hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特別支援学校におけるＩＣＴの活用と情報モラル教育に関する研究

特別支援学校等において障害を有する児童生徒の学習やコミュニケーションを支援する目的でICTの活用を図り、その効果を検証した。訪問学級の児童における共同及び交流学習での活用や、知的障害児のアクティブラーニングへの導入、重度重複障害児のコミュニケーションの支援など多様な実践研究を展開した。また特別支援教育に関わる教員のICT利用に対する意識調査を実施した。その結果、教員はICT導入に強い期待と意欲をもつ一方、児童の機器への依存や心身への影響に不安を感じていた。ICT導入時の教員研修の重要性が示された。中国において現状の比較調査を行い、情報モラル教育には日中で共通した課題があることが示された。特別支援教育におけるICTの活用を進め、児童生徒の障害と発達に応じた入力・出力の工夫や、アプリケーションの選定を行い、ICT利用の効果と適性を検証した。今年度は、特にタブレット型情報端末を特別支援学校及び特別支援学級へ導入し、知的障害、肢体不自由、自閉症スペクトラム障害、重度重複障害など、多様な児童生徒の障害特性に応じた授業展開に関して実践研究を行った。タブレット型情報端末は、従来のコンピュータより携行性に優れ、通信機能を有していることから、屋外でのオリエンテーションで利用するなど、特別支援教育の実践の幅を広げることができる。さらにICTの導入効果は、教材・教具としての利便性に留まらず、訪問学級の児童がインターネットを介して、これまで出席が困難であった学校の授業や行事へ参加したり、通常の学級と特別支援学級の児童の共同学習の場面を増やしたりすなど、交流及び共同学習を促進する上で有効な手立てとなることが示された。また本研究の一環として、地域の教育関係者を対象としたフォーラムを開催した。ICTの活用と情報モラル教育に関するこれまでの実践研究の成果を伝達するとともに、フォーラムの前後でアンケート調査を実施し、学校教員におけるICTの利用と情報モラルに対する意識と、フォーラムへの参加による変化を調べた。その結果、教員はICTの教育効果に期待を有するものの、障害児の指導に早期に導入することで身体の機能やコミュニケーションに負の影響を生じるのではないかという懸念もみられた。また知識や技能の不足からICTの利用や情報モラルの指導に自信がもてないとする回答も多くみられた。しかしフォーラムの事後に行ったアンケートでは意識が積極的に改善され、適切な情報提供と研修の機会が重要であると考えられた。特別支援教育にICTを導入し、教材・教具として活用を図るとともに、情報モラルの観点から児童のメディアリテラシーを高める研究を行った。具体的には、特別支援学校(知的障害)と特別支援学級へ携帯情報端末(タブレット・コンピュータ等)を導入し、各教科の授業や個別の課題指導で実践研究を行い、教育現場と連携しながらICTの利用効果を検証した。長期休業期間中には家庭で同じ機器を利用し、学習の自主性及び継続性の向上を図った。機器の導入に際して、児童の情報モラルに対する意識を高めるため、利用のルールを教員や保護者と話し合うプロセスを定め、インターネット上のコミュニケーションにおける適切な表現や問題への対処スキルに関して指導を行った。これまで特別支援学校におけるICTの利用は、コンピュータを集めた特別教室へ移動し、限られた目的と時間で行われる傾向があった。しかし、一人一人の児童に情報端末を与え、操作環境を個別に設定することで、平常の授業でも効果的な学習支援のツールとして利用できることが明らかになった。また、文字の読み書きが未定着の重度障害児童であっても、多様な教材コンテンツが利用可能であり、対象範囲をひろげることができる。教育効果としては、1興味・感心や集中力を高める動機づけの効果がある他に、2発達や障害の個人差に合わせて学習条件を細かくアレンジできることや、3反応の正誤のフィードバックが即時、個別に行われることで、障害のある児童でも自習が可能となる等の効果がみられた。文字の読み書きと数量の学習についてテストの得点を比較すると、機器の導入後に成績が向上し、定着率も高まった。一方、知的障害児の初期の文字学習において画面に表示されるフォントの影響があり、多様な刺激に反応して、かえって学習が妨げられる場合もあるなど問題点もみられた。機器の利用環境の個別化、最適化が重要と考えられる。特別支援学校及び小学校、中学校の特別支援学級において、障害を有する児童生徒の学習やコミュニケーションを拡大、支援するため、授業におけるICTの活用を図り、その効果を検証した。地域の学校と連携しながら、児童生徒が個別にタブレットPCを利用できるように学習環境を整え、1訪問学級の児童生徒における交流及び共同学習での応用や、2知的障害生徒のアクティブラーニングへの導入、3重度重複障害生徒のコミュニケーションツールとしての活用など多様な実践研究を展開した。また、特別支援教育に関わる教員が、ICTの教育的な利用に対してどのような意識を有しているか調査を実施した。

アンケートの回答を得点化し、因子分析を行った結果、「情報化への不安」「利用効果への期待」「学びの意欲」「指導への自信」の4つの因子が抽出された。教師はICTの導入に強い期待と意欲をもつ一方、障害のある児童生徒が活動を機器に頼ることや、心身への影響に対する不安を示した。また「指導の自信」の因子得点が低かった。しかしテレビ会議システムを利用した研修を経て、再調査を行ったところ、各因子の得点が有意に向上した。特別支援教育におけるICT活用の推進には教師に対する研修システムの構築が特に重要であると考えられる。現在の中国の特別支援学校におけるICTの利用状況と教師の指導力に関する国際比較調査を行った。その結果、中国では電子黒板など教師が指導に用いる機器が日本より高率に普及している一方、児童生徒が学習活動で個別に用いる機器はまだ整備が進んでいない。その状況に対応してICT活用指導力も「授業中にICTを活用して指導する能力」は中国の教員が高く、「児童のICT活用を指導する能力」は日本の教員が高かった。「情報モラルなどを指導する能力」は両国で得点が低く課題となっていることが示された。特別支援教育地域の特別支援学校や特別支援学級との連携を広げ、多様な授業研究を展開することができた。ICT、特にタブレット型情報端末を教育現場に導入し、教材・教具としての効果的に活用方法について、知的障害、肢体不自由、発達障害(LD、自閉症スペクトラム障害)、重度重複障害など、多様な児童生徒の障害特性に応じて実践例を蓄積することができた。また機器の通信機能を利用し、インターネットを介した交流及び共同学習への応用を試みた。訪問学級の生徒は、学校で行われた卒業式の会場と自宅をインターネットで結び、相互に映像と音声でコミュニケーションをとり、式典に参加することが可能になった。この実践を通じて学校の教員や保護者の間にICT利用に対する関心が高まり、授業で機器を利用する教員が増加した。研究成果の普及と啓発を目的として、地域の教育関係者を対象としたフォーラムを開催した。フォーラムの前・後2回に渡り、ICTの教育利用と情報モラル教育に関する意識調査を行い、フォーラムへの参加がどのように意識に影響するかを検証した。特別支援教育の分野において関係者がどのような意識を有するか、現状を明らかにするとともに、実践研究の成果を伝えていくことで、参加者の意識が積極的に改善されることを示した。地域の特別支援学校や特別支援学級と連携し、ICTを実際の授業へ導入した。長期な実践研究を通じて、教材・教具として機器の利用する方法や、その効果について具体的に検証することができた。その経過で、児童の発達や障害の個人差に応じて操作環境を個別に配慮することが重要であることを示し、効果的な課題設定を提案すると同時に、学習課題と操作条件との関係を明らかにした。また研究の経過で、各学校では、実践研究で連携する教室の担当教員のICT活用に関する技能と意識が向上した。
ドラッグデリバリー・システムと温熱療法の併用による癌治療法の開発

多孔を有するハイドロキシ・アパタイト(以下HAP)に抗癌剤の一種である塩酸ドキソルビシン(以下DOX)を吸着させることにより、投与後のDOXの薬剤分布が、肝腫瘍内に選択的かつ長時間停滞することを見いだし、DOX & HAP complexがDrug Deliverry Systemの観点からも、有効な肝癌治療の一助と成り得ることを報告してきた。さらに、free radicalのscavengerであるglutathioneの生成を阻止するbuthionine sulfoximine(以下BSO)をDOXと同時にHAPに凍結乾燥を用いて吸着させ、新たな制癌効果を持った薬物輸送複合体(DOX & BSO-HAP)を作製した。これに温熱療法を組み合わせることにより、深部癌、特に肝臓癌に対する治療効果比の上昇を目的として基礎実験を行った。これらの結果より、DOX & BSO-HAPを用いることにより、より副作用が少なく、簡便に遂行でき、なおかつ廉価な肝癌患者のQOLの向上に寄与し得るadjuvanttherapyになり得る可能性が示唆された。
体系的なモデル変換原理に基づく組込みソフトウェア開発環境の研究

本研究では,モデル中心型の組込みソフトウェア開発において,アスペクト指向に基づくソフトウェアアーキテクチャ記述のスタイルであるE-AoSAS++を基礎に,モデルやプログラムコードの自動生成を中心とする開発支援環境のプロトタイプを構築するとともに,要求仕様とソフトウェアアーキテクチャの対応付けについての検討を行った.本研究では,モデル中心型の組込みソフトウェア開発において,アスペクト指向に基づくソフトウェアアーキテクチャ記述のスタイルであるE-AoSAS++を基礎に,モデルやプログラムコードの自動生成を中心とする開発支援環境のプロトタイプを構築するとともに,要求仕様とソフトウェアアーキテクチャの対応付けについての検討を行った.本研究では,モデル中心型ソフトウェア開発における,モデル変換について体系的な変換論理を記述するための枠組みと,体系的なモデル変換に基づくソフトウェア開発支援について,特にソフトウェアアーキテクチャスタイルの面から検討を行っている.今年度は,ネットワーク家電機器に見立てたロボット型組込みシステムを題材にそれらを協調させるアプリケーションのアーキテクチャとそのスタイルについて考察した.その結果,互いに協調する組込みシステムに共通の関心事として,並行処理,耐故障性,状態遷移論理などが存在することを確認した.この結果に基づき,組込みソフトウェアのアーキテクチャを統合的に記述するための記法とそのメタモデルを,E-AoSAS++と呼ぶアスペクト指向ソフトウェアアーキテクチャスタイルとして提案するとともに,それに基づく開発環境構築に向けた検討を行ってきた.その結果,ソフトウェアアーキテクチャとそれに基づく組込みソフトウェアとの間にモデル変換論理を適用することで,アプリケーションプログラムのコードを生成するツールを,開発環境のプロトタイプとして実装することができた.本プロトタイプは分散協調アプリケーションなど,組込みソフトウェアの開発の効率化に貢献するものである.一方で,今年度における課題の一つであった,ネットワーク侵入検知センサに関する情報可視化に関するアプリケーションの検討と考察に関しては,機微情報の取り扱いという問題があることから未着手であり,今後の検討課題としたい.本研究では,モデル中心型の組込みソフトウェア開発において,モデル変換論理を形式的に記述する方法を確立し,それに基づくモデルの自動生成を中心とする開発支援環境のプロトタイプを構築した.本研究では,プロダクトライン型ソフトウェア開発に用いられるソフトウェアアーキテクチャ設計のための各種モデルに対するモデル変換の体系的な適用を技術的な中核と位置付け,アスペクト指向に基づいてソフトウェアアーキテクチャを記述する枠組みを,E-AoSAS++(Aspect-oriented Software Architecture Style for Embedded Systems)として定式化した.E-AoSAS++を用いることで,外的要因,ハードウェア要因など様々な視点が絡み合う組込みソフトウェアアーキテクチャを効果的にモジュール化することができる.本研究の成果である支援環境は,E-AoSAS++の記法に基づいて構築されている.支援環境では,要求仕様からソフトウェアアーキテクチャを導出するための自動化支援の可能性について検討するとともに,アーキテクチャ記述に特定のアプリケーション論理を加えることで,Java,C++などのプログラムコードを生成する支援ツールのプロトタイプを構築した.本研究ではまた,提案する手法やツールの妥当性や有効性を明らかにするために,軟式飛行船ロボットの自動航行制御の組込みソフトウェアを取り上げて,事例検証を行った.
腐食界面３次元ナノ分析法の開発と中性子照射欠陥による腐食促進効果の定量解析

本研究では放射化した原子力構造材料に対して、電気化学的に制御した腐食を導入できる反応槽および3次元的に伝播する界面腐食の構造と化学組成をナノメートルスケールで可視化・定量分析できる分析装置群からなる「腐食界面3次元ナノ分析法」を開発する。そして、所有する中性子照射材に「腐食界面3次元ナノ分析法」を適用し、腐食試験前後の転位ループのサイズを1nmの分解能で3次元定量解析し、その分布を腐食割れ先端からの距離で整理することで、照射誘起応力腐食割れにおける転位ループなどの照射欠陥と粒界腐食との複合的影響の有無を検証し、腐食中の溶質原子クラスターおよびナノボイドの挙動を3次元空間で定量解析する。
放射線治療後の正常前立腺経時変化に関する研究(前立腺特異抗原および組織を中心に)

前立腺癌の放射線治療後の判定は、血清前立腺特異抗原(PSA)値が、信頼できる評価法として用いられている。ところで、正常前立腺に放射線照射された場合のPSA値の変動に関する報告が認められない。本研究では正常前立腺が放射線治療を受けた場合のPSAの変化について検討した。動物実験として、前研究で1歳雄ビーグル犬を用い12.5Gyおよび25Gyの術中照射を各2頭に対して行った。本研究では、このビーグル犬を用いて照射後3か月、6か月後に臨床例と同様に超音波ガイド下に前立腺より針生検を行った。照射3か月後では生検を行ったものの、十分な組織を得ることができなかった。6か月では2頭で前立腺組織の採取が可能であった。組織の再生の可能性が示唆された。ヒトにおける血清PSA値の変化に関する研究では、他疾患によりやむを得ず正常前立腺が放射線治療部位に入る症例中、研究の主旨を医学部研究等倫理委員会の指針に従って説明後、同意が得られた症例を対象とした。50.4Gy以上の放射線治療が施行された4症例で研究への参加を得た。正常前立腺に対する放射線照射直後では、血清PSA値の低下する症例の他に一時的に増加する症例が認められた。これは正常前立腺の炎症によると考えられた。その後、血清PSA値は徐々に低下する傾向が認められたが、症例によっては、3か月以後変化しない場合や僅かに再上昇する症例を認めた。以上のデータは、前立腺放射線治療後のPSAによる追跡に関して、極めて興味深い情報と考えられた。しかし、今後さらに前立腺癌の放射線治療効果判定に対する影響について経過観察が必要である。
戦間期ドイツとオーストリアにおける政治教育の比較研究

本研究は,ヴァイマル共和国とオーストリア第一共和国を分析の対象とすることで,戦後ドイツにおける政治教育の急速な発展とオーストリアにおける停滞という対照的な状況が形成されるに到った要因を比較史的に追究するものである。この作業を通じて,いま正に民主主義体制の構築に取り組む諸国にとって切実な問題である,民主的な政治教育制度を発展させる上で歴史のなかで形成された制度的・社会的基盤はどの程度に重要なのかという問いについて,実例に基づく検討・考察を行う。
高分解能/分析電子顕微鏡内その場加熱実験による固液界面の解析

現在用いられている結晶材料のほとんどは構造材料、機能材料を問わず、液相からの凝固で製造されている。従って、結晶材料の特性は凝固の段階でほぼ決定されていると言っても過言ではない。これは、シリコンを例に取れば明らかである。高純度の無欠陥の単結晶が凝固時に得られなければ、以降にいかなる手段を尽くしても使用に耐えるような特性は得られない。このように、凝固過程を制御することは、すぐれた特性を有する結晶材料の製造あるいは開発にとって極めて重要である。凝固過程の制御のためには凝固のフロントである固液界面の挙動に関する詳細な知識を持つことが必須である。本研究では、透過電子顕微鏡内その場加熱実験により、固液界面を高分解能で観察した。固液界面には12monolayerの厚さの中間遷移層が存在することを初めて実験的に見いだした。この遷移層は結晶成長中にはその厚さを増加させ、結晶成長において重要な役割を果たすことを示した。また、固液界面近傍での合金元素の分布に関してもEDX, EELSなどの手法を駆使して検出できることを示した。さらに、ビスマス,アルミニウム,インヂウムなどの液体クラスターの接触角が約20nm以下ではバルクの液体の接触角より大幅に低下することを見いだした。これは固液界面近傍における液体の構造がバルクの液体の構造とは異なることを示すものであり、本研究によって液体の電子顕微鏡学という新しい分野が拓かれたといえよう。これは、Siを例に取れば明らかである。本研究は、透過電子顕微鏡内その場加熱実験により、固液界面を高分解能で観察するのみならず固液界面近傍での固液両相内での不純物・合金元素の分布を解析した。本研究においては液体をいかに薄膜状態に保持するかという点である。この目的のためには薄膜を強力な膜で被覆する必要がある。本年度は被膜の選定と最適厚さを決定した。被膜としては種々検討した結果、ハイドロカーボンが最適であり、その最適厚さは用いる試料にも依存するが、30nmから80nmであることを示した。また、この手法を半導体デバイスにおけるPb-Snおよび無鉛はんだ接合反応に適用し、接合反応過程で接合界面に垂直な筋状のボイドと球状のボイドが形成され、接合強度を劣化させることを示し、これらのはんだ接合界面近傍での界面の運動と組成分布の解析よりこれらのボイドがカーケンダルボイドであることを証明した。すなわち、凝固過程を制御することは、すぐれた特性を有する結晶材料の製造あるいは開発にとって極めて重要である。平成14年度に開発した手法を、めっき、はんだ接合などのプロセスの最適化にもこの方法を適用した。溶融金属によるめっき、例えば溶融亜鉛めっき技術は今や我が国の鉄鋼業界の最後の生命線ともいえる最先端技術である。

また、はんだに関しては、環境問題の関連して無鉛はんだの採用が世界的な趨勢であり、その場観察によるピンポイント解析によりその最適化に資すことができた。現在用いられている結晶材料のほとんどは構造材料、機能材料を問わず、液相からの凝固で製造されている。従って、結晶材料の特性は凝固の段階でほぼ決定されていると言っても過言ではない。これは、シリコンを例に取れば明らかである。高純度の無欠陥の単結晶が凝固時に得られなければ、以降にいかなる手段を尽くしても使用に耐えるような特性は得られない。このように、凝固過程を制御することは、すぐれた特性を有する結晶材料の製造あるいは開発にとって極めて重要である。凝固過程の制御のためには凝固のフロントである固液界面の挙動に関する詳細な知識を持つことが必須である。本研究では、透過電子顕微鏡内その場加熱実験により、固液界面を高分解能で観察した。固液界面には12monolayerの厚さの中間遷移層が存在することを初めて実験的に見いだした。この遷移層は結晶成長中にはその厚さを増加させ、結晶成長において重要な役割を果たすことを示した。また、固液界面近傍での合金元素の分布に関してもEDX,EELSなどの手法を駆使して検出できることを示した。さらに、ビスマス,アルミニウム,インヂウムなどの液体クラスターの接触角が約20nm以下ではバルクの液体の接触角より大幅に低下することを見いだした。これは固液界面近傍における液体の構造がバルクの液体の構造とは異なることを示すものであり、本研究によって液体の電子顕微鏡学という新しい分野が拓かれたといえよう。
生体内ゲノム編集を利用したHTLV-1を標的にする新規抗ウイルス療法

ヒトT細胞白血病ウイルスI型(Human T cell leukemia virus type I: HTLV-1)由来の遺伝子を標的にし、体内ゲノム編集を利用した新規抗ウイルス療法の確立を目的とする。HTLV-1は成人T細胞性白血病(adult T-cell leukemia: ATL)の原因となるレトロウイルスである。HTLV-1はゲノムに組み込まれ存在し、既存の抗ウイルス療法は効果が期待し難い。体内ゲノム編集システムを利用すれば、発現し続けるウイルス遺伝子を極めて効率的に機能失活させうる理想的な抗ウイルス療法が可能となる。
銅含有アミン酸化酵素のトパキノン生成過程の構造学的研究

近年、遺伝子中では一般のアミノ酸としてコードされ、翻訳後修飾により補酵素に変換されて酵素反応に用いられるビルトイン補酵素が見つかってきた。Arthrobacter Globiformis由来フェニルエチルアミン酸化酵素中のビルトイン補酵素であるトパキノンは、銅イオンと酸素の存在下でその前駆体中のチロシン残基の酸化的修飾によって生成する。この生成機構を解明するため、結晶中でトパキノン生成反応を制御し、反応中間体を低温トラップし、それらの構造決定を行った。まず、前駆体アポ型酵素を厳密な嫌気条件下で結晶化した。得られた結晶を硫酸銅と抗凍結剤であるグリセロールを含んだ溶液に移し、銅イオンが結合した初期中間体を含む結晶を作成し(Bio1)、液体窒素温度で中間体をトラップした。次に、この銅結合型の結晶を空気飽和した結晶母液に移した後、10分後(Bio2)、100分後(Bio3)及び3日後(Bolo)に同じように液体窒素温度で反応を止め、結晶を保存した。これらの結晶中での反応の進行状況を顕微分光で確認し、Holoのみトパキノンが生成していることを確認した。次に、これらの結晶のX線回折強度イメージをSPring8の放射光を用い、BL44XU、BL44B2のCCD検出器で記録し、構造を決定した。その結果、Bio1は3つのHis残基とTyr残基のOHが銅イオンにテトラヘドラルな配位をしている中間体構造が明らかになった。Bio2では、新たに一つの酸素原子のみがTyr残基に共有結合しているドーパキノンを持つ中間体の構造が決定できた。さらに、Bio3で解析した中間体構造は、トパキノンと同じく3つの酸素原子がリングに共有結合しており、付加された酸素原子の一つが主鎖の酸素原子と水素結合していることから、還元型であると決定した。3日間反応を進行させたHoloでは、トパキノンが生成しており反応が完結していることが明らかになった。Bio2からBio3への過程およびBio3からHoloへの過程で環の回転が確認され、これらの結果に基づき、詳細なトパキノン生成の反応機構について明らかにした。この生成機構を解明するため、結晶中でトパキノン生成反応を制御し、反応中間体を低温トラップし、それらの構造決定を試みた。まず、前駆体試料及び沈殿剤溶液を脱気し、嫌気条件下で微量透析法を用い結晶化した。得られた結晶に、脱気した硫酸銅と抗凍結剤であるグリセロールを含んだ溶液を厳密な嫌気条件下で加え、銅イオンが結合した初期中間体を含む結晶を作成した。この結晶を嫌気条件の下で液体CF4を用いて凍結した(結晶1)。次に、この銅結合型の結晶を酸素が飽和した結晶母液に移した後、瞬時に液体窒素温度条件に移した(結晶2)。また、酸素飽和条件下100分経過させた後、同じように反応中間体を低温トラップした(結晶3)。これらの結晶のX線回折強度イメージをSPing8の放射光を用い、BL44XUのOxfordCCD検出器、BL44B2のMAR CCD検出器で記録した。液体窒素温度でX線実験を行ったこれらの結晶は、室温条件で解析した本酵素結晶の結晶学的2回回転軸がわずかにずれ、単位格子の体積が2倍になっていることがわかった。そこで、室温で構造解析した前駆体アポ型酵素の単量体を結晶学的2回回転軸で2量体とした構造を初期モデルとしてこれらの結晶の構造の精密化を進めた。その結果、結晶1は3つのHis残基とTyr残基のOHが銅イオンにテトラヘドラルな配位をしている中間体構造が明らかになった。結晶2では、新たに一つの酵素原子のみがTyr残基に共有結合しているドーパキノンを持つ中間体の構造が決定できた。さらに、結晶3で解析した中間体構造は、トパキノンと同じく3つの0原子がリングに共有結合しており、付加されたO原子の一つが主鎖のO原子と水素結合していることから、トーパであると決定した。

次に、これらの結晶のX線回折強度イメージをSPring8の放射光を用い、BL44XU、BL44B2のCCD検出器で記録し、構造を決定した。その結果、Bio1は3つのHis残基とTyr残基のOHが銅イオンにテトラヘドラルな配位をしている中間体構造が明らかになった。Bio2では、新たに一つの酸素原子のみがTyr残基に共有結合しているドーパキノンを持つ中間体の構造が決定できた。さらに、Bio3で解析した中間体構造は、トパキノンと同じく3つの酸素原子がリングに共有結合しており、付加された酸素原子の一つが主鎖の酸素原子と水素結合していることから、還元型であると決定した。3日間反応を進行させたHoloでは、トパキノンが生成しており反応が完結していることが明らかになった。Bio2からBio3への過程およびBio3からHoloへの過程で環の回転が確認され、これらの結果に基づき、詳細なトパキノン生成の反応機構について明らかにした。
^<31>P-MRSによる肝再生過程における機能回復の非侵襲的計測と定量解

本研究は部分肝切除後の残存肝の再生の過渡的状態から肝再生が終了する,定常的状態に至るまでの機能回復過程を^<31>P-MRSを用いて検討し,非侵襲的肝機能評価手段としての有用性を明らかにする目的で立案し,下記の成果を得た。1.既存FT-NMR装置(磁場強度6.3T)を用い,サーフェイスコイルで腹壁上からラット肝臓の^<31>P-NMRスペクトルを計測する場合の腹壁を含む周辺組織が肝スペクトルに及ぼす影響を定量化し,その結果を基に65%肝切除後の残存肝からリンスペクトルを計測するための小型サーフェイスコイルを作成し,S/Nや分解能など満足できる性能をもつことを確認した。2.生体試料から得られるピーク波形の重なったスペクトルを波形分離し,定量化するために提案した非線形最適化演算法を中心として,ピーク高さ,位置,半値幅などの初期値パラメータの推定方法を検討し,より安定した波形分離を可能とするとともに,肝スペクトルへの適用性を明らかにした。3.まず,肝切除後1週から5週郡において,フルクトース負荷後及び門脈血流遮断解除後のATP及び無機リン(Pi)レベルを観察し,週数を経る毎に両レベルとも切除前の値に近づき,4週以降でリンエネルギー代謝状態が切除前の状態に回復することを明らかにした。次いで,肝切除直後から1週目までにおけるATPとPiレベルを検討し,ATP及びエネルギー状態の指標であるATP/Piは低値で推移することを明らかにした。4.肝切除直後から5週目までの間でATPレベルが異なることに着目し,肝再生とリン酸化合物代謝との関連性を解明する前段階として,灌流肝臓を対象としてコレラ毒素投与後のATPとPiの変化を観察し,両者とも投与量に依存して大幅に減少し,エネルギー代謝とは異なる結果を見いだし,臓器レベルでの肝再生メカニズム解明の手がかりが期待される。
胃の前がん病変およびがんの発生に関与する生体因子と生活習慣要因の探索

胃がん患者において、CDX2(ホメオドメインを持つ転写因子)、BMP-2(骨形成性タンパク質)、CACNA2D3(カルシウムチャンネル構成成分)など6遺伝子のメチル化頻度と生活習慣との関連を解析した。その結果、CDX2とBMP-2のメチル化頻度は緑茶摂取量と負の相関を示した。一方、CACNA2D3のメチル化頻度は、運動量の少ない患者では高かった。以上より、メチル化頻度は一部の生活習慣と関連していることがわかった。1.胃がん検体を新たに100例以上収集するとともに、全患者について生活習慣に関するアンケート調査をおこなった。メチル化頻度を5種類の遺伝子について解析し、エストロジェン受容体遺伝子では、70例中40例(57.1%)で陽性だった。2.胃がんにおける電位依存性カルシウムチャンネル遺伝子のメチル化の解析染色体3p21は胃がんなどで染色体欠失が多い領域であり、我々は、3p21領域に存在するカルシウムチャンネル遺伝子CACNA2D3(以下、A2D3)に着目した。RT-PCRの結果、ヒト正常胃粘膜上皮ではA2D3は発現していたが、胃がん細胞株7例中3例で発現陰性であり、5Aza-dC処理後に発現は回復した。MSP解析ではメチル化と遺伝子発現はほぼ一致し、遺伝子発現の消失にはメチル化が関与していることが示唆された。胃がん組織におけるA2D3のメチル化頻度は、27.1%(70例中19例)であった。組織型別では未分化型がんでのメチル化頻度は、分化型がんに比べて有意に高かった。次に、A2D3遺伝子を発現陰性の胃がん細胞株で強制発現させた結果、細胞増殖抑制効果が見られた。以上からA2D3異常は未分化型胃がんに関与していることが示唆され、更にA2D3は機能的に細胞増殖にも関わっている可能性が推測された。3.胃の分化、及びがん化における転写因子SOX2の機能解析SRY-related HMG-box familyに属する転写因子SOX2は発生・分化に関与しており、正常胃では発現しているが、小腸と大腸では発現していない。胃がん細胞株9例におけるSOX2発現をRT-PCR法で調べた結果、6例での発現は陰性または弱かった。SOX2発現が陰性である胃がん細胞株とラット正常胃上皮由来細胞株でSOX2の強制発現を行った結果、増殖が抑制されるとともにアポトーシスによる細胞死が認められた。また、SOX2を強制発現した胃がん細胞において胃の分化マーカーであるMUC5AC、Pepsinogen A、及びGastrinの発現上昇も見られた。以上より、SOX2は胃由来細胞においてがん抑制的機能を持つことと、胃の分化マーカーの発現をコントロールしていることが示された。さらに、腸特異的に発現している消化酵素スクラーゼ遺伝子のプロモーターにマウスSOX2遺伝子を繋いで導入したトランスジェニックマウスを作成し、腸でのSOX2の発現を検出した。1.マウスモデルを用いたE-カドヘリンのがん化機購の解析E-カドヘリンをCre-lox系により胃特異的にノックアウトして、胃がんができるかどうかを解析するため、E-カドヘリン-loxマウスと胃特異的に発現するAtp-4b-Creマウスとの交配により、カドヘリンを胃特異的に発現しなくなるマウスを作成した。2.胃がんにおけるマイクロRNAのメチル化による発現低下の検索胃がんにおけるマイクロRNA(miRNA)のメチル化による発現変化について検討した。方法は、胃がん細胞株に脱メチル化剤である5-aza-2'-deoxycytidineを処理し、全RNAを抽出して、miRNAのマイクロアレイ(Ambion社)にて解析した。600以上のプローブ中、処理後に発現量が2倍以上に増えたmiRNAは31個あった。定量的RT-PCR法でも、少なくとも4種のmiRNAが、脱メチル化剤処理により2倍以上に発現が増加していた。以上より、胃がんでもメチル化により発現が下がるmiRNAの存在が示された。3.メチル化と生活習慣との関連の解析胃がん患者において、CDX2、GATA-5、Estrogen Receptor、CACNA2D3、BMP-2各遺伝子のメチル化頻度と生活習慣との関連を解析した。その結果、緑茶の摂取量が多いとCDX2とBMP-2のメチル化頻度が低いことがわかり、メチル化頻度は生活習慣により変化する可能性が示された。4.血球DNAのメチル化をバイオマーカーとして応用する試みもし、血球DNAのメチル化の程度が各臓器のメチル化の程度を反映するとしたら、血球DNAのメチル化をがんリスクのバイオマーカーとして利用できる可能性がある。いくつかの遺伝子では一部の血球DNAでもメチル化が見られたので、胃がん患者とがんを発症していない人の血球DNAにおけるメチル化の程度を比較した。有意差は出なかったが、一部の遺伝子では、高齢化や喫煙量の増加に伴いメチル化の頻度が上がった。

1.胃がんにおけるIQGAP2遺伝子のメチル化による発現抑制とそれによる浸潤能の高進培養胃がん細胞株において、細胞の接着・移動などに関与しているIQGAP2の発現とメチル化を解析し、発現低下とメチル化を検出した。脱メチル化剤処理により発現が回復したので、メチル化による発現抑制と考えられた。原発性胃がんについても、IQGAP2はメチル化により発現が低下していた。原発性胃がんの47%にメチル化が見られ、メチル化のある胃がんでは浸潤が強く、予後不良であった。また、siRNAによりIQGAP2の発現を抑制した胃がん細胞では浸潤能が高進した。以上から、IQGAP2のメチル化は胃がんの進展に関与することが示唆された。2.胃がんにおけるマイクロ(mi)RNAのメチル化による発現低下の検索胃がんにおけるmiRNAの関与を明らかにするため、胃がん細胞株を脱メチル化剤処理し、miRNAのマイクロアレイにて解析した。処理後に発現量が2倍以上に増えたmiRNAは20個以上あった。定量的RT-PCR法でも、少なくとも4種のmiRNAが、脱メチル化剤処理により2倍以上に発現が増加していた。以上より、胃がんでもメチル化により発現が下がるmiRNAの存在が示された。3.マウスモデルを用いた解析E-カドヘリンは、低分化型胃がんの原因遺伝子である。我々は、E-カドヘリンをCre-lox系により胃特異的にノックアウトして、胃がんができるかどうかを解析するため、E-カドヘリン-loxマウスと胃特異的に発現するAtp-4b-Creマウスとの交配により、E-カドヘリンを胃特異的に発現しなくなるマウスを作成した。このマウスでは、生後3ヶ月で腺構造の乱れが見られ、さらに6ヶ月では過形成が見られており、胃がん発症解明のよいモデルである事がわかった。マイクロRNA miR-181cのエピジェネティックな発現抑制と胃がんとの関連の解析胃がんにおけるマイクロRNA(以下miRNA)の発現低下とメチル化との関連性を明らかにするため、脱メチル化剤処理した胃がん細胞株を用いて、miRNAの発現プロファイルを調べた。その結果、14個のmiRNAの発現が脱メチル化剤処理後に3倍以上上昇した。これらのmiRNAの遺伝子座とその配列の上流でのCpGアイランドの有無から、miR-181cとmiR-432の2つに着目した。RT-PCR法によりmiR-181cは、複数の胃がん細胞株で脱メチル化剤処理による発現増加が認められた。一方、miR-432は一例の胃がん細胞株でしか発現の回復が見られなかったので、miR-181cをさらに解析した。miR-181cは、DNAメチル化酵素であるDNMT1/3bをともに欠損した大腸がん細胞で強く発現していた。miR-181cは、原発性胃がん組織16例のうち9例で発現が低下していた。miR-181cの機能を検討したところ、Precursor-miR-181cを導入した2つの細胞株で細胞増殖が低下した。cDNAアレイによりmiR-181cの標的遺伝子の探索を行ったところ、NOTCHやK-RASなどいくつかのがん遺伝子のmRNA量が低下していた。
11族金属錯体を用いた新規触媒反応の設計と有機合成反応の探索

本研究課題で今年度得られた成果を以下に示す。(1)11族金属が触媒として作用する新反応を見つけだし、有機合成的に実用的な反応を目指し,11族金属が関与する反応の反応機構を実験的かつ理論的に明確にし、さらなる新反応開発のための知見を得た。(2)銅(I)塩錯体と13,14族化合物などとの組み合わせによる新規反応の開発した。極く最近、銅(I)塩錯体と有機ケイ素化合物が極性溶媒中でスムーズにメタセシス反応が進行することを見つけ、本反応の一般性を確立し、さらに、有機ケイ素と同じ14族元素であるスズ、ゲルマニウムなどの他の有機金属化合物との反応性を調べ、新しい合成反応を見つけ、速報としてその一部を速報として報告した。その際、新規銅(I)塩錯体を合成、検討することで各反応に対して最適な触媒の開発を行った。また同様に有機スズ化合物、有機ホウ素化合物などの13,15族元素を含む化合物についても研究を行った。(3)銅触媒を用いる金属-金属結合間のメタセシス反応および金(I)錯体と13族及び14族化合物との反応探索と金(I)塩錯体を触媒とする新規有機合成反応の開発した。銅(I)塩を触媒とした金属-金属結合の生成反応を開発する。銅(I)触媒の特異な反応性を利用して、ケイ素-水素結合間の組み替え、ケイ素-スズ結合間の組み替えなど、合成法として有用と思われる新規触媒反応の発見を目指した。さらにメタセシス反応を利用したケイ素、スズなどを含む有機金属ポリマーの新規合成法を見つける。さらに、金(I)錯体は銅(I)錯体と同様に一価と三価のredoxサイクルを有しているので、金(I)錯体においても13,14族有機金属化合物との反応を調べ、新しい合成反応を見つけた。(4)非局在電子系を有する有機分子の新規合成法の開発した。新たに見つけたケイ素-銅交換反応によるカップリング反応と、従来のPd触媒を用いるStilleカップリング等との基質選択性の違いを組み合わせて利用することで、非局在電子系を有する有機分子の「オルソゴナル合成法」を確立し、おもに非局在電子系をもつ芳香環やヘテロ環からなる有機分子の簡便かつ効率の良い合成手法を見つけた。(1)11族金属が触媒として作用する新反応を見つけだし、有機合成的に実用的な反応を目指した。また。また、11族金属が関与する反応の反応機構を実験的かつ理論的に明確にし、さらなる新反応開発のための知見を得た。極く最近、銅(I)塩錯体と有機ケイ素化合物が極性溶媒中でスムーズにメタセシス反応が進行することを見つけ速報としてその一部を速報として報告した。この萌芽研究をさらに押し進め本反応の一般性を確立し、さらに、有機ケイ素と同じ14族元素であるスズ、ゲルマニウムなどの他の有機金属化合物との反応性を調べ、新しい合成反応を見つけた。さらに、金(I)錯体は銅(I)錯体と同様に一価と三価のredoxサイクルを有しているので、金(I)錯体においても13,14族有機金属化合物との反応を調べ,新しい合成反応を見つけた。

極く最近、銅(I)塩錯体と有機ケイ素化合物が極性溶媒中でスムーズにメタセシス反応が進行することを見つけ、本反応の一般性を確立し、さらに、有機ケイ素と同じ14族元素であるスズ、ゲルマニウムなどの他の有機金属化合物との反応性を調べ、新しい合成反応を見つけ、速報としてその一部を速報として報告した。その際、新規銅(I)塩錯体を合成、検討することで各反応に対して最適な触媒の開発を行った。また同様に有機スズ化合物、有機ホウ素化合物などの13,15族元素を含む化合物についても研究を行った。(3)銅触媒を用いる金属-金属結合間のメタセシス反応および金(I)錯体と13族及び14族化合物との反応探索と金(I)塩錯体を触媒とする新規有機合成反応の開発した。銅(I)塩を触媒とした金属-金属結合の生成反応を開発する。銅(I)触媒の特異な反応性を利用して、ケイ素-水素結合間の組み替え、ケイ素-スズ結合間の組み替えなど、合成法として有用と思われる新規触媒反応の発見を目指した。さらにメタセシス反応を利用したケイ素、スズなどを含む有機金属ポリマーの新規合成法を見つける。さらに、金(I)錯体は銅(I)錯体と同様に一価と三価のredoxサイクルを有しているので、金(I)錯体においても13,14族有機金属化合物との反応を調べ、新しい合成反応を見つけた。(4)非局在電子系を有する有機分子の新規合成法の開発した。新たに見つけたケイ素-銅交換反応によるカップリング反応と、従来のPd触媒を用いるStilleカップリング等との基質選択性の違いを組み合わせて利用することで、非局在電子系を有する有機分子の「オルソゴナル合成法」を確立し、おもに非局在電子系をもつ芳香環やヘテロ環からなる有機分子の簡便かつ効率の良い合成手法を見つけた。
大容量交流超伝導導体の最適化設計手法の研究

大容量交流超伝導導体の最適化設計を行うには,導体の交流損失特性と安定性を評価する必要がある.これら両者は,導体のさらされる磁気的環境に大きく依存するため,実用機器における導体の使用環境を考慮して評価する必要がある.従って,本年度の研究では,上記の点を系統的に解明することまず第一の目的とした.そこで,大容量超伝導導体の交流損失を最小にし,安定性を損なわない導体構造の最適化設計手法の開発のため,それらの交流損失特性を評価した.これにあたり,まず素線およびケーブル導体として最も電流容量の小さい(6+1)本撚りケーブルの損失特性を実用電力機器の巻線中における電磁界環境を模擬した状況下で評価した.この点については,従来の我々の研究成果でも部分的には得られているが,系続的な評価は行っていなかった.今年度の研究では,まず撚りのピッチと向きを変えた数種類の素線および1次ケーブルを用意し,それらの交流損失特性と外部縦磁界の向きと大きさ,及び素線の撚りピッチとの関係について,系統的な評価を行った.その結果,外部縦磁界と素線内部に発生する自己縦磁界の向きが同じ場合,外部縦磁界の大きさと向きに対応させて素線及びケーブルの撚りピッチを適正に調整することにより,交流損失を最小化できることが明らかになった.さらに,交流損失を最小化できる素線撚りピッチの最適化条件を得る手法を開発できた.この結果を用いて,素線を36本束ねた電流容量が2kA級のケーブル導体を設計・試作し,その評価を行った.その結果,本手法の妥当性を示すことができた.これにより,交流超伝導導体の大容量化に対して,有用な知見が得られた.大容量交流超伝導導体の最適化設計を行うには,導体の交流損失特性と安定性を評価する必要がある.これら両者は,導体のさらされる磁気的環境に大きく依存するため,実用機器における導体の使用環境を考慮して評価する必要がある.従って,本年度の研究では,上記の点を系統的に解明することまず第一の目的とした.そこで,大容量超伝導導体の交流損失を最小にし,安定性を損なわない導体構造の最適化設計手法の開発のため,それらの交流損失特性を評価した.これにあたり,まず素線およびケーブル導体として最も電流容量の小さい(6+1)本撚りケーブルの損失特性を実用電力機器の巻線中における電磁界環境を模擬した状況下で評価した.この点については,従来の我々の研究成果でも部分的には得られているが,系統的な評価は行っていなかった.今年度の研究では,まず撚りのピッチと向きを変えた数種類の素線および1次ケーブルを用意し,それらの交流損失特性と外部縦磁界の向きと大きさ,及び素線の撚りピッチとの関係について,系統的な評価を行った.その結果,外部縦磁界と素線内部に発生する自己縦磁界の向きが同じ場合,外部縦磁界の大きさと向きに対応させて素線及びケーブルの撚りピッチを適正に調整することにより,交流損失を最小化できることが明らかになった.さらに,交流損失を最小化できる素線撚りピッチの最適化条件を得る手法を開発できた.この結果を用いて,素線を36本束ねた電流容量が2kA級のケーブル導体を設計・試作し,現在その評価を行っている.大容量交流超伝導導体の最適化設計を行うには,導体の交流損失特性と安定性を評価する必要がある.これら両者は,導体のさらされる磁気的環境に大きく依存するため,実用機器における導体の使用環境を考慮して評価する必要がある.従って,本年度の研究では,上記の点を系統的に解明することまず第一の目的とした.そこで,大容量超伝導導体の交流損失を最小にし,安定性を損なわない導体構造の最適化設計手法の開発のため,それらの交流損失特性を評価した.これにあたり,まず素線およびケーブル導体として最も電流容量の小さい(6+1)本撚りケーブルの損失特性を実用電力機器の巻線中における電磁界環境を模擬した状況下で評価した.この点については,従来の我々の研究成果でも部分的には得られているが,系続的な評価は行っていなかった.今年度の研究では,まず撚りのピッチと向きを変えた数種類の素線および1次ケーブルを用意し,それらの交流損失特性と外部縦磁界の向きと大きさ,及び素線の撚りピッチとの関係について,系統的な評価を行った.その結果,外部縦磁界と素線内部に発生する自己縦磁界の向きが同じ場合,外部縦磁界の大きさと向きに対応させて素線及びケーブルの撚りピッチを適正に調整することにより,交流損失を最小化できることが明らかになった.さらに,交流損失を最小化できる素線撚りピッチの最適化条件を得る手法を開発できた.この結果を用いて,素線を36本束ねた電流容量が2kA級のケーブル導体を設計・試作し,その評価を行った.その結果,本手法の妥当性を示すことができた.これにより,交流超伝導導体の大容量化に対して,有用な知見が得られた.
小腸粘膜上皮の脂肪酸直接刺激によるクローン病免疫応答異常の解明

高脂肪食摂取がクローン病悪化に直接関与していることを明らかにするため、小腸内視鏡検査時に脂肪を回腸末端に散布し、撒布前と撒布30分後の粘膜内サイトカイン(TNF-α)を測定した。予想に反し脂肪乳剤散布後ではTNF-αmRNA量は低下を示す症例が多かったため、粘膜局所での免疫応答はむしろ炎症を抑制する方向に働いている可能性が示唆された。高脂肪食摂取がクローン病増悪に関与していることが明らかにされている。しかし、クローン病患者の腸粘膜局所において、脂肪酸の直接刺激が本当に粘膜炎症を増悪させるのか、また、その炎症増悪がどのような免疫応答異常を介しているかについてはまったく明らかとなっていない。そこで本研究ではクローン病患者の小腸内視鏡検査時に脂肪酸を回腸末端に散布し、撒布前と撒布30分後の粘膜内サイトカイン(TNF-α)測定と粘膜内細胞浸潤の程度や浸潤細胞の種類を比較することで、クローン病患者において脂肪の直接刺激が粘膜炎症を増悪させるのについて検討することが目的である。当初、小腸内視鏡検査は年間100人に達し、うちクローン病患者の検査は40人程度であるため検体を集めるのは可能であると予想した。しかし、基礎的検討で、オレイン酸は細胞障害性が強く直接粘膜への撒布は問題あるため使用は見送った。次に一価不飽和脂肪酸を含む代表的脂肪のオリーブ油の撒布を検討したが、実際オイル撒布後は内視鏡レンズの曇りや、粘膜のすべりにより内視鏡検査自体に不具合が生じるため、使用不可能となった。このため短時間で吸収され、かつ内視鏡検査に不具合が生じにくく、安全性も高い脂肪製剤を選択することに時間を要した。結局、臨床で脂肪の経静脈補給に用いられている脂肪(ダイズ油)をエマルジョン化した脂肪乳剤を用いて検討をすることとした。脂肪乳剤使用について承認を得た後、検討開始予定である。ただし、小腸内視鏡検査前の同意取得も予想以上に困難であり、評価可能人数に至るには日数を要する状況である。高脂肪食摂取がクローン病発症に関与していることが明らかにされている。本研究では健常者とクローン病患者において小腸内視鏡検査時に脂肪酸を回腸末端に散布し、撒布前と撒布30分後の粘膜内サイトカイン(TNF-α)測定と粘膜内細胞浸潤の程度や浸潤細胞の種類を比較することによって、クローン病小腸粘膜における脂肪酸による炎症増悪の有無ならびにTNF-αの関与を明らかにすることを目的とした。小腸内視鏡施行前の説明では同意を得られにくく、現時点で6名から検体採取可能であった。この6名において脂肪乳剤散布前と後において生検を2個ずつ採取、ただちにトリゾール処理にてRNAを抽出した。RTの後、TNF-αmRNAを半定量的PCRで検討したところ、予想に反し脂肪乳剤散布後のほうがTNF-αmRNA量は低下を示す症例が4例と多かった。現在サンプル数の増加および、コントロールと比較し、発現抑制の機序についても検討する予定である。RTの後、TNF-αmRNAを半定量的PCRで検討したところ、予想に反し脂肪乳剤散布後のほうがTNF-αmRNA量は低下を示す症例が4例と多く、平均値でも低下していた。一方IL-1βは6例中5例で上昇していた。クローン病治療に抗TNFα抗体は有効であり、脂肪摂取は病勢を悪化させる。一方、本研究にて短時間の脂肪刺激による局所での反応はむしろTNF-α産生抑制に働いていた。クローン病の慢性炎症下では、単回刺激の炎症惹起はむしろ制御する反応が見られる可能性が示唆された。さらに、サンプル数の増加および、コントロールとの比較検討中である。
意思決定プロセスにおける自律と最善の利益に関する臨床倫理的研究

本年度は、意思決定における自律と最善の利益の位置づけを明らかにするために、1.意思決定の文脈に即した対応能力概念の考察、2.意思決定プロセスの検討と意思決定プロセスに寄与する具体的ツールの開発という2つの側面から研究を遂行した。具体的には、1については、前年度までの対応能力概念の考察をさらに深化させ、感情能力の位置づけに関する検討を進めた。これによって特に、意思決定に関連する情報を自身の状況に当てはめて認識し、選択肢を自身のものとして比較評価するには、感情能力が不可欠であり、一般的に評価される利益のみを目的とするのでない限り、感情能力が担う役割は対応能力概念の基礎となることを明らかにした。これは、意思決定における自律と最善の利益の均衡を明確化するための重要な観点となる。また、2に関しては、まず、意思決定ツールとしての事前指示を考察し、現在から最期に至るまでの医療ケア計画を事前に立案する一連のプロセスのなかで事前指示書の作成を適切に位置づけ、事前の話し合いを充実させる重要性を示した。次に、意思決定プロセスに寄与する具体的ツールの開発としては、前年度から継続する共同研究として、治療方針決定のための実践的フォームの作成を進めた。特に、くらしや人生設計を長期的視点から捉えつつ選択肢を比較評価する過程を含む試作版フォームをまとめ、その作成背景と内容とを関連学会大会にて口頭発表した。次年度には試作版を刊行する予定である。さらに、上記の研究を進めるにあたって、文献研究と併行して、医療ケアや死生の思想文化に関する研究会等に継続的に参加し、臨床に即した理論の構築と実践的フォームの具体化となるよう検討を重ねた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、意思決定における自律と、これと対立し得る利益とを検討するために、1.意思決定の文脈に即した自律とその尊重の含意に関する考察、2.意思決定能力基準に関する論点の把握、3.意思決定のための実践的フォームの作成という3つの側面から研究を遂行した。具体的には、1に関しては、医療倫理の文脈で自律概念とその尊重がどのように捉えられてきたのかを、文献研究を通して考察した。これにより、医療において尊重される自律的意思決定とは、必ずしも一貫した価値や高次の反省能力を必要とせず、その決定が自身の重要事にどのような影響を与えるかを最小限にわかった状態で行為を意図し、理解して行われるものであればよいことが示された。これは、理性的側面のみでなく感情的側面をも含む主体性を尊重し、現実の意思決定問題を考察するための重要な観点となる。この研究成果を論文に取りまとめたものを学会誌に投稿中である。また2については、自律尊重と対立し得る利益保護の捉え方を分析する前提として、自律とは異なる概念でありながら、これと密接な関係をもつ、対応能力を有すること(competence)に関して、先行研究の議論の論点を検討した。これにより特に、患者の自律尊重(意向の重視)と利益保護(危害からの保護・医学的利益の確保)の位置づけに応じて、対応能力の定義や有無の判断基準が変化するという関係性が明らかにされた。以上の文献研究に加え、医療・介護に関連する研究会などに継続的に参加して意見交換を行うことで、実際の意思決定問題を把握し、本研究の理論が臨床で妥当性を保ち得るよう検討を重ねた。さらに、上記1、2をふまえつつ、3では、共同研究として、子宮内膜症患者の治療選択プロセスのための実践的フォームの作成を進め、この内容を中心に学会で口頭発表を行った。意思決定における自律と最善の利益の位置づけを明らかにするという本研究の目的のために、本年度は、自律と意思決定能力の概念に関する前年度までの研究をさらに進め、1.意思決定の文脈における自律の考察、2.意思決定能力概念の検討、3.実践的な意思決定フォームの作成という3つの側面から研究を遂行した。具体的には、1については前年度までの考察をふまえ、意思決定における自律尊重のためには、一貫する価値や全般的振る舞いに合致する選択だけでなく、安定性がゆるやかで可変的な価値や強い関心事などに基づく選択をも尊重する必要があることを明らかにした。この研究成果をとりまとめた論文を学会誌に掲載した。また、2に関しては、1の考察との連関を見据えつつ、意思決定における対応能力概念の検討を進めた。これにより特に、(1)患者は認知能力だけでは自身にとって重要な選択肢を重み付けられないことから、対応能力には認知能力とともに感情能力も必要であること、(2)認知的に理解され得るような一般的なよい選択ではなく、個別の患者にとっての最善の選択を目指すならば、対応能力の感情的要素を適切に位置づけることが不可欠であることが示された。これは、自律とは異なる観点から意思決定において目指される最善を考察するための重要な基礎となる。この考察を関連学会大会にて口頭発表した。以上の文献研究と併行して、前年度よりも範囲を拡げて、医療や介護の意思決定に関連する様々な研究会等に継続的に参加することで、本研究の理論が現在の臨床に即したものとなるよう検討を重ねた。さらに、3では、共同研究として行っている、治療方針決定のための実践的フォームの作成を進め、試作版をとりまとめた。自律概念の考察に関しては、これまでの研究成果をとりまとめた論文を学会誌に掲載することができた。また、文献研究を中心とした対応能力概念の考察はおよそ計画通りに進行しており、この研究成果を学会において口頭発表することができた。