hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第三紀泥岩の分類：分光測色による「色層序学」の構築

これまでに新潟県加茂地域(中越)・胎内地域(下越)及び房総半島の第三紀泥岩の野外調査・分光測色を実施してきたが,本年度は更に,秋田(男鹿・能代),越中の八尾,会津・出羽の置賜地域,常磐及び掛川での調査を実施した.加茂地域,胎内地域及び会津・出羽置賜地域,秋田地域とは同じ日本海側で層序も共通するところが多く,明度-色相グラフ上では上部中新統以上がまとまったクラスタをなすという共通する傾向がある.一方で,下位層は層準ごとに特徴的な呈色を示しており,大まかな時階(数my)ごとに対比は可能であるが厳密に色の値としては対比できなかった.これはローカルな堆積環境が寄与して地域ごとの色層序となっているのかもしれない.ただ,傾向としては北ほどa*が赤側またはb*が青側となっており,全体として北ほど珪藻の影響を強く受けた呈色を示している可能性がある.八尾地域では中新世の珪藻化石帯のDenticulopsis kanayae帯からpraelauta帯にかけてb*がシフトする層準変化が認定できた.このように同じ累層でも色の変化が検知できる場合がある.これはpraelauta帯の一時的な寒冷化と関係している可能性がある.常磐と掛川はどちらも前弧域に属し,L*a*b*は前年度までにデータの得られた房総半島の泥岩と似た傾向を示す.前弧域と背弧域とで色の層準ごとの傾向(色層序)が違うことがわかりつつあるが,測色層位が不足している.たとえば房総は累層レベルでは十分な層位で測色データを取得しているが,常磐あるいは掛川では全ての層準を測色したものではなく,限定された層位での予察的な測色であり,実証していくには追加のデータが必要である.分光データや組成データが蓄積している新潟地域においては,まだ,地球化学データ(CNS)や検鏡による珪藻や陸源砕屑物及び石灰質微化石の定量が不足しており,公表にはまだデータの収集が必要である.本研究の目的は,従来,主観的に記載されてきた第三紀泥岩の色を客観的に分光測色値やスペクトル特性として定量し,もって,色の層序を構築することである.層準ごとに泥岩の色の違いを客観的に把握し,その違いが如何なる古環境的あるいは続成的差異を反映しているのかを明らかにすることで「色層序学」を樹立することができる.背弧域及び前弧域の各地でこれまで取得した分光測色データの相互比較を進めるとともに,模式として加茂地域(背弧)と房総半島(前弧)の泥岩について各層準ごとに代表的な34試料を選び,有機炭素・無機炭素・窒素・硫黄,粉末X線回折(鉱物分析)に供した(蛍光X線元素分析は既に実施).一部は更にポイントカウント法により構成粒子組成を求めた.房総半島の泥岩は,CIE表色系上で,b*=2a*+4の回帰直線に集中する.更新統上総層群は回帰直線の上側(a*に対してb*が多め),中新・鮮新統三浦層群は回帰直線の下側に集中する傾向がある.各層準ごとに分光スペクトルを平均化・差分処理すると,ほとんどの層準では450nm付近にピークがあり,600nm付近にトラフがあり,780nm付近に第2ピークをもつ差分スペクトルを示す.これは針鉄鉱(550nmにピーク),赤鉄鉱(580nmにピーク)とは全く異なるので,色の起源物質ではない.また,a*は窒素及び炭素/硫黄比と,b*は硫黄とゆるく相関している.一方で炭酸カルシウム・有機炭素とL*との関係は認められない.加茂地域では後期中新世のハイエタスを境として表色系上の分布が異なり,ハイエタスより下位では更に細分され得る.ハイエタスより上位ではAlが多く,ハイエタスの直下(下寺階)では有機炭素が多く,その下の中部中新統(七谷階)は炭酸塩が多く,前期中新世の末葉では石英に富み,層準ごとの呈色パターンに対応している.
マグマ熱水系による地下生物圏への低分子有機化合物への供給に関する実験的研究

本研究は、マグマ熱水系における有機化合物生成要因の解明を目的として実施した。マグマ熱水系における有機化合物は、岩石-水反応もしくは生物の熱分解により生産されることが予測される。地下生物圏を構成する微生物の熱分解過程に関する知見は非常に乏しいため、特に微生物の熱分解過程に着目し研究を行った。海底熱水系を模擬する装置として、新たに400°C、50MPaまで独立に圧力、温度を制御可能で、かつ経時的なサンプリングが可能なSeifreid型熱水反応装置を作成した。さらに、高温・高圧下を保った反応槽への微生物細胞の導入、および微生物細胞の定量的な回収を目的として、アキュムレーターサンプリング装置を開発した。本装置により、高温・高圧下にある反応相からの、微生物粒子を定量的な回収が可能となることが示された。これらの装置を用いて、大腸菌、および超高熱性メタン生成古細菌の熱水条件下(350°C、50MPa)における分解実験を行った。熱水条件下における微生物菌体の分解は反応開始後速やかに始まり、15分で1/10、1時間で1/1000、2時間以降は1/10000まで減少した。用いた微生物株の至適生育温度の違いは分解速度にほとんど寄与していなかった。そこで、大腸菌を用いて、細胞を構成する高分子化合物に着目し、細胞内高分子化合物の分解順序を調査したところ、分解順序は脂質→RNA→DNA→細胞形態であることが明らかとなった。一般に核酸、タンパク、脂質などの高分子化合物は、15分以内に速やかに分解されることが知られている。一方、岩石や粘土鉱物に吸着した高分子化合物は熱安定性を増すことが知られており、細胞体として存在する場合も熱安定性が上昇する可能性が示唆された。すなわち、マグマ熱水系において、細胞体としての高分子有機化合物は、従来考えられていたよりも長時間存在しうることが示された。本研究は地下における化学合成および混合栄養微生物のエネルギー源となる物質がどの程度有るかを調べるためのものである。本年度新規に作成した熱水合成装置は,岩石と水溶液とが共存する条件下で、低分子有機物の生成量と種類を決定するものである。しかし、その量がきわめて少ないため、事前に十分に検討しておく必要があった。そのため、装置の選定・改良にさきがけて、既存の装置を用いて予備実験を行った。特に反応容器の容量を決定するため,反応生成物の定量分析を可能とする,出発物質の体積を求める実験が重要であった。具体的には,予想される生成物と同様な性質を持つ固体と溶液に対し,有機・無機化学分析、イオウ同位体分析を行った。これらの結果をもとに各々の分析方法を確立し,検出限界及び定量限界を求めることにより,生成物の定量分析に必要な体積を算出した。以上の実験により得られた条件,及び文献により得られた条件をもととして,水熱合成装置の選定・改良・製作を行った。実験は金製のカプセル中に出発物質を入れて行う。また,熱水合成実験の出発物質であるSiO_2-Al_2O_3-CaO-K_2O-Na_2O-Fe-S系ガラスを,成分比を変化させて数種類合成した。このガラス合成には700°Cを超える高温が必要とされるため,東京大学地震研究所の内熱式高温高圧装置を用いた。これに加え,低分子有機化合物をエネルギー源とする微生物について,高温高圧下に生息する種を中心として文献調査を行い,本研究で用いる菌種の候補を検討した。

本研究の目的は、地下圏における化学合成もしくは従属栄養性微生物のエネルギー源となる物質、特に低分子有機化合物、の生成要因を調べることにある。実際の地下圏における低分子有機化合物の生成要因として、水-岩石の熱水反応、熱水循環に伴う海水や周辺地下圏から混入する有機物や微生物細胞の分解が考えられる。そこで、本年度は、サンプリング過程に関する装置の改良を加え、低分子有機化合物および微生物細胞の測定手法を検討し、微生物細胞の分解過程に関する予備的な実験を行った。昨年度新規に作成した熱水合成装置は、従来のものに比べ、より多くの試料を得ることが可能となっているが、高温高圧の反応容器から、ガス成分や微生物細胞の計時的サンプリングを行うにあたり、急激な圧力変化や温度変化を伴うため、微生物細胞の破壊を伴う可能性が高く、またガス成分の保持が難しい。このようなサンプリングを正確に行うため、自由に圧力をコントロールできるサンプリングチャンバーを開発し、熱水合成装置に組み込んだ。次に、微生物細胞の測定手法として、電子顕微鏡観察、DAPI、SYBR Green IIの核酸染色試薬を用いた蛍光顕微鏡観察手法について検討を行った。これらの手法により、微生物細胞の形態およびDNA分子の検出を行うことが可能となった。さらに、一連の熱水合成装置により、大腸菌K-12株(NBRC3301株)を用いて、300°Cにおける微生物の分解過程に関する予備的な実験を行った。微生物細胞は反応開始後少なくとも4時間まではその形態を保っているが、DNAなどは分解されていき、12時間経過後には、形態もほぼ完全に消滅することが明らかとなった。本研究は、マグマ熱水系における低分子有機化合物生成要因の解明を目的として実施した。マグマ熱水系における低分子有機化合物は、岩石-水反応もしくは生物の熱分解により生産されることが予測される。地下生物圏を構成する微生物の熱分解過程に関する知見は非常に乏しいため、特に微生物の熱分解過程に着目し研究を行った。海底熱水系を模擬する装置として、新たに400°C、50MPaまで独立に圧力、温度を制御可能で、かつ経時的なサンプリングが可能なSeifreid型熱水反応装置を作成した。さらに、高温・高圧下を保った反応槽への微生物細胞の導入、および微生物細胞の定量的な回収を目的として、アキュムレーターサンプリング装置を開発した。本装置により、高温・高圧下にある反応相からの、微生物粒子を定量的な回収が可能となることが示された。これらの装置を用いて、大腸菌、および超高熱性メタン生成古細菌の熱水条件下(350°C、50MPa)における分解実験を行った。熱水条件下における微生物菌体の分解は反応開始後速やかに始まり、15分で1/10、1時間で1/1000、2時間以降は1/10000まで減少し、細胞内高分子化合物の分解順序は脂質→RNA→DNA→細胞形態であることが明らかとなった。核酸、タンパク、脂質などの高分子化合物は、15分以内に速やかに分解されることが知られている。一方、岩石や粘土鉱物に吸着した高分子化合物は熱安定性を増すことが知られており、細胞体として存在する場合も熱安定性が上昇する可能性が示唆された。また、用いた微生物株の至適生育温度の違いは分解速度にほとんど寄与しておらず、熱水条件下における熱耐性と生育温度の熱耐性は全く異なる仕組みであることが示唆される。
平安時代地方支配末端組織の動態的把握

本研究は平安時代の地方行政制度の運用実態について解明したものである。文献史料・出土文字資料から、平安時代の地方行政に携わった人々を網羅的に収集してデータベースを構築し、それを活用して中世に荘園制社会が形成されるメカニズムを、在地社会の推移を踏まえて究明した。これまで不明確であった平安期の国衙の政務と行事の特質と実態を明らかにし、徴税の実務を担った在地の文筆層(公文層)の起源と展開過程を跡づけることができた。2012年度に引き続き、平安時代地方支配末端組織データベース(雑任層データベース)の作成を行い、データベース完成に向けて順調なペースで作業を進めることができた。従来は、平安時代の地方支配について、郡司、雑任、刀祢などを階層的にも、地位的にも截然と区分して個々に検討する方法がとられてきたが、本研究はそうした固定観念を払拭して、郡司層以下の「富豪層」が臨機に公務に従事している様相をフレキシブルに把握することを目指しており、その意味でも、本データベースの構築は在地支配層の歴史的な存在形態を分析する上で重要な作業になると考えられる。なお、本年度はデータベースの作成と並行して、在地における刑事事件・騒擾行為の処理法と刑罰の問題に関する史料収集を行った。これは在地支配層の動向を歴史的に位置づける一つのケーススタディとしての意味をもつ。以上の基礎的な研究作業に加えて、2013年度は1周防国の知行国支配に関する問題の研究報告、2西山地蔵院文書の考察、3平安後期の荘園の紹介、4平安時代地方支配にかかわる論著の書評を行った。1は鎌倉期の東大寺大勧進栄西の周防国支配について分析した報告であるが、研究の前提として平安末期の情勢もあわせて考究しており、当該期の国衙領・荘園・杣の様子の一端を明らかにすることができた。2は室町期に写された平安時代の古文書の写をもとに伊勢国朝明郡の条里配列を明らかにし、平安期の当該地域の在地の状況について言及した。3は伊賀国黒田荘で平安期に起きた事件を取り上げ、当該期の地方支配の特徴について、現地に即して説明したもの。4は平安後期の受領支配と所当官物について論じた著書の書評を行ったものである。その成果は2014年度に公刊される予定である。平成24年度は以下の研究に従事した。1平安時代雑任データベースの作成、2国衙の儀礼と政務の歴史的分析、3荘園史料群の集中的分析(東大寺領伊賀国黒田荘・玉滝荘)、4仁和寺文書の調査・検討、5西山地蔵院文書の調査・検討。12が主要な作業となるが、1はデータベースの作成を継続的に進めており、本年度は9世紀11世紀半ばまでの史料の大方を入力するとともに、2の分析作業を進めるためにこれを活用した。また、2については、考古学における国府発掘の成果と文献の記述の総合的な理解を提示することを目指した。国衙の儀礼・政務に関する先行研究は、文献史料も僅少なことから、近年ではほとんど進展はみられなかった分野であるが、周知の国司就任儀礼マニュアルと呼ぶべき文献を従来とは異なった角度から読み解く作業を行うことで、既往の研究を克服するとともに、新たな解釈・理解を提示することに成功した。その成果については、学術論文として発表することができた(小原嘉記「国衙の儀礼と政務」〔遠藤基郎編『生活と文化の歴史学2年中行事・仏事・神事』竹林都舎、2013年〕)。3は個別荘園について史料を網羅的に収集・分析し、同一地域における在地の構造の変化を通時的に捉えて考察を進める素地を作った。作業の成果については、できるだけ早くにまとめられるよう努めたい。なお、この作業は、1のデータベースの成果と有機的に連関させることで、考察の進展に大きな効果が期待できる。45は個別史料群ごとの分析作業である。4については、史料を翻刻した刊本(『仁和寺史料古文書編一』奈良文化財研究所編、2013年)の公刊に寄与し、5については、これまでの研究成果についてほぼまとめ終わった段階であり、近いうちに公刊できるように形を整えたい。最終年度は、(1)平安時代雑任データベースの作成、(2)地方支配にかかわる古文書・古記録史料の整理・集成、(3)上記のデータベースや史料をフル活用した平安時代地方行政組織にかかわる分析・考察の成果の公表を積極的に行った。(1)は本研究の開始当初から継続して行ってきた基礎作業であり、今年度これを完成させることができた。これらのデータは、平安時代の地方支配末端組織の変化や動向を分析するための基本資料となるものである。(2)では、古代の律令制的な地方行政制度から中世の荘園制的な支配制度への移行過程を明確にするため、伊賀国の東大寺領をモデルケースとして、それに関連する文献史料を網羅的に収集し、編年順に整理した。

伊賀国の東大寺領は多くの関係史料が残り、長期的なスパンで地方支配組織の変遷を跡づけることができる希有な事例である。平安時代の郡司・刀祢の特徴や、徴税制度の実態について分析を進めた。(3)上記の(1)(2)における基礎作業を踏まえたうえで、研究論文の作成や研究報告を行った。一点目は平安時代の徴税・財政構造に関する研究書の書評で、当該分野の今後の課題について指摘した。二点目は東大寺造営事業を扱った論考で、平安末期鎌倉初期の知行国主・国衙支配の一側面を考察した。三点目は十十一世紀の在地支配に関する研究報告で、官物・公事の徴税制度について新たな論点を提示し、さらに荘園制支配への架け橋となる公文層に注目してその存在形態を明らかにした。四点目は鎌倉末期の周防国の国衙領の再編過程を分析した研究報告で、三点目に指摘した公文層のその後の歴史的展開を把握することを意図したものである。ちなみに三点目・四点目の研究報告は、論考として公表する予定である。五点目は古代の畿内における国司・郡司といった地方行政官人の性格とその変容に関する考察で、現在論考を準備中である。日本古代・中世史本研究の主要な課題である平安時代地方支配末端組織データベース(雑任層データベース)の作成は、昨年度以上のペースで順調に作業を進めることができた。特に古文書史料については8割方の作業を終えることができたので、研究最終年度である2014年度には前期の間にデータベースを完成させることが確実に視野に入ってきた。また、データベース構築作業とあわせて、作業分のデータを利用するかたちで、いくつかの事例について考察を行い、それらの成果を論稿・研究報告として発表することができた。また、考察途中の事例についても、引き続き分析を深めていくための基礎作業(史料収集と先行研究の整理)を整えた。以上の点より、ほぼ順調に研究が進展していると判断する。史料の抽出・整理および分析は順調なペースで行っており、平成24年度の作業実績としてはほぼ当初の目標に達している。また、作業にもとづく研究成果も学会報告や学術論文などの形で発表できたので、初年度における本研究の達成度としては十分に満足のいく結果を残すことができたといえるだろう。2014年度は、本研究の主要な課題である平安時代地方支配末端組織データベース(雑任層データベース)の早期完成を目指す。古文書史料については既に8割方の作業を終えたのでその作業を完結させ、さらに引き続いて古文書以外の史料である金石文・聖教・記録物の調査を進めていき、データベースを完成させる。データベースの作成・完成とあわせて、それを用いた分析・考察を行う。考察の主要なテーマとしては、1地方における刑事事件・騒擾行為の処理法と刑罰の問題を在地支配層の役割や地方支配の問題と絡めて分析すること、2在地の文筆層の存在形態と推移を歴史的に跡づけながら、荘園制形成における「公文職」の生成について見通しをえること、を設定する。12のいずれも本研究の課題にとって重要なケースステディとなるものである。基本的には平成24年度の作業を継続して行い、特に雑任データベースの入力作業のペースをあげ、その完成を目指していきたい。またその作業を通じて、今年度は新たに国・郡・在地レベルの検断関係の史料を収集することを行いたい。この作業は、鎌倉時代の守護・地頭と平安時代の国衙雑色人層の比較検討の素材とするためである。また、個別荘園史料(東大寺領伊賀国
線形化ボルツマン方程式の直接的数値解析による微小系の混合気体流の研究

最近のMEMS(Micro Electro Mechanical Systems)に代表される微小系では,系の代表長が気体分子の平均自由行程と同程度であり,系は十分に(局所)平衡状態には達していない.そのため・微小系ではNavier-Stokes方程式に基づく従来の流体力学からは全く予想できない様々な現象が見られる.これらの現象を理解するには,非平衡系を取り扱える気体分子運動論(ボルツマン方程式)が必要になる.本研究では,実用上重要な混合気体の微小系における流れを解明する目的で,最近代表者が開発した線形化ボルツマン方程式(混合気体系)の差分数値解法を用いて,すべり流現象に関する基本的な1次元半無限境界値問題を気体論をもとに解析した.まず,熱ほふく流の解析を行った.熱ほふく流とは,壁面の温度がその表面に沿って勾配をもつとき誘起される流れで,外力の有無に関わらず生じる従来の流体力学では説明できない現象である.構成成分気体の様々な混合比について数値解析を行い,熱ほふく流による運動量輸送などの混合比に対する依存性を明らかにした.さらに熱ほふく流による「すべり係数」が即座に取り出せるデータベースを構築した.この成果は,オーベルボルファッフ数学研究所(ドイツ)における「気体論方程式に対する漸近および数値解析」会議,さらに第17回輸送理論についての国際会議で発表した.また,熱ほふく流の解析と平行して,気体論方程式の漸近解析を行い,系の希薄度が軽度な場合の気体の振舞いを記述する流体力学的方程式とその境界条件を導いた.ここではMEMSにおける流体解析を念頭において弱非線形の範囲で解析を行った.これにより,MEMSにおける広い範囲の流体解析を,拡散すべり,熱ほふく,せん断すべり係数のデータベースを利用して,通常の流体力学のレベルで行う基礎が固められた.すでに拡散すべり,熱ほふく係数のデータベースは完成しており,せん断すべりのデータベースを構築する基礎計算を行った.最近のMEMS(Micro Electro Mechanical Systems)に代表される微小系では,系の代表長が気体分子の平均自由行程と同程度であり,系は十分に(局所)平衡状態には達していない.そのため,微小系ではNavier-Stokes方程式に基づく従来の流体力学からは全く予想できない様々な現象が見られる.これらの現象を理解するには,非平衡系を取り扱える気体分子運動論(ボルツマン方程式)が必要になる.本研究では,実用上重要な混合気体の微小系における流れを解明する目的で,最近代表者が開発した線形化ボルツマン方程式(混合気体系)の差分数値解法を用いて,熱ほふく流,せん断すべり流などの気体論における基本的な1次元半無限境界値問題を解析する.本年度は,まず,熱ほふく流の解明を行っている.これは壁面の温度がその表面に沿って勾配をもつとき誘起される流れで,外力の有無に関わらず生じる従来の流体力学では説明できない現象である.すでに,構成成分気体の様々な混合比について数値解析を行い,熱ほふく流による運動量輸送などの混合比に対する依存性を明らかにしている.現在,さらに任意の混合比に対する熱ほふく流のデータが得られるデータベースの構築作業を進めている.本年度は数値解析に使用するコンピュータの納入が,事務側の発注漏れ,業者の度重なる納期変更などの理由で大幅に遅れ,データ収集の進展が当初計画よりも遅れている.そのため,当初予定に含まれていたせん断すべり流の解析にはまた取り組めていない.なお,現段階までに得られた成果は,2001年7月に開催予定の国際会議(第17回輸送理論についての国際会議)で発表を予定している.最近のMEMS(Micro Electro Mechanical Systems)に代表される微小系では,系の代表長が気体分子の平均自由行程と同程度であり,系は十分に(局所)平衡状態には達していない.そのため・微小系ではNavier-Stokes方程式に基づく従来の流体力学からは全く予想できない様々な現象が見られる.これらの現象を理解するには,非平衡系を取り扱える気体分子運動論(ボルツマン方程式)が必要になる.本研究では,実用上重要な混合気体の微小系における流れを解明する目的で,最近代表者が開発した線形化ボルツマン方程式(混合気体系)の差分数値解法を用いて,すべり流現象に関する基本的な1次元半無限境界値問題を気体論をもとに解析した.まず,熱ほふく流の解析を行った.熱ほふく流とは,壁面の温度がその表面に沿って勾配をもつとき誘起される流れで,外力の有無に関わらず生じる従来の流体力学では説明できない現象である.構成成分気体の様々な混合比について数値解析を行い,熱ほふく流による運動量輸送などの混合比に対する依存性を明らかにした.さらに熱ほふく流による「すべり係数」が即座に取り出せるデータベースを構築した.この成果は,オーベルボルファッフ数学研究所(ドイツ)における「気体論方程式に対する漸近および数値解析」会議,さらに第17回輸送理論についての国際会議で発表した.また,熱ほふく流の解析と平行して,気体論方程式の漸近解析を行い,系の希薄度が軽度な場合の気体の振舞いを記述する流体力学的方程式とその境界条件を導いた.ここではMEMSにおける流体解析を念頭において弱非線形の範囲で解析を行った.これにより,MEMSにおける広い範囲の流体解析を,拡散すべり,熱ほふく,せん断すべり係数のデータベースを利用して,通常の流体力学のレベルで行う基礎が固められた.すでに拡散すべり,熱ほふく係数のデータベースは完成しており,せん断すべりのデータベースを構築する基礎計算を行った.
抗HIV作用を有するクロロペプチンの生合成機構の解明と抗HIV薬創製への応用

クロロペプチンは抗HIV剤のリード化合物として期待される塩素原子を6個を有するペプチド系抗生物質である。発酵法を利用して優れた抗HIV活性物質の創製を目指し、以下の実験を行った。(1)クロロペプチンの各アミノ酸の起源の解明クロロペプチン生産菌培養液中に、L-[2^<-13>C]-チロシンとDL-[1^<-13>C]-4-ヒドロキシフェニルグリシン(DL-HPG)を培養開始後24および48時間後に添加した。その結果、L-[2^<-13>C]-チロシン添加時ではN-メチルチロシンに直接取り込まれ、4つのHPGおよび3,5-ジクロロ-4-ヒドロキシフェニルオキザロ酢酸(CHPA)のカルボニル炭素に^<13>Cが取り込まれたことから、トリプトファンを除くすべての残基はL-チロシンより生合成されることが明らかとなった。また、4つのHPGにはDL-HPGが取り込まれたものの、CHPAには取り込まれなかった。ついで、L-またはDL-[1-^<13>C]-HPGを培養開始後30時間目に添加し、その生合成経路の立体選択性について検討した。その結果、4つのHPGとCHPA全てに取り込まれたものの、L-HPGを添加した場合が取り込み率が高かった。(2)グリコペプチド抗生物質生産菌による微生物変換これまで、8種のグリコペプチド抗生物質生産菌培養液にクロロペプチンを添加したところ、新たに生産される物質を数種確認した。生産物をLC-UV-MSで検討したところ、m/z1503(ESI^-)とクロロペプチンより179質量数多い物質を見い出した。^1H-および^<13>C-NMRの結果から、6炭糖1分子の存在が明らかとなった。現在、糖の種類と結合位置について検討中である。Chloropeptinは抗HIV剤のリ-ド化合物として期待される塩素原子を6個有するペプチド系抗生物質である。発酵法を利用して優れた抗HIV活性物質の創製を目指すため、以下の実験を行った。(1)Chloropeptinの各アミノ酸の起源の解明グリコペプチド抗生物質の生合成実験に習い、L-2-[^<13>C]-tyrosineの取込実験を行った。その結果、N-Me-tyrosineには直接取り込まれ、他の4-hydroxyphenylglycine及びその誘導体のカルボニル炭素に^<13>Cが取り込まれたことから、tryptophanを除くすべての残基はL-tyrosineより生合成されることが明らかとなった。(2)Chloropeptinとcomplestatinの相互変換機構の解明Complestatinのメタノールートリフルオロ酢酸(1:1)溶液を濃縮乾固するとchloropeptinが得られる。その中間体と推定される物質をHPLCで観察することができたが、単離には至らなかった。そこで、complestatinの重メタノール-重トリフルオロ酢酸(1:1)溶液を濃縮乾固し、得られたchloropeptinの^1H-NMRを測定したところ、Trpの6位のシグナルのみが消失していたことから、complestatinからchloropeptinの変換は、H^+の影響による転移反応であることが推察された。(3)グリコペプチド抗生物質生産菌による微生物変換Chloropeptinはvancomycin等グリコペプチド抗生物質のアグリコン部と良く似た構造を有していることから、グリコペプチド抗生物質生産菌による微生物変換が期待される。そこで、8種のグリコペプチド抗生物質生産菌培養液にchloropeptinを添加したところ、新たに生産される物質を数種確認した。しかし、現在のところchloropeptin配糖体は見出されていない。
訪問調査法による学生相談モデルの構築

学生による学生相談機関の利用は,外部からは直接にはわからない,その大学に固有の条件の影響を強く受ける。本研究では,訪問調査という手法を用いて,こうした条件の影響を組み込んで学生相談活動をモデル化した。考案されたモデルでは,個々の大学の現在の学生相談活動は「大学の要因」及び「学生相談機関および相談員の要因」により大きく規定される。このモデルを参照することで,大学の実情に合った学生相談活動を展開することが可能となった。平成19年度は平成18年度までの研究において得られた仮説と比較検討しながら,新たな仮説を生成するためにデータの収集及び仮説生成を中心に研究が行われた。具体的には,国内外の学生相談機関を訪問調査し,資料を収集するとともに,その学生相談機関の活動の特徴を生み出す要因について検討を加えた。平成19年4月8月にはインターネット等を利用し,訪問調査の対象となる大学及び学生相談機関の基礎的な情報の収集を行った。また,学生相談の経験が豊富な研究者2名から助言を得た。平成19年9月12月には実際に訪問調査を行った。訪問調査の対象となったのは,イギリス・エジンバラ大学,大妻女子大学(東京都),安田女子大学(広島県)の3大学の学生相談機関ならびにそこで相談員として中心的に活動を行っているスタッフ計3名である。これらの訪問調査の結果から,おおむね次のような成果が得られた。平成20年1月3月は,上記の成果を踏まえて,第27回日本心理臨床学会(平成20年9月開催予定)において,イギリス・エジンバラ大学における訪問調査の結果について成果を発表するための準備を行った。平成20年度は,平成19年度と同様な手続きを経て8大学の学生相談機関を訪問調査し,資料を収集した。また,平成19年度には,国内2大学および海外1大学の訪問調査を行ったが,平成20年度にはこのうちイギリス・エジンバラ大学の学生相談について,日本心理臨床学会第27回大会(2008年9月)においてポスター発表を行った。平成20年度の訪問調査により得られたデータと,若手研究(B)「大学生の学生生活の充実化に向けた学生相談活動の改善方法に関する実証的研究」(研究代表者:伊藤直樹,課題番号:16730355,研究期間:平成1618年度)によって収集された国内12大学のデータおよび平成19年度に得られた国内2大学のデータと合わせて,22大学の学生相談機関の活動に関するインタビュー・データを得ることができた。これらの録音データから逐語記録を作成し,22の大学に共通する要素の抽出を試みた。この結果,「大学」に関する要素と「相談員」に関する要素から,実際の学生相談機関の活動を表現しうることが示唆された。この成果については,日本心理臨床学会第28回大会(2009年9月)において発表予定である。従来,学生相談機関の活動は先進的な活動を行っている少数の限られた大学の学生相談をモデルとして検討されることが多かったが,本研究で得られたモデル(試案)に基づけば,これまで評価されてこなかった多くの他の大学における学生相談活動を評価しうる可能性がある。この点が平成20年度の研究の成果である。平成21年度はモデルをさらに精緻化し,検証する作業を行う。学生相談機関が学生に有効に活用されるか否かは,学生相談機関の広報活動の実質的な効果や,学生の特徴,学生相談担当者の学内での影響力,大学における学生相談機関の位置づけなど,外部からは直接にはわからない,その大学に固有の条件の影響を強く受ける。したがって,学生相談機関が学生に有効に活用されるための方法を明らかにするためには,現場を観察した上で,実践に根ざしたデータを収集し,さらに,それらを第三者的視点から分析して理論を構築することが必要である。本研究では,訪問調査という手法を用いて,実践活動領域におけるモデル化することを試みた。平成21年度は,平成1921年度に得られたデータを質的研究の視点から分析し,実践活動領域におけるモデル化することを試みた。これらの成果の一部を心理臨床学会第28回大会において発表した。学会発表時のフロアとの意見交換から,本研究のモデルをより洗練化し,学生相談活動について次のようなモデルを提案した。このモデルでは,個々の大学の現在の学生相談活動のありようは「大学の要因」(大学上層部の意向,大学の特徴,学生の特徴)と「学生相談機関および相談員の要因」(相談員の職種・勤務体制,相談員の臨床オリエンテーション・キャリア,相談員の志向性・価値観・性格)から理解できる。「大学の要因」と「学生相談機関および相談員」の要因の自由度が高い大学は自ずと学生相談活動が発展しやすい条件を持ち,自由度が低い大学は学生相談活動が発展しにくい条件を抱えている。学生相談室のより効果的な運営を考える際には,本研究で得られたモデルと学生相談室が持っている条件を踏まえて活動モデルを立案する必要があることが示唆された。
ヒトリンパ球系分化の包括的解析と骨髄リンパ球ニッチの役割の解明

ヒト造血前駆細胞を不死化ストローマ細胞と共培養し、ストローマ細胞が産生するSDF-1の作用や、LFA-1を介したストローマ細胞との接着の役割を、中和抗体を用いて行った。その結果、ストローマ細胞と接着した状態での造血前駆細胞からのT・Bリンパ球系前駆細胞への分化の制御にはSDF-1は必須であるが、ストローマ細胞と接着していない状態でのTリンパ球系細胞分化には関与しないこと、ストローマ細胞上での初期Tリンパ球系細胞への分化にはLFA-1を介したストローマ細胞との接着が重要であることなどが明らかとなった。リンパ球系細胞分化におけるストローマ細胞との接着の役割について検討した。2. Tリンパ球系細胞分化におけるLFA-1の役割:hTERTストローマ細胞においてICAM-1とICAM-2の発現がみられ、ICAMの受容体であるLFA-1の発現は、CD34+造血前駆細胞やCD7+あるいはCD10+リンパ球系細胞にみられた。ヒト造血前駆細胞をLFA-1の中和抗体存在下でストローマ細胞と共培養したところ、CD7+CD45RA+およびCD10+CD19+ proB細胞への分化が抑制された。次にCD7+CD45RA+とCD10+CD19-CD45RA+細胞を同様に培養したところ、CD7+CD45RA+からはCD7+CD45RA+細胞およびCD10+CD19+proB細胞が生成されるが、LFA-1抗体添加はその両方を抑制した。CD10+CD19-CD45RA+は主にproB細胞に分化したが、LFA-1抗体の添加によりほとんど影響されなかった。造血前駆細胞およびCD7+多能性前駆細胞からのリンパ球系細胞への分化にはLFA-1を介したストローマ細胞との接着が重要であることが示唆された。SDF-1が、ヒト造血前駆細胞からのリンパ球系細胞への分化にどのような役割を持っているかを、hTERT遺伝子挿入不死化ストローマ細胞を用いて検討した。CD34+lin-CD45RA-CD38lo造血前駆細胞を21日間、SCF, Flt3L, TPO存在下で、ストローマ細胞上で、あるいはストローマ細胞の培養上清を用いて培養した。不死化ストローマ細胞から産生されるSDF-1の作用を抑制するために、抗CXCR4受容体ブロッキング抗体を添加した。培養上清を用いた培養へのCXCR4抗体の添加は、造血前駆細胞からのCD7+CD45RA+T/NKリンパ球系前駆細胞の生成には余り影響を与えなかったが、CD10+CD19+CD45RA+Bリンパ球系細胞への分化を強く抑制した。一方ストローマ細胞との共培養への抗CXCR4抗体の添加は、CD10+CD19+CD45RA+細胞のみならず、CD7+CD45RA+T/NKリンパ球系への分化を強く抑制した。CD14+単球系細胞の生成には明らかな影響はみられなかった。次に、CD34+lin-CD45RA-CD38lo細胞を14日間培養上清で培養して得られたCD7+CD45RA+細胞をストローマ細胞上で培養し抗CXCR4抗体の作用を検討した。抗体非存在下では、CD7+CD45RA+細胞数は培養10日まで著変なく、CD10+CD45RA+Bリンパ球系細胞数が培養10日後まで増加した。一方、抗CXCR4抗体存在下では、CD10+CD45RA+細胞の生成は抑制され、CD7+CD45RA+細胞数も漸減し培養10日後にはCD45RA+CD14-細胞はほとんど消失した。これらのデータは、SDF-1は造血前駆細胞からCD19+Bリンパ球系前駆細胞への分化とって、ストローマ細胞の有無にかかわらず重要な分化因子であること、T/NKリンパ球系リンパ球の分化に関しては、ストローマ細胞上での生存・分化には必須であるものの、ストローマ細胞非存在下での分化には重要でないことを示唆している。このように、SDF-1はヒト初期BおよびT/NKリンパ球系細胞分化を異なる機序で制御していることが示唆された。[目的]ヒト初期リンパ球系分化におけるストローマ細胞の役割については明らかとされていない。ヒト初期リンパ球系細胞分化におけるストローマ細胞が産生するstromal cell-derived factor 1 (SDF-1)およびLFA-1を介した細胞接着の役割について、不死化ヒト骨髄ストローマ細胞との共培養系を用いて検討した。[結果]SDF-1の受容体であるCXCR4およびLFA-1は、CD34+CD38-CD45RA-未分化造血前駆細胞(HPC)での発現は低いものの、CD34+CD38-CD45RA+CD10+CD7+/-リンパ球系前駆細胞において発現が高くなり、CXCR4の発現はCD10+CD19+ proB細胞でさらに増強したがLFA-1の発現は低下した。HPCをストローマ細胞と共培養し、SDF-1とCXCR4受容体との結合を阻害する抗CXCR4ブロッキング抗体を添加したところ、HPCからCD7+CD10-TおよびCD10+CD19-Bリンパ球系細胞への分化、およびCD10+CD19-からCD10+CD19+proB細胞への分化を抑制した。

ストローマ細胞の培養上清(CM)でHPCを培養した場合、抗CXCR4抗体はCD10+Bリンパ球系細胞への分化を抑制したもののCD7+CD10-Tリンパ球系細胞の生成には影響しなかった。一方、抗LFA-1ブロッキング抗体の添加は、ストローマ細胞上でのCD10-TおよびCD10+Bリンパ球系細胞への分化を抑制したが、CD10+CD19-からCD10+CD19+proB細胞への分化には影響を及ぼさなかった。[まとめ・考察]ストローマ細胞上での造血前駆細胞から初期TおよびBリンパ球系細胞分化においてSDF-1が必須であるが、非接着下でのTリンパ球系前駆細胞の生成には関与してしないこと、造血前駆細胞からTリンパ球系細胞への分化においてはLFA-1を介した細胞接着が重要であることが明らかとなった。ヒト造血前駆細胞を不死化ストローマ細胞と共培養し、ストローマ細胞が産生するSDF-1の作用や、LFA-1を介したストローマ細胞との接着の役割を、中和抗体を用いて行った。その結果、ストローマ細胞と接着した状態での造血前駆細胞からのT・Bリンパ球系前駆細胞への分化の制御にはSDF-1は必須であるが、ストローマ細胞と接着していない状態でのTリンパ球系細胞分化には関与しないこと、ストローマ細胞上での初期Tリンパ球系細胞への分化にはLFA-1を介したストローマ細胞との接着が重要であることなどが明らかとなった。本研究の目的は、ヒト初期リンパ球系細胞分化におけるストローマ細胞の役割を明らかにすることである。すでに、ストローマ細胞とのLFA-1を介した接着が、ヒト造血前駆細胞からT/NKリンパ球系細胞への分化に必須であることを明らかにしている。今回、ストローマ細胞が産生するSDF-1に注目し、SDF-1が造血前駆細胞からCD19+Bリンパ球系細への分化にとって、ストローマ細胞の有無に関わらず重要であるとともに、ストローマ細胞上でのT/NKリンパ球系細胞分化の生存・分化に必須であるという知見が得られつつある。このように、ヒトリンパ球系細胞の分化におけるストローマ細胞の役割が次第に明らかになりつつある。血液、輸血1.抗CXCR4抗体によるSDF-1の阻害は、ストローマ細胞上での造血前駆細胞からのCD7+CD45RA+細胞の生成やCD7+CD45RA+細胞の生存・分化を抑制するものの、培養上清ではあまり影響がみられない。そこで、1) CD7+CD45RA+細胞をストローマ細胞上あるいは培養上清を用いて培養し、抗CXCR4抗体添加後の変化を経時的に解析することにより、ストローマ細胞の有無による抗CXCR4抗体のCD7+CD45RA+細胞の生存・分化・増殖への作用の違いをより詳細に明らかにする。2) CD7+CD45RA+細胞をストローマ細胞上で培養した場合、抗CXCR4抗体添加によりCD7+CD45RA+細胞は漸減し消失する。CD7+CD45RA+細胞が死滅しているのか、あるいはリンパ球系細胞への分化は抑制されているもののCD14+細胞に分化しているのかを明らかにするため、CD7+CD45RA+細胞をCFSEやCytoTELLにて染色した後に培養し、細胞分裂回数とCD14やCD7の発現との関係を解析する。2.以上の観察を遺伝子学的に明らかにするために、ストローマ細胞上あるいは培養上清でCD34+lin-細胞あるいはCD7+CD45RA+細胞を培養し抗CXCR4抗体を添加することにより、B・T/NKりンパ球系および単球系細胞分化に重要なGATA-3 PAX5 OU.1などの転写因子の遺伝子発現の変化を解析する。
標的性酸素バブルと超音波を用いた転移リンパ節に対する新しい放射線治療法の開発

本研究では,申請者らが開発したリンパ節腫脹マウスであるMXH10/Mo-lpr/lprマウスを使用して,酸素バブルと超音波を用いた転移リンパ節に対する新しい放射線治療法の開発を目的にしている.本研究で対象にするリンパ節は転移初期段階における転移リンパ節であり,臨床では転移偽陰性リンパ節と判断されるリンパ節である.本年度において,まず,マウスにおいて転移偽陰性リンパ節を作製し,ニードル型酸素分圧装置を用いて転移偽陰性リンパ節内部の酸素分圧を測定したところ,計測値は40 pO2程度であり,この値は尾静脈中での値と統計的な有意差はなかった.また,マイクロCTや血流解析によっても,転移偽陰性リンパ節の内部構造は正常リンパ節と違いはなかった.この意味は,リンパ節内の腫瘍細胞の放射線感受性を高めために,酸素バブルと超音波を用いるという当初の実験手法は必要なく,転移リンパ節のみに放射線を照射することができれば,転移リンパ節は効率よく治療されることを示唆している.この概念をさらに実証するために,単一リンパ節のみが放射線照射可能な照射システムを開発し,リンパ節単回放射線照射実験を実施することにした.従来のマウス実験では,単一リンパ節に放射線を照射することは不可能であり,全身照射を前提にしており,その致死線量は8Gy程度であった.今回の実験系では,マウスを致死させずに,単一リンパ節に単回照射で8Gy以上を達成できる新たなマウス実験モデルを開発することに成功した.さらに驚くことに,放射線照射を実施後,照射部位以外のリンパ節が縮小するアブスコパル効果が確認された.本研究においては,放射線治療と腫瘍免疫をつなぐ新しい免疫放射線療法の道を拓く可能性を提示するにいたった.本研究では,申請者らが開発したリンパ節腫脹マウスであるMXH10/Mo-lpr/lprマウスを使用して,酸素バブルと超音波を用いた転移リンパ節に対する新しい放射線治療法の開発を目的にする.本年度は,1.酸素バブルの作製と評価,2.転移リンパ節での酸素分圧測定と病理解析を実施した.1.酸素バブルの作製と評価2.転移リンパ節での酸素分圧測定と病理解析腫瘍細胞としてKM-Luc/GFPマウス悪性線維性組織球腫様細胞およびFM3A-Lucマウス乳がん細胞を使用した.MXH10/Mo-lpr/lprマウスの腸骨下リンパ節に腫瘍細胞を移植して,リンパ管を経由し固有腋窩リンパ節に転移を誘導した.転移の進行は生物発光イメージング法および小型動物用高周波超音波イメージングで評価した.作製した酸素バブルを副腋窩リンパ節に投与することで,副腋窩リンパ節から固有腋窩リンパ節にリンパ管を介して送達させた.酸素バブルの注入量・注入速度,固有腋窩リンパ節および副腋窩リンパ節の大きさから固有腋窩リンパ節内の酸素バブルの流動,分布,貯留時間を評価した.低酸素状態(pimonidazole染色),血管分布(抗CD31染色),リンパ洞の分布(抗LYVE-1染色)から低酸素状態と血管・リンパ洞の空間分布を明らかにした.交付申請書に記載した「研究の目的」及び「研究実施計画」にそって,研究を実施したことによる.本研究では,申請者らが開発したリンパ節腫脹マウスであるMXH10/Mo-lpr/lprマウスを使用して,酸素バブルと超音波を用いた転移リンパ節に対する新しい放射線治療法の開発を目的にしている.本研究で対象にするリンパ節は転移初期段階における転移リンパ節であり,臨床では転移偽陰性リンパ節と判断されるリンパ節である.本年度において,まず,マウスにおいて転移偽陰性リンパ節を作製し,ニードル型酸素分圧装置を用いて転移偽陰性リンパ節内部の酸素分圧を測定したところ,計測値は40 pO2程度であり,この値は尾静脈中での値と統計的な有意差はなかった.また,マイクロCTや血流解析によっても,転移偽陰性リンパ節の内部構造は正常リンパ節と違いはなかった.この意味は,リンパ節内の腫瘍細胞の放射線感受性を高めために,酸素バブルと超音波を用いるという当初の実験手法は必要なく,転移リンパ節のみに放射線を照射することができれば,転移リンパ節は効率よく治療されることを示唆している.この概念をさらに実証するために,単一リンパ節のみが放射線照射可能な照射システムを開発し,リンパ節単回放射線照射実験を実施することにした.従来のマウス実験では,単一リンパ節に放射線を照射することは不可能であり,全身照射を前提にしており,その致死線量は8Gy程度であった.今回の実験系では,マウスを致死させずに,単一リンパ節に単回照射で8Gy以上を達成できる新たなマウス実験モデルを開発することに成功した.さらに驚くことに,放射線照射を実施後,照射部位以外のリンパ節が縮小するアブスコパル効果が確認された.本研究においては,放射線治療と腫瘍免疫をつなぐ新しい免疫放射線療法の道を拓く可能性を提示するにいたった.リンパ行性薬剤送達法を用いた酸素バブル送達と放射線治療を併用した転移リンパ節の治療法の開発を目指す.今年度通りに, KM-Luc/GFPマウス悪性線維性組織球腫様細胞およびFM3A-Lucマウス乳がん細胞を使用する.腸骨下リンパ節に細胞を移植し,固有腋窩リンパ節に転移を誘導する.転移の確認は,生物発光イメージング装置を使用して固有腋窩リンパ節のルシフェラーゼ活性を測定し,転移進行を評価する.つぎに副腋窩リンパ節から固有腋窩リンパ節に酸素バブルを送達させて,破壊用超音波で酸素バブルを破壊する.その後, X線照射装置を用いて固有腋窩

リンパ節にエックス線を照射する.抗腫瘍効果を定量化するために,生体発光イメージング法,造影高周波超音波,工業用micro-X線CTを併用し形態像解析ならびに病理診断(HE染色,抗HIF1-α染色,抗CD31染色,抗LYVE-1染色)をおこなう.腫瘍縮退,血管密度の縮小,低酸素領域を評価することで抗腫瘍効果を評価する.酸素バブルの標的性を高めるために,血管内皮細胞成長因子C (VEGF-C)およびルシフェラーゼ遺伝子を強発現するKM-Luc/VEGFC細胞およびFM3A-Luc/ VEGFC細胞を樹立し,この細胞を標的とした血管内皮細胞増殖因子受容体3(VEGFR3)標的性酸素バブルを開発する.今年度の実験に準じ,転移リンパ節の治療をおこない,抗腫瘍効果を評価する.また,実験終了時に肝機能としてALT, BUN, T-Bil値を調べ,腎機能としてはBUN値を調べる.次年度使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である.平成30年度請求額とあわせ,平成30年度の研究遂行に使用する予定である.
大乗仏教と仏伝文学(特に大乗仏伝経典リイタヴィスタラの和訳研究)

大乗仏教と仏伝文学との関係は、すでに有力な諸学者によって指摘されているように、「十地」「六波羅密」「授記」等の大乗仏教の主要な思想の多くが仏伝文学に胚胎しているという点から見て、極めて密接なのであるが、更に、大乗的信仰の中核をなすとも言うべき「廻向」の思想が、やはり、本生文学や仏伝文学を経由して展開してきているということに注目すべきであろう。原始仏教以来の伝統として、「自業自得」という業報説の論理の中で救済不可能であった地獄や餓鬼の衆生は、「功徳を向ける」という「廻施」の思想によって救済され得ると見なされるようになる。即ち、福田たる仏や比丘に供物を棒げ、その布施行によって生じた功徳を「苦しんでいる衆生」に向けるならば、それによって、それらの衆生は苦を脱却し得るという信仰は、南伝パーリ聖典の中にすでに見られるが、本生文学や仏伝文学の中で新たな特徴を付加せられて、やがて大乗仏教の「廻向」の思想へと展開する。これによって、「一切衆生の救済」を理念とする大乗仏教の根幹が形成されるのである。筆者が、本研究課題の遂行によって気づいたことの一つは、仏伝文学の中に流れる大衆性・釈尊の神格化はヒンズー教的信仰や慣習と深い関わりがあるということであり、大乗仏教が世俗的な情格を強めていくと同時に、行為(カルマン)よりも信心(シュラッダー)を救済の要件として重視するようになるプロセスを、仏伝文学の中に辿ることができるのではないかということである。しかし、これについては、もっと多くの仏伝文学を子細に検討する必要があろう。筆者は引き続き、ラリタヴィスタラのサンスクリット原典の校訂及びチベット訳原典の校訂を進め、大乗仏伝たる本経の和訳及び思想史的地位の解明を急ぐつもりである。大乗仏伝ラリタヴィスタラの和訳研究を中心テーマとする本研究課題「大乗仏教と仏伝文学」は,科研費の補助を得て,チベット語訳及び梵語原典写本のコピーを入手し,更に,多くの辞書や関係図書を購入することができたことによって,今後飛躍的に進展するであろう.マイクロフィルムやマイクロフィシュからの複写によって,国内・国外図書館から取り寄せたラリタヴィスタラの資料は,梵語原典4,チベット語訳写本3であり,また,他の仏伝経典についても,多くのチベット語訳写本のコピーを入手した.写本を中心とする作業を進めることによって,過去に出版されたラリタヴィスタラのTextはいずれも不充分なもので,新たにTextを編纂する必要のあることが明らかとなった.筆者は,現在, Textの発行を目的とする研究を続行中である.ラリタヴィスタラの原文解明に必要なもう一つの作業は,関連する他の仏伝文献との比較対照である.即ち,他の仏伝の内容を参考とすることによって,ラリタヴィスタラの和訳は容易且つ確実なものとなる.今年度発表した「仏伝としてのシャーキヤシンハジャータカについて」という論文も,諸仏伝の比較対照を行ったものである.他方,大乗仏教の大衆的性格は,その中に,ヒンズー教の慣習や信仰を取り入れることと相まっており,特に,仏伝文学とヒンズー教文学との関連を念頭に置くことが重要であると思われる.その方面の研究として,カーリダーサの「クマーラサンバヴァ」の和訳を試みつつある(近いうちに発表の予定).

また,仏伝の中に取り入れられたヒンズー教的儀礼の一つに,食事の供養に対する謝礼として「呪願」を唱えることがあるが,これは「施餓鬼」の信仰を経由して大乗仏教の「廻向」へと展開するものであることが分かった.これについては,昭和63年度の「西日本宗教学会」において,発表する予定である.大乗仏教は世俗的大衆的性格を色濃く帯びた仏教として展開してきたが、その根本的思想の醸成は、仏陀釈尊の神格化と、彼の神聖性に対する浄信の深化に俟つところが大であった。そして、釈尊の神格化と信心の深化という宗教性の高揚をもたらしたものは、釈尊の前世の行為を賞揚する本生文学と現世の業績を讃歎する仏伝文学とであったと言える。筆者は、この観点から大乗仏伝経典たるラリタヴィスタラに注目し、それを言語学的と思想史的との両面から解明していく作業に着手した。この作業の一階梯として、ラリタヴィスタラと深い関係にある仏伝経典シャーキヤシンハジャータカを和訳研究した(62年度)が、これに続く予備的研究として、今年度は、古典サンスクリット文学の最高傑作であるカーリダーサの「クマーラサンバヴァ」を訳出発表した。ラリタヴィスタラは仏教梵語で書かれているが、その言語学的特徴を知るためには、文法的に洗練された古典梵語の知識が欠かせないからである。この拙訳は未だ充分なものではないが、和訳として初めての全8章の完訳としての意義を有する。思想史的に、本生文学・仏伝文学から大乗仏教へと展開する、一つの重要なテーマとして、「廻施」と「廻向」の問題がある。筆者は、この問題を原始仏教の文献に遡り、また、本生文学の中に描かれている「施餓鬼」の思想に着目し、それを解明することによって、従来知られていなかった「廻施」と「呪願」の関係を明らかにすることができた。これについては、63年度「西日本宗教学会」(於、九州大学)で発表した。
談話構造、情報構造、および叙法性に関わる言語表現の意味・用法の研究

特別研究員としての研究期間の一年目にあたる平成19年度には、研究実施計画に基づき、日本語の助詞「ハ」の適切な使用条件に関する意味論・語用論的研究に取り組んだ。このテーマは日本語学分野においては古典的ともいえるものであるが、未解明の部分も多く、日本語教育などの実践的な場面からも、理論的分析の進展が期待されている。年度の前半には、この研究テーマに関連する先行研究や理論的枠組みを理解し、批判的に検討することに多くの時間をあてた。夏以降には、先行研究の知見を総合しつつ、独創性を持つ分析を構築すべく、論文の執筆を開始した。具体的なアイデアは、次のようにまとめられる。(i)助詞「ハ」の使用条件を適切に記述するためには、それが文の主語とともに用いられる場合と、それ以外を区別することが必要である。(ii)「ハ」が主語とともに用いられる場合は、「ハ」の機能は「(主語が)焦点(またはその一部)でないことを示すこと」であり、一方、「ハ」が直接目的語などとともに用いられる場合には、「ハ」の機能は「主題を示すこと」である。これらのアイデアに基づき、10月には、『意味論研究会』(於:弘前学院大学)で発表を行い、参加者から意見・コメントを得た。現在、提案された分析の経験的妥当性を示すために、コーパスを利用したデータ収集を行っている。また、今後は、コーパスに加え、言語心理学的実験も、データ収集のために利用する予定である。現時点での研究成果は、6月に開催される国際的ワークショップ"LENLS2008"などで発表する予定である。その後は、さらにデータ収集を進め、また、発表の場面で得られた意見・コメントを内容に反映させた上で、研究成果を学術誌に発表することを目標とする。