hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病網膜症における血管壁透過性亢進とタイト結合構成蛋白の発現調節の関連

「研究の背景」閉鎖帯(tight junction;TJ)は、血管内皮細胞において水溶性小分子に対するバリアーとして機能し、血管壁の透過性を制御している。近年、数種類のTJ関連蛋白が同定され、内在性膜蛋白であるoccludin、TJ膜裏打ち蛋白であるZO-1,ZO-2,ZO-3、7H6などが一つの複合体となりTJを形成していると考えられている。私は、これまでに正常網膜におけるTJ関連蛋白の局在を調べ、さらに培養網膜血管内皮細胞におけるその発現を検討し、培養細胞においてもTJが形成されることを報告した。今回我々はTJを構成するZO-1(zonula occludens-1)蛋白に注目し、VEGFによる網膜血管透過性亢進がTJの破綻によるものか、in vitroの系を用いて検討した。「方法」ウシ網膜血管内皮細胞を単離し、double chamber内層にコンフルエントになるまで培養した。VEGF刺激を行ったのち、内層にFITC-dextranを添加し、外層に漏出したFITC-dextranを経時的に測定することで透過性を評価した。また、ガラスプレートに血管内皮細胞をコンフルエントになるまで培養し、同様にVEGF刺激を行った。抗ZO-1抗体を用いた間接螢光抗体法を行い、共焦点レーザー顕微鏡で観察した。以上より、血管透過性の変化とTJ構成蛋白の発現動態を比較検討した。「結果」VEGF刺激早期より透過性が亢進し、刺激後3時間ではコントロールに比べ約2倍の透過性亢進を示した。その後、透過性亢進する割合(速度)は減少した。また、螢光抗体法により、VEGF刺激前では、抗ZO-1抗体による染色は内皮細胞間に均一に認められたが、刺激1時間後ではその染色性は低下し、TJのバリアー機能が低下していると考えられた。しかし、刺激3時間後では、染色性はある程度まで回復した。「結論」VEGF刺激により網膜血管透過性は早期より亢進し、これはTJの破綻によると示唆され、こういったメカニズムがヒト糖尿病網膜症の進行に関与すると考えられた。1.研究の背景閉鎖帯(tight junction;TJ)は、血管内皮細胞において水溶性小分子に対するバリアーとして機能し、血管壁の透過性を制御している。近年、数種類のTJ関連蛋白が同定され、内在性膜蛋白であるocc1udin、TJ膜裏打ち蛋白であるZO-1,ZO-2,ZO-3,7H6などが一つの複合体となりTJを形成していると考えられている。私は、糖尿病網膜症における血管壁の透過性亢進とTJの発現調節の関連を検討するため、まず網膜におけるTJ関連蛋白の局在を調べ、さらに培養網膜血管内皮細胞におけるその発現を検討し、培養細胞においてもTJが形成されるかを調べた。2.研究の方法Wistarラットを過麻酔後に眼球を摘出、凍結切片を作製し、様々な抗TJ関連蛋白に対する抗体を用いて免疫染色を行った。ウシ網膜血管内皮細胞を単離培養し、組織片と同様に免疫染色を行った。また、培養血管内皮細胞から得られたサンプルを用いてWestern blotを行った。3.結果(in vivo)抗occludin、抗ZO-1抗体による特異標識は、網膜血管内皮細胞、網膜色素上皮細胞に認められた。さらに、抗ZO-1抗体による標識は、網膜外境界膜にも認められた。(in vitro)網膜血管内皮細胞の細胞接着部位に抗occludin、抗ZO-1抗体による標識が認められた。二重染色上、二つの抗体による特異標識はほぼ重なり、二つのTJ関連蛋白が共存していることが示唆された。Western blotでは、occludinは65kD.ZO-1は220kDに認められ、培養血管内皮細胞においてもTJ関連蛋白の発現が確認された。4.結論および今後の研究の展開生体内の網膜血管および培養網膜血管内皮細胞において、少なくとも二つのTJ関連蛋白が発現し、血管壁のバリアー機能に関与していた。今後は、この培養網膜血管内皮細胞に、糖尿病網膜症の進展に重要な増殖因子であるVEGF/VPFを投与し、TJ関連蛋白の量あるいは質的変化を検討し、糖尿病網膜症における血管壁透過性亢進の機序を解明したい。

また、ガラスプレートに血管内皮細胞をコンフルエントになるまで培養し、同様にVEGF刺激を行った。抗ZO-1抗体を用いた間接螢光抗体法を行い、共焦点レーザー顕微鏡で観察した。以上より、血管透過性の変化とTJ構成蛋白の発現動態を比較検討した。「結果」VEGF刺激早期より透過性が亢進し、刺激後3時間ではコントロールに比べ約2倍の透過性亢進を示した。その後、透過性亢進する割合(速度)は減少した。また、螢光抗体法により、VEGF刺激前では、抗ZO-1抗体による染色は内皮細胞間に均一に認められたが、刺激1時間後ではその染色性は低下し、TJのバリアー機能が低下していると考えられた。しかし、刺激3時間後では、染色性はある程度まで回復した。「結論」VEGF刺激により網膜血管透過性は早期より亢進し、これはTJの破綻によると示唆され、こういったメカニズムがヒト糖尿病網膜症の進行に関与すると考えられた。
ノルマン・シチリア王国農民の研究～アラビア語、ギリシャ語、ラテン語史料の検討から

アラビア語、ギリシア語、ラテン語の手書き羊皮紙文書を詳細に検討した結果、アラビア語の「ムルス」と「フルシュ」は、研究者たちが考えてきたようにウィラーヌスの二つの階層を示す一対の対照的な言葉ではなく、両者を「洗練された人(smooth men)」と「粗野な人(rough men)」という言葉で表現するのも適切ではないことがわかった。「ムルス」は既存の文書や名簿に記されていない者たちを示すために用いられた言葉であり、文書作成時に必要とされた言葉であった。それは、既存のアラビア語名簿に基づいて作成された文書による土地・住民支配の現実を反映したものであり、ウィラーヌスの二つの階層とは全く関係がない。平成25年度は、平成24年度からの作業を継続し、イタリアとスペインの古文書館に保管されているアラビア語、ギリシャ語、ラテン語羊皮紙手書き文書の写真の蒐集を行い、入手できた文書の検討を行った。その結果、現在通説となりつつあるJ. JohnsとA. Metcalfeの見解が誤りであると結論付けるに至った。彼らは、アラビア語史料のhurshとmulsを、ムスリム農民の2つの階層を示す言葉と理解し、それぞれにthe rough menとthe smooth menという対立的な英語訳を当てたが、mulsはそのような農民層を指すのではなく、前の住民リストに記入されていない者を意味していることが明らかとなった。また、彼らがhurshを別の農民層を指す言葉と考える史料的根拠も薄弱であることが明らかとなった。平成24年度は、イタリアとスペインの古文書館に保管されているアラビア語、ギリシャ語、ラテン語羊皮紙手書き文書の写真の蒐集を開始し、入手できたものから順にその内容の検討に入った。そして、PalermoのArchivio Diocesano所蔵羊皮紙文書(Fondo Primo, nos. 14, 16, 25)、PalermoのBiblioteca Centrale della Regione Siciliana所蔵羊皮紙文書(Tabulario di S. Maria Nuova di Monreale, Pergamene, no. 45)、ToledoのArchivio Ducal de Medinaceli所蔵羊皮紙文書(Fond Mesina, no. 1119 (S 2001))等の検討から、J. JohnsとA. Metcalfeが近年提示したムスリム農民の2つの階層という見解に疑義が生じた。彼らは、M. AmariやF. Chalandonの研究以来受け継がれてきた、ノルマン・シチリア王国の2つの農民層の枠組みに従って、アラビア語史料のhursh (the rough men)とmuls (the smooth men)を、ムスリム農民の2つの階層(「登録農民(registered)」と「非登録農民(unregistered)」)を示すものと理解したが、mulsはthe rough menと対比されるthe smooth menを意味するのではなく、住民リストへの記入漏れを意味していることが明らかとなったからである。アラビア語、ギリシャ語、ラテン語の手書き羊皮紙文書を詳細に検討した結果、アラビア語の「ムルス」と「フルシュ」はウィラーヌスの二つの階層を示す一対の対称的な言葉ではなく、両者を「洗練された人(smooth men)」と「粗野な人(rough men)」という言葉で表現するのも適切ではないことがわかった。この結論は、これまでの研究者たちの見解とは大きく異なっている。一見、「登録された(registered)」ウィラーヌスに対する「登録されていない(unregistered)」ウィラーヌスの概念に類似しているようにも見えるが、全く異なった認識である。既存の名簿に記されていない者たちを示す言葉としての「ムルス」は、当時の文書作成の有り様と、既存のアラビア語名簿に基づいて作成された文書による土地・住民支配の現実を反映したものであり、ウィラーヌスの二つの階層とはまったく関係がない。もちろん、その存在を示す根拠ともなりえない。人文学これまで入手できた史料の検討から、期待どおりの結果が出ている。必要な羊皮紙文書の写真が手に入りつつあり、これまで入手できたものの検討から、期待どおりの結果が出ている。平成26年度には、資料の蒐集・文書の検討を続けると同時に、研究成果をまとめ、口頭報告・論文として公開する予定である。4月にはアメリカ中世学会年次大会で研究成果の一部の報告を行い(実施済)、さらに日本語と英語の論文を執筆する。平成25年度は、平成24年度と同様の作業を行う。入手済史料の検討作業が中心となるが、史料(の写真)の入手、文献・史料の蒐集作業を続け、入手できない史料については、現地の古文書館で作業を行う。

米国渡航(2014年4月9日14日)のための航空券代金(2013年11月28日に本人のクレジットカードで支払済)の支出が次年度扱いとなり、注文済の書籍の到着が次年度となったため。旅費、書籍代。英語論文の校閲料および史料整理補助の謝金。
高選択的ラジカル環化反応の確立と生理活性物質合成の応用

ラジカル環化反応における位置および立体化学の制御に関して研究を行い、以下の知見を得た。1.ビニル基末端にチオ基またはフェニル基を有するN-ビニル-α-ブロモアミドの4-exo選択的ラジカル環化反応の不斉誘起を検討し、高い不斉収率でβ-ラクタムが得られることを見いだした。また、本反応をカルバペネム系抗生物質(+)-PS-5、(+)-チエナマイシンおよび1β-メチルカルバペネムの新しい合成法に応用した。2.窒素原子上に光学活性な1-フェニルエチル基を有するN-(1-シクロアルケン-1-イル)-αブロモアミドの5-endo選択的ラジカル環化反応においても良好な不斉誘起が起こることを明らかにし、本反応を(-)-γ-リコランの合成に応用した。3.オレフィン末端にフェニルチオ基を有するN-(1-シクロヘキセン-1-イル)-α-ハロアミドのラジカル環化反応を検討したところ、速度論的支配条件下では4-exo型に、熱力学的支配条件下では5-endo型にそれぞれ環化反応が進行することを明らかにした。4.ビニル基末端にチオ基を有するN-ビニル-2-ブロモベンズアミドおよびN-ビニル-2-(2-ブロモフェニル)アセトアミドがそれぞれ効率良く5-exoおよび6-exo型アリールラジカル環化反応を行うことを見いだし、本反応をチレニン、レンノキサミン、テトラヒドロパルマチンおよびソ-ラチン等アルカロイドの合成に応用した。5.N-[0-(2-プロペニル)フェニル]-2,2-ビス(フェニルチオ)アセトアミドが位置選択的に8-endo型ラジカル環化反応を行うことを見いだした。ラジカル環化反応における位置及び立体化学の制御に関して研究を行い、以下の知見を得た。1.ビニル基末端にチオ基を有するN-ビニル-α-ブロモアミドの4-exo選択的ラジカル環化反応の不斉誘起を検討したところ、高い不斉収率でβ-ラクタムが得られることを見いだし、本反応をカルバペネム系抗生物質(+)-PS-5及び(+)-チエナマイシンの合成に応用した。2.ビニル基末端にフェニル基を有するN-ビニル-α-ブロモアミドも位置選択的に4-exo型ラジカル環化反応を行うことを見いだし、本反応を4-オキソ-2-アゼチジン酢酸類の新しい合成法に応用した。さらに、本反応の不斉誘起を検討することによりカルバペネム系抗生物質1β-メチルカルバペネムの新しい合成法を明らかにした。3.窒素原子上に光学活性な1-フェネチル基を有するN-(1-シクロアルケン-1-イル)-α-ブロモアミドの5-endo選択的ラジカル環化反応においても不斉誘起が起こることを明らかにし、本反応を、光学活性を有する双環性ピロリジノン類の合成に応用した。4.N-[o-(2-プロペニル)フェニル]-2,2-ビス(フェニルチオ)アセトアミドが位置選択的に8-endo型ラジカル環化反応を行うことを見いだし、本反応がテトラヒドロ-1-ベンズアゾシン-2(1H)-オン類の新しい合成法となることを明らかにした。5.ビニル基末端にチオ基を有するN-ビニル-2-ブロモベンズアミドが効率良く5-exo型アリールラジカル環化反応を行うことを見いだし、本反応をチレニン及びレンノキサミン等イソインドロベンズアゼピンアルカロイドの合成に応用した。

1.ビニル基末端にフェルニ基を有するN-ビニル-α-ブロモアミドも位置選択的に4-exo型ラジカル環化反応を行うことを見いだし、本反応を4-オキソ-2-アゼチジン酢酸類の新しい合成法に応用した。さらに、本反応の不斉誘起を検討することによりカルバペネム系抗生物質1β-メチルカルバペネムの新しい合成法を明らかにした。2.窒素原子上に光学活性な1-フェネチル基を有するN-(6-オキソ-1-シクロヘキセン-1-イル)-α-ヨードアミドの5-endo選択的ラジカル環化反応において良好な不斉誘起が起こることを明らかにし、本反応を(-)-γ-リコランの合成に応用した。3.オレフィン末端にフェニルチオ基を有するN-(1-ノクロヘキセン-1-イル)-α-ハロアミドのラジカル環化反応を検討したところ、速度論的支配条件下では4-exo型に、熱力学的支配条件下では5-endo型にそれぞれ環化反応が進行することが分かった。4.ビニル基末端にチオ基を有するN-ビニル-2-(2-ブロモフェニル)アセトアミドが効率良く6-exo型アリールラジカル環化反応を行うことを見いだし、本反応をテトラヒドロパルマチン及びソ-ラチン等アルカロイドの合成に応用した。5.N-[o-(2-プロペニル)フェニル]-2,2-ビス(フェニルチオ)アセトアミドが位置選択的に8-endo型ラジカル環化反応を行うことを見いだし、本反応がテトラヒドロ-1-ベンズアゾシン-2(1H)-オン類の新しい合成法となることを明らかにした。
小・中学校教師におけるバーンアウトのプロセスモデルの検討及び予防的介入

小・中学校教師におけるバーンアウト尺度の因子構造については、小学校、中学校ともに3因子構造が適切ではないかという結果がみられた。小学校、中学校の教諭においては、個人的達成感の後退が著しく進んでおり、脱人格化得点もやや高いという結果が得られた。学校現場においてメンタルヘルスの悪化は深刻だといえるだろう。その中でも小学校よりも中学の教諭の方がバーンアウト得点は高いという結果がみられた。また教職経験年数により、バーンアウトの進行が異なるという可能性が示唆された。若手教師は情緒的消耗感から進行し、脱人格化、個人的達成感の後退というプロセスを進むという結果が示された。中堅以降の教師は個人的達成感の後退がバーンアウトプロセスの始発点になり、脱人格化、情緒的消耗感と進むという結果が示された。バーンアウトの予防を考える際には教職経験年数を考慮に入れたモデルを考える必要があるといえる。バーンアウト予防の介入のためには、教職経験年数に応じて、教師自身が多忙な中で自分自身の状態をチェックし、どう対応したらよいか振り返ることが必要ではないかと考えられる。バーンアウト低減のためにパソコン上で簡単にチェックでき、結果を振り返ることができる予備的プログラムを作成した。本研究は小・中学校のバーンアウト尺度の因子構造を明らかにし、教師におけるバーンアウトのプロセスを明らかにしたという点が画期的である。さらにバーンアウト予防の介入のために、予備的プログラムを作成したことから、今後バーンアウトのプロセスモデルを精緻化していくことによって、バーンアウトの予防が可能になると言える(1)学校現場における問題行動は多岐にわたり,様々な外部機関との連携が求められ,教師は学校内,学校外を問わず,かけずり回っているというのが現状だといえる。そのような中,教師の病気休職者数は増加の一途をたどり,病気休職者数における精神疾患における休職者は6割を超え,教師の精神的健康改善は早急に対応するべき問題であると言えるだろう。教師の精神的健康については,バーンアウトに関する研究があげられる。わが国の教師を対象にしたバーンアウト研究自体が,他の対人援助職(医師,看護士など)に比べれば極端に少ないことは事実であり,バーンアウト尺度(マスラック・バーンアウト尺度)の因子構造についても一貫した結果が得られていない。そこで本研究においては,まず小,中学校それぞれにおけるバーンアウト尺度の因子構造について明らかする。(2)バーンアウトに陥る前に歯止めをかけるためにも,バーンアウトのプロセスを明らかにする必要があるものの,教師におけるプロセスモデルの検討は,まだまだ少ないのが現状である。横断的研究はみられるが,プロセスを検討する上で,縦断的研究を行う必要があるといえる。そこで本研究ではバーンアウトのプロセスについて,縦断的研究を行いモデルの検討を行う。(3)以上の結果をふまえたバーンアウト低減のための介入を行い,バーンアウト予防のための手だてを明らかにする。さらにバーンアウト予防の介入のために、予備的プログラムを作成したことから、今後バーンアウトのプロセスモデルを精緻化していくことによって、バーンアウトの予防が可能になると言える平成20年度においては、A市内の全小学校・中学校に調査を依頼し、バーンアウト尺度と精神的健康度、ストレッサーに関する調査を学期ごと、年間計3回行った。縦断的調査を行い、バーンアウトのプロセスについて今後も引き続き分析を行っていく予定である。平成20年度においては、小学校における2時点でのバーンアウト尺度の因子構造を検討し、現在学会誌に投稿中である。また、バーンアウトを低減させるモデルの作成のために、バーンアウトを低減させる方策を調査において自由に記述してもらった結果をまとめた。管理職、教諭職ともにほぼ同じ内容であり、バーンアウトを低減させる方策は一致していた。教職員の定数増加は最も必要とされており、次に多く見られたのは学校内のコミュニケーションをよくすること、仕事に対する考え方の変容などがあげられた。また、勤務時間を短くすること、様々な制度の削減など学校運営の見直しの必要性についても多くの回答がみられた。小学校教諭においては、「仕事そのものの精選」や「事務・雑務仕事の軽減」が上位にみられた。小学校においては、一人で仕事をすることも多いため、仕事の優先順位を付けていくことが求められるといえる。中学校においては、「勤務時間の厳守」が高い割合を占めた。

主に、平日の部活動、土日の部活動などの超過勤務に関する内容や年休の取りにくさを訴える内容が多くみられた。中学校においては「学校運営(制度や分掌)の見直し」が一番多い回答となっていることからも、部活動指導の負担に加えて、事件、事故が起こる度に対策のための仕事が増えること、また新しい制度により仕事が増えるものの、減るものはないことから、平日の超過勤務、土日の時間外勤務は増える一方だといえる。学校全体としてどの業務を行うのか、どの業務は削減していけるのか、学校全体の運営が大きな問題だと考えられる。縦断的調査の分析を引き続き行い、自由記述の結果も参考にして、どのようにバーンアウトを低減できるか、今後モデル作りを行っていく予定である。平成21年度においては、昨年度行った調査の結果を詳細に分析した。小学校、中学校という学校種の違いによってバーンアウトのプロセスは異なる可能性があること、また男女差や教職経験年数の違いによってもプロセスは異なる可能性が示唆された。小学校においては、個人的達成感の後退がまず起こり、バーンアウトが進行しているというプロセスがみられた。小学校においては、学級経営をはじめとして、児童や保護者の反応が教師の個人的達成感に反映されやすいといえ、うまくいっているときは、手応えが得られやすいと考えられる。しかし、この達成感が得られないという経験が積み重なると、バーンアウトが徐々に進行するといえる。個人的達成感が後退する前に、同僚からのサポートをはじめ、周りからのサポートをうまく得ることが重要だと考えられる。また、中学校においては最初に情緒的消耗感が高まるということが起こり、そこからバーンアウトが進行していくという結果がみられた。事務仕事の増加に、生徒指導の多様化、複雑化など、多忙化が一番の引き金になると考えられる。中学校においては、管理職がリーダーシップをとって様々な仕事を精選し、管理職からのさらなるサポートが必要だと考えられる。さらにバーンアウト得点が危険水準に入っている場合、どのようにプロセスをたどるのか、どのような要因が強く影響を及ぼしているかについても検討を行った。以上の結果から、バーンアウトのプロセスについて様々な角度から検討を行い、予防的介入のためのモデルを検討した。そして予防的介入案を検討し、来年度は介入を行う予定である。平成22年度においては、小・中学校教師を対象に学期ごとに年間3回、調査を行った結果を詳細に分析した。バーンアウト得点を調べた結果、小学校、中学校の教諭においては、個人的達成感の後退が著しく進んでおり、脱人格化得点もやや高いという結果が得られた。学校現場においてメンタルヘルスの悪化は深刻だといえるだろう。その中でも小学校よりも中学校の教諭の方がバーンアウト得点は高いという結果がみられた。
東アジア域から北西太平洋への大気汚染物質の移動解明を目的としたラドンの動態評価

東アジア域から北西太平洋への大気汚染物質の移流・拡散や原子力事故にともなう放射性物質の広域拡散の研究は東アジア地域の環境問題の重要かつ緊急な課題である。ラドンは大気汚染物質の良いトレーサである。中国の北京、韓国のソウルおよびトンヘ、日本海上の隠岐、舳倉島、日本上空の松江、金沢、名古屋、北西太平洋上の波照間島、八丈島、小笠原で大気中ラドン濃度観測網の整備と構築を行った。大気中ラドン濃度は中国大陸・日本・太平洋上の順に低くなっており、ラドンモニタ設置場所の選定の意図を反映した結果となった。名古屋と北京では観測地点近傍から散逸するラドンの影響による1日周期の変動が見られた。孤島の八丈島と波照間島では1日周期の変動が見られなかった。八丈島で測定された大気中ラドン濃度は元素状炭素濃度およびO_3濃度と類似した変動傾向を示し、ピークの位置がよく一致した。八丈島を起点とした後方流跡線解析の結果、高濃度ラドンの観測時には中国大陸や日本の方向から気塊が流れてきており、低濃度ラドンの観測時には太平洋の方向から流れてきていた。広域大気輸送モデルの開発を行い、大気中ラドン濃度の測定値を用いてモデルの評価を行った。移流・拡散モデルに入力する気象データの時間・空間的分解能を向上させるために、気象モデルMM5を導入した。気象モデルMM5の計算結果を出力した風速場は、天気図から読み取れる風の強度、風向きを良好に再現していた。大気中ラドン濃度の測定値と計算値の濃度時間変化はよく一致した。東アジア域から北西太平洋への大気汚染物質の移流・拡散や原子力事故に伴う放射性物質の広域拡散の研究は東アジア地域の環境問題の重要かつ緊急な課題である。大気中に存在する天然放射性物質のラドンは半減期が3.8日で、化学的に不活性である。ラドンの発生源は陸地表面にあるので、同じく地表面に発生源を持つ大気汚染物質の良いトレーサとなりうる。中国大陸内、韓半島、日本海、日本上空および北西太平洋上でラドン濃度を同時に連続測定し、気象解析と時間変動解析を行えば、大陸から気流に沿って北西太平洋へ大気汚染物質がどのように移流・拡散して行くかの基礎的な情報を与える。本年度は以下の研究を実施し、成果を得た。(1)名古屋、金沢、島根県・松江および隠岐、韓国・ソウルおよび東海でのラドン濃度連続測定を続けた。(2)八丈島、利尻島および小笠原諸島父島へ既存のラドン濃度測定装置を設置し、連続測定を開始した。(3)新しいラドン濃度測定器を製作して、中国・北京へ設置して連続測定を開始した。(4)ラドン濃度や気象データ等を研究者間でお互いに交換し、解析を行った。(5)東アジア域から北西太平洋域での大気中ラドン濃度の変動数値計算シミュレーションの結果と測データの比較を行った。濃度の変動パターンは一致するが、濃度はファクター3程度違っている。(6)エアロゾル等の大気汚染物質データとの比較検討を行った。地上起源の粒子状炭素との変動とラドン濃緯変動はよく一致した。(7)2002年1月に名古屋で研究経過検討会を開催した。東アジア域から北西太平洋への大気汚染物質の移流・拡散や原子力事故に伴う放射性物質の広域拡散の研究は環境問題の重要かつ緊急な課題である。大気中に存在する天然放射性物質のラドンは半減期が3.8日で,化学的に不活性である。ラドンの発生源は陸地表面にあるので,同じく地表面に発生源を持つ大気汚染物質の良いトレーサとなりうる。中国大陸内,朝鮮半島,日本海,日本上空および北西太平洋上でラドン濃度を同時に連続測定し,気象解析と時間変動解析を行えば,大陸から気流に沿って北西太平洋へ大気汚染物質がどのように移流・拡散して行くかの基礎的な情報を与える。平成14年度は以下の研究を実施し、研究成果を得た。

(1)平成14年度以前から続けている名古屋,金沢,島根県・松江および隠岐,韓国・ソウルおよび東海でのラドン濃度連続測定を引き続き行った。(2)平成13年度の新しくラドン濃度測定装置を設置した中国・北京,波照間島,八丈島,利尻島および小笠原諸島父島でも連続測定を行った。(3)ラドン濃度や気象データ等を研究者間でお互いに交換し,解析を行った。(4)東アジア域から北西太平洋域での大気中ラドン濃度変動の数値計算シミュレーションの結果と(1)と(2)の観測地点で得られるラドン濃度データとの比較を行った。濃度の変動パターンも濃度レベルも比較的良い一致が得られた。(5)研究成果を国際会議や国内会議で発表し,良い評価を得た。(6)2003年1月に名古屋で共同研究者が集まって研究経過検討会を開催した。東アジア域から北西太平洋への大気汚染物質の移流・拡散や原子力事故に伴う放射性物質の広域拡散の研究は東アジア地域の環境問題の重要かつ緊急な課題である。大気中に存在する天然放射性物質のラドンは半減期が3.8日で,化学的に不活性である。ラドンの発生源は陸地表面にあるので,同じく地表面に発生源を持つ大気汚染物質の良いトレーサとなりうる。中国大陸内,朝鮮半島・日本海,日本上空および北西太平洋上でラドン濃度を同時に連続測定し,気象解析と時間変動解析を行えば,大陸から気流に沿つて北西太平洋へ大気汚染物質がどのように移流・拡散して行くかの基礎的な情報を与える。平成15年度は以下の研究を実施し、研究成果を得た。(1)平成14年度に引き続き、国内では、島根県・松江および隠岐、金沢、名古屋、波照間島、八丈島、利尻島および小笠原諸島父島で、国外では、中国・北京と韓国・ソウルおよび東海(トンヘ)でラドン濃度連続測定を行った。(2)ラドン濃度や気象データ等を研究者間でお互いに交換し、気象要素および大気汚染物質とラドン濃度変動の時系列解析を行った。(3)東アジア域から北西太平洋域での大気中ラドン濃度変動の数値計算シミュレーションの結果と八丈島で得られるラドン濃度データとの比較を行った。濃度の変動パターンも濃度レベルも良い一致が得られた。(4)研究成果を国際会議や国内会議で発表し,良い評価を得た。(5)2004年1月に名古屋で研究成果の検討会を開催し、研究の総括および報告書の作成について議論をおこなった。
子どもの発達障碍を養育者が受容する困難さは何かー障碍受容を支える心理支援法の開発

近年発達障碍児への療育的支援は、広く整備され社会に浸透している。しかしながら実際の養育者の多くは、我が子が他の子どもたちと違うということに戸惑い、葛藤し、自責の念にかられて、自分の子どもに一体なにが必要なのか、将来はどのようになるのか不安を強めている。本研究は、他の障碍をもつ養育者との比較検討から、発達障碍をもつ子どもの養育者の声をひろい、発達障碍のどういった特性が養育者の受容の困難さや葛藤を拡大させているか、また支援につなげる以前の惑いや逡巡をどのように支えられるかを明らかにする。この目的を達成することで、療育的支援に養育者をスムーズにつなげる心理支援法を開発する一助とすることを目指す。
FEM逆解析による摩擦攪拌接合における接合入熱の予測手法の確立

荷重制御型摩擦攪拌接合装置を使用し,アルミニウム合金板A5052-H34,A6061-T651,およびA2017-T4(100mm×500mm×4mmt)についてツール回転数及び接合速度をパラメータとしてビードオンプレート試験を実施した.試験時に材料表面温度,バックアップ材との接触界面温度を熱電対で測定するとともに,耐熱塗料を塗布したツール側面の表面温度を熱画像装置により測定した.その結果,材料表面温度およびバックアップ材との接触界面温度はAdvancing側とRetreating側で差があること,材料種類,ツール回転数,及び接合速度によりこの温度差が変化すること,またツール側面温度は,材料種類とツール回転数の組合せ毎に,ある接合時間を経過後準定常状態に達すること,また準定常状態に達すると接合速度によらず温度はツール先端からの距離に依存することが明らかとなった.上述の実験結果をふまえ,有効接合入熱の推定アルゴリズムを検討し,その推定システムを構築した.ツールショルダ部でのツール回転数を加味した発熱モデルを元に有効接合入熱の初期値を計算し,接合速度に応じたAdvancing側とRetreating側への案分割合の8候補について定常熱伝導解析を実施し,温度測定点における解析値と実験値を比較する.実験値に近い順から案分割合の候補3つを選び,その範囲内で再度案分割合の候補を選択し上述の解析を実施する.このプロセスを複数回実施することにより,準定常状態における有効接合入熱の値とその案分率を推定する.また,汎用有限要素法プログラムのサブルーチン機能を利用し,有効接合入熱の推定値とAdvancing側とRetreating側への案分割合を考慮し,入熱を表面分布熱流速で与える非定常熱伝導解析システムを構築し,A6061-T651材の幾つかのツール回転数及び接合速度条件での温度分布の時間変化と実計測データを接合実験による温度実測値と比較した結果,両者は定性的に一致した.摩擦攪拌接合における有効接合入熱を予測する手法を新たに創り出すことを目的とし,本年度は以下の結果を得た.まず,荷重制御型摩擦攪拌接合装置を使用し,接合速度をパラメータとして自動車エンジン部品用アルミニウム-シリコン系ダイカスト合金板(100mm×300mm×4mmt)のビードオンプレート試験を実施した.試験時に材料表面温度,バックアップ材との接触界面温度を熱電対で測定するとともにツールの側面温度を熱画像装置により測定した.その結果,材料表面温度およびバックアップ材との接触界面温度はAdvancing側とRetreating側で50°C以上の差があること,接合速度によりこれらの温度差が変化すること,またツール側面温度は,準定常状態に達すると接合速度によらず先端から10mmの付近で約400°Cになることが明らかとなった.また,汎用有限要素法プログラムのサブルーチン機能を利用し,有効接合入熱が楕円体等密度分布すると仮定した場合の非定常熱伝導解析システムを構築した.さらに,上述の実験結果をふまえた有効接合入熱の推定システムとそのアルゴリズムを検討した.具体的には,ツールショルダ部での発熱モデルを元に有効接合入熱の初期値を計算する.これを接合速度に応じてAdvancing側とRetreating側に案分し,定常熱伝導解析結果と実験結果を比較する.この解析を複数回実施することにより,準定常状態における有効接合入熱の値とその案分率を推定する.荷重制御型摩擦攪拌接合装置を使用し,アルミニウム合金板A5052-H34,A6061-T651,およびA2017-T4(100mm×500mm×4mmt)についてツール回転数及び接合速度をパラメータとしてビードオンプレート試験を実施した.試験時に材料表面温度,バックアップ材との接触界面温度を熱電対で測定するとともに,耐熱塗料を塗布したツール側面の表面温度を熱画像装置により測定した.その結果,材料表面温度およびバックアップ材との接触界面温度はAdvancing側とRetreating側で差があること,材料種類,ツール回転数,及び接合速度によりこの温度差が変化すること,またツール側面温度は,材料種類とツール回転数の組合せ毎に,ある接合時間を経過後準定常状態に達すること,また準定常状態に達すると接合速度によらず温度はツール先端からの距離に依存することが明らかとなった.上述の実験結果をふまえ,有効接合入熱の推定アルゴリズムを検討し,その推定システムを構築した.ツールショルダ部でのツール回転数を加味した発熱モデルを元に有効接合入熱の初期値を計算し,接合速度に応じたAdvancing側とRetreating側への案分割合の8候補について定常熱伝導解析を実施し,温度測定点における解析値と実験値を比較する.実験値に近い順から案分割合の候補3つを選び,その範囲内で再度案分割合の候補を選択し上述の解析を実施する.このプロセスを複数回実施することにより,準定常状態における有効接合入熱の値とその案分率を推定する.また,汎用有限要素法プログラムのサブルーチン機能を利用し,有効接合入熱の推定値とAdvancing側とRetreating側への案分割合を考慮し,入熱を表面分布熱流速で与える非定常熱伝導解析システムを構築し,A6061-T651材の幾つかのツール回転数及び接合速度条件での温度分布の時間変化と実計測データを接合実験による温度実測値と比較した結果,両者は定性的に一致した.
赤血球造血における血小板活性化受容体CLEC-2の役割の解明

我々は血小板活性化受容体CLEC-2を同定し,CLEC-2巨核球血小板特異的ノックアウト(CLEC-2 cKO)マウスが,血小板減少と貧血をきたすことを見出した.CLEC-2が巨核球造血に果たす役割については,巨核球と,CLEC-2の生体内リガンドであるポドプラニンを発現する間質細胞が骨髄微小環境を形成し,巨核球造血を正に制御していることを報告したものの,赤血球造血に及ぼす影響について報告はない.そこで,CLEC-2 cKOマウスより骨髄細胞を採取し,赤芽球の各分化段階割合を評価したところ,好塩基性赤芽球以降の分化段階にあたるTER119陽性分画が優位に減少していた.さらに解析を進めたところ,この分画においてアポトーシス細胞割合が有意に増加していた.また,CD71陽性赤芽球における細胞周期に変化は認めない一方,未熟なBFU-Eでは,G0/G1期細胞割合が減少,S期細胞割合が増加した.巨核球とPDPN発現間質細胞が赤芽球造血を制御している可能性を考え,In vitroにおけるPDPN発現間質細胞の培養を試みた.まず,骨髄細胞をディッシュに播種した後,培地を連日交換することで接着細胞を培養した.これらの一部にポドプラニンの発現を認めた.これらの細胞にCLEC-2-Fc融合蛋白またはFc蛋白を加え,48時間後に回収した.馴化培地をサイトカインアレイで解析した結果,前者において,βケモカインおよびIL-6が増加した.胎児肝より幼若赤芽球を分取し,増加を認めたサイトカイン・ケモカインを添加したところ,IL-6のみが赤芽球の生存率を有意に高く保った.しかし,血清・骨髄細胞外液IL-6濃度はELISA法でいずれも検出限界未満で,野生型マウスに対するIL-6抗体投与も貧血を誘導できなかったことから,定常状態におけるIL-6の関与をマウス生体内で論証するには至っていない.貧血および血小板減少を呈するCLEC-2 cKOマウスを使用し,骨髄微小環境におけるCLEC-2の役割を検証した.CLEC-2cKOマウス骨髄において,赤芽球のアポトーシス細胞割合が増加し,成熟した細胞割合が減少したことが,CLEC-2 cKOマウスの呈する貧血の原因になっていると考えられた.骨髄微小環境に何らかの変化が生じていることを想定し,一部がCLEC-2のリガンドであるポドプラニンを発現する骨髄間質細胞を培養し,リコンビナントCLEC-2を加えて刺激したところ,in vitroにおいて赤芽球のアポトーシスを抑制するIL-6が分泌されていた.In vitroにおいては,IL-6が未熟な赤芽球の分化を促進する報告はあるものの,in vivoにおいてIL-6を中和しても貧血は誘導されず,骨髄中・血清中におけるIL-6濃度も変化を認めなかった.さらにin vivoでの検討を進めるとともに,検討した以外の液性因子の関与についても考える必要があると考えられる.CLEC-2-ポドプラニンを軸とした骨髄微小環境において,IL-6が赤芽球造血をサポートしている可能性がある.しかし,in vivoにおいてはこの影響を示せていないことから,これ以外に赤芽球造血に影響する因子として知られる,エリスロポエチン,Stem cell factor,insulin-likegrowthfactor 1などについても並行して検討を進めることとする.CLEC-2刺激培地においてこれらの因子が増加しているようであれば,同様にin vivoにおける評価を行う.我々は血小板活性化受容体CLEC-2を同定し,CLEC-2巨核球血小板特異的ノックアウト(CLEC-2 cKO)マウスが,血小板減少と貧血をきたすことを見出した.CLEC-2が巨核球造血に果たす役割については,巨核球と,CLEC-2の生体内リガンドであるポドプラニンを発現する間質細胞が骨髄微小環境を形成し,巨核球造血を正に制御していることを報告したものの,赤血球造血に及ぼす影響について報告はない.そこで,CLEC-2 cKOマウスより骨髄細胞を採取し,赤芽球の各分化段階割合を評価したところ,好塩基性赤芽球以降の分化段階にあたるTER119陽性分画が優位に減少していた.さらに解析を進めたところ,この分画においてアポトーシス細胞割合が有意に増加していた.また,CD71陽性赤芽球における細胞周期に変化は認めない一方,未熟なBFU-Eでは,G0/G1期細胞割合が減少,S期細胞割合が増加した.巨核球とPDPN発現間質細胞が赤芽球造血を制御している可能性を考え,In vitroにおけるPDPN発現間質細胞の培養を試みた.まず,骨髄細胞をディッシュに播種した後,培地を連日交換することで接着細胞を培養した.これらの一部にポドプラニンの発現を認めた.これらの細胞にCLEC-2-Fc融合蛋白またはFc蛋白を加え,48時間後に回収した.馴化培地をサイトカインアレイで解析した結果,前者において,βケモカインおよびIL-6が増加した.胎児肝より幼若赤芽球を分取し,増加を認めたサイトカイン・ケモカインを添加したところ,IL-6のみが赤芽球の生存率を有意に高く保った.しかし,血清・骨髄細胞外液IL-6濃度はELISA法でいずれも検出限界未満で,野生型マウスに対するIL-6抗体投与も貧血を誘導できなかったことから,定常状態におけるIL-6の関与をマウス生体内で論証するには至っていない.

貧血および血小板減少を呈するCLEC-2 cKOマウスを使用し,骨髄微小環境におけるCLEC-2の役割を検証した.CLEC-2cKOマウス骨髄において,赤芽球のアポトーシス細胞割合が増加し,成熟した細胞割合が減少したことが,CLEC-2 cKOマウスの呈する貧血の原因になっていると考えられた.骨髄微小環境に何らかの変化が生じていることを想定し,一部がCLEC-2のリガンドであるポドプラニンを発現する骨髄間質細胞を培養し,リコンビナントCLEC-2を加えて刺激したところ,in vitroにおいて赤芽球のアポトーシスを抑制するIL-6が分泌されていた.In vitroにおいては,IL-6が未熟な赤芽球の分化を促進する報告はあるものの,in vivoにおいてIL-6を中和しても貧血は誘導されず,骨髄中・血清中におけるIL-6濃度も変化を認めなかった.さらにin vivoでの検討を進めるとともに,検討した以外の液性因子の関与についても考える必要があると考えられる.CLEC-2-ポドプラニンを軸とした骨髄微小環境において,IL-6が赤芽球造血をサポートしている可能性がある.しかし,in vivoにおいてはこの影響を示せていないことから,これ以外に赤芽球造血に影響する因子として知られる,エリスロポエチン,Stem cell factor,insulin-likegrowthfactor 1などについても並行して検討を進めることとする.CLEC-2刺激培地においてこれらの因子が増加しているようであれば,同様にin vivoにおける評価を行う.
広域災害における支援の必要性が高い自閉症スペクトラムの特定に関する研究

震災後に自閉症スペクトラム(以下ASD)が示した症状や行動と、個人特性・環境変化・受けた支援の3要因との関連を分析し、支援の必要性が高いASDの特定を試みた。調査の結果、避難を経験した8歳までのASDの被災後6ヶ月までの症状悪化が著しく、支援の必要性が示唆された。また、障がい特性や環境変化の内容は個人差が大きく、個別の防災・避難計画の必要性が示唆された。親の心理的ストレス反応調査では、避難した親の「不機嫌・怒り」と支援提供のなかった親の「無気力」が高く、親は福祉避難所設置を強く求めていた。これらの結果と視察した災害トラウマ支援施設の実践を参考に、広域災害におけるASD支援のあり方を検討した。本研究は、福島県における東日本大震災後の自閉症スペクトラムの個人特性、環境変化、提供された支援内容の3つの要因と、被災後に自閉症スペクトラムの人が示した症状や行動との関連を分析し、支援の必要性が高い自閉症スペクトラムの特定を試みること、さらに自閉症スペクトラム当事者にどのような支援体制や内容を備えたらよいかを検討することを目的としている。H24年度は、1東日本大震災により自閉症スペクトラム当事者に何が起きたのかの実態や支援ニーズを把握するため、調査内容の検討とモデルケースへのインタビューの実施、2米国において広域災害被災地域での特別な支援ニーズのある子どもたちへの支援体制や支援内容についての視察調査、及び自閉症スペクトラム当事者と家族へのインタビュー調査を行った。1においては、震災後の福島県沿岸地域での乳幼児健診心の相談や従来からのクリニックなどの臨床場面において、被災後の不安や子どもの問題行動への対応方法の助言を行いながら情報収集し、自閉症スペクトラム当事者の状態変化に影響があると思われた項目の精選をした。個人特性要因は標準化された尺度を用いた評価、受診歴、教育歴、障がい者手帳の有無、震災前後の症状や異常行動など、環境変化要因は災害曝露の程度、喪失体験の有無、避難や転居の回数など、支援要因は福祉や教育の支援サービスや家族内状況の変化などを把握する。これらの項目を入れた質問紙を作成しインタビュー調査を行った。2で視察調査したニューオリンズ市は、2005年にハリケーン・カトリーナにより壊滅的被害を受けた。調査では、カトリーナ以降に災害トラウマを専門として様々な支援を提供しているMercy Family Center(以下MFC)を視察し、また、MFCで継続的に個別支援を受けている自閉症スペクトラム当事者と家族などへ、被災前後の状況などについてインタビュー調査をした。今年度は、1東日本大震災後の自閉症スペクトラム児者の実態や支援ニーズを把握するためのインタビュー調査、2被災した自閉症スペクトラム児者家族を対象としたアンケート調査を実施した。1では、福島県内居住者13名(うち避難者5名)、県外避難者4名(うち自主避難者3名)、新潟県中越及び中越沖地震を被災した家族5名、計22名へのインタビューを行った。福島県の避難者は、特に震災1ヶ月後に症状や行動の悪化が見られた。県外への自主避難者は、余震による不安や原発事故による生活の制限によって状態が悪化していたこと、親の放射能に対する不安が強いこと、障がい特性理解や支援体制が整っている地域からの受け入れがあったことが、自主避難を決意した背景と考えられた。新潟県では家屋倒壊の被害が多く、夜は車中や避難所に泊まり、日中は自宅に戻るという形の避難をしていた。それぞれの家族は、混乱の中にあっても子どもに元の生活に近い環境を提供する工夫や努力をしていた。2のアンケートでは、102名(うち避難経験者44名)の回答を得た。その結果、避難した場合に震災後16ヶ月後に全般的な状態の悪化が見られ、特にコミュニケーション、自傷行為、パニック、退行、睡眠の症状が悪化していた。症状悪化の個人特性として、9歳までの幼児・児童であることが挙げられた。在籍した学級種の違いやSCQ(対人コミュニケーション質問紙)による評価、福祉サービスの有無等の要因と、症状悪化や回復との関連は見い出せなかった。親へのSRS-18(心理的ストレス反応測定尺度)の結果では、避難しなかった親より避難した親の「不機嫌・怒り」が高く、福祉サービス提供のあった親より提供のなかった親の「無気力」が高かった。約7割の親が「子どもの慣れ親しんでいる、地域の特別支援学級や支援学校、福祉施設を福祉避難所として確保して欲しい」と希望した。以上の結果を踏まえ、支援体制や内容を検討した。平成24年度は、被災後の支援ニーズの高い自閉症スペクトラムを見出すための質問紙を作成した。

質問紙項目検討のために、従来の臨床場面や震災後の沿岸地域の「子どもの心の相談」事業での相談内容や子どもの状態変化を参考にし、自閉症スペクトラムの症状や異常行動に関連のある項目を選出し、作成した質問紙を用いてモデルケースの保護者を対象としたインタビュー調査を実施した。面接では質問紙の回答を確認し、保護者として関連のあると思われる事柄をについて聴取、さらに記入上の問題点や精神的苦痛の程度についても意見を求めた。それを基に、25年度に予定している全県的なアンケート調査の質問紙として使用できるよう、質問項目や構成を改訂している。米国で視察調査したMFCは、カトリーナ以前は主に自閉症を専門としたサービス提供をしていたが、カトリーナ以降は災害トラウマを専門とした様々な支援を提供する組織となっている。中心となるプロジェクト(Project Fleur-de-lis:PFDLとMercy Community Hope Project:MCHP)の概要説明の後、支援現場の視察、情報交換をした。PFDLは学校ベースの包括的な精神衛生プログラムであり、自然災害により家族や家屋を喪失したり、長期の避難生活を余儀なくされた地域の子どもとその家族へ支援を提供している。7年経過した現在でも様々な問題や困難が残り、支援内容は多岐に渡っていた。MCHPは2010年のメキシコ湾原油流出事故の影響により海が汚染され、大人が職を失い、汚染による健康不安を抱えている地域において、子どもから大人までを対象として生活再建や健康不安に関しての支援を行っている。自然災害と人災である環境汚染に対して、地域や個人のニーズが考慮され開発・実践されている支援プログラムであり、福島県での支援体制を検討するための視点を得ることが出来た。25年度が最終年度であるため、記入しない。支援の必要性が高い自閉症スペクトラムの特定に関しては、まず、モデルケースへのインタビューをさらに数例実施し、震災時及び震災後の自閉症スペクトラム当事者の状況や変化について具体的に把握する。さらに、全県的な状況を把握するために、多数例を対象としたアンケート調査を実施する。福島県は被害状況により、津波・原発事故による強制避難の被害を受けた沿岸地域、地震被害と放射能不安のある内陸の地域、地震被害はあるが放射能不安が比較的少ない地域の3地域に大別される。調査では、それぞれの地域の自閉症スペクトラム当事者とその家族を調査対象とする。それらを集計し、治療的介入や特別な支援の必要性が高い一群の特性について分析する。また、広域災害後の特別な支援ニーズのある人たちへの支援体制や支援内容を検討するための調査として、平成25年度は大規模な震災が起きた地域を対象として、震災後に整備された支援体制や支援内容を調査すると共に、震災後の自閉症スペクトラム当事者の状態変化の有無や必要な支援について、当事者とその家族を対象にインタビュー調査を行う。国内外の被災地域での調査を行うための地域を選定し、現在、調査依頼を行っているところである。インタビュー及びアンケート調査と被災地域における調査の結果を基に、広域災害が起きた場合に支援の必要な自閉症スペクトラムをどのように見出し、またどのような支援体制や内容を備えておいたらよいかを検討する。調査結果については、報告書作成や学会発表にて詳細を報告する。また、本研究終了後も長期に渡る支援と状況把握を可能にするために、事例の登録など縦断的調査体制の準備を行う。
前立腺癌のアンドロゲン非依存性変化へのメカニズム解析

以前、我々が確立したTransgenic rat for adenocarcinoma of the prostate(TRAP)に発生した前立腺癌からヌードマウスに移植可能な腫瘍を樹立し、さらに去勢したヌードマウスにおいても増殖可能な腫瘍を樹立した。昨年度は、去勢したヌードマウス移植腫瘍から3種の培養細胞株を樹立た(PCai-1,PCai-2,Pcai-3)。今年度、これら3種の細胞株にはSV40Tag,Androgen Receptor(AR)の発現が発現がすべての細胞に認められTRAPrat前立腺癌由来である事が確認された。さらに、チャコール処理した血清を使用し、ステロイドホルモン欠乏下でのPCai-1,PCai-2,およびPcai-3細胞の増殖能を観察したところPCai-1はほとんど変化が認められなかったが、PCai-2およびPCai-3には増殖抑制が認められた。これらの結果より、ステロイドホルモン非依存性の前立腺癌胞株PCai-1、ステロイドホルモン依存性の前立腺癌細胞株としてPCai-2およびPCai-3が樹立された。チャコール処理による影響をDNAマイクロアレイにより検索すると、PCai-1はごく少数の遺伝子しか変動を示さなかったが、PCai-2およびPCai-3では数百の有為な発現変動を認めた。今後はこれらの細胞株を使用してアンドロゲン、ステロイドホルモンに対する前立腺癌の依存性、非依存性についてにメカニズムを解析していく。また、今年度はアンドロゲン依存性ヌードマウス腫瘍より新たな細胞株試みた。これらの細胞は上皮様であるが、SV40Tagは陰性でARは陽性であった。さらに、今回樹立した細胞は、がん幹細胞様の非対称性増殖および幹細胞のマーカーの一つであるCD133が強陽性であることが明らかとなった。前立腺癌は欧米では最も頻度が高く、近年日本でも増加している。この癌の治療における最大の問題は、ホルモン治療抵抗性となり、結果的に予後不良となることである。我々は、Probasin/SV40Tgトランスジェニックラット前立腺癌モデル(TRAP)を作製し、その前立腺癌よりヌードマウス可移植性腫瘍を樹立している。また、その腫瘍から、アンドロゲン依存性と非依存性の腫瘍を確立している。そこで、ホルモン(アンドロゲン)非依存性となるメカニズムを解明するために、我々がこの独自に開発した同一腫瘍由来のアンドロゲン依存性と非依存性ヌードマウス可移植腫瘍を用いて、アンドロゲン非依存性能獲得のメカニズムをマイクロアレイ解析と定量的RT-PCR,免疫染色などを行い、その解明を試みた。その結果、ラットヌードマウスアンドロゲン非依存性前立腺癌で特異的に高発現している遺伝子群の中には、ヒト由来前立腺癌細胞株であり、アンドロゲン依存性細胞のLNCaPでは発現が殆どないか、または低いが、アンドロゲン非依存性細胞であるPC3では発現が高い遺伝子が同定された。LNCaPでほとんど発現が認められず、PC3で発現が高度な遺伝子として、現在11種の遺伝子に注目している。これらの遺伝子はアンドロゲン非依存性のメカニズムに関与している可能性が高く、今度、これらの遺伝子を標的として、siRNAなどの手法を用いて候補遺伝子の発現抑制を行い、アンドロゲン非依存性への影響を検討し、癌の治療への応用を追及したい。前立腺癌はアンドロゲン依存性増殖から非依存性増殖へと進行し、抗アンドロゲン療法抵抗性の原因となることから、この過程で発現の上昇する遺伝子群の解析はアンドロゲン非依存性増殖の理解に重要である。我々はTransgenic rat for aden ocarcinoma of the prostate(TRAP)に発生する前立腺癌から樹立したアンドロゲン依存性および非依存性のヌードマウス可移植腫瘍を用い、両者の遺伝子発現の差異をマイクロアレイにより解析した。

さらに定量的RT-PCRでも発現差を認めた遺伝子群についてアンドロゲン依存性のLNCaPと、アンドロゲン非依存性のPC-3およびDU-145の三種のヒトの前立腺癌細胞株でどのような発現様式を示すかを検討した。アンドロゲン非依存性移植腫瘍で高発現が認められたGlutathioneS-transferase, pi(GSTP)は、ヒトの前立腺癌ではその発癌の初期に発現低下することが報告されているが、一方、腫瘍の薬剤耐性能の獲得に関与しているという報告もある。このGSTPの発現をsiRNAによって抑制したところ、GSTPmRNAの発現量の低下はPC-3細胞の増殖を有意に抑制することが明らかとなった。さらにin vivoでのsiRNA/Atelocollagen投与による腫瘍増殖に及ぼす影響を追究したところ、siRNAの投与群で移植腫瘍細胞の増殖は抑制傾向が認められ、免疫組織化学的検索によりGSTPの発現低下と、TUNEL陽性細胞の有意な増加が認められた。以上の結果より、この遺伝子がアンドロゲン非依存性ヒト前立腺癌細胞株の増殖に重要な働きをすることが示唆された。前立腺癌はアンドロゲン依存性(AD)増殖から非依存性(AI)増殖へと進展し、抗アンドロゲン療法抵抗性の原因となることから、この過程のメカニズムの解析は重要である。本研究ではAI能を獲得するメカニズムの一端を解明するため新たな培養細胞株樹立しその性質を検討した。Transgenic rat foradenocarcinoma of the prostate(TRAP)モデルラットより樹立したADおよびAIヌードマウス移植腫瘍より前立腺癌細胞株を樹立した。AIヌードマウス移植前立腺癌細胞は立体的な塊状を形成しつつ増殖するのが特徴であり、SV40Tagが陽性である事からTRAPラット由来である事が確認さ計3種類のAIヌードマウス移植前立腺癌由来の細胞株が樹立された(PCai1,2,3)。これらの細胞株はヌードマウスに再移植可能であり、PCai1はチャコール処置血清添加培養液中でも増殖する事が確認されたが、PCai2,およびPcai3は増殖が阻害された。以上より、PCai1とPCai2,3とではホルモン反応性が異なる事が明らかになった。一方、ADヌードマウス移植前立腺細胞からも細胞株が2種類樹立された。これらの細胞株は上皮様形態を持ちアンドロゲン受容体蛋白の発現は確認できるが、SV40Tagは分裂細胞にのみ陽性所見が免疫組織学的に確認された。また細胞分裂後の増殖態度が非対称であるため、がん幹細胞の性格を持つ事が疑われた。そこで幹細胞のマーカーの一つであるCD133の発現を検索したところ強発現している事が確認され、これらの細胞株はがん幹細胞の性質を持つ事が示唆された。以上、特徴ある前立腺癌細胞株がADおよびAIヌードマウス移植腫瘍より樹立された。これらの種々の性格、特徴をもつ新たに作成された前立腺癌細胞株を利用してヒト前立腺癌の予防および治療の新たな基礎的データーの蓄積をおこなっていく。