Stathmin1のリン酸化部位の各抗体を用い、PC12にNGF添加後30分後のリン酸化stathmin1の局在を検討した。その結果、すべての抗体で突起内にリン酸化stathmin1が存在することを明らかとした。研究代表者は平成23年度申請書上の研究実施計画に基づき、1.中枢におけるstathmin1の発現分布、発現量の検討、さらにはstathmin1の新規機能の解析を目的に2.mouse embryonic fibroblast(以下MEF)のiN細胞化へのstathmin1の関与の検討を行った。

マウス脳におけるsttahmin1の発達段階における発現部位を同定するため、胎生期10、12、14、18、生後1、2、4、8、12週齢のマウス凍結脳スライスを作製し、in situ hybridization法を用いることでスライス上でstathmin1のmRNAの発現を検出した。その結果、stathmin1は胎生期と成獣期では大脳皮質での発現分布が異なること、また、胎生期には扁桃体での発現が高いことを明らかとした。さらに、stathmin1は出生に向けて発現量が高くなりその後徐々に低下していくことが明らかとなった。マウスの神経初代培養細胞を用いstathmin1のリン酸化の有無とその変遷を検討したところ、stathmin1は培養3日目をピークにリン酸化を受けていた。神経初代培養細胞でのstathmin1のリン酸化はNGF、BDNF、NT-3等の受容体の阻害剤であるk252aを神経初代培養に添加したところstathmin1のリン酸化の消失が観察された。一方で、stathmin1もしくはAscl1をMEFへトランスフェクトしMEFのiN化を神経特異的なマーカーであるTuj1を指標に検討している。プレリミナリーな結果ではあるが、stathmin1をMEFに導入するとTuj1の発現の増加が確認されている。これらの結果はstathmin1に関するこれまでにない結果であり、中枢におけるstathmin1の新たな機能解析を行う上で非常に重要な結果である。研究実績の概要にも掲げたように研究代表者は研究目的達成のため今年度の研究計画として、1.神経におけるstathmin1リン酸化カスケードの同定とその細胞内局在の検討、2.神経系培養細胞PC12を用いてstathmin1のリン酸化シグナルの同定とその細胞内局在の検討、3.リン酸化stathmin1と相互作用している因子の同定、4. MEFのiN化時でのstathmin1の発現量の検討を掲げた。2、3に関しては当初の予定通り進んだ。また1に関しては細胞内局在の検討のみ行った。4に関してはMEFへの遺伝子導入方法の探索にだいぶ時間を取られてしまった結果、計画通りに進めることはできなかった。以上から、完全に研究計画通りに進んでいるわけではないが、おおむね今年度研究計画の80%程度を終えている。研究代表者は研究目的達成のため今年度の研究計画として、1発達段階での中枢におけるstathmin1のタンパク質、mRNAの発現分布の解析、2発達段階での中枢におけるstathmin1のタンパク質、mRNAの発現量の解析、3 stathmin1をリン酸化する刺激の同定、4 stathmin1のiN化への関与の検討を掲げていた。1、2に関しては当初の予定通り進んだ。3に関してはtrkレセプターの阻害剤であるk252a添加実験により、stathmin1のリン酸化にtrkが関与ところまでは検討した。また4に関してはプレリミナリーではあるがstathmin1のiN化への関与が示唆される結果を得ている。以上から、完全に研究計画通りに進んでいるわけではないが、おおむね今年度研究計画の90%程度を終えている。平成24年度の研究計画はおおむね80%の達成となってしまった。次年度ではまず前年度の遅れを取り戻すよう努める。
多視点カメラ画像から作製した体表面形状モデルを用いた患者体内の骨格,筋動態の推定

本研究では前年度までに我々が開発した多視点カメラシステムを用いて人体の全身動作を撮影し,得られた画像データのみを用いて被験者の体内の骨格や筋肉の動態を推定するためのアルゴリズムを構築することを目的とした.まず,従来開発済みであった被験者の体表面形状を四次元的に再構築する手法を用いて,人体各部のサイズや被験者ごとの解剖学的特徴を非侵襲的に取得した.次に,あらかじめ標準体型を持っ健常な被験者のMRI画像を基に骨格および骨格筋モデルを構築し,多視点カメラにより得られた被験者個別の体表面形状との三次元的なマッチングを行うことで,静止立位における被験者個別の骨格および骨格筋のモデルを構築した.本モデルでは特に全身の各関節部分で骨格モデルを分離して構築することで,関節部分で駆動可能な全身の骨格駆動系モデルを実現した.次に,ここで構築した被験者個別の骨格・骨格筋モデルを,表面形状レジストレーションアルゴリズムを用いて動作中の体表面形状モデルに対して各部位ごとにレジストレーションを行うことで,動作時の被験者個別の関節の動きや筋動態のシミュレーションを全身に対して行うことを可能とした.これまで体表面マーカーを用いて体表面上の数点の位置を追跡する方式によるモーションキャプチャシステムが医学研究やエンターテイメントの分野で用いられてきたが,本研究で開発したアルゴリズムを応用することで,体表面マーカーを用いることなく,体表面上の数点だけでなく体表面全体の形状に基づく体内構造動態の推定が可能となり,より高精度かつ簡便な動作解析を実現可能となる糸口を得たと言える.今後は本手法を用いた体内構造動態の推定における演算処理の高速化,および複数台のコンピュータを用いた並列処理を実現し,被験者動作時にリアルタイムな動作解析を可能とすることで,臨床での日常的な動作解析に適用可能なシステムを目指す.1.体表面モデル構築の高精度化、高速化を目指したDSVCシステムの改良本研究で最終的に目的としている被験者個別の骨格形状の推定を行うために、より高精度かつ高速に体表面モデルの構築が可能となるように現状のDSVCシステムを改良した。まず、三次元形状復元の精度向上を目的として、各カメラのキャリブレーション結果データを元に撮影した画像の歪み補正を行った。赤外線マーカーを用いた三次元位置計測装置を用いて歪み補正処理後の三次元位置計測精度を検証した結果、歪み補正前に比べ誤差は約1/5程度まで低減されていることがわかった。また、臨床での実用的な利用を可能とするためにPCクラスタによる並列化処理を効率的に行うことで、システムのキャリブレーションを高速化した。ここではキャリブレーションのために必要となる撮影画像の二値化処理、円抽出処理等を32台のPCクラスタを用いて平行に行うことで、約5分でキャリブレーションを完了することが可能となった。2.色情報を有する体表面モデルの構築従来のアルゴリズムで構築される三角形ポリゴンにより表現された体表面モデルに対し、臨床での患者動作の観察という側面からも重要となる皮膚の色や衣服の色などの色情報を付加した。ここでは照明とカメラの位置関係により変化する陰などの影響をできるだけ排除し、実際の対象物の色をできるだけ高い精度で再現するため、対象とするポリゴンを最も正面に近い位置で撮影したカメラからの色情報を取得する、という考え方に基づく新たなアルゴリズムを開発した。本システムでは特に、他施設での関連研究に比べ撮影するカメラの台数が多いため本手法が有効と考えた。体表面の色を高精度に再現可能となったことで、リハビリテーションや整形外科における臨床利用が可能なレベルに大きく近づいたと考える。本研究では前年度までに我々が開発した多視点カメラシステムを用いて人体の全身動作を撮影し,得られた画像データのみを用いて被験者の体内の骨格や筋肉の動態を推定するためのアルゴリズムを構築することを目的とした.まず,従来開発済みであった被験者の体表面形状を四次元的に再構築する手法を用いて,人体各部のサイズや被験者ごとの解剖学的特徴を非侵襲的に取得した.次に,あらかじめ標準体型を持っ健常な被験者のMRI画像を基に骨格および骨格筋モデルを構築し,多視点カメラにより得られた被験者個別の体表面形状との三次元的なマッチングを行うことで,静止立位における被験者個別の骨格および骨格筋のモデルを構築した.本モデルでは特に全身の各関節部分で骨格モデルを分離して構築することで,関節部分で駆動可能な全身の骨格駆動系モデルを実現した.次に,ここで構築した被験者個別の骨格・骨格筋モデルを,表面形状レジストレーションアルゴリズムを用いて動作中の体表面形状モデルに対して各部位ごとにレジストレーションを行うことで,動作時の被験者個別の関節の動きや筋動態のシミュレーションを全身に対して行うことを可能とした.これまで体表面マーカーを用いて体表面上の数点の位置を追跡する方式によるモーションキャプチャシステムが医学研究やエンターテイメントの分野で用いられてきたが,本研究で開発したアルゴリズムを応用することで,体表面マーカーを用いることなく,体表面上の数点だけでなく体表面全体の形状に基づく体内構造動態の推定が可能となり,より高精度かつ簡便な動作解析を実現可能となる糸口を得たと言える.今後は本手法を用いた体内構造動態の推定における演算処理の高速化,および複数台のコンピュータを用いた並列処理を実現し,被験者動作時にリアルタイムな動作解析を可能とすることで,臨床での日常的な動作解析に適用可能なシステムを目指す.
ヒュウガナツ枝変わり系統の生殖特性の評価とゲノム内変異部位の探索

本研究ではヒュウガナツ枝変わり系統である'西内小夏'の生殖特性を明らかにするために受粉試験、果実の形質調査、胚珠および種子成長の組織観察を行った。まず、普通系ヒュウガナツ(普通系)、'西内小夏'、ハッサク、スイートスプリングを種子親として、'西内小夏'ならびに普通系、ハッサクの花粉をそれぞれ受粉し、結実率、果実成長を調査した。その結果、'西内小夏'を花粉親として使用した場合、全ての種子親について果実が得られた。一方、'西内小夏'×普通系は受粉後10週目までにすべて生理落果を起こした。ヒュウガナツの自家不和合性が雌ずい側と花粉側の複数の因子に関係していると仮定するならば、この普通系と'西内小夏'の正逆交雑の結果から、'西内小夏'は花粉側因子に何らかの異常が発生したと考えられた。また、収穫果の含有種子についてみると、各種子親における'西内小夏'花粉受粉果は、他の花粉受粉果と比較して完全種子数は有意に減少し、しいなの数は有意に多くなった。種子親が普通系および'西内小夏'の場合、'西内小夏'花粉を受粉して得られた果実内の種子はほとんどしいなとなったのに対して、種子親がハッサクおよびスイートスプリングでは正常種子としいなが果実中に混在して確認された。特に種子親がハッサクの場合は、一つの果実内に見られる正常種子としいなの割合が、果実毎によって異なっていた。次に普通系ヒュウガナツおよび'西内小夏'の果実発育中の種子を取り出して観察したところ、種子のしいな化は受粉後8週目12週目の間に起こっていた。胚発生の組織観察の結果、'西内小夏'受粉果において胚の初期成長が観察されたことから、'西内小夏'花粉受粉果でも受精がおこるものと推察された。しかし、受粉後8週目12週目にかけて胚の異常発達や胚の消失が確認され、このことが種子のしいな化に影響していると考えられた。本年度は特にヒュウガナツの枝変わり系統である'西内小夏'の花粉が結実性に及ぼす影響について調査を行った.'西内小夏'の花粉を普通系ヒュウガナツ,'西内小夏',ハッサク,スイートスプリングにそれぞれ受粉を行った.普通系ヒュウガナツは強度の自家不和合性を持つが,'西内小夏'を受粉した場合は結実が見られ,自家不和合性が打破されていた.その他の組み合わせにおいても全てにおいて結実が見られた.また,結実した果実を収穫し,種子を調査したところ,普通系ヒュウガナツおよび'西内小夏'ではほぼ全ての種子が不完全種子であるしいなとなった.対照としてハッサクの花粉を受粉して得られた果実では,普通系ヒュウガナツ,'西内小夏'共に完全種子が多数含まれていた.一方ハッサクでは,普通系ヒュウガナツの花粉を受粉した場合は含まれるほとんど全ての種子が完全種子となったが,'西内小夏'を受粉した場合一部がしいなとなり,完全種子数の減少が確認された.スイートスプリングの場合は,'西内小夏

'と普通系ヒュウガナツの花粉では,果実に含有される種子に差異は確認されなかった.現在のところ,受粉後経時的に採取された果実を材料に,花粉親による種子形成の違いを組織学的に調査を行っている.また,'西内小夏'に加えて,'室戸小夏','宿毛小夏',自家和合系統などの枝変わり変異系統のゲノムDNAを抽出し,各変異系統のゲノム内変異部位を分子生物学的手法により調査している.本研究ではヒュウガナツ枝変わり系統である'西内小夏'の生殖特性を明らかにするために受粉試験、果実の形質調査、胚珠および種子成長の組織観察を行った。まず、普通系ヒュウガナツ(普通系)、'西内小夏'、ハッサク、スイートスプリングを種子親として、'西内小夏'ならびに普通系、ハッサクの花粉をそれぞれ受粉し、結実率、果実成長を調査した。その結果、'西内小夏'を花粉親として使用した場合、全ての種子親について果実が得られた。一方、'西内小夏'×普通系は受粉後10週目までにすべて生理落果を起こした。ヒュウガナツの自家不和合性が雌ずい側と花粉側の複数の因子に関係していると仮定するならば、この普通系と'西内小夏'の正逆交雑の結果から、'西内小夏'は花粉側因子に何らかの異常が発生したと考えられた。また、収穫果の含有種子についてみると、各種子親における'西内小夏'花粉受粉果は、他の花粉受粉果と比較して完全種子数は有意に減少し、しいなの数は有意に多くなった。種子親が普通系および'西内小夏'の場合、'西内小夏'花粉を受粉して得られた果実内の種子はほとんどしいなとなったのに対して、種子親がハッサクおよびスイートスプリングでは正常種子としいなが果実中に混在して確認された。特に種子親がハッサクの場合は、一つの果実内に見られる正常種子としいなの割合が、果実毎によって異なっていた。次に普通系ヒュウガナツおよび'西内小夏'の果実発育中の種子を取り出して観察したところ、種子のしいな化は受粉後8週目12週目の間に起こっていた。次に胚発生の組織観察を行った結果、'西内小夏'受粉果において胚の初期成長が観察されたことから、'西内小夏'花粉受粉果でも受精がおこるものと推察された。しかし、受粉後8週目12週目にかけて胚の異常発達や消失が確認され、このことが種子のしいな化に影響していると考えられた。
国境を超えたスポーツ参加・観戦・応援-身体文化の伝播・受容・普及の視点から

国境を越えてスポーツに参加する人々について、競技種目や競技レベル、参加の形態、場所などの多様なケースや角度から分析し、彼らの行動や経験が身体文化の伝播や授業、普及にどのような影響を及ぼすのかについて検討した。その結果、スポーツのグローバル化が人々のスポーツとのつきあい方をより多面的で多様なものにしていること、スポーツのグローバル化にみられる現象や問題、課題は、他の文化や社会制度と共通する点が多々あることが明らかになった。平成18年度は、各サブテーマに関わって、基礎的資料の収集・解読や関係者とのインタビューやアンケート調査等を通して仮説の構築をするための期間と位置づけた。1.スポーツのグローバル化とトップアスリート国境を越えたスポーツ参加・観戦・応援がローカルな身体文化に及ぼす影響、特に人々のスポーツ観と行動の変化について、台湾の大学野球のケースを取り上げて、現地での関係者へのインタビューとアンケート調査を実施した。その結果、トップアスリートの流出とメディアを通した日本・アメリカの野球の露出度の増加に伴って、台湾野球界のトップアスリートである大学生の職業としての野球に対する意識も変化し、海外志向が高まっている反面、国家に対するアイデンティティ形成のシンボルとしての野球への強いこだわりも明らかになった。2.スペクテイター・レベルでの国際交流国境を越えたスポーツ参加・観戦・応援がスポーツを通した国際交流や異文化理解の推進に果たす役割について、滋賀大学教育学部運動部連盟のタイ遠征に同行し、参加者の意識の変化についてのアンケート調査をもとに分析・検討した。その結果、自分たちと異なるスポーツ環境でプレイをして、自分たちが経験したことのないタイプの相手と交流することで、自分たちのスポーツ観や環境について客観的に考える機会が生まれたことが明らかになった。同時に、海外でのスポーツ経験が、自分たちの所属先(クラブや大学)に対するアイデンティティを再確認する機会となったことが明らかになった。3.スペクテイター・スポーツのグローバル化とローカル化ニュージーランドとオーストラリアのラグビーのケースを取り上げ、文献解読と研究者との情報交換を中心に、スペクタクル化の過程でスポーツ自体およびそのスポーツを取り巻く環境がどのように変化したかについて分析・検討を試みた。その結果、ニュージーランドやオーストラリア等のラグビー強豪国では、1990年代中期を境にラグビーのコマーシャル化とプロ化が進み、階級スポーツからメディア・エンターテインメントへと急速に変容が進んだことが確認できた。以下の各サブテーマに関わって、基礎的資料の収集・解読や関係者との面接・協議を通して仮説の構築・検証を行った。1.国境を越えたスポーツ・エリートの移動の実態を調査することで、関係する国々おけるスポーツ文化やスポーツ政策に及ぼす影響について分析・検討した。具体的には、アラブ首長国連邦とカタールにおいて、それぞれの国のスポーツ政策とその社会・分的背景につて調査を行った。その結果、これらの国において、政府やスポーツ・教育関係機関が、スポーツを国の振興発展、国際的イメージアップ等で重要な役割を果たすものと位置づけ、積極的に支援していることがわかった。特にエリート・スポーツ選手を積極的に受け入れるべく体制作りの実態が明らかになった。2.国境を越えたスポーツ参加・観戦・応援がスポーツを通した国際交流や異文化理解の推進に果たす役割を、主として我が国とアジア諸国との関係において分析・検討した。具体的には、大学の運動部の海外遠征が、参加する学生の異文化理解や国際交流に対する意識の変化に焦点をあてて調査を行った。韓国とマレーシアにおける大学スポーツの実態について施設の視察と関係者に面接を行い、平成20年度に所属大学の運動部との交流の実現に向けて協議を行った。以下の各サブテーマに関わって、資料の収集・解読や関係者との面接・協議を通して仮説の構築・検証を行った。国境を越えたスポーツ・エリートの移動の実態を調査することで、関係する国々おけるスポーツ文化やスポーツ政策に及ぼす影響について分析・検討した。具体的には、2008年12月にマレーシアで開催されたASEAN University Gamesを視察し、参加した選手やコーチ、大会関係者にインタビューを行った。その結果、東南アジアにおけるエリート・スポーツの国境を越えた移動は頻繁に行われており、そのための組織化も比較的進んでいることがわかった。また、2009年1月に台湾を訪問し、現地のスポーツ研究者から、特に野球を中心に台湾におけるエリート・スポーツ選手の国境を越えた移動の現状と背景について情報を得た。国境を越えたスポーツ参加・観戦・応援がスポーツを通した国際交流や異文化理解の推進に果たす役割を、主として我が国とアジア諸国との関係において分析・検討した。所属大学の運動部のマレーシア遠征(2008年8月)とタイ遠征(2008年12月)に同行し、現地での交流の実態を観察し、参加学生へのアンケート調査を行った。その結果、学生はスポーツの競技性のみならず、国際交流や異文化理解について貴重な体験をしたと感じており、海外遠征の意義を感じていることがわかった.
顕著な不整形地盤上に立地する都市における南海地震の地震動予測－高知市に着目して－

簡易な地盤調査との精度のバランスを考えた地盤モデル化手法を,高知市に適用した.高知市中心部の約70地点で常時微動観測を行い,地盤の卓越振動数を推定した.それをもとに簡易な地盤モデルを構築し,擬似3次元的に固有値解析を行った結果,軟弱地盤が厚く堆積する場所で顕著な地盤振動が生じることが確認された.南海トラフを震源とする昭和東南海地震,昭和南海地震について,各地から揺れに関する体験談をそれぞれ約310,350収集し,既存の震源モデルを検証した.その結果,既存の震源モデルは概ね,体験談を説明するものであったが,三重県沖の短周期発生域の位置やサイズなど,やや体験談との整合がとれない部分もあった.鏡川や江ノ口川等によって形成された河口部の沖積低地に位置し,顕著な不整形地盤に立地する高知市について,地盤モデルの構築を行うことが,平成25年度の主な目的である.そのためには,地盤情報データベース等を用いて基盤構造を推定するとともに,高知市全域において地盤の常時微動観測を実施する必要がある.「こうち地盤情報公開サイト」など,各種地盤情報データベースや高知地盤図などの文献をもとに,高知市の基盤構造を推定していった.基盤構造の深さとしては,沖積層基底面深度と基盤岩上面深度の2つの可能性が見出された.地盤のボーリングデータにおいて,N値が50を超えるような基盤(岩盤)は,後者に対応している.基盤が非常に深く(60mを超える),ボーリングがほとんど到達していないエリアが存在することもわかってきた.地盤の常時微動観測を高知市市街地をほぼカバーするよう,できるだけ等間隔となるよう70点で実施した.また,基盤深さが非常に深い地点において,長周期センサーを用いた地盤の常時微動観測を実施した.基盤岩上面深度が,概ね,地盤の常時微動のH/Vスペクトル比のピーク周波数に対応していることが見出された.常時微動のH/Vスペクトル比のピーク周波数と基盤深さの関係について,地盤のインピーダンス比に着目し,詳細に検討するため,データを所持する各種機関に依頼し,PS検層データをできるだけ多く集めた(現在までに高知市内の7地点のデータを入手した).これは構築したモデルをキャリブレーションする意味でも非常に重要である.以上をもとに,擬似3次元地盤モデルのための地盤のモデル化を行い,固有値解析を実施した.その結果,沖積層が厚い河口部で地盤の揺れが顕著になる傾向が認められた.高知市の基盤レベルでの地震動予測を行うためには,震源特性の把握が不可欠である.昭和南海地震当時,強震観測体制は整っておらず,十分な観測記録が得られなかった.加えてそれ以降,同震源域を震源とする地震はほとんど発生しておらず,結果として,現在でも震源特性の把握が出来ていない.このような理由から,平成26年度の最大の研究目的は,揺れに関する体験談を利用し,震源特性を把握することであった.当初の予定では,南海地震の震源域のみの把握を考えていたが,世の中の情勢は,南海地震のみならず,東海,東南海,南海地震が同時に発生する三連動地震を考えることが主流となってきている.また高知市への影響を考えると,少なくとも南海地震と東南海地震の同時発生までは考慮した方がよい.それらを鑑み,本研究では南海トラフを震源とする地震として,1944年東南海地震と1946年南海地震の両方の震源特性の把握に努めた.具体的には,昭和南海地震については,従来の揺れに関する体験談に加え約70の体験談を新たに見出し,合計約350の体験談データベースを構築し,再評価を行った.結果は,従来とほぼ同様なものとなった.高知県東部については体験談が少ないという問題があったが,これについては追加調査でも大きな進展はない.複数の短周期発生域からなる神田らのモデルを使って和歌山県南部,徳島県南部,高知県西部の各地へのP波,S波到着時刻を推定したが,徳島県南部において複数得られた「水平動が上下動に変化した」という証言を説明することはできなかった.東南海地震については,三重県,愛知県,静岡県(西部のみ)から約300の揺れに関する体験談を収集し,神田ら(2004)の震源モデルと対比させながら,分析を行った.その結果,神田らの震源モデルは揺れに関する体験談の傾向と概ね整合するものの,一部において見直しが必要であると考えられた.基盤レベルでの地震動予測を行うためには震源特性の把握が必要である.昭和南海地震当時の強震記録は十分得られていないため,本研究では揺れに関する体験談の収集を進めてきた.前年度において,昭和南海地震については体験談を追加するとともに,昭和東南海地震についても体験談の収集を行い,それぞれ300を超えるに至った.武村や神田の震源モデルと比較した結果,南海地震の震源域では概ね整合したが,東南海地震では,震源モデルは揺れの体験談の傾向と概ね整合するものの,一部において見直しが必要であると考えられた.2015年初頭に以上の成果を「歴史地震」へ投稿したところ,数ヶ月後,査読意見が届き,最終年度は査読意見への対応から研究がスタートした.査読意見では,体験談の解釈の方法についての意見の他,体験談の図表化が求められた他,編集者からの意見にも応じ,論文の構成を大幅に変えることとなった.これら査読意見への対応から,震源モデルと体験談との整合性がより明確になってくるとともに,論文が大幅に改善された.