hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドラッグリプロファイリングによる新規メカニズムを持つ抗パーキンソン病薬の開発

これまでの私達の研究で、非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)のうちオキシカム系骨格構造を持つ薬剤だけが、Akt細胞生存シグナル保持という新規作用メカニズムで神経細胞死抑制作用を示し、meloxicamはin vivoパーキンソン病モデル動物での有効性を示している。しかし、他のオキシカム系NSAIDsについてはまだ検討しておらず、今回検討を行ったが、meloxicam以外の薬剤については、神経細胞死抑制作用を見出すことができなかった。また、そのメカニズムについても新知見が得られてきている。meloxicamは、新規のパーキンソン病進行抑制薬として期待できる。平成25年度は、計画の1つである、meloxicamのパーキンソニズム抑制効果のメカニズム解明を行った。すなわち、培養神経細胞SH-SY5Yにおいて、パーキンソン病様神経毒MPP+を加えると、細胞生存シグナルAktの活性低下が起こり細胞死が起こるが、メロキシカムは、このMPP+によるAkt活性低下を抑制して神経細胞死を救うことを見出している。しかし、これまでにAktの下流シグナルについては、わかっていなかった。今回、下流のmTOR分子に着目し、mTORが活性化しているか否かを検証した。mTORは、MPP+添加によりAkt同様、活性低下が起こるが、meloxicamを共存させることにより、Aktの活性が保持され、それに伴ってmTORの活性も保持(リン酸化mTORによって確認)されることが分かった。またMPP+による細胞死においてmeloxicamは細胞死を抑制するが、これにmTOR阻害剤のrapamycin、everolimusを加えるとmeloxicamの神経細胞死抑制作用はキャンセルされ、細胞死が起こる。したがって、meloxicamの作用は、Akt/mTORの活性保持を通して神経細胞死抑制作用を持つことが明らかとなった。本年も、神経細胞死の抑制メカニズムについて検討した。具体的には、培養細胞SH-SY5Y神経細胞を用い、meloxicamの神経細胞死抑制作用が、PI3k/Akt/mTORを介していることが昨年までの研究で分かっているが、その経路の上流や周辺分子の関与が明確でない。そこで、研究実施計画に示したPI3K上流分子と考えられるTrkA受容体の関与を検討した。まず、TrkA受容体に付随するTyrosine kinaseの阻害剤、K252aを共存させると、MPP+誘発神経細胞死に対するmeloxicamの細胞死抑制効果がキャンセルされ細胞死が起こった。しかし、K252a単独でも細胞死が部分的に起こっており、meloxicamの神経細胞抑制効果におけるTrkAの関与を明確に証明することができなかった。そこで、TrkAのsiRNAを用いてSH-SY5Y細胞におけるTrkAをノックダウンし、meloxicamの神経細胞死抑制効果が変化するかを検討した。しかし、その効果は見られず、TrkAの関与は低いと考えられた。パーキンソン病モデル動物(MPTP5日間反復投与モデル)においては、in vitroで細胞死抑制作用を持つpiroxicamを1用量(10mg/kg)で評価し、一部有効性を示したが、再現性が得られていない。また、神経伝達物質のドパミンやその代謝物の変化も検討を行ったが、有効性を示す結果は得られなかった。meloxicam以外のNSAIDsで有効性が確定したものはなかった。細胞生存シグナルの関与については、mcl-1、PKCdeltaの関与が示された。それ以外の細胞生存シグナルであるBcl-2や細胞死促進因子のBADには変化が起こらず、これらの分子の関与は否定された。オキシカム系NSAIDsのターゲット分子については、確定することができなかった。meloxicamによる神経細胞死抑制のメカニズムは、検討が進んでおり、ターゲット分子は特定できないものの、明らかになりつつある。しかし、一方で動物実験に着手できてきていない。現在、投稿準備中である。医療薬学・神経科学これまで実験補助を雇用して利用することがほとんどできていなかったので、今後、活用し研究を進めていく。メカニズム解明については、上記のとおり順調にすすんでいる。今後は、Akt上流の分子について検討を行っていきたい。計画の1つであるパーキンソン病動物モデルでの各種オキシカム系NSAIDsの評価も行っていきたい。研究補助がなかなか雇用できず、その金額が繰り越しされた。研究計画を遂行するための研究体制・役割は、これまでは、以下の通りである。研究代表者:田崎嘉一、細胞系実験の実験計画作成と全ての実験の遂行、全体の研究総括。研究協力者(3名):旭川医科大学病院薬剤部、1.薬剤師・薬学修士:山本譲(パーキンソン病マウスモデル作製と行動解析・免疫染色解析)。2.薬剤師・薬学博士:神山直也(薬物動態実験)、薬剤師・薬学博士:飯田慎也(細胞培養実験とシグナル解析)3.主任薬剤師:小野尚志(細胞死定量、Western blotなど)。今後は、免疫染色実験に薬剤師・薬学博士:久保靖憲を加えて推進させる。研究補助の時間を増やし、研究を加速させる。
反応場の異なる活性水素が高度不飽和脂質の自動酸化に及ぼす影響に関する研究

コレステロールおよびα-トコフェロールで反応場の環境を変化させた際にリン脂質の酸化に与える影響を明らかにする目的で、パルミチン酸とアラキドン酸を構成脂肪酸にもつグリセロリン脂質であるホスファチジルコリン1-hexadecanoyl-2-[cis,cis,cis,cis-5,8,11,14-eicosatetraenoyl]-sn-glycero-3-phosphocholine(PC16:0-20:4)にコレステロールを添加して、リポソームとしておよびメタノール均質溶液として、ラジカル開始剤AAPHあるいはAMVNで酸化を開始した。この際に生じる1次酸化生成物のハイドロパーオキサイドを還元、水素添加後に7%BF3/メタノールによるメチル化を行い、アラキドン酸ハイドロパーオキサイド由来の脂肪酸メチルエステルを調製した。さらに、水産基をTMS化して、GC/MSによりハイドロパーオキサイド位置異性体組成を決定した。メタノール均質溶液中における酸化では、2種のハイドロポーオキサイド異性体の割合5-hydroperoxy arachidonic asid(5-OOH)/15-hydroperoxy arachidonic asid(15-OOH)はほぼ1で、両者は均等に生成されていた。一方、リポソーム中における酸化では5-OOHの生成量は15-OOHの約2倍であった。コレステロールの添加はこの生成割合に影響しなかった。一方、トコフェロールはPCに対するモル比0.02の比較的高濃度領域において5-OOH/15-OOHが1近くになり、これよりも低濃度では影響しなかった。以上の結果から、トコフェロールはリポソーム膜においてPCと共存することによって水素供与体として動き、PCリポソームの酸化不均一性を解消する方向に働くものと考えられた。不飽和脂質分子の実質濃度が高く水素供与体が豊富に存在するエマルジョンのような水和状態と、逆に水素供与体の実質濃度が低い均質溶液では、1次酸化反応生成物であるハイドロパーオキサイド(LOOH)の生成機序が異なることを、生成したLOOH異性体の組成から明らかにしようと試みた。リノール酸メチル(18:2Me)をジクロロメタン溶液中およびTween20によるエマルジョン中で脂溶性アゾラジカル発生剤2,2′-azobis(2,4-dimethylvalero-nitrile)水溶性アゾラジカル発生剤2,2′-azobis(2-amidinopropane)dithydrochlorideで酸化した場合の、それぞれに生成したLOOH異性体の組成比を調べた。同様の2種類の反応系でαトコフェロール(α-Toc)共存下、非共存下におけるエイコサペンタエン酸エチル(20:5Et)のラジカル酸化を行い、生成したLOOH異性体の組成比を調べた。LOOH異性体は順相カラムHPLC-DPPP蛍光検出法を用いて定量した。LOOH異性体はマススペクトロメトリーで同定した。HPLC-DPPP蛍光検出法により18:1Me、18:2Me、18:3Me、20:4Me、20:5Etおよび22:6Meから生成することが理論的にわかっている全てのLOOH異性体を分析できた。18:2Meの均一溶液中での酸比では13-c,t-、13-t,t-、9-c,t-および9-t,t-の4種のLOOH異性体が、組成比1:4:1:4で生成した。PVが58meq/kgまで上昇する約7時間の間、各異性体の組成比は変化しなかった。一方、18:2Meの水系エマルジョンにおける酸化では、上述の4種のLOOH異性体が組成比3:2:3:2で生成した。PVが110meq/kgまで上昇する約6時間の間、各異性体の組成比は変化しなかった。

すなわち、18:2Meの均質溶液中での酸化では13-t,t-と9-t,t-LOOH異性体の生成率が高かった。このように、均質溶液中でトランス異性体の生成割合が高くなったのは、系中の水素供与体の実質濃度が低くかったためと考えられた。一方、20:5Etの水系エマルジョンにおける酸化では18-c,t-、15-c,t-、14-c,t-、12-c,t-、11-c,t-、9-c,t-、8-c,t-、および5-c,t-、の8種のLOOH異性体の生成率が高く、17-c,t-と6-c,t-LOOH異性体は生成しなかった。これに対して、α-Tocが共存すると新たに17-c,t-と6-c,t-LOOHの非共役2重結合をもつ異性体の生成が見られた。これは、20:5Etに対して高濃度のα-Tocがトコフェロキシラジカルを生成し、これが20:5EtLOOHの生成を促進したためと考えられた。1-Hexadecanoyl-2-[cis-9,12-octadecadienoyl]-sn-glycero-3-phosphocholine(PC 16:0/18:2)または1-hexadecanoyl-2-[(cis,cis,cis,cis)-5,8,11,14-eicosatetraenoyl]-sn-glycero-3-phosphocholine(PC 16:0/20:4)のリポソームおよびメタノール溶液中でアゾラジカル開始剤であるAAPHあるいはAMVNで酸化を促進した場合の、LOOH位置異性体の組成比を比較した。すなわち、上述のリン脂質12.5mgの薄膜を50mMTris-HCl緩衝液(pH7.4)1.5mlに水和したのち、超音波処理によりSUVを調製した。これに、4mM AAPHを含む同緩衝液1.5mlをさらに加え、再び超音波処理を施し25°C、暗所においてリポソーム系における酸化を行った。一方、上述のリン脂質12.5mgを2mMAMVNを含むメタノール3mlに溶解し、25°C、暗所において均質溶液系における酸化を行った。経時的に試料の一定量を取り出して、NaBH4による還元、酸化白金による接触還元、7%BF3メタノールによるメチルエステル化を行い、アラキドン酸LOOH由来のハイドロオキシ脂肪酸メチルエステルを得た。さらに、ハイドロオキシ基をTMS誘導体としてGC/MSによりLOOHの位置異性体組成を求めた。過酸化物価(PV)が138meq/kgまでのメタノールなかにおけるPC 16:0/20:4のラジカル酸化では、5-hydroperoxy-(trans,cis,cis,cis)-6,8,11,14-eicosa-tetraenoic acid(5-LOOH)に対する15-hydroperoxy-(cis,cis,cis,trans)-5,8,11,13-eicosatetraenoic acid(15-LOOH)の割合(5-LOOH/15-LOOH)は0.61.1、9-LOOH/11-LOOHは1.92.2、5-LOOH/9-LOOHは0.40.8、11-LOOH/15-LOOHは0.61.0であった。
妊婦末梢血T細胞におけるIL-2/IL-2R機構に関する研究

母体に対して非自己である胎児が免疫学的拒絶を免れ妊娠が一定期間継続される機構の解明を試みた。全身レベルでの免疫能に変化が生じているものと仮定し妊婦末梢血単核球を、溶連菌製剤OK432,IL-2にて刺激培養した。その産生するcytokineを測定、比較した。初期の検討においてはOK432刺激によるIFN-alpha産生を検討した。培養3日目のIFN-alpha濃度は妊婦1456±883IU/ml、非妊婦2646I1125IU/mlであり妊婦においてIFN-alpha産生量の低下が認められた。そこでOK432刺激時の他のカイトカインについて測定した所、IL-1Bの産生は妊婦6.3±3.9ng/ml、非妊婦13.5±3.8ng/mlであり妊婦における単球のIL-1産生の抑制が観察された。IL-2に関しては、妊婦、非妊婦共に測定感度以下であった。可溶性IL-2R(SIL-2R)の産生は妊婦969±154U/ml、非妊婦300±169U/mlであり、妊婦においてT細胞の活性化が抑制されている可能性を得た。以上よりOK432刺激実験により妊娠時においては単球の抗原認識能の低下、及びそれに引き続くIL-1B産生の低下が生じ、そのことにより、もしくはT細胞機能の低下も存在して、INF-alpha産生が低下していることが明らかになった。更に単球IL-1Bを介さずIL-2からのcascadeを検討する為に末梢血単核球をIL-2にて刺激して同様に検討した所SIL-2R産生は妊婦10±10U/ml、非妊婦180±30U/mlと妊婦において著明に低下、IFN-2産生量は妊婦34±44U/ml、非妊婦152±100U/mlとこれも著明に低下しており、妊婦においてはT細胞のIL-2に対する反応性が著明に低下していることが明らかになった。現在はT細胞におけるIL-2Rの解析と、妊婦における初期免疫応答がTh2細胞優位に液性免疫主体に発動する可能性について更に検討を加えている。
塩ストレス下での細胞壁構造強化におけるプロリンとその輸送体の役割に関する研究

これまでにオオムギの塩誘導型プロリントランスポーター(HvProT)遺伝子を導入した形質転換アラビドプシスについて解析を行ってきた。35Sプロモーターを使った過剰発現株では葉でのプロリン含量の減少により生長量が減少することは前年度の報告で述べた通りであるが、その後の解析により以下のことが明らかになった。葉のプロリン含量減少の原因を探ったところ、プロリン全解系であるプロリンデヒドロゲナーゼ(PDH)遺伝子の発現量と酵素活性が形質転換体で増加していることがわかった。PDHの発現はプロリン処理や、植物をストレスから解放すると増加する。アラビドプシス内在性ProTの発現量は葉肉細胞では少なく、35Sプロモーターの制御下でHvProTが葉で強く作用したために、過剰のプロリンが流入し、その結果、PDH活性が増加してプロリン量の減少が起きたと推察された。オオムギではHvProTタンパク質は免疫染色法により根の最先端部位である根冠に多く存在していた。HvProTの根冠での発現とストレス耐性との関係を調べるため、根冠特異的プロモーターを使って形質転換アラビドプシスを作出した。WISH法により禄冠で強くHvProT遺伝子を発現させている個体を二つ選んで生長を調べたところ、根長が野生株と比較して20%増加しており、根端0-2mmの部位のプロリンの蓄積量は野生株と比較して2-3倍増加していた。しかしながら耐塩性の向上は観察されなかった。オオムギを使った根端付近におけるプロリン蓄積パターンの解析では、塩ストレス下では先端よりもその上位(より成熟した部分)で遊離プロリンが多いことが明らかになった。これはHvProTの発現が最先端部位で強いことと一致しないが、不溶性画分のプロリンおよびハイドロキシプロリン量が先端部位ほど増加しており、遊離プロリンの細胞壁成分としての利用が示唆された。本年度はオオムギブロリントランスポーター(HvProT)遺伝子を形質転換したアラビドプシスのストレス耐性の評価を行った。過剰発現をさせた形質転換体の耐塩性の評価を行ったところ、明らかな耐塩性の向上が確認された。これはHvProTを過剰発現させたことによって体内のプロリンホメオスタシスがかく乱されたことにより、根におけるプロリン蓄積量が増加したことが原因であると推察された。つまり、根にプロリンをためているために、塩ストレス下で根からの塩分の吸収を抑制していると考えている。HvProTの過剰発現により、塩ストレス下での植物体内の塩分含量の低下が認められ、またそれに伴った光合成活性や生長量の減少が野生株よりも抑制されていた。以上の結果は2003年7月末にハワイで開催されたアメリカ植物生理学会において発表を行った(Ueda et al.,2003)。その後、研究をさらに詳細に行ったところ、非ストレス条件下では形質転換体の生長量の減少が確認された。これは根でプロリンが増加する分、葉でのプロリン含量が減少しており、これも同様にプロリンホメオスタシスがかく乱された結果であると考えている。この結果、栄養生長を行う間、生長の抑制が葉の総数やロゼット径の減少、生体重の減少などに現れており、この影響により生殖生長期では収量(種子重)の減少が観察された(これまでの結果をまとめた論文は投稿準備中)。これまで、プロリンは環境ストレス耐性を向上させる重要なアミノ酸であると認識されてきた。しかしながら本研究では過剰量のプロリンは毒性を示すことと、非ストレス下でもプロリンのホメオスタシスをかく乱されると生長量が減少することから、ストレス耐性以外の機能も有しているという新しい知見を得ることができた。これらの新知見についてさらなる解答を得た後、引き続き当初の計画に従って研究を行う予定である。前年度に引き続き、オオムギプロリントランスポーター(HvProT)遺伝子を過剰発現させたアラビドプシスのストレス耐性の解析を行った。過去の報告で酵母変異株を使った実験からHvProTは細胞質膜に存在し、細胞外からプロリンを取り込む輸送体であると推察されている(Ueda et al.,2001)が、これまでに直接的な証拠が得られていない。そこでまず緑色蛍光タンパク質(Green Fluorescent Protein, GFP)を使って、HvProTタンパク質の細胞内局在性について検討した。タバコの培養細胞BY-2およびアラビドプシスにHvProT-GFP遺伝子を導入したところ、双方で細胞質膜に存在することが明らかになった。ところがHvProT-GFP遺伝子を導入したBY-2細胞はコントロール細胞(GFP遺伝子のみを導入した細胞)と比較して、顕著な生長速度の減少が、見られ、液胞の巨大化が観察された。これは前年度報告したように、HvProT形質転換アラビドプシスが非ストレス条件下では野生株と比較して生長量が減少することと関連する観察結果である。次に、塩ストレス下で植物の根がどのような反応を示すのかをマイクロアレイ解析で調べた。材料にはRNA量がアラビドプシスよりも多く得られるオオムギを使った。その結果、いくつかのプロリンリッチプロテイン(Proline Rich Protein, PRP)遺伝子の発現量の増加が見られた。PRPは細胞壁成分として機能していることがすでに報告されているが、HvProTの発現部位やPRPの局在部位などの解明については今後の課題である。これまでにオオムギの塩誘導型プロリントランスポーター

(HvProT)遺伝子を導入した形質転換アラビドプシスについて解析を行ってきた。35Sプロモーターを使った過剰発現株では葉でのプロリン含量の減少により生長量が減少することは前年度の報告で述べた通りであるが、その後の解析により以下のことが明らかになった。葉のプロリン含量減少の原因を探ったところ、プロリン全解系であるプロリンデヒドロゲナーゼ(PDH)遺伝子の発現量と酵素活性が形質転換体で増加していることがわかった。PDHの発現はプロリン処理や、植物をストレスから解放すると増加する。アラビドプシス内在性ProTの発現量は葉肉細胞では少なく、35Sプロモーターの制御下でHvProTが葉で強く作用したために、過剰のプロリンが流入し、その結果、PDH活性が増加してプロリン量の減少が起きたと推察された。オオムギではHvProTタンパク質は免疫染色法により根の最先端部位である根冠に多く存在していた。HvProTの根冠での発現とストレス耐性との関係を調べるため、根冠特異的プロモーターを使って形質転換アラビドプシスを作出した。WISH法により禄冠で強くHvProT遺伝子を発現させている個体を二つ選んで生長を調べたところ、根長が野生株と比較して20%増加しており、根端0-2mmの部位のプロリンの蓄積量は野生株と比較して2-3倍増加していた。しかしながら耐塩性の向上は観察されなかった。オオムギを使った根端付近におけるプロリン蓄積パターンの解析では、塩ストレス下では先端よりもその上位(より成熟した部分)で遊離プロリンが多いことが明らかになった。これはHvProTの発現が最先端部位で強いことと一致しないが、不溶性画分のプロリンおよびハイドロキシプロリン量が先端部位ほど増加しており、遊離プロリンの細胞壁成分としての利用が示唆された。
分子キャビティーの高度制御によるスマートメンブレンの創成

21世紀東邦フォーラム,インテリジェントファイバー先導調査研究委員会等における凡そ2年に及ぶ議論に基づき,インテリジェントファイバーや分離膜の開発へ向けた研究の根幹として「分子キャビティーの高度制御によるスマートメンブレンの創成」を設定し,平成13年,16名の構成員のもと4年のプロジェクトをスタートした.少人数の研究者集団で効率よくきめ細かに推進できるよう心がけ,研究者間の議論及び協力体制が緊密にした結果,本プロジェクトのミッションを達成できたものと自負している.本プロジェクトは,物質分離に必要な要素として高分子膜中に特定のサイズ・形状の分子キャビティーをいかに創成,キャラクタライズ,シミュレート,分離性能を評価するかという概念に基づいてA班「スマートメンブレンの創成」B班「スマートメンブレンのキャラクタリゼーション」C班「シミュレーションによるスマートメンブレンの分子設計と機能予測」D班「スマートメンブレンの分離性能と評価」の4班を組織し,班間の交流及び共同研究も活発に行なった.C班のシミュレーション結果や予測が各班の研究に有効に反映され,新たな研究課題が具体化したことは本研究の連携状況をそのまま物語っていると言える.また,本プロジェクトによって,高分子物理化学から膜分離に至るまで学際領域の基礎を築き,分子キャビティー合有の高分子分離膜による分離科学の新概念を打ち立て,膜設計の指針を確立した.なお成果公表の一つとして,Elsevier社の「Journal of Molecular Structure」誌に,本プロジェクトの研究成果の多くを網羅した「Smart Membranes and Molecular Cavity」と題する特集号を企画し,平成17年に発刊した.本プロジェクトの成果が高分子膜科学,高分子科学への発展に大いに貢献すると同時に膜工業,高分子工業に寄与することは疑いない.21世紀東邦フォーラム,インテリジェントファイバー先導調査研究委員会等における凡そ2年に及ぶ議論に基づき,インテリジェントファイバーや分離膜の開発へ向けた研究の根幹として「分子キャビティーの高度制御によるスマートメンブレンの創成」を設定し,平成13年,16名の構成員のもと4年のプロジェクトをスタートした.少人数の研究者集団で効率よくきめ細かに推進できるよう心がけ,研究者間の議論及び協力体制が緊密にした結果,本プロジェクトのミッションを達成できたものと自負している.本プロジェクトは,物質分離に必要な要素として高分子膜中に特定のサイズ・形状の分子キャビティーをいかに創成,キャラクタライズ,シミュレート,分離性能を評価するかという概念に基づいてA班「スマートメンブレンの創成」B班「スマートメンブレンのキャラクタリゼーション」C班「シミュレーションによるスマートメンブレンの分子設計と機能予測」D班「スマートメンブレンの分離性能と評価」の4班を組織し,班間の交流及び共同研究も活発に行なった.C班のシミュレーション結果や予測が各班の研究に有効に反映され,新たな研究課題が具体化したことは本研究の連携状況をそのまま物語っていると言える.また,本プロジェクトによって,高分子物理化学から膜分離に至るまで学際領域の基礎を築き,分子キャビティー合有の高分子分離膜による分離科学の新概念を打ち立て,膜設計の指針を確立した.なお成果公表の一つとして,Elsevier社の「Journal of Molecular Structure」誌に,本プロジェクトの研究成果の多くを網羅した「Smart Membranes and Molecular Cavity」と題する特集号を企画し,平成17年に発刊した.本プロジェクトの成果が高分子膜科学,高分子科学への発展に大いに貢献すると同時に膜工業,高分子工業に寄与することは疑いない.高分子膜による高効率な分離技術、即ち省エネルギー・環境問題等を解決する為に必要とされる、生命体を構成する諸物質(いわゆる生体高分子)の分子認識能を規範とした、化合物の形状やサイズをより正確に認識でき、且つ透過性の大きな新規高分子膜による高度な分離手法の確立を目指し、分子キャビティーを高度に制御・配列させた全く新しいタイプのスマートメンブレンを創成する為の研究体制並びに計画を立ち上げた。具体的には、総括班並びに4つの研究項目班;(A班)「スマートメンブレンの創成」、(B班)「スマートメンブレンのキャラクタリゼーション」、(C班)「シミュレーションによるスマートメンブレンの分子設計と機能予測」、(D班)「スマートメンブレンの分離性能と評価」、からなる研究体制を組織し、総括班・全体会議を開催して研究計画を練り上げた。本年度の各研究項目班の成果は大要以下の通りで、その詳細は第一回公開シンポジウム及び研究成果報告会で公表した。A班:種々の光学活性基を分子認識部位として用いた分子キャビティーを有するスマートメンブレンを創成し、アミノ酸などの光学異性体や医農薬の光学分割を実現した。B班:ゲル中の溶媒およびプローブ高分子の拡散過程を観測するために、700-2000G/cmの磁場勾配を発生できる磁場勾配NMRプローブを試作し、世界に先だって高分子ゲル中におけるプローブ高分子の拡散過程を研究した。C班:計算機シミュレーションを用いて、膜構造の構築、分子構造の解明、気体透過性、低分子の溶解度等の研究を行い、実験的にA班やD班で進められている高分子を例として、そのモデリングとMD計算を行った。D班:シンジオタクチックポリスチレン(sPS)を用い、メゾフェイズ含有sPS膜の調製方法を検討した結果、二段階抽出法がメゾフェイズ構造の調製に有効であった。またこの膜は各種有機溶媒に対し選択収着性を示した。高分子膜による高効率な分離技術を確立する上で不可欠な,分子キャビティーのサイズ・形状・連結性などが高度に制御されたスマートメンブレンを創成するために,計画研究の企画・立案・支援・遂行及び評価に関する運営全般を行った.

また,公開シンポジウム並びに研究成果報告会等の各種会議を企画・運営した.具体的には,(1)本領域研究の本年度スタートアップのための全体会議を5月に開催し,前年度の研究成果を受けて,4研究項目の推進すべき研究目的の,全体の計画研究における位置付けを確認するため,徹底的に討議した.(2)4研究項目の進捗状況の報告を受け,研究計画の遂行・支援を行うと同時に,4項目間の横断的・有機的研究体制を更に推進するための総括班会議を年2回(9月と3月)実施した.(3)計画研究の進捗状況を勘案し,新規なスマートメンブレンの膜設計を提案し,新しい研究計画を策定するために,年度末に4研究項目の公開成果発表会を行い,且つ研究成果を報告書にまとめた.(4)(社)高分子学会が主催する「第51回高分子討論会」(10月・北九州)において,特定テーマ「スマートメンブレン」を設定し,合計22件の研究発表を行うとともに,本領域研究外の研究者らとも活発な討論を行った.(5)本領域主催の公開シンポジウムを年2回(6月と1月)開催し,内外から情報交換並びに討論を行った.なお,4研究項目の成果の概要は以下のとおりである.A班「スマートメンブレンの創成」:光学分割膜や特殊な合成法の開発を行った.B班「スマートメンブレンのキャラクタリゼーション」:NMR法による分子キャビティー内の拡散係数の実測を実現した.C班「シミュレーションによるスマートメンブレンの分子設計と機能予測」:各種スマートメンブレンの構造をMD計算で再現でき,且つ新規構造の予測を行った.D班「スマートメンブレンの分離性能と評価」:調製された各種スマートメンブレンの選択収着及び透過特性を評価し,分離メカニズムを検討した.平成15年度も本領域研究の企画・立案・支援・遂行及び評価など運営全般を行った.また,公開シンポジウム並びに研究成果報告会等の各種会議を企画・運営した.具体的には,(1)各計画研究班の進捗状況を確認し,今後の研究計画について意見を相互交換するための全体会議を6月に開催し,徹底的に討議した.(2)各計画研究班がそれぞれに分子設計・試料合成と試作・分子構造や機能の確認等々を推進又は提案している個々のスマートメンブレンに対し,社会のニーズを勘案した更なる応用展開を策定するために,年度末に研究成果発表会を行い,且つ研究成果を報告書にまとめた.(3)4研究項目の進捗状況報告を受け,研究計画の遂行・支援を行うと同時に,4項目間の横断的・有機的研究体制を更に推進するための総括班会議を年度末に実施した.(4)(社)高分子学会が主催する「第52回高分子討論会」(10月・北九州)において,特定テーマを設定し,15件の研究発表を行い,本領域研究外の研究者らとも活発な討論を行った.(5)本領域主催の公開シンポジウムを年2回(6月と12月)開催し,内外から情報交換並びに討論を行った.なお,4研究項目の成果の概要は以下のとおりである.A
異文化間ソーシャルスキル学習の実験的セッションに関する応用社会心理学的研究

異文化滞在者を対象に、異文化圏での対人関係に必要となる、社会的技能(ソーシャルスキル)を学習する実験的セッションを行った。介入実験によって、異文化間ソーシャルスキルによる対人関係形成の促進効果を確認した。質的、量的手法を併せた統合研究の手法を用いて、異文化間ソーシャルスキルの内容と実施過程の解明、「異文化間ソーシャルスキルの獲得による適応促進仮説」の検証を進めた。異文化滞在者を対象に、異文化圏での対人関係に必要となる、社会的技能(ソーシャルスキル)を学習する実験的セッションを行う。異文化間の対人関係形成が促進される効果を介入実験によって確認し、異文化間ソーシャルスキルが社会文化的適応を促進するとの仮説を検証する。「異文化間ソーシャルスキル学習の実験的セッション」の構成を吟味し、具体的な検討課題を解決しながら、セッションの洗練を図る。質問紙調査および面接調査を行って、ソーシャルスキルの内容と実施過程を精緻化していく。質的、量的手法を併せた統合研究の手法を駆使して、「異文化間ソーシャルスキルの獲得による適応促進の機序」の解明を目指す。異文化適応理論の進展を図り、国際化時代における異文化滞在者の新たな適応援助策の創出を狙った、応用社会心理学的研究である。異文化間ソーシャルスキル学習という、心理教育的セッションを実施するここにより、異文化間の対人関係形成が促進される効果を、介入実験によって確認し、異文化間ソーシャルスキル学習が社会文化的適応を促進するとの仮説を、検証することをねらいとする。まず、異文化間ソーシャルスキル学習の学習枠組みを整備するため、「AUC-GS学習モデル」の検証を進めた。次に、異文化滞在者である在日留学生を対象に、異文化圏での対人関係に必要となる、社会的技能(ソーシャルスキル)を学習する実験的セッションを行った。さらに、学習後の般化を調べるために、セッション経験者の追跡調査を実施した。AUC-GS学習モデルは、申請者が提唱するモデルで、自然学習と人為学習の結果生じた文化学習をどの程度説明できるか、またそれはどこまで妥当なものなのかを探った。異文化間ソーシャルスキル学習は、理論的には、AUC-GS学習モデルのCSセルに、主に該当するとみられる。他セルに属する文化学習の複数の手法(文化アシミレーター等)と共に、学習の心理的効果を測定し、対比的に評価した。ソーシャルスキル学習においては、CSセルの効果が強く現れたが、他の効果成分も付随していた。他の学習手法でも、複数セルに及ぶ副次効果の認められるものがあった。全体としては、パッケージ実施による複合効果の存在が確認され、パッケージの学習形態としての利点が指摘される。最後に、医療的背景から行われるソーシャルスキルの教育との理諭的な差異化を検討した。臨床心理のソーシャルスキル「訓練」は、医療モデルに基づく、規範的な行動修正であり、「治療」訓練の体系である。ソーシャルスキル「学習」は、教育モデルに基づき、行動オプションの獲得を目指すもので、「能力開発」のために構成される。本研究は異文化滞在者の新たな適応援助策の創出をねらった、応用社会心理学的研究として、展開が進められている。1. AUC-GS学習モデルに基づき、異文化間ソーシャルスキルのセッションを実施し、セッションでの反応を測定した。昨年度のセッションと同じ内容構成で、構成員は異なる。日本語がすでに堪能な学生は文化的解読に興味を示し、来日間もない学生においては不安低減が顕著であった。2.昨年度実施セッションのフォローアップを行い、学習したソーシャルスキルの現実場面での使用状況と、セッションの有用性の評価を調べた。日本滞在が続いている学習者に、記述式質問紙による調査を行った。学校場面のスキルには実施の機会が多くいが、飲食など社会的場面については機会がなかったケースも見られた。文化的に理解する姿勢が取り入れられ、学習を興味深いと捉えていた。3.在日留学生のソーシャルスキルの実施状況に関する質問紙調査を行った。簿文化の途の類似性はパフォーマンスにあまり影響せず、容易さや使用しやすさの肯定的影響が示唆された。4.在日外国人留学生の友人形成のソーシャルスキルについて、中国人留学生に焦点を当てて事例的検討を行った。接近のスキルに差があり、関係開始に困難が認められた。5.在日外国人留学生と交流のある日本人大学生に面接調査を行い、友人形成の過程を探索した。イベントから、日常生活の共有から、支援役割からの三種類の導入があり、関係開始のスキルは異なるが、関係の維持・深化スキルは比較的共通していた。質問紙調査によってスキルと適応の関係の解明を進め、実験的セッションを使った介入実践によってその現実的な効果を検証していくという、複合的パラダイムを展開中である。在日留学生を対象とした異文化間ソーシャルスキル学習の実験的セッションを実施した。日本人学生を補助役とし、各国出身の留学生を学習者とした混合クラスで、AUC-GS学習モデルに準拠した異文化間教育のパッケージ・プログラムを実施した。文化特異的な対処の次元のセルに、心理教育的セッションとしてのスキル学習を位置づけた。学習者の評価から、モデルの検証を行った。

前年度実施のセッション参加者の協力を得てフォローアップを実施し、学習者における学習への評価と適応への影響と、補助者における派生的学習の効果を探った。認知・感情・行動次元に渡る、セッション中の短期効果と、セッション後の長期効果が示唆された。異文化接触への自信や意欲の向上、不安や違和感の低減、対人行動における社会的文脈への考慮と積極性、肯定的な対人的反応の獲得と関係性形成上の有用性が、セッションの効果と考えられた。新たに、扱うテーマや出身地域や語学力を絞った、個人対象のスキル学習を新たに構成して、教材の開発とセッションの試行を行い、セッション実施上の課題を整理した。在日留学生を対象とした、評定法を用いた質問紙調査の結果の分析を進め、異文化適応のスキル促進仮説を精緻化したモデルを呈示した。同じ質問紙から、母文化での類似性と日本文化での実施度を組み合わせた分析を行い、認知・行動次元の受け止め方に基づくスキルの分類について提案した。ホストを対象に行われた、場面想定法を用いた質問紙調査の結果の再分析から、ホストの認知・感情・行動において、スキル実施の効果がいかに発現するかという内的機序について検討を進めた。1.在日留学生対象とした異文化間ソーシャルスキル学習の心理教育的セッション在日外国人留学生の小集団に対してセッションを実施し、セッション内の反応を測定した。一年後のフォローアップを行い、スキルの般化と異文化適応の状態を尋ね、異文化接触への態度を調べた。その結果、セッションにおける気づきの獲得、自信や意欲の向上が確認され、その後の異文化接触の態度に肯定的な影響がもたらされていた。個人を対象としたセッションとフォローアップについても、試行の成果について検討した。AUC-GS学習モデルに基づいた、パッケージプログラム構成を取った場合の効果について、パーツの前後とセッション全体の前後に測定を行って検討した。認知的な準備を整えてから行動学習に焦点化したことで、行動学習の効果が促されるものと思われた。混合クラス編成をとった場合の、日本人学生における学習効果を測定した。日本的行動の再認識と、日本的な認知の最悪人が促され、仲介役を取る際の説明の練習効果があるものと思われた。2.日本人学生を対象とした異文化間ソーシャルスキル学習を組み込んだ異文化間教育異文化接触体験の希薄な日本人学生集団に対して、留学生版のAUC-GS学習モデルを基盤にした異文化間教育を試みた。スキル学習に関しては、アメリカ留学版を取り入れた。気づきの高まり、認知の再構成、ある程度の行動的な学習が生じたことが確認できた。従来渡航前教育や渡航中の適応支援として開発されてきたこの教育が、教養目的の適用によりもたらすものは、主に気づきと認知の変化であるが、異文化接触への態度の変容が生じるかどうかは、興味深い問いになろう。3.ソーシャルスキルと対人関係、異文化適応質問紙調査の結果を分析して、スキルの適応促進仮説の検証を試み、肯定的な結果を得た。対人関係形成におけるソーシャルスキルの役割を、日本人学生と外国人他の対象の間で探った。
組み合わせ論理回路のソフトエラー評価を可能とするLSIテスト技術

論理LSIで起きるソフトエラーへの懸念が増しており,そのソフトエラー率を実験的に評価する要求が高まっている.論理LSIのソフトエラーは,チップ内部に散在する,多数のフリップフロップやラッチ回路の記憶データが放射線によって反転することで起きる.そのエラー率を評価するためには,各のフリップフロップやラッチ回路について,どれだけデータ反転(すなわちソフトエラー)が起きたかを個別に知る必要がある.更にソフトエラーのメカニズムが二つあるので,どのメカニズムでどれだけ起きたか個別に評価できなければいけない.一つは,放射線が,データを保持しているフリップフロップやラッチ回路そのものに当たってソフトエラーが起きた場合であり,もう一つは,放射線が組み合わせ論理回路に当たってSETと言うパルスノイズを発生させ,それをフリップフロップやラッチ回路が取り込んで起きた場合である.とりわけ,「組み合わせ論理回路のソフトエラー」と呼ばれる後者のエラーについて,その影響を評価する必要性が急速に増してきている.我々は,これらの要求を満たすLSIテスト技術を開発した.LSIの動作検証のために広く利用されているスキャン技術を基に,ソフトエラーを評価するためのスキャン・フリップフロップ回路を考案し,それを用いてどう放射線試験をすれば良いかを考案した.評価チップを試作して放射線照射試験を行ない,考案テスト技術の妥当性を実証した.更に,その技術を用いて各種論理回路を設計することが現実的に可能であるかどうかを吟味したところ,本テスト技術の導入の影響は十分小さく,回路設計は現実的に可能であると判断できた.また,上記の主な成果に加えて、SOI-CMOS論理ゲートで発生するSETパルスの極めて詳細な実測データを世界に先駆けて報告するとともに,SETパルスの波形を高速かつ高精度に推定する方法を開発することに成功した.論理LSIで起きるソフトエラーへの懸念が増しており,そのソフトエラー率を実験的に評価する要求が高まっている.論理LSIのソフトエラーは,チップ内部に散在する,多数のフリップフロップやラッチ回路の記憶データが放射線によって反転することで起きる.そのエラー率を評価するためには,各のフリップフロップやラッチ回路について,どれだけデータ反転(すなわちソフトエラー)が起きたかを個別に知る必要がある.更にソフトエラーのメカニズムが二つあるので,どのメカニズムでどれだけ起きたか個別に評価できなければいけない.一つは,放射線が,データを保持しているフリップフロップやラッチ回路そのものに当たってソフトエラーが起きた場合であり,もう一つは,放射線が組み合わせ論理回路に当たってSETと言うパルスノイズを発生させ,それをフリップフロップやラッチ回路が取り込んで起きた場合である.とりわけ,「組み合わせ論理回路のソフトエラー」と呼ばれる後者のエラーについて,その影響を評価する必要性が急速に増してきている.我々は,これらの要求を満たすLSIテスト技術を開発した.LSIの動作検証のために広く利用されているスキャン技術を基に,ソフトエラーを評価するためのスキャン・フリップフロップ回路を考案し,それを用いてどう放射線試験をすれば良いかを考案した.評価チップを試作して放射線照射試験を行ない,考案テスト技術の妥当性を実証した.更に,その技術を用いて各種論理回路を設計することが現実的に可能であるかどうかを吟味したところ,本テスト技術の導入の影響は十分小さく,回路設計は現実的に可能であると判断できた.また,上記の主な成果に加えて、SOI-CMOS論理ゲートで発生するSETパルスの極めて詳細な実測データを世界に先駆けて報告するとともに,SETパルスの波形を高速かつ高精度に推定する方法を開発することに成功した.組み合わせ論理回路で起きるソフトエラーには,シングル・イベント・アップセット(SEU)とシングル・イベント・トランジェント(SET)という主に二つのエラーメカニズムが存在しており,回路のソフトエラー耐性を高めるためには,これらがどこでどの位起きているのか知る必要がある.これを実験評価するための回路テスト技術の確立が本研究の目的であり,本年度はそのための基礎技術に係る研究を行った.まず,既存のスキャンフリップフロップ技術を調査し,それに基づき目的を達成するための新たなスキャンフリップフロップ回路ならびにテスト手法を考案した.次に,提案手法の妥当性検証に向けた基礎データを取得するために,SETの基礎物性について研究を行なった.SETは論理セルに放射線が当たることで発生するノイズパルスであり,論理回路網を伝搬しラッチ回路などのデータ保持セルに書き込まれることでソフトエラーを引き起こすものである.論理セルで発生するSETの幅を直接観測することに成功し,0.2ミクロン完全空乏型SOIプロセスで作成されたNORセルでは40MeV・cm^2/mgの重イオン照射環境下で0.6ns幅のSETが主に発生しているという知見を得た.この値を元に,提案手法の妥当性を論理シミュレーションにより確認した.また,デバイスシミュレータを用いたより詳細な検証に向け,SETやSEUを考える上で基本となるMOSFET単体での放射線誘起過渡電流を研究した.単体MOSFETで観測した放射線誘起過渡電流から,様々な回路でのSETパルス波形を簡易に推定する手法を考案すると共に,SOI型MOSFETにおける放射線誘起過渡電流の成分構成を明らかにした.これらにより,提案手法の基礎を確立し,次年度に行う適用性検証の準備を整えた.最終年度にあたる今年度は,昨年度考案したテスト技術の妥当性・適用性を詳細に評価した.まず,試作した評価チップを用いて放射線照射試験を行ない,考案テスト技術の妥当性を評価した.実験の結果,次の二つの内容を実証することができた.

回路中に配置した各フリップフロップそれぞれについてソフトエラー率を評価できること,そして,エラー要因であるSEUとSETがそれぞれどれだけ寄与しているかを分離して評価できることである.すなわち,「どこで,どの位,どのメカニズムで,ソフトエラーが起きているのかを評価しなければいけない」という課題を解決できることを実証した.次に,考案したテスト技術の適用性を評価した.すなわち,その技術を用いて各種組み合わせ論理回路を設計することが現実的に可能であるかどうかを評価した.まず,本テスト技術のために考案したソフトエラー評価機能を持つスキャンフリップフロップについて,その実装面積や消費電力を単体レベルで評価した.その結果,同一プロセスで作成した通常のスキャンフリップフロップと比較して,29%面積が増加,5%遅延時間が増加,17%消費電力が増加する程度で済むことがわかった.更に,ITC'99ベンチマーク回路を実際に設計して,チップ全体に対する影響を評価した.その結果,本テスト技術の導入の影響はさらに小さく,面積増加率ですら16%程度で済むことがわかった.よって,提案テスト技術を用いた回路設計は現実的に可能であると判断した.以上をまとめ,組み合わせ論理回路のソフトエラー評価を可能とするLSIテスト技術を確立したと結論した.なお,最終的に,デバイスシミュレーションによる検証は必要ないと判断できたので実施しなかったが,その検証に向けて進めていたSETパルスの高速な波形推定法の研究において,精度を向上させる方法を提案できたことを付け加えておきたい.
フォーマル・インフォーマルな学習における学習者のノート作成プロセスの解明

本研究では,(1)ノートテイクのプロセスの分析,(2)授業方法やノート作成方法の違いが学習者のノートテイクに対する信念や,行動に与える影響について検討した。(1)について,プレゼン形式の授業とメディア教材での個別学習を想定した実験の結果,学習者はマクロな構造化とミクロな構造化を繰り返しながらノートテイクをしていることが示された。(2)について,プレゼン形式と板書形式の授業と,手書きと電子的なノートの作成を組み合わせた実験を行った結果,板書形式の方がプレゼン形式よりも方略使用数が多いこと,手書きの方が理解度テストの得点や方略使用数が多いことが明らかになった。本研究の目的は,フォーマル・インフォーマルな学習におけるノートテイキングプロセスの分析・および支援方法の検討である。フォーマルは授業時の学習を,インフォーマルとは予習・復習といった授業外の学習を指す。ノートテイキングプロセスの分析では,視線の動きを記録することで学習者がどのような情報に注目してノートを作成しているのかを明らかにする。20年度は,授業時のノートテイクにおける眼球運動の分析に先立ち, Web情報探索における眼球運動の分析を行い,ノウハウの蓄積を行った。また,大学生のノートテイクの実態調査や,授業ノートの収集を行った。Web情報探索における眼球運動の分析では,課題としてレポート作成のための情報収集と,旅行計画のための情報収集の2種類を設定した。実験には,情報収集に関する専門的知識や経験を持つ図書館情報学専攻の大学院生5名と,一般大学の学部生11名が参加した。分析の結果,課題や経験の違いによる特徴として次のようなことが明らかになった。・レポート課題では,ユーザは検索結果から目的の情報を得ることをより重視していた。・旅行課題では,ユーザはサイト内の探索を重視していた。・大学院生は,課題によって行動にあまり違いが見られないが,学部生は課題によって行動が大きく変化した。この実験におけるレポート課題は,本研究におけるインフォーマルな学習に近いものと考えられる。今後は,実験で得られた視線計測のノウハウをノートテイクにおける眼球運動の計測に適用する。大学生のノートテイクの実態調査や授業ノートの収集については,今後分析を進めていく。ノートテイキングプロセスの分析では,ノート作成行動と視線の動きを記録することで学習者がどのような情報に注目してノートを作成しているのかを明らかにする。22年度は,プレゼン形式の授業とビデオ教材を使った個別学習を想定した実験を行った。実験では,プレゼン形式とビデオ教材の2種類の映像を使用した。授業や教材の映像をディスプレイ上に提示し,実験参加者は映像を見ながらタブレットを使って手書きでノートを作成した。学習終了後にテストを行い,理解度の確認を行った。ノート作成中の参加者の視線・パソコン画面,作成したノートを記録した。予備的な分析の結果,一度に提示される情報量が多いプレゼン形式の授業では,提示される情報をそのままではなく,大幅に編集・選択をしてノートをとる行為が観察された。ビデオ教材では,提示される情報が少ないため,教材から提示されたものを書きとめる行為が比較的多く観察された。また,両者に共通する特徴として,以下の点が明らかになった。・学習者はミクロな構造化(箇条書きや囲みなどの修飾を学習内容の記録と同時に行う)とマクロな構造化(既に記録したノートにさかのぼって,後から修飾を追加する)を繰り返しながらノートを作成していること。・新しい内容を書き始める際に少し間が空き,ノートの空白部分を注視してどのように書くか,まとめるかをシミュレーションしていること。平成22年度はフォーマルな学習場面における,授業やノート作成のメディアの違いが,学習者の信念や行動にどのように影響するのかを検討した。・授業やノート作成におけるメディアの違いが学習者の信念に与える影響授業メディア(スライド,板書,配布資料)とノートメディア(電子的,手書き)によって,ノートを取る内容や目的,ノートを取る際の方略使用(色,下線,図や表,箇条書き,囲み,矢印,文字の強調,レイアウト)がどう変わるかについて質問紙調査を実施した.学部生49名を対象とした調査の結果,(1)授業メディアの違いは,ノートを取る内容や目的にほとんど影響しないこと,(2)ノートメディアによって使用するノートテイク方略が変わることが明らかになった。・授業やノート作成におけるメディアの違いが学習者の行動に与える影響授業メディアとノートメディアの違いによって,学習者のノート取り行動がどのように変化するのかについて実験を実施した。学部生52名を授業メディア(スライド,板書)とノートメディア(電子的,手書き)を組み合わせた4つのグループに分け,心理学のトピックに関する授業を実施した。

授業の前後には理解度テストを行った。実験の結果,(1)授業メディアによる違いとして板書の方がノートテイク方略を多く使用していること,(2)ノートメディアによる影響として手書きの方が理解度テストの得点が高く,ノートテイク方略の使用も多いことが明らかになった。
インターネット上における違法行為に関する発信者情報開示請求

本年度においても引き続き、発信者情報の開示請求制度に関するアメリカ法およびフランス法における判例法の展開および立法対応の現状と問題点の分析を行った。アメリカ法においては、(1)個人の名誉毀損や企業の信用毀損のケースにおいて、違法情報の発信者を特定しないで匿名者"John Doe"を被告として不法行為訴訟を提起し、その訴訟手続内で被告を特定するためにプロバイダー等に対して発令される連邦民事訴訟規則に基づくsubpoena(罰則付召喚令状)による発信者情報の開示請求と、(2)著作権侵害のケースにおいて、不法行為訴訟とは独立に認められる・デジタル世紀著作権法(DMCA)に基づくsubpoenaによる発信者情報の開示請求という2つの法制度が併存しているが、(1)の系列の判例の検討からは、わが国のプロバイダー責任制限法の立案過程において発信者情報開示請求の要件設定に関して参考としたアメリカ法上の先例が、その後の判例の展開の中でどのように位置づけることができるのかを明らかにするとともに、他方で、(2)の系列については、昨年から今年にかけてP2Pによる音楽著作権侵害のケースに関して下された一連の判決の理由において、(2)の手続が(1)の手続と対比して、発信者の匿名性の保護と不法行為による被害者の救済とのバランスのとり方においてどのような意義を有するものと理解されているのかを明らかにすることによって、(1)と(2)のいわば中間に位置するともいえる・わが国の発信者情報開示請求権の意義を評価ないし再確認する視座を得ることができた。また、フランス法においては、違法行為者の発信者情報の開示をプロバイダー等に命ずる最近の急速審理手続(レフェレ)の決定例を検討するとともに、2003年1月に国会に提出された「デジタル経済の信頼」に関する法案(LEN)の審議過程(現在、審議継続中)をフォローした。以上の検討を踏まえて、わが国の近時の下級審裁判例における解釈論上の論点についても検討を進めた。当初の研究計画に従い、本年度においては、発信者情報の開示請求制度に関するアメリカ、フランスなどの欧米諸国における判例法の対応、および、立法による対応の現状と問題点を把握することに努めた。そのために、主として文献や資料等による情報収集を行い、それらを丹念に分析・検討するという方法により作業を進めた。具体的には、アメリカ法については、この問題をめぐる最近までの主要な判例の流れをフォローするとともに、その問題点について論ずる学説を検討することを通じて、アメリカ法における問題の位相とその特徴について考察を進めた。また、フランス法については、インターネット法に関する体系書・概説書により問題の全体像を把握するとともに、インターネット上の電子掲示板における名誉毀損・プライバシー侵害や企業の信用毀損に関する一連の裁判例とそれを契機とした学説の議論や、電子商取引に関するEC指令(2000/31)を国内法化する法案の提出をめぐる議論など、最近の動向をフォローし、これらについて検討を行うことにより、フランス法の現状とその問題点の洗い出しを行った。他方で、上記の作業と併行して、わが国における運用の現状とその問題点を把握するため、プロバイダー責任制限法協議会の活動に関与すること等を通して、わが国における著作権侵害や名誉毀損・プライバシー侵害などの事例におけるプロバイダー責任制限法の適用状況や、同法に基づく発信者情報開示請求に対する実務的な対応方針(ガイドライン)とその実例などについての情報を可能なかぎり収集するとともに、プロバイダー責任制限法の解釈論上生じている問題についても考察を進めた。