hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
印刷がモノ(歴史資料)に及ぼした影響に関する実証的研究

今回の研究によって、文字と印刷のかかわりをモノから検討する試みを行うことができた。研究の目的でもあった印刷をモノという視点からの資料調査は大変広範囲に及んだが、今回の研究により多くの地方資料を検討する機会を得ることができた。当初より検討してきたモノの歴史的な意義付けを行う課題は、大きく進展したと考えている。モノの歴史的背景には、いくつかの過程があり、特に労働における技術史的な展開には、大きな変化があったことが認められた。近代化当初は、伝統的技術に裏打ちされたもので、経験による知識が重視されたが、近代的技術導入によって、これまでのハンドメイドのモノから製品としての欧米を基準とした工業規格に変えざる得ない状況に置かれてしまった。そのため、これまでにない高度で複雑な技術と科学的な高い知識が必要とされるようになった。しかし、このような明治維新から間もない時代に急速な工業化が進んだのは、これまでの経験的「モノ」の中に西欧にはない日本古来の技術や、知識が備わっていたことが明らかになった。特にこれまでのような史料研究ではなく、「モノ」としての印刷物を技術史としても検討することができたと考えている。これまで、全国的な近代印刷物の初期政策に関する調査を行った。特に地方印刷物についての調査を行なっている。これまでの調査では、金属活字による近代的印刷は、明治5年前後を境に地方へ広まっており、各地でも新聞、書籍といった出版物が洋紙へ印刷されるようになった。このような早い時期に技術が広まったのは、政府の産業政策だけではなく、民間による産業創出があったことも見逃せない点がある。こうしたことによって近代印刷への転換は、多くの人々に文字への知識欲と教育の普及を早めるきっかけとなっていった。これらの実証的な研究のために、新聞を中心とした資料から新聞用紙生産の実態を明らかにしてきた。又、地方新聞についての読者層及び印刷物に対する政策についての調査を行い印刷物の総量が非常に大きかったことを示してきた。これらについては、各種の論文によって明らかにしてきた。しかし、実際の史料において民意を判断することは、史料の実態から考えて非常に難しい。そこで、これまでの研究をより発展させて、ここでは新たに当時の庶民の実態をモノ(資料)から検討してみようというのがここでの研究基軸である。これまでのモノは、伝統的技術に裏打ちされたもので、経験による知識が重視されたが、近代的技術導入によって、これまでのハンドメイドのモノから製品としての欧米を基準とした工業規格に変えざる得ない状況に置かれてしまった。しかし、このような明治維新から間もない時代に急速な工業化が進んだのは、これまでの経験的「モノ」の中に西欧にはない技術や、知識が備わっていたと考えられる。そこでこれまでのような史料研究ではなく、「モノ」としての印刷物を検討することが必要であると考えている。これまでの民具への検討や記銘民具といった研究ではなく、情報としてのモノを媒介して庶民の経験的な「知」に及ぼした影響についても検討を行った。そこで、江戸時代に人気があり、明治以降も消長の憂き目にあいながらも、スポーツして復活した相撲について各地の文献を調査した。相撲番付は江戸期における印刷物として重要なファクターとなるもので、番付の影響は各方面に及び、多くの商品や職業、和歌などが番付され、印刷され、番付額としても社寺に掲げられた。特に相撲番付の歴史は古く、印刷物としても非常に古い類例が残されている。それに対して社寺に掲げられた番付額は、江戸後期のものしか残されておらず、古いものは基本的には絵画が中心で、文字はほとんど書かれていないのが現状である。こうしたことから印刷物の影響を少なからず受けたと考えられる番付額が作成されている。その他にもこれらに関連して印刷資料(文書)についても、貴重な資料が多いと考えられるため、計測などを行い、保存状態についても調査している。これまでの印刷研究は産業史として扱われるにすぎないため、研究の拡がりを欠き、総合的な分析ができていなかった。そのため、紙幣などの高度な技術から、公文書用罫紙にいたるまでの非常に裾野のひろいものであるにもかかわらず研究は限られたものにすぎなかった。

その上、国策としての印刷政策にっいての評価も低かった。これまでの研究代表者による調査からも月に10万を超える印欄物があったことを考えると、近代印刷が想像以上に急速に拡大しており、これまでのような特定の資料研究だけにとどまらなくなっている。歴史学、地理学、社会経済史学、保存科学などの総合的な研究を行い、新たな基礎的研究をめざす必要があると考えている。そのような観点から研究を広げ、印刷物のモノとしての研究を進めている。これまでの調査では、金属活字による近代的印刷は、明治5年前後を境に地方へ広まっており、各地でも新聞、書籍といった出版物が洋紙へ印刷されるようになった。こうしたことによって、多くの人々に文字への知識欲と教育の普及を早めるきっかけとなっていったと考えている。教育の機会均等は、近代法制度と旧習との狭間に揺れる庶民へ一筋の光明となったと考えている。特に明治維新から急速な工業化が進んだのは、経験的知の中に西欧にはない技術や、知識が備わっていたと考えられる。そこで、史料研究だけではなく、「モノ」としての印刷物を検討し、これらの影響について新たな視点から検討をおこなっている。特に江戸時代に明治以降も消長の憂き目にあいながらも、復活した相撲について事例研究を行っている。相撲番付は江戸期における印刷物として重要なファクターとなるもので、番付の影響は各方面に及び、職業、和歌などが番付され、印刷され、番付額としても社寺に掲げられた。歴史は古く、印刷物としても古い類例が残されている。それに対して社寺に番付額は、江戸後期のものしか残されておらず、古いものは絵画が中心で、文字はほとんど書かれていないのが現状である。こうしたことから印糊物の影響を受けたと考えられるモノを調査し印刷資料として検討を行っている。今回の研究によって、文字と印刷のかかわりをモノから検討する試みを行うことができた。研究の目的でもあった印刷をモノという視点からの資料調査は大変広範囲に及んだが、今回の研究により多くの地方資料を検討する機会を得ることができた。当初より検討しできたモノの歴史的な意義付けを行う課題は、大きく進展したと考えている。モノの歴史的背景には、いくつかの過程があり、特に労働における技術史的な展開には、大きな変化があったことが認められた。近代化当初は、伝統的技術に裏打ちされたもので、経験による知識が重視されたが、近代的技術導入によって、これまでのハンドメイドのモノから製品としての欧米を基準とした工業規格に変えざる得ない状況に置かれてしまった。そのため、これまでにない高度で複雑な技術と利学的な高い知識が必要とされるようになった。しかし、このような明治維新から間もない時代に急速な工業化が進んだのは、これまでの経験的「モノ」の中に西欧にはない日本古来の技術や、知識が備わっていたことが明らかになった。特にこれまでのような史料研究ではなく、「モノ」としての印刷物を技術史としても検討することができたと考えている。とくにこれまでの民俗資料としての民具への検討や記銘民具といった研だけではなく、モノを媒介して庶民の経験的な「知」に及ぼした影響についての思想や行政資料についても検討を加えることが出来た。
等質開凸錐と等質実ジーゲル領域の代数構造と幾何学的調和解析

ユークリッド空間内の錐で開集合にも凸集合にもなっているものを開凸錐という.そこに線型リー群が推移的に作用するものを等質開凸錐と呼ぶ.等質開凸錐を,その頂点である原点を通らない超平面で切った切り口に現れる領域を実ジーゲル領域と呼ぶ.本研究はそれらの様々な構造を調べ,とくに代数構造に密接に関係する基本相対不変式の明示的記述,そして向き付けグラフを援用しての一般の等質開凸錐の実現という研究成果を得た.山崎貴史との共同研究では,oriented graph(有向グラフで長さ2のサイクルを持たない)を用いてより明快に一般の開凸錐が記述できることを示している.この研究については,平成25年度中に学術雑誌に投稿したが,査読者から修正を求められ,現在全面的に書き直しを行っている.内容は最初のバージョンよりも大幅な改善を施したものになりつつあり,今後の研究の発展に重要な寄与するであろう興味深い例で,従前の文献にはないものもいくつか与えている.ユークリッド空間内の錐で開集合にも凸集合にもなっているものを開凸錐という.そこに線型リー群が推移的に作用するものを等質開凸錐と呼ぶ.等質開凸錐を,その頂点である原点を通らない超平面で切った切り口に現れる領域を実ジーゲル領域と呼ぶ.本研究はそれらの様々な構造を調べ,とくに代数構造に密接に関係する基本相対不変式の明示的記述,そして向き付けグラフを援用しての一般の等質開凸錐の実現という研究成果を得た.等質開凸錐と等質実ジーゲル領域の代数構造と幾何学について詳細な研究を行った.具体的には,対称錐に付随する代数構造であるEuclid型Jordan代数Vの表現から出発して(その表現空間をEとする),ベクトル空間の直和E + Vにクランと呼ばれる代数構造を定義した.Eが零空間でない限り,このクランは単位元を持たない.対応する凸領域は,出発点のJordan代数に付随する対称錐をベースとする等質実ジーゲル領域である.得られているクランに単位元を添加して,単位元を持つクランCを得る.このクランにおける基本相対不変式を,Vの基本相対不変式であるJordan代数版の首座小行列式と,表現に付随する対称双線型形式を用いて記述した.またCの双対クランも研究し,同様に基本相対不変式を記述した.これらの手法は対称錐ではない等質開凸錐で豊かな幾何構造を持つものを体系的に生み出すものであり,大変意義深い研究成果である.伊師英之氏との共著で2008年に出版した論文中の例の一般化が得られたことにもなっている.以上の成果は,2012年5月のChinese University of Hong Kong,同9月のチェコのBrno University of Technology ,10月のフランスLuminy,CIRMでの国際研究集会で報告した.本科学研究費から外国旅費として支出したのは,この3件の国際研究集会への出席と研究発表のためのものである.9月と10月の研究発表では,本研究費で購入したノートパソコンを用いてプレゼンテーションを行った.研究発表の内容には幾何学的な内容が含まれており,それを聴衆にわかりやすく説明するために研究発表のスライドには動画も含めたので,最新のPCが必要であった.研究期間全体を通じて,主として,等質開凸錐とそれに付随する非結合的代数の構造について研究をおこなった.最終年度では,山崎貴史氏と共同で研究をおこなった一般の等質開凸錐を実現する学術論文ついて,学術誌に投稿した際に査読者から得た様々な指摘に関して詳細な検討を加えた上で再投稿をし,受理され,2015年3月に出版できた.この論文の改訂作業中であった2014年5月に,本科研費から旅費を充当する事で,フランスのクレルモン・フェラン大学のManchon教授を訪ね,同教授と研究討議を重ね,セミナーで講演をした.そして,セミナー参加者の意見を聞きながら,改訂稿の最終チェックをおこなった.また2015年2月には,同じくフランスのランス大学Pevzner教授,ロレーヌ大学のKoufanyi教授を訪問し,論文の内容について講演をし,同論文を基礎に置く研究の新たな発展方向を見出した.研究期間全体としての実績としては,2013年3月と2014年12月の中島秀斗氏との共著論文の出版がある.とくに前者は,ジョルダン代数の表現から得られる等質錐を考え,その等質錐に付随する基本相対不変式の明示的記述に関する論文で,中島氏のその次の論文に発表された,一般の等質錐に付随する基本相対不変式の明示的記述の成果への重要なステップを与えることとなった.若手研究者との共著論文であるが,出版した論文はいずれも出来の良い部類に入り,この3年間で得られた研究成果は,当初の予想を超えるものであったと自ら評価している.非可換調和解析平成25年度では,外国で開かれた2件の研究集会で研究発表を行う事ができ,また広島大学に集中講義で赴いたおりに開かれた談話会においても,大学院生との共同研究や彼ら自身の研究成果をも含めた最新の研究の流れについて講演を行った.聴衆からは,研究内容の進展についてよい評価を得た.したがって,全体としての研究の進展状況は満足すべき状況であると考えている.本科研費からの旅費支給で3月に研究討議で赴いたドイツTuebingen大学のKaup退職教授との研究討議も,今後の研究にとって実り多い議論ができた.同退職教授からも,最新の研究成果についてよい評価を得ている.

本研究費からの旅費支出で参加し研究発表を行った9月の京都での表現論ワークショップでは,平成25年10月に出版された自著の中からトピックスを選んで講演をおこなった.著書自体は微分積分学を題材にしたものであるが,そのワークショップで話した内容は,本研究課題や以前からの研究課題で研究遂行の折に得られたり考察した例で,いずれも微積分の範囲内に収まるものである.以上のことからも,本研究の進捗状況は順調であるといえる.平成24年度では3回も外国で開催された国際研究集会で研究発表を行うことができ,全体としての研究の進展状況は概ね満足すべき状況であると考えている.Chinese University of Hong KongではLondonのChu教授,ドイツTubingen大学のKaup退職教授,フランスNancy大学のBertram教授,同Marseille大学のIochum教授,慶北大学校のLim教授らと本研究課題に関連する討論ができ,彼らからは研究発表内容に対する良い評価も得られた.そのときの議論が,9月のBrno工科大学での研究発表,10月のCIRMでの研究発表に生かされている.研究発表講演のタイトルこそ3件とも同じであるが,その内容は本研究課題の進行に合わせて徐々にではあるが発展したものになっている.本研究費からの旅費支出で参加し研究発表を行った12月の鳥取での表現論ワークショップでは,大きな研究集会ではその詳細を発表できない技術的なことで,数学的には大変重要な事実について研究発表を行い,参加者からは大きな興味を示してもらった.以上のことからも,本研究の進捗状況は順調であるといえる.現在まで研究は順調に進捗しているので,本研究課題採択時に掲げた研究の推進方策に変更はない.すなわち,興味深い,豊かな幾何学的構造を持つであろうと期待される非対称な等質開凸錐の系列を生み出す様々な手法を確立してゆく.それに加えて,平成26年度ではoriented graphを用いた等質開凸錐の構造の研究を,現在改訂中の論文を仕上げるとともに,より積極的に推進して行きたい.開凸錐が持つ様々な複雑な構造や様相が,グラフ理論における概念や用語を借りる事で,簡潔で記憶に残り易い記述方法で解明できていくと考えている.現在まで研究は順調に進捗しているので,本研究課題採択時に掲げた研究の推進方策に変更はない.すなわち,興味深い,豊かな幾何学的構造を持つであろうと期待される非対称な等質開凸錐の系列を生み出す様々な手法を確立してゆく.それに加えて,平成25年度では平成24年度の代数的な研究の成果を踏まえて,解析学の方向への研究にも踏み出したいと考えている.24年度で扱った対象はいわばJordan代数の表現を通じて得られる半直積であり,そこでの解析学は,Jordan代数上の解析学,Jordan代数の表現空間上の解析学を統合するようなものになるはずである.一方で代数的な研究としては,Jordan代数の表現をクランの表現に置き換えて,クランの表現から出発して新たにクランを得るという方法が考えられる.こちらは現在研究指導中の大学院生によって,彼の博士学位論文とすべく研究が進行中であり,結果が出つつある.その成果を踏まえた上でのさらなる研究を,本件研究課題でのプロジェクトの一つとして,共同の研究で実施して行きたいと考えている.
固体表面上の金属酸化物ナノメッシュを利用した半導体規則ナノドットの創製

従来のトップダウン加工技術であるリソグラフィー技術は、微細加工精度の限界が近づいている。それゆえ、近年、原理的・革新的なブレークスルーを目指したアプローチがなされており、原子や分子、ナノスケールの材料を組み上げて構造化するボトムアップ方式の技術が注目されている。ナノテンプレートを用いたナノドットの自己形成技術は、大きさのそろった金属ナノドットを規則正しく高密度で配置することができるため大いに期待されている。本研究では、単結晶金属表面上に酸化バナジウム(ナノハニカム構造)を作製し、ユビキタス元素であるシリコンを含む14族元素を系統的に真空蒸着し、配列制御した均一サイズのナノドットを作製し、その種類、構成原子数、空間分布、電子状態をLEED-STM法およびコンピュータシミュレーションにより明らかにした。その結果、これまでのビスマスや銀原子の結果と同様に、鉛,錫、ゲルマニウム原子もナノドットをナノホール中に作製可能なことがわかった。そのため、ナノホールのサイズ効果や規則性により、大きさのそろったナノドットを規則的に高密度で作製できる可能性があることがわかった。ただし、シリコン原子はナノホールの中ではなく、ナノメッシュそのものに吸着した。このため、ナノドットのサイズや大きさの制御は困難と思われる。国内では、ナノメッシュを利用してナノドットを自己形成させる研究はほとんどなされておらず、今後、数多くの研究者がナノドット・ナノメッシュの研究に取り組み、本材料開発手法が進展することを期待したい。本年度は、単結晶パラジウムおよびロジウム表面上に酸化バナジウムや酸化スズを作製し、ユビキタス元素でありバルクでは半導体の性質を持つシリコンとバルクでは金属の性質を持つ銀をそれぞれナノメッシュ表面に真空蒸着することにより、配列制御した均一サイズのナノドットを作製し、その種類、構成原子数、空間分布をLEED-STM法により調べた。また、銀ナノドットについては、コンピュータシミュレーション(第一原理計算)を行い、ナノドットを構成している原子の個数や構造安定性を評価した。ここで、得られた最安定構造のシミュレーションSTM像と実験から得られるSTM像を比較することにより、計算によって得られた最安定構造の妥当性を検証した。銀を蒸着した場合、ナノメッシュのホール中にすべての銀原子が入りナノドットを形成することがSTM法により確認された。STM像におけるナノドットの高さとシミュレーションSTM像との比較から、さらには、第一原理計算により吸着エネルギーを評価した結果から、銀原子はその蒸着量に応じて、1から3個ナノホールに入り込み銀ドットを形成することが明らかとなった。一方、シリコンを蒸着した場合、ナノメッシュのホール中にシリコン原子が入り込まず、ナノメッシュを構成しているバナジウムや酸素上(エッジ部)に吸着することが判明した。現在は、ゲルマニウムを用いて同様の実験を始めたが、今のところ同様の結果が得られている。これまでの実験結果は、金属原子の場合はナノメッシュ中に埋め込まれる可能性が高く、半導体原子の場合はナノメッシュのエッジ部に吸着する可能性が高いことを示唆している。
適応フィルタによる核燃料再処理系臨界安全監視法の研究

数値解析による成果本質的に定常状態のシステム同定アルゴリズムである逐次型ARMAモデル同定法(ARMA法)による未臨界度推定法は、変化する未臨界度を追跡する能力に問題があった。また、推定未臨界度の値も参照未臨界度から大きくずれす場合がある。この問題を解決する方法として適応フィルタによる未臨界度法(ADF法)を提案し、両者の特質を検討して以下のような結論を得た。1.ADF方法はARMA法に比べて,(1)推定未臨界度の統計的変動が大きいが、未臨界度の変化に対する追従性能が優れている。2.ADF法による未臨界度は、ARMA法に見られるようなオーバーシュートやアンダーシュートを生じない。従って、ADF法は本質的に統計的変動に敏感であり、未臨界度が\単位で変化する様な場合に有効であるが、数¢程度の変化を検知するような精度の高い推定には向いていないと結論出来る。理論解析による成果原子炉信号揺らぎのように入力が測定不可能な白色ランダム信号である場合、離散時間系のシステムモデル同定は逆問題として、可同定性の検討が重要な問題である。そこで,この問題を多入力多出力フィードバックシステムを対象として解析し、真のシステムが同定できる十分条件は,(1)フィードバックシステムが最小位相差を持っていること、(2)雑音源が互いに独立であることが充分条件となることを示した。また、3変数システム2観測変数の場合には、たとえ、真のシステムの雑音源が独立であっても2変数しか観測していないため、条件(2)が満たされないことに注意すべきであることを示した。1.理論解析:入力が未知ランダム信号である場合、自己回復移動平均(ARMA)モデルと適応ディジタルフィルタ(ADF)モデルには簡単な関係式が成り立ち、ADFによるシステム同定を行うことにより、原子炉の未臨界度の推定が行えることを理論的に確認した。2.計算機シミュレーションによる解析:ADFの修正係数は、ラメータの収束速度と分散の観点から時系列データの分散の0.1%0.05%程度がパ最適で、推定されたモデルのスペクトルはFFT法で計算されたものと良い一致を示す。しかし、ADFは本質的に時系列の低周波成分に対し感度が高く、定常時系列においても低周波成分の処理の仕方でADFの結果に差が現れる。低周波成分を多く含む定常時系列では、ARMAモデル同定はパラメータの収束に多くのデータを必要とするがシステム同定結果はADFより優れている。3.近畿大学原子炉実験データの解析:未臨界度が変化する原子炉の中性子検出器信号揺らぎを高速・長時間ディジタル信号収集装置を用いて取得し、ADFによるARMAモデル同定を行い次のような結果を得た。ARMA(1,1)モデルでは、比較的少数のデータで推定パラメータは定常状態に落ち着き、パラメータの変化に対する応答も速い。一方、ARMA(2,2)モデルではパラメータの揺速はやや遅く、揺らぎも増加するが安定したパラメータ追跡能力を示す。未臨界度がドル単位で大きく変化する様な非定常では、ARMAモデル同定アルゴリズムと比較してパラメータの変動の追跡能力が非常に高い。しかし、数十セント程度の未臨界度変動の追跡では、統計的ばらつきが大きく、精度の点で逐次型のARMAモデル同的アルゴリズムより劣る。1.理論解析:原子炉信号揺らぎのように入力が測定不可能な未知ランダム信号である場合、離散時間系のシステムモデル同定は広い意味で逆問題であり、同定可能であるための条件を調べておかなければならない。そこで、この問題を多入力多出力フィードバックシステムを対象として解析し、真のシステムが同定できる十分条件は、(1)フィードバックシステムが最小位相性を持っていることと、(2)雑音源が互いに独立であることが充分条件となることを示した。また、3変数システム

2観測変数の場合には、たとえ、真のシステムの雑音源が独立であっても2変数しか観測していないため、条件(2)が満たされないことに注意すべきであることを示した。2.近大炉実験データ解析:逐次型ARMAモデル同定による未臨界度推定では、推定未臨界度は明らかに実際の未臨界度の変化に対しかなりの遅れが生じており、また、推定未臨界度の値も参照未臨界度から大きくずれ場合がある。一方、ADFによる未臨界度はほぼ未臨界度の変化に追従しており、未臨界度の変動を素早く検知すると言う点では逐次型のARMAモデル同定法より優れている。しかし、推定反応度の精度、及び統計的変動と言う観点から見ると、必ずしもADFが優れているとは言いがたい。この様な結果を総合すると、以下のような結論を得る。ADFによる未臨界度推定法は、本質的に統計的変動に敏感であり、未臨界度が\単位で変化する様な場合に有効であるが、数¢程度の変化を検知するような精度の高い推定には向いていないと結論出来る。
RDC/TMDを用いた顎関節症の診断とスプリント療法の適当性

本研究は、RDC/TMDを用いてスプリント療法を施行する顎関節症患者の診断データを縦断的に収集し、スプリント療法の適当性を評価するものである。当初RDC/TMDを用いる計画であったが、新たな診断基準DC/TMDの世界的波及に伴い、変更を余儀なくされた。また日本では未だDC/TMDの概念が普及しておらず、理解と検証に時間を要した。さらに、研究期間中に研究代表者の学外出向があり、当初予定していたデータ収集が困難な状況に陥り、論文化までには至らなかった。一方で、研究期間中に顎関節症に関する症例報告を関連学会で行い,顎関節症に対するスプリント療法のMRI画像解析に関する研究に協力し、論文化に携わった。本研究は,顎関節症(以下TMD)の事実上の世界的診断基準であるRDC/TMDを用いて,スプリント療法を施行する顎関節症患者の診断データを縦断的に収集する.1.独自に開発した現行のタッチパネル方式を用いたアンケート・システムにVASを加え,顎関節部の痛みを定量的に評価できるようにする.また,様々な年代の健常者に模擬的に回答してもらい,年齢的な正確性,精密性を高める.2.RDC/TMDを用いて,スプリント療法を施行する顎関節症患者を対象として,治療前・治療中・治療後の診断データを縦断的に収集し,各ステージ間における臨床上の変化とRDC/TMD診断の変化を比較する.現在までに1.についてはすでに終了しており,アンケート・システムの正確性や精密性を高めた.現在も継続して2.のデータ収集に取り組んでいる.RDC/TMDを導入することにより診査診断は可能となったが,顎関節症状に対する有効な治療法を選択するまでには至らなかったが,各ステージ間における診断データの変化により,スプリント療法の適当性を評価することが可能となると考える.特に心理社会的因子を有する患者に対し,スプリント療法が有効かどうかを見極めることを目的とする.本研究が実現できれば,非侵襲的なスプリント療法がEBMのある治療法かどうかを見い出すことにより,治療方針の選択が容易となり,結果的に医原性の二次的な顎機能障害の発生も少なくなると考える.特にTMD患者の治療における心理社会的因子の重要性が認識されている昨今では,心理面および社会面の診断(Axis II)で明らかに問題があると診断された患者に,スプリント療法が有効かどうかを明らかにすることは,重要な意義があると考える.現在までのところ,顎関節症患者数が予想より若干少ない状況である.またスプリント療法以外で顎関節症状が軽快した患者や,治療後のRDC/TMDの診断データが収集できない患者が存在するため,予定被験者数に届いていないのが現状である.また研究期間途中ではあるが,平成28年7月から学外出向することとなったため,顎関節症患者と接する機会が減少する可能性がある.本研究は,RDC/TMDを用いて,スプリント療法を施行する顎関節症患者の治療前・治療中・治療後の診断データを縦断的に収集し,各ステージ間における診断データの変化により,顎関節症に対するスプリント療法の適当性を評価するものである.特に心理社会的因子を有する患者に対し,スプリント療法が有効かどうかを見極めることを目的とした.当初RDC/TMDを用いた計画をおこなっていたが、新たな診断基準であるDiagnostic Criteria for TMD(DC/TMD)の急な世界的普及に伴い、計画変更を余儀なくされた。また日本では未だDC/TMDの概念が普及しておらず、オリジナルの和訳を自ら行わなくてはいけないため,DC/TMDの理解と検証に時間を要した。検証の結果、DC/TMDはタッチパネル方式による独自のアンケート・システムにもうまく適合せず使用困難であった。また、研究期間中に研究代表者の学外出向があり、本研究の当初予定していたデータ収集が困難な状況に陥った。その結果,申請当初予定していた研究の論文化までには至らなかった。スプリント療法の適当性を明らかにすることは、顎関節治療をおこなう上で重要な意義があるため、今後も引き続き研究を実施し,成果を残したいと考えている。

予定被験者数には至らない可能性もあるが,今後もスプリント療法を施行する顎関節症患者を対象として,治療前・治療中・治療後の診断データを縦断的に収集していく予定である.また当院では,スプリント療法を施行する患者だけでなく,ほとんどの顎関節症の患者にこのアンケート・システムをおこなっていることから,他の治療法を選択した患者の診断データも収集可能であるため, Axis IIで診断するうつや慢性疼痛などの心理社会的因子に,どの治療法が有効かどうか検討するなど,研究計画の修正等も可能と考える.学外出向後においても,タッチパネルを用いたアンケート・システムは持ち出し可能であるため,出向先でもアンケート・システムのデータ収集は可能であり,データ集計等を行う場所の確保は出来ており,問題なく実験を遂行できると考える.口腔外科学タッチパネルを用いたアンケート・システムの改良において,収集したアンケート・システムの操作性に関する患者からの意見を集計し,改善点を抽出したが,大きな問題がなかったため,外部業者へのアンケート・システム開発委託費がかからなかった.積極的に研究の成果を国際含め学会にて発表していきたいと考えている.その後論文作成にも使用したいと考えている.
新規E型肝炎ウイルス(HEV)の作製およびその人獣共通感染症の可能性の検討

リバースジェネティック法を用いたRabbit HEVの作製現在、数多くの新規のHEV株はサル、ラクダ、イノシシ、ヘラジカ、レッドフォクス、ウサギ、ラット、ミンク、フェレット、マングースおよびコウモリなどの動物から続々と発見されている。これらのウイルスがヒトに感染するか否かを明らかにするのは重要である。ウサギから分離されたRabbit HEVはヒト由来G1-G4 HEVと同じSpecies Aに属している。他のHEV株との遺伝学的な比較からヒト由来のHEVと類似することが明らかになっている。最近、急性E型肝炎患者からRabbit HEV遺伝子が検出されたことから、rabbit HEVがヒトにも感染することが示唆された。Rabbit HEVの細胞培養系が樹立されたが、リバースジェネティック法を用いたrabbit HEVの作製がまだ成功していない。本年度はリバースジェネティック法を用いて、rabbit HEVの感染クローンを作製し、rabbit HEVのウサギへの感染性および病原性を評価した。まず、Capp構造を持つ全長rabbit HEV RNAを合成し、それをヒト肝癌細胞PLC/PRF/5にトランスフェクションした。細胞培養上清からrabbit HEV構造蛋白および全長RNA配列が検出されたので、リバースジェネティック法によるrabbit HEVの作製に成功した。また、回収したウイルスがPLC/PRF/5細胞とA549細胞にだけではなくウサギにも感染した。この結果はリバースジェネティック法を用いて感染性を有するRabbit HEVの作成に成功したことを示した。さらに、Rabbit HEVを感染したウサギではALTの上昇と伴う体重減少の臨床症状が認められた。今後は、Rabbit HEVが感染したウサギを動物モデルの可能性を検討する。実験設計が合理である。1.ウサギにrabbit HEVに感染させ、病原性を検討した上、動物モデルの可能性を検討する。2. G7HEVに対するアカゲザルの感受性およびHEV-LPのワクチン可能性の評価新規G5HEVを作製し、細胞培養系を樹立する近年、新規のHEV株がラクダ、イノシシ、ヘラジカ、レッドフォクス、ウサギ、ラット、ミンク、フェレット、およびコウモリなどの非霊長類から続々と発見されているが、これらのウイルスに対して人が感受性を有するか否かは明らかになっていない。イノシシから分離したG5およびG6 HEV、ウサギから分離されたRabbit HEVはヒト由来G1-G4 HEVと同じSpecies Aに属している。新規HEVに関してもヒトへの感染性の有無についても早急に解明する必要がある。ただし、新規ウイルスの入手が困難のため、リバースジェネティック法を用いて、新規ウイルスの作製が必要である。本年度はリバースジェネティック法を用いて、G5 HEVの感染クローンを作製し、G5 HEVの培養方法を樹立した上、さらにサルへの感染性を評価することによりヒトへの感染性を推定する。まず、体外で合成したCapp構造を持つ全長G5 HEV RNAを合成し、それをヒト肝癌細胞PLC/PRF/5細胞にトランスフェクションした。細胞培養上清からG5 HEV構造蛋白および全長RNA配列が検出され、リバースジェネティック法によるG5 HEVの作製に成功した。また、回収したウイルスがPLC/PRF/5細胞とA549細胞に感染することも確認されたのでG5 HEVの培養方法が樹立した。さらに、ヒト由来の異なる遺伝子型HEVに対する抗体がG5 HEVに対する中和活性を有することによってG5 HEVの抗原性と血清型がヒト由来HEVに類似することが明らかになった。G5 HEVをカニクイザルに接種し霊長類への感染性が確認され、人獣共通感染症を引き起こす可能性が推測される。

さらに、Rabbit HEVを感染したウサギではALTの上昇と伴う体重減少の臨床症状が認められた。今後は、Rabbit HEVが感染したウサギを動物モデルの可能性を検討する。実験設計が合理である。新規に作出したG5HEVに対するウサギ、ラット、フェレットなどの動物の感受性を検討しウイルスの宿主を同定する。3.DcHEVに対するアカゲザルの感受性および感染モデルとする可能性の検討1.ウサギにrabbit HEVに感染させ、病原性を検討した上、動物モデルの可能性を検討する。2. G7HEVに対するアカゲザルの感受性およびHEV-LPのワクチン可能性の評価年度末納品等にかかる支払いが平成30年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。年度末納品等にかかる支払いが平成31年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。
フィトクロムの新規情報伝達機構の解明

期間全体を通して、GIP1がフィトクロムの下流で機能することを明らかにできたことは、フィトクロムの情報伝達の全容解明のための極めて重要な知見である。また、PIZ1に関しては、本研究期間ではフィトクロム情報伝達における役割を明らかにできなかったが、今後より詳細な解析を進めることによりフィトクロムの情報伝達機構をより理解するためのブレークスルーとなり得る。フィトクロムの新規情報伝達機構の解明を目指し、(1)新規フィトクロム結合タンパク質の単離と、(2)フィトクロム情報伝達関連因子(RPSとGIP1)の役割解析を行った。(1)に関して、フィトクロムB(phyB)のN末端領域をベイトにYeast-Two-Hybridスクリーニングを行った。その結果、bHLH型転写因子であるPhytochrome Interacting Factor(PIF)ファミリー以外で、発色団の存在下、かつ赤色光条件下でのみ陽性を示すクローンを2つ得た。これらは同一の遺伝子をコードしており、ジンクフィンガータイプの転写因子(PIZ: Phytochrome Interacting Zinc finger)であった。PIZは恒常的活性型変異をもつphyBのN末端領域とも発色団存在下で光条件に関わらず相互作用した。また、phyBのN末端領域とPIZの結合の強さをYeast-Two-Hybridにより調べたところ、phyBのN末端領域とPIZの結合力は極めて弱かった。(2)に関しては、まずRPSとGIP1遺伝子の過剰発現体を作成したところ、GIP1過剰発現体が申請者が単離したgip1変異体と同様の表現型を示すことを確認した。一方、RPS導入植物ではRPS遺伝子が過剰に発現されているにも関わらず、既に単離しているrps変異体と同様の表現型は観察されなかった。このことから、rps変異体の原因遺伝子はRPSではないことが示唆された。そこで、解析対象をGIP1に絞り、phyBのN末端領域を発現する植物を親株にGIP1遺伝子を導入したところ、GIP1の過剰発現により胚軸は徒長した。これはGIP1がphyBのN末端領域の下流で機能することを示している。しかし、Yeast-Two-Hybrid解析の結果、GIP1とphyBのN末端領域の間で物理的相互作用は検出されなかった。フィトクロムの新規情報伝達機構の解明を目指し、まずphyBのN末端領域と相互作用するPIF以外の因子を探索したところ、思惑通り光依存的、かつ発色団依存的に相互作用するPIZの単離に成功した。PIZがフィトクロムと相互作用すると言う報告はこれまでになく、PIF以外の新規フィトクロム情報伝達機構の解明が多いに期待できる。一方で、当該年度に予定していた、試験管内での結合実験に関しては遅れが生じている。しかしながら、試験管内での結合実験で良好な結果が得られていないのが、フィトクロムとPIZの相互作用が非常に弱いことに起因することを特定できているため、今後対策を講じることが可能である。既に得ているフィトクロム情報伝達関連変異体の解析では、RPSの発現量が表現型と相関がないことが明らかになってしまったのは残念な点である。一方で、申請者が保持している2系統のrps変異体の表現型がRPSの過剰発現によらないことから、今後はこれら2系統の原因遺伝子を特定することでフィトクロムの新規情報伝達機構の解明が期待される。GIP1に関しては、phyBのN末端領域を発現する植物におけるGIP1過剰発現体の作成、phyBのN末端領域との相互作用の確認、GIP1-GFP発現植物の作成などを行った。当該年度の研究によりGIP1がphyBのN末端領域とは直接相互作用しないものの、phyBのN末端領域からの情報伝達に関わることが明らかとなった。GIP1が転写調節因子として働くことを考え合わせると、本研究で得たPIZなどと相互作用することによりphyBのN末端領域からの情報伝達を調整していることなどが考えられ、当該年度に予定していたことが順調に達成された。(1)新規フィトクロム結合タンパク質の単離と機能解析に関しては、当該年度に得たPIZを中心に予定通り研究を進める。つまり、PIZの過剰発現体、GFP融合タンパク質を発現する形質転換植物の作成やT-DNA挿入系統の確立などを行うことにより、PIZのフィトクロム情報伝達機構における役割を明らかにして行く。また、上述の通りPIZとフィトクロムの試験管内における相互作用は確認されていない。この理由としてPIZとフィトクロム間の相互作用が非常に弱いことが考えられるため、これまで用いていた方法よりも高感度な方法で試験管内における相互作用を検証する。具体的には、PerkinElmer社のAlpha Protein-Protein Interactionシステムを採用する。(2)フィトクロム情報伝達関連因子(RPSとGIP1)の役割解析では、RPSに関しては、rps変異体の原因遺伝子を特定すべく、まず既存の変異体との相補性検定を行う。GIP1に関しては、ほぼ予定通りに研究を行う。

GIP1はG-boxに結合する転写因子であるGBFと相互作用することが知られているので、GIP1がGBFと相互作用するのかを確認するとともに、本研究で得られているPIZやPIFなどと相互作用しうるのかをYeast-Two-Hybrid法により検証する。また、これら転写因子の転写活性制御への関わりを調べる。さらに、平成23年度に作成したGIP1-GFPを発現する形質転換植物を用いたクロマチン免疫沈降ーシーケンスによりGIP1複合体が結合する染色体上の配列を同定する。(物品費:700,000円)次年度における本研究課題の大部分は、申請者が所属する研究機関の現有設備を利用することで実施可能である。そのため、新規に設備備品を購入する必要はない。一方で、次年度はフィトクロムとPIZの試験管内における相互作用を検出するための生化学研究用試薬が比較的大量に必要となる。また、GIP1複合体が結合する染色体上の配列を同定するために行うクロマチン免疫沈降ーシーケンス用試薬も比較的大量に必要となる。これら、試験管内でのタンパク質間相互作用検証のための生化学用試薬に200,000円、クロマチン免疫沈降ーシーケンスなどの分子生物学用試薬に400,000円を計画している。また、シロイヌナズナのT-DNA挿入系統などの種子の購入なども必要となる。さらに、形質転換シロイヌナズナの作出などを行うために、植物栽培用の土や、ポットなどのプラスチック器具も必要となるばかりでなく、植物への単色光照射実験などに用いるための蛍光灯やカットオフフィルターなども必要となる。これらに100,000円を計画している。(旅費:200,000円)次年度は、研究結果を学会で報告するために旅費が必要となる。その他、ワークショップへの参加などにより技術の習得や、情報収集、研究打合わせ、意見交換などが可能となる。(人件費・謝金:100,000円)次年度も、一部植物の維持・管理や種子の採取などの実験補助が必要となる。
摩擦界面における軟質金属層の挙動と摩擦・摩耗特性に関する研究

プラズマCVD法とマグネトロンスパッタ法の複合プロセスにより成膜した銅および銀を含有するダイヤモンドライクカーボン(DLC)ナノコンポジット膜(以下、Me-DLC)の摩擦・摩耗実験を行い、摩擦界面に生成するトライボフィルムの諸特性と摩擦・摩耗特性の関係を明らかにした。トライボフィルムの組成はほぼMe-DLCに含まれる金属元素で構成され、ナノインデンテーション硬さは12 GPa程度であり、硬いしゅう動相手材と軟らかいトライボフィルムの組合せの場合、摩擦係数の荷重依存性が認められた。平成24年度は、プラズマCVD法とマグネトロンスパッタ法の複合プロセスにより成膜した銅および銀を含有するダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜の摩擦摩耗実験を行い、摺動時の垂直荷重変化に対する摩擦係数の変化に注目して解析を実施した。成膜基板にはSi(100)ウエハを使用しているが、成膜前に有機アルカリ洗浄を行うことにより膜の密着性が大幅に向上することを見出した。銅を含有するDLC(以下、Cu-DLC)は超高真空中および大気中における大きく異なる荷重条件下においてベアリング鋼球と摩擦させた場合には比較的低く安定した摩擦特性を示すが、銀を含有するDLC(以下、Ag-DLC)は最大ヘルツ面圧の増加に伴って摩擦係数が増加する摩擦係数の荷重依存性があることが確認された。一方、Ag-DLCと真鍮球を摩擦した場合には、摩擦係数の垂直荷重依存性は大きく減少することが確認され、Ag-DLCの摩擦係数の垂直荷重依存性は摺動相手材料の物性に関係があるものとみられる。Cu-DLCおよびAg-DLC両方とも安定した摩擦係数が得られるときにはそれぞれの添加金属元素を主成分とするトライボフィルムが形成されるが、ナノインデンテーションによるBerkovich圧子の押込み試験では、Ag-DLC由来のトライボフィルムに対する押込み深さはCu-DLC由来のトライボフィルムに対する押込み深さよりも約30%程度深いことが明らかになり、ベアリング鋼球を摺動相手材とした場合にはトライボフィルムの硬さが小さい方が摩擦係数の荷重依存性が現れる結果を得ている。Ag-DLCで生じた摩擦係数の荷重依存性はSingerらの報告にあるヘルツ接触モデルに良く従うことが確認された。また、本研究で取り扱うトライボフィルムは比較的硬さが小さいためにナノインデンテーション測定時の圧痕周囲に盛り上がりが生じる為、補正に関する検討が必要である。平成25年度は、プラズマCVD法とマグネトロンスパッタ法の複合プロセスにより成膜した銅および銀を含有するダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜の摩擦摩耗実験を行い、摺動時の垂直荷重変化に対する摩擦係数の変化と接触電気抵抗の変化に注目して解析を実施した。大気中および超高真空中で安定した摩擦係数を生ずる銅を含有するDLC(以下、Cu-DLC)と銅を主成分とする真鍮球との摩擦試験を実施した結果、膜中に含有する銅と真鍮球との間の強い凝着により早期に膜が摩滅することが明らかになった。一方、銀を含有するDLC(以下、Ag-DLC)は、ベアリング鋼球と摩擦した場合には摩擦係数の荷重依存性を示すが、摺動相手材を真鍮球とした場合には摩擦係数の垂直荷重依存性は大きく減少することが確認された。Cu-DLCおよびAg-DLC両方とも安定した摩擦係数が得られるときにはそれぞれの添加金属元素を主成分とするトライボフィルムが形成されたときであるが、ナノインデンテーションによる硬さ測定の結果、Ag-DLC由来のトライボフィルムはCu-DLC由来のトライボフィルムの硬さの約2/3程度であることが明らかになり、トライボフィルムの硬さと比べて摺動相手材の硬さの割合が大きい方が摩擦係数の荷重依存性が現れることが明らかになった。また、Ag-DLCはCu-DLCよりも低い接触電気抵抗値が得られるが、銀含有量が60at.%付近を境にしてそれ以上の含有量になると接触電気抵抗は大きく低下するが、膜の耐久性は大きく低下する。接触電気抵抗とトライボフィルムの接触面積の間には相関が認められ、見かけの接触面積が増加すると接触電気抵抗が低下することが明らかになった。これらの成果はWTC2013等の国際会議やトライボロジー会議2013春東京等において国内外に向けて情報発信を行った。平成23年度は、プラズマCVD法とマグネトロンスパッタ法の複合プロセスにより成膜した銅および銀を含有するダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜の成膜を行い、それらの摩擦摩耗実験を行った。銅を含有するDLC(以下、Cu-DLC)は超高真空中および大気中における大きく異なる荷重条件下において摩擦界面にトライボフィルムが生成し、比較的低く安定した摩擦特性を示すことが確認された。ナノインデンテーションによる微小硬さの測定により、EDXレベルで酸化していない銅を主成分とするトライボフィルムの見かけの硬さは異なる摺動雰囲気・荷重条件下において殆ど一定であり、またその組成も摺動雰囲気の影響を受けないことが確認できた。従って、摺動雰囲気・条件に依存しないCu-DLCの摩擦特性は、安定した組成のトライボフィルムの生成が接触状態および真実接触部のせん断強度を安定化させるためであると考えられる。

銀を含有するDLC(以下、Ag-DLC)は膜中のAg濃度によって膜の耐久性が異なり、過剰なAgの添加は膜の耐久性を損なうことを確認した。Ag-DLCをベアリング鋼球で摩擦すると、摺動相手材摩擦面にAgと炭素を主成分とするトライボフィルムが形成され、その摩擦特性は見かけの接触面圧に対して荷重依存性を示すことを確認した。ナノインデンテーションによる微小硬さ測定の結果、このトライボフィルムの見かけの硬さはCu-DLCの場合に生じるものの約半分以下の値であり、2種類の金属含有DLCの摩擦特性はトライボフィルムの硬さと摩擦特性の関係に対する重要な知見を含むものと考えられる。また、マグネトロンスパッタ法でSi(100)基板上に純銅薄膜の成膜を実施したが、摩擦実験に使用する機材が震災の影響を受けたため、その摩擦特性評価は次年度以降に行うこととした。本年度はAg-DLCで新に発現した摩擦係数の荷重依存性に着目した実験を行い、より研究の効率的な推進を図った。具体的には、Ag-DLCの成膜時の基板下地処理条件の変更を行い膜の耐剥離性の向上を図り、Ag-DLC由来のトライボフィルムとCu-DLC由来のトライボフィルムのナノインデンテーション測定結果の比較方法に関する検討を実施した。摩擦界面を形成するトライボフィルム極表面の硬さと摩擦特性の関係を明らかにすることは摩擦界面における軟質金属層の挙動と摩擦・摩耗特性を解明する上で重要である。従って、平成24年度の進捗状況は概ね順調といえる。また、次年度使用額が生じた理由は、年度を跨いでフランスECLにて実施したトライボフィルムのナノインデンテーション測定のための旅費の支出によって生じたものである。本年度は震災の影響で一部実験機材の使用に支障をきたしたが、次年度以降の実施項目との入替等を行うことにより研究の効率的な推進を図った。具体的には、超高真空機器を用いる純銅薄膜の摩擦実験を次年度以降に繰り越した反面、Ag-DLCの成膜実験および各種トライボフィルムのナノインデンテーション測定については次年度以降の実施項目を前倒しして実施した。従って、本研究期間が3年間であることを考慮すれば初年度の進捗状況は概ね順調といえる。今後の研究の推進方策は、引き続き金属含有DLCの摩擦界面に生成するトライボフィルムの機械的性質のキャラクタリゼーション技術の確立に取り組む。また平行して、トライボフィルムの硬さと摺動相手材の材料定数が摩擦係数の荷重依存性におよぼす影響についての理論的解明を試みる。また平行して、JAXA設備を使用した純銅薄膜の摩擦実験を行い、摩擦による純銅薄膜の結晶配向性の変化を明らかにしていく。
世界に香るアロマオイルが原産地域の伝統的な植物利用とその生態系に及ぼす影響

マダガスカル島北西部にのみ自生する高木種Cinnamosuma fragransは樹皮や葉に芳香を有し、咳や発熱の伝統的な治療薬として現地住民に利用されてきた。近年に芳香成分とその抗菌作用が実証されて以降、精油がアロマオイルとして商品化され、先進国においても購入が可能となっている。しかし、こうしたグローバルな商業化が地域住民の伝統的な利用体系や同植物が生育する生態系にどのような影響を与えているかは明らかになっていない。本研究では原産地から国際市場に至る資源流通、原産地における伝統的な利用と野生個体群の現状を調べることでその影響を明らかにし、植物資源の商業化と保全の両立を再考する。
PK/PD/PGx解析に基づく関節リウマチにおける効果的な薬物療法導入法の構築

関節リウマチ(RA)におけるメトトレキサート(MTX)は、反応性に個人差があり投与量設定の難しい薬剤である。本研究では、MTX個別化薬物療法実現を目的として、RA患者におけるfolate pathwayの遺伝子多型と赤血球中MTXおよび活性体濃度を解析し薬効との関連について検討した。葉酸トランスポーター遺伝子RFC1 G80A多型においてGアレルを持つ患者では、生物学的製剤を併用している割合が高かった。MTX投与量が変更され症状が改善された症例では、赤血球中MTXポリグルタメート濃度の増加が認められた。本研究では、メトトレキサート(MTX)による治療を開始する関節リウマチ(RA)患者を対象に、MTXの薬効に関連することが考えられる遺伝子多型を解析する。また、初回投与3週間後に血漿中および赤血球中のMTXおよびMTX-PG濃度と血漿中および血液細胞中の葉酸類濃度を定期的に測定する。これらのデータと患者の治療経過を総合的に評価する。平成22年度は、MTXを使用しているRA患者200名を登録し、12か月毎の外来通院時に、血液試料の提供受けている。これまでに1500検体を収集した。現在、血中のMTXおよびMTX-PG濃度を、測定しており、平成23年度には、これらの血中薬物濃度や疾患活動性の経時変化と遺伝子多型の関係を解析することで、安全で効果的にMTXを導入するためのエビデンスを構築する。本研究では、メトトレキサート(MTX)による治療を開始する関節リウマチ(RA)患者を対象に、MTXの薬効に関連することが考えられる遺伝子多型を解析した。また、初回投与3週間後に血漿中および赤血球中のMTXおよびMTX-PG濃度と血漿中および血液細胞中の葉酸類濃度を定期的に測定した。これらのデータと患者の治療経過を総合的に評価した。平成23年度は、前年度に引き続きMTXを使用しているRA患者150名を新たに登録し、12か月毎の外来通院時に、血液試料の提供受けている。これまでに約3000検体を収集した。結果として、葉酸代謝系における重要な酵素であるDHFRの遺伝子多型について日本人における分布を明らかにした。また、RFC G80A-塩基多型がMTXの薬効と関連していることが明らかとなった。さらに、投与量変更に伴う疾患活動性の変化は、赤血球中のMTXおよびMTX-PG濃度の変化と一致した。本研究により得られたデータをもとに大規模な臨床試験を実施することで、葉酸代謝系に関連する遺伝子の多形解析でMTXの薬効を予測することが可能となり、治療的薬物モニタリングの指標として、赤血球中MTXおよびMTX-PG濃度を活用することができれば、RA患者の薬物療法を安全かつ効率的に最適化することが可能となる。