hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フッ素の化学形および生体侵入径路の相違による生体内動態の変動

また、15%【NH_4】F・HF溶液による人の事故事例(4例)でも、手指のみの付着にも拘らず、血清および尿中フッ素濃度の異常上昇を認めた。4.口腔粘膜よりの吸収についてフッ素(NaF)洗口後に蒸留水による洗口を実施した群と、未実施群との尿中フッ素量を比較した結果、対照群に比し3倍の排泄量を認め、粘膜吸収のあることを示唆した。
画像処理機能を組み込んだ自動不定胚生産装置の開発

本研究は良質な不定胚を省力的に大量生産する装置の開発を目的とする。この装置の特色は、不定胚の画像解析により、不定胚培養の最終段階で優良不定胚だけを選別する点にある。得られた結果の大要は次のようである。1.エンブリオジェニックなカルスのメッシュによる自動選別装置を考案し、ニンジンカルスを用いて試験した結果、改良点はあるものの、自動化が可能であることがわかった。2.優良不定胚の画像処理による選別のためのアルゴリズムとして、細線化による方法、フーリエ記述子による方法、一般ハフ変換による方法などを開発し、実際のニンジン不定胚の画像を用いてそれぞれの能力を査定した。その結果、細線化による方法は、人間の目による判定と90%の一致をみ、一番有望であることがわかった。3.実際にSOMES(SOMatic Embryo Sorter)と名付けた不定胚選別装置を試作した。SOMESでは、不定胚を培養液ごとパイプの中を流し、ある位置で光センサーで不定胚を検出したら、流れをとめ、1つ1つの不定胚を分離した。分離された不定胚は画像取り込み部へ送られ、画像解析の結果により、流路が切り替わり、優良不定胚だけが選別された。画像解析アルゴリズムには、上述の細線化による方法を使った。20%の優良不定胚を含む培養液をSOMESで試験した結果、60%までに正常率は向上した。また、SOMESの挙動をより詳細に分析し、実際に流動している不定胚の画像を取り込み、解析すると、不定胚の回転、画像取り込み部ガラス面の影響、3次元物体を2次元画像で捉えることの影響など、静止画像を解析する場合とは異なる困難があること、これらの困難を克服するために、画像取り込み部をできるだけ細くし、2方向から画像を取り込む必要のあることなどがわかった。現在、この方向で改良し、試験を続行中である。大量種苗生産の1方法として、不定胚の利用がある。不定胚はまた人工種子の内包物の有力候補としても注目されている。しかし、良品質な不定胚を大量に同調的に生産することは非常に困難で、不定胚の実用化には解決すべき問題が山積みしている。本研究は、良質な不定胚を省力的に大量生産する装置の開発を目的とする。本装置の特色は、不定胚生産の最終段階で画像処理による優良不定胚選別の機能を付加している点にある。初年度は優良不定胚選別の画像処理アルゴリズムの開発と、画像処理による選別のためのハ-ドウェアの開発を中心に取り組んだ。画像処理の手法として、既に報告者らによって、不定胚画像を細線化し、その端点を数える方法が有力であることが明らかにされている。本年度はこれを発展させると同時に他の手法の可能性も検討した。具体的には、フ-リエ記述子を用い、低周波部分をファジィクラスタリングする方法、細線化画像をハフ変換し、Y字あるいはI字にテンプレ-トマッチングする方法、4近傍距離情報に基づく骨格化画像をハフ変換し、上記同様テンプレ-トマッチングする方法を検討した。その結果、上記3方法の識別能力には大差ないこと、ハフ変換は計算量が膨大になるので、実用上問題があることなど、実用的な知見が得られた。優良不定胚選別のためのハ-ドウェアに関しては、そのメッシュによる選別部分など、その部分的なプロトタイプを自作し、いろいろ検討を加えたが、実用的なものはまだ完成していない。今後、プロトタイプ作製により得られた知見を基にさらに検討を加える予定である。

本研究は良質な不定胚を省力的に大量生産する装置の開発を目的とする。この装置の特色は、不定胚の画像解析機能を有し、不定胚培養の最終段階で優良不定胚だけを個々の不定胚の画像解析結果に基づき選別する機能を持つ点にある。昨年度までに、優良不定胚選別のための画像処理アルゴリズムの基本的な開発は終了している。本年度は、そのアルゴリズムをインプリメントした実際の優良不定胚選別装置の開発と主に取り組んだ。装置の概要は次のようである。不定胚1つ1つを画像処理する必要があるため、不定胚を個別に画像取り込み部に流下させた。そのために光センサーなどによる流路内の不定胚の存在の検定ユニットを試作した。画像取り込み部に達した不定胚は、画像解析され、その結果により流路が切り替えられた。1つの不定胚の処理が終了するまで、次の不定胚がこの処理過程に入らないように工夫した。開発した装置による選別結果の概略は次のようである。正常および奇形な不定胚を含んだ培養液(正常な奇形胚の率:20%)を本選別装置で処理した。その結果、正常な不定胚の率は約60%に向上し、本装置の有効性が確認できた。しかし、正常率が100%でなかったことに示されるように、多くの改良すべき点も明らかとなった。主だった改良点は、画像処理アルゴリズムの改良、画像取り込み部を通過するときの不定胚の向きを統一すること、不定胚を1つ1つに不離することの不完全さの克服などである。今後、これらの課題と取り組むと同時に、本装置により選別された不定胚の発芽試験を行い、その結果からアルゴリズムの改良を行う予定である。また、電気泳動、誘電泳動による不定胚のハンドリングの基礎的な試験をした。その結果、誘電泳動によるハンドリングが有望であることがわかった。この装置の特色は、不定胚の画像解析により、不定胚培養の最終段階で優良不定胚だけを選別する点にある。昨年度までに、基本的なソフトウェアおよびハードウェア(装置)の開発を終え、最終年度は、実際の選別を行いながら、ハード、ソフト両面で改良し、より実用的なシステムに組み上げることを主眼とした。ニンジン不定胚を用い、この装置で選別試験をし、その動作の詳細な解析をし、次の結果を得た。1.奇形胚の識別は、90%以上の確率で行えたが、優良胚の識別は41%と低かった。2.その原因は、ハード、ソフト両面から考えられる。昨年度までに開発したアルゴリズムは、優良不定胚は細線化による骨格がY字型を示し、奇形胚はY字以外の骨格を示すことに基づくものであった。このアルゴリズムにより、静止状態の不定胚を識別した結果、90%の正解率を得た。しかし、実際に画像取り込み部を流動中の不定胚にこのアルゴリズムを適用すると、多くの優良不定胚はY字だけでなく、Y字の上部の線分が欠けた"へ"の字型を示した。これは画像取り込み部で不定胚が回転することによるものであることがわかった。3.以上の誤動作の他に、画像取り込み部のガラス面に粘着して、形がゆがむ不定胚、あるいはガラスの影響でゆがんで見える不定胚、装置の振動により画像が取り込めなかった不定胚などが若干あった。
地理教育におけるGISの活用に関する研究

本研究は次の4点を課題とした.1.GIS教授法の確立とマニュアルの作成2.教育用GISソフトウェアの開発3.インターネットを利用したGISと地理情報の提供4.GISを活用した教材の研究.過去3年間の研究成果をふまえ,本年度は,学校教育におけるGISの活用に関するガイドラインを検討するとともに,GISの活用事例,GIS利用の効果,教科内容との関係などを調査し,地理教育におけるGISの有効性を論議した.そして,これまでの成果を報告書としてまとめ,大学の教育学部の地理学教室をはじめ,諸機関に広く配布した.その内容は以下の通りである.第1部:初等・中等教育におけるGIS第1章:「地理的な見方や考え方」の系譜,第2章:人間形成の観点からの学校教育におけるGIS導入の意義,第3章:高等学校普通教科「情報」におけるGIS利用の可能性,第4章GIGによる高等学校地理教育の検討-地形図と空間分析を中心に-,第5章:環境教育における地理情報システムの利用,第6章:地理教育用インターネットGISの開発,第7章:野外学習における携帯型地理情報収集ツールの適用に関する研究第2部:高等教育におけるGIS第8章:大学教養教育における地理学カリキュラムの検討-GIGを基礎として,GISの基礎として-,第9章:地理情報システムを利用した地理教育,第10章:大学におけるGIS教育-地理学専攻学生を対象とする実習-,第11章:低予算で実現する大学のGIS教育-その環境構築と実習授業-,第12章:地理学専攻学生を対象としたGIS教育-土地利用分析を題材に-,第13章:GPSとGISを活用した土地利用調査と分析,第14章:オープンソースを利用した統合型空間分析システムの開発,第15章:大学院地理学専攻におけるGISの管理運営と課題本研究は次の4点を課題とした.1.GIS教授法の確立とマニュアルの作成2.教育用GISソフトウェアの開発3.インターネットを利用したGISと地理情報の提供4.GISを活用した教材の研究.過去3年間の研究成果をふまえ,本年度は,学校教育におけるGISの活用に関するガイドラインを検討するとともに,GISの活用事例,GIS利用の効果,教科内容との関係などを調査し,地理教育におけるGISの有効性を論議した.そして,これまでの成果を報告書としてまとめ,大学の教育学部の地理学教室をはじめ,諸機関に広く配布した.その内容は以下の通りである.第1部:初等・中等教育におけるGIS第1章:「地理的な見方や考え方」の系譜,第2章:人間形成の観点からの学校教育におけるGIS導入の意義,第3章:高等学校普通教科「情報」におけるGIS利用の可能性,第4章GIGによる高等学校地理教育の検討-地形図と空間分析を中心に-,第5章:環境教育における地理情報システムの利用,第6章:地理教育用インターネットGISの開発,第7章:野外学習における携帯型地理情報収集ツールの適用に関する研究第2部:高等教育におけるGIS第8章:大学教養教育における地理学カリキュラムの検討-GIGを基礎として,GISの基礎として-,第9章:地理情報システムを利用した地理教育,第10章:大学におけるGIS教育-地理学専攻学生を対象とする実習-,第11章:低予算で実現する大学のGIS教育-その環境構築と実習授業-,第12章:地理学専攻学生を対象としたGIS教育-土地利用分析を題材に-,第13章:GPSとGISを活用した土地利用調査と分析,第14章:オープンソースを利用した統合型空間分析システムの開発,第15章:大学院地理学専攻におけるGISの管理運営と課題本研究は次の4点を課題としている.1.GIS教授法の確立とマニュアルの作成2.教育用GISソフトウェアの開発3.インターネットを利用したGISと地理情報の提供4.GISを活用した教材の研究.村山はインターネットを利用した地理情報とGISの提供に関する研究に従事するとともに,全体の総括を行った.岡部は,主として大学高学年を対象としたGISの効果的な教授法に関する調査研究を行った.高阪は,大学においてGISを効果的に教授するためのカリキュラムの構築に携わった.伊藤は,環境教育におけるGIS′利用の意義を検討し,環境教育の系譜を考察した.井田は,中学校におけるGISを利用した授業のあり方とGISの導入方法に関する研究を行った.山本は,高校におけるGISを利用した授業のあり方とGISを利用した教材の開発にあたった.関根は,多様な空間分析機能を盛り込んだ教育用GISソフトウェアの開発を行った.

中村は,中学校におけるGISを利用した授業のあり方とGISを利用した教材の開発にあたった.秋本は,高校におけるGISを利用した授業のあり方とGISを利用した教材を開発した.大関は,地理的な見方・考え方をある程度身につけた児童生徒に地理情報の活用に関する技能を身につける方策について検討した.杉盛は,学校教育におけるモバイルGISの意義と利用方法を検討した.川瀬は,人文地理学を専攻とする学生に対し,有効なGISカリキュラムを構築するための方策を検討した.本年度は,学術雑誌,報告書やインターネットを通じて,GIS教授法の研究で先行する欧米から,ソフトウェア,カリキュラム,マニュアルなどGISに関する情報を広範に渉猟するとともに,小・中・高・大学におけるGIS教育の実態を,聞き取りやアンケート調査によって把握した.さらに,先進的なGIS教育で成果を上げている学校やGISを活用している学校を訪問し,導入や実践方法に関する問題点を探った.昨年度の研究を基本的に継続し,村山はインターネットを利用した地理情報とGISの提供に関する研究に従事するとともに,全体の総括を行った.また,インターネットGISの試作品を完成させた.岡部は,主として大学高学年を対象としたGISの効果的な教授法に関する調査研究を行った.高阪は,大学においてGISを効果的に教授するためのカリキュラムの構築に携わった.とくに,地理学専攻高学年における効果的な実習のあり方について探求した.山本は,高校におけるGISを利用した授業のあり方とGISを利用した教材の開発にあたった.秋本は,高校におけるGISを利用した授業のあり方とGISを利用した教材を開発した.また,作業学習による都市の内部構造の指導に関するGISの有効性を検討した.関根は,多様な空間分析機能を盛り込んだ教育用GISソフトウェアの開発を行った.中村は,中学校におけるGISを利用した授業のあり方とGISを利用した教材の開発にあたった.また,村山は編者の1人として,「授業のための地理情報-写真・地図・インターネット」の図書を出版した.インターネットを活用した地理情報の提供方法について検討するとともに,インターネットGISを教育機関で自由に利用できる手だてを考え,汎用性のあるシステムを実験的に構築した.村山は,教育用GISソフトウェアに掲載する空間解析機能を強化する作業を行った.とくに本年度は大学におけるGIS教育を強化する目的で,統合型空間分析システムを開発した.これは現在村山のサイトで試験的に運用している.山本は,ドイツ地理教育におけるGIS利用について調査し,日本における地理教育の問題点を指摘した。中村は,GISに適した「地理」の見方・「地理」に適したGISの見方について検討した.秋本は,学校教育においてGISを普及させるためには,どのような手段を具体的にとったらよいかを研究した.さらに,高等学校普通教科「情報」におけるGIS利用の可能性について考察を加えた.高阪と関根は,地理情報システムを利用した地理教育について検討し,(1)教育で利用する空間データ,(2)前処理,(3)GISを利用することによってより豊かに展開できる地理教育の3つの分野を紹介した.以上の研究を踏まえ,1月26日に東京学芸大学で研究打合会を行い,本年度の成果の発表会を行うとともに,次年度に向けての対策を練った.本研究は次の4点を課題とした.1.GIS教授法の確立とマニュアルの作成2.教育用GISソフトウェアの開発3.インターネットを利用したGISと地理情報の提供4.GISを活用した教材の研究.過去3年間の研究成果をふまえ,本年度は,学校教育におけるGISの活用に関するガイドラインを検討するとともに,GISの活用事例,GIS利用の効果,教科内容との関係などを調査し,地理教育におけるGISの有効性を論議した.そして,これまでの成果を報告書としてまとめ,大学の教育学部の地理学教室をはじめ,諸機関に広く配布した.その内容は以下の通りである.。第1部:初等・中等教育におけるGIS第1章:「地理的な見方や考え方」の系譜,第2章:人間形成の観点からの学校教育におけるGIS導入の意義,第3章:高等学校普通教科
視覚情報の制御に関する認知神経心理学的検討

本研究の目的は,視覚情報の選択性における認知的制御機構を明らかにすることである。本年度は,これまで用いられてきた刺激反応適合性パラダイムだけではなく,ラテラリティ研究で用いられる大域・局所情報同定課題を用いて検討した。昨年度までに明らかになった視野空間の競合頻度および半球内の競合頻度に依拠して行われる認知的制御機構が,大脳半球機能差に起因しても行われることを明らかにした。そして,視野空間に対する認知的制御機構には,二つの制御機構が介在するモデルを提案した。大脳半球機能差に起因しても,認知的制御が行われることを示すため,局所情報によって構成される大複合パターンを左右いずれかに呈示し,課題要求に応じて変動するラテラリティに注目した。その結果,課題要求が優位とはならない半球にのみ競合頻度の影響が見られた。これは,優位半球では課題要求によって効率的な処理を,その対側半球では競合頻度に応じて効率的な処理を行っていることを示している。従って,認知的制御が大脳半球機能差に起因しても行われていることを示した。これらの知見から認知的制御機構には位置依存調整機構だけではなく半球起因調整機構による反映が見られることが明らかとなった。左右視野間に対しては,位置依存調整機構に加え,半球起因調整機構の調整機構が同等となるため,頑健にそれらを観察することができる。一方,上下視野間に対しては,位置依存調整機構が反映するものの,半球内の競合頻度が同等となるため,半球起因調整機構との間で調整傾向が異なるため,それらの機構が拮抗し,観察される認知的制御が小さくなることが示された。このように,認知的制御が半球に起因しても行われることが明らかとなった本知見は,認知的制御研究だけではなく,ラテラリティ研究に対しても新たな知見を提供した。(抄録なし)本研究の目的は,視覚情報における認知的制御機構を明らかにすることである。本年度は,視覚情報におけるその機構が半球に寄与するのか空間に依拠するのか,それとも二つの機構によって行われるのかを明らかにすることを目的とした。これらを検討するため,刺激-反応適合性パラダイムで用いられる適合性効果を認知的制御が行われた程度として扱った。これは文脈によって変動し,競合頻度が低い事態に比べて,それが高い事態に減少することが明らかとなっている。そこで,視覚刺激を左右視野間(半球間),上下視野間(半球内)に呈示し,適合性効果の変動に注目した。実験では,左右もしくは上下視野間に対して競合頻度(一致試行出現確率)を操作したフランカー課題を用いた。例えば,左右視野間条件では左視野において低競合視野(一致試行75%),右視野においては高競合視野(一致試行25%)となるように操作し,上下視野間条件では,上視野において低競合視野,下視野において高競合視野となるように操作した。さらに,課題経験の側面からも制御機構に及ぼす影響を検討するため,課題前後半の競合頻度を切り替えた。実験の結果,左右視野間条件では,課題前半にのみ競合頻度に応じて適合性効果が変動したのに対し,課題後半ではそのような変動は見られなかった。これは,課題前半で行われる制御が各大脳半球に寄与したことによって後半に対しても持続したため,変動が効果として生じなかったと解釈できる。反対に上下視野間条件では,課題前半では適合性効果は変動せず,後半においてのみ変動した。これは,空間に依拠した視覚情報選択性の調整が,適合性効果の変動として観察するためには,ある程度の課題経験が必要な可能性を示唆している。これらの結果から,視覚情報選択性の調整には半球に寄与して行われる機構と共に,制御過程の異なる空間に依拠して行われる機構の二つの機構がある可能性が示唆された。本研究の目的は,視覚情報における認知的制御機構を明らかにすることである。本年度も昨年度に引き続き,視野空間に依拠して行われる認知的制御について,刺激反応競合パラダイムを用いて適合性効果の変動に注目した。この適合性効果の変動は視覚情報における認知的制御の指標として用いることができる。今年度は,大きく二つの視点から視覚情報の認知的制御について検討した。一つ目は,両半球に刺激が投入される中央視野呈示を活用することであった。左右視野に加え,中央視野を用いることによって,中央視野(左右両半球)の制御が左右視野に対して影響を及ぼすかどうかを検討した。つまり,中央視野における競合頻度の多寡を操作し,それらを一定にした左右視野の適合性効果の変動に注目した。実験の結果,競合頻度を一定にした左右視野においても適合性効果の変動が見られ,中央視野に対して行われる視覚情報選択性の制御が左右視野に対しても行われることが明らかとなった。従って,空間に依拠する制御は半球が起因しても行われる可能性を示唆した。二つ目は,大脳半球機能差の生じる課題を用いることであった。これは複合パターン刺激を左右視野にランダム呈示し,刺激に対する大域もしくは局所情報の同定を求める課題であった。左右各視野における競合頻度の多寡を操作し,それらの干渉量の変動に注目した。実験の結果,課題要求が優位となる半球に刺激が投入された際には,競合頻度の影響を受けないのに対して,課題要求が優位とはならない半球に刺激が投入される事態のみ競合頻度の影響を受けることが明らかとなった。これは,優位ではない半球は競合解消経験の蓄積により,効率的な課題遂行を行うための制御が働いたためと解釈できる。

このように大脳半球機能差からの視点を加えることによって,視覚情報に対する認知的制御は,空間に依拠するだけではなく,半球にも起因して行われることが示唆された。本研究の目的は,視覚情報の選択性における認知的制御機構を明らかにすることである。本年度は,これまで用いられてきた刺激反応適合性パラダイムだけではなく,ラテラリティ研究で用いられる大域・局所情報同定課題を用いて検討した。昨年度までに明らかになった視野空間の競合頻度および半球内の競合頻度に依拠して行われる認知的制御機構が,大脳半球機能差に起因しても行われることを明らかにした。そして,視野空間に対する認知的制御機構には,二つの制御機構が介在するモデルを提案した。大脳半球機能差に起因しても,認知的制御が行われることを示すため,局所情報によって構成される大複合パターンを左右いずれかに呈示し,課題要求に応じて変動するラテラリティに注目した。その結果,課題要求が優位とはならない半球にのみ競合頻度の影響が見られた。これは,優位半球では課題要求によって効率的な処理を,その対側半球では競合頻度に応じて効率的な処理を行っていることを示している。従って,認知的制御が大脳半球機能差に起因しても行われていることを示した。これらの知見から認知的制御機構には位置依存調整機構だけではなく半球起因調整機構による反映が見られることが明らかとなった。左右視野間に対しては,位置依存調整機構に加え,半球起因調整機構の調整機構が同等となるため,頑健にそれらを観察することができる。一方,上下視野間に対しては,位置依存調整機構が反映するものの,半球内の競合頻度が同等となるため,半球起因調整機構との間で調整傾向が異なるため,それらの機構が拮抗し,観察される認知的制御が小さくなることが示された。このように,認知的制御が半球に起因しても行われることが明らかとなった本知見は,認知的制御研究だけではなく,ラテラリティ研究に対しても新たな知見を提供した。行動指標を用いて,刺激呈示空間の競合頻度に依拠して認知的制御が行われることを明らかにした。それだけではなく,左右呈示,上下呈示に対する制御過程が異なることから,二つの制御機構の可能性を示唆した。それだけではなく,これらの制御には参加者の顕在的な文脈では行われにくく,より潜在的な競合頻度文脈によって行われることを明らかにした。一側半球における制御だけではなく,両半球における制御が視野空間に及ぼす影響を明らかにすることができた。それに加え,大脳半球機能差の視点から半球優位性に応じて視野情報に対する制御が異なることを示唆した。これらの知見から,これまで空間に依拠すると考えられてきた視覚情報の制御は,半球が起因しても行われていることを明らかにした。引き続き,行動指標を基に視覚情報における認知的制御機構を明らかにする。これまでの知見だけでは,半球に寄与しているわけではなく,左右視野特有の制御機構によって行われたと解釈することもできる。そこで,ラテラリティ研究の視点を取り入れ,各半球に起因して行われる課題を用いて半球に寄与する制御機構を明らかにする。もし,半球に寄与して制御が行われるのであれば,制御過程においても大脳半球機能差が見られるはずである。
パラメータの定まったニューラルネットワークの性質を調べるアルゴリズム基盤の構築

本研究は,重みなどのパラメータが既に定まったニューラルネットワークを入力とする,様々な決定問題を厳密に定式化し,それらの計算容易性,および計算困難性を明らかにすることを目指すものである.現在,多くの情報処理タスクに対して,機械学習によって得られたニューラルネットワークが卓越した性能を見せている.本研究が進展することにより,こうした構築が完了したニューラルネットワークが目に見えない形で背後に構築している情報を取り出すアルゴリズム技術の基盤を構築できる可能性がある.本研究は,重みなどのパラメータが既に定まったニューラルネットワークを入力とする,様々な決定問題を厳密に定式化し,それらの計算容易性,および計算困難性を明らかにすることを目指すものである.現在,多くの情報処理タスクに対して,機械学習によって得られたニューラルネットワークが卓越した性能を見せている.本研究が進展することにより,こうした構築が完了したニューラルネットワークが目に見えない形で背後に構築している情報を取り出すアルゴリズム技術の基盤を構築できる可能性がある.
靭帯組織修復過程における細胞マトリクス構成分子直接投与の影響に関する実験的研究

靭帯損傷はとくにスポーツ活動度の高い若年層を中心に発生頻度が高い外傷である。一般に治療は固定など保存的治療が行われることが多く、この結果関節の拘縮や筋の萎縮と言った問題が生じて機能回復まで長期間を必要とする症例も多い。また一方で、膝関節内に位置する前十字あるいは後十字靭帯は、臨床的には極めて治癒しにくいことが知られており、現時点では損傷靭帯の修復は困難である。したがって損傷靭帯の治癒促進、あるいは修復反応を誘導することは臨床的に極めて意義が高いと考えられる。一方、近年の研究から細胞外マトリックスは単に生体の構成要素としての意味を持つばかりでなく、細胞表面のリセプターを介して種々の細胞に極めて多彩な生理活性を及ぼすことが明らかとなってきた。本研究の目的は、細胞外マトリックスのこのような特性を発揮させることにより、損傷靭帯の治癒促進を試みることである。本研究では以下の段階で研究を行なった。(1)再現性のある靭帯損傷モデルを作成する。(2)上記のモデルを用いて、種々の細胞外マトリックスが靭帯修復に及ぼす影響を検討する。(1)については臨床的に修復誘導が困難である前十字靭帯を対象とすることが適当と考え、家兎の膝関節において種々の靭帯修復モデルを作製し検討した。この結果一定の深さで靭帯の一部のみを切離するモデルが、自然経過では修復が起こらず、また良好な再現性があることが確認され、本研究のモデルとして適当と結論した。(2)については、I、III型コラーゲン及びヒアルロン酸の投与を種々の方法、頻度により投与し、修復過程に及ぼす影響を検討した。この結果、ヒアルロン酸を7日の間隔で反復投与することにより靭帯修復の促進効果が得られることがわかった。本研究の結果、ヒアルロン酸の反復投与によって靭帯の修復が促進される可能性が示された。ヒアルロン酸は既に変形性関節症などの治療に日常的に用いられている薬剤であり、今回の研究の結果碍られた知見は、臨床的にも適応可能なものである。臨床における有効性の評価は今後の新たな課題であると考えられる。本年度はまず実験系の確立を目的に研究を行なった。修復過程をみるための組織としては膝内側々副靭帯を選択した。当初は靭帯切離後創外固定を行なう予定であったが、靭帯を横切して生体内で観察すると、修復を観察するのに適切な2mm程度のギャップが生ずることと、このギャップは膝の屈伸でも大きく変化しないことから外固定は行なわないこととした。ついでマトリックス成分の投与法を検討した。当初は注射器による直接注入を検討したが注入してみると投与した成分が均等に修復部分に存在しないことが明らかになった。このためマトリックス成分のキャリヤーとしてポリカーボネート膜(ニュクレオポア・フィルター)を用いることとした。この膜をコラーゲン溶液中で処理し、抗コラーゲン抗体を用いて免疫染色を行ないコラーゲン溶液が浸透し、コラーゲンが膜に固着していることを確認した。ついでポリカーボネート膜自身が異物反応を起こさないことを確認した。以上の予備実験をもとにヒト骨から抽出したI型コラーゲンと関節軟骨から抽出したII型コラーゲンを用いてポリカーボネート膜をコーティングした。家兎の内側々副靭帯を鋭的に横切してギャップを生ぜしめた後、切断靭帯の裏側にポリカーボネート膜を縫着した。

切断後3週を経て靭帯を摘出し、組織学的検討を加えた。コラーゲンでコートした膜を用いた群は対照群よりも炎症反応が少なく良好な修復過程を示した。本年度は前年度までに行った組織学的な評価に引き続いて、主に力学的な評価方法の確立を目的に研究を行った。靱帯の修復モデルは前年度までに確立されたものを用い、このモデルによって得られた家兎内側側副靱帯の修復部分の力学的特性を調べた。文献的考察から力学的特性の評価には、大腿骨、内側側副靱帯、脛骨からなる骨・靱帯複合体を用いるのが適当と判断した。万能引っ張り試験器を用いて予備的に骨・靱帯複合体の引っ張り試験を行った。各種の引っ張り速度を検討したところ、評価の容易さ、断裂部位や再現性の問題から、実際の引っ張り試験は毎分10mm程度の引っ張り速度で行うのが適当であるという知見を得た。また試験に際しては資料を一定の温度に保ち、十分な湿度を与える必要があることを知った。内側側副靱帯の修復部の力学的特性を知るためには、修復部の断面積を知る必要がある。この断面積の測定に関して種々の方法を試みた結果、一定の圧を加えた状態で資料の厚さと幅を直接計測するという単純な方法が再現性も良く、実際的な方法であるという知見を得た。修復部位の力学的特性を知るためにはさらに加えられた張力に伴う測定部位の偏位量を知る必要がある。この目的のために、ビデオカメラ、VTR等からなる記録装置と、記録された画像から偏位量を解析する画像解析システムの確立を行った。以上により家兎内側側副靱帯損傷モデルにおいて、修復部位の力学的特性を測定することが可能となった。実際にコラーゲンをコートした膜を用いた群とコートしていない膜を用いた群とで靱帯修復部位の力学的特性を評価したが、現在までに得られた結果では両者の間に有意の差は観察されていない。しかし検討を加えた個体数はまだ少なく、さらに観察時期や測定手技に関してもなお検討の余地があり、これらは最終年度の課題と考えられる。本年度は前年度に引き続きポリカーボネート膜にコラーゲンをコーティングしたものを用いて靱帯修復の促進を検討した。またコラーゲン以外にもエラスチン、フィブロネクチン、ラミニン、ヒアルロン酸をコーテイングしたポリカーボネート膜を用い、これによる靱帯修復の促進を検討した。その結果、肉眼所見、組織学的所見よりこれらの方法は靱帯の修復過程を大きく修復しないこと、また靱帯修復の有意な促進は得られないことを知った。また肉眼所見より靱帯修復部の治癒促進は得られないと判断されたため、力学的な評価はこれを行うに至らなかった。このため成長因子投与による靱帯修復の促進を試みた。成長因子の一種であり線維芽細胞に対する強力な増殖作用を有するbFGFを家兎内側側副靱帯を用いた靱帯損傷モデルに局所的に投与し、このin vivoにおける作用を検討した。この結果、肉眼所見および組織所見よりbFGFは靱帯損傷の初期に未分化な線維芽細胞を多数誘導し、未熟な修復組織を形成すること、しかしこの組織は成熟が遅れる傾向があり、このため靱帯の修復機序全体は促進されるとは言えないことを知った。さらにin situ hybridizationを行った結果、靱帯修復部におけるtype I procollagen m-RNAの発現は、bFGF投与によりむしろ抑制されることが分かった。
iPS細胞を用いた孤発性パーキンソン病の病態解明と標的分子の同定

パーキンソン病約150名のGBA遺伝子シークエンスを行い、L444P、R120W、など6名のGBA変異患者を同定し計5系統以上のiPS細胞を樹立した。GBA 444番目アミノ酸(L444)をtargetとし、ゲノム編集を行ったが、効率は10%弱と低確率であった。個体差・遺伝的バックグラウンドの解消の手段として、1多数例のGBA変異患者を対象とすること、2Corinなどドパミン細胞表面に発現するマーカーを用いることによって、ドパミン神経への分化の程度をそろえて均一なドパミン細胞集団を解析することを行った。比較的均一な患者群と考えられるGBAヘテロ接合体変異を持つ孤発性パーキンソン病(PD)患者よりiPS細胞を樹立する目的で、京大病院通院中の患者約130名のGBA遺伝子のシークエンスを行った。L444P、R120W、c.1447_1466delinsTGなど6名のGBA変異PD患者を同定した。うち、RecNci1、L444P、R120W変異PD患者についてiPS細胞を樹立した。iPS細胞の遺伝子修復によるisogenic control作製について、まずHEK293細胞にてpilot研究を行った。CRISPR/cas9によるゲノム編集のため、L444をtargetとしたguide RNAを設計しcas9 plasmidとともにtransfectionを行い編集を試みた。結果、10%程度の確率でゲノムの改変を確認した。今後iPS細胞でのゲノム編集を試みる予定である。iPS細胞由来ドパミン神経細胞の純化について、corinによるsortingは回収率が低いため、dopamine transporterの細胞外loopに対する抗体を用いてsortingの可能性を検討中である。前年度に引き続きiPS細胞の遺伝子修復によるisogenic control/mutant作製について、pilot studyを行った。CRISPR/Cas9によるゲノム編集のため、L444をtargetとしたが、HEK細胞でもゲノム編集率は10%弱と予想より低確率であった。その後同部位に対しては、iPS細胞を用いた場合1/200程度の効率であるとの報告がなされ、個体差・遺伝的バックグラウンドの解消の手段として、1多数例のGBA変異患者を対象とすること、2ドパミン神経への分化の程度をそろえて均一なドパミン細胞集団を解析すること、とした。1に対して、GBA遺伝子のシークエンスを引き続き行い、複数名のGBA変異患者を同定した。なかでも、c.1447_1466delinsTG変異はPDにおけるGBA変異としては新規の変異であった。これらより計5系統以上のiPS細胞を樹立した。2に関して、ドパミン前駆細胞の細胞表面に発現するcorinに注目してsortingを行い、70-80%程度までcorin陽性細胞を濃縮することが可能であったが、corinの発現率に個体差があること、また細胞数が10%以下に減少すること、その後の成熟ドパミン細胞の段階で完全には分化がそろうわけではないことが判明した。また、分化の程度を揃えて分化ドパミン細胞の正確な比較を行う必要があるが、この点に関しても従来のcorinによるsortingは、細胞移植には有効であるが、疾患研究には不十分と考えられる。近年、細胞内の複数のmiRNA活性の違いを定量的に感知することで、分化した細胞の同定や分離の精度を90%程度まで高めることができる技術が開発されており、分化ドパミン細胞に適応することでこれらの問題を克服できる可能性がある。iPS細胞の遺伝子修復によるisogenic control作製について、まずHEK293細胞にてpilot研究を行ったが、ゲノム編集の成功率が10%程度と想定外に低く、iPS細胞でのゲノム編集に困難が予想された。また、iPS細胞由来ドパミン神経細胞の純化について、corinによるsortingは回収率が低いことが判明した。パーキンソン病iPS細胞の遺伝子修復によるisogenic control作製について、まずHEK293細胞にてより効率の良いゲノム編集を模索し、L444P以外にr120Wもtargetとしてゲノムの改変を行う。また、健常siblingからのiPS作製も視野に入れて研究を進める。iPS細胞由来ドパミン神経細胞の純化については、corin以外にdopamine transporterの細胞外loopに対する抗体を用いてのsortingを行っていく。ゲノム編集によるiPS細胞のisogenic control作製に遅れが認められたため、マイクロアレイなどによる網羅的解析を行っていないことが大きな理由の一つである。マイクロアレイによるRNAやタンパク質の網羅的解析に予算を使用する予定である。
神経堤細胞分化・増殖・死の転写因子による制御とその異常

Ncxの神経堤細胞の分化・増殖における機能を明らかにする目的で、その標的遺伝子を同定し解析を行った。その結果一つの標的遺伝子Nczfを同定した。NczfはC2H2type Zing FingerとKRAB domainを含有し全長約22kbで6つのexonを持つ新規遺伝子であり、第1 exonより約500bp上流に4カ所Ncx結合のコンセンサス配列を含む領域が存在した。Nczfの発現をwild typeとNcx KOマウス由来の腸管を用いてそれぞれ定量的RT-PCRで調べたところ、Ncx KOマウスにおいて約3分の1に減少していた。また、Nczfの腸管での発現は胎生14日および生後1週にピークを持ち、Ncxの腸管における発現パターンと相関していた。Nczfタンパクは核内に局在し、speckle patternをとった。In vitroでNczf発現誘導によるアポトーシスによる細胞死がおこることを明らかにした。今後ノックアウトマウスを解析することによりNczfの個体発生や神経堤細胞分化・増殖・細胞死における生理的機能について解析をすすめる予定である。次にNczfの転写制御因子としての機能、および生体内での機能を明らかにすることを目的としレポーターアッセイおよびNczf蛋白が結合するDNAコンセンサス配列を決定した。その結果Nczfは転写抑制因子として機能することが明らかとなった。次にNczfの11個のzincfinger部分とGSTの融合蛋白を作成し(GST-Nczf-ZF)、SAAB法(selection and amplify binding method)を用いてNczfの結合するDNAコンセンサス配列を同定、解析した。その結果8bpのコアを含むコンセンサス配列が決定された。次に選定された配列をもとにEMSA(=electro mobility shift assay)を試行しNczfのzincfingerとコンセンサス配列の結合を確認した。また得られたNczfコンセンサス配列をゲノム上で検索したところ、ヒトおよびマウスのエンドセリンレセプターBにおいて腸管神経細胞での発現を制御するENSエンハンサーとよばれる領域に複数存在することが明らかとなった。エンドセリンレセプターBはヒトHirschsprung病の原因遺伝子でもあることより、今後NczfによるエンドセリンレセプターB遺伝子発現制御機構の解析およびヒトHirschsprung病およびその類縁疾患(IND)におけるNczfの遺伝子異常などについても研究をすすめていく予定である。転写因子Ncx (neural crest homeobox, Enx, Hox11L1)は神経堤細胞由来の組織に発現しており、ノックアウト(-/-)マウスは腸管神経細胞数が正常より多いことによる巨大結腸症を呈す。このことからNcxは神経堤細胞の分化・増殖への関与が示唆されている。FLAGで標識されたNcx発現ベクターを作成し、マウスC1300神経芽細胞腫細胞株に形質導入しFLAG-Ncx発現株を確立した。この細胞を用いてクロマチン免疫沈降法によりFLAG-Ncx蛋白と直接結合しているDNA断片をクローニングしその塩基配列解析をおこなった。

さらに選定した遺伝子についてwild typeとNcx (-/-)マウスの腸管で発現量に差がある遺伝子を検索し、一つの標的遺伝子(以下NCZF)を同定した。NCZFはC2H2 type Zing FingerとKRAB domainを含有し全長約22kbで6つのexonを持つ新規遺伝子であり、第1exonより約500bp上流に4つのNcx結合のコンセンサス配列を含んでいた。NCZFの発現をwild typeとNcx (-/-)マウス由来の腸管を用いてそれぞれ定量的RT-PCRで調べたところ、Ncx (-/-)マウスにおいて約3分の1に減少していた。また、NCZFの腸管での発現は胎生14日および生後1週にピークを持ち、Ncxの腸管における発現パターンと相関していた。次に、NCZFの機能をin vitroで調べるために、マウスMEF3T3細胞に形質導入した。しかしNCZFの安定高発現株は樹立できず、Tet offシステムを用いてNCZFを発現誘導したところ、アポトーシスによる細胞死が誘導された。このことからNCZFは細胞死を制御している可能性が示唆された。現在NCZFの個体発生、分化における機能を調べるためにknockout mouseを作成中である。Nczfの転写制御因子としての機能、および生体内での機能を明らかにすることを目的としレポーターアッセイおよびNczf蛋白が結合するDNAコンセンサス配列を決定した。Gal4-Nczf融合蛋白とGal4結合配列のレポータープラスミドの系を用いてNczfの転写制御活性について検討した。その結果Gal4-Nczf発現ベクターの量依存性にGal4ルシフェラーゼ活性が抑制され、Nczfは転写抑制因子として機能することが明らかとなった。次にNczfの11個のzincfinger部分とGSTの融合蛋白を作成し(GST-Nczf-ZF)、SAAB法(selection and amplify binding method)を用いてNczfの結合するDNAコンセンサス配列を同定、解析した。5'側と3'側にそれぞれ20bpのprimer配列を持ち、中央に15bpまたは35bpのランダム配列を持つ二本鎖DNA(CTGGATCCTAAGATTCCCTG-N15bp or 35bp-AGGAATTCAGCTTTGAGCCT)を作成し、このDNA fragmentをGST-Nczf-ZF融合タンパクと結合させ、候補配列を含むDNA fragmentを回収した。得られたDNA fragmentをPCR法にて増幅し、PCR産物を再度融合タンパクと結合させた。同様の反応を6回繰り返し、得られたDNA fragmentのシークエンスを確認しコンセンサス配列を選定した。
光照射固体ＮＭＲによるセンサリーロドプシンのレチナール－蛋白質間相互作用の解明

本研究課題は微生物の走光性を担う光受容膜タンパク質であるセンサリーロドプシンの光信号伝達機構を解明するべく、発色団レチナールの構造変化およびレチナールー蛋白質間相互作用を明らかにすることを目的として遂行された。平成29年度においては、独自に開発したIn situ光照射固体NMRを用いてセンサリーロドプシンの光中間体を補足し、得られた光中間体レチナールの化学シフト値とその配座の関係性についてDFT計算を用いて明らかにすることで、発色団レチナールの詳細な構造の決定した。光照射固体NMRにおける光中間体の観測に関しては、レチナールの13C=14C結合のtrans/cis配座変化と相関があるレチナール20位のメチル炭素および15C=Nε結合のsyn/anti配座変化と相関のある14位の炭素原子を13C安定同位体標識したレチナールを保持した膜タンパク質、センサリーロドプシンを用いて行った。その結果、センサリーロドプシンの1つであるファラオニスフォボロドプシン(ppR)に関してー60°Cの温度条件にて既存に報告されているM中間体とは化学シフト値の異なるN'中間体の補足に成功した。また、光照射固体NMRに関しては光源のLEDの波長を用意に切り替えることのできるシステムを構築し、主としてM中間体に対する近紫外光(365 nm)照射によってM中間体からO中間体への変換が促進される反応経路が明らかとなった。さらに、DFT計算の結果からO中間体の配座は13-trans,15-syn型であることを解明した。ppRのO中間体の固体NMRによる補足は本研究が初めての観測例である。また、同様のDFT計算の結果からN'中間体は13-cis配座から大きくねじれた構造をとっている事も明らかとなった。まとめとして、本研究では上記の結果を踏まえ、N'中間体を含んだ新規の光反応過程を提唱している。29年度が最終年度であるため、記入しない。センサリーロドプシンは微生物の細胞膜中に存在する光受容膜タンパク質であり、微生物の光に対する誘因・忌避応答である正および負の光走性を担っている。このセンサリーロドプシンは発色団レチナール(ビタミンAアルデヒド)を固有のLys残基側鎖とシッフ塩基結合を介して保持している。レチナールは光異性化することで光走性を発現することが知られている。本研究課題では光走性の機能発現機構を解明することを目的として光中間体におけるレチナールの詳細構造とレチナール-タンパク質相互作用を明らかにすべく、光照射固体NMR法及び量子化学計算に基づく化学シフト値計算によってレチナールの詳細構造を評価している。平成28年度においてはレチナールの13C=14C結合のtrans/cis配座変化と大きな相関がある20位のメチル炭素および15C=5N結合のsyn/anti配座変化と相関のある14位の炭素原子を13C安定同位体標識したセンサリーロドプシンを光照射固体NMRを用いて13C CP-MAS NMRで測定した。その結果M中間体とは化学シフト値の異なるN'中間体を観測した。この観測したN`中間体を含めた光中間体の化学シフト値変化が発色団レチナールのねじれ構造に起因するものであり、そのねじれを生じさせる原因がレチナール-タンパク質間の相互作用によるものであると着想したため、量子化学計算を用いてレチナールの構造と化学シフト値変化の相関を検証した。量子化学計算はGaussian 09プログラムを用いて密度汎関数理論(DFT)を使用した。使用した密度汎関数は膜タンパク質を含めて多くの計算に広く用いられるB3LYPを用いた。B3LYP/6-311+g(2d,p)における磁気遮蔽テンソルをGIAO法によって計算した。その結果、N'中間体はM中間体に対して45度ほどねじれた構造であることが明らかとなった。光照射固体NMRで観測されたレチナールの化学シフト値変化を量子化学計算に基づく化学シフト値の解析から評価できている点において課題はおおむね順調に進んでいる。本研究課題においてはセンサリーロドプシンIIの化学シフト値変化を参照してセンサリーロドプシンIに関するレチナールの光中間体構造の詳細を明らかにすることが最終的な目的である。よってセンサリーロドプシンIの光照射固体NMR測定を速やかに行う。

その結果、センサリーロドプシンの1つであるファラオニスフォボロドプシン(ppR)に関してー60°Cの温度条件にて既存に報告されているM中間体とは化学シフト値の異なるN'中間体の補足に成功した。また、光照射固体NMRに関しては光源のLEDの波長を用意に切り替えることのできるシステムを構築し、主としてM中間体に対する近紫外光(365 nm)照射によってM中間体からO中間体への変換が促進される反応経路が明らかとなった。さらに、DFT計算の結果からO中間体の配座は13-trans,15-syn型であることを解明した。ppRのO中間体の固体NMRによる補足は本研究が初めての観測例である。また、同様のDFT計算の結果からN'中間体は13-cis配座から大きくねじれた構造をとっている事も明らかとなった。まとめとして、本研究では上記の結果を踏まえ、N'中間体を含んだ新規の光反応過程を提唱している。センサリーロドプシンIの固体NMR測定を行うにあたりサンプルの発現量が少ない問題があったが、発現系のスケールを大きくすること及び試料調整の際のバッファ-等の見直しで測定に必要な量のサンプルを調整できている。本研究課題においてはセンサリーロドプシンIのレチナールの詳細構造の解明が最終的な目的であるので速やかに光照射固体NMR測定を行う。特にセンサリーロドプシンのシッフ塩基塩基部位のN原子の光照射時での化学シフト値変化はシッフ塩基のプロトン化/脱プロトン化の判断に必要であるため優先的に光照射固体NMR測定を行い、プロトン化の状態を解明する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
エラスチン内面被覆小口径人工血管の開発

微細メッシュ構造を有するポリウレタンチューブにゼラチンを平滑に内面被覆した人工血管を試作した。ついで試作された上記人工血管の内面にコアセルベーションを応用して水溶性αエラスチンを均等平滑に被覆し、デナコールにて固定した。エラスチン層厚は、0.5mmであった。エラスチン被覆人工血管(内径6mm、長さ6cm)を雑犬5頭の腹部大動脈に埋め込み、24-48時間後に摘出した。しかし摘出標本内面は、血栓付着が著明で期待した抗血栓性が得られなかったため被覆基材を変更し、抗血栓性を付与するため内面をさらに加工した。すてわち変更後の試作人工血管は、同様の基材にアルブミンを平滑に内面被覆し、さらにグルタールカルデヒド(GA)架橋後ヘパリンを結合させた。ヘパリンの結合はin vitroで確認した。改良を加えた人工血管について早期抗血栓性評価のため雑犬3頭に同様の方法で埋め込み実験を行なった。摘出標本内面の優れた抗血栓性が確認されたことから引き続き2頭に慢性埋め込み実験を実施し、埋め込み期間6カ月で吻合部内膜肥厚を伴わない良好な開存が確認された。血管の内弾性板の主体を成すエラスチンは、抗血栓性と共に高い組織適合性を兼ね備えることがヒト臍帯静脈の長期埋め込み実験で確認されているが、その抗血栓性はα-エラスチンのみによらない可能性が示された。今回検討した人工血管は、その点を克服するためGA架橋+ヘパリン結合により強制的に早期抗血栓性を付与した。長期では、ヘパリンは消失したが、エラスチンの組織適合性により内面に形成されたフィブリン層と吻合部内膜の安定した固着が達成されたものと考えられた。1.素材となる人工血管の試作(笹嶋唯博、久保良彦)エラスチンの優れた生物学的特性が発揮されるためには、人工血管の被覆内面は平滑であることが不可決の条件である(この点が極めて重要)。そのためポリウレタンにゼラチンを平滑に内面被覆した人工血管を試作する。2.エラスチンの人工血管内面への被覆固定(笹嶋唯博)試作されたゼラチン被覆人工血管の内面にコアセルベーションを応用して水溶性αエラスチンを覆固定する。またその被覆固定装置を試作する。3.種々の組織からのエラスチン単離、精製(笹嶋唯博)ヒト臍帯静脈のアミノ酸組成解析による各種エラスチン(ウシ、ブタ、ヒツジの大動脈項靭帯、肺なで)との比較からそれに近いものを単離し、上記方法で人工血管に被覆する。
レヴィナスにおけるユダヤ的正義論の射程

本年度研究者は、昨年の研究成果を踏まえ、「レヴィナスのユートピア論の形而上学的・具体的側面の考察」という課題を立てた。成果は以下の二つに分かれる。1.レヴィナスとエルンスト・ブロッホとの近接性の指摘レヴィナスは1976年以降、エルンスト・ブロッホを取りあげて肯定的に論じるようになる。多くの著作仏訳や二次文献が出版され、70年代にフランスにおいてブロッホ復興とも言える状況が生まれていたこともあるが、レヴィナス自身がブロッホとの内在的な近接性を読み取ったのである(cf. J.-F. Ray)。近接性は多岐にわたるが、本研究は存在論に対する倫理の乗り越えの様相を明らかにするために、特に人間学的に解釈された時間論と、それを前提とする具体的ユートピア論の二点を指摘した。2.レヴィナスの制度論の意義の確認前述のようにレヴィナスは倫理は存在論を乗り越えると主張するが、この前提として存在論もまた倫理に常に必然的である(cf. R.Moati)。本研究によれば、このような理路をレヴィナスの責任と制度の関係にも見出すことができる。レヴィナスは存在論における主体の有限性を乗り越えるという意味で倫理的責任は無限であると主張するものの、制度においては責任を制限することで「自己を気遣うこと」の可能性を主張している。制度における主体性は、その制度において規定される限りで責任を負うことによってその制度からの逸脱をあらかじめ制限されているのである。倫理に対して存在論が必然的であるように、レヴィナスにおいて制度は責任に対して必然的であった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、「レヴィナス正義論の広がりを検討する」という当初の目論見どおり、レヴィナスの正議論を以下の三点について検討した。1.レヴィナスにおいて「第三者」という語の内実を「眼差しの中の第三者」と「隣人の隣人」との二つに区別することができた。前者は特権的な位置づけを持つ「他者」が「第三者」と共有する「社会的秩序」の中に現れるという、他者関係の様相性の問題であり、後者はレヴィナスのいう「他者」が別の「他者」との関係によっていわば変質してしまうという、政治的対立の問題である。2.1.で述べた「隣人の隣人」の問題について、レヴィナス自身が自覚的であり、その萌芽はすでに前期から見られるということが確かめられた。このことは、彼への主要な批判に対する反批判ともなりうるであろう。3.本研究は、レヴィナスが後期においてこの問題を「民主主義」という概念を用いて論じたことを明らかにし、その中で彼がこの語に二つの意味、すなわちユートピア的な民主主義と現実的な民主主義という二つの意味を与えていたということが確かめられた。これまでの研究においては、前者のみをとりあげる議論しかなされてこなかったものの、本研究は後者、民主主義の現実的な側面をも論じることでレヴィナスの法哲学としての読み直しに資する内容を指摘しようとした。本年度は、レヴィナスの正義論の諸論点を、おもにレヴィナスの後期著作から抽出することを課題とした。そのために、彼のいわゆるユダヤ的テクストを含めた一次文献と、国内外の二次文献の収集・整理を行った。その中で当初予想していた論点と、それに連なるテーマについての研究を深めることができた。こうした研究内容については口頭発表・論文にて公にした。本研究は二年次において、初年次の成果を踏まえてさらにレヴィナスの正義論を整理してゆく。初年次の研究により、レヴィナスの正義を論じるためには、彼のユートピア論を調査しなければならないということが明らかとなった。そこで今後は彼のマルセル、ローゼンツヴァイク、ブロッホ理解を、それぞれの一次文献におけるユートピア論読解を通して明らかにしていく。