hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電磁流体・粒子連結シミュレーションによる地球放射線帯ダイナミクスの研究

強い南向き惑星間空間磁場をグローバル電磁流体シミュレーションに与え、得られた磁場と電場を用いて内部磁気圏ドリフト移流シミュレーションを実行し、内部磁気圏に捕捉されたeVからMeVまでのエネルギーを持つ電子の移流を解いた。最初のサブストームはMeV帯電子に対する影響は小さい。プラズマシートの温度が低いためと考えられる。磁気嵐開始から3時間が経過した頃からプラズマシートの温度が上昇し、サブストームによって多くの高エネルギー電子が内側に輸送され、サブストーム性電場によって内側に輸送された。その結果MeV帯電子がt=3時間以降増加した。一方、多くのkeV帯電子が最初のサブストームで内部磁気圏に注入され、内部磁気圏中の温度異方性が上昇するが、プラズマ周波数とジャイロ周波数の比(fpe/fce比)は高く維持されたままであった。これは、プラズマ圏が十分縮小していないためである。その後、強い対流電場によってプラズマ圏がゆっくりと縮み、磁気嵐開始から3時間が経過した頃にはfpe/fce比が低い領域が広く現れる。電子の温度異方性が高くfpe/fce比が低い領域でホイッスラーモード・コーラス波動が成長し、電子をMeV帯に効率良く加速できる条件が整うまでには時間がかかり、その時間はプラズマ圏がの輸送が支配的であることを示唆する。26年度が最終年度であるため、記入しない。磁気圏物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。二種の内部磁気圏粒子輸送コードと二種のグローバル電磁流体コードを各々個別に連結し、それぞれの特徴を活かした研究を実施する基盤を構築できたこと。結合シミュレーションによりサブストーム時に発現する内部磁気圏高エネルギー電子の変動を力学過程の文脈で説明できたこと。サブストーム時における内部磁気圏電場(対流電場)の物理過程をグローバルMHDシミュレーションによって理解することができた。サブストーム・オンセット直後には対流が逆転する過程を始めてグローバルMHDシミュレーションによって再現に成功し、この現象の全体像を提示することができた。内部磁気圏電場は磁気嵐だけではなく、放射線帯形成に関わる外部供給説において極めて重要であり、当該年度の研究成果を換言すると外部供給説の基本原理を明らかにしたと言うことができる。一方、サブストームにおける荷電粒子の加速・輸送過程の全体像についてもテスト粒子計算によって得られつつある。イオンの6次元分布関数の再構築に成功し、サブストーム・オンセット直後には磁気圏近尾部における加速と内部磁気圏への輸送過程がともに有効に働くことを明らかにした。これは放射線帯外部供給説にとって重要である。以上の理由により、当該年度においては概ね順調に進展していると判断される。セミ・ラグランジュ法を用いて太陽風と磁気圏内部を連結し、放射線帯増加の外部供給説を検証する。コーラス電磁波動放射が発生する時空間領域を明らかにし、放射線帯増加の内部加速説を検証する。
心筋の長さ変化に依存して筋小胞体のCa遊離量が変化する生理機序の解明

心筋の発生張力を細胞外Ca濃度や初期長を変えて変化させ、Caトランジェントの下降相の減衰時間と発生張力との関係を調べると、減衰時間は発生張力に依存して変化することがわかった。本年度はフェレットに甲状腺ホルモンを投与して甲状腺機能亢進症モデル動物を作成して、その心筋(Hy)におけるCaトランジェントの時間経過と、発生張力との関係を調べた。HyではCaトランジェントのピークはコントロールと変わらなかったが減衰時間が短縮した。また、収縮の時間経過が速くなり、ピークに達する時間と弛緩時間が短縮した。Caトランジェントの変化は筋小胞体のCa取り込みと、Na-Ca交換系による細胞外へのCa排出の速度が速くなったものと考えられる。また、収縮の変化はミオシンのアイソフォームの変化による。細胞外Caイオン濃度を変化させたり、初期長を変化させてCaトランジェントの減衰時間と発生張力の関係を調べると、Hyでは両者には相関関係が見られなかった。また、イソプロテレノール作用下でも同様の結果が得られた。これらの結果は、Hyでは細胞質からのCaイオンの除去が速やかに行われるので、トロポニンのCa親和性変化によって誘起されるCaトランジェントの変化が減弱することを示唆している。また、筋長を変化させた後、時間とともに変化するCaトランジェントのピークは、リアノジン処理やイソプロテレノール処理により消失するので、この遅いCaトランジェントのピークの変化には筋小胞体が関与しているものと考えられた。
未来世代へ持続可能な製品・サービスにおける革新的エコデザイン

新しいエコ・イノベーションの取り組みのためのドライバーには、急進的なデザインコンセプトあるいは新しいデザインコンセプトの開発に対する新しい環境技術の開発と応用が含まれていた。製造の最初の段階は、環境製品の開発における革新を達成するためのエコデザイン戦略の導入の上で最も重要な要素と見なされていなかった。導入は一般的に短期的戦略と見なされた。革新的エコプロダクト・システム」の予備研究に基づいて、以下の点が明らかになった。1.工業デザイナーは、エコ・デザインの本質の懸案についての少ない知識と少ない関与しかないことが明らかになった。エコ・デザインの本質について、工業デザイナーの少ない関与と知識は、以下の議論により説明できる。:-エコ・デザインの本質に関する十分な情報とエコ・デザインの指針がない。この情報は、工業デザイナーとして利用可能でなくてはならず、理解が容易でなければならない。環境悪化懸念に関する情報と利用可能なエコ・デザイン文献の大半は、厳密には、個別的で、複雑で、高度で技術的である。-企業や機関(学校、大学、組織)で、エコ・デザインの訓練と環境教育は、そのプログラムでは、正式にまだ実施されていない。2.日本の企業でエコデザインの戦略に携わる工業デザイナーの役割を研究し、分析し、環境上に意識のある製品の開発に対する彼らの姿勢を議論すること、調査結果によれば、デザイナーの見解から展開された新しい設計コンセプトに対して、企業により採用されるエコデザインの戦略は、製品の環境上の改善の発展に焦点をあてたもので特徴づけられた。それは、急進的な設計コンセプトも新しいデザインコンセプトの発展も明らかにされなかった。3.コンビニエンスストアでの持続可能サービスの可能性について、製品-サービスと統合化情報技術の流通システムの計画を通して、調査した。このイニシアティブは、製品-サービスの混合の再検討と再設計の奨励が可能であり、成功した持続可能なサービスシステムの開発を援助することが可能であった。革新的エコプロダクト・システム」の3点のサブ・テーマは、以下のように、締結された。1.調査の結果、現在のエコデザインは、環境負荷を低減する機能の実現を目指すデザインと人々の心に環境への配慮を呼びかける"意識啓発"のデザインに二分されていることがわかった。そこで私たちは、今後は一つの製品の中で二つの方針を両立する必要があると考え、製品機能と強い関連を持つ新しい意識啓発の方法を模索し、「"エコ機能"と"意識啓発"を両立したデザイン」として以下の4つを提案する。((1)『エコに拒否反応を示す』人にエゴや自然に興味を持たせる。(2)『知ってはいるが積極性は無い』人に意欲を持たせる。(3)『意欲はあるが行動が伴わない』人に参加を促す。(4)『積極的に行動を行っている』人に、回りの人にも意識を伝えさせる。)を提案した。そして、この4つのデザインに対してヒアリング調査を行い、・今回提案した方針の有用性を検証した。2.日本の企業において、エコ・リデザイン(環境を考慮して従来製品の改善をはかる)段階に関与している主業デザイナーたちの役割について調査・分析し、環境を意識した製品開発に対する彼等の姿勢について考察することである。アンケート調査の結果、個人としてのデザイナーは、今日の環境問題の解決に向けた積極的な姿勢を示したが、企業内のデザイン部門に働く立場では、受動的になる傾向が見られた。3.著者は日本企業でエコデザインの戦略に関与する工業デザイナーの役割をチェックして、エコ効率的なサービスと市場に持続可能な製品の促進のための新しい可能性を調査している。デザイナーのコンセプトに対して、企業により採用されるエコデザインの戦略は、製品の環境上の改善の発展に焦点を合わせたものとして、特徴づけられた。それは、急進的な持続可能な設計コンセプトを示してはいない。過激なデザインコンセプトや新たなデザインコンセプトの開発とは対照的に、新たな環境イノベーションへの(戦略的工業デザイナーの視点による)アプローチを推進するためには、新たな環境技術の開発と応用が必要であった。戦略的で実務的な工業デザイナーは、エコ・デザインというものを新製品の開発とイノベーションに対する受け身のアプローチであると考えている。この生産における初期段階が、環境に配慮した製品の開発におけるイノベーションを実現するためのエコ・デザイン戦略を実行していく中で最も重要な要素であるとは考えられていなかった。我々は環境マネジメントシステム(EMS)の詳細な結果により、トレーニングを受けた戦略的および実務的な工業デザイナーと、トレーニングを受けなかった工業デザイナーの比較を実施した。結論としては、この点に関してどちらのデザイナーにも有意な差は見られなかった。言い換えれば、工業デザイナーに対するトレーニングと教育は、環境影響への取り組みに対する関心を目に見えて高める効果がなかったといえる。しかしながら、工業デザイナーに対するエコ・デザインに関するトレーニングと教育の現状は、彼らのエコ・デザインに対する受け身のアプローチを補強する一つの要因であり、その結果として現在のエコ製品のイノベーションに対するエコ・デザイン戦略に影響を与えているということは事実であると認められる。工業デザイナーの視点に基づく企業による環境保護活動と地域コミュニティーとの関係は良好である。66%の工業デザイナーが、自分の会社が地域コミュニティーの中で環境保護活動を推進していると認めている。

しかしながら、残りの工業デザイナーは会社による環境保護活動の推進が不足していると認めつつも、会社がそれを実施することが重要だと述べている。調査の結果、現在のエコデザインは、環境負荷を低減する機能の実現を目指すデザインと人々の心に環境への配慮を呼びかける"意識啓発"のデザインに二分されていることがわかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。持続可能な製品サービスとサービスシステムに対する消費者の新たな価値と姿勢の研究;製品サービスとサービスシステムのより持続可能な製造と消費のためのメソッドとツールの研究。課題:a.なぜ消費者がエコプロダクツを購入しないのかを特定する;b.持続可能性を高める製品やサービスを使用することに、消費者の関心を向ける方法を編み出す;c.持続可能な製品とサービスに対する消費者意識を高めるため、効率的な戦略(コミュニケーションメソッドやツール)を練り上げる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
炭水化物ローディングによる筋グリコーゲン過補償の機序に関する分子生物学的研究

筋グリコーゲンの過補償の生理・生化学的メカニズムについては、筋肉細胞のインスリン感受性や筋肉細胞内でのグリコーゲン合成酵素活性の増加などが関与しているといわれている。しかし、糖輸送体(GLUT4)の筋グリコーゲン過補償における調節機能については明らかではない。そこで、本研究では2種類の持久性運動をラットに負荷し、骨格筋グリコーゲン含量の変化とGLUT4の一過性の変化について検討した。2時間運動直後には運動前の75%へと減少し、運動直後のグルコース投与後3時間では運動前の値の2倍以上に増加していた。しかし、24時間後にはほぼ運動前のレベルになっていた。一方、GLUT4濃度は運動後0,3,24時間で運動前の110%前後で大きな変化はみられなかった。また、平均5.5時間にわたる疲労困ぱい運動においては、筋グリコーゲンは運動直後には運動前の50%へと減少していたが、グリコース投与24時間後には運動前の2倍へと増加していた。一方、GLUT4濃度は疲労困ぱい運動直後には運動前の75%へと減少しており、24時間後にはほぼ運動前のレベルに回復していた。これらの結果は、運動後の骨格筋におけるグリコーゲン過補償を引きおこすグルコースの筋細胞内への取り込み亢進は筋肉細胞内に存在するGLUT4の総数が増加するために起こるのではないことを示唆している。また、疲労困ぱいに至る長時間運動直後のGLUT4濃度の一過性の減少が、運動後のグルコース取り込みを阻害し、筋グリコーゲンの再合成に負の影響を及ぼしているかどうかについては今後さらに検討しなければならない。骨格筋は運動後、インスリンの働きに加えて糖輸送体(GLUT4)と呼ばれるタン白質の働きによって血液中から糖を取り込み、運動中に消費した筋グリコ-ゲンを再合成しているので、一過性の運動によって骨格筋におけるGLUT4の分布状態とともにGLUT4濃度が変動する可能性がある。本研究では体重約215gのSD系雄性ラット15匹を3群に分けa,b群には疲労困憊運動を課した(平均走行時間5時間34分)。a群は運動直後にと殺し、b群は運動直後に1gのグコ-スを経口投与した後24時間後にと殺し、骨格筋のグリコ-ゲン濃度とGLUT4濃度を測定した。c群は対照群とした。ヒラメ筋ではグリコ-ゲン濃度は対照値を100%とすると運動直後は45%、運動24時間後は212%ヘと変動していた。このときGLUT4濃度は対照値100%に対して運動直後は74%に減少し、24時間後は98%に回復した。この結果、ヒラメ筋では運動直後にGLUT4濃度が減少しているにもかかかわらず、糖取り込み機能の低下が引起こされることなく血液中から糖を活発に取り込み、筋グリコ-ゲンの再合成が行われていることが示唆された。運動直後のGLUT4濃度の低下については疲労困憊運動によりGLUT4タン白の分解速度が合成速度を上回ったためと考えられる。また、回復期には合成速度が分解速度を上回るため運動24時間後にはGLUT4濃度は元の安静レベルに回復したものと考えられる。足底筋では筋グリコ-ゲン濃度は対照値100%に対して運動直後は81%、24時間後は448%へと変動していた。このとき、GLUT4濃度は対照値100%に対して運動直後は92%、運動24時間後は92%とほとんど変動がみられなかった。このようなヒラメ筋と足底筋の一過性疲労困憊運動に対する反応の違いについては今後更に検討する必要がある。骨格筋GLUT4濃度は血液から筋中への糖輸送能を決定する因子である。ラット骨格筋のGLUT4濃度がトレッドミルによる疲労因

憊運動により,一過性に減少することを前回報告したが,これには疲労因憊運動による筋損傷と運動以外の非特異的ストレスの影響が考えられるので,今回は,5週齢の雄性SD系ラットに2週間の予備トレーニングを行わせた後,10%,30m/min,120minのトレッドミルによる疲労因憊に至らない一過性の走行運動を課した。筋グリコーゲン濃度は,ヒラメ筋において,運動直後には安静時の74%に減少したが,運動3時間後には243%に、運動24時間後には113%に回復した。このとき,筋GLUT4濃度は,安静時に対して運動直後には111%,運動3時間後には115%,運動24時間後には109%の値を示したが,GLUT4濃度の変化はいづれも統計的に有意ではなかった。運動後のインスリン感受性の亢進やそれにともなうグリコーゲン再合成亢進とGLUT4の働きと関連性についてさらに検討する必要があると考えられる。次に,骨格筋がある活動状態に慢性的に適応した場合のGLUT4濃度の適応について検討した。7週齢の雄性SD系ラット10匹について片脚腓腹筋の腱を切除し,反対側を対照脚とした。5週後,左右の腓腹筋を摘出したところ,腱切除により活動量が低下した腓腹筋のGLUT4濃度は対照側の75%へと有意な減少を示した。このように,全身性因子が同一と考えられる左右両方の腓腹鎖において活動量に応じてGLUT4濃度が変化したことより,血中のインスリンやグルコース濃度といった筋細胞外環境因子とともに筋細胞そのものの活動状態がGLUT4濃度の決定因子であることが明らかになった。このことは、普段の筋活動レベルに応じて運動後のインスリン作用によるグルコース取り込みと,それにともなうグリコーゲン再合成の効率が調節されていることを示唆する。
癌遺伝子・癌抑制遺伝子の発現を利用した大腸癌の診断並びに治療法の開発

癌遺伝子・癌抑制遺伝子の発現を利用した大腸癌の診断並びに治療法の開発というテーマで研究してきたが1993年にHNPCCの原因遺伝子であるミスマッチ修復遺伝子が相次いでクローニングされたので、ミスマッチ修復遺伝子とReplication Errorについても研究を行い以下の結果を得た。診断面の応用として家族性大腸腺腫症並びに家族性大腸癌の発症前診断についても検討した(馬塲)。浜松医大第二外科ではFAP42家系72症例、並びにHNPCC11家系67名を追跡中であるが、FAPについては発症前診断に同意を得た患者についてAPC遺伝子の(馬塲)変異部位の確定した家系で発症前診断が可能となった。しかしなお、検出率が低いためin vitro sythesized protein assay法をPowelに準じ5症例に於いて行い発症前診断が可能であった(馬塲)。HNPCC家系についてはなおpenetrance rateが不明なため発症前診断はなお難しい面があるため、第43回大腸癌研究会に際しアンケート調査により全国より394例のHNPCC患者を集計し、その臨床像の解析を行った。HNPCCの我が国最大家系について採血によりhMLH-1のcodon 582にCTC-GTCのミスマッチ変異を認めた。同時に行った口腔洗浄液でも同じ変異を認め、将来臨床応用の可能性を示唆する所見を得た。治療への応用としてはFAPにおいてはgenotypeとphonotypeの関連を検討しその結果を手術術式の個別代に役立てた。HNPCCの第2癌の予測についてRERが役立つと考えられる。大腸癌の悪性度の検索としてp53,DCC,サイトカイン(IL-1,IL6)増殖因子(VFGF)Elastase(uPA)などの解析を行い大腸癌に於いてVEGF,IL-1は共に著明な高値を示すことが明かとなった。また、VEGFのRNAを定量しVEGF121の発現が著明であった。大腸癌肝転移巣から高転移株と低転移株を樹立し、遺伝子解析の結果、高転移株は遺伝子変異の蓄積の多いことが判明した(馬塲)。この系を用い血管新生抑制物質TNP470を用い肝転移の予防を行ったところ、用量依存性に転移を抑制することができた。また、腫瘍移植部(盲腸)の切除後2日後よりFR118487を浸透圧ミニポンプによる持続皮下群に於いて、対照群が全例死亡したのに対し全例再発を認めず生存した。癌遺伝子・癌抑制遺伝子の発現を利用した大腸癌の診断並びに治療法の開発を目的として大腸癌・腺腫について関連する遺伝子の解析を行った。(対象)家族性大腸腺腫症(FAP)患者30家系内50例、HNPCC16家系内構成員、多発癌33例、一般大腸癌117例、集簇結節型の絨毛腺管腺腫6例についてそれぞれの目的に応じAPC、K-ras、p53、DCC遺伝子について解析を行った。HNPCC家系についてdinucleotide repeatの解析を行った。(方法と成績)

(1)APC遺伝子解析:FAP発症前診断の目的でgerm-lineDNAにおける変異を検索するため頻度の高いmutation siteを12組のprimerで増幅し、PCR産物をそのままあるいは制限酵素で切断した後、poly-acylamide gel electphoresisを用いてmutation siteを決定した。(1)-a・この方法により12家系においてその構成員のうちから保因者を同定し、発症前診断が可能であった(安藤・中村)。(1)-b・眼底色素斑と変異部位の解析を行い、大色素斑はExon 9以後に変異部位があることを明らかとした(馬塲・中村)。(2)HNPCC家系について家系解析を行った。1例において癌巣部のDNA解析により、dinucleotide repeatの異常を1例に認めた(馬塲)。(3)大腸多発癌症例33例を集積し、免疫組織染色法によりp53の染色を行った(椙村・中村)。p53陽性率は33症例中28例(84.8%)であり、全病変数は75病変であり陽性例は38/75(50.7%)であった。病変別では早期癌31病変中18病変(58.6%)進行癌において44病変中20病変(45.5%)であった。進行癌20病変中肝転移巣とのp53の染色性の異なったものを1例認め、これは異時性リンパ節転移を生じた後、肝転移を認めたものである(椙村・中井)。同一個体に生じた四重癌においてK-rasとp53の解析を行い、K-ras point mutationにコドン12のものとコドン13のものを認め、p53の変異部位はコドン248とコドン239であった。即ち、同一個体でも発癌過程の差異のあることを認めた(藤田・馬塲)1)遺伝子非ポリポ-シス大腸癌(HNPCC)の原因遺伝子(hMLH1,hMSH2)について遺伝子解析を行い,われわれが家系調査,追跡を行っているHNPCCの一家系でhMLH1 geneのexon16,codon582(CTC)において点突然変異(GTC)を検出した(中村祐輔教授).さらに,変異が検出されたこの家系にたいし家系診断を行った.すなわち14名の家系構成員より口腔内洗浄液を採取して粘膜脱落細胞のDNAを抽出し,codon582の変異の有無を制限酵素MspI消化法,対立遺伝子特異的PCR法,PCR直接塩基配列決定法の3法を用いて検索したところ,14名中3名にgene carrierを見出した.この3名中1名はすでに発癌しており,残りの2名で発症前診断がなされたことになる.現在慎重にこれら症例をフォローアップ中である.2)HNPCC遺伝子群の機能は,DNAミスマッチ修復であることが判明した.これら遺伝子に変異を生ずれば,癌病巣でDNA複製エラーが高頻度に出現すると考えられる.われわれはHNPCC,多発癌,一般大腸癌の癌巣におけるマイクロサテライト領域でのDNA複製エラーの出現を検索し,HNPCC:60%,多発癌:22%,一般大腸癌:5%に複製エラーを検出した.DNA複製エラーの大腸癌発ガンにおける役割とこれが二次発ガンのマーカーとなりうるか解析中である.3)一般大腸癌について,DCC遺伝子の変異をマイクロサテライトマーカーを用いた第18番染色体長腕の欠失の有無で検出し,大腸癌の進行度と予後について解析中である.
大学生の欝病予防プログラムへ向けたスクリーニング法の開発とその検証

1.過去の調査項目の分析;群馬大学保健管理センターにおいて過去15年間入学時に全学生に実施されてきた健康調査票と,その後の学生の精神保健上の予後に関する情報の分析を行った.後ろ向き調査で精神医学的問題のわかった20名の学生と対照群との間で判別分析を行ったが,入学時年齢と身体愁訴以外は寄与が低く,判別率も70%程度で敏感度は5%と低く,従来の質問票の項目はあまり予測に役立たないことがわかった.そのためTHI(東大式健康調査票)を全て取り入れた質問票を採択した.2.新しい調査票による質問紙調査の実施;平成7年春に,群馬大学全学部の新入生全員を対象として,上記質問紙を配布,回収した.3.信頼性・妥当性の検証;スクリーニング陽性群に対して臨床経験3年以上の精神科医数名により診断学的面接を実施し,障害の有無を判定した.平成7年度新入生の内,面接に応じた者は半数に満たなかったため,平成6年度入学者まで範囲を広げたが,全陽性者145名に対し,面接に応じた者75名(51.7%),要観察ならびに問題ありと判定された者19名(13.1%)であり,多変量解析を含めた統計学的解析に充分な数を得られなかった.ただし,質問紙スクリーニングにおいて抑うつ症状を含めた精神的愁訴尺度得点が高く,授業出席など日常生活に支障が生じていたが,診断的面接後,数回のカウンセリングを経て適応に至った者など,今後の抑うつ防止プログラムの参考となるケースが再三得られた.4.討論と総括;質問紙スクリーニングの精度を上げるためには,より信頼性と妥当性の高い尺度を再構成する必要があり,上記調査を続け,症例数を増やす一方で,診断的面接受診率をあげることが必要である.また,質問紙と面接を組み合わせた2段階スクリーニングは予防プログラムの核となることが再確認された。
教師のリーダシップ・トレーニング技法の開発

本研究は,学級担任教師のリーダーシップを強化するリーダーシップ・トレーニング技法の開発を目的とする.福岡県田川市の教育委員会の強力を得て,3ヵ年計画の最初の2年は小学校教師を,最後の1年は中学校教師を対象とした.小学校教師のリーダーシップ・トレーニングでは,平成9年度は7月と12月に,9小学校の46年の児童(17学級,460名),平成10年度は6月と12月に4小学校の46年の児童(10学級,310名)を対象に調査を実施した.調査内容は,担任教師のリーダシップ行動(20項目)とスクール・モラール(22項目),自己イメージ,児童のストレス,ストレッサ-等である.これらの結果を基礎として,平成9年度は10名の教師を参加者として,9月12月に,隔週(第1,3土曜午後)毎にリーダーシップ・トレーニングを7回実施した.内容は,講義,学級分析,自己分析,集団討議,相互評価,行動目標決定,集団決定,学級でのリーダーシップ行動実践,実践行動の振り返り等からなる.また平成10年度は,7名の教師を参加者として,1日コースのリーダーシップ・トレーニング(8月)と学級における自己研修(平成10年9月平成11年1月),2回の調査結果フィードバックを含むフォローアップ研修(2月)を実施した.中学校教師のリーダーシップ・トレーニングは,前年度の1日コースを2日コースに変更し、5ヶ月の自己研修と,翌年2月のフォーローアップ研修を実施した.また,前年同様に2回の調査を,5中学校の12年の生徒(15学級,489名)を対象に実施した.結果は次の通りである.(1)P,M2因子とスクール・モラール4因子との関係は,従来のPM研究と一致して,リーダーシップの効果性は,PM>M>P>pmの順位であった.(2)PMタイプとストレスの関係は,予想通りPM>M>P>=pmという結果であった.この関係は数量化理論第III類のパターン分類においても確認された.(3)P,M得点の有意な増加は確認できなかったが,学級雰囲気,いじめや仲間はずれの項目で,参加学級と不参加学級間に有意差が確認され,リーダーシップ・トレーニングの効果性が示唆された.本研究は,学級担任教師のリーダーシップを強化するリーダーシップ・トレーニング技法の開発を目的とする.福岡県田川市の教育委員会の強力を得て,3ヵ年計画の最初の2年は小学校教師を,最後の1年は中学校教師を対象とした.小学校教師のリーダーシップ・トレーニングでは,平成9年度は7月と12月に,9小学校の46年の児童(17学級,460名),平成10年度は6月と12月に4小学校の46年の児童(10学級,310名)を対象に調査を実施した.調査内容は,担任教師のリーダシップ行動(20項目)とスクール・モラール(22項目),自己イメージ,児童のストレス,ストレッサ-等である.これらの結果を基礎として,平成9年度は10名の教師を参加者として,9月12月に,隔週(第1,3土曜午後)毎にリーダーシップ・トレーニングを7回実施した.内容は,講義,学級分析,自己分析,集団討議,相互評価,行動目標決定,集団決定,学級でのリーダーシップ行動実践,実践行動の振り返り等からなる.また平成10年度は,7名の教師を参加者として,1日コースのリーダーシップ・トレーニング(8月)と学級における自己研修(平成10年9月平成11年1月),2回の調査結果フィードバックを含むフォローアップ研修(2月)を実施した.中学校教師のリーダーシップ・トレーニングは,前年度の1日コースを2日コースに変更し、5ヶ月の自己研修と,翌年2月のフォーローアップ研修を実施した.また,前年同様に2回の調査を,5中学校の12年の生徒(15学級,489名)を対象に実施した.結果は次の通りである.(1)P,M2因子とスクール・モラール4因子との関係は,従来のPM研究と一致して,リーダーシップの効果性は,PM>M>P>pmの順位であった.(2)PMタイプとストレスの関係は,予想通りPM>M>P>=pmという結果であった.この関係は数量化理論第III類のパターン分類においても確認された.(3)P,M得点の有意な増加は確認できなかったが,学級雰囲気,いじめや仲間はずれの項目で,参加学級と不参加学級間に有意差が確認され,リーダーシップ・トレーニングの効果性が示唆された.本研究は、学級担任教師のリーダーシップを強化するリーダーシップ・トレーニング技法の開発を目的とする実践的研究である。本研究は3カ月計画の初年度として次のような研究を実施した。小学校の学級担任教師のリーダーシップ・トレーニング技法の開発のために、福岡県田川市の教育委員会の協力を得て、学級のグループ・ダイナミックスと当該学級の担任教師のリーダーシップを把握する調査を実施した。第1回調査は、平成9年7月中旬に、9小学校の46年の児童(17学級、460名)を対象に実施した。調査内容は、担任教師のリーダーシップ行動(20項目)とスクール・モラール(22項目)、自己イメージその他である。教師のリーダーシップ測定項目は、三隅・吉崎・篠原(1977)のPM測定項目を準用した。スクール・モラール項目は、学校に対する態度、学級連帯性、学習意欲、学級雰囲気等である。P、M2因子を組み合せた4タイプ(PM,M,P,pm)とスクール・モラールとの関係は、従来のPM研究と一致して、スクール・モラール4因子とも、リーダーシップの効果性は、PM>M>P>pmの順位であった。

これらの結果を基礎として10名の教師を参加者として、9月下旬から12下旬まで、隔週(第1,3土曜午後)毎にリーダーシップ・トレーニングを7回実施した。内容は、講義、学級分析、自己分析、集団討議、相互評価、行動目標決定、集団決定、学級でのリーダーシップ行動実践、実践行動の振り返り等からなる。この期間に、教師のストレス、児童のストレス、ストレッサーの測定とフィードバックも実施した。12月初旬に第2回調査を実施し、その結果をトレーニング終了後の平成12年2月初旬にトレーニング効果としてフィードバックした。全体的に、P行動の強化が見られ、逆にその反動としてM行動の低下が見られた。隔週土曜日は、いろいろな年間行事と重なり、思うようなトレーニングができなかった。平成10年度は、6月第1回調査、8月に2日間集中トレーニング、911月学級で実践、12月第2回調査、平成11年1月総合フィードバックという研究計画である。本研究は,学級担任教師のリーダーシップを強化するリーダーシップ・トレーニング技法の開発を目的とする実践的研究である.本研究は3カ年計画の2年度として次のような研究を実施した.小学校の学級担任教師のリーダーシップ・トレーニング技法の開発のために,福岡県田川市の教育委員会の協力を得て,学級のグループ・ダイナミックスと当該学級の担任教師のリーダーシップを把握する調査を実施した.第1回調査は,平成10年6月中旬に,4小学校の46年の児童(10学級,310名)を対象に実施した.調査内容は,担任教師のリーダーシップ行動(20項目)とスクール・モラール(22項目),自己イメージ,教師のストレス,児童のストレス,ストレッサー等である.教師のリーダーシップ測定項目は,三隅・吉崎・篠原(1977)のPM測定項目を準用した.スクール・モラール項目は,学校に対する態度,学級連帯性,学習意欲,学級雰囲気等である.P,M2因子を組み合わせた4タイプ(PM,M,P,pm)とスクール・モラールとの関係は,従来のPM研究と一致して,スクール・モラール4因子とも,リーダーシップの効果性は,PM>M>P>pmの順位であった.PMタイプとストレス,ストレッサーの関係は,予想通りPM>M>P>=pmという結果であった.この関係は非常に強く,数量化理論第III類のパタン分類においても,はっきりと確認された.これらの結果を基礎として7名の教師を参加者として,8月6日に1日コースのリーダーシップ・トレーニングを実施した.内容は,講義,学級分析,自己分析,集団討議,相互評価,行動目標決定,集団決定,学級でのリーダーシップ行動実践,実践行動の振り返り等からなる.平成10年9月平成11年1月が学級での実践期間である.この間,学級観察等も実施した.12月初旬に第2回調査を実施し,その結果をトレーニング終了後の平成11年2月初旬にトレーニング効果としてフィードバックした.毎月,リーダーシップ行動の実践,実践行動の振り返りのレポートを課したが,昨年同様いろいろな年間行事と重なり,思うようなトレーニングができなかった.教師は本当にいそがしいようである.平成11年度は,これらの点を留意して,研究を実施する.本研究は,学級担任教師のリーダーシップを強化するリーダーシップ・トレーニング技法の開発を目的とする実践的研究である.
マルコフ決定過程の分散学習制御に関する研究

まず,平成7年度に交付された科学研究費によりエンジニアリングワークステーションを購入し,研究環境を飛躍的に向上させることができた.その研究環境をもとに,いくつかの有用な知見をあらたに得ることができ,学会において研究発表も行うことができた.具体的にはつぎのような手順により研究を遂行した.1.まず,マルコフ決定過程において最適な制御則(最適政策)が定義される2つの評価規範(割引総期待利得,平均総期待利得)をもとに,分散学習オートマタについて漸近的挙動を示す評価量をあらたに導入した.2.それらの評価規範に基づいて,マルコフ決定過程の数値例について購入したエンジニアリング・ワークステーションによって計算機シニュレーションを行った.結果として,提案した分散学習オートマタの有効性をシミュレーション結果よりあらためて実験的に確認することができた.シミュレーション結果をもとに,第4回計測自動制御学会中国支部学術講演会にて学会発表を行った.発表の場では,関連の研究を行う研究者らによってまずまずの評価を受けることができ,お互いの情報交換を行うことができた.3.理論的把握はまだ行っていないもののこれまで得た知見をもとに電子情報通信学会への投稿論文(ショートノート)を執筆中である.現在,このショートノートのまとめと並行して提案した分散学習オートマタの条件最適性を検討中である.ショートノートの投稿は本年度に間に合わなかったものの,結果として今回得た科学研究費によって関連学会へフルペ-パで論文発表を行うための十分な足掛かりを作ることができたと言える.まず,平成7年度に交付された科学研究費によりエンジニアリングワークステーションを購入し,研究環境を飛躍的に向上させることができた.その研究環境をもとに,いくつかの有用な知見をあらたに得ることができ,学会において研究発表も行うことができた.具体的にはつぎのような手順により研究を遂行した.1.まず,マルコフ決定過程において最適な制御則(最適政策)が定義される2つの評価規範(割引総期待利得,平均総期待利得)をもとに,分散学習オートマタについて漸近的挙動を示す評価量をあらたに導入した.2.それらの評価規範に基づいて,マルコフ決定過程の数値例について購入したエンジニアリング・ワークステーションによって計算機シニュレーションを行った.結果として,提案した分散学習オートマタの有効性をシミュレーション結果よりあらためて実験的に確認することができた.シミュレーション結果をもとに,第4回計測自動制御学会中国支部学術講演会にて学会発表を行った.発表の場では,関連の研究を行う研究者らによってまずまずの評価を受けることができ,お互いの情報交換を行うことができた.3.理論的把握はまだ行っていないもののこれまで得た知見をもとに電子情報通信学会への投稿論文(ショートノート)を執筆中である.現在,このショートノートのまとめと並行して提案した分散学習オートマタの条件最適性を検討中である.ショートノートの投稿は本年度に間に合わなかったものの,結果として今回得た科学研究費によって関連学会へフルペ-パで論文発表を行うための十分な足掛かりを作ることができたと言える.
常同行動の神経基盤-線条体局所神経回路の生理的役割

背側線条体はマトリックスとストリオソームという解剖学的、神経化学的にも大きく異なる二つの機能領域(線条体コンパートメント)に分かれている。ストリオソームは線条体の15%以下を占めるにすぎないが、強化学習に重要なドーパミンニューロンと相互に連絡する解剖学的な特徴を持ち、価値判断や評価に関わることが近年示されている。またストリオソームは、ドーパミン受容体の反復刺激により誘発される常同行動との関連が示唆されてきた。常同行動は同じ動作を無意味に繰り返す行動異常である。本研究では、常同行動の出現と増悪は線条体コンパートメントの興奮性や可塑性の異常に起因すると予想し、常同行動モデルの線条体局所神経回路を細胞生理学的に調べている。ダブルトランスジェニックマウスを用いることで線条体コンパートメント、直接路または間接路を見分け、線条体投射ニューロンを区別した上でパッチクランプ記録を行った。これまで、常同行動モデルでは同種の投射ニューロンにもかかわらず、発火頻度の増減がマトリックスとストリオソームで逆方向にシフトすることを明らかにした。本年度は、この興奮性の違いに関わる電流成分がK電流であり、常同行動モデルの線条体コンパートメント間で逆方向に修飾されていることを見出した。常同行動が起こる時、線条体コンパートメント間の活動バランスが崩れていると考えられるが、ストリオソームは細胞生理学的研究に乏しく、その生理的機序は分かっていなかった。本研究を通じて得られた知見から、線条体コンパートメント間の活動バランスを補正することで増悪した常同行動が改善する可能性が考えられる。線条体コンパートメント特異的に作用するニコチン受容体関連薬を用い、常同行動スコアが変化するか予備的に検討した。背側線条体はマトリックスとストリオソームという解剖学的、神経化学的に大きく異なる線条体コンパートメントから構成される。ストリオソームは線条体の15%以下を占めるに過ぎないが、強化学習に重要なドーパミンニューロンと相互に連絡し合う解剖学的な特徴から、価値判断や評価に深く関わる機能モジュールであると考えられている。二つの線条体コンパートメントの違いが、線条体の病態において多様な行動異常をもたらすと推測できる。常同行動は、同じ動作を無意味に繰り返す異常行動である。ストリオソームは、ドーパミン受容体の反復刺激により誘発される常同行動との関連が示唆されている。常同行動が起こるとき、線条体コンパートメント間の活動バランスが崩れていると考えられるが、ストリオソームは細胞生理学的研究に乏しいため、その生理的機序は分かっていない。本研究では、常同行動の出現と増悪が、線条体コンパートメントの興奮性、可塑性の異常に起因すると予想し、細胞生理学的に調べる。線条体コンパートメントさらに回路を区別し、常同行動における線条体局所神経回路の電気生理学的解析を主に行った。平成28年度は、線条体コンパートメント、直接路/間接路を区別して4種類に分けた常同行動モデルの投射ニューロンにおいて、興奮性がそれぞれ異なることを示した。先行研究のドーパミン急性投与時と異なるデータも得られており、常同行動の病態を理解する上で興味深い結果といえる。本年度は、常同行動モデルの行動観察(常同行動スコア採点)、おもに間接路ニューロンからの電気生理記録、常同行動モデルの線条体におけるc-Fos発現陽性細胞の定量を行った。常同行動モデルマウスは、メタンフェタミンを反復投与することでドーパミン受容体反復刺激を与え、薬理学的に作製した。2ー3日間の休薬期間をおき、薬を1回投与した(チャレンジ)1時間後に、電気生理実験またはかん流固定を行った。線条体コンパートメントが見分けられ、かつ直接路または間接路ニューロンが標識されるダブルトランスジェニックマウスを常同行動モデルに用いることで、4種類の線条体投射ニューロンを区別した上でパッチクランプ記録を行うことが可能となった。得られるトランスジェニックマウスの個体数が多くなかったため、c-Fos発現陽性細胞の定量は継続中である。同様の理由より、常同行動モデルにおける興奮性の変化が回復するか検証する電気生理実験も継続中である。予備的にC57BL/6Jマウスの常同行動モデルを用いて、チャレンジ数日後の行動観察を行っており、薬の濃度や期間など実験条件も再検討している。

線条体コンパートメント、直接路/間接路を区別して4種類に分けた常同行動モデルの投射ニューロンにおいて、興奮性が異なることをこれまで明らかにした。平成29年度は、常同行動モデルにおけるこの興奮性の違いに関連する電流成分、その詳細の検討を電気生理学的に行った。本年度は、常同行動モデルの直接路および間接路ニューロンからの電気生理記録により、興奮性の違いに関与する電流成分の検討を主に行った。これまでの結果から興奮性に関わるK電流が変化していると考えられるため、内向き整流性電流、A型K電流、Ca-gated K電流の関与を検討している。本研究では、線条体コンパートメントが見分けられ、かつ直接路または間接路ニューロンが標識されるダブルトランスジェニックマウスを常同行動モデルに用いることで、4種類の線条体投射ニューロンを区別した上でパッチクランプ記録を行うことが可能となっている。要するに2種類のダブルトランスジェニックマウスが必要であるが、動物の安定供給に波があり、実験は継続中である。IVFにより親の数を増やす等の対応を行い、交配・繁殖の状況改善に努めている。背側線条体はマトリックスとストリオソームという解剖学的、神経化学的にも大きく異なる二つの機能領域(線条体コンパートメント)に分かれている。ストリオソームは線条体の15%以下を占めるにすぎないが、強化学習に重要なドーパミンニューロンと相互に連絡する解剖学的な特徴を持ち、価値判断や評価に関わることが近年示されている。またストリオソームは、ドーパミン受容体の反復刺激により誘発される常同行動との関連が示唆されてきた。常同行動は同じ動作を無意味に繰り返す行動異常である。本研究では、常同行動の出現と増悪は線条体コンパートメントの興奮性や可塑性の異常に起因すると予想し、常同行動モデルの線条体局所神経回路を細胞生理学的に調べている。ダブルトランスジェニックマウスを用いることで線条体コンパートメント、直接路または間接路を見分け、線条体投射ニューロンを区別した上でパッチクランプ記録を行った。これまで、常同行動モデルでは同種の投射ニューロンにもかかわらず、発火頻度の増減がマトリックスとストリオソームで逆方向にシフトすることを明らかにした。本年度は、この興奮性の違いに関わる電流成分がK電流であり、常同行動モデルの線条体コンパートメント間で逆方向に修飾されていることを見出した。常同行動が起こる時、線条体コンパートメント間の活動バランスが崩れていると考えられるが、ストリオソームは細胞生理学的研究に乏しく、その生理的機序は分かっていなかった。本研究を通じて得られた知見から、線条体コンパートメント間の活動バランスを補正することで増悪した常同行動が改善する可能性が考えられる。線条体コンパートメント特異的に作用するニコチン受容体関連薬を用い、常同行動スコアが変化するか予備的に検討した。当初の計画および今年度得られた結果に基づいて、常同行動モデルにおける興奮性の変化が何に起因するか、時間経過や薬物により回復するか、異常なシナプス可塑性が起きているのか明らかにすることを目指す。これまでの結果から、少なくとも直接路ニューロンでは興奮性に関わるK電流が変化しており、そのうち内向き整流性電流、A型K電流、Ca-gated K電流の関与が考えられる。
ヒト食道癌の悪性度評価に関する研究ー特に癌遺伝子,遺伝子産物の検索

1、hstー1,EGFR,erbBー2遺伝子をプロ-ブとしたSouthern法による検索は、昨年度に引き続き例数を増やして続行中であるが,hstー1遺伝子の増幅の頻度はやはり非常に高く(50%以上)さらに10%以下ではあるがEGFR,erbBー2の遺伝子増幅例があることが明らかとなった。このうちhstー1については、その増幅例が比較的高分化型の扁平上皮癌に多いことが示されたが、深達度,リンパ節転移度などとの相関は認められなかった。EGFR遺伝子の増幅はhstー1遺伝子のそれとは無関係に認められた。erbBー2遺伝子の増幅はhstー1のそれと同時に存在しており,また報告例のない扁平上皮癌でも2例の高度増幅例が認められた。2、増幅例の多いhstー1でKaplanーMeier法で生存率を検定してみるとhstー1遺伝子の高度増幅例と他の例との間で有意差があり、高度増幅例の予後は不良であった。3,cーmyc遺伝子の発現を手術摘出新鮮材料を用いてNorthern法により検討した。これまでの例では食道癌の約40%で正常食道上皮に比較して発現増大が認められ、約40%では逆に発現が低下,残り20%では同等の発現を示していた。これはまた抗体を用いた免疫組織染色による結果ともよく一致していた。その臨床的意義については現在検討中である。4.GSTーπ遺伝子をプロ-ブとしたNorthern法では、食道癌においてその正常食道上皮に比較して発現が増大していた症例はなかった。1.Southern法を用いた検討ではEGFR,erbB-2ともに食道癌ではその正常上皮と比較して遺伝子増幅の頻度は少なかった(数%)。しかし、これまでerbB-2の増幅の示されていなかった扁平上皮癌において1例ではあるが高度増幅例の存在が認められた。また、erbB-2の増幅している例ではhse-1も増幅していた。2.hst-1をプロ-ブとしたSouthern blotを用いてその遺伝子増幅を検討すると正常上皮に比較して食道癌35例中8側に高度増幅(5<)を、11例に軽度増幅を認めた(増幅例54%)。このように高頻度の増幅が食道癌で特異的に起こることは、同一の遺伝子座に存在するint-2についても知られており、この11q13という遺伝子座が食道癌において特異的な役割を果たしていることが示唆された。しかしNorthern blotの結果よりhst-1mRNAの発現増大はいずれの例でも認められず、hst-1の増幅は転写量の増大には結びつかない種類のものらしいことが明らかになった。3.Kaplan-Meier法を用いて生存率検定を行った結果、hst-1高度増幅群と他の症例群との間で有意差が認められ、hst-1高度増幅例の予後が不良であることが明らかになった。4.食道癌株化培養細胞を用いて同様にhst-1,erbB-2について検索した。当教室で樹立した細胞株についても臨床例同様全ての例にhst-1の増幅が認められ、そのうち1例ではerbB-2もまた増幅していた。5.抗GST-π抗体を用いた検索では、殆どの食道癌でGST-πが高値を示しているが、その臨床的意義について現在検討解析中である。
InN/Siモノリシックタンデム太陽電池の研究

本研究の目的は,上下太陽電池用半導体材料として、禁止帯幅(Eg)の最適組合せである,Eg=1.9eVのInNとEg=1.1eVのSiを選び,Si基板上へのInNのヘテロエピタキシャル成長を基本とした,InN/Si2接合モノリシックタンデム形太陽電池を作製し,30%以上の変換効率を実現することにある。1.Si基板上へのInNのヘテロエピタキシャル成長:InN/Siモノリシックタンデム太陽電池作製の基本技術であるSi基板上へのInN膜のヘテロエピタキシャル成長を,有機金属気相成長(MOCVD)法を用いて検討した。昨年度の,成長時の窒素N不足低減によるInN膜表面モフォロジ改善に関する研究製果を基に,Si(111)基板上へのInN(0001)配向膜の成長を検討した。その結果、(0001)配向膜の成長温度範囲が400450°Cとかなり狭いことが明らかとなった。その原因は,InN成長前に,Si基板の窒化が予想以上の低温(500°C)で起こることである。このことを考慮して,Si基板被覆のための低温(400°C)成長,成長中断熱処理および膜厚の増大がInN膜の結晶性に及ぼす効果を明らかにし,これらの方法の採用によりInN膜の高品質化が可能であるとの見通しを得た。2.InN/Siタンデム太陽電池出力の温度依存性に関する理論検討:タンデム太陽電池は,変換効率の向上のみならず,コストの低減の観点から,集光動作させられる可能性が大きい。集光動作では,温度上昇による効率低下が考えられるが,従来,タンデム太陽電池出力の温度依存性に関する研究例はほとんどない。そこで,InN/Siタンデム太陽電池について,出力特性の温度依存性を理論的に検討した。その結果,2端子,3端子構造ともに,出力特性の温度依存性は,InN上部セルの特徴を強く受け,接合深さなどの構造パラメ-タに顕著に依存することがわかった。すなわち,セル構造の最適化により温度依存性の小さいタンデムセルの実現が可能であることが明らかとなった。
企業データベースによる日本経済のグローバル化の実態把握に関する総合研究

3年計画で進めてきた本研究プロジェクトは、本年度を最終年度として過去3年の調査研究及び分析の成果を「最終報告書」(別に発行)にまとめることができた。以下簡単にその内容の一端を要約する。本研究はアメリカに進出している日系企業(出資比率50%以上)の現地における経済活動の実態・動向を把握するために、民間の企業情報データベース含む基本的な経済統計データを収集した。特に方法論としての企業情報データベースの活用方法の開発をめざし、以下4タイプのデータベースの活用を試みた。すなわち、第1のタイプ:わが国における経済・企業・財務情報データベース(日経NEEDS等)、第2タイプ:わが国における海外進出企業データベース(東洋経済「海外進出企業ディレクトリ」、JTRO・ACE等)、第3タイプ:アメリカにおける経済・企業・財務情報データベースが把握する日系企業に関する情報(DIALOGのD&B等)、そして第4タイプ:アメリカにおける進出日系企業データベース(BPCデータベース等)である。これらのデータベースに両国政府の海外投資に関する統計データを加え、アメリカにおける日系企業の進出状況をトータルに明らかにした。たとえば、製造業の工場進出についてみれば、通産省『海外投資統計総覧』によれば1990年で594箇所であるが、第2タイプのJETROで1563、第4タイプのBPCデータベースで1651であり、全米に展開する日系企業の動向をミクロ的にも明らかにした。同様の調査研究をイギリス及びドイツに進出している日系企業の展開と動向ついても行った。ヨーロッパでは民間の企業情報データベース自体が発達していない国もあり、OECD等の国際機関の直接投資に関する統計の利用をおこなった。今後の課題として、カナダ、アジアを含む環太平洋での日本企業の進出状況をとらえ日本経済の国際化の姿を解明したい。本研究は、近年著しく国際化・グロ-バル化している日本経済の実態を把握するために、諸外国における日系企業の経済活動を、国内外の企業デ-タベ-スを利用して,3年計画で,総体的に捉えようと試みるものである。第1年めにあたる本年度は,まず日系企業の海外諸国における経済活動に関する国内外の企業デ-タベ-スの利用可能性についての調査から,研究を開始した。わが国の代表的な企業デ-タベ-スを作成している日本経済新聞社デ-タバンク局,東洋経済新報社デ-タバンク事業局,JETRO(日本貿易振興会)経済情報部などを訪ね,それぞれのデ-タベ-スの内容,調査方法などについて調査した。その結果,国内の企業デ-タベ-スは必らずしも充全なものではないことを,確認した。次いで、アメリカのDIALOG社のデ-タベ-スに注目し,その代理店を訪ね,調査した。このデ-タベ-スは,国内のデ-タベ-スを補完するものとしてきわめて重要であることを見出したが,デ-タ収集,デ-タベ-ス作成の方法が不明確であるために,同社にデ-タベ-スを提供しているDISCLOSURE社を中心に,研究分担者を米国に派遣し,同社のデ-タベ-ス作成法を中心に調査させた。その他,通産省国際局,SIBA(Shizuoka International Business Association),静岡銀行情報開発センタ-,等も訪ね,日系企業の海外での活動に関する資料,統計の発堀に努めた。これらの調査を基礎に,秋以降,DIALOG社のデ-タベ-スを中心に,情報収集に著手した。本年度はさしあたり,アメリカにおける日系企業に調査の対象を限定し,それも自動車,電気機器,金融の三部門に限ってデ-タを収集することとし,電話回線を通じてデ-タの引出しを行った。現在はこれらのデ-タを整理中である。これらのデ-タと国内のデ-タとの比較検討をし,来年度における調査と研究に備えることとしたい。本年度の研究は,次の三つの方向で行われた。

1.平成2年度においては,東洋経済新報社の「海外進出企業」デ-タバンクを中心に,ビジネス・プロモ-ション・センタ-(ロスアンゼルス市)のデ-タベ-スおよびDIALOG社のデ-タベ-スで補完する作業を行って,アメリカにおける日系企業の経済活動の総体的把握に努めた。本年度は,対米進出企業を最も重要な自動車関連,電気機器関連および金融業関連の業種に分けて,それぞれの業種についてデ-タを整理し,経済活動の動向を分析した。さらに,アメリカの州別,地域別の日系企業の業種別の進出状況の分析も試みた。2.ヨ-ロッパ諸国への日系企業の進出についても,DIALOG社のデ-タベ-スが最も有用なデ-タベ-スであることが分ったが,それが企業数,業種については,どれだけカバ-しているかについて検討する必要がある。そこで,さしあたっては,東洋経済新報社のデ-タ,通産省の「海外進出基本調査」等を併用して,個別の企業(あるいは企業群)または業種についての情報を分析することにした。本年度はとくに,早くからヨ-ロッパ諸国へ進出しているニッサンをとりあげ,その経済活動についての各種のデ-タをDIALOG社のデ-タベ-スで補い,現状の把握とその特徴の分析を行った。3.DIALOG社のデ-タベ-スを中心とする各種のデ-タベ-スの有用性を相対的に評価するために,日系企業の対外進出に関する各種の文献を収集した。企業デ-タベ-スを利用することによって,日系企業の対外進出に関する従来の分析が,どれだけ具体化するかを確めることが,ここでの研究の目的である。しかし,この作業はまだ不十分であり,来年度においても,引続いて分析を行う予定である。3年計画で進めてきた本研究プロジェクトは、本年度を最終年度として過去3年の調査研究及び分析の成果を「最終報告書」(別に発行)にまとめることができた。以下簡単にその内容の一端を要約する。本研究はアメリカに進出している日系企業(出資比率50%以上)の現地における経済活動の実態・動向を把握するために、民間の企業情報データベース含む基本的な経済統計データを収集した。特に方法論としての企業情報データベースの活用方法の開発をめざし、以下4タイプのデータベースの活用を試みた。すなわち、第1のタイプ、わが国における経済・企業・財務情報データベース(日経NEEDS等)、第2タイプ、わが国における海外進出企業データベース(東洋経済「海外進出企業ディレクトリ」、JTRO・ACE等)、第3タイプ、アメリカにおける経済・企業・財務情報データベースが把握する日系企業に関する情報(DIALOGのD&B等)、そして第4タイプ、アメリカにおける進出日系企業データベース(BPCデータベース等)である。これらのデータベースに両国政府の海外投資に関する統計データを加え、アメリカにおける日系企業の進出状況をトータルに明らかにした。たとえば、製造業の工場進出についてみれば、通産省『海外投資統計総覧』によれば1990年で594箇所であるが、第2タイプのJETROで1563、第4タイプのBPCデータベースで1651であり、全米に展開する日系企業の動向をミクロ的にも明らかにした。