hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発色団とタンパク質の選択的結合と励起緩和動力学：超高速近赤外振動分光による計測

本研究の目的は,水溶液中の柔らかな分子系のダイナミクスを観測する超高速近赤外振動分光計を開発し,発色団とタンパク質との選択的結合によって発色団の動力学が受ける影響を明らかにすることである.本年度はアスタキサンチン結合タンパク質の誘導ラマンスペクトル測定を目指したが,タンパク質の単離がきわめて難しく,測定に至らなかった.そこで,アスタキサンチンおよびβ-カロテンの有機溶媒溶液について時間分解近赤外誘導ラマンスペクトルを測定し,カロテノイドの緩和ダイナミクスを詳細に検討した.まず,アスタキサンチンのフェムト秒時間分解近赤外吸収および誘導ラマンスペクトルを測定した.近赤外吸収の強度の時間変化から,S2状態からS1状態への内部転換の時定数を0.15 psと見積もった.また,S1状態のC=C伸縮振動バンドの高波数シフトから,S1状態における振動エネルギー緩和の時定数を0.3 psと見積もった.アスタキサンチンについて得られた内部転換および振動エネルギー緩和の時定数を,β-カロテンについて得られた時定数と比較した.アスタキサンチンの内部転換および振動エネルギー緩和の時定数はそれぞれβ-カロテンの0.8倍,0.33倍であった.末端基のわずかな違いにより,カロテノイドの緩和の時定数が大きく変化することが示された.光励起の際にアスタキサンチンに余剰なエネルギーを与え,余剰エネルギーがアスタキサンチンの内部転換や振動エネルギー緩和に及ぼす影響を調べた.余剰エネルギーが増大するとS2状態のC=C伸縮振動のピーク波数が低くなった.ピーク波数の時間変化を調べた結果,光励起の際に与えた余剰エネルギーは,S2状態の寿命の時間範囲内には散逸しないことが分かった.また,この結果がカロテノイドの末端基の影響を受けないことが明らかとなった.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,水溶液中の柔らかな分子系のダイナミクスを観測する超高速近赤外振動分光計を開発し,発色団とタンパク質との選択的結合によって発色団の動力学が受ける影響を明らかにすることである.本年度は,フェムト秒時間分解近赤外誘導ラマン分光計を水溶液試料に対して適用可能とし,有機溶媒および水中のカロテノイドの時間分解誘導ラマンスペクトル測定を目指した.まず,アセトニトリル希薄溶液としたβ-カロテンの電子励起状態のフェムト秒時間分解誘導ラマンスペクトルを測定し,分光計の感度を評価した.濃度5 ×10-6 mol dm-3の溶液について,詳細な解析が可能な1本の誘導ラマンスペクトルを約10分の測定時間で取得できると分かった.本分光計の信号検出下限はラマン利得にして約1 x 10-4以下,吸光度変化に換算して約4 x 10-5以下と見積もられた.タンパク質と結合したカロテノイドは生体中において重要な機能を示す.一方,溶媒である水が近赤外光を吸収するため,誘導ラマンスペクトルの計測条件を最適化しておく必要がある.そこで,水溶性カロテノイドのひとつであるクロセチンを塩基性水溶液とし,時間分解近赤外分光測定を行った.光路長可変フローセルを導入し,水の吸収による妨害を軽減してスペクトル測定ができるよう光路長の最適化を行った.光励起直後,クロセチンのS2状態による複数の吸収帯が観測され,約1 ps以内に減衰した.時刻1 ps以降にはS1状態の吸収スペクトルが観測された.クロセチンのアセトニトリル溶液について同様の測定を行ったところ,S2状態のバンド形が大きく変化した.すなわち,S2状態,あるいはS2状態からの吸収の終状態の電子構造が,末端カルボキシル基の影響を強く受けることが示唆された.本研究の目的は,水溶液中の柔らかな分子系のダイナミクスを観測する超高速近赤外振動分光計を開発し,発色団とタンパク質との選択的結合によって発色団の動力学が受ける影響を明らかにすることである.本年度はアスタキサンチン結合タンパク質の誘導ラマンスペクトル測定を目指したが,タンパク質の単離がきわめて難しく,測定に至らなかった.そこで,アスタキサンチンおよびβ-カロテンの有機溶媒溶液について時間分解近赤外誘導ラマンスペクトルを測定し,カロテノイドの緩和ダイナミクスを詳細に検討した.まず,アスタキサンチンのフェムト秒時間分解近赤外吸収および誘導ラマンスペクトルを測定した.近赤外吸収の強度の時間変化から,S2状態からS1状態への内部転換の時定数を0.15 psと見積もった.また,S1状態のC=C伸縮振動バンドの高波数シフトから,S1状態における振動エネルギー緩和の時定数を0.3 psと見積もった.アスタキサンチンについて得られた内部転換および振動エネルギー緩和の時定数を,β-カロテンについて得られた時定数と比較した.アスタキサンチンの内部転換および振動エネルギー緩和の時定数はそれぞれβ-カロテンの0.8倍,0.33倍であった.末端基のわずかな違いにより,カロテノイドの緩和の時定数が大きく変化することが示された.光励起の際にアスタキサンチンに余剰なエネルギーを与え,余剰エネルギーがアスタキサンチンの内部転換や振動エネルギー緩和に及ぼす影響を調べた.余剰エネルギーが増大するとS2状態のC=C伸縮振動のピーク波数が低くなった.ピーク波数の時間変化を調べた結果,光励起の際に与えた余剰エネルギーは,S2状態の寿命の時間範囲内には散逸しないことが分かった.

また,この結果がカロテノイドの末端基の影響を受けないことが明らかとなった.当該年度の研究計画は,(1)フェムト秒時間分解近赤外近赤外マルチプレックス誘導ラマン分光計の高感度化,水溶液試料への最適化および測定波数範囲の拡張,および(2)アスタキサンチンをはじめとするさまざまなカロテノイド分子の過渡近赤外誘導ラマンスペクトル測定であった.計画(1)では光チョッパーを2台用いることによって分光計の高感度化を見込んでいた.しかし,カロテノイドタンパク質単離の事前検討の結果,光チョッパーの導入よりもタンパク質に必要な遠心分離機の導入を優先する必要があると判断し,この計画を延期した.一方,水溶液を循環する組立フローセルを導入した結果,水溶性カロテノイドであるクロセチンの時間分解近赤外誘導ラマンスペクトルを観測できた.以上から,水溶液試料への最適化は十分に達成された.計画(2)では,水溶性タンパク質であるクロセチンの時間分解吸収および誘導ラマンスペクトルを塩基性水溶液中で観測できた.クロセチンの吸収がβ-カロテンに比べてはるかに小さかったために大きな共鳴ラマン効果が期待できない条件であったが,約10分の測定時間でS1状態の誘導ラマンスペクトルを取得できた.クロセチンの測定に時間を費やすこととなったため,アスタキサンチンなど他のカロテノイド分子の過渡近赤外誘導ラマンスペクトルの測定には至らなかったが,進捗状況としては十分である.以上の結果,平成26年度の目的達成状況はおおむね順調に進展していると判断した.27年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度の研究の結果,タンパク質水溶液に対して最適な近赤外誘導ラマンスペクトル測定条件がおおよそ決定した.今後の研究として,カロテノイド結合タンパク質分子のフェムト秒時間分解近赤外共鳴誘導ラマンスペクトルを測定し,カロテノイド発色団とタンパク質との選択的結合によってカロテノイドの動力学が受ける影響を検討する.カロテノイド結合タンパク質のモデルとして,アスタキサンチン結合タンパク質を主な対象とし,上記の研究を遂行する.まず,遊離アスタキサンチンのフェムト秒時間分解近赤外吸収スペクトルを測定し,S2およびS1状態の吸収極大波長,寿命,および内部転換速度を明らかにする.また,フェムト秒時間分解近赤外誘導ラマンスペクトルを測定し,S2およびS1状態における同位相C=C伸縮振動の振動数の時間変化を調べる.励起波長を変えると,アスタキサンチンが得る余剰エネルギーの大きさが変化する.余剰エネルギーによってS2状態およびS1状態における同位相C=C伸縮振動の振動数変化の速度がどのような影響を受けるかを観測し,余剰エネルギーの散逸速度および散逸機構を検討する.次に,アスタキサンチン結合タンパク質であるα-,β-,γ-クラスタシアニンを甲殻類の殻より単離し,同様の測定を行う.3種類のクラスタシアニンについて,アスタキサンチン発色団を光励起してフェムト秒時間分解近赤外誘導ラマンスペクトルを記録し,S2およびS1状態における同位相C=C伸縮振動の振動数の時間変化を調べる.観測された振動数変化のダイナミクスを遊離アスタキサンチンのダイナミクスと比較し,タンパク質環境によってアスタキサンチン発色団の内部転換および余剰エネルギー散逸ダイナミクスがどのような影響を受けるかを検討する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
フィトクロム-EnvZ・キメラ蛋白質を用いた光情報伝達機構の解析

フィトクロムは緑色植物に存在する色素蛋白質で、発芽、緑化、成長、開花、等の様々な形態形成反応や、細胞運動等の生理反応の制御に必要な光情報の受容を行っている。同分子は常温で安定な赤色光吸収型Prと近赤外光吸収型Pfrの二つの吸収型をとる事ができ、その間を可逆的に光変換する。Pfrが生理反応を誘き起こす活性型であると考えられている。現在焦点となっているのは、フィトクロムが光情報を受け取った後、その情報をどの様にしてその次のステップに伝達して行くのかという点であるが、その分子機構は全く未知であると言って良い。最近フィトクロム分子C末端側に、バクテリアの環境情報伝達を担う二成分系のセンサー蛋白質のトランスミッター・モジュール(以下TMと略)とホモロジーの高いアミノ酸配列が存在する事が報告された。従ってある種のフィトクロムは、二成分系に類似したメカニズムによって情報伝達を行っている可能性がある。そこでこの可能性を、フィトクロムのT・Mアナログアミノ酸配列をセンサー蛋白質T・Mと置き換えたキメラ蛋白質を作ることにより調べ、フィトクロムの光情報伝達の分子メカニズムに関する知見を得ることを目指した。しかしながら、本研究代表者は昨年4月より新設の研究室に転勤となりゼロから再スタートとなったため、発現系を用いた分子生物学研究のセットアップが完了しておらず、この点の解析は行えなかった。その代わり、上記のフィトクロム分子と直接相互作用して情報を受け取る分子の生化学的な検出を、フィトクロムをリガンドするアフィニティーカラムにより試み、Pfrに特異的に結合する複数の蛋白質の検出に成功した。現在この蛋白質のN-末端アミノ酸配列の決定、機能の解析等を行っている。もしこれらの蛋白質の中から、情報伝達に関与する分子が同定されれば、世界初であり、画期的な事と言える。
ヒトおよびウサギ排尿筋におけるカルシウム感受性調整機構の検討

1.Carbachol (CCh:ムスカリン受容体アゴニスト)収縮における[Ca^<2+>]_iと発生張力の同時測定CCh(1μM)および脱分極刺激(60 mM K^+)に対する[Ca^<2+>]_i変化と発生張力の同時測定記録結果から、CCh刺激よる[Ca^<2+>]_i上昇は脱分極刺激のそれと比較して同程度であったが、発生張力はCCh刺激の方が3倍程大きかった。2.Carbachol収縮におけるCa^<2+>感受性の増加(α-toxin脱膜化標本)α-toxin脱膜化標本を用いて、CChがヒト膀胱平滑筋のCa^<2+>感受性に与える影響について検討した。300nM Ca^<2+>と10μM GTPにより惹起された収縮反応が安定したところでCChを投与すると、[Ca^<2+>]_iが一定の条件にもかかわらず、さらなる収縮反応を生じた。また、[Ca^<2+>]_i-収縮反応曲線はCCh投与によって有意に左にシフトした。3.平滑筋Ca^<2+>感受性増加に関与するタンパクの発現4.Ca^<2+>感受性増加の細胞内情報伝達CCh収縮の持続相にY-27632(ROCK阻害薬:3μM)あるいはGF109203X(PKC阻害薬:3μM)を投与すると、[Ca^<2+>]_iはほとんど低下しないにも関わらず、張力が大きく低下した。また、α-toxin脱膜化標本においても、300nM Ca^<2+>と10μMGTPおよび1μM CChにより惹起された収縮反応が安定したところでY-27632(3μM)あるいはGF109203X(3μM)を投与すると、[Ca^<2+>]_iが一定の条件にもかかわらず、弛緩反応を生じた。以上の結果から、ヒト膀胱平滑筋の収縮にはRhoA-ROCK pathwayあるいはPKC-CPI-17 pathwayを介したCa^<2+>感受性調節機序も関与していることが示唆された。これらの機序の調節は、新たな排尿障害治療薬のターゲットとなる可能性が考えられた。表面蛍光測定法(Fura-2 25Mm負荷)による細胞内カルシウムイオン濃度と発生張力の同時測定、α-toxin処理による脱膜化標本、ならびにWestern blot法を用いて、ヒト膀胱平滑筋(排尿筋)における、カルシウム感受性増加機序の関与の有無、ならびに同機序におけるRho kinase(ROCK)およびProtein kinase C(PKC)の関与について検討を行っている。現在までに得られた知見としては、(1)膀胱排尿筋に対する主要なアゴニストであるカルバコールの刺激と、60mM高カリウム細胞外溶液による脱分極刺激を比較すると、細胞内カルシウム濃度の上昇は脱分極刺激の方が有意に大きかったが、逆に、その発生張力はカルバコール刺激によるものが有意に高かった。(2)脱膜化標本において、細胞内カルシウム濃度を一定条件下に保った状態でカルバコールを投与すると、さらなる収縮力の増強を認めた。また、細胞内カルシウム張力曲線はカルバコールの投与により有意に左方移動した。

(3),カルバコールの収縮に続けてY-27632(ROCK inhibitor)、GF109203X(PCK inhibitor)を投与すると、細胞内カルシウム濃度の低下を認めずに、発生張力が低下した。(4)Western blotにて、RhoA、Rho kina-se(POCK I、ROCK II)、CPI-17(17kDa PKC-potentiated inhibitory protein of phospatase I)の発現を確認した。以上の結果から、ヒト排尿筋において(1)カルバコールによる収縮には、細胞内カルシウム濃度の上昇に加え、平滑筋収縮装置のカルシウム感受性の増加機序も関与していること、(2)本機序には、ROCKとPCKが関与していることが推定された。ヒト排尿筋においても、今回示されたカルシウム感受性増加機序を抑制することで、その筋緊張を低下させることが可能と考えられる。従って今後は、過活動膀胱といった臨床病態の治療目標として本機序が注目されると考えられる。表面蛍光測定法(Fura-2 25Mm負荷)による細胞内カルシウムイオン濃度([Ca^<2+>]_1)と発生張力の同時測定、α-toxin処理脱膜化標本による張力測定、ならびにWestern blot法を用いて、ヒト膀胱平滑筋(排尿筋)におけるカルシウム感受性増加機序の関与の有無、ならびに同機序におけるRho kinase(ROCK)およびProtein kinase C(PKC)の生理的意義について検討した。本研究により得られた知見は、(1)排尿筋の主要アゴニストであるカルバコール(CCh,1μM)刺激よる[Ca^<2+>_1上昇は60mM高カリウム細胞外溶液による脱分極刺激と比較して同程度であったが、発生張力はCCh刺激の方が3倍程大きかった。(2)脱膜化標本において、300nM Ca^<2+>と10μM GTPにより惹起された収縮反応にCChを投与すると、[Ca^<2+>]_1が一定の条件にもかかわらず、さらなる収縮反応を生じた。また[Ca^<2+>_i]-収縮反応曲線はCCh投与によって有為に左にシフトした。(3)CCh収縮の持続相にY-27632(ROCK阻害薬:3μM)あるいはGF109203X(PKC阻害薬:3μM)を投与すると、[Ca^<2+>]_iは低下せず、張力のみ低下した。また、α-toxin脱膜化標本でも、300nM Ca^<2+>と10μMGTPおよび1μM CChにより惹起された収縮反応はY-27632あるいはGF109203Xの投与にて、[Ca^<2+>]_1は一定で弛緩反応を生じた。(4)Western blot法を用いて検討した結果、RhoA, ROCK I, ROCK II, CPI-17の発現が確認された。以上より、ヒト膀胱平滑筋の収縮には、RhoA-ROCK pathwayあるいはPKC-CPI-17 pathwayを介したCa^<2+>感受性調節機序も関与していることが推定され、これらの機序の調節は、新たな排尿障害治療薬のターゲット部位となる可能性が考えられる。
動脈硬化症の発症・進展過程における白血球浸潤の可視化

マウス大腿動脈における血管内膜への白血球接着現象から内皮下浸潤の過程を観察するためのin vivoイメージングシステムを構築した。そのシステムを駆使して高脂肪食摂取による血管内膜での白血球集積は接着した白血球が内皮下浸潤することによるものではなく内膜に常在する白血球増加による可能性を明らかにした。さらに、それらの白血球分画はCD11b陽性, CD11c陽性, MHCclassII陽性, CCR2陽性, F4/80陰性, Ly6G陰性, CD40陽性, CD80陽性, CD86陽性であり、表面マーカーとしては樹状細胞に近い表現型をもつが、新しい白血球分画の可能性も示唆された。・白血球浸潤観察ユニットの構築好中球特異的に蛍光ラベルされているLysozymeM-eGFPマウスを使って接着する好中球が血管内膜へ浸潤する過程を生体内蛍光顕微鏡で継時的に観察を行ったところ、接着する白血球の内皮下遊走は観察されなかった。また、内皮と内腔の境界が判別しにくいという問題点が判明したため、Tetramethylrhodamine isothiocyanate(TRITC)-Dextranを観察するマウスに静脈投与して血液中に白血球とは異なる波長の蛍光色素を含ませることによって内皮と内腔の判別を行い、2波長同時計測を可能とした。さらに、高倍率の対物レンズ(水浸40倍)を使用することによって観察対象である白血球の動きを、より詳細に捉えることができた。改良した既存の生体内蛍光顕微鏡は2波長同時観察が可能であり、画像もクリアであることが確認された。この条件下で接着した好中球の内皮下浸潤を観察したが、接着から浸潤の過程は観察されなかったが、内皮下に白血球が存在することが確認された。・特異的抗体を使った接着・浸潤する白血球分画の同定蛍光ラベルされた好中球特異的表面マーカーに対する抗体(anti-Ly6G)や単球特異的表面マーカーに対する抗体(anti-CD115あるいはanti-Ly6C)、リンパ球特異的抗体(anti-CD3、anti-CD19)、樹状細胞特異的抗体(anti-CD11c)をマウスに投与して末梢血中のそれぞれの白血球分画を蛍光ラベルし、生体内蛍光顕微鏡を使って白血球接着現象と内膜に集積する白血球を観察したが、観察することはできなかった。白血球浸潤観察ユニットの構築は概ね確立したと思われる。しかしながら、特異的抗体を使った接着・浸潤する白血球分画の同定については不可能であった。抗体の濃度の検討等行ったが、カメラの感度や顕微鏡のシステムの限界と思われる。また、CX3CR1-eGFPマウスについては現在準備中である。動脈硬化症は脂質異常症により血管壁が障害され、傷害部位に単球が接着し、接着を介して内皮下へ浸潤し、マクロファージへと分化することによって発症・進行すると考えられている。一方、内皮下に常在するマクロファージの増加が重要であるという報告もある。そこで、申請者らは動脈硬化症の発症・進展における遊走・接着する白血球分画の内皮下浸潤と血管壁内に常在する白血球の関与について検討を行う。さらに、白血球分画特異的蛍光マウスや白血球分画特異的抗体を使って遊走・接着から浸潤に至る白血球分画を同定し、その系譜を明らかにする。・LysozymeM (LysM)-eGFPマウスを使った血管内膜における内在性白血球の観察LysM-eGFPマウスは顆粒球特異的にeGFPが発現するマウスである。このマウスの大腿動脈の血管内膜をin vivoイメージングを使って観察すると、内膜内に星状の白血球が常在することを確認された。これらの白血球は高脂肪食を与えることによって増加傾向となることが予備実験から確認された。・白血球接着を介した内皮下浸潤のin vivoイメージング高脂肪食摂取による白血球接着は確認されたが、接着から浸潤への移行を捉えることはできなかった。・浸潤する白血球分画の同定高脂肪食摂取により血管内膜で増加する白血球分画の同定を行うために、大腿動脈を採取してコラゲナーゼ処理を行った単一細胞についてフローサイトメトリーを行った。これらの白血球はCD11b+, CD11c+, MHCclassII+, CCR2+, F4/80-, Ly6G-, CD40+, CD80+, CD86+である可能性が高いことがわかった。昨年構築したin vivoイメージングシステムを使って、好中球が蛍光標識されているマウスにおいて血管内膜中に白血球が存在することが分かった。しかしながら、白血球接着はみられるものの、接着した白血球が内皮下へ浸潤する過程は捉えることができなかった。一方、これらの白血球分画の同定については予備的データであるが明らかになりつつある。動脈硬化症は脂質異常症などにより血管壁が障害され、傷害部位に単球が接着し、接着を介して内皮下へ浸潤し、マクロファージへと分化することによって発症・進行すると考えられている。

そこで、申請者らは動脈硬化症の発症・進展における遊走・接着する白血球分画の内皮下浸潤と血管壁内に常在する白血球の関与について検討を行った。さらに、白血球分画特異的蛍光マウスや白血球分画特異的抗体を使って遊走・接着から浸潤に至る白血球分画を同定し、その系譜を明らかにすることを試みた。・LysozymeM (LysM)-eGFPマウスを使った血管内膜における内在性白血球の観察LysM-eGFPマウスは顆粒球特異的にeGFPが発現するマウスである。このマウスの大腿動脈の血管内膜をin vivoイメージングを使って観察すると、内膜内に星状の白血球が常在することが確認された。これらの白血球は高脂肪食を与えることによって増加傾向となることが予備実験から確認された。・白血球接着を介した内皮下浸潤のin vivoイメージング高脂肪食摂取による白血球接着は確認されたが、接着から浸潤への移行はみられなかった。従って接着した好中球は内皮下浸潤しないことが示唆された。・浸潤する白血球分画の同定高脂肪食摂取により血管内膜で増加する白血球分画の同定を行うために、大腿動脈を採取してコラゲナーゼ処理を行った単一細胞についてフローサイトメトリーを行った。これらの白血球はCD11b+, CD11c+, MHCclassII+, CCR2+, F4/80-, Ly6G-, CD40+, CD80+, CD86+である可能性が高いことがわかった。マウス大腿動脈における血管内膜への白血球接着現象から内皮下浸潤の過程を観察するためのin vivoイメージングシステムを構築した。そのシステムを駆使して高脂肪食摂取による血管内膜での白血球集積は接着した白血球が内皮下浸潤することによるものではなく内膜に常在する白血球増加による可能性を明らかにした。さらに、それらの白血球分画はCD11b陽性, CD11c陽性, MHCclassII陽性, CCR2陽性, F4/80陰性, Ly6G陰性, CD40陽性, CD80陽性, CD86陽性であり、表面マーカーとしては樹状細胞に近い表現型をもつが、新しい白血球分画の可能性も示唆された。確立した白血球浸潤観察ユニットを使って接着した好中球の動態を時間経過を追って観察し、接着から浸潤へ移行するかどうかを検討する。また、高脂肪食によって血管内膜に集積する白血球分画を詳細に検討する。野生型マウスに高脂肪食を8週間与えて大腿動脈を採取し、酵素処理にて単一細胞懸濁液とし、フローサイトメトリーにて細胞表面マーカーを検討する。申請者らは樹状細胞であると予想しているので、そのマーカーであるMHC classII、CD11b, CD11c, F4/80, Gr-1, CD80, CD86について検討する。大腿動脈に集積する白血球数は少ないので、23匹分のマウスをプールして実験に供する。・浸潤する白血球分画の同定おおよその白血球マーカーについて検討したので、再現性を確認する。・接着した白血球が血管内膜へ浸潤する過程の観察これまでの結果では野生型マウスに対する高脂肪食負荷では接着白血球の内皮下浸潤は確認されなかったことから、内在性白血球増加による内皮下白血球の増加の可能性が考えられた。これを確認するために、接着分子の発現の抑制下での内皮下白血球増加を検討する。医学消耗品等の使用に対し、少額のため次年度に合わせて使用することとした。残額が492円と少額のため、次年度予算と合わせて使用することとした。フローサイトメトリー等の抗体購入の際に合わせて使用する予定である。
ジョブローテーションにおける望ましいスケジューリング方法についての理論分析

ジョブローテーションとは、同一企業内の労働者が決められた期間内でいくつかの部署を移動することを意味する。本研究の目的は、労働者の希望を反映した望ましい性質を満たすスケジューリング方法を提案することである。本研究では、ジョブローテーションのスケジューリングを分析するための新たな理論的枠組みを構築した。また、本研究では、いくつかの労働者の選好に関する仮定のもとで、効率性と安定性を満たすスケジューリングを探すアルゴリズムを提案した。本研究の目的は、労働者及び職場の希望を反映したジョブローテーションのスケジューリング方法を、マッチング理論の枠組みで分析し明らかにすることである。今年度の研究では、先行研究のサーベイを中心に行った。国際会議"20th Coalition Theory Networks"に参加し、関連する最新の研究についての情報を収集し、参加していた研究者と議論を行った。特にマッチングを繰り返し決めるような状況を分析する「繰り返しマッチング問題」の研究についてのサーベイを中心に行い、本研究との違いを明確にした。また、今年度は「制約付きの繰り返しマッチング問題」という新たなモデルを導入し、その分析を行った。制約付きの繰り返しマッチング問題とは、各期ごとに各労働者の職場が異なるという制約を導入した繰り返しマッチング問題である。今年度の研究では、制約付きの繰り返しマッチング問題に対して既存研究で提案されているマッチングメカニズムを適用すると、職場と労働者の厚生の面で望ましくない性質をもつマッチングが達成されうることを示した。また、マッチングを一回だけ決める問題において、望ましい性質を満たすマッチングメカニズムの特徴付けを行い論文としてまとめた。この論文では、マッチングメカニズムに参加するプレイヤーがグループを組み虚偽の選好を表明しても得できなようなマッチングメカニズムの数学的特性を明らかにした。この研究は、"UECE Lisbon Meetings 2014: Game Theory and Applications"及び"2014年度首都大学東京経済学セミナー"で発表を行った。この研究によって提案された手法は、制約付きの繰り返しマッチング問題にも適用可能と考えられる。この点については来年度における課題とする。ジョブローテーションとは同一企業内で定期的に職場異動を実施する事を意味し、現在多くの企業がジョブローテーションを行っている。本研究課題は、労働者及び職場の希望を反映した望ましい性質をもつジョブローテーションのスケジューリング方法を、マッチング理論の枠組みで分析し明らかにすることである。ジョブローテーションは企業内の労働者の配属先を与えられた期間の中で、繰り返し決めるマッチング問題とみなすことができる。これは、動的マッチング問題と呼ばれる問題と密接に関連する。今年度は、動的マッチング問題の既存研究などを``Two-sided Matching with Externalities: A Survey''と題されたサーベイ論文としてまとめた。この論文では、動的マッチング問題と外部性のあるマッチング問題との関連性を指摘し、それぞれの分野の既存研究をまとめて紹介している。本論文は、国際論文誌``Journal of the Operations Reserach Japan''に掲載されている。また、ジョブローテーションのスケジューリング方法についての理論的考察を行った。ジョブローテーションでは「定期的に各労働者の配属先が異なってなければならない」という制約を加えた動的マッチング問題を考える必要がある。本研究では、このような制約を考慮した新たなモデルを提案し分析を進めた。制約があることによって、既存研究で知られている多くの結果は、成立しなくなることを示した。また、スケジューリングを決めるいくつかのアルゴリズムを提案した。今後はこれらの結果を論文としてまとめる予定である。先行研究のサーベイを十分に行った。また、新しいモデルを提案し具体的な結果を導出したことで、今後の課題がより明確になった。27年度が最終年度であるため、記入しない。ゲーム理論本研究の考えている問題に既存研究のマッチング方法を適用すると必ずしも望ましい性質をもつマッチングが達成されるわけではない事がわかったので、この点を克服するようなマッチング方法の提案を行う。結果を論文としてまとめ、国内外の学会やワークショップに参加し発表を行い、最終的には査読付き国際誌に投稿する。
塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を用いた歯周組織再生療法の開発

本研究では、塩基性線維芽細胞増殖因子(Basic Fibroblast Growth Factor:bFGF)の局所投与が、歯周組織再生誘導に対して有効であるか否かをin vivoにて検討するとともに、その作用機序についてin vitroにて解析を行った。その結果、ビーグル犬やカニクイザルに作製した種々の歯槽骨骨欠損部において、対照側と比してbFGF投与側では、骨性癒着や歯根吸収、歯肉上皮の下方増殖を生じることの無い理想的な治癒像で歯周組織を再生させていることが組織学的に明らかとなった。また、in vitroでの解析からbFGF刺激は、歯周組織再生に重要な役割を担っている歯根膜細胞の活発な増殖応答を引き起こすとともに、同細胞のコラーゲン産生を抑制し、石灰化ノジュールの形成を抑制することが判明した。このことは、bFGFが未分化な歯根膜細胞のクローンサイズを増大させることにより、歯根膜細胞の硬組織形成細胞への分化を直接的に促進することなく歯周組織再生を誘導するものと考えられる。また、bFGFと血清成分とを共存させて細胞を刺激した場合、ヒト歯根膜細胞では、bFGFのみで細胞を刺激した場合の約8倍にまで相乗的に細胞増殖反応が上昇したのに対して、歯肉由来上皮細胞においては、そのような細胞増殖反応の相乗的な増加は認められなかった。さらに、歯根膜細胞はFGFレセプターの1型および2型のmRNAのみ発現しているのに対し、歯肉由来上皮細胞では、1型4型すべてのサブタイプのFGFレセプターのmRNA発現が確認された。このような歯根膜細胞と歯肉由来上皮細胞におけるbFGFに対する反応性の差異が、bFGF投与がin vivoにおいて上皮の下方増殖を引き起こすことなく歯周組織再生を成し得ることに関与しているものと考えられる。歯周病によって破壊された歯周組織に塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF〉を局所応用することにより同部の歯周組織の再生を積極的に誘導する新たな製剤の開発および臨床応用をめざし、in vitroおよびin vivoの実験を開始した。ビーグル犬を用い、同犬の第3ないし第4小臼歯を抜去した。抜歯窩の治癒後、その歯牙欠損部に2ないし3壁性の人工的骨欠損を作製し、同欠損部にヒトリコンビナントbFGFを投与し、4ないし6週間後に屠殺した歯牙を含めて顎骨を切り出し脱仄・固定を行い、通法に従い組織切片を作成し、HE染色およびアザン染色をおこなった。その結果、bFGF投与部位において歯肉上皮のdown growthおよびankyrosisを生じることなく非投与部位に比較して有意な歯周組織の再生を認めた。この結果から、bFGFがセメント質・歯根膜・歯槽骨の新生を促進し歯周組織の再生を誘導しえること、この動物実験モデルがbFGFの歯周組織再生誘導能のin vivoにおける評価法の1つとして有効であることが明らかとなった。次に、歯根膜細胞に対するbFGFの生物活性を解析するために、invitroにて樹立された歯根膜細胞の細胞株を用いて実験を行った結果、exogenousに添加したbFGFは歯根膜細胞の増殖反応を促進する一方、アルカリフォスファターゼ活性を可逆的に抑制することが明らかとなったまた、bFGFはフィブロネクチン、III型コラーゲンの発現に影響を及ぼさなかったが、血管新生等に重要な役割を果たすラミニンの発現を冗進する一方、硬組織形成に重要な役割を果たすI型コラーゲンの産生を抑制をすることが明らかとなった。また、歯根膜細胞の細胞表面上には約1×10^5個のFGFレセプターが発現していること、そのレセプターサプタイプは1および2型であることが明らかとなった。

前年度に確立した歯周疾患動物モデルを用いて、塩基性線維芽細胞増殖因子(Basic Fibroblast Growth Factor:bFGF)の歯周組織再生誘導能を検討した。まず最初に、種々の骨欠損形態がbFGFの歯周組織再生誘導にどのような影響を及ぼすのかを検討した。すなわち、ビーグル犬に作製した3壁性骨欠損モデル、2壁性骨欠損モデル、クラスII分岐部病変および自然発症歯周炎によって生じた骨欠損部にフィブリンゲルを担体としてbFGFを局所投与し、それぞれ4週、4週、6週および7週後に、骨欠損部の標本を作成し、組織学的に対照側と比してbFGFによる歯周組織再生が生じるか否かを解析した。その結果、いずれの骨欠損モデルにおいてもbFGFは、対照側と比して有意に歯周組織再生を導くことが明らかとなった。次に、担体の種類によってbFGFの歯周組織再生の効果に差異が生じるのかを検討した。すなわち、2壁性骨欠損モデルを用いてフィブリンゲルあるいはゼラチンゲルを担体として用いた場合、bFGFの歯周組織再生誘導能の有効性に差異が生じるのか否かを検索した。その結果、フィブリンゲルを担体として用いた場合もセラチンゲルを担体として用いた場合も、ほぼ同程度のbFGFによる歯周組織再生誘導が確認された。さらに、このようなbFGFによる歯周組織再生誘導のメカニズムを知るために、歯周組織再生に重要な役割を担っている歯根膜細胞を培養し、in vivoにてbFGFが歯根膜細胞の生物学的活性にいかなる影響を及ぼすのかを検討した。その結果、bFGFは歯根膜細胞の活発な増殖応答を引き起こすとともに、コラーゲン産生を抑制し、石灰化ノジュール形成を抑制した。このことは、bFGFが未分化な歯根膜細胞のクローンサイズを大きくし、同細胞が硬組織形成細胞への分化する過程を促進しないで歯周組織再生を誘導していると考えられた。塩基性線維芽細胞増殖因子(Basic Fibroblast Growth Factor:bFGF)を、カニクイザルに作製した歯槽骨骨欠損部に局所投与することにより、同部に歯周組織再生が誘導されるか否かを検討した。すなわち、平成10年度に確立した歯周疾患モデルの作製方法に準じて、カニクイザルにクラスII分岐部病変を作製した。ゼラチンゲルを担体とした0.1%および0.4%bFGFを局所投与し、8週後に骨欠損部の標本を作製し、組織学的に対照側と比してbFGFによる歯周組織再生誘導効果を解析した。その結果、カニクイザルを実験動物に用いた場合でもbFGFは効率良く、かつ、骨性癒着や歯根吸収、歯肉上皮の下方増殖を生じることの無い理想的な治癒像で歯周組織を再生させることが明らかとなった。また、bFGFの歯周組織再生誘導効果は、投与するbFGFの濃度に依存して増加することが明らかとなった。次に、歯肉由来上皮細胞に対するbFGFの作用をin vitroの実験系で検証した。その結果、bFGFとウシ胎児血清とを共存させて細胞を刺激した場合、ヒト歯根膜細胞はbFGFのみで細胞を刺激した場合の約8倍にまで細胞増殖反応が上昇したのに対して、歯肉由来上皮細胞では細胞増殖反応の相乗的な増加は認められなかった。さらに、歯根膜細胞はFGFレセプターの1型、2型のmRNAのみ発現しているのに対し、歯肉由来上皮細胞では、1型4型すべてのサブタイプのFGFレセプターのmRNA発現が確認された。
火星大気における湿潤対流の数値シミュレーション

今年度は昨年度に引続き,大気の主成分が凝結する場合の対流(湿潤対流)を考慮したモデル基礎方程式の検討を行い,その方程式系に基づく2次元数値モデルの開発を行った.開発したモデルを用いて主成分凝結をともなうサーマルの計算を行い,基本場が湿潤断熱的な大気構造を持つ場合のサーマルにともなう鉛直運動の様子を調べた.基礎方程式を検討する出発点として,準圧縮系方程式を選択した.準圧縮系では線形化された連続の式が用いられているため,大気主成分の凝結にともなう密度変化を考慮しつつ,計算手法を工夫することで数値積分を行う際の計算コストを抑えることが期待できる.そのような見通しの下で,連続の式に主成分凝結にともなう密度変化項を加えた準圧縮系方程式の定式化を行い,さらにその定式化を火星の湿潤対流のモデル方程式として用いるためには凝結の時間スケールが音速で決まる時間スケールに比べ長いことが必要であることを導いた.実際に,拡散成長する雲粒の成長方程式に基づく凝結モデルを用いて現在の火星の平均的な大気条件を与えて凝結の時間スケールを調べたところ,初期の飽和比が1程度の場合には準圧縮の条件をおおむね満たされることを確認した.以上の定式化の検討の後,大気主成分凝結を考慮した2次元対流数値モデルの開発を行った.プログラムの構造は昨年度開発した乾燥大気対流計算用のモジュールを参考にし,プログラム書法をdcmodelコーディングルール(地球流体電脳倶楽部dcmodelプロジェクト,2005:http://www.gfd-dennou.org/library/dcmodel/)に準拠させることで,ソースコードの可読性と可変性の向上に努めた.この数値モデルを用いて基本場がほぼ湿潤断熱的な大気構造を持つ場合のサーマルの計算を行い,凝結が生じるとサーマルにともなう鉛直運動は抑制されること示した.開発した数値もモデルと関連文書はhttp://www.gfd-dennou.org/arch/deepconv/以下に公開している.本研究終了後は上記数値モデルに大気放射モデルを導入し,大気主成分の凝結を考慮した火星大気放射対流の数値計算を行う予定である.今年度はこれまで我々が用いてきた火星大気二次元対流数値シミュレーションコードの基礎方程式系の見直しを行い,新たに音波を考慮した準圧縮方程式系に基づく対流数値モデルの開発を行った.これまで我々が用いてきた非弾性方程式系に基づく数値モデルは系に音波を含まないモデルである.大気の主成分が凝結する場合には凝結にともなう気圧変動が無視できないため,非弾性近似が十分に成り立つとはいえないと考えられる.基礎方程式として音波を考慮した準圧縮方程式系を用いることにより,大気の主成分が凝結する場合の対流(湿潤対流)を精度よく計算できると期待される.現在,開発した数値モデルのコードチェックを行っている.これまでに音波の計算に必要な音波減衰項パラメータを決定し,サーマルの運動とそれにともなう重力波の伝播の計算が可能であることを確認した.今後はこの数値モデルにサブグリッドスケールの乱流モデル,大気放射モデル,大気主成分の凝結過程を導入し,火星大気における湿潤対流の計算を行う予定である.開発したモデルと関連文書はhttp://www.gfd-dennou.org/arch/deepconv以下に公開されている.今年度は昨年度に引続き準圧縮方程式系に基づく対流数値モデルの開発と,大気主成分の凝結を考慮した対流モデル基礎方程式の検討を行った.昨年度開発を行った対流数値モデルはプログラム全体の構造とソースコードの可読性についての検討が不十分だったため,新たな物理過程をモデルに導入する労力が増大し,モデル全体の開発効率が低下してしまった.そこでプログラム全体の構造とソースコード書法の見直しを行い,対流数値モデルソースコードの全面的な書き換えを行った.可読性のよいソースコードとするため,変数配列とそれに対する微分平均演算関数をSPMODEL(Takehiro et al., 2004, http://www.gfd-dennou.org/arch/spmodel/)における方法を参考に作成した.これにより対流数値モデルの開発効率を向上させることができた.現在,乾燥大気対流を計算するためのモジュールが完成し,予備的な計算に着手しつつある.今後はこの数値モデルに,大気放射モデル,大気主成分の凝結過程を導入し,火星大気における湿潤対流の計算を行う.開発したモデルと関連文書はhttp://www.gfd-dennou.org/arch/deepconv以下に公開されている.数値対流モデルソースコードの全面的書き換えと同時に,大気主成分の凝結を考慮した対流モデル基礎方程式の検討を行った.これについては神戸大学COE研究員のAnthony Toigo博士と意見交換を行い,大気主成分凝結過程の導入に際しToigo博士が使用している非静力学モデルWRF(http://www.wrf-model.org/)における定式化と離散化の方法が活用できることがわかった.今年度は昨年度に引続き,大気の主成分が凝結する場合の対流(湿潤対流)を考慮したモデル基礎方程式の検討を行い,その方程式系に基づく2次元数値モデルの開発を行った.

開発したモデルを用いて主成分凝結をともなうサーマルの計算を行い,基本場が湿潤断熱的な大気構造を持つ場合のサーマルにともなう鉛直運動の様子を調べた.基礎方程式を検討する出発点として,準圧縮系方程式を選択した.準圧縮系では線形化された連続の式が用いられているため,大気主成分の凝結にともなう密度変化を考慮しつつ,計算手法を工夫することで数値積分を行う際の計算コストを抑えることが期待できる.そのような見通しの下で,連続の式に主成分凝結にともなう密度変化項を加えた準圧縮系方程式の定式化を行い,さらにその定式化を火星の湿潤対流のモデル方程式として用いるためには凝結の時間スケールが音速で決まる時間スケールに比べ長いことが必要であることを導いた.実際に,拡散成長する雲粒の成長方程式に基づく凝結モデルを用いて現在の火星の平均的な大気条件を与えて凝結の時間スケールを調べたところ,初期の飽和比が1程度の場合には準圧縮の条件をおおむね満たされることを確認した.以上の定式化の検討の後,大気主成分凝結を考慮した2次元対流数値モデルの開発を行った.プログラムの構造は昨年度開発した乾燥大気対流計算用のモジュールを参考にし,プログラム書法をdcmodelコーディングルール(地球流体電脳倶楽部dcmodelプロジェクト,2005:http://www.gfd-dennou.org/library/dcmodel/)に準拠させることで,ソースコードの可読性と可変性の向上に努めた.この数値モデルを用いて基本場がほぼ湿潤断熱的な大気構造を持つ場合のサーマルの計算を行い,凝結が生じるとサーマルにともなう鉛直運動は抑制されること示した.開発した数値もモデルと関連文書はhttp://www.gfd-dennou.org/arch/deepconv/以下に公開している.本研究終了後は上記数値モデルに大気放射モデルを導入し,大気主成分の凝結を考慮した火星大気放射対流の数値計算を行う予定である.
長崎・シンガポ-ルにおける疾患の発生,病態におよぼす地理疫学的諸因子の比較解析

本研究の成全は,「第6回長崎ーシンガポ-ル医学シンポジウム」(平成2年12月4日長崎にて開催)において国立シンガポ-ル大学研究分担者および長崎大学医学部研究分担者により報告された。内容は下記の如く肝炎ウィルス,HTLVー1ウィルスを中心としたウィルス性疾患,腫瘍および内分泌性疾患である。1.肝炎ウィルス2.HTLVー1ウィルスおよび腫瘍性疾患3.内分泌性疾患特に本研究を通じて,シンガポ-ルおよび長崎に多発する肝炎ウィルスによる疾患に関して,シンガポ-ルでは主としてB型肝炎ウィルスを,又長崎ではB型およびC型肝炎ウィルス感染と病態の解析が進んだ。具体的には,シンガポ-ルにおける肝組織の生検による検討で,細胞質内HBC抗原の活性型肝炎における重要性を明らかにし,又pneーsを含む組み換え型肝炎ワクチンの有効性が検証された。更に肝炎ウィルス感染に伴うインタ-フェロン産生能の変化および細胞性免疫能の変化についての詳細な解析がなされた。長崎大学における研究により,36万人の日本人献血者中C型炎ウィルス感染者は1.1%であり,その感染者の加令に伴う増加,又C型肝炎ウィルスとB型肝炎ウィルス感染者のオ-バ-ラップの存在が明らかにされた.更に多くの症例数についてのC型肝炎ウィルスの動態が解析された.又長崎県の離島におけるB型肝炎ウィルスとHTLVー1ウィルス感染に対する社会要因との関係が解析された。
遺伝的ネットワークプログラミングのオークションモデルへの展開

近年オンラインオークションによる取引が急速に可能になったが、従来のオークションエージェントは、一般に十分な情報に基づいた状況判断および意思決定をしているとは言えなかった。したがって、そのようなエージェントはオークション環境を完全には理解できず、戦略も柔軟ではない問題がある。オークションエージェントは他の参加者の行動や入札履歴をより多く考慮することで効率的かつ有効なものとなる。一方、知的エージェント技術は、自動オンラインオークションのダイナミックな値動きに対処できる。これまでに開発してきた遺伝的ネットワークプログラミング(Genetic Networ Programming, GNP)は有向グラフ構造を持つ進化論的計算手法であり、ダイナミックな環境へ適応できる。本研究では、現実的なオークションモデルを想定し、様々な入札アルゴリズムを開発しオークションシステムの構築を体系的に行う。オークションエージェントはGNPにより構成され、その入札戦略の目的は複数の商品をできるだけ低い価格で落札することである。連続ダブルオークション(CDA)を検討して、イングリッシュオークシンとダッチオークションの拡大として研究される。CDA環境としてオークションモデル環境を変える、そして、JNsとPNsの新しい機能は、また、エージェントの入札戦略のために有効な情報を抽出するために、有効で論理的なノードとAdjusting parameters付GNP方式を設計した。これまでに開発してきた遺伝的ネットワークプログラミング(Genetic Network Programming, GNP)は有向グラフ構造を持つ進化論的計算手法であり、ダイナミックな環境へ適応できる。連続ダブルオークション(CDA)のファウンデーションを検討して、イングリッシュオークシンとダッチオークションの拡大として研究される。CDA環境としてオークションモデル環境を変える、そして、JNsとPNsの新しい機能は、CDAエージェントの特性を表すためにGNP構造で確立されて、分析される。連続ダブルオークション(CDA)とlarge-scale CDAのファウンデーションを検討して、イングリッシュオークシンとダッチオークションの拡大として研究される。CDA環境としてオークションモデル環境を変える、そして、JNsとPNsの新しい機能は、large-scale CDAエージェントの特性を表すためにGNP構造で確立されて、分析される。2011年度は、Large-CDAのファウンデーションへの適用を検討した。また、エージェントの入札戦略のために有効な情報を抽出するために、有効で論理的なノードを設計した。GNPの進化を促進するためにGNPの有効情報を活用するAdjusting parameters付GNP方式の開発を行った.本年度の研究に基づき、進化性能を向上させたGNPをダブルオークションへ適用する。特に、複数の商品を取り引きするLarge-scaleに関する研究を行い、オンラインマーケットでの実用性の向上を図る。入札戦略の効率性の向上のため、Adjusting parameters付GNPに様々なノードを導入し、また得られた知識の有効活用(exploitation)の能力に焦点を当てて改良する.
結社から見た地域活性化のプロセスの解明－協働のまちづくり論の再構築へ向けて

1.経営者層の結社の組織活動と組織体制についての調査・分析本年度は国際組織としての青年会議所の側面に着目し、5月に国際青年会議所の本部のあるセントルイスなどにおいて、インタビューおよび資料収集を行なった。この調査において、様々な形式的儀礼を重視する伝統的市民結社の性質を備えている点、同じ州内においてもビジネス重視の傾向の強い青年会議所とボランティア団体としての傾向の強い青年会議所とが並立しており、特に前者はローカルビジネスの衰退に伴い衰退傾向にある点などが、日本や昨年度調査を行なったドイツと異なるものであり、比較という視点を通し、改めて日本の青年会議所における経営者層の影響力の大きさや、日本の青年会議所の持つ規範の独自性が明らかとなった。上記の知見をまとめ、6月には関東社会学会での報告も行った。2.経営者層の結社の方針や理念の決定プロセスとその変遷、および実践における解釈についての分析日本青年会議所および東京青年会議所の記念刊行物の分析を中心として、日本の青年会議所が抱えてきた方針や理念の歴史、およびそれが地方組織においてどのように解釈され議論されてきたかの分析を行なった。この分析を通して、組織を取り巻く地域の経営者独特の文化・規範の共有や継承のあり方についての知見を深めることができた。また、とりわけ60年代までに強く存在した共産主義への対抗意識と自由主義、民主主義の強調から2000年代以降の愛国心の強調やNPOとしての自覚、新自由主義との共鳴に至るまでの日本青年会議所の様々な声明の背後にあるイデオロギー的変遷の分析も行った。3.経済(人)と市民社会をめぐる諸研究の渉猟本年度はまちづくりを支える経済人の参加を市民社会論的文脈で捉え直すにあたり、アダム・スミスやポーコックなどの経済と市民社会(市民性)の関係を巡る諸論を中心に渉猟し整理した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の成果は大きく分けて以下三点である。1.日独2カ国での調査により、戦後の同時期にそれぞれの国で立ち上げられた青年経営者・経営後継者の組織としての青年会議所(どちらも国際青年会議所を上部統括組織として頂いている)について、商工会議所から支援を受けつつも独立が進み、また経済領域外の活動へとシフトしていった日本と、全国から地方組織に至るまでスタッフの共有など商工会議所との強い結びつきが維持され、経済団体としての自意識を強く残すことになったドイツという異なる組織発展のプロセスが明らかとなった。2.商工業者の結社が関わった結社が関わった地域活動事例として、従来から調査を行っていた福岡県飯塚市の伝統的な祭である「山笠」に関するデータ収集を追加で行い、これまでの知見を加えて論文にまとめ、関東社会学会の『年報社会学論集』への投稿を行った(現在査読中)。加えて埼玉県深谷市にて、1990年代に衰退しつつあった伝統行事「八坂まつり」を活性化させるために深谷青年会議所が介入し、新たな「深谷まつり」として再構築していく過程について複数の関係者へのインタビューを中心に調査を行ってきた。青年会議所を卒業した祭運営関係者と現役会員との対立を背景として、結果として青年会議所祭の活動からの撤退と自治会や青年部等の旧来型の担い手の立場の強化へ至ったという経緯が観察された。3.経営者層と市民社会に関する既存研究について、特に日本では殆ど紹介されていないアメリカの"Community Development"研究の論者(ヘイイングら)の議論について知見を深めた他ハッケやホフマンなどのドイツ近代史学者によって提示されている具体的な歴史的負荷を前提とする市民層と市民社会についての議論や知見を参照し、報告者の扱う事例との接続点についての考察を深めた。本年度は昨年度行った調査を更に深めるとともに対象地を広げて対象となる経営者層の結社の通時的・共時的実態について理解を深め、包括的に体系化することを目指しつつ以下の4点を中心に研究を進めた。1.経営者層の結社の組織的内実の調査・分析として、様々な地域及び海外の青年会議所についてインタビューや資料収集を行った。深谷青年会議所については商工会議所関係者へのインタビューを行い、商工会議所・青年会議所間の関係性が明らかとなった。東京青年会議所についても事務局長へのインタビューと記念誌の分析を行い、経済団体としての特性や、統括団体の日本青年会議所との独特の関係性などが明らかとなった。ケルン青年会議所については、ケルン経済図書館に所蔵された設立初期の膨大な一次文献の一部を渉猟した。アメリカ青年会議所については幾つかの文献収集に加えて、インターネット電話によるヒアリングを行い、ビジネスクラブ的なタイプと社会志向タイプの会議所が併存する状況が明らかとなった。2.経営者結社の関わった地域活動に関しては、主に埼玉県深谷市の「深谷まつり」と深谷青年会議所の関係についての調査を前年に引き続き行った。特に青年会議所の外部の、深谷まつりの中核である八坂祭の伝統的な運営体制を支えるお囃子会や「かしら」といったアクターの性質についての知見を得ることができた。3.地域経営者のライフコースに関する調査として、飯塚と深谷において、青年会議所の会員・元会員へのインタビューを行った。深谷については青年会議所からライオンズクラブ・ロータリークラブ・商工会議所青年部などの諸組織への会員の移動についての知見が得られた。飯塚においては類似の知見が既に得られていたため、こうした進路を進まない、経営者以外の青年会議所会員へのインタビューを行った。4.上記に加え経営者層と市民社会に関する様々な既存研究のレビューも行った。