hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体活動時系列の信号解析・解釈に関する研究

本研究では、心身症・精神障害患者および健常者を対象として、生態学的・経時的測定装置を用いて身体活動、心身症状、認知機能の測定を行い、気分や各疾患の特徴を抽出可能とする身体活動パターンの解析法および評価指標の開発を行った。その結果、以下の知見が得られた。(1)慢性疲労症候群患者調査身体活動時系列の変動の方向性を考慮に入れた評価法の開発を行った。身体活動時系列が負の方向に変動する場合(身体活動の急激に中止する時点)のみを抽出して局所相関を求めた結果、慢性疲労症候群患者では約5発から35分までの時間スケールにおいて健常者に比べて有意に長期相関性が弱いこと、すなわち急激な動作停止が起こることが示された。(2)健常中学生調査(1)健常な中学生においては、日中に比して夜間に多動傾向がみられる場合では、心身症状の訴えが多くなる傾向がみられた。(2)日中に複数回実施された各テストの30分前の身体活動時系列より求めた各種指標と、気分・疲労感には有意な相関関係がみられた。(3)「疲労」の程度を身体活動時系列の統計量から推定するための重回帰モデルを構築した結果、局所平均値・局所トレンド周りの負の歪度(これも急激な動作停止と関連する)、平均値およびそれらの交互作用において有意な結果が得られた。(3)大うつ病患者調査測定期間中の身体活動データより求めた平均活動量を連続して下回っている継続時間(休止期間)と連続して上回っている継続時間(活動期間)の累積分布関数を導出した。その結果、休止期間の累積分布関数は健常者、大うつ病患者共に約2分から200分にかけてべき分布に従い、大うつ病患者では健常者よりも長期休止期間の分布度数が大きいことが示された。また、べき指数αは、健常者(α=0.96±0.14)と大うつ病患者(α=0.75±0.17)で有意な差がみられた。一方、活動期間の累積分布関数はべき分布よりも指数分布に近い形状を示し、大うつ病患者と健常者には有意な差は見られなかった。本研究の結果により、疲労やうつ気分といった幅広い心身症・精神障害で見られる症状に対応する客観的兆候として、身体活動が休止する局面でのダイナミクスに着目した統計指標を抽出できる可能性が示された。1.身体活動パターン解析方法の開発日中の身体活動一休息パターンについて、統計物理的手法の一つであるWTMM法をもとにその解析方法に関して検討した。WTMM法ではデータの特異点を抽出し、時系列の増分相関を推定する。つまり局所的に"(1)活動-休息-活動"あるいは"(2)休息-活動-休息"といった活動パターンの変化が見られる箇所を拾い上げて評価していく。精神疾患や心身症患者は活動の開始や終了のパターンに異常が見られることが考えられるため(DSM-IV)、WTMM法は有効な解析方法であると考えられた。本研究ではさらに上記(1)、(2)のパターンを区別して分析することによって患者の休息パターン、活動パターンを分けて評価した。この結果、慢性疲労症候群(CFS)の患者は休息・活動パターンでの増分相関がほぼ同程度であることに対して、健康な被験者では両者に乖離がみられた。

健康なヒトは、活動のバーストが急峻で、それに対して活動の中断はゆっくりとしている。一方CFS患者は活動のバーストがゆっくりとしている、活動の中断が早い、あるいは両方の要因によって両者が同等の増分相関を持つことが分かった。同様な手法を用いて季節性気分障害患者の光治療による変化をみたところ、治療によりうつ度が有意に改善した群では休息パターンにおいて変化がみられた。2.身体活動パターンと気分や疲労感、身体症状および認知機能の関係CFS患者6名と健康な被験者4名において、身体活動パターンと気分・疲労度・身体症状、さらに認知機能テストの反応時間などを調べた結果、疲労感、エネルギッシュといった項目が上記(2)での増分相関と相関関係が見られるという結果が得られた。3.子どもの身体活動および気分・疲労度の測定、解析現在のECOLOGにプログラムされている認知機能テストは子どもにとっては難しく、改良が必要であることが判明した。本年度は、精神疾患患者および中学生を対象としてECOLOGを用いて以下の調査を行った。(1)精神疾患患者を対象とした調査(医学部附属病院:久保木、熊野)緊張型頭痛の患者54名を対象に7日間を計3回、大うつ病性障害の患者5名を対象に、最大28日間に渡り、ECOLOGを用いて身体活動時系列の計測、およびその際の気分・病状などについて調査を行った。現在、各疾患に特徴的な身体活動パターンが抽出できるかどうかについて検証中であるが、これらの結果については来年度健常成人者のデータとあわせて報告する予定である。(2)中学生を対象とした調査(大学院教育学研究科;山本義春)中学生約100名を対象として、身体活動パターンと主観的な気分・疲労感、身体症状および認知機能について調査を行った。その結果、cole判定式を用いて算出した日中活動量(7時22時の身体活動量)に対して夜間活動量(22時翌朝7時までの身体活動量)が大きいほど、つまり夜間に多動傾向があるほど疲労感や身体症状、否定的な気分がより強くなる傾向がみられた。次いで、主観的な気分・疲労感、身体症状の関連について検討したところ、「疲労感」が強いと頭痛、腹痛などの身体症状を訴えることが多く(r=0.550.76)、否定的・不安気分についても高い様子が観察された(r=0.830.86)。また、「疲労感」が強いと起床時における睡眠の充足感が低い傾向がみられた(r=-0.6)。本研究では,精神疾患患者および健常生徒を対象として,生態学的・経時的測定装置を用いて心身症状,認知機能,身体活動の測定を行い,気分や各疾患の特徴を抽出可能とする身体活動パターンの評価指標の開発を試みた.(1)精神疾患患者調査(うつ病15名,緊張性頭痛患者45名)λ(時系列の間欠性を表す指標であり,λが大きい程時系列はon-offのバースト状のパターンを示し,その確率密度関数の形状はガウス分布から乖離する)に基づき,うつ病患者と緊張性頭痛患者の頭痛発症時,非発症時(健常時)の身体活動パターンの評価を行ったところ,これら全てのケースにおいて分布は非ガウス性を示した.特にうつ病患者は高い非ガウス性を示し,緊張性頭痛患者においても頭痛時は非頭痛時に比べてλ値が高く,身体活動パターンがより間欠的な傾向を示した.
IoT社会の高度化に必要な多端子情報理論と暗号理論を柱とした安全通信理論の構築

2018年度の研究実績として次の2つの主要結果を得た。1.ハードウエア攻撃の理論的モデルとして、共通鍵暗号方式における情報漏えいの問題を扱った。具体的には、盗聴者は、雑音のある通信路を介して、共通鍵を雑音に汚された信号系列として観測できるという理論的モデルを考えた。これは、ハードウエア攻撃の理論的モデルとしてかなり一般的なものである。さらに盗聴者の利用できる伝送路には容量制約があり、盗聴者は、得られる観測信号系列の長さをnとしてこれをnRビットの2進列に圧縮しなければいけない状況を扱った。このようなハードウエア攻撃の情報漏えいの元で、盗聴者が無限の計算能力を持つ場合でも安全な通信が維持できるための符号の方法と安全通信が維持できるための十分条件を伝送率制約Rと通信路の雑音特性を表すパラメータの条件として陽に与えた。この回答を得るためには、既存の手法では不十分であり、通信の理論限界を解析するために本申請課題の研究代表者が新たに開発した手法を利用する必要があった。得られた十分条件であり、この条件がタイトなものかどうかを明らかにするために、安全通信維持に関する必要条件の解析が課題として残された。また、安全通信を維持する符号化の方法は、通信路の雑音特性に依存しており、通信路の雑音特性に依存しないユニバーサルな符号の存在の有無も今後の課題として残された。2.多端子分散符号化の枠組みで統計的推論を行う問題が1979年にBergerによって提起された。近年、この問題はIoTとの関係で注目さている。この題に関しては,これまでの精力的な研究により幾つかの重要な部分解決が得られているものの一般には未解決である。本研究では,2つの符号器で独立に符号化されたデータから仮説検定を行う問題について,2つの分散符号器の一方のみが圧縮を行う場合を考察し,最適な検出力指数の上界を陽に与えた.理論面の研究においては,研究実績の項目で記したように2つの重要な成果を得た.一つは,共通鍵暗号に対するハードウエア攻撃下での安全通信維持に関するものである.これについては,重要課題も得られ,今後の研究の指針も定まった.2つ目の研究成果である多端子仮説検定については,40年間の未解決問題についての解決に向けての指針が定まった.また,この問題のIoTにおけるセキュリティとの関係が興味深い問題として浮かびあがってきた.以上から本研究課題において,理論面は,著しい研究成果を上げている.研究課題の理論面に関しては,評価(1)の当初の計画以上に進展しているという評価に該当すると考えられる.応用面は,現在,実験環境の整備にあり,やや遅れている.全体を通して,総合的に評価すると区分(2)のおおむね順調に進展しているという評価になる.現在までの達成度を考慮し,今後の研究の推進方針としては,遅れのみられる応用面の研究を推進し,全体としての当初の目標を超える達成度を実現することを目標の一つとする.その一方で,理論面においては,幾つかの重要な課題が提起された.これらの課題を考察するには,新しい道具立てが必要になる可能性がある.現在,まだ研究発表できる段階ではないが新しい道具立ての開発の鍵を握る結果を得た.他方でこの研究を発展されることにより,通信の理論限界を解明するための新理論の展開も期待できそうな状況にあるこのように,現在理論面については,研究の新展開を生みそうな状況にある.是非ともこの方向の研究にも力を注ぎたい.理論,応用それぞれにつき,研究推進の具体的方策は以下のとおりである.理論面:まず,共通鍵暗号に関するハードウエア攻撃下での安全通信維持の問題として,安全通真維持のための必要条件の考察と,ユニバーサル符号化の問題に取り組む.特に後者の課題については,タイプ(系列の相対頻度分布)を符号化における確率変数として伴う場合の符号化逆定理の証明の方法を新たに開発する必要が生じる可能性がある.応用面:ハードウエア攻撃の理論的モデルの計算機実装について,まず,敵の有する盗聴うセンサ数が1つの場合について,構築したシステムにより実験を行う.この結果に基づき,より多数のセンサノードの場合,より複雑な通信形態になった場合の通信の物理環境の推定を行う.2018年度の研究実績として次の2つの主要結果を得た。

また、安全通信を維持する符号化の方法は、通信路の雑音特性に依存しており、通信路の雑音特性に依存しないユニバーサルな符号の存在の有無も今後の課題として残された。2.多端子分散符号化の枠組みで統計的推論を行う問題が1979年にBergerによって提起された。近年、この問題はIoTとの関係で注目さている。この題に関しては,これまでの精力的な研究により幾つかの重要な部分解決が得られているものの一般には未解決である。本研究では,2つの符号器で独立に符号化されたデータから仮説検定を行う問題について,2つの分散符号器の一方のみが圧縮を行う場合を考察し,最適な検出力指数の上界を陽に与えた.理論面の研究においては,研究実績の項目で記したように2つの重要な成果を得た.一つは,共通鍵暗号に対するハードウエア攻撃下での安全通信維持に関するものである.これについては,重要課題も得られ,今後の研究の指針も定まった.2つ目の研究成果である多端子仮説検定については,40年間の未解決問題についての解決に向けての指針が定まった.また,この問題のIoTにおけるセキュリティとの関係が興味深い問題として浮かびあがってきた.以上から本研究課題において,理論面は,著しい研究成果を上げている.研究課題の理論面に関しては,評価(1)の当初の計画以上に進展しているという評価に該当すると考えられる.応用面は,現在,実験環境の整備にあり,やや遅れている.全体を通して,総合的に評価すると区分(2)のおおむね順調に進展しているという評価になる.現在までの達成度を考慮し,今後の研究の推進方針としては,遅れのみられる応用面の研究を推進し,全体としての当初の目標を超える達成度を実現することを目標の一つとする.その一方で,理論面においては,幾つかの重要な課題が提起された.これらの課題を考察するには,新しい道具立てが必要になる可能性がある.現在,まだ研究発表できる段階ではないが新しい道具立ての開発の鍵を握る結果を得た.他方でこの研究を発展されることにより,通信の理論限界を解明するための新理論の展開も期待できそうな状況にあるこのように,現在理論面については,研究の新展開を生みそうな状況にある.是非ともこの方向の研究にも力を注ぎたい.理論,応用それぞれにつき,研究推進の具体的方策は以下のとおりである.理論面:まず,共通鍵暗号に関するハードウエア攻撃下での安全通信維持の問題として,安全通真維持のための必要条件の考察と,ユニバーサル符号化の問題に取り組む.特に後者の課題については,タイプ(系列の相対頻度分布)を符号化における確率変数として伴う場合の符号化逆定理の証明の方法を新たに開発する必要が生じる可能性がある.応用面:ハードウエア攻撃の理論的モデルの計算機実装について,まず,敵の有する盗聴うセンサ数が1つの場合について,構築したシステムにより実験を行う.この結果に基づき,より多数のセンサノードの場合,より複雑な通信形態になった場合の通信の物理環境の推定を行う.
財務リスク管理システムの研究

金融の国際化,法規制の緩和にともない,企業とりわけ金融機関を取り巻く環境の変化は急激なものがあり,財務リスクの管理は重要なものとなっている。財務リスクの管理に関する研究の多くが個別的なリスク管理を扱っているのに対して,本研究では銀行を対象に財務リスクを総合的に管理することを考えた。そこで,システム化の基礎となる研究部分として財務リスクの計測に数理計画法の考え方を用いてリスクの大きさを測定するとともに,財務リスクとその裏返しの関係にある収益性とを総合的に管理するために,多目標数理計画法の応用を試みた。この研究は,日本オペレーションズ学会論文誌に投稿し,掲載されている。ついでこの研究を,多期間にわたって財務リスクを管理する問題状況に拡張することを試み,「多期間ALMモデルによる銀行のリスク管理」と題して日本管理会計学会誌に投稿中である。また,為替リスクを扱う問題状況に拡張も試み,「通貨別(多通貨)ALMモデルによる銀行のリスク管理」と題して日本経営工学会誌に投稿中である。また,実際の銀行経営の場において財務リスクを管理するシステム化のための研究として,「本支店ALMによる銀行のリスク管理」と題して“経済・経営と情報技術"国際会議にて発表報告した。さらに,金融市場の市場データの分析にもとづき確率計画法を応用したモデル化を試みて日本オペレーションズ学会で発表報告した。また,市場動向のシナリオを導入し,管理期間を多期間化したリスク管理の問題を今春の同学会にて発表報告の予定でいる。いずれの研究においても,ワークステーション上に実現したそれぞれの問題に対する解法を利用して事例問題を実行し,研究の有効性を確かめるとともに,システム化にあたって問題点の検討を行った。
β2グリコプロテインIの構造と機能

β2-グリコプロテインI(β2GPI)は酸性リン脂質膜と特異的に相互作用する塩基性タンパク質である。近年、全身性エリテマトーデスなどの自己免疫疾患において、β2GPIがコファクターとして作用することが示され、構造と機能の相関が注目されている。β2GPIは5つのドメインから構成されるが、中でも第5ドメインが重要な役割を担っていることが示唆されている。β2GPIの第5ドメインを大量発現し、その構造と機能を解析した。1.メタノール資化酵母を用いて、ヒトβ2GPI第5ドメインの大量発現系を構築した。これを用いて、15N、13Cの安定同位体を導入したドメイン5を作製した。多次元核磁気共鳴法(NMR)により、安定同位体標識したドメイン5の立体構造解析を行なった。2.ドメイン5の構造と安定性を、円二色性、蛍光などを用いて解析した。ドメイン5は主にβシート構造から構成されるタンパク質であり、トリプトファン残基を含む。リン脂質膜との相互作用によって、タンパク質の構造は変化しないが、トリプトファン残基が埋もれることを示した。3.大量発現したドメイン5とカルジオリピンを含むリン脂質ベシクルとの相互作用を調べ、ドメイン5がリン脂質膜に強く結合することを明らかにした。β2GPI全分子やドメイン1で得られた結果と比較検討した結果、β2GPIと脂質膜との相互作用において、ドメイン5が、特に重要な役割をしていることを明確にした。また、Lys77とThr78の間のペプチド結合が選択的に切断されることによって、結合力が大きく低下することを示した。4. Lys77とThr78の間のペプチド結合が、プラズミンにより選択的に切断されることを明らかにした。生体内でも同様な反応が起きて、β2GPIの機能が制御されていることを示唆した。β2-グリコプロテインI(β2GPI)は酸性リン脂質膜と特異的に相互作用する塩基性タンパク質であり、その生理的機能が注目されている。本研究では、β2GPIの第5ドメインを大量発現し、それを用居てβ2GPIの構造と機能を解析した。1.ドメイン5の構造解析:メタノール質化酵母を用いて、ヒトβ2GPI第5ドメインの大量発現系を構築した。これを用いて、15N、13Cの安定同位体を導入したドメイン5を作製することを試みた。その結果、15Nの100%ラベルに成功した。しかし、13Cについてはラベル化率は30%程度であり、この改善に努めるいる。多次元核磁気共鳴法(NMR)により、15N安定同位体標識したドメイン5の3次元NMR測定を行なった。発現蛋白質が特異的な立体構造をもっていることが明らかとなった。詳細な立体構造解析を現在行なっている。また、ドメイン5の構造と安定性を、円二色性、螢光などを用いて調べた。その結果、ドメイン5は球状蛋白質のネイティブ状態として妥当な安定性をもつことが明かとなり、特異的な立体構造を形成していることが更に確認された。2.ドメイン5の機能解析:大量発現したドメイン5とカルジオリピンを含むリン脂質ベシクルとの相互作用を調べ、ドメイン5がリン脂質膜に強く結合することを明らかにした。β2GPI全分子やドメイン1で得られた結果と比較検討した結果、β2GPIと脂質膜との相互作用において、ドメイン5が、特に重要な役割をしていることを明らかにした。

β2-グリコプロテインI(β2GPI)は酸性リン脂質膜と特異的に相互作用する塩基小生タンパク質である。近年、全身性エリテマトーデスなどの自己免疫疾患において、β2GPIがコファクターとして作用することが示され、構造と機能の相関が注目されている。β2GPIは5つのドメインから構成されるが、中でも第5ドメインが重要な役割を担っていることが示されている。β2GPIの第5ドメインを大量発現し、その構造と機能を解析した。1.メタノール資化酵母を用いて、ヒトβ2GPI第5ドメインの大量発現系を構築した。これを用いて、15N、13Cの安定同位体を導入したドメイン5を作製した。多次元核磁気共鳴法(NMR)により、安定同位体標識したドメイン5の立体構造解析を行なった。2.ドメイン5の構造と安定性を、円二色性、蛍光などを用いて解析した。また、ドメイン5とカルジオリピンを含むリン脂質ベシクルとの相互作用を調べた。ドメイン5は主にβシート構造から構成されるタンパク質であり、トリプトファン残基を含む。リン脂質膜との相互作用によって、タンパク質の構造は変化しないが、トリプトファン残基が埋もれることを示した。たま、Lys77とThr78の間のペプチド結合が選択的に切断されることによって、結合力が大きく低下することを示した。3.Lys77とThr78の間のペプチド結合が、プラズミンにより選択的に切断されることを明らかにした。生体内でも同様な反応が起きて、β2GPIの機能が制御されていることを示唆した。
厳密な理論波形の作成によるマントル最下部低速度領域速度構造の推定

本研究の目的は、観測S波波形のフォワードモデリングにより、マントル最下部の低速度構造を詳細に調べ、マントル上昇流の形態を推定することであった。最初に、西太平洋の地震を北米の地震計で捉えた直達S波に、顕著な振幅異常を見つけた。解析の結果、この特徴は、コアーマントル境界上でハワイ下から数百km南西の局所的な超低速度異常により説明可能と分かった。有限波長の効果により、S波波形の歪みから、局所的な超低速度構造と広域低速度領域を区別することは難しい。広域低速度領域と見なされる構造が、実際は局所的な超低速度構造の集合体であり、マントル上昇流がプルームクラスターの形態を持つ可能性を示唆する結果を得た。パプアニューギニアで発生した地震を北アメリカの観測点アレーで記録したデータのS波コア回折波(Sdiff波)には、顕著な後続波が観測されることが知られている(To et al., 2011).今年度は、これらの波のパーティクルモーションに着目し解析を行った。1995年から2010年までにパプアニューギニア付近で発生した深発地震の中から、テキサスに設置されている観測点HKTにおいてSdiff波がsSKS波などの他のフェーズと重なっておらず、単独ではっきりと検知出来る地震を8個ほど選んだ。HKTで観測されたSdiff波及びその後続波は、収集したデータ全てにおいて、半時計回りに楕円形のパーティクルモーションを描くことが分かった。楕円を描くパーティクルモーションは、しばしばS波のSHとSV成分が異なる速度で伝播する地震波速度の異方性の存在により説明される。これらの地震について、Global-CMT解を用いて震源から観測点へ向かう方位と出射角における、SH波とSV波の極性を計算した。これらは、例えば1997年の地震では、SH波の極性が負、SV波の極性が正と計算される。2004年の地震では、SH波の極性が正、SV波の極性が正となっている。但しSHとSVの正の方向はAki&Richard(1980)の表現に従う。楕円のパーティクルモーションがSHとSVの速度の違いにより生じる場合、1997年と2004年の地震の観測点HKTにおけるパーティクルモーションは逆回りになると予想される。SH波がSV波より速いとき、1997年の地震ではパーティクルモーションが半時計回りに、2004年の地震では時計回りになるはずである。一方、観測される後続波のパーティクルモーションは、震源メカニズムに寄らず常に半時計回りを示しており、単にSHとSV波の速度の違いでは説明出来ないことが分かった。本研究は、マントル最下部の極めて異常な構造を走時/波形の順解析により試行錯誤的に推定することを目指している。三次元の異常構造に対する理論波形の作成は膨大な計算資源を要するため、初めに三次元波線追跡法を用いて異常走時/波形を説明し得るモデル候補を絞り、限られたモデルに対して理論波形を作成することによって構造推定を試みている。(1)本課題の初年度に3次元波線追跡法のソフトウェアを作成した。しかし、10%程度の局所的な低速度領域をもつ同じ構造モデルに対して、波線追跡法とCSEMで作成した理論波形から得られる走時異常の値に大きなズレが生じている。このズレの原因を調査する為に、まず最下部マントルに低速度層をもつ単純な球対称構造モデルをいくつか作成し、それらに対して一次元波線追跡法と理論波形の両方から理論走時を求めて比較した。10%の速度低下量を持つ厚さ50150kmの低速度層モデルについて、二つの手法から得られる走時異常の値が良い相関を持つ為には、周期約6秒までの理論波形を計算する必要があることが分かった。(2)パプアニューギニア付近で発生する深発地震を北アメリカの観測点で捉えた記録では、直達S波の振幅が標準的な球対称モデル(PREM)から予測される振幅の半分以下に減少している(To, 2011年日本地球惑星科学連合大会)。球対称モデルから作成した理論波形と観測波形の両方からスペクトログラムを作成し比較したところ、特に0.05-0.1Hzの周波数帯で振幅が小さくなっていることが分かった。2003年と2010年にパプアニューギニアで発生した二つの深発地震の直達S波の記録を比較し、太平洋LLSVP北端の詳細構造の制約を試みた。S波波形解析の結果、観測される直達S波の振幅が球対称モデル(PREM)から予測される振幅の半分以下に減少する領域があることが分かった(To, 2011年日本地球惑星科学連合大会)。

2010年の地震では震源からの方位と距離がそれぞれ55°と88°102°(カルフォルニア州南部からニューメキシコ州に至る領域)に設置された観測点でS波振幅異常が見られる。2010年地震のごく近傍(約400km南西)で発生した2003年の地震では、S波異常領域は北側にズレており、ワイオミング州やアイダホ州の観測点で振幅が小さくなる。二つの震源が非常に近いにも関わらずS波振幅異常の観測される領域は異なることは、この振幅異常が観測点直下の構造を反映するものではないことを示唆している。更に、S波振幅異常はDepth phase(sS波)でも観測され、成因となる構造は震源のごく近傍にも存在しないことを示唆する。マントル最下部のLLSVPによりS波のshadow zoneが形成されることが、S波振幅異常の成因と考えられる。既存トモグラフィーモデルのLLSVPによるS波振幅への影響を調べる為に、モデルに対する理論波形を作成し、直達S波の振幅を観測値と比較した。モデルから得られる直達S波の振幅は、PREMから予測される振幅と比較して10%程度しか変化せず、50%以上変化する観測データを説明出来ないことが分かった。観測値を説明する為には、LLSVP内の速度低下量を増加させる必要があることが分かった。これまで、太平洋LLSVPの北端をサンプルする波が以下の特徴を持つことを報告した。1. To et al., (2011)で報告される後続波が異方性媒体をサンプルしたことを示唆するパーティクルモーションを描く。2.震央距離90°100°で直達S波の振幅が小さくなる。1.に関しては、高周波数(0.16Hz程度)までの理論波形を計算する必要があることがネックとなっている。2.に関する解析の結果、以下のことが分かった。*南カルフォルニアの観測点で見られる直達S波の振幅の減少は、周波数が高いほど顕著であるが、0.02-0.05Hzの低周波帯域でも未だはっきりと確認出来る。0.01-0.03Hzの帯域では見えなくなる。*Cottaar & Romanowicz (2012)の提唱する太平洋北端の円柱形のULVZを一次元球対称モデル(PREM)のマントル最下部に組み込み3D構造に対する理論波形を作成した。ULVZの厚さは20kmであり、震央距離約100°未満の直達S波の波線はこのULVZ構造をサンプルしない。ところが、理論波形を精査したところULVZ構造により、震央距離80°100°にかけて、南カルフォルニア辺りで直達S波の振幅が小さくなることが確認された。有限波長の効果による波形の歪みが確認された。*最新のS波のグローバルトモグラフィーモデルに対し理論波形を作成したが、S波の振幅異常はほとんど検出されなかった。観測波形を説明する為には、トモグラフィーモデルで示されるものよりも強いS波速度不均質構造が必要である。更に、トモグラフィーモデルを精査し、太平洋LLSVPの北端をサンプルする波の経路上に、S波振幅異常の成因となり得る構造があるかを調べた。その経路上にカロリンホットスポットがある。2D波線追跡を行った結果、震源からの距離が短い(約14°)為、この構造によってS波振幅が局所的に減少することはなく、観測波形を説明出来ないことが分かった。地震学強い不均質構造に対して正しく理論波形を作成出来ているかを確認する作業で、試行錯誤しており、計画よりも遅れている。三次元波線追跡法により異常走時/波形を説明し得る構造モデル候補を絞る予定であった。
アジアの歴史的観光都市における町家（ショップハウス）のファサードデザイン

本研究では、1日本における町家ファサード評価において、地域特性が評価にどのような影響を及ぼすか、2アジアにおけるショップハウスのファサードの評価に、町家ファサードに対する評価システムを援用可能かどうか、について検討を行った。1の検討においては、町家が立ち並ぶ歴史的都市では評価の傾向は概ね共通しているものの、居住者が自身の街並みを形成する町家ファサードデザインの特性を理解し、地域にふさわしいデザインを好む傾向があることが示された。2の検討においては、世界遺産都市マラッカを対象として、評価対象となるショップハウスファサードの構成要素の抽出を行い、使用されている色彩情報を明らかにした。評価者の出身地が、歴史的観光都市における町家の外観がサードの好ましさにどのように影響するのかを明らかにすることを目的とし、これまでに国内の京都・高山で実施した主観評価実験データを詳細に分析・検討を行った。分析・考察においては、国内外の学会における関連発表研究より情報収集を行った。その結果、町家が立ち並ぶ歴史的都市では、適度に内部の様子がわかり、適度に外部の視線が遮られ、落ち着きやすさ及び地域らしさが感じられる外観ファサードが好ましいという評価傾向は、いずれの地域においても概ね共通しているが、地域らしさ(地域性)やふさわしさ(適性)においては両地域において評価に有意差が見られたことから、居住者が自身の街並みを形成する町家ファサードデザインの特性を理解し、地域にふさわしいデザインを好む傾向が示された。また、前年度に実施したアジア人による京町家の外観ファサード実験について、アジア人被験者を追加して実験結果の分析を行った。その結果、アジア人被験者による町家カフェファサードの評価においても、日本人被験者と同様に、格子の密度や植栽の量、暖簾の有無などのファサード構成要素が評価に影響することが示された。また、「落ち着きやすさ」においては、開口率が45%を超える条件において、日本人被験者が「やや落ち着きにくい」以下の評価であったのに対し、アジア人被験者は「やや落ち着きやすい」を超える評価も得られ、評価後のヒアリング結果を勘案すると、外部の視線に対して日本人よりも寛容であると推察される。「好ましさ」においては、日本人被験者においては、開口率の大小がファサードの好ましさに大きな影響を及ぼすが、アジア人被験者においては、開口率に加え植栽の量や暖簾の有無などの構成要素もファサードの好ましさに大きな影響を与えることが示唆された。評価者の出身地が、歴史的観光都市における町家の外観ファサードの好ましさにどのように影響するのかを明らかにすることを目的とし、先行研究における評価実験で用いた京町家のファサード画像を対象として、外国人被験者(アジア人を対象とする)による町家外観の好ましさ評価実験を実施した。また、先行研究(京都・高山の町家ファサード画像を出身地の異なる被験者により評価させた結果、及び京町家の窓装備の色彩を変化させた実験結果)を建築学会にて発表し、同分野の他研究者の意見を踏まえながら、現在主観評価実験の結果を分析中である。アジアの歴史的観光都市である台北(台湾)、バンコク・チェンマイ(タイ)、及びマラッカ(マレーシア)のショップハウスの実態調査を行った。マラッカの調査においては、ショップハウスのファサード構成要素について詳細な調査を行い、年代別の色彩・デザインの特性を明らかにした。また、国際学会にて諸外国における街並み景観色彩や、画像による評価手法に関する情報収集を行った。以上を踏まえ、現在、評価実験で用いる視対象画像の作成中である。現地で写真撮影により収集したショップハウスが建ち並ぶ街並み画像を、開口部や窓装備、壁面色彩などのファサード構成要素の特徴に基づいてショップハウスを幾つかのパターンに分類し、各分類カテゴリにおける代表的なショップハウスを数軒ずつ選定して、評価実験で用いる視刺激画像を作成している。研究初年度である平成24年度において、台湾・タイ・マレーシアのショップハウスの実地調査を行い、その中でも世界遺産に指定されているマラッカを対象として詳細な実態調査を実施し、ショップハウスのファサード構成要素を抽出できた。また、先行研究としてこれまでに実施してきた京町家を評価対象とし、アジア人被験者による主観評価実験については、平成24年度に10名の留学生から協力を得ることができ、データを収集している。実態調査に基づく視対象画像の作成、及びデータ分析は現在も行っている最中であるが、次年度への準備段階に入っており、初年度の研究目的は概ね順調に進展しているといえる。平成25年度は、前年度に実施したアジア人留学生による京町家を対象とした主観評価実験結果の分析を進め、これまでに得られた日本人による評価結果との比較検討を行う。検討にあたり、場合によっては追加でアジア人留学生による評価実験を実施する。また、マラッカで得られたショップハウスファサード画像を用いた主観評価実験を実施する。現在、実験実施に向けて、画像の製作などの準備中である。

なお、評価項目や評価手法の決定にあたり、国内外の学会に参加して情報収集を行い、実験計画をたてるための知見を得る。情報収集のための国内外学会への参加旅費、参加費、及び主観評価実験における謝金、その他、実験実施やデータ分析に要する物品(メディアや解析ソフト)などに研究費を使用する計画である。
大規模多数目的最適化を促進する新しい多目的進化アルゴリズムの開発

本研究では効果的な多数目的最適化進化アルゴリズムの開発を行います。多数目的最適化における集団サイズの重要性、非破壊的な交叉の関連性、大規模問題でのスケーラビリティを明確にします。適応選択を使用するによってパラメーターを削減し、さまざまな最適化問題や集団サイズで信頼性を向上します。最適な解集合を望みどおりの解分布の検索するためのイプシロン・マッピングの有効性を示し、空間分割の目的の間での対立情報に基づく新しい手法を提案します。さらに、多数目的最適化実問題に提案アルゴリズムの性能を確認します。つまり、宇宙航空研究開発機構から提供されたDESTINYの衛星軌道設計問題に提案アルゴリズムを適用します。本研究では、進化計算を用いた多目的最適化問題の解法に焦点を当て、システムに多数の目的関数と膨大な設計変数を含む大規模多数目的最適化において、その解探索能力を格段に促進・向上させる新しい多目的進化アルゴリズムを開発する。24年度において以下の研究項目を明らかにしました。項目3:並列目的空間分割アルゴリズム全体の適応化。23年度項目1の並列アルゴズムでは、それぞれの計算機上のサブ集団の進化を観測し、その結果をシステム全体に反映する制御機能を果たす仕組みが必要である。そこで、各サブ集団の進化の程度を収束性と多様性の観点から計測し、これらをアルゴリズム全体として最大の探索能力を実現するようにフィードバックする適応的なメカニズムを検討しました。具体的には、各サブ集団への目的関数や計算資源の割り当てを動的に制御する。テスト問題を利用した実験により、適応化を行わない1や2の方法との比較を行い、適応化の効果を検証しました。項目4:ハイブリッドアルゴリズムの適応化。23年度項目2の各計算機で稼動するそれぞれのハイブリットアルゴリズムの適応化を試みる。従来のアルゴリズムでは、時系列上のある世代をトリガにして利用するアルゴリズムを切り替えていたが、ここでは、解集団の進化の程度を収束性と多様性の観点から計測し、これらを個々のアルゴリズムの探索能力を最大化するようにフィードバックする適応的なメカニズムを構築しました。テスト問題を利用した実験により、適応化を行わない2の方法との比較し、適応化の効果を検証しました。23年度と24年度において次の研究項目を明らかにしました。項目1:目的空間分割アルゴリズムの並列化を検討し、大規模最適化における効果を検証しました。項目2:サブ集団毎に実行するアルゴリズムのハイブリッド化を行い、その効果を検証しました。項目3:目的空間分割アルゴリズム全体としての適応化を行いました。項目4:サブ集団ごとに実行するハイブリッドアルゴリズムの適応化を行いました。25年度において以下の研究項目を明らかにしました。項目5:目的関数の次元数削減23年度項目1「目的空間分割アルゴリズムの並列化」と24年度項目3項「目的空間分割アルゴリズム全体の適応化」の検討により、並列化したアルゴリズム全体のPOS探索性能を最大化すると同時に、アルゴリズム全体として目的関数や計算資源を適応的に制御する知見から、解探索における冗長(無駄)な部分を特定し、多数目的最適化における目的関数の次元数削減を試みました。すなわち、目的関数間の相関関係が解探索に大きな影響を与える知見を考慮し、次元数削減による多数目的最適化問題のスリム化と解探索の効率化を同時に達成することができました。項目6:実世界の大規模多数目的最適化問題への応用本研究で確立した大規模多数目的最適化問題に有効な多目的進化アルゴリズムを、実世界応用に積極的に適用することを検討しました。すなわち、衛星軌道設計問題と自動車のタイヤ設計問題に適用しました。さらに、新しい重要な研究分野として注目されるスマートグリッドと持続可能なモビリティで求められる最適化問題への適用を開始しました。23年度において以下の研究項目を明らかにしました。項目(1):目的空間分割アルゴリズムの並列化。目的空間分割アルゴリズムの並列分散処理について検討しました。全体の目的数mをいくつかの少ない目的数m1,m2,・・・,mk(ただしm1+m2+・・・+mk=m)に分割し、m1,m2,・・・,mk個の目的関数に対応するサブ集団ごとに、それぞれ独立な計算機で進化させました。

これにより、すべてのサブ集団を1つの同じ計算機内に作成して解法する従来法と比べて、計算負荷とくにm個の評価値計算とそれに付随する個体のランク付けに必要な計算コストを大幅に削減しました。目的数が大きなテスト問題を用いた実験により、計算コスト削減および全体のPOS探索能力を検証しました。項目(2):目的空間分割アルゴリズムのハイブリッド化。(1)の各計算機で稼動するそれぞれのアルゴリズムについても探索能力の強化を図る必要がある。この際、進化の時系列(世代)を2段階に分け、パレートフロントへの収束性と多様性(目的空間での広がり)を同時に満たすPOS探索の実現を試みる。ハイブリッド化によって各サブ集団に対応する個々のアルゴリズムを強化し、(1)の全体アルゴリズムとしてPOS探索能力の向上を目指しました。テスト問題を利用した実験により、従来アルゴリズムやハイブリッド化を行わない(1)の方法とも比較を行い、性能検証しました。研究実績の概要に述べるように24年度の研究目的に取り上げた二つの項目を明らかにしました。研究実績の概要に述べるように23年度の研究目的に取り上げた二つの項目を明らかにしました。25年度において以下の研究項目を明らかにする。項目5:目的関数の次元数削減項目1「目的空間分割アルゴリズムの並列化」と項目3項「並列目的空間分割アルゴリズム全体の適応化」の検討により、並列化したアルゴリズム全体のPOS探索性能を最大化すると同時に、アルゴリズム全体として目的関数や計算資源を適応的に制御する知見から、解探索における冗長(無駄)な部分を特定し、多数目的最適化における目的関数の次元数削減を試みる。すなわち、目的関数間の相関関係が解探索に大きな影響を与える知見を考慮し、次元数削減による多数目的最適化問題のスリム化と解探索の効率化を同時に達成することを目指す。項目6:実世界の大規模多数目的最適化問題への応用本研究で確立した大規模多数目的最適化問題に有効な多目的進化アルゴリズムを、実世界応用に積極的に適用することを検討する。新しい重要な研究分野として注目されるスマートグリッドやクラウドコンピューティングをはじめとする複雑システムを記述するモデルを調査し、その中で求められる最適化問題を特定し、確立したアルゴリズムの適用可能性を明らかにする。24年度において以下の研究項目を明らかにする。項目(3):並列目的空間分割アルゴリズム全体の適応化。昨年度項目(1)の並列アルゴリズムでは、それぞれの計算機上のサブ集団の進化を観測し、その結果をシステム全体に反映する制御機能を果たす仕組みが必要である。そこで、各サブ集団の進化の程度を収束性と多様性の観点から計測し、これらをアルゴリズム全体として最大の探索能力を実現するようにフィードバックする適応的なメカニズムを検討する。具体的には、各サブ集団への目的関数や計算資源の割り当てを動的に制御する。テスト問題を利用した実験により、適応化を行わない(1)や(2)の方法との比較を行い、適応化の効果を検証する。項目(4):ハイブリッドアルゴリズムの適応化。昨年度項目
副腎皮質幹細胞の単離・同定と細胞層形成機構の解明

哺乳動物の副腎皮質は、球状層、束状層、網状層の3層から成る。我々は、近年3層に加えて、球状層と束状屈の間に未分化な細胞層(未分化細胞層)を見い出した。その後の解析から、未分化細胞層は、多能性の幹細胞を含み、分化・増殖して球状層と束状眉の細胞が生じるとの仮説を提唱した。12年度は、温度感受性SV40T抗原遺伝子をトランスジーンとして持つマウス副腎から、未分化細胞冠と同様な分化形宜を示す細胞株AcA101を樹立した。未分化細胞株AcA101は、非許容温度でdibutyryl cAMPの存在下で培養することにより、束状層マーカー遺伝子の発現が誘導されることが判明した.従って、未分化な状態から、束状屈様に分化することが判明した。未分化細胞株に加えて、束状層細胞様に分化した形質を示す細胞株も得られた。未分化状態の副腎皮質細胞には、細胞の増殖・分化の制御に重要な分子が発現している可能性がある。13年度には、未分化細胞株に高発現し、分化した細胞に低発現する遺伝子の同定を行った。その結果、新しい分泌蛋白質を同定した。この蛋白質は、EGF様配列、プロカテプシンB様配列から構成された。このような構造から、本蛋白質が、細胞外における情報伝達、細胞外基質等の分解に関与することが推定された。本蛋白質を束状層様の細胞株に発現させ、分化状態を解析したところ、束状層の分化マーカー遺伝子(コルチコステロン合成における最終段階の酵素)P45011betaの発現が抑制された。この結果は、新規蛋白質の発現により、細胞層特異的なステロイド合成酵素遺伝子の発現が抑制されることを示す。従って、未分化細胞株から同定した新しい分泌蛋白質は、in vitroで最終分化形質を抑制しうることを示す。本蛋白質は、他の臓器にも発現しており、今後の研究により組織一般の形成、維持における役割の解明が重要と思われる。哺乳動物の副腎皮質は、球状層、束状層、網状層の3層からなることが従来より知られていた。我々は、3層に加えて、球状層と束状層の間に未分化な細胞層(以下、未分化細胞層)を近年新たに見い出した。この細胞層の種々の性質から、未分化細胞層は、多能性の幹細胞を含み、それが分化・増殖して球状層と束状層の細胞が生じるとの仮説を提唱した。本研究課題は、この仮説を証明するため、副腎皮質から得られた単一クローンから成る未分化な細胞集団から、分化した副腎皮質細胞が生じることを示す。本年度は、温度感受性SV40T抗原遺伝子をトランスジーンとして持つマウス副腎から、副腎皮質の性質を持つ細胞株の樹立を進めた。このマウスは、正常に発生し、その副腎は未分化細胞層を含めて、形態的機能的に正常マウスとの違いは認められない。このことから、組織の細胞は、正常な発生・分化の途上にあると考えられる。許容温度で樹立した細胞株について、副腎皮質の細胞層マーカーの発現を検出したところ、大部分が束状層様の性質を保持していた。一部の株は、皮質の全細胞に存在するマーカーを発現するが、層特異的マーカーを発現しないことから、未分化細胞層と同様な性質を保持していることが判明した。

異なる形質の細胞株が得られたことから、細胞株の性質は、組織から取り出した時点の分化形質を反映していることが期待された。未分化細胞株の性質を詳細に解析した結果、非許容温度でdibutyryl cAMPの存在下で培養することにより、束状層マーカー遺伝子の発現が誘導されることが判明した。つまり、未分化な状態から、束状層様に変化することが判明した。この変化は不可逆的であることから、分化と考えられる。このことから、少なくとも未分化細胞層様の細胞株が、束状層細胞様に分化しうることが明らかになった。哺乳動物の副腎皮質は、球状層、束状層、網状層の3層から成る。我々は、近年3層に加えて、球状層と束状層の間に未分化な細胞層(以下、未分化細胞層)を新たに見い出した。この細胞層の種々の性質から、未分化細胞層は、多能性の幹細胞を含み、それが分化・増殖して球状層と束状層の細胞が生じるとの仮説を提唱した。昨年度、温度感受性SV40T抗原遺伝子をトランスジーンとして持つマウス副腎から、未分化細胞層と同様な分化形質を示す細胞株AcA101を樹立することに成功した。未分化細胞株AcA101は、非許容温度でdibutyryl cAMPの存在下で培養することにより、束状層マーカー遺伝子の発現が誘導されることが判明した。従って、未分化な状態から、束状層様に分化することが判明した。未分化状態の副腎皮質細胞には、細胞の増殖・分化の制御に重要な分子が発現している可能性がある。そこで未分化細胞株に高発現し、分化した細胞に低発現する遺伝子の同定を行った。その結果、新しい蛋白質を同定した。この蛋白質は、分泌シグナル、EGF様配列、プロカテプシンB様配列から構成された。このような構造は、本蛋白質が、細胞外において情報伝達を行うこと、細胞外基質等の分解に関与することが推定された。次に、本蛋白質を束状層様に分化した細胞株に発現させ、細胞の分化状態を解析したところ、コルチコステロン合成における最終段階の酵素P45011betaの発現が抑制された。この結果は、新規蛋白質の発現により、細胞層特異的なステロイド合成酵素遺伝子の発現が抑制されることを示す。従って、我々が未分化細胞株を用いて同定した新しい分泌蛋白質は、少なくともin vitroで最終分化形質を抑制しうることが示された。本蛋白質は、他の臓器にも発現しており、今後の研究により組織一般の形成、維持における本蛋白質の役割の解明が重要と思われる。
父親のための育児支援・働き方に関する研究

小児看護における対象の1人である父親を、母親と同様の介入ではなく、父親特有の関わりがあることを理解し介入する必要があると考える。このため、父親特有の関わりを理解するため、父親はどのような育児観を持ち育児しているか、パパママクウォーター制度を導入している市町村を含む全国11の保健センターの協力を頂き、子どもの乳児健診や予防接種のために来所された父親58名に対して半構成的面接を実施した。このため、この質的研究の結果を基に父親の育児観を量的に実施できるように尺度を作成する。また、この尺度とは別に、父親の育児不安尺度(川井、2008)、父親の育児ストレス尺度(清水、2006)の3つの尺度を用いて、父親独自の育児不安・育児ストレスを明らかにする。自然災害の影響により、以前協力頂いた保健センターが研究の受け入れが困難になっていること、また当初予定していなかったWHOやフィリピン大学、マヒドン大学での研修や国際協力における出張が相次ぎ、調査フィールドとの調整や倫理的配慮を全国統一した見解で取り組むことができなかった。2019年度は、調査フィールドとの調整、全国統一の倫理的配慮に取り組み、保健センターに来所される父親を対象にアンケート調査を実施する予定である。自然災害の影響により調整ができなかった保健センターへの旅費を繰り越し、2019年度以降に調整することとした。
中枢性運動障害者の不随意運動を含む動作からの随意運動抽出手法の開発

本研究の目的に照らし,中枢性運動障害者(主に脳性麻痺者)に対する運動計測として適した手法に対する文献調査を行い,運動計測装置の仕様を決定した.調査によると,中枢性運動障害者に対する運動計測は,モーションキャプチャを用いた歩行解析が大部分を占めている.それ以外でも,全身を対象とした粗大な動きが多い.そのため対象者は比較的軽度な障害に限られている.本研究の関連・先行研究として,バーチャルリアリティでの能動的操作と対象とし,定量的運動評価指標としては上記の運動情報に加え筋電位を計測し評価するものが見られた.その一方で,それらの評価は関節可動域などの評価や運動量,筋活動量などの定量的解析に止まり,質的な評価も多い.本研究で重視する重度な障害者の発揮力や個々の動作に着目した研究は少なく,数理モデルと連動させるものはほとんど実施されていない.これらを踏まえ,本研究では電動車椅子操作を目的動作とし,そこの関連する動作および発揮力を解析・介入できるシステムを構築することとした.上肢や下肢のみの動作であれば慣性計測装置(以下,IMU)やビデオカメラによる動作解析が安価で被験者への負担が少なく,安価かつ一般の入手性がよく,設置・運用が簡便な運動計測システムとして以下の2つのシステムを構築した.1.「IMU+ステレオカメラ」:早い動き(変位)はIMUにより主に計測する.その一方でIMUからは絶対姿勢を得られないために,ビデオカメラ映像によりIMUと身体の初期姿勢を得るシステムとした.2.「RGBDカメラ」:被験者に何も取り付けない,完全非接触な計測システムとして,一般の入手性は落ちるが小型RGBDカメラ1つで3次元情報が取得できるために設置・運用が簡便である.これら2つの動作計測システムの構築を行った.当初の計画に対して計測システムに仕様変更を行い2つの異なるセンサによる運動計測システムを構築することとし,実装が遅れたために被験者実験は実施できなかった.これらの仕様変更を受けて,本年度の研究計画を変更し,発揮力を測定し介入するためのロボットアームの作製をすることとした.前年度の運動計測システムに加え,ロボットアームを用いた力覚センサとディスプレイによる視覚情報提示を連動させた装置を試作し,操作者の操作能力を評価する.運動計測装置は本年度開発した2種類のもののうち操作者に適したものを医療従事者とともに選定する.ロボットアームは電動車椅子操作を模擬し反力を制御することで様々な状況を模擬する.本研究の目的に照らし,中枢性運動障害者(主に脳性麻痺者)に対する運動計測として適した手法に対する文献調査を行い,運動計測装置の仕様を決定した.調査によると,中枢性運動障害者に対する運動計測は,モーションキャプチャを用いた歩行解析が大部分を占めている.それ以外でも,全身を対象とした粗大な動きが多い.そのため対象者は比較的軽度な障害に限られている.本研究の関連・先行研究として,バーチャルリアリティでの能動的操作と対象とし,定量的運動評価指標としては上記の運動情報に加え筋電位を計測し評価するものが見られた.その一方で,それらの評価は関節可動域などの評価や運動量,筋活動量などの定量的解析に止まり,質的な評価も多い.本研究で重視する重度な障害者の発揮力や個々の動作に着目した研究は少なく,数理モデルと連動させるものはほとんど実施されていない.これらを踏まえ,本研究では電動車椅子操作を目的動作とし,そこの関連する動作および発揮力を解析・介入できるシステムを構築することとした.上肢や下肢のみの動作であれば慣性計測装置(以下,IMU)やビデオカメラによる動作解析が安価で被験者への負担が少なく,安価かつ一般の入手性がよく,設置・運用が簡便な運動計測システムとして以下の2つのシステムを構築した.1.「IMU+ステレオカメラ」:早い動き(変位)はIMUにより主に計測する.その一方でIMUからは絶対姿勢を得られないために,ビデオカメラ映像によりIMUと身体の初期姿勢を得るシステムとした.2.「RGBDカメラ」:被験者に何も取り付けない,完全非接触な計測システムとして,一般の入手性は落ちるが小型RGBDカメラ1つで3次元情報が取得できるために設置・運用が簡便である.これら2つの動作計測システムの構築を行った.当初の計画に対して計測システムに仕様変更を行い2つの異なるセンサによる運動計測システムを構築することとし,実装が遅れたために被験者実験は実施できなかった.これらの仕様変更を受けて,本年度の研究計画を変更し,発揮力を測定し介入するためのロボットアームの作製をすることとした.前年度の運動計測システムに加え,ロボットアームを用いた力覚センサとディスプレイによる視覚情報提示を連動させた装置を試作し,操作者の操作能力を評価する.運動計測装置は本年度開発した2種類のもののうち操作者に適したものを医療従事者とともに選定する.ロボットアームは電動車椅子操作を模擬し反力を制御することで様々な状況を模擬する.本研究で構築する運動計測装置の仕様を当初の予定から変更したことにより,次年度に装置の完成が延期になった.それに伴って当初使用する予定金額より少なくなった.