hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘテロダイン光散乱法による液晶性分子と高分子の動的相互作用に関する研究

液晶-高分子混合系の相転移挙動は、非常に注目されているもののその動的挙動についてはほとんど研究が及んでいないのが現状である。液晶-非液晶混合系の一方に液晶分子と非常にサイズの異なる高分子をもちいた場合、液晶性分子の配向緩和挙動や並進配向結合挙動にどのような影響があるかは非常に興味深い。本研究では、液晶性分子と高分子混合系の等方相での相転移近傍において、ヘテロダイン高分解能光散乱法で光散乱スペクトルを測定し、配向緩和時間や並進配向結合定数を求め、動的挙動に対する知見を得ることで、複雑な相挙動への理解を深めることを目的として行っている。液晶としては,4-cyano-4'-pentyl biphenyl(5CB)を,高分子としてはポリスチレン(PS)をもちい,この混合系に対し配向緩和時間と並進配向結合係数を測定した。分子量の大きいPSを添加した場合、配向緩和時間と並進配向結合定数の5CBとの変化はあまり観察されなかったが、低分子量のPSを添加した系に対しては、相転移点は大きく低下した。液晶に対する高分子は分子量が大きくなるにつれて相溶性が悪くなることが知られている。本研究より、5CB-PSの相互作用よりも、液晶分子同士の相互作用がはるかに強く、5CB-PS混合状態から、PS分子がはじき出されるため、PSによる液晶分子の配向運動に与える影響は小さいと考えられる。しかし、分子量が液晶に比較的近いPSでは、相転移点近傍においてRが低下していることから、PS鎖の存在が液晶分子同士の並進運動と配向運動の結合を阻害すると推察した。以上のことを考察するために,PS-5CB系でPSの固有粘度の温度依存性を測定した。分子量の大きいPSでは,固有粘度は温度の上昇につれて増大し,小さいPSでは固有粘度は温度の増大につれ減少した。高分子量のPSは高温で相溶性が増し,低分子量のものは逆になることがわかった。液晶-高分子混合系の相転移挙動は、非常に注日されているもののその動的挙動についてはほとんど研究が及んでいないのが現状である。液晶としては,4-cyano-4'-pentyl biphenyl (5CB)を,高分子としてはポリスチレン(PS)をもちい,この混合系に対し配向緩和時間と並進配向結合係数を測定した。

液晶-高分子混合系の相転移挙動は、非常に注目されているもののその動的挙動についてはほとんど研究が及んでいないのが現状である。液晶-非液晶混合系の一方に液晶分子と非常にサイズの異なる高分子をもちいた場合、液晶性分子の配向緩和挙動や並進配向結合挙動にどのような影響があるかは非常に興味深い。本研究では、液晶性分子と高分子混合系の等方相での相転移近傍において、ヘテロダイン高分解能光散乱法で光散乱スペクトルを測定し、配向緩和時間や並進配向結合定数を求め、動的挙動に対する知見を得ることで、複雑な相挙動への理解を深めることを目的として行っている。液晶としては,4-cyano-4'-pentyl biphenyl(5CB)を,高分子としてはポリスチレン(PS)をもちい,この混合系に対し配向緩和時間と並進配向結合係数を測定した。分子量の大きいPSを添加した場合、配向緩和時間と並進配向結合定数の5CBとの変化はあまり観察されなかったが、低分子量のPSを添加した系に対しては、相転移点は大きく低下した。液晶に対する高分子は分子量が大きくなるにつれて相溶性が悪くなることが知られている。本研究より、5CB-PSの相互作用よりも、液晶分子同士の相互作用がはるかに強く、5CB-PS混合状態から、PS分子がはじき出されるため、PSによる液晶分子の配向運動に与える影響は小さいと考えられる。しかし、分子量が液晶に比較的近いでは、相転移点近傍においてRが低下していることから、PS鎖の存在が液晶分子同士の並進運動と配向運動の結合を阻害すると推察した。以上のことを考察するために,PS-5CB系でPSの固有粘度の温度依存性を測定した。分子量の大きいPSでは,固有粘度は温度の上昇につれて増大し,小さいPSでは固有粘度は温度の増大につれ減少した。高分子量のPSは高温で相溶性が増し,低分子量のものは逆になることがわかった。
社会物理学的アプローチによるラーニング・アナリティクスの方法論的基礎に関する研究

本研究の目的は,社会物理学的アプローチに基づいて,近年注目を集めているラーニング・アナリティクス(Learning Analytics)の方法論について既存の研究の枠組みを越えたアプローチを探ることであった.本研究の結果,従来の教育工学研究/学習科学研究を越えるフレームワークとして,Complex Networks Science,とりわけMultiplex Networksの研究が重要であることを示すことができた.本研究の目的は膨大で多様な学習履歴データの解析と理論化に対して,社会物理学(Sociophysics)的アプローチを採用することによりビッグ・データ時代の学習科学・教育工学研究手法として注目されているLearning Analyticsのための方法論的基盤を構築することである.そのために当初の研究計画では研究初年度(平成26年度)に「大規模データの解析と一般法則の発見」に目標を置いていた.特に「一般法則の発見」については学習環境におけるMultiplex Network構造の解明に焦点を当てていた.データ解析の面についてはわれわれだけの研究だけで行なおうとしていた従来の目標から若干プランを変更し,平成26年9月和歌山大学で開催されたJSiSE(教育システム情報学会)全国大会の企画セッションにおいて,コーディネータとして「Learning Analytics ver.2を目指す先端的学習支援技術と学習分析」を担当した.この企画セッションは,従来の分析手法を縛られない,データ・サイエンスを志向した新しいアプローチを広く問うものであった.われわれが企画したセッションは広く関心を呼び,平成27年度のJSiSE全国大会でも同様の企画セッションを担当することとなった.理論面においては現在Multiplex Network上における「協調的行動」の研究に着手している.現段階では十分に解析的な結論は得られていないが,Single Network上では見られなかった協調的行動のダイナミクス現象が発生することをわれわれはすでに確認している.本研究の目的は,社会物理学的アプローチに基づいて,近年注目を集めているラーニング・アナリティクス(Learning Analytics)の方法論について既存の研究の枠組みを越えたアプローチを探ることであった.本研究の結果,従来の教育工学研究/学習科学研究を越えるフレームワークとして,Complex Networks Science,とりわけMultiplex Networksの研究の重要性を示すことができた.具体的には次の成果を得た.1)これまでのLA研究においてSocial Network Analysisが行なわれる場合,単一ネットワークを対象とした分析がほとんどであった.しかしながらComplex Networks Scienceの分野ではそうした研究ではすでにMultiplex Networks,Multilayer Network, Networksof Networksなどの理論分析に関心は移行している.われわれは教育工学/学習科学の分野でいちはやくMultiplex Networks上での協調活動に関する理論研究を行なった.2) JSiSE(教育システム情報学会)の2016年全国大会(徳島大学)においてLA研究に関する企画セッションのコーディネータを努めた.その結果,わが国のLA研究に対して課題等を示すことができた.本研究の目的は,社会物理学的アプローチに基づいて,近年注目を集めているラーニング・アナリティクス(Learning Analytics)の方法論について既存の研究の枠組みを越えたアプローチを探ることであった.本研究の結果,従来の教育工学研究/学習科学研究を越えるフレームワークとして,Complex Networks Science,とりわけMultiplex Networksの研究が重要であることを示すことができた.当初の予定よりも研究が遅れている理由は次の通りである.(1) Multiplex Networksに関する研究はComplex NetworkScienceの領域でも始められたばかりであり,さまざまな試みが行なわれている段階であること.(2)学習環境を記述する空間をどのようにとらえるか,その数学的な基盤に関する基礎研究は学習科学/教育工学の分野ではほとんど行なわれてこなかったこと.(3)集計的な人間社会の行動を普遍的に記述する(とされる)方程式が発表され,この理論とわれわれの研究との整合性,相違点をチェックする必要が出てきたこと.経済物理学教育工学当初の研究計画では研究最終年度に当たる今年度には次の2つの目標を置いていた.(1)社会物理学モデルにより理論分析(2)「場」の相互作用を記述する社会物理学モデルによる「社会に埋め込まれた学習」の理論化.上で述べた研究の進捗状況とこれらの目標を考慮し,われわれは今年度の研究を次のようにプランニングしている.(1)クルト・レヴィンによって提唱され(その後ほとんど忘れられたままになっている)「場の理論」を参考にしつつ,学習空間という「場」における力学系を記述する理論的基盤を整備する.おそらくこの研究では学習空間に何らかの「位相」を導入するアイデアが必要となる.(2)「場」の力学系とMultiplex Network上のモデルを合わせることにより,本研究の最終目標である「社会物理学的アプローチによる学習科学の理論的基礎」への突破口を見出す.当初研究初年度に購入を予定していたデータ解析とシミュレーション用のコンピュータの購入を次年度にまわした.および,初年度3月に2つの国際会議への参加を予定していたが公務のため出席できなかった.最終年度にあたる今年度は予定していたよりも多くの国際会議において成果の発表を行なう.
第一原理計算に基づく高イオン伝導結晶のアーキテクチャ

本研究では,大規模計算によって,高イオン導電結晶を系統的に探索することを究極の目的として,必要な方法論の開発を行った.具体的には,希土類元素を固溶させたBi2O3擬二元系10種類およびLISICON系化合物72種類について、多数の高精度第一原理計算を多重実行し,拡散係数の評価,最安定構造の探索,形成自由エネルギーの評価,規則不規則転移温度の評価を行った.その結果、イオン伝導度と規則不規則転移温度との相関から、高イオン伝導度が期待される系を予測した.またLISICON系においては,それらの結果を用いて機械学習手法により高イオン伝導度が期待される化合物を予測した.本研究では,大規模計算によって,高イオン導電結晶を系統的に探索することを究極の目的として,必要な方法論の開発を行った.前年度に引き続き,ホタル石構造を基本とする酸化物結晶を対象とし方法論の開発を行った.具体的には,希土類元素を固溶させたBi2O3擬二元系10種類について,多数の高精度第一原理計算を多重実行し,クラスター展開法の概念に基づいて酸化物イオン副格子における空孔配列のエネルギーを評価し,最安定構造の探索を行った.さらに,不規則構造のエネルギーを評価することにより,規則不規則転移温度を評価した.その結果,イオン伝導度と規則不規則転移温度との相関から,高イオン伝導度が期待される希土類元素を予測した.さらに,第一原理動力学計算を行い,有限温度における平均構造を求め,酸化物イオン伝導をシミュレーションした.また,同様の方法を逆ホタル石構造のLi2OをベースとしたLISICON系複合酸化物におけるリチウムイオン伝導に適用した.具体的には,網羅的に第一原理分子動力学計算を行い,高温における拡散係数を評価した.また,クラスター展開法の概念に基づいて,多数の第一原理計算を多重実行し,複合酸化物の最安定原子配列および不規則エネルギーを決定した.これらをもとに,Li副格子における規則不規則転移温度を評価した.さらに,これらの網羅的計算の結果から,機械学習手法の一つであるサポートベクター回帰手法を用いることにより,イオン伝導度の実験のない複合酸化物におけるイオン伝導度を予測した.その結果,従来の最大値の5倍のイオン伝導度を持つLISOCON系複合酸化物が予測された.本研究では,大規模計算によって,高イオン導電結晶を系統的に探索することを究極の目的として,必要な方法論の開発を行った.具体的には,希土類元素を固溶させたBi2O3擬二元系10種類およびLISICON系化合物72種類について、多数の高精度第一原理計算を多重実行し,拡散係数の評価,最安定構造の探索,形成自由エネルギーの評価,規則不規則転移温度の評価を行った.その結果、イオン伝導度と規則不規則転移温度との相関から、高イオン伝導度が期待される系を予測した.またLISICON系においては,それらの結果を用いて機械学習手法により高イオン伝導度が期待される化合物を予測した.本研究では,大規模計算によって,高イオン導電結晶を系統的に探索することを究極の目的として,必要な方法論の開発を行っている.平成24年度は,ホタル石構造を基本とする酸化物結晶を対象とし方法論の開発を行った.まず,Bi2O3系において,クラスター展開法の概念に基づいて,多数の高精度第一原理計算を多重実行し,酸化物イオン副格子における空孔配列を評価し,規則不規則転移温度を評価した.さらに,第一原理動力学計算を行い,有限温度における平均構造を求め,酸化物イオン伝導をシミュレーションした.その結果,予測された平均構造,酸化物イオン伝導度は,実験による報告と非常に近い値が得られた.また,同様の方法を逆ホタル石構造のLi2Oをベースとした複合酸化物Li6ZnO4やLi5AlO4などのリチウムイオン伝導に適用した.具体的には,92種類の複合酸化物について,第一原理分子動力学計算を行い,高温における拡散係数を評価した.また,クラスター展開法の概念に基づいて,多数の第一原理計算を多重実行し,複合酸化物の最安定原子配列を決定した.最安定原子配列をもとに,Li副格子における規則不規則転移温度を評価した.さらに,これらの網羅的計算の結果から,データマイニング手法を用いることにより,イオン伝導度の実験のない複合酸化物におけるイオン伝導度を予測した.その結果,従来の最大値の5倍のイオン伝導度を持つ複合酸化物が予測された.当初の計画以上に進展している.平成24年度において,当初の計画通り,溶質元素を添加しないBi2O3において,第一原理分子動力学計算,多数の高精度第一原理計算を行い,空孔配列,規則不規則転移温度,酸化物イオン伝導度を評価する方法論を開発することができた.さらに,平成25年度に実施予定であったLi2Oをベースとした複合酸化物での計算を進めることができた.さらに,本研究から着想を得て,当初予定していなかったイオン伝導度が未知の物質に対するイオン伝導度の予測を通して,データマイニングによる物性予測の方法論を開発することができた.

平成24年度に引き続き,逆ホタル石構造を持つLi2Oをベースとした複合酸化物において,リチウムイオン伝導の計算を進める.局所環境として,酸化物イオン副格子における空孔配列だけではなく,陽イオン副格子の溶質原子構造と相関(会合状態)についても定量化する.酸化物イオン伝導体とリチウムイオン伝導体の類似点・相違点についての議論は存在しないが,共通の土俵で議論することで,固体イオニクス材料についての汎用的な情報が獲得できると期待できる.平成25年度において,備品は購入しない.計算機関連の消耗品,統計処理用ソフトウェアと,海外および国内での成果発表のための旅費,データ整理のための謝金から成る必要最小限の予算を計上した.
ネパールの男児選好にみるジェンダー、カースト・民族、機能分化的社会関係

本研究の目的は、ネパールを事例に男児選好の促進/抑制要因を解明することにあった。2016年10月2017年3月に実施した質問紙調査の分析から、男児選好の促進要因として、息子への財政的支援や老後の保障としての期待、地位の象徴的上昇を、抑制要因としてより高い社会的・経済的地位に昇りつめようとする姿勢である「社会的地位の上昇志向」を挙げた。そして、地位の象徴的上昇のための男児選好は格差が存続する限り消えないものの、財政的支援や老後の保障を理由にした男児選好は、社会状況の変化に伴い緩和される、業績主義への移行により属性に規定されずに自己実現が可能になった際に、男児選好が弱まるとした。本研究の目的は、(1)相対的剥奪観、相対的上昇観が男児選好の促進要因となる、逆に、諦念が男児選好の抑制要因になるという仮説を設定し、統計的手法を用いて実証すること、(2)上述(1)の分析を通して、男児選好の促進につながる相対的剥奪感や相対的上昇観、逆に、抑制に作用すると思われる諦念を生みだすネパールの今日のジェンダー関係、カースト・民族間ヒエラルキーの再編関係、機能分化的社会関係の進展度合いを明らかにすることにある。1年目は、(1)ネパールの人々の抱いている相対的剥奪観、相対的上昇観、諦念の内実を解明すること、(2)相対的剥奪観、相対的上昇観、諦念とジェンダー、カースト・民族、家族関係・人間関係の変化(核家族化・産業化や都市化に伴って生まれる機能分化的社会関係)との関連について明らかにすることを研究の課題とした。上記の課題について、政府統計資料の分析、聞き取り調査を実施した。政府統計資料の分析からは、(a)GDPは年々増加し、2012年には10年前のおよそ2.8倍になったものの格差を示すGini係数については、1995年とほぼ同様の水準であること、(b)貧困率についても、低カーストや少数民族において大幅に改善されたものの、平均余命、識字率、所得で計測される人間開発指数の達成度合いは低カーストや少数民族において相対的に低いこと、がわかった。聞き取り調査では、少数民族出身者は経済的な成功をおさめていても、社会的地位においてブラーマンやチェットリよりも劣位に置かれていると感じていること、女性においてはカーストよりもジェンダーによる相対的な劣位を感じていること、都市在住者であっても親戚や同郷のつてで現在の居住地域を見つけた人は、同郷出身者や親せきが比較対象になっていることがわかった。他方、諦念と家族類型、保持する社会的ネットワークとの関係については、予想していた結果が得られなかった。「課題(1)ネパールの人々の抱いている相対的剥奪観、相対的上昇観、諦念の内実を解明すること」については、当初の計画どおり統計資料ならびに聞き取り調査を通じて情報を収集できた。しかし、「課題(2)相対的剥奪観、相対的上昇観、諦念と家族類型、保持する社会的ネットワークとの関係」については、諦念と家族類型、保持する社会的ネットワークとの関係について十分な聞き取りができなかった。後者の点で、当初の計画より遅れをとっている。H28年度は、計画どおり、聞き取り調査および質問紙調査を実施し、分析に必要なデータを集めることができた。以下に概要を記す。聞き取り調査では、産婦人科医に話を聞き、(1)男児選好は薄まる傾向はないこと、(2)性別判定や性別を理由にした中絶は法律で罰せられるものの、尋ねてくる人が多い、(3)ブラーマン、チェットリといった上位階層だけでなく、少数民族でも男児選好がみられる。これは、上位カーストの風習を真似る「ブラーマン化」とも言える、(4)渡米したネパール人でも男児選好は根強くみられる。在米ネパール人において主流なのはネパール人との結婚で現地でもネパール文化は保持される故、との話を聞くことができた。質問紙調査では、平成28年8月29年3月にかけて首都のカトマンズほか7県で構成されるバグマティ行政区で2580名を対象にした調査を実施した。具体的には、先述の仮説を検証するため男児選好、経済資本、人的資本、都市的社会関係への包摂度合い、生活実感、上昇志向に関連する質問項目を用意した。進捗については、29年3月の時点で回収、データの入力が終了し、これからデータクリーニング、分析に着手する予定である。上記に加え、現地新聞報道から2016/17年度のカトマンズを含むネパールの主要産科病院での男女出生数のデータを得ることができた。当初の計画では、(1)平成28年8月29年1月にかけて首都ほか7県で構成されるバグマティ行政区での質問紙調査の実施および回収、(2)平成29年2月より回収された質問紙調査のデータクリーニングおよび分析の着手を予定していた。

しかし、現地のインフラ等の状況により、質問紙の回収、および、データ入力が平成29年3月までずれ込んでしまい、当初の予定よりも分析の着手に遅れが生じてしまった。本研究の目的は、(1)相対的剥奪感、相対的上昇感が男児選好の促進要因となる、逆に、諦念が男児選好の抑制要因になるという仮説を検証すること、(2)上述(1)の分析を通して、男児選好の促進につながる相対的剥奪感、逆に、抑制に作用すると思われる諦念を生みだすネパールの今日のジェンダー関係、カースト・民族間ヒエラルキーの再編関係、機能分化的社会関係の進展度合いを明らかにすることにあった。2016年10月から2017年3月にかけて首都カトマンズを擁するバグマティ・ゾーン在住の18歳以上70歳未満の男女2589名から回答を得た調査では、次の点が明らかになった。(1)相対的剥奪感が強い人ほど、老後の保障、財政的支援、家系、葬式、財産相続という理由で男児を選好する。他方、諦念と男児選好との関連については、仮説とは異なり、諦念が強い人ほど、財産相続、財政的支援、葬式、名誉という点から男児を選好する。逆に、男児選好が弱い人の特徴として、社会的地位の上昇志向(Upward mobility)が高い人が挙げられる。(2)カースト・民族別の相対的剥奪感、社会的地位の上昇志向との関係を分析すると、相対的剥奪感はジャナジャティ(先住民族)やダリット(低カースト)において強く、先住民族の中でも社会的・経済的に恵まれた人が多いネワール民族においては弱い、社会的地位の上昇志向は社会的・経済的機会に恵まれているネワール、チェットリにおいて高く、ダリットにおいて低い。この点は、ダリット、ジャナジャティにおいて男児選好が相対的に強いことと合致する。以上の分析・考察から、属性主義から業績主義への制度的転換の中で、属性からの個の解放を実感できているか否かが男児選好に深くかかわっているという知見を導き、投稿中の論争「それでも息子が欲しい?:ネパールにみる過渡期的発展と男児選好の未来」にまとめた。本研究の目的は、ネパールを事例に男児選好の促進/抑制要因を解明することにあった。2016年10月2017年3月に実施した質問紙調査の分析から、男児選好の促進要因として、息子への財政的支援や老後の保障としての期待、地位の象徴的上昇を、抑制要因としてより高い社会的・経済的地位に昇りつめようとする姿勢である「社会的地位の上昇志向」を挙げた。そして、地位の象徴的上昇のための男児選好は格差が存続する限り消えないものの、財政的支援や老後の保障を理由にした男児選好は、社会状況の変化に伴い緩和される、業績主義への移行により属性に規定されずに自己実現が可能になった際に、男児選好が弱まるとした。先述の課題(2)の諦念と家族類型、保持する社会的ネットワークとの関係について、政府統計資料で人間開発指数の達成度が下位の低カースト、少数民族に的を絞り聞き取りを実施する。これと同時に、2年目の研究計画である質問紙の作成、質問紙調査の実施を行う。今後の研究の推進方策として、(1)平成29年5月までにデータクリーニングを終え分析に着手する、(2)単純集計結果を「研究ノート」にまとめ福岡県立大学人間社会学部紀要に発表する、(3)仮説検証結果を論文としてまとめ、平成30年度の学会発表の応募につなげることを挙げたい。社会学次年度使用額には、28年3月末から4月上旬にかけて実施、つまり、年度をまたいで実施したネパールにおける調査旅費が含まれている。残額は、28年3月末から4月上旬にかけて実施、つまり、年度をまたいで実施したネパールにおける調査旅費として精算される予定である。
人類遺産としての先史壁画の保存と公開活用にむけた研究基盤の確立

日本ではあまり知られておらず、消滅の危機に瀕しているインドネシア・南スマトラに所在する装飾古墳を対象にインドネシア考古学研究センターと考古学的な基礎研究と、保存と活用を目的とした応用研究を推進する。出土遺物の形式学的組列を組んで暦年代を与え、高精度・高精細の計測にもとづく遺構の3Dデジタルアーカイブを構築する。国際的な先進事例と比較研究し、原始壁画の保存と活用を両立するモデルを国際的に発信する。
細胞質p21の機能解明

我々は乳がん抑制遺伝子BRCA1に結合する分子としてクローニングされたBRAP2分子が、細胞周期阻害分子p21の核移行シグナルに結合し、p21の核移行を阻害し細胞質に保持する分子であることを明らかにした。BRAP2分子の生物学的意義を明らかにするため、常法に従い遺伝子ターゲティングを試みた。マウスbrap2遺伝子ターゲティングベクターを作製し129/SvJ系のES細胞に導入した。相同組換えを起こしたES細胞を、妊娠3.5日齢のC57BL/6マウスのブラストシストに注入し、キメラマウスを作製した。C57BL/6マウスを交配し、キメラマウスのうちES細胞由来の生殖細胞を持つものよりbrap2+/-ヘテロ接合体マウスを得た。現在、ヘテロ接合体マウスの増産、遺伝的背景をそろえるための戻し交配とホモ接合体マウスが得られるかどうかのトライアルを実施中である。現時点では、ノックアウトマウスは得られていない。胎生致死の可能性もあるのではないかと考えている。BRAP2分子の生化学的機能解析としてユビキチン化様式を検討した。BRAP2は自己ユビキチン化することが示されている。従来、ポリユビキチン化する分子はその後、プロテアソームによるタンパク分解を受けると考えられていたが、最近ではユビキチン化の修飾のされ方によってはタンパク分解以外に、エンドサイトーシスや転写調節、DNA修復などに働く場合が示されている。そこで、BRAP2のポリユビキチン化が主としてタンパク分解に関わるリジン48番の修飾によるものか検討した。リジン48番のポリユビキチン化も見られるものの、それ以外の部位のポリユビキチン化がドミナントであることを見出している。現在、その意義を解析している。我々は、本来細胞核内において機能する細胞周期阻害分子p21を、単球に分化した細胞において細胞質に保持する分子としてBRAP2を同定した。BRAP2は、乳がん抑制遺伝子BRCA1の核移行シグナルに結合する分子としてクローニングされ、その細胞内局在は主に細胞質である。p21の核移行シグナルにBRAP2分子が結合することにより核内移行を抑制し、p21を細胞質に保持していることを明らかにした。BRAP2分子はこのように本来核において機能する分子を細胞質に保持することにより、核内での分子の機能を不活化したり、あるいは細胞質において新たな機能を持たせることのできる分子と考えられる。そこで、BRAP2のさらなる機能を明らかにすべく、遺伝子ターゲティングを計画した。129J系のES細胞を用いて遺伝子ターゲティングを行うため、公開されているB6系マウスのゲノム情報を下にPCR用のプライマーを作製し、129系ES細胞のDNAを鋳型として、マウス染色体5番に存在する129J系のbrap2遺伝子の一部をクローニングした。さらに、染色体DNA上のbrap2の構造解析を行い、ターゲティングベクターの設計および作製をした。ES細胞をフィーダー細胞存在下で培養し、制限酵素消化により直鎖状化したターゲティングベクターをエレクトロポレーションにより導入した。G418添加ES細胞培養液を用いたpositive selectionにより、数個のES細胞クローンを得た。サザンブロットにより相同組換え変異体が少なくとも2個得られたことを確認した。今後、これらES細胞を用いて、ノックアウトマウスの作製を試みる予定である。また、ターゲティングしたES細胞を用いて細胞レベルでBRAP2の機能を解析する。我々がヒトのBRAP2に対して作製した抗体を用いて、マウスの組織やどの細胞系列でBrap2の発現が見られるか検討する。
流砂系の人為改変による河口周辺汽水域・沿岸域の環境変化と再生手法に関する研究

人間生活の直接の基盤である地形と水質環境に焦点を当て、環境変化に最も脆弱であると考えられる河口周辺の汽水域・沿岸域に注目して流域スケールの実証的な調査分析をすることにより、環境の保全と再生に資することを目的とした。人為改変が大きく進んだ汽水域・沿岸域に焦点をあて、波・流れ・水質・土砂輸送の現地調査を実施し、特に物理環境の定量的把握に基づく分析により、人為影響の強い汽水域の環境維持手法を具体的に検討した。人為改変が大きく進んだ汽水域・沿岸域の代表として,相模川と湘南海岸,浜名湖今切口と遠州灘海岸に焦点をあて,波・流れ場およびそれに伴う水質変化や土砂輸送メカニズムを解明する目的で現地調査を実施した.相模川における現地調査では,河口から上流の寒川堰までの約6kmの流域において塩分濃度や溶存酸素量,水温の時間変化をモニタリングし,潮汐や河川流量の変動に伴う水質変化機構の解明を試みた.これにより,以下に整理する現象が明らかとなった.(1)相模川下流部では河川流量の低下に伴い密度構造が安定化して成層化するが,その因子としては水温よりも塩水による成層が卓越する.(2)流量が20m^3/s以下の条件では成層化が進み,河口から3.5km上流側の観測地点においても塩分濃度に連動する形で貧酸素化が進む.(3)流量が25m^3/sの条件では底層に停滞した塩水がフラッシュされる.以上の結果は,下流域における水質改善には寒川堰からの放流量の制御が効果的であることを示唆している.浜名湖今切口では,今切口流路方向で遠州灘海岸線と直交する強い潮汐流が湖内外における土砂移動形態に大きな影響を及ぼしている.特に本研究では現在もなお進行中である湖内における局所的な堆砂に着目し,その漂砂移動形態を解明するための現地観測を行った.これにより,今切口では流路横断方向にも流速が変動しており,今切口東側では上げ潮に伴う湖内向き流速が下げ潮に伴う湖外向き流速よりも大きく,結果として湖内向きの土砂移動量が卓越していることが分かった.さらに砂れんなどの底面形状や水深の違いによる底面摩擦応力の変化を考慮した潮汐流の数値解析を実施したところ,今切口横断方向の流速分布には,湖内における東西方向の非対称な水深分布や砂れんの存在が大きな影響を及ぼしていることが分かった.本研究では,人間生活の直接の基盤である地形と水質環境に焦点を当て,環境変化に最も脆弱であると考えられる河口周辺の汽水域,沿岸域に注目して流域スケールの実証的な調査分析をすることにより,環境の保全と再生に資することを目的としている。平成19年度は,上げ潮と下げ潮で非対称な流れが卓越するなど特徴的な波,流れ場と漂砂現象が観察された浜名湖今切口において,平面的な流動構造と数十年にわたる土砂堆積実態を解明するための調査を実施した。具体的には,前年度に備品として購入したADCPと濁度計を活用し,満干潮の一周期間の流速場を平面的に計測するとともに,砂の巻き上げと乱れの発達に関する時空間データを取得した。さらに,周辺の海岸において表層堆積物試料を採取し,これを既有の粒度分析器等を用いて分析することにより,湖口周辺の汽水域利用が急速に進んだ現代における土砂環境の変遷を定量的に記述した。さらに今切口での観測に加えて,同じく遠州灘海岸に面した河口部で,周辺の海岸侵食と河口部導流堤の慢性的な被災が問題となっている馬込川においても,流速と濁度の連続計測を中心とした観測を実施した。馬込川河口域においては,下水処理水の集中大量放流により,人工的な流出水が卓越しており,特徴的な地形により非対称な流れが卓越する今切口と比較分析することにより,広い範囲の外力条件に対する汽水域の応答に対してより一般的な議論を展開できた。そして,特に物理環境の定量的把握に基づく分析により,人為影響の強い汽水域の環境維持手法を具体的に検討した。本研究では,人間生活の直接の基盤である地形と水質環境に焦点を当て,一環境変化に最も脆弱であると考えられる河口周辺の汽水域・沿岸域に注目して流域スケールの実証的な調査分析をすることにより,環境の保全と再生に資することを目的としている.平成20年度には、人為改変が大きく進んだ汽水域・沿岸域の代表的な事例として静岡県馬込川河白域を対象として、現地調査と数値モデルによる分析を行った。馬込川河口域では、周辺の海岸浸食と河口部導流堤の慢性的な被災が問題となっている。流速・水位・濁度の連続観測を実施するとともに、着色砂を投入・追跡することにより、土砂の移動機構を解明した。観測データを分析することにより、潮汐による流れと河川流に加えて、侵入波浪が砕波することによるラディエーション応力の空間分布が流れ場に大きな影響を与えていることが解明され、これらの流れが侵入波浪と干渉して複雑な波・流れ場が発達していることが定量的に記述できた。

トレーサを用いた流況観測では、下水処理水の集中大量放流によって河口域に形成される大規模な循環流が明確に把握でき、これが、潮汐・河川水・波浪による海浜流と干渉しながら複雑な流体運動を形成していることが確認できた。また、河口部における過剰堆砂とそれを解決する対策として導入される導流堤などの構造物が、河口域や周辺海岸の環境変化に及ぼす影響を分析した。その結果、馬込川河口域では、上述の循環流の存在が土砂の過剰堆砂を抑制していることが明らかとなり、これを下手海岸への土砂輸送対策と組み合わせれば、河口への過剰堆砂と下手海岸の侵食を同時に解決する対応策となり得ることを議論した。これらにより、河口の閉塞問題で深刻な問題を抱えている全国の中小河川において、河口部へ進入する波浪の営力を活用した土砂輸送対策を提案することができ、より一般的な環境復元手法を具体的に提案した。
アレーアンテナを用いた人物のバイタルサイン非接触検出技術の確立

本研究ではアレーアンテナの信号処理技術を応用することでマイクロ波を用いた高感度バイタルセンサを実現することを目的としている。本年度は,バイタル情報一つとして,血圧と電波の波形応答との相関特性について検討を行った.検討の結果,心拍周波数の高調波成分に対応する電波のドップラシフト成分の時間変動が,収縮期血圧値の時間変動と相関が見られることが明らかになった.しかしながら,被験者により相関が強く表れる高調波の次数が異なることも判明したため,この点に関しては更なる検討が必要であり,次年度以降も引き続き検討を継続する.また,心拍波形と電波の応答波形の関係について考察を行ったところ,これまでは電波の応答波形の位相にバイタル成分が多く含まれると考えられていたが,振幅成分に心拍成分が強く含まれることが初めて明らかになった.一方,呼吸成分や体動成分は位相成分に顕著に表れている.これは,心拍と呼吸が全く異なるメカニズムで電波の反射成分に影響することが原因であると考察している.また,これまでは呼吸成分の高調波が心拍と重なるため,心拍と呼吸の明確な分離をすることは困難であったが,位相と振幅に分離することで,呼吸や体動の影響を容易に避けることが可能となることが明らかになった.さらに,遠方の人物のバイタルサインを抽出する方法として,ビームフォーミングによって感度を高めながら検出する方法についても取り組み,実環境で検出感度を向上できることを明らかにした.当初の計画通りに検討は進捗している.電波の波形応答の振幅と位相成分に着目することで,体動や呼吸等の体表面変位に起因するドップラ成分と,脈拍など体表面の反射係数そのものの変化による成分とを分離できることが明らかになったことは特筆すべき成果であると考えられる.これまでは体動のある場合は電波によるバイタル成分の検出は困難とされてきたが,今回の成果はそれを解決する強力な手段となる.また,ビームフォーミングによるバイタル成分検出性能の向上効果を確認できたことも当年度に得られた一つの成果である.以上の理由から,研究全体は順調に進展していると考えられる.これまで検討を行ってきたバイタルサイン検出については引き続き検討を進め,より正確かつロバストにバイタルサインを検出できる方法について検討を行う.さらに,これまで得られた知見を応用することによって,生体の行動の識別や,生体認証への拡張法についても検討を行うものとする.具体的には,電波応答を学習させることによって,行動や個人の特徴を認識する.このような方法について検討を進め,バイタルサインの非接触観測だけではなく,その応用技術についても検討を広げる.本研究では,アレーアンテナの信号処理技術を応用することで,マイクロ波を用いた高感度バイタルセンサを実現することを目的としている。まず本年度は,高精度なセンシング実現に欠かせない検出用アレーアンテナの拡張について取り組んだ。申請者らがこれまでに検討してきた測定系はアンテナ素子数が4×4 MIMO (Multiple-Input Multiple-Output)構成であり,十分高い精度を得ることができなかった。本検討では素子数を拡張し16×16MIMOの計測を可能とした。生体活動は無線信号の周波数と比べて遥かに低周波な成分のみを含むため,スイッチングMIMO構成とすることで低コストにハードウェアを実現する方策を採用した。また,アンテナ素子数を増加させたことによって,より詳細な被験者の状態を把握することが可能となった。アレーアンテナを水平および垂直方向に矩形配置することで,被験者の高さ情報を得ることができる上,さらに散乱断面積をより正確に見積もることが可能になった。本年度は被験者の高さと散乱断面積の時間的推移を観測することで,被験者の行動や状態を推定する方法について検討した。その結果,80%以上の精度で4つの行動を判定することが可能となった。また,他素子化したアレーアンテナを用いてバイタルサイン発生部位の解析を行った。アレーアンテナで観測した信号に対してポスト処理によってビームフォーミング処理を施すことによって,バイタルサインの発生部位を評価した。これによって,呼吸および心拍に相当する反射成分が体表面の異なる位置から発生することが明らかなった。申請時の目標以上に検討が推移している。初年度の主な検討課題は,A)アレーアンテナ拡張による位置検出精度の向上であり,当初の目標であったハードウェアは早々に実現することができた。さらに,翌年度に計画していた課題,B)人体におけるバイタルサインの発生部位の解明,について先行着手している。課題Bについては既に一定の成果が得られており,研究全体は良好に進展している。本年度は昨年度に続いて,マイクロ波で観測されるバイタルサインの発生部位の解明について取り組んだ。申請者らがこれまでに構築・拡張した16×16 MIMO (Multiple-Input Multiple-Output)の測定系を用い,解像度を向上させたうえで観測したところ,呼吸や心拍に対応するドップラ周波数によって異なる発生分布となることが明らかになった。そこで,基礎検討として,マイクロ波アンテナの系で観測されたマイクロ波応答の波形を様々な被験者どうしで比較を行うこととした。その結果,同一被験者においては,異なる時間に測定されたマイクロ波応答間には高い相関特性が現れ,異なる被験者どうしでは相関係数が低くなることが分かった.つまり,被験者毎にバイタルサインの分布や特徴が異なることが明らかになった。並行して,複数人が存在する場合のバイタルサイン観測法についても検討を行った。

信号分離精度の向上を目的として固有ベクトルを用いた複数人バイタルサインの分離法を考案し,実験によりその分離性能を評価した.2名の被験者が存在する環境で測定を行ったところ,考案した方法により,各被験者の信号成分を強調することが可能であることが確認され,各人のバイタルサインを分離できることが分かった。被験者間の距離が1.5 m以上の場合は10 dB以上の差で信号分離ができることが明らかになった。申請書の計画に沿って検討が推移している。2年目の主な課題は,ビームフォーミング処理を応用したバイタルサインの発生部位の解明についての検討であったが,これは前年度に先行して着手しており,本年度も引き続き検討を行い,周波数による分布の違いなど新たな知見が得られている。また,この成果を応用し,複数人のバイタルサインの分離についても検討しており,これについても良好な成果が得られている。したがって,研究全体は良好に進展している。本研究ではアレーアンテナの信号処理技術を応用することでマイクロ波を用いた高感度バイタルセンサを実現することを目的としている。本年度は,バイタル情報一つとして,血圧と電波の波形応答との相関特性について検討を行った.検討の結果,心拍周波数の高調波成分に対応する電波のドップラシフト成分の時間変動が,収縮期血圧値の時間変動と相関が見られることが明らかになった.しかしながら,被験者により相関が強く表れる高調波の次数が異なることも判明したため,この点に関しては更なる検討が必要であり,次年度以降も引き続き検討を継続する.また,心拍波形と電波の応答波形の関係について考察を行ったところ,これまでは電波の応答波形の位相にバイタル成分が多く含まれると考えられていたが,振幅成分に心拍成分が強く含まれることが初めて明らかになった.一方,呼吸成分や体動成分は位相成分に顕著に表れている.これは,心拍と呼吸が全く異なるメカニズムで電波の反射成分に影響することが原因であると考察している.また,これまでは呼吸成分の高調波が心拍と重なるため,心拍と呼吸の明確な分離をすることは困難であったが,位相と振幅に分離することで,呼吸や体動の影響を容易に避けることが可能となることが明らかになった.さらに,遠方の人物のバイタルサインを抽出する方法として,ビームフォーミングによって感度を高めながら検出する方法についても取り組み,実環境で検出感度を向上できることを明らかにした.当初の計画通りに検討は進捗している.電波の波形応答の振幅と位相成分に着目することで,体動や呼吸等の体表面変位に起因するドップラ成分と,脈拍など体表面の反射係数そのものの変化による成分とを分離できることが明らかになったことは特筆すべき成果であると考えられる.これまでは体動のある場合は電波によるバイタル成分の検出は困難とされてきたが,今回の成果はそれを解決する強力な手段となる.また,ビームフォーミングによるバイタル成分検出性能の向上効果を確認できたことも当年度に得られた一つの成果である.以上の理由から,研究全体は順調に進展していると考えられる.予定どおりに,計画されていた課題に着手する。
生活科における「隠れたカリキュラム」に関する実証的研究

本研究では、第1に「隠れたカリキュラム」概念について理論的な視点からその概念構造について明らかにした。それを基に、第2に、大学生を対象として小学校低学年時における"印象に残る授業"について描画法によりスケッチを描かせ、その分析を試みた。その結果、生活科を体験していない学生でも、その多くが"生活科的な授業"を最も印象に残る授業としてスケッチに描いていることが判明した。すなわち、教師の教授意図の有無に関わらず、子どもは"生活科的要素"を当時の教科授業から学びとっていたといえる。第3は、小学校時代に実際に生活科を体験した中学生を対象として、彼らが生活科に対してどのようなスタンスをとり、またどのような教科イメージを学びとっているのかについて探った。その結果、生活科に対する二つの視点、すなわち「有用度」と「満足度」の二つ尺度から、子ども達の生活科に対するスタンスは、大きく三つのグループ、すなわち「受容群」「非受容群」「容認群」に分類され、「受容群」ほど生活科に対して肯定的イメージを抱いている生徒が多く、逆に「非受容群」ほど生活科に対して否定的イメージを抱いていることが判明した。さらに、「総合的学習」へのスタンスに対しても、生活科に肯定的な生徒ほどその受容度は高く、否定的な生徒ほど低かった。つまり、生活科の学習を通して「総合的学習」へのスタンスも併せて学びとっているといえる。第4は、生活科を体験している小学生の保護者約3,000名を対象として、保護者が生活科をどのように評価し、教育課程上の位置についてどのように考えているのかについて、彼らの"子育て観"別に、その意識の差異について探った。その結果、彼らの多くは生活科を特別視することなく、3学年以降でも学ばせてほしいと考えていることが分かった。本研究は基本的に三つの主要の視点から計画されている。第一は、小学校低学年次に生活科を体験した中学生がそれを振り返って現在どのような教科イメージを描き、生活科から何を学び、それをどのように価値づけているのか、について定量的・定性的に探ること。第二は、生活科の授業を受けている子ども達の保護者が生活科をどのように受けとめ、また子どもの日常の姿から生活科から何を学んでいると捉えているのか、について全国調査を実施し、定量的・定性的に探ること。第三は、実際に学校現場に入り込み生活科の授業及び学校生活における子どもの姿を参与観察しながら、生活科から何を学んでいるのかについてエスノメソドロジー的手法で探りつつ今日の学校文化について探ること、である。第一の研究については附属中学校の子ども達を対象として実施した。その結果、生活科に対する「満足度」「有用度」という二つの尺度から、生活科評価をめぐる三つの群(「受容群」「容認群」「非受容群」)が存在することが明らかになった。その中で、「受容群」は生活科に対して一般に肯定的な教科イメージを、逆に「非受容群」は否定的な教科イメージを描いていることが分かった。こうした群に分類された中学生の中から10名強の子ども達を抽出し、その後小・中学校の担任及び本人への取材を通して生活科から具体的にどのようなことを学びとり、どのように意義づけているのかについて明らかにした。第二の研究については秋田県内外から20校の公立小学校13学年各学年2クラスの子ども達の保護者総数4,000名強を対象としてアンケート調査を実施した。現在、その集計及び分析を進めている。第三の研究については附属小学校13学年の学級を対象として不定期に学級を観察しつつデータを蒐集しているが、まだ明確な知見を得るには至っていない。
未知の栄養素の血中輸送担体の同定とその役割

エンドサイトーシスに必要な配列は高度に保存されるFD/ENPVY配列である。本研究ではFD/ENPVY配列を有する未同定のレセプターのリガンドを精製・同定することを目的とした。BLST解析した結果、10数個のタンパクが抽出され、最もその機能や性質が不明なCUB and sushi multiple domainタンパクを本研究でモデルとして用いた。CUB and sushi multiple domainタンパクをhis-mycタグと融合させて、myc抗体カラムを用いてこのタンパクに特異的に結合する分子量約25Kのタンパクを精製した。コレステロールや鉄、ビタミン12などの栄養素などの血中輸送担体の多くは、レセプターを介してエンドサイトーシスされ細胞内に取り込まれます。このエンドサイトーシスに必要な配列はレセプターの細胞質ドメインに高度に保存されるFD/ENPVY配列により担われています。本研究ではFD/ENPVY配列を有する未同定のレセプターの塩基配列をもとに、融合タンパクを発現・精製し、このタンパクをアフイニテイクロマトとして用いて、そのリガンドを精製・同定することを目指します。さらに、同定されたリガンドである新しい血中輸送担体の機能を可溶性レセプター融合タンパクを用いて解析し、肥満や糖尿病、動脈硬化などの食習慣病研究にフィードバックすることを目的にしています。イン・シリコにて、FD/BNPVY配列を有するタンパクをコードする遺伝子のゲノムワイド・スクリーニングと発現レベル、臓器特異性、遺伝子リンケージなどを解析し、数個の代表的候補遺伝子を同定しました。また、his-mycタグを有するモデルタンパクをコードするcDNAをHEK293細胞に導入し、最も高く発現する細胞をクローニングしました。この高発現細胞を用いて、myc-抗体とmyc-ペプチドを用いて特異的に精製することを可能にしました。FD/ENPVY配列はDab1などのタンパクにも結合することから、現在、リガンド以外に、細胞内ドメインにも結合するタンパクも含めて、LC-MS-MSを用いて、同定することを検討中です。コレステロールや鉄、ビタミン12などの栄養素の血中輸送担体の多くは、特異的レセプターを介してエンドサイトーシスにより細胞内に供給される。このエンドサイトーシスに必要なアミノ酸配列はレセプターの細胞質ドメインに高度に保存されるFD/ENPVY配列により担われている。本研究ではFD/ENPVY配列を有する未同定のレセプターを融合タンパクとして発現・精製し、このタンパクをアファイニテイクロマトとして用いて、そのリガンドを精製・同定することを目指した。さらに、同定されたリガンドである新しい血中輸送担体の機能を可溶性レセプター融合タンパクを用いて解析し、肥満や糖尿病、動脈硬化などの食習慣病研究にフィードバックすることを最終目的とした。イン・シリコにて、FD/ENPVY配列を有するタンパクをコードする遺伝子のゲノムワイド・スクリーニングと発現レベル、臓器特異性、遺伝子リンケージなどを解析した結果、メガリン、LDLレセプター、LDLレセプター類似タンパクなどを含む、十数個のタンパクがピックアップされた。これらのタンパクのうち、最もその機能や性質が不明なCUB and sushi multipledomainタンパクを本研究でモデルタンパクとして用いた。CUB and sushi multiple domainタンパクをhis-mycタグと融合させたcDNAをHEK293細胞に導入し、高発現する細胞を得て、myc抗体カラムを用いてこのタンパクに特異的に結合する分子量約25Kのタンパクを精製した。現在、リガンドの可能性の高い分子量約25KのタンパクをLC-MS-MSを用いて、同定・解析中である。
知識の構造化を支援する知的CAIのための説明メカニズムに関する研究

説明を理解する場合,単にその内容を記憶するだけではなく,既有知識との関係付けを通してその内容が何を意味するのかを解釈することが重要となる.このような過程は,説明内容を既有知識に同化させ,自らの知識を構造化することと見ることができる.本研究では,このような知識の構造化を説明理解と捉え、学習者による構造化に対して認知的負荷をかけるような説明を提案した.また、そのような説明を計算機が生成するためのメカニズムを設計・開発した.意識的に学習者の理解過程に対して負荷を与える場合,学習者による知識の構造化能力を見積もって,与えるべき負荷の大きさを制御することが最重要課題となる.本研究では、情報処理用語および用語間の関係に関する知識構造を対象として,用語に関する説明から人間がどの程度知識を構造化できるかを予測するモデル(説明効果モデルと呼ぶ.)を作成した.本研究で開発した説明メカニズムは,この説明効果モデルに基づいて学習者の能力に応じた認知的負荷を付与する説明の生成を可能にしている.以上の成果は,すでに電子情報通信学会英文誌に掲載されている.さらに,説明を理解する際に認知的負荷を伴わせた場合の効果を測定する実験を行った.負荷を伴った場合,理解の結果得られる知識構造の定着度が高まることが予測される.本実験では,このことを確かめるために,被験者を,負荷を与えるグループと与えないグループに分け,各グループに対して知識の構造化を行わせた.一定時間後に,その知識構造に関する想起テストを行った結果,負荷を与えたグループの成績が与えていなかったグループの成績を大きく上回った.このことから,認知的負荷を与える説明の効果が確かめられた.この実験については,電子情報通信学会および人工知能学会において発表を予定しいる.説明を理解する場合,単にその内容を記憶するだけではなく,既有知識との関係付けを通してその内容が何を意味するのかを解釈することが重要となる.このような過程は,説明内容を既有知識に同化させ,自らの知識を構造化することと見ることができる.本研究では,このような知識の構造化を説明理解と捉え、学習者による構造化に対して認知的負荷をかけるような説明を提案した.また、そのような説明を計算機が生成するためのメカニズムを設計・開発した.意識的に学習者の理解過程に対して負荷を与える場合,学習者による知識の構造化能力を見積もって,与えるべき負荷の大きさを制御することが最重要課題となる.本研究では、情報処理用語および用語間の関係に関する知識構造を対象として,用語に関する説明から人間がどの程度知識を構造化できるかを予測するモデル(説明効果モデルと呼ぶ.)を作成した.本研究で開発した説明メカニズムは,この説明効果モデルに基づいて学習者の能力に応じた認知的負荷を付与する説明の生成を可能にしている.以上の成果は,すでに電子情報通信学会英文誌に掲載されている.さらに,説明を理解する際に認知的負荷を伴わせた場合の効果を測定する実験を行った.負荷を伴った場合,理解の結果得られる知識構造の定着度が高まることが予測される.本実験では,このことを確かめるために,被験者を,負荷を与えるグループと与えないグループに分け,各グループに対して知識の構造化を行わせた.一定時間後に,その知識構造に関する想起テストを行った結果,負荷を与えたグループの成績が与えていなかったグループの成績を大きく上回った.このことから,認知的負荷を与える説明の効果が確かめられた.この実験については,電子情報通信学会および人工知能学会において発表を予定しいる.