hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教職に対する省察を促すプログラム開発：イメージマップと語りの活用を通して

本研究の目的は,専門職の力量として求められる教職に対する「省察(reflection)」の深化を促すプログラムを開発することである。「省察」の理論的動向の整理・検討を行い,本研究テーマに沿った内容で演習型講義を計画・実施し,その講義の様子の撮影及び参加したアンケート,インタビュー等を行うことによって,その学生たちの「省察」の深まりを検討した。以上の結果,これからの教職の専門的力量をとらえる上で「社会正義(social justice)」の観点を欠かすことができないこと,そして,この観点を盛り込んだテーマについて学びを進めることによって,教職に対する「省察」は深化していくことが明らかになった。本研究の目的は,現職教員が,専門職の力量として求められる教職に対する「省察reflection」(以下,「省察」)を深化させるプログラム(「省察深化プログラム」)を開発することである。この目的の下で、平成25年度は、,国内外の文献や資料を収集・分析し,「省察」の理論的動向の整理・検討を行った。そして,それらの知見を基にインタビュー調査の計画を策定した。具体的な活動内容は以下の通りである。1.研究計画の再確認(5月,担当:全員):研究代表者及び同分担者・連携研究者が集い,研究目的や研究計画を再確認した。2.文献・資料収集<国内>(69月,担当:島田・廣瀬・宮橋・内藤):研究の準備段階として,国内で入手可能な「省察」に関する文献や資料を収集した。3.文献・資料収集<国外>(7月,担当:森・高谷・深見):平成25年7月1日(月)5日(金)に,ベルギー・ゲント大学(GhentUniversity)にて開催されたInternational Study Association on Teachers and Teaching(ISATT)に参加し,そこで成される研究発表に参加して先駆的知見や資料等を入手すると共に,様々な研究者たちと積極的に情報交換も行い,文献や論文等を入手した。4.文献・資料の分析・検討(101月,担当:全員):研究代表者及び同分担者が各自、国内外で収集した文献の分析・検討を行った。5.インタビュー調査の計画(23月,担当:全員):研究代表者及び同分担者が集い,文献・資料の分析・検討の知見をすり合わせ、次年度の計九系買うの策定をを行った。インタビュー調査の計画の策定及び実施の枠組みを検討した。本研究の目的は、現職教員が、専門職の力量として求められる教職に対する「省察reflection」(以下、「省察」)を深化させるプログラムを開発することである。この目的の下で、平成26年度は、前年度に引き続き、国内外の文献や資料を収集・分析し、「省察」の理論的動向の整理・検討を行うとともに、プログラム開発に向けての協議を行った。具体的な活動内容は、以下の通りである。1.前年度の研究状況の評価と今年度の研究計画の確認(5月、担当:全員):前年度の進捗状況や成果の評価等を行い、平成26年度の計画等を確認した。2.文献・資料収集<国内>(69月)。3.プログラム開発に向けての協議(8月):当初予定していた現職教員へのインタビューを行う前に、大学院での講義にて受講生が「省察」を深化できるような講義内容をデザインする有効性が見出されたため、そのための基礎研究を行うことで意見が一致した。4.プログラムに開発に向けた基礎研究(分担者である髙谷が行った集中講義を題材にして、そこでの講義デザインの計画・実施・評価の活動を通して、受講生たちの省察の深化を、ワークシートやインタビュー等を行うことで検討した)。5.基礎研究の分析・検討と次年度の計画についての協議。本研究は,現職教員が,専門職としての教職に求められる「省察(reflection)」(以下,「省察」)の力量を深化させるプログラムを開発することである。平成27年度の活動は,以下の通りである。1.国内外の文献や資料を収集・分析し,「省察」の理論的動向の整理・検討を行うと共に,プログラム開発に向けて協議した。2.平成25年度から今年度までの理論的及び実践的調査の検討と分析を行い,それらの成果をまとめた。3.プログラム開発のための基礎的調査として,大学生ないし大学院生(現職院生を含む)の授業(講義ないし演習)における参加学生・院生の「省察」の力量が深化する様子を分析・検討した。具体的な分析資料は,受講学生・院生の事前事後のアンケート調査の結果と一部学生に対するヒアリングないしインタビューに関するデータ,授業風景を撮影したビデオ映像,等である。これらの分析・検討を通して,「社会正義(social justice)」を視野に入れた「省察」の深化を促す視点の重要性が明らかになり,そうした視点を基にしたプログラムの開発が求められることが見出された。4.1.3.の研究を通して得た成果を基にして,暫定的なプログラムを開発し,私製のハンドブックとしてまとめた。私製にした理由は,このハンドブックが,今後さらに対象等を広げながら試行実践を重ね,そこから得られるフィードバックを通して,随時改良や改善,また改訂等を行う予定として位置づけられるためである。

以上の結果,これからの教職の専門的力量をとらえる上で「社会正義(social justice)」の観点を欠かすことができないこと,そして,この観点を盛り込んだテーマについて学びを進めることによって,教職に対する「省察」は深化していくことが明らかになった。当初計画していたインタビュー調査ではなく、大学院での講義のデザインを行うことの有効性が見出されたので、そのための基礎研究を行うことになったため、当初の計画から一見するとやや遅れているようにみられる。しかしながら、実際には、プログラム開発に資する研究の進展が見られているので、次年度においては一定の成果を上げることが見込まれている。以上のことから、おおむね順調に進展していると考えている。教育学分担者である髙谷が行った集中講義を題材にした基礎研究を継続して行い、そこでの講義デザインの計画・実施・評価の活動を通して、受講生たちの省察の深化を、ワークシートやインタビュー等を行うことで検討する。そして、その成果を、現職教員が対象となる大学院の講義計画、実施し、ワークシートやインタビュー調査を行うことによって、プログラムの開発を目指す。なお、対象となる講義については、研究代表者、同分担者・協力者の勤務校にて複数の講義を選定できる状況にある。当初、年度末にインタビュー調査の計画を全員で策定する予定だったが、文献の分析・検討が年度末まで時間を要したので,調査の計画・実施に関する作業を次年度に急ぎ行うこととなった。しかし、このことは研究計画調書にもすでに記していた対策案であり、最低限必要だとして予定していた研究活動(収集した国内外の省察に関する文献の分析・検討)は遂行できたので、おおむね順調に進展していると考えている。「省察」の関連文献の資料収集は、継続して実施する。それと並行して、調査の計画・実施に関する作業を次年度に急ぎ行い、インタビュー調査の実施・分析・検討を行う。なお,インタビューに協力いただく現職教員の選定が滞る場合は,森,宮橋,内藤の勤務校(大阪市立大学,四国学院大学,甲南女子大学)においても教職課程(中学校・高等学校)が設けられているので,卒業生等を頼りにして,協力可能な現職教員の選定作業を行う。また、インタビュー調査を予定より早く進めることができた場合は,「省察深化プログラム」の試行的実施もこの年度内で行う。
ビジネス・エシックスと異文化間コンフリクトの諸問題

平成30年度は前年度の研究会「異文化間コンフリクトと倫理」の成果を踏まえ、8月4日(土)に神田外語大学8号館にてワーク・ライフ・フォーラムを開催し、『「ワーク・ライフ・バランス」の再考察:“グローバル人材"という概念の超克の試み』というテーマのもと各々の研究発表に加え多角的な視点から活発な討議を行った。出席者は10名(ロンドン大学のポール・スタンディッシュ先生(Professor Paul Standish)、京都大学の斉藤直子先生、神田外語大学のサウクエン・ファン先生、ロマン・パシュカ先生、小中原麻友先生、豊田聡先生、三菱商事テクノス(株)の市田純也氏、学生2名)。本フォーラムでは“グローバル人材"とは一体何かという根本的な問いかけを皮切りに、「ワーク・ライフ・バランス」の考察を巡って様々な専門領域(異文化コミュニケーション、ビジネス・エシックス、哲学、教育哲学、批評理論、比較文学・文化、企業代表者、本学の学生が一堂に集まり多元的な視点からディスカッションを実施することで倫理的な課題がいくつか見出すことができた。概ね良好。異文化間コンフリクトの諸問題を検討する際に、人間の生活そのものへの倫理的な眼差しは不可欠である。その意味で本年度のフォーラムは大変知的刺激に富む有意義なものであった。これまでの研究会やフォーラムの実施を通して深めることができた知見や洞察を踏まえて、最終年の統括としての国際フォーラムの実施、海外出張、論文集作成(理論と事例研究の両面を扱う)を予定している。平成28年度は、グローバル化の趨勢の只中で不可避的に生み出される「異文化間コンフリクト」の諸問題を、理論的ならびに実践的なアプローチを相互補完的に考察すべく、平成28年10月22日に神田外語大学にて「国際研究会ワークショップ」を開催し、研究発表と討議を行った。従来の企業活動は主に利益追求を目指し、その牽制役として企業倫理の視座が要請されていた。しかしながら、グローバル化の進展により、ビジネス業界はグローバル・スタンダードによる統制・統一の必要性が認識される一方、それと雁行あるいは対立する形で文化的多様性(DIVERSITY)や価値の多元性がグローバルな画一化を阻む要因として抵抗勢力となっている。つまり実際には、世界の多様な文化をお互いが対話を通して学び合い、拮抗しながらも、通底音としての相互尊重を通して関係の持続を模索するという方策以外はありえない、ということができる。10月に開催した「国際研究会ワークショップ」において、ヘルシンキ大学のコスキネン氏は「現代の承認理論とコミュニケーションの前提条件」のなかで、人間同士のコミュニケーションはその前提として相互承認というお互いの人格の尊重が不可欠であることを主張され、愛知学院大学の岩佐氏は「現代の多文化的状況における日本の伝統のなかに根づく論理的・道徳的な思考法」において、日本独自の文化的特性がビジネス・エシックスとどのような関わりを持つかについて述べられた。神田外語大学のファン氏はオーストラリアの事例研究として移民が抱える言語問題への文化人類学的アプローチを提示され、同じく神田外語大の豊田氏は日本のある企業の持続可能性を下支えするものとは何かという問いを通して倫理的視座を炙り出された。そして研究代表者・松井は人間の尊厳がグローバル・コミュニケーションにおいていかに担保されうるかに関しての論考を発表した。研究会ワークショップを年2回開催予定であったが、1回のみの開催となった。そしてその研究会では、具体的な企業活動における倫理的な状況や課題についてのセッションが持てなかったため、理論と実践両面からの相互乗り入れが遂行されなかったことは反省材料である。しかしながら、コスキネン氏をはじめ研究会ワークショップで深く掘り下げて熟考された討議は、本研究プロジェクトにとって核となりうるものであり有意義な内容であったことは十分評価できると思われる。平成29年度は前年度の研究を継承拡充すべく、平成29年12月16日に神田外語大学にて研究会『異文化間コンフリクトと倫理』を開催しケア倫理学の視座を中枢に据えながら理論的考察とビジネス実践の両面を重視する討議を行なった。発表のタイトルは「ビジネスと倫理の内的関係をめぐる人間学的一考察」「グローバル社会で求められる英語コミュニケーション能力:共通語としての英語の視点から」「事業とスポーツの相互作用:文化媒体としてのステークホルダー」である。グローバル化が進む中、もはや異文化間コンフリクトは生活条件であるとも言えるが、このような現況における<責任><受容><寛容><共感>といった倫理的な考察の重要性は強調しすぎることはないであろう。ビジネスと倫理を対立関係として捉えるのではなく不可分なる結びつきとして考察する視点の重要性を確認することによって、企業の社会的責任の一環としてのCorporate Intercultural Responsibility (CIR:企業の異文化間コンフリクトに対する責任)という概念と活動の意味と意義が明確になった。本研究の全体的な射程を考えると、ビジネス・エシックスにおける文化的多様性と異文化間コンフリクトの諸問題への取り組みとしてのCIRの考え方とその責任概念がどれほど重要性と有効性を持つのかという検討・討議がやや消化不良であったが、研究会メンバー間の問題意識の共有は十分であり、生産性のある深い討議ができた。

出席者は10名(ロンドン大学のポール・スタンディッシュ先生(Professor Paul Standish)、京都大学の斉藤直子先生、神田外語大学のサウクエン・ファン先生、ロマン・パシュカ先生、小中原麻友先生、豊田聡先生、三菱商事テクノス(株)の市田純也氏、学生2名)。本フォーラムでは“グローバル人材"とは一体何かという根本的な問いかけを皮切りに、「ワーク・ライフ・バランス」の考察を巡って様々な専門領域(異文化コミュニケーション、ビジネス・エシックス、哲学、教育哲学、批評理論、比較文学・文化、企業代表者、本学の学生が一堂に集まり多元的な視点からディスカッションを実施することで倫理的な課題がいくつか見出すことができた。概ね良好。異文化間コンフリクトの諸問題を検討する際に、人間の生活そのものへの倫理的な眼差しは不可欠である。その意味で本年度のフォーラムは大変知的刺激に富む有意義なものであった。2年目の平成29年度は、8月初めの国内の研究者による研究会と11月の国際研究会ワークショップを実施し、CIR(Corporate Intercultural Responsibility:企業の異文化間責任)という新しい概念の構築を試みるとともに、企業活動のなかでのコミュニケーションによる信頼関係の創出を、ビジネス・エシックスの新たな対応策として確立することを目指す。そのために研究会では、複数の分野からの意見のインターアクションが望まれる。よって準備を早くスタートさせて、最終年の平成30年度には論文集としてまとめるために研究プロジェクトのメンバーには論考構想も視野に入れてリサーチに取り組ませるようにする。最終年度(平成30年度)は総括の年であり、本研究の集大成としてビジネス・エシックス/ケア倫理学と文化学・倫理学の交差する視座からCIRという新たな概念を定式化させ、多角的な観点から具体的な事例研究も含めた形で、論文集の作成へと繋げたい。これまでの研究会やフォーラムの実施を通して深めることができた知見や洞察を踏まえて、最終年の統括としての国際フォーラムの実施、海外出張、論文集作成(理論と事例研究の両面を扱う)を予定している。年2回開催予定であった研究会ワークショップが1回開催となったため。本研究の統括的なまとめを最終年に遂行するという計画で、平成30年度に海外の研究者の招聘や国際ワークショップの開催を計画している。米国から招聘予定であった研究者(スティーブン・フェスマイヤー先生)の都合がどうしてもつかなかったため、次年度の再挑戦を計画中である。本年度は2回の研究会ワークショップを充実させるために招聘研究者の数を増やし、海外出張による研究の連携も視野に入れている。
チタンと陶材との結合強さに及ぼす陶林Pのバリウムの含有量の影響

本研究では比較的酸化物を形成しやすく元来陶材中に多く含まれていないBaに着目し,陶材中のBa含有量の変化がチタンとの接合強さに与える影響について検討した.試料陶材粉末は,Ba含有しない市販チタン用陶材オペーク(Titan Bond,オハラ製)にBaCO_3を加え,最終的なBa含有量が5,10,15重量%となるように調整した.接合強さは,市販のチタン棒(直径3mm,JIS第2種)の周囲に試料陶材を圧接,焼成した後,引き抜き剪断試験を用いて評価した。引き抜き試験後の陶材側破断面は,X線光電子分光分析装置(XPS)を用いて分析した.また,Ba含有量よる陶材の曲げ強さ,熱膨張率への影響についても評価した.1.チタン/陶材の接合強さは,陶材中Ba量の増加とともに有意に大きくなった.2.破断は,焼成によって成長したチタン酸化被膜とチタンとの界面,もしくは酸化被膜内で起った.3.陶材の破断面では,酸化チタンおよびBa,Ca,Si等の存在がXPS分析で確認され.同部にこれらの元素から構成される複合酸化物層が生成していることが明らかとなった.4.曲げ強さは,Ba含有量の増加につれて大きくなる傾向を示したが,統計学的に有意の差は認められなかった.このことは,Ba含有によって陶材の強度は低下しないことを示している.5.熱分析の結果,各陶材試料のガラス転移温度はBa含有量に関係なく一定の480°Cであった.熱膨張係数は,すべての試料でガラス転移温度以下では10×10^<-6>/°C,ガラス転移温度以上では30×10^<-6>/°Cであり,Ba含有の影響は認められなかった.以上の結果から,本研究におけるチタン/陶材の接合強さの向上は,チタン酸化膜内にBaが拡散して複合酸化物を形成したためと考えられ,陶材に対するBa添加はチタンとの接合強さの向上に有効であることが示された.本研究では比較的酸化物を形成しやすく元来陶材中に多く含まれていないBaに着目し,陶材中のBa含有量の変化がチタンとの接合強さに与える影響について検討した.試料陶材粉末は,Ba含有しない市販チタン用陶材オペーク(Titan Bond,オハラ製)にBaCO_3を加え,最終的なBa含有量が5,10,15重量%となるように調整した.接合強さは,市販のチタン棒(直径3mm,JIS第2種)の周囲に試料陶材を圧接,焼成した後,引き抜き剪断試験を用いて評価した。引き抜き試験後の陶材側破断面は,X線光電子分光分析装置(XPS)を用いて分析した.また,Ba含有量よる陶材の曲げ強さ,熱膨張率への影響についても評価した.1.チタン/陶材の接合強さは,陶材中Ba量の増加とともに有意に大きくなった.2.破断は,焼成によって成長したチタン酸化被膜とチタンとの界面,もしくは酸化被膜内で起った.3.陶材の破断面では,酸化チタンおよびBa,Ca,Si等の存在がXPS分析で確認され.同部にこれらの元素から構成される複合酸化物層が生成していることが明らかとなった.4.曲げ強さは,Ba含有量の増加につれて大きくなる傾向を示したが,統計学的に有意の差は認められなかった.このことは,Ba含有によって陶材の強度は低下しないことを示している.5.熱分析の結果,各陶材試料のガラス転移温度はBa含有量に関係なく一定の480°Cであった.熱膨張係数は,すべての試料でガラス転移温度以下では10×10^<-6>/°C,ガラス転移温度以上では30×10^<-6>/°Cであり,Ba含有の影響は認められなかった.以上の結果から,本研究におけるチタン/陶材の接合強さの向上は,チタン酸化膜内にBaが拡散して複合酸化物を形成したためと考えられ,陶材に対するBa添加はチタンとの接合強さの向上に有効であることが示された.
パーキンソン病発症危険因子としてのトランスポーター遺伝子多型

パーキンソン病の発症には遺伝的素因と環境要因の両方が関係している.遺伝的素因の関与はアイスランドの大規模な遺伝学的調査により明確に示された.遺伝要因として、パーキンソン病のモデルとして用いられているMPTPや6-hydroxydopamineがシナプス間隙からドーパミントランスポーター(DAT)を介して神経細胞内に取り込まれ神経障害を引き起こすことからその機序にDATが関わっていると考えられている.DAT遺伝子の多型を検索することが遺伝的素因と環境要因の両者に関与していることから,この遺伝子の全コーディング領域の多型を検索しパーキンソン病群と正常対称群での頻度を比較した.その結果,エクソン内に2つの多型を同定し,そのうちエクソン9に存在する1215A/GがGである多型がパーキンソン病群で有意に少ないことを示した.しかし,この多型はアミノ酸配列を変化させないため,パーキンソン病の発症に関係する機序として別の多型が連鎖不平衡にあり直接的に働く可能性を考えた.われわれはパーキンソン病のプロモーター領域に注目し,その領域での多型の検索した.多型の検索にあたり,検体として孤発性パーキンソン病患者24名から研究に関する十分な説明を行った上で同意を得て採血した血液中の白血球から精製したゲノムを用いた.多型の同定には直接塩基配列決定法を用いて,DAT遺伝子のプロモーター領域約1000bpを検索した.結果としては前述の領域から10個の多型を同定し,そのうちの3つは転写調節に関与するSp-1サイトの中や近傍に存在していた.これらの多型がDATの転写調節に関与しシナプスに発現するDAT量を変化させることによって神経毒によるドーパミン作動性ニューロンの脱落に影響を及ぼすことが考えられた.パーキンソン病の発症には遺伝的素因と環境要因の両方が関係している.遺伝的素因の関与はアイスランドの大規模な遺伝学的調査により明確に示された.遺伝要因として、パーキンソン病のモデルとして用いられているMPTPや6-hydroxydopamineがシナプス間隙からドーパミントランスポーター(DAT)を介して神経細胞内に取り込まれ神経障害を引き起こすことからその機序にDATが関わっていると考えられている.DAT遺伝子の多型を検索することが遺伝的素因と環境要因の両者に関与していることから,この遺伝子の全コーディング領域の多型を検索しパーキンソン病群と正常対称群での頻度を比較した.その結果,エクソン内に2つの多型を同定し,そのうちエクソン9に存在する1215A/GがGである多型がパーキンソン病群で有意に少ないことを示した.しかし,この多型はアミノ酸配列を変化させないため,パーキンソン病の発症に関係する機序として別の多型が連鎖不平衡にあり直接的に働く可能性を考えた.われわれはパーキンソン病のプロモーター領域に注目し,その領域での多型の検索した.多型の検索にあたり,検体として孤発性パーキンソン病患者24名から研究に関する十分な説明を行った上で同意を得て採血した血液中の白血球から精製したゲノムを用いた.多型の同定には直接塩基配列決定法を用いて,DAT遺伝子のプロモーター領域約1000bpを検索した.結果としては前述の領域から10個の多型を同定し,そのうちの3つは転写調節に関与するSp-1サイトの中や近傍に存在していた.これらの多型がDATの転写調節に関与しシナプスに発現するDAT量を変化させることによって神経毒によるドーパミン作動性ニューロンの脱落に影響を及ぼすことが考えられた.パーキンソン病の発症には、環境要因と遺伝的要因の2つの要因の関わりによると考えられている。ドーパミントランスポーター(DAT)は、黒質のドーパミン細胞から放出されたドーパミンの再取込みに働いているが、一方で環境毒の取り込みにも関与していることが疑われている。したがって、またこの遺伝子の多型は、遺伝的要因と環境要因の相互作用の関連にも重要かもしれない。これまでの研究で、我々はDAT遺伝子のエクソン内にある、アミノ酸の変化を及ぼさない多型が、パーキンソン病発症に相関することを明らかにした。この多型とパーキンソン病との関係を結びつける1つの仮説が、エクソン内の多型とプロモーター領域の多型が連鎖しており、DAT遺伝子の発現量がDAT遺伝子のプロモーター領域の多型と関係があり、パーキンソン発症に影響を及ぼしているということである。この仮説の妥当性を調べるために、DAT遺伝子のプロモーター領域を解析中した。パーキンソン病患者20名とコントロール20名のDNAより、同領域をPCR法で増幅し、蛍光オートシーケンサーにより塩基配列を決定した。その結果、10カ所の単一塩基置換を見出した。現在、この多型の頻度をパーキンソン病とコントロールサンプルで比較している。今後差のある多型に関して、レポーター遺伝子をもつベクターに組み込み、DAT発現細胞にトランスフェクションし、発現に及ぼす影響を検討し、パーキンソン病発症とDAT遺伝子との関係を明らかにする予定である。パーキンソン病の発症には遺伝的素因と環境要因の両方が関係している.遺伝的素因の関与はアイスランドの大規模な遺伝学的調査により明確に示された.遺伝要因として、パーキンソン病のモデルとして用いられているMPTPや6-hydroxydopamineがシナプス間隙からドーパミントランスポーター(DAT)を介して神経細胞内に取り込まれ神経障害を引き起こすことからその機序にDATが関わっていると考えられている.DAT遺伝子の多型を検索することが遺伝的素因と環境要因の両者に関与していることから,この遺伝子の全コーディング領域の多型を検索しパーキンソン病群と正常対照群での頻度を比較した.

その結果,エクソン内に2つの多型を同定し,そのうちエクソン9に存在する1215A/GがGである多型がパーキンソン病群で有意に少ないことを示した.しかし,この多型はアミノ酸配列を変化させないため,パーキンソン病の発症に関係する機序として別の多型が連鎖不平衡にあり直接的に働く可能性を考えた.われわれはパーキンソン病のプロモーター領域に注目し,その領域での多型の検索した.多型の検索にあたり,検体として弧発性パーキンソン病患者24名から研究に関する十分な説明を行った上で同意を得て採血した血液中の白血球から精製したゲノムを用いた.多型の同定には直接塩基配列決定法を用いて,DAT遺伝子のプロモーター領域約1000bpを検索した.結果としては前述の領域から10個の多型を同定し,そのうち3つは転写調節に関与するSp-1サイトの中や近傍に存在していた.これらの多型がDATの転写調節に関与しシナプスに発現するDAT量を変化させることによって神経毒によるドーパミン作動性ニューロンの脱落に影響を及ぼすことが考えられた.
炎症応答における多段階遺伝子発現制御機構とその恒常性維持における意義

研究代表者らが見出したIκB-ζは、炎症応答刺激に伴い発現誘導され、遺伝子発現制御に必須の役割を果たす核内IκBファミリータンパク質である。IκB-ζ遺伝子欠損マウスは、一群の炎症遺伝子発現誘導に障害を示す一方、眼瞼周囲に慢性炎症を自然発症する。この慢性炎症は、ヒトの自己免疫疾患の一種であるシェーグレン症候群に類似していることを見出し、この病因について各種細胞種特異的遺伝子欠損マウスを用いて解析を進めたところ、上皮細胞におけるIκB_ζ欠損が原因であることを明らかにした。また、IκB-ζ欠損涙腺上皮細胞では、過剰なアポトーシスが起きていること、IκB-ζを強制発現したケラチノサイトは、アポトーシスに対して抵抗性を示すこと、さらにこのアポトーシスを阻害する薬剤の投与により、病態が著しく改善することを見出した。以上の結果より、涙腺上皮で発現するIκB-ζは、アポトーシスを抑制する役割をもっており、この因子の欠損により発生する過剰なアポトーシスが自己応答性のリンパ球を誘導し、シェーグレン症候群用の自己免疫疾患を惹起していることが明らかになった。また、B細胞におけるIκB-ζの発現は、B細胞抗原受容体とTol1様受容体及び、Fc受容体の3種類の受容体の刺激によって、転写活性化と転写後制御活性化の双方を介して厳密に制御されていること、さらにこの因子の欠損によって、B細胞における遺伝子発現に種々の障害が認められることを明らかにし、IκB-ζは、B細胞における炎症応答にも、重要な役割を果たすことを示した。IκB-ζ遺伝子欠損マウスの示す慢性炎症の病因について明確に示すことができ、Immunity誌に論文発表ができた。
看護師の研究成果活用力向上を支援する問題克服型教育プログラム開発－ＥＢＮの推進

研究目的は、エビデンスに基づく看護実践(EBN)推進に向け、病院に就業する看護師の看護実践への研究成果活用力に関わる問題を診断し、その克服を支援する院内教育プログラムを開発、普及することである。そのために次の3目標の達成を目指す。第1に、看護師・院内教育担当者への調査を通し、看護師の研究成果活用力、それに関わる学習、教育、職場環境を解明する。第2に、類型化した問題別にその克服を支援する複数の教育プログラムを作成し、病院におけるアクションリサーチにより有効性を検証する。第3に、第1と第2の成果を統合し、看護師の研究成果活用力向上を支援する院内教育実現のためのハンドブックを作成し、全国の院内教育担当者を対象とする研修会を開催して普及する。平成29年度までの活動を通し、第1の目標は達成できており、学会発表を通した成果の公表も完了した。第2の目標は、類型化した問題別の克服を支援する複数の教育プログラム(研修AD)の作成まで達成している。そこで、平成30年度は、第2の目標のうち「病院におけるアクションリサーチを通した有効性の検証」に向け、活動した。具体的には、2病院(G病院、S病院)の協力を得、アクションリサーチを開始した。G病院においては、看護師対象研究説明会開催による参加者募集、研究参加を承諾した看護師対象の研修A(全2回)と研修B(全3回のうち1回)の開催、各研修の前後を通したデータ収集(質問紙調査、グループインタビュー)と収集したデータの分析を行った。G病院においては、次年度に残る研修を実施予定である。また、S病院においては、看護師対象研究説明会開催による参加者の募集まで終了し、次年度には研修A(全2回)、研修B(全3回)を実施予定である。さらに、平成30年度は、日本看護教育学学会第28回学術集会、日本看護科学学会第38回学術集会において研究の一部を発表した。当初計画において、平成30年度は、アクションリサーチを通した「看護師の研究成果活用力向上を支援する問題克服型教育プログラム」の有効性検証、そのための2病院におけるプログラムの実施、事前調査、事後調査、グループインタビューを通した有効性検討を予定していた。これに対し、平成30年度は、実際に、2病院におけるアクションリサーチへと進み、事前・事後調査やグループインタビューを通したデータ収集を実施した。従って、研究は、概ね順調に進展していると判断した。今後は、次の4項目の活動を行う。1G病院における研修Bの第2回、第3回(研修Bは全3回で構成)、S病院における研修A(全2回)、研修B(全3回)の実施、各研修の前後を通したデータ収集(質問紙調査、グループインタビュー)、分析を行う。また、研修C、Dへと進み、開発した教育プログラムの有効性を検証する。2平成30年度に実施した教育プログラムの有効性検証の成果の一部を看護系学術集会において発表する。35年間の一連の成果の出版と普及に向け、「看護師の研究成果活用力向上を支援する院内教育実現のためのハンドブック」を作成する。43の内容を院内教育担当者対象研修等を通して紹介、普及する。研究目的は、エビデンスに基づく看護実践(EBN)の推進に向け、病院に就業する看護師の看護実践への研究成果活用力に関わる問題を診断し、その克服を支援する院内教育プログラムを開発、普及することである。また、そのために、次の3目標の達成をめざす。研究成果活用力は「研究成果活用力自己評価尺度ー臨床看護師用」(亀岡他,2012)を用いて調査し、これに関わる問題を診断、類型化する。平成27年度は、このうち第1の目標の達成に向け、次の3種類の活動を行った。それは、1国内外の先行研究検討による看護実践への研究成果活用に関わる研究動向の解明、2教育プログラム開発方法論の検討、3調査に用いる質問紙(臨床看護師用、院内教育責任者用)の作成とパイロットスタディを通したその内容的妥当性の検証である。その結果、次の3つの成果を得た。第1に、先行研究において、看護師による研究成果活用力の修得や向上を支援する看護継続教育プログラムの開発がほとんど行われておらず、本研究の目的を達成する意義を確認できた。第2に、教育プログラム開発に向けて、授業設計と授業の組織化の知識を活用できる可能が高いという示唆を得た。第3に、平成28年度に予定している臨床看護師、院内教育責任者を対象とする調査に用いる質問紙を完成できた。平成27年度は、当初、1国内外の先行研究検討による看護実践への研究成果活用に関わる研究動向の解明、2教育プログラム開発方法論の検討、3調査に用いる質問紙(臨床看護師用、院内教育責任者用)の作成を計画していた。しかし、比較的順調に研究を進めることができ、平成28年度に予定していた質問紙の内容的妥当性のためのパイロットスタディを完了し、質問紙を完成できた。また、これに伴い、研究代表者が所属する施設の倫理委員会に研究計画書を申請できた。

さらに、平成28年度開催予定の国際学会(2016 Qualitative Health Research Conference)に平成27年度の成果の一部である先行研究の動向を応募し、発表するための抄録も作成できた。研究目的は、エビデンスに基づく看護実践(EBN)推進に向け、病院に就業する看護師の看護実践への研究成果活用力に関わる問題を診断し、その克服を支援する院内教育プログラムを開発、普及することである。また、そのために次の3目標の達成を目指す。第一に、看護師・院内教育担当者への調査を通し、看護師の研究成果活用力、それに関わる学習、教育、職場環境を解明する。研究成果活用力は、「研究成果活用力自己評価尺度ー臨床看護師用ー」(亀岡, 2012)を用いて調査し、これに関わる問題を診断、類型化する。第二に、類型化した問題別にその克服を支援する複数の教育プログラムを作成し、病院におけるアクションリサーチにより有効性を検証する。第三に、第一と第二の成果を統合し、看護師の研究成果活用力向上を支援する院内教育実現のためのハンドブックを作成し、全国の院内教育担当者を対象とする研修会を開催して普及する。平成28年度は、第一の目標の達成に向け、平成27年度の調査結果を分析し、研究成果活用力に関わる問題の診断と類型化の方法、各問題の克服支援となる教育プログラムの検討を行った。また、平成27年度の活動の成果「わが国における研究成果活用に関わる先行研究の動向」を国際学会(22nd Qualitative Health Research Conference)に発表した。また、院内教育責任者を対象に実施した調査結果「研究成果活用に関連し日本の看護師が活用できる病院内の学習環境と学習機会の現状」の研究抄録を国際学会(44th Biennial Convention, Sigma Theta Tau International, Honor Society of Nursing,)に応募し、採択された。当初、平成28年度は、全国調査による看護師の研究成果活用力、それにかかわる学習・教育・職場環境の現状解明までを計画していた。しかし、実際には、平成29年度に予定していた分析結果に基づく看護師の研究成果活用力に関わる問題の診断、類型化、および、「看護師の研究成果活用力向上を支援する問題克服型教育プログラム」の作成に着手することができた。また、国際学会における成果発表を1件行うとともに、平成29年度に開催される国際学会に研究抄録を応募し、採択されるという結果も得た。
消音装置の開口の最適形状に関する研究

本研究は、気流が存在する条件下では、消音装置の特性が、開口の面積だけではなくその形状によって大きく影響を受けることを示し、より効果的な騒音低減を行うために最適な開口形状を探ることを目的とする。先ず、予備的な実験として、いくつかの形状の開口について、気流にさらされた場合の音響インピーダンスを測定した。これによって得られた知見に基づいて、以下のような実験を行った。正方形断面のダクトにファンを取り付けて気流を流し、ダクト側壁にスピーカーを取り付けて騒音を発生させる。ダクト下流には、容器と「首」からなる音響共鳴器を取り付けた。この装置は、送風ダクトや内燃機関の排気管に、共鳴式マフラーを取り付けた状況を模擬したものである。音響共鳴器の首がダクトに開口する部分は、交換可能な構造としてある。この開口部分を、面積を一定にして形状のみを変化させ、共鳴式マフラーの騒音低減効果を測定した(共鳴器の上流側音圧から下流側音圧への伝達関数の形で測定)。測定した開口形状は、円と、長辺と短辺の比をいろいろに変えた長方形である。以上の実験の結果、次のことが明らかとなった。すなわち、気流が無い条件では開口の形状が異なってもほとんど同じ騒音低減効果が得られるが、気流が存在すると、消音装置の騒音低減効果は開口形状によって大きく影響されること。一般的に、気流に対して直角な方向の長さ=開口の幅が小さい方が騒音低減効果が大きいこと。最適な形状を選択すると、従来の形状を考慮しない装置(円形開口)に比べて、15dB以上も騒音低減効果が改善される場合があること、である。本研究によって、従来等閑視されてきた開口の形状が、消音装置の設計において重要な要素であることが明らかとなった。今後は、消音用ライニング材などへも研究対象を拡大した、総合的な研究へつなげていく計画である。
ニッケルチタンファイルの切削特性-安全性・追従性の高い根管下部形成法の提示-

ニッケルチタンファイルの安全性・追従性の高い根管下部形成法についてエポキシレジン製透明湾曲根管模型(湾曲30°,Zipperer)を2群(A群・B群)に分け、A群ではProTaper SXによる根管上部のフレアー形成を、またB群ではF2まで根管形成後、ProTaper熟練者とProTaper初心者以下の方法にて根管充填を行った。・S1で作業長まで形成(主に根管上部1/3の拡大形成)・F3で作業長まで形成(主に根尖部1/3の拡大形成)その際に模型に加わるトルクと垂直荷重を、根管拡大形成操作解析装置を用いてリアルタイムで計測した。本装置では、ひずみゲージを組み込んだトルク・荷重センサからの信号を増幅・波形観測することにより、切削器具長軸方向への荷重とそれを回転中心とレたトルクの解析が可能である。次いで、垂直荷重が最大になる時間とファイルに加わるトルクが最大値となる時間差(タイムラグ)を解析することで、各被験者のファイルの引き上げのタイミングを検討した。総荷重・時間積、総トルク・時間積、総作業時間はいずれも熟練者が小さい値となる傾向を示す一方、初心者では術者間の相違が著しかった。一方、ProTaperの形成リズムは、熟練者では、垂直荷重が最大値を示した後に最大トルクが現れ、最大トルクに先立って引き上げ操作が始まるという一定であることが観察された。熟練者ではファイルへの加重に応じた引き上げのタイミングが適切かつリズミカルにコントロールされていること、および、最大垂直荷重と最大トルクのタイムラグの解析が習熟度の指標となりうることが示唆された。また、熟練者においてもS1使用時に比べてF3使用時で最大垂直荷重と最大トルクのタイムラグが有意に大きかったことから、F3使用時には予測以上のトルクによるファイル破折に注意が必要と思われた。本装置では、ひずみゲージを組み込んだトルク・荷重センサからの信号を増幅・波形観測することにより、切削器具長軸方向への荷重とそれを回転中心としたトルクの解析が可能である。
ヒト初期胎児組織切片からの三次元モデル作成と発生学教育への応用

28年度が最終年度であるため、記入しない。神経系の3Dモデルができており、次年度の教材作成の準備が整っている。また、筋骨格系についても同様のモデルが一部完成している。平成28年度は予定通りに具体的な教材作成に入る。余裕があれば、他の臓器系の3Dモデル作成にも着手する。
希土類-遷移金属合金薄膜の低温酸化挙動の観察

希土類金属と酸素、あるいは水素といった気体との反応性は、遷移金属のそれよりも高く、薄膜作製においては、真空チャンバー内の残留ガス、あるいは成膜速度なより多くの注意を要する。本研究で用いたプラズマフィラメント型イオンビームスパッタリング法では、他のイオンビームスパッタリング法と異なり、プラズマの加速に10kVの高圧を用いたため、以下のような特徴を有する薄膜が得られていることがわかった。すなわちスパッタリングの為のプロセスガスとして用いたArが薄膜内に取り込まれているという事実である。これは成膜後、アニーリングすることで薄膜からのガス放出現象として捕らえることができ、その詳細については薄膜関連の国際会議にて発表をおこなった。加速電圧が高く、なおかつ成膜速度が比較的小さいため、Arが膜中に取り込まれたものと考えられる。透過電顕による観察では特に回折線は見られず、アモルファスに近い構造であることがわかった。このような薄膜の酸化現象は、勿論バルク材のそれとは大きく異なることが予想されるが、応用面で薄膜の利用が大きく期待されていることを考慮すれば、薄膜の酸化挙動はバルク材と同様、あるいはそれ以上に重要であると考えられる。本研究では希土類遷移金属薄膜として、マイクロマシ-ニング技術でのアクチュエーターとしても期待の大きいTbFe_2組成を取り上げ、さらに状態図上でその隣に位置する金属間化合物であるTbFe_3との組成の違いが及ぼす室温での酸化現象の特徴をとりあげた。水晶振動子による質量変化、及びオージェ電子分光のその場観察から、いずれの場合もTbが初期の酸化で選択的に酸化され、以後膜中へ酸化が進行すると同時に、Tbの酸化膜中で、あるいはその表面で鉄が二次的に酸化されることが理解された。またFeの濃度が異なっても基本的な酸化挙動に大きな変化はなく、Fe濃度が高い薄膜においてはFe酸化が早い時期に始まっていることが推測された。すなわちTbFe系合金薄膜においては、アモルファスに近い構造では化合物相の影響は小さく、固溶相として熱力学的な考察が適用できる系の酸化現象であると考えられる。
表情識別能力と視線行動の関連について

本研究では,個人の表情識別能力を精密に測定可能な課題を開発した。健常成人において,この課題で測定された表情に対する感受性と視線行動との関連を調べたところ,喜び以外の表情について感受性の高い参加者は,表情を観察するときに目を見る傾向が強いことがわかった。また,高齢者は喜び以外の表情認識に困難を示すが,彼らは目を見る傾向が少ないことがわかった。自閉症スペクトラム障害児においても表情識別の困難が見られたが,成長に従って表情が読み取れるように変わると同時に,目を見るように変化することがわかった。平成22年度研究においては,主として,個人の表情識別能力を測定する検査課題の標準化作業と,表情識別過程に関する基礎的・実験的検討を行った。その結果,一般に知られる6種の基本表情(喜び,悲しみ,驚き,怒り,嫌悪,恐怖)では,その識別容易性が異なり,喜び表情はもっとも識別が容易であるのに対して,嫌悪や恐怖は識別が困難であることがわかった。嫌悪や恐怖の認識が難しいことは従来から知られていたが,本研究では,任意のパーセンテージで表出された表情刺激に対する識別能力を,表情・情動を表す言語ラベルとマッチングする課題(意味的分類課題)と,100%で表出された表情画像とマッチングする課題(知覚的照合課題)の2つの課題を用いて検討したところ,嫌悪や恐怖は,知覚的には表情パターンを読み取っているものの,意味的に情動を理解する際に間違いやすいことがわかった。また,同様の課題を表情認識能力が劣るといわれる高齢者に行ったところ,加齢に伴う表情認識の困難の原因は,表情から意味を理解する過程よりも初期段階の,パターンとして表情を知覚する過程にあることがわかった。これまでの研究の結果,筆者らが開発した表情識別能力を測定する検査課題は,表情に対する個人の感受性を調べるのに有効であることが確かめられた。また,表情識別能力が劣るといわれる高齢者を用いた研究において,その老化の原因が初期の知覚的水準にあることがわかったことから,今後は,視線行動を手がかりに表情識別能力の個人差について検討する予定である。本研究は,表情識別能力の個人差を視線行動との関連において検討することを目的としている。平成23年度研究では,まず,大学生参加者を用いて,筆者らが開発した検査課題を用いて表情識別能力を測定した。実験結果に対して因子分析を適用したところ,6基本表情に対する表情識別能力は,喜び表情に対する感受性と,喜び以外の表情(悲しみ,驚き,怒り,嫌悪,恐怖)に対する感受性の2つの因子から構成されることがわかった。また,検査課題で用いられた表情刺激を観察しているときの参加者の視線行動を記録し,目,鼻,口に対応する領域に対する注視時間との関連を調べたところ,喜び表情に対する感受性と視線行動との間には有意な関連性は認められないが,喜び以外の表情に対して敏感な参加者は,目に対する注視時間が長く,口に対する注視時間が短いことがわかった。この結果は,喜び以外の表情認識が大きく障害される扁桃体損傷患者が,顔を観察するときに目に対して注意が向かないことや,喜び表情は他の表情に比べて顔の下半分の情報だけでも高い正答率をもつこと,加齢によって喜び以外の表情認識能力が低下する高齢者において,表情を観察するときに顔の下半分に注意が向きやすいことなどと整合する結果である。そこで,平成23年度研究においてはさらに,高齢者が表情刺激を観察するときの視線行動を測定し,その特徴を探る実験を行った。実験の結果,高齢者は大学生参加者よりも目に対する注視時間が短く,口に対する注視時間が長い傾向をもつことがわかった。このほかの結果の詳細については,現時点ではまだ分析中である。さらに平成23年度においては,同様に表情認識能力の障害が顕著に見られる自閉症スペクトラム障害をもつ幼児・児童を対象に,表情識別能力を定量的に測定する研究を実施中である。本研究では,表情識別能力の個人差と視線行動の関連性を検討することを目的とした。これまでの研究において,筆者は,個人の表情識別能力を精密測定する検査課題を作成し,若年成人(大学生)や高齢者,幼児,自閉症スペクトラム障害児などの表情識別能力を測定・評価してきた。平成24年度研究においては,まず,前年度に得た若年成人の表情識別能力の個人差と視線行動データとの関連を再分析したところ,喜び表情に対する感受性は視線行動との関連は認められないが,悲しみ,驚き,怒り,嫌悪,恐怖の表情について感受性の高い個人は,低い個人よりも顔を観察するときに目に対する注視時間が長く,口に対する注視時間が短いことがわかった。また,自閉症スペクトラム障害(ASD)をもつ幼児(平均年齢5.1歳)の表情識別能力を調べたところ,同年代の定型発達児(5.0歳)より表情に対して鈍感であることがわかった。ASDをもつ就学児童(8.4歳)では,表情識別能力の有意な改善が見られたことから,視線行動の違いを分析したところ,ASD児童はASD幼児よりも目に対する注視時間が長く,口に対する注視が短くなっていた。

これらの結果から,目に対して注意が向くようになることが,ASDをもつ子どもの表情識別能力を改善しているのではないかと考えられた。高齢者と若年成人が表情刺激を観察するときの視線行動を比較した前年度の研究でも,高齢者は若年成人よりも目に対する注視時間が短く,口に対する注視時間が長い傾向をもっていたことから,表情の識別においては,目に対して適切に注意を向けることが重要であることが示唆された。本研究は,おおむね計画どおりに進行中であるが,高齢者を対象に視線行動を調べる実験を行ったところ,高齢者においては大学生などの若者と比べて視線測定が不安定であり,特に視線が下方向を向いたときに瞼が瞳孔にかぶさってくるために,多くのケースでデータ欠落を生じることがわかった。有効データの取得率が10%台と低いため,今後は,高齢者についてより多くのデータを収集するよう計画中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,自閉症スペクトラム障害児を対象とした研究も開始したところであるが,上の達成度評価で記述したように高齢者データの収集がまだ十分でないことから,補助期間内の研究においては,当面,高齢者で有効なデータを増やしていくことに集中して行うよう計画している。
パーキンソン病の排尿障害-単一神経活動電位による大脳基底核排尿機構の解明

パーキンソン病の自律神経障害が近年QOL(生活の質)の観点から注目されている。このうち排尿障害(とくに頻尿・尿失禁)は約70%と高頻度にみられ、患者のQOLを損なうことから、治療上の重要なターゲットと考えられる。近年の研究によれば、排尿機能は、単純な脊髄反射ではなく、複雑な中枢神経支配を受けるとされている。すなわち、パーキンソン病における排尿障害の解明のためには、排尿に関連した中枢神経系の研究が重要と考えられる。2005-2008年度我々は、オス猫15頭を用いて、ケタミン麻酔下に挿管・呼吸器を装着、CO2モニター・動静脈カテーテル・膀胱カテーテル・外括約筋筋電図電極を装着し、自発性排尿反射を誘発。定位脳固定装置(Narishige)上でtungsten電極を線条体(尾状核、被殻)に刺入。同部位で単一神経活動電位記録・微小電気刺激を行った。微小電気刺激の結果、排尿抑制部位が尾状核腹側部に見出され、同部位に、排尿反射に応じて発火する単一ニューロン活動が認められた。すなわち、線条体は排尿の高次制御に積極的にかかわっている可能性があると考えられた。今回我々は、オス猫20頭を用いて、ケタミン麻酔下に挿管・呼吸器を装着、CO2モニター・動静脈カテーテル・膀胱カテーテル・外括約筋筋電図電極を装着し、自発性排尿反射を誘発。昨年度に引き続き、今年度我々は、オス猫15頭を用いて、ケタミン麻酔下に挿管・呼吸器を装着、CO2モニター・動静脈カテーテル・膀胱カテーテル・外括約筋筋電図電極を装着し、自発性排尿反射を誘発。
星形成理論の展開

3つの主要課題対して成果が得られた.特筆すべきは,銀河系円盤部の星形成過程に関する長年の理論的研究をまとめて星形成の新しい統一理論を構築したことである.これにより,中性水素分子雲と分子雲の分布構造の特徴・分子雲の速度分散・フィラメント状分子雲と磁場構造の関係・星形成の継続時間・星形成の加速過程・分子雲コアの質量関数などの種々の観測事実を首尾一貫して説明可能となった.原始惑星系円盤の形成過程については,3種類すべての非理想磁気流体力学的効果を取り入れた輻射磁気流体力学的計算により,現実の円盤形成過程が異なる2種類の進化過程に分類した.また,原始惑星系円盤における永年不安定性の研究を発展させた.本研究課題は,3つの「星形成の未解決問題」を解明することである.課題(A)に関連しては,超新星爆発等に起因する星間衝撃波により星間空間の温度一万度程度の低密度ガス(Warm Gas)や百度程度の中性水素(HI)ガスがほぼ例外なく分子を含む層に圧縮され、この層は熱的に不安定であり、微小分子雲の集合体に分裂するが,その際、微小分子雲が速度分散を持つため、分子雲で必ず観測される「乱流的な速度場」を既に示している.しかし,星間空間に存在すると思われている数μガウス程度の磁場がある場合,磁場に沿った方向に圧縮されないと分子雲の相は形成されず,HIガス雲程度の密度の磁気圧優勢の星間雲が形成される.この磁気圧優勢の雲からどのようにして磁場が抜き取られるかということを調べた.その内容についてはInoue & Inutsuka (2012)としてApJに発表された.また,拡大する電離領域などの表面に形成されるシェル状の高密度層における重力的な分裂現象について調べ,Iwasaki & Inutsuka (2011a,b)という2本の論文としてApJに発表した.課題(B)の「星周円盤の形成過程と進化の解明」についても初年度から取り組んだ.申請者らが継続的に行ってきた星形成過程の理論的研究によって,原始星の形成過程の詳細を明らかにしてきた.この手法で円盤内に惑星サイズの天体が形成された後をさらに長時間計算することにより円盤と惑星の進化を解明した.これについては,Machida, Inutsuka, & Matsumoto (2011)としてApJに発表した.本研究課題は,以下の3つの「星形成の未解決問題」を解明することである.(A)いつどのようにして重力収縮は始まるのか?(B)どのような星周円盤が形成され進化するのか?その結果として,大質量星の形成は円盤を通じての多大なガス降着で理解できるのか?(C)星周円盤においてどのような巨大ガス惑星が形成され,生き残るのか?課題(A)に関連しては,星形成がフィラメント状の分子雲で進行するという描像を研究代表者は長年主張してきた.近年のハーシェル宇宙望遠鏡などによる観測の進歩により,この描像は決定的なものとなった.これに関して,星・惑星系形成過程の研究において最も権威のある国際会議"Protostars & Planets VI"におけるレビュー・チャプターをフランスの電波天文学者Philippe Andre氏らと執筆した.今後も継続的に発信し続けることにより,これが星形成の分野における新しい基本シナリオとして位置づけられることを努めている.課題(B)の「星周円盤の形成過程と進化の解明」についても,これまでの散逸入り磁気流体力学的シミュレーションだけでなく,輻射流体力学による研究成果もMNRAS誌に発表した.また,それを実行するためのSPH法による散逸入り磁気流体力学的計算法をMNRAS誌に発表した.また,課題(C)に関連した成果としては,大学院生らと共に計算した巨大ガス惑星からの質量流失についての論文をApJに投稿し,査読結果を受けて,再投稿済みであり,まもなく受理されると期待している.研究の目的は,銀河系円盤部に存在する中温ガス(温度1万K, Warm Medium)や低温ガス(温度100K, Cold Medium)から分子雲(温度10K)が形成され,その中の高密度領域(分子雲コア)で星が形成される過程について,第一原理に基づく首尾一貫した理論を完成させることである.特に,以下の3つの「星形成の未解決問題」を解明する.(A)いつどのようにして重力収縮は始まるのか?(B)どのような星周円盤が形成され進化するのか?大質量星の形成は円盤降着で理解できるのか?(C)星周円盤においてどのような巨大ガス惑星が形成され,生き残るのか?これらの問いに答えて,星団の形成・進化や銀河の進化,さらに惑星形成過程の理解へとつながる重要な展開を行う.また,すばる望遠鏡や大型電波望遠鏡ALMA等による観測計画において有効な予言を行い、日本の天文学研究が世界を牽引していく環境を構築する.本年度の実績として,原始星形成後に生まれる原始惑星系円盤の形成過程を理論的に解析しその後の進化を詳細に記述した.特に,形成直後の原始惑星系円盤の自己重力的な分裂過程のダイナミックスを詳しく調べ,過去の研究の不十分な点を明らかにした.また,原始惑星系円盤の進化において磁気流体力学的効果を詳細に調べ,塵粒子(ダスト)が多い環境においては,オームの法則が非線形になり,種々の興味深い現象が予言された.また,磁気乱流状態にあるガス円盤の大局的なシミュレーションを行い,局所計算において調べられた結果との違いを論じた.さらに円盤内側部分に生まれる大きなギャップが原始惑星形成に与える影響を調べた.