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切除不能大腸癌肝転移に対する化学療法後肝切除の適応拡大に向けた新たな戦略

大腸癌化学療法のキードラッグであるイリノテカンによるラット肝障害モデルを作成し、化学療法後肝障害機構の解明を試みた。結果、肝細胞の脂肪変性に先行して、コレステロールならびに脂肪酸合成に関与する遺伝子群の発現上昇と、脂肪酸合成酵素強陽性細胞ならびに肝前駆細胞の活性化が生じることを明らかにした。一方、肝障害診断を迅速かつ非侵襲的に行うため、超音波信号の統計学的解析方法応用し、脂肪肝の客観的かつ定量的測定法を開発した。さらに、各種画像診断法と肝予備能検査法の再評価を基に、切除不能大腸癌に対する集学的治療戦略を構築したところ、肝切除適応が拡大し、5年生存率60%以上と治療成績の向上が確認された。切除不能大腸癌肝転移に対する新たな治療戦略を構築するため、今年度は、1)イリノテカン肝障害モデルにおける脂質代謝異常の機序に関する基礎研究、2)超音波信号の統計学的解析技術による化学療法後肝障害の侵襲的検査法の開発、の2つのテーマに重点をおいて研究を継続した。1)雄性SDラットに対してイリノテカン200mg/kgを1週4日間を1クールとして3クール腹腔内投与して、投与後4, 18, 25日目に犠牲死させて肝を摘出し、HE染色、マイクロアレイ解析、免疫組織学的解析を行った。結果、18日目に組織学的脂肪肝が確認され、25日には可逆性に改善されていた。また、マイクロアレイ解析では、4日目に脂肪酸ならびにコレステロール代謝に関与する遺伝子群の過剰発現が確認され、免疫組織学的にも脂肪酸合成酵素の発現、さらに肝前駆細胞の活性化やKupffer細胞のCxc19消失が確認された。近年、NASHでも同様の機構が報告されており、イリノテカンによる肝障害機構との類似性が推定された。2)化学療法後肝障害の特徴である肝細胞の脂肪化をより鋭敏に診断し、しかも非侵襲的に繰り返し実施できれば化学療法後肝障害を回避しながら、適切な肝切除術式選択が可能となるものと期待される。そのため、より鋭敏な肝障害評価法の確立を目指して、ヒトを対象として超音波信号の統計学的解析技術(Acoustic Structure Quantification(ASQ)法)による肝障害の非侵襲的定量法の開発研究を行った。その結果、脂肪肝程度とASQ値は良好な相関を示し、特に従来の画像診断法で定量評価が困難であった30%前後での脂肪肝評価が可能であることが判明した。ASQ法は脂肪肝を早期発見し、肝切除を適正化する上で有望と期待された。また、同モデルを用いた有機アニオントランスポーターの発現解析も行ったところ、前述の脂質合成系発現異常とは異なり、有意差は確認されなかった。この点については仮説と異なる事から、再検討を要する。以上の如く、中性脂肪代謝とコレステロール代謝の双方の異常が確認されつつあることから、肝障害の新たな臨床的診断法としてAcoustic Strucure Quantification(ASQ)を用いた脂肪肝定量化についての研究を開始した。大腸癌肝転移に対する化学療法前と化学療法経過中、さらに肝切除直前に評価目的に撮像したMRI、CTなどの各種画像に加えASQを測定し、切除標本の病理組織像との比較検討を行っている。中間解析では、ASQにおける局所不均一性パラメータ(F-D ratio)は高い感度を以て脂肪化の診断に有用であり、現在症例集積中である。切除不能大腸癌肝転移に対する新たな治療戦略を構築するため、1)化学療法のキードラックであるイリノテカンによる化学療法後肝障害発生機構の解明、2)化学療法肝障害の新規低侵襲診断開発、3)Conversion therapyの適正化、について研究を行い、以下の結果が得られた。1)雄性SDラットに、イリノテカン200mg/kg腹腔内投与4日投与3日休薬を1サイクルとしてサイクル投与し、ラットイリノテカン肝障害モデルを確立した。2)このラットイリノテカン肝障害モデルでは、肝細胞の脂肪変性に先行して、コレステロールおよび脂肪酸合成に関与する遺伝子群の発現上昇と、脂肪酸合成酵素強陽性細胞活性化ならびに肝前駆細胞の活性化が生じることを明らかにした。3)化学療法肝障害の新規低侵襲診断開発を目的に、超音波信号の統計学的解析技術であるAcoustic Structure Quantification(以下ASQ)法を応用して肝内脂肪量を推定し,肝切除標本の病理組織学的所見と比較検討したところ、脂肪肝の客観的かつ定量的な評価が可能となり,肝障害の早期発見における新たな指標として有用である可能性が示唆された。4)各種画像診断法と肝予備機能検査の再検討を基に、切除不能大腸癌肝転移に対するMultidisciplinary teamapproachによる治療戦略を構築したところ、大腸癌肝転移に対する肝切除適応が拡大し、さらにKaplan Meier法による生存解析では5年生存率60%前後と、従前の治療成績より飛躍的に向上した。

消化器外科学化学療法肝障害の病態機構について新知見を得た点、肝障害の新たな非侵襲的診断法にASQが有用であるとの知見が得られた点で、研究全体としておおむね順調に進展していると評価している。化学療法後肝障害の病態機構として、当初肝細胞からの薬剤排泄トランスポーターの関与を推定したが、トランスポーターの発現を遺伝子レベル、タンパク質レベルで検討した結果、関与は大きくないとの結論に至った。そのため、解析の範囲を肝細胞代謝全体に広げ再検討を行ったところ、脂質代謝系の遺伝子発現そのものに異常をきたしていることが明らかとなった。一方、肝障害診断については、化学療法後肝障害の特徴的病理像である、類洞拡張と脂肪肝の中で、特に後者の診断法の開発に重点をおいて検討したところ、ASQの有用性を証明し得た。超音波信号の統計学的解析技術は非侵襲性という観点で臨床上有益と考えられることから、治療戦略構築の手段として期待される。平成24年の研究実施計画の内、ラットIrinotecan肝障害モデルを用いた病態解析は予定通の進捗状況であった。脂質代謝異常を遺伝子レベルで確認するという新知見も得られ、仮説とは異なるものの、有機アニオントランスポーターの解析により、Irinotecanによる肝障害は、薬剤の細胞からの排泄機構異常ではなく、肝細胞レベルでの代謝異常によることが新たに推定された。今後予定通り、平成25年度の実施計画に以降できると考えている。マイクロアレイ解析で肝障害機構に関与していると推定される脂質代謝系遺伝子も同定されたため、イリノテカン投与とこれらの遺伝子発現変化の関連について新たに研究の必要性が生じて来た。さらに、ASQの有用性が明らかとなったことから、今後大腸癌肝転移に対する化学療法症例の経時変化を追跡し、その有用性を検証したい。以上の結果をもとに、今後の研究の推進方策として大腸癌肝転移の様々な病態に応じた治療戦略アルゴリズムを構築したい。平成24年度が予定通りの進捗状況であり、平成25年度も実施計画通りに研究を進める予定である。ただ、平成24年度の研究で新たに確認されたコレステロール合成系ならびに脂肪酸合成系の亢進現象については、新たな知見であるため、さらに深く掘り下げて研究を推進する予定である。該当なし
デバイス・アーキテクチャコデザインによるスマートユニバーサルメモリの創出

本研究では、メモリサブシステムがアプリケーションプログラムの振る舞いに応じて知的にデータを管理し、それにより消費エネルギー最小でアプリケーションが求めるデータ供給能力を実現する新たなメモリアーキテクチャの基本技術の確立を研究の目的としている。本研究では、知的階層型メモリサブシステムを実現するために、高バンド幅のデータ供給を低消費電力で行うためのキャッシュアーキテクチャの設計に取り組み、その有効性と今後の課題を明らかにした。スマートユニバーサルメモリアーキテクチャ実現のために,デバイス技術,アーキテクチャ技術,システムソフトウェア技術の3つの要素技術に関する研究を実施した.まず,デバイス技術検討では,高バンド幅オンチップメモリ実現のための3次元実装技術と高バンド幅オフチップメモリ実現のためのインターポーザを用いた2.5次元技術をとりあげ,どの程度の2次元実装とTSV(ビア貫通型3次元配線)実装が可能であるか検討し,与えられたシリコン実装制約の下,アーキテクチャ設計において考慮すべき必要な性能・機能実現のための基礎データを得ることができた.次に,アーキテクチャ技術検討では,デバイス技術検討・分析結果で得られたデータに基づき,オンチップキャッシュ階層のデータパス設計,並びにインターポーザ上に実装された3次元オフチップメモリとプロセッサのデータパス設計をそれぞれ行った.そして,システムソフトウェア技術検討では,オンチップ3次元キャッシュ層とオフチップ2.5次元メモリ層間での適切なデータ配置を実現するプロセススケジューリング機構について検討し,さらに,システムの高信頼化のためのチェックポイント・リスタート機能を階層型メモリシステム上で,低消費電力でオーバヘッドの少ないチェックポイント取得メモリ管理モデルの設計を行った.これらの設計結果をソフトウェアシミュレーションで評価し,その有効性と改良点を明らかにした.以上の研究を通じて得られた成果をとりまとめ,学会発表を行った.本年度はキャッシュメモリ上のデータ管理の効率化に関する検討と,高バンド幅かつ低消費電力なキャッシュハードウェア構成に関する検討を行った..キャッシュメモリ上のデータ管理の効率化に関する検討では,並列プログラムにおける共有データのキャッシュ上での振る舞いに着目した.シミュレーション結果から,このようなデータは再利用回数が多く,性能向上への寄与が大きいことを明らかにした.また,共有データのうち,特に全コアからにアクセスを受けるデータの再利用回数への貢献度が最大となる傾向を見出した.このことは,全コアからアクセスされるデータを他のデータより優先して保護することが性能向上にとって重要であることを示している.高バンド幅を持つキャッシュメモリを実現するためには,データの管理を行う単位サイズ(ブロックサイズ)の小さいキャッシュ機構でなければならない.その一方で,ブロックサイズの大きいキャッシュ機構でなければ,データアレイに対するタグアレイのハードウェア量が増大し,キャッシュ全体の消費エネルギが増大する悪影響がある.そこで,ブロックサイズの小さいキャッシュ機構と同等の高バンド幅を実現しつつ,ブロックサイズの大きいキャッシュ機構並みにタグアレイの消費電力エネルギを削減するために,データアレイの複数のバンクを単独のタグアレイで管理するキャッシュ機構を提案した.本提案機構により,データ転送性能を維持する一方で,タグアレイに使用されるハードウェア量を削減し,上記に挙げられるキャッシュ機構の中では平均で消費エネルギの削減量が最大となることを明らかにした.平成26年度から開発を進めてきた「スマートユニバーサルメモリ」のソフトウェアシミュレータを活用して,本研究で開発を進めてきたデータ管理手法の評価を行った.まず,メモリ階層において再利用性の動的評価を行い,より再利用性の高いデータを高位のメモリ階層に配置し,再利用性を失ったデータは速やかにメモリ階層から追い出すことができるデータ管理ポリシを実現するためのハードウェア機構と制御ソフトウェアを完成させ,様々なベンチマークプログラムを用いて評価を行った.評価の結果,本データ管理ポリシにより多くのベンチマークアプリケーションにおいて性能を劣化させずに省電力メモリ階層管理が実現できることが明らかになった.また本研究では,近年のマルチコア化で複雑化するメモリ階層上でのデータ管理を効率化,省電力化することを目的として,コア間で頻繁に共有するデータとコア毎に独立にアクセスされるデータがあることに着目し,データの特性に応じてメモリ階層を分割する機構の提案をその評価を行った.本提案ではメモリ階層においてコア間での共有データのみ保存する領域と非共有データのみを保存する領域に分割する.また,各領域の比率を変化させることができる.これにより,様々な量の共有データをもつ並列アプリケーションで性能向上を実現することを可能とした.ベンチマークアプリケーションによる性能評価の結果,本分割機構により最大78%,平均8%の性能向上をハードウェアオーバヘッド2%以下で実現できることが明らかになった.本研究では、メモリサブシステムがアプリケーションプログラムの振る舞いに応じて知的にデータを管理し、それにより消費エネルギー最小でアプリケーションが求めるデータ供給能力を実現する新たなメモリアーキテクチャの基本技術の確立を研究の目的としている。計画通り進めている27年度が最終年度であるため、記入しない。計算機科学最終年度であることから,様々なベンチマークプログラムを用いて提案システムの詳細な性能評価を行い,さらなる改良を加える.そして,国内外の会議や学術誌を通じて積極的に成果発表も行う.当初の計画通り進めており,おおむね順調に進展していると考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。研究を効率よく行えたために、研究補助者の雇用期間が短くなったことと、研究室で所有のコンピュータ設備を使って研究を進めることができたために、外部コンピュータ設備の利用を抑えることができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度に得られた設計モデルを改良し,さらに省電力で高い実効バンド幅を実現するユニバーサルメモリの実現に取り組んでいく.

特に,シリコンフォトニクス技術をアーキテクチャ設計へ導入した場合の利点・欠点を明らかにしていきたい.最終年度であり、研究のさらなる加速ととりまとめを行うために、詳細なシミュレーションを多くのベンチマークプログラムを使って行う必要があり、そのために、全国共同利用型のスーパーコンピュータを活用する。併せて、これらの取り組みを効率よく行うために研究支援者の年間を通じた雇用が必要である。また、国内外の会議において、成果発表を積極的に行う。これらのために使用する。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題に従事する専任の研究支援者を雇用(3ヶ月程度)するために予算を計上していたが,今年度の研究を研究代表者と研究協力者が密接に連携して効率的に推進したために,研究支援者を雇用する必要性がなくなった.またその他に計上していた計算機使用料は,平成25年度は現有設備で研究を実施することができたため,必要性がなくなった.平成26年度は,システムのモデル設計やそれに基づくソフトウェアシミュレータ開発など,実作業が多くなることから,平成26年度の人件費請求額とあわせて,研究支援者を6ヶ月程度雇用するために使用する予定である.さらに,大規模・高機能ソフトウェアシミュレータの開発に伴い,スーパーコンピュータの高性能計算能力および大容量ストレージが必要となるために,その取り組みを加速するためにも使用する.
超並列原理に基づく情報処理基本体系(成果とりまとめ)

重点領域研究・超並列は総括班と、4つの研究班、それぞれ(A)超並列アプリケーション班、(B)超並列プログラミング言語班、(C)超並列計算機用OS班、および、(D)超並列アーキテクチャ班で構成されている。本年度は成果とりまとめの年度として、各班がそれぞれの成果をリファインするとともに、最終のデモンストレーションに向けてそれぞれの成果や開発されたシステムの垂直的な統合化をを行った。総括班は研究全体の取りまとめを司り、約3か月ごとに会合を開き、各班の研究状況の確認や意見交換などを行った。本年度は、特に成果とりまとめ年度として、3月の第7回「超並列」シンポジウムの開催、その際のデモンストレーションの計画、成果をまとめた英文図書の出版、過去のシンポジウムの予稿集のCD-ROMの作成など、プロジェクトの成果を積極的に国内外にアピールしてゆく活動を幅広く敢行した。A班は、超並列計算における新たなアルゴリズムやアプリケーションの構築を目的とし、以下のような応用に対しB班が開発した超並列言語NCXなどへの移植を行い、各種の実験や性能評価、及び言語開発へのフィードバックを行った:・熱流体、渦発生のシミュレーション・弾性体の変形と応力の計算(境界要素法)・場の計算(境界要素法)とSORによるポアソン方程式求解・有限要素法における自動メッシュ分割・コンピュータグラフィックスにおける並列レンダリング・生態系(魚群)の自律型行動シミュレーション・並列遺伝的プログラミングによるニューラルネットの構造生成・実時間音楽情報処理システムB班では、超並列言語NCXの実装を改良すると共に、共有メモリ型計算機、分散メモリ型並列計算機、ワークステーションクラスタなど、種々なアーキテクチヤを持つ並列計算機への対応化を行った。また、幾つかの代表的なベンチマークプログラミングを移植し、それぞれの計算機上で性能評価を行った。更に、その他のMIMD型の超並列型プログラム言語V,ANET-LやABCL/fなどの並列計算機上での開発も行った。C班では、超並列計算機でのマルチユーザの保護と性能、複数のユーザのプログラミングモデルの提供、超並列用入出力機構のサポート、などの特徴を備えた超並列計算機用のOS・COSを設計・開発した。本年は、D班の作成する超並列計算機JUMPミ1へのCOSの実装に備え、並列ワークステーションをLANで接続した評価用の環境を用意し、その上にJUMP1ミ1のエミュレータとCOSマイクロカーネルをのプロトタイプを結合したCOSエミュレータを設計・実装した。また、D班の開発したプロトタイプボードJUMP-1/3(仮称)へのCOSエミュレータの移植を行った。D班では、様々な超並列計算のパラダイムに対応できる共有メモリ超並列計算機JUMPミ1の研究開発を遂行し、本年度は(1)主要コンポーネントであるメモリベースドプロセッサ(MBP)、キャッシュコントローラ、ネットワークル-タなどのを開発・デバッグを行い、(2)MBPをDSPでソフトウェアシミュレーションして他の部分はJUMP-1と同設計のシステムJUMP-1/2の設計・開発をし、(3)また、JUMP-1の特徴である高速プロセッサ間ネットワークRDTや高速シリアルI/OシステムStaff-Linkの開発・及びCOS開発のために、SUNワークステーションに接続して種々の実験が行える評価用ボードJUMP-1/3の設計・開発を行った。本研究では、重点領域研究「超並列原理に基づく情報処理基本体系」において様々な超並列処理要素技術の研究を行なう4つの計画研究を統括し、各研究班間での緊密かつスムーズな研究の遂行をはかるために、各班班長をまじえての3回の統括班会合を開催するとともに、研究成果を積極的に内外に公開しつつ、関連研究者間での交流をはかるために、すべての研究分担者と多数の外部の同分野の研究者の参加による2回の公開シンポジウムの開催を行なった。まず、6月13日には第1回目の統括班会合を開催し、研究全体の方向付け、各計画研究の目標などについて、活発な議論を行なった。9月24日および25日には第1回目の公開シンポジウムを開催し、これまでに決定されている研究計画全体の概要、各計画研究の概要、そして、各分担研究者の詳細な研究内容などについての発表が行なわれた。このシンポジウムは本重点領域研究に参加する研究分担者が初めて一同に会する機会であったため研究者間での活発な交流がはかるのにおおいに役立ったとともに、メーカなど外部の多数の専門家も集まって活発な議論が行なわれたため、様々な観点から本研究を見直す機会ともなり、有意義な成果を得ることができた。1月9日および10日には第2回目の統括班会合を開き、各計画班による本年度研究の成果の披露と、これに関する様々な議論を行なった。さらに、3月8日および9日には第2回目公開シンポジウムを開催し、本年度の研究成果についての発表が行なわれた。また、3月9日には第3回目の統括班会合がもたれ、来年度へ向けての研究の方向性について活発な議論を行なった。本研究では、重点領域研究「超並列原理に基づく情報処理基本体系」において様々な超並列処理要素技術の研究を行なう4つの計画研究を統括し、各研究班間での緊密かつスムーズな研究の遂行をはかるために、各班班長をまじえての3回の統括班会合を開催するとともに、研究成果を積極的に内外に公開しつつ、関連研究者間での交流をはかるために、すべての研究分担者と多数の外部の同分野の研究者の参加による2回のシンポジウムの開催を行なった。まず、7月26日には本年度第1回目の統括班会合を開催し、研究全体の方向付け、各計画研究の目標、タイムスケジュールと班間調整、シンポジウムプログラム作成、などについて、活発な議論を行なった。

9月20日および21日には本重点領域研究に参加している研究者が一同に会してのシンポジウムが開催され、これまでに行なわれてきた各計画研究の中間報告、そして、各分担研究者の詳細な研究内容などについての発表が行なわれ、活発な議論を戦わせた。また、このシンポジウム開催中に第2回目の統括班会議を開催し、シンポジウムの成果を踏まえた今後の方針が確認された。1月11日および12日には第3回目の統括班会合を開き、各計画班による本年度研究の成果の披露と、これに関する様々な議論を行なった。さらに、3月14日および15日には公開シンポジウムを開催し、本年度の研究成果についての発表が行なわれ、これまでの研究成果についての確認を行なうとともに、最終年度である来年度へ向けての研究の方向性について活発な議論を行なった。このシンポジウムは、メーカなど外部の多数の専門家も集まって活発な議論が行なわれたため、様々な観点から本研究を見直す機会ともなり、有意義な成果を得ることができた。重点領域研究・超並列は総括班と、4つの研究班、それぞれ(A)超並列アプリケーション班、(B)超並列プログラミング言語班、(C)超並列計算機用OS班、および、(D)超並列アーキテクチャ班で構成されている。以下、各班の本年度の成果を述べる。総括班は研究全体の取りまとめを司り、約2か月に一度、1-2日に渡る会合を開き、プロジェクト計画の推進のために、各班の研究状況の確認や意見交換などを行った。更に、春夏2回の「超並列」シンポジウムの開催、その際のデモンストレーションの計画、成果をまとめた英文図書の出版計画など、プロジェクトの成果を積極的に国内外にアピールしてゆく活動を幅広く敢行した。A班は、超並列計算における新たなアルゴリズムやアプリケーションの構築を目的とし、以下のような応用に対し既存並列計算機(富士通AP-1000など)上で研究・開発を行った。:・熱流体、渦発生のシミュレーション・弾性体の変形と応力の計算(境界要素法)・場の計算(境界要素法)とSORによるポアソン方程式求解・有限要素法における自動メッシュ分割・コンピュータグラフィックスにおける並列レンダリング・生態系(魚群)の自律型行動シミュレーション・並列遺伝的プログラミングによるニューラルネットの構造生成・実時間音楽情報処理システムB班では、超並列言語NCXの仕様を定め、商品超並列計算機(AP1000など)をターゲットとする処理系構成を具現化した。特に、NCXをMIMD型マシン上で効率良く実行するために同期点解析、プロセッサ割り付けなど種々の技術開発を行った。また、その他のMIMD型の超並列型プログラム言語VやABCL/fなどの並列計算機上での開発も行った。C班では、COSは超並列計算機でのマルチユーザの保護と性能、複数のユーザのプログラミングモデルの提供、超並列用入出力機構のサポート、などの特徴を備えた超並列計算機用のOS・COSを設計・開発している。
ラテンアメリカの国際労働移動におけるジェンダー・エスニシティによる国際分業の変容

ラテンアメリカ域外、域内における「南」から「北」、「南」から「南」の国際労働移動を研究対象とし、ジェンダーの視点を分析枠組みに導入することにより再生産領域におけるグローバリゼーションおよびジェンダー、階層、エスニシティによる国際分業の再配置という「複数のグローバリゼーション」の実態を明らかすることを目的として2018年度は5回の現地調査を実施し計5回の研究会において情報交換を行った。プロジェクトでは、ラテンアメリカ域外、域内の国際労働移動の事例としてメキシコからアメリカ合衆国、そしてキューバおよび南アメリカからスペインへの移民を取り上げた。2018年度はアメリカ合衆国における調査を2回、メキシコ、アルゼンチン、コロンビアでの調査を各1回行なった。調査の主なテーマとしては、ジェンダーによる移民動機の違い、女性移民のエンパワーメント、移民家事労働者に関するインタビュー調査である。また、アルゼンチンからFLACSO教授のNatacha Borgeaud-Garciandia氏を招聘し、アルゼンチンにおける有償介護労働者の抱える問題について講演を行った。「南」から「南」へのラテンアメリカ域内の国際労働移動として、これらの調査では、家族統合の問題、新自由主義政策との関係、移民先での社会保障の問題を取り上げた。「南」から「南」への域内国際労働移動は、「南」から「北」への労働移動に見られる国際分業体制と同様の特徴が見られると同時に、「南」から「南」への労働移動ではジェンダーとナショナリティ、エスニシティによる労働市場へのさらに厳しい振り分けが行われ、不安定かつ劣悪な労働環境で働かざるを得ない状況が存在していることが明らかとなった。以上の研究成果の発表の場として『社会科学』の特集号および本の出版を予定している。研究対象範囲が広範であるために、調査結果をまとめるための時間を当初予想したよりも多く必要としている。現地調査はおおむね予定どおりに進んだが、さらに内容を深めインタビューできなかった部分を再度行うために追加調査をアメリカ合衆国の女性移民支援団体、マヤ移民の調査、およびメキシコの移民家事労働者支援組織に関して行うことを研究分担者が希望している。追加調査を完成させたうえで、ラテンアメリカの域内労働移動と域外労働移動(特にアメリカ合衆国とスペイン)の比較をグローバリゼーションと関係づけて議論する部分が完了していない。継続して研究会を行い、議論をする必要がある。追加調査を終えたうえで、成果をまとめるために研究会を3回程度今年度前半を中心に行う予定である。また、研究成果を問う場として、6月に開催される日本ラテンアメリカ学会において「国境を越えるラテンアメリカの女性たち」のパネルを準備している。そこでのコメントなどを参考にしつつ、研究のまとめを行う予定である。研究のまとめとして、研究成果をラテンアメリカの先住民の移民労働者に焦点を当てた「国際労働移動におけるエスニシティ」と女性移民労働者の問題に焦点をあてた「国際労働移動とジェンダー」の二つの分野に分けて発表する準備をしている。エスニシティに関する論考3本とアメリカ合衆国におけるラテンアメリカ系移民についての計5本の論文は学会誌に特集号として発表する予定である。また、ジェンダーに関する論考は出版を計画している。出版に関しては、各分野の担当者により、原稿を執筆中であり、また出版までに時間を要する。2016年度は、プロジェクト初年度にあたり、ラテンアメリカ域外、域内における南→北、南→南の国際労働移動を研究対象とし、ジェンダーの視点を分析枠組みに導入することにより再生産領域におけるグローバリゼーションおよびジェンダー、階層、エスニシティによる国際分業の再配置と「複数のグローバリゼーション」の実態を明らかすることを目的として計5回の研究会を実施した。研究会活動として、ゲストスピーカーによる講演、理論枠組みを共有するための読書会、および各自の文献・現地調査に基づく研究発表の3つの活動を実施してきた。第一回研究会では、海外学術交流を促進するため、ゲストスピーカーとしてメキシコ大学院大学准教授のDr. Karine Tinat氏を迎え、メキシコミ・チョアカン州におけるセクシュアリティの表象としての身体性を事例とする講演会を同志社大学FGSS(フェミニスト・ジェンダー・セクシュアリティ研究)センターとの共催で行った。第2回研究会は、第18期研究会の成果として発表した同研究会の特集執筆者の戸田山祐氏、佐藤夏樹氏、深澤晴奈氏の発表を中心として、特集のレビューを行った。第3回研究会は、理論枠組みの共有のために松久がブックレポートを行うとともに、山内熱人氏、柴田修子氏による研究発表を行った。第4回の研究会では、同研究会社会研究員であるメキシコ国立社会学・人類学高等研究院准教授浅倉寛子氏の研究発表と輪読を行った。第5回の研究会では、中川正紀氏、中川智彦氏によるアメリカ合衆国でのエルサルバドル系移民の在外選挙における政治行動の調査を元にした発表が行われた。なお、本年度3月には、科研助成費および研究会費を使用して、アメリカ合衆国(渡辺暁氏、北條ゆかり氏、戸田山祐氏、佐藤夏樹氏)、コロンビア(柴田修子氏)の海外調査を実施した。2016年度は、文献調査および担当地域の移民局,研究機関を通じて移民労働者の労働実態を,特に女性の労働者に着目しながら把握する計画をたてた.北米地域、中米地域、南米地域の移民問題に分け、研究メンバーが地域を分担して行うが、2016年度は、アメリカ合衆国への移民を中心として,分担に従い各自文献調査,フィールド調査を行った.アメリカ合衆国でのエルサルバドル移民の出身国の選挙への参加行動,特にジェンダーによる違いに着目しながらアンケート調査を行なったが、科研補助金の交付決定が遅かったため、夏休みに予定していた調査に科研補助費が間に合わなかった。

よって、別途研究費から支出したが、継続して調査を行い、2018年度春に科研補助費を使用し再度行う予定である。アメリカ合衆国へのメキシコ移民の送り出し地域の調査については,メキシコ南部州を中心にユカタン州,オアハカ州出身者の移民団体での聞き取り調査を行った.科研補助金の交付決定が遅かったため、夏休みに予定していた調査に科研補助費が間に合わなかった部分については、2017年度春休みに調査を開始し、その分の各地域の研究の集約が遅れている。ラテンアメリカ域外、域内における南→北、南→南の国際労働移動を対象とし、ジェンダーの視点を分析枠組みに導入することで再生産領域におけるグローバリゼーションおよびジェンダー、階層、エスニシティによる国際分業の再配置と「複数のグローバリゼーション」の実態を明らかすることを目的として、2017年度は計5回の研究会と2回の講演会を実施した。研究会では、理論枠組みを共有するための読書会と各自の文献・現地調査に基づく研究発表、ゲストスピーカーによる講演の3つの活動を実施した。研究会は、最終年度に研究成果の出版をめざし、理論枠組みの共通認識を共有するために、研究発表と並行してサスキア・サッセンを中心に2回の輪読を行った。2017年夏休み、2018年春休みに、各研究員が担当する地域の現地調査を実施し、その報告会を5月および3月に行った。2017年度の海外調査は、アメリカ合衆国(文献調査と聞き取り調査5件)、メキシコ(聞き取り調査2件)コロンビア(1件)スペイン(聞き取り調査2件)において実施した。3月および7月には、国内外の研究者による移民をテーマとした講演会を開催した。3月には、アメリカ合衆国にH2-Aビザで入国するメキシコ人農業労働者に関する講演を行った。7月には、研究連携しているメキシコCIESAそよびメキシコ首都大学から3名の研究者を招聘し、移民過程で起こる女性移民への暴力に関する講演会「ジェンダー、移動、暴力:移民の送り出し・受け入れ・中継地であるメキシコの現状」を行った。ラテンアメリカからアメリカ合衆国とスペインの南から北への域外労働移動、および中米からメキシコ、コロンビアからチリの域内労働移動の事例を調査し、研究会に於いて知見を共有することにより、国際移民と「複数のグローバリゼーション」の実態を把握し、国際分業のあらたな局面を分析するための多様な事例の収集を行っている。研究対象がラテンアメリカおよびアメリカ合衆国、スペインの広域にまたがっているため、調査の進捗状況において各地域グループ間に差がでている。最終取りまとめまでに、研究会において議論を深め、全体の理論及び調査の枠組みを整え、研究成果を書籍の出版まで結びつけたいと考えている。そのためには、全体の調査が終わった段階で、集中的な討議をする必要があると考えているが、未だ全体の足並みが揃っていない。
クモ糸様タンパク質に注目した貝殻作りの分子機構の解明

貝殻は炭酸カルシウムを主成分とする鉱物であるが、炭酸カルシウムの単純結晶である方解石やあられ石とはことなり、5%程度の有機物を含んでいる.貝殻形成の分子機構については長く不明のままであったが、本研究においては、申請者はマガキを用いて、貝殻中に新たに申請者らによって見出されたクモ糸様タンパク質の貝殻形成における機能ならびにこのタンパク質の産業応用について研究を行い、ナノテクノロジーや水質浄化剤への貝殻の応用の可能性を提示した.貝殻は炭酸カルシウムを主成分とする鉱物であるが、炭酸カルシウムの単純結晶である方解石やあられ石とはことなり、5%程度の有機物を含んでいる.貝殻形成の分子機構については長く不明のままであったが、本研究においては、申請者はマガキを用いて、貝殻中に新たに申請者らによって見出されたクモ糸様タンパク質の貝殻形成における機能ならびにこのタンパク質の産業応用について研究を行い、ナノテクノロジーや水質浄化剤への貝殻の応用の可能性を提示した.申請者がマガキの外套膜遺伝子ライブラリーより得た貝殻形成関連遺伝子の一次構造は、「アメリカジョロウグモのクモ巣粘着糸」及び「アメリカジョロウグモの牽引糸」と高い相同性を示した。RT-PCRにより、それらのmRNAの分布をRT-PCR法とin situ hybridization法により調べたところ、ともに外套膜辺縁部にのみ発現することが確認されたが、両者の発現部位には多少の違いが認められ、前者は外套膜辺縁部のouter foldの外側に、もう後者はouter foldの内側に発現することが確認された。また、貝殻再生時に両mRNAの発現量が増加することが確認された。粘着糸様タンパク質については、さらに抗体を作製し、その翻訳産物の分布を調べた結果、貝殻稜柱層を囲むように発現していることがわかった。次に、粘着糸様タンパク質中のクモ糸タンパク質と特に高い相同性を示す領域に含まれるYGPGDGPの7アミノ酸からなる繰り返し配列に注目し、この7アミノ酸の合成ペプチドが結晶形成に及ぼす影響を検討したところ、このペプチドのみで貝殻様結晶の誘導活性が認められた。この活性はYGPGDの5アミノ酸の合成ペプチドでも認められたが、YGPGAでは消失した。以上の結果から、貝殻様結晶誘導活性にはYGPGDの5アミノ酸で十分なこと、及びこのペプチド配列中のアスパラギン酸が活性発現に特に重要なことが明らかになった。我々はこれまでにマガキの貝殻形成に関わるタンパク質として2種類のクモ糸様タンパク質遺伝子(粘着糸タンパク質と牽引糸タンパク質)を特定した。今年度は、これら2種類のタンパク質遺伝子に注目し、各種生物における保存性について進化的な観点から検討した。各種生物におけるクモ糸様タンパク質遺伝子の分布は、サザンプロッティング法を用いて調べた。ゲノム塩基配列が既知の生物については、データベースを検索することにより相同遺伝子の存在を調べた。また、マガキの近縁種であるイワガキから相同遺伝子をクローニングし、マガキ遺伝子との比較を行った。エダミドリイシ(刺胞動物)、イワフジツボ、ジョロウグモ(節足動物)、ラッパウニ(棘皮動物)、及び各種の軟体動物のゲノムに対するサザンプロッティング分析の結果、粘着糸遺伝子についてはイワガキにのみシグナルが検出された。牽引糸遺伝子についてはイワガキ、ケガキ、アマクサアメフラシ、イワフジツボ、ジョロウグモ、ラッパウニ、エダミドリイシにおいてシグナルが検出された。また、線虫、ショウジョウバエ、ハマダラカ、カタユウレイボヤ、ヒトのゲノムデータベース中に相同遺伝子は認められなかった。今年度の最大の成果は、長年の課題であったoySLP2遺伝子の全長クローニングに成功したことである。cDNAレベルのRT-PCRクローニングならびにゲノムレベルの遺伝子ウォークからの結果が一致したことから、得られた遺伝子は確実にoySLP2全長をコードする遺伝子であると判断された。興味深いことに本遺伝子はイントロンレスであったこと、またサザンブロット解析の結果マルチコピーからなっていたことから、貝殻形成におけるoySLP2の重要性が示唆された。また、サザンブロット解析において、イシサンゴとの交差性が示されたことから、oySLP2は幅広い生物種においてバイオミネラリゼーション過程に関わっているものと推測された。また、in situハイブリダーゼーション解析において、oySLP2は稜柱層形成に関わっていることが示された。一方、oySLP1の免疫走査電子顕微鏡観察にも成功し、最外層を覆うように分布していることが示された。クモ糸ペプチドを塗布した核を挿入したアコヤガイから得られた真珠では、最外殻においてアラゴナイト層が多層化しやすい傾向を示した。一方、大腸菌を用いて作製したクモ糸タンパク質oySLP1の組換え体は、マグネシウムイオンとカルシウムイオン共存下におけるアラゴナイト形成をカルサイト形成にシフトさせる機能を有していた。また、当初予想していなかった成果であるが、貝殻を温和な条件下で焼成することにより貝殻中のクモ糸様タンパク質などの有機物の分解を抑えることができ、その結果、極めて高性能な凝集沈殿剤を開発することに成功した。
Protein Kinase C阻害活性を有する天然ポリフェノール成分の探索

まず、タンニンや関連ポリフェノールを含有する植物の多いトウダイグサ科、バラ科、ツバキ科の他、キク科、アヤメ科の諸植物のエキスについて、PKC阻害活性のスクリーニングを行った。その結果、アヤメ科植物のジャーマンアイリス(Iris germanica)の根のエキスに比較的強い阻害活性を認めたので、PKC阻害活性を指標としてその活性成分の単離、構造解明を行った。本植物の乾燥根をメタノールで冷浸した後、n-ヘキサン、酢酸エチル、n-ブタノールで順次抽出して、分画を行った。各エキスのPKC活性試験の結果、強い活性を認めた酢酸エチルエキスからphenol類、isoflavonoidおよびiridal型triterpenoidを単離した。単離した各化合物についてPKC活性試験を行った結果、isoflavonoidに阻害活性を認めるものがあり、逆にiridal型triterpenoidのなかには活性促進作用を認めるものもあった。このように同植物から、相反する作用を示す化合物を単離したことから、それら化合物の共存関係を調査するとともにさらに活性成分の単離、構造解明を進めている。
工学倫理教育の方法論開発

横浜国立大学において、常盤台キャンパスと田町サテライトキャンパスを結んでサテライト講義システムを導入し、遠隔地からも倫理教育の講義を行える手法を開発した。この手法を用いて倫理講義を試行し、ビデオに集録することにより、内容の検討を行った。具体的には2カ所に分かれた学生集団に1名の教員がティーチングアシスタントの補助を受けながら講義とグループ討論の指導を行い、成功を収めた。また、日本における事例を収集し、既存の教科書の改訂(建設技術者の倫理と実践、増補改訂版)を昨年行ったが、この本を講義およびグループ討論の場で使用することにより、より教育機能の高い教材の活用方法を考案した。社会心理学における「信頼研究」を応用し、信頼関係が土木技術者の意思決定過程に及ぼす影響についての考察をもとにして、倫理教育が具体的な技術者の行為をどのように変えることができるかを昨年度に引き続きさらに検討した。社会構造に埋め込まれたネットワーク構成者(建設技術者)の行為や信条を分析した。特に「取り巻く周囲に対して払う配慮によって構成するネットワーク」および「相談ネットワーク」に着目した。分析の結果、建設技術者の行動は、所属する集団が建設技術者社会において占める位置特性に強い影響を受け、他に強く配慮する(立場が弱い)側の集団に所属する建設技術者は、取り巻く周囲の職業集団から強い拘束を受け、高い倫理性を持っていても発揮することができない可能性を持つことが明らかとなった。以上のことより、業務上の問題を抱えた際の建設技術者の行動選択においては、所属集団の技術者社会構造における位置特性が主要な説明要因となるという結論を得た。また、建設技術者が一般市民との意志疎通を求められる公共事業の意志決定のための合意形成委員会の実情に関する調査でも、建設事業者のネットワークが一般市民のネットワークとブリッジを有しないことがわかり、この点からも建設技術者の倫理的行動が、社会との関係性の面からの脆弱性を持つことが裏付けられた。工学系の学生を対象に、アンケート用紙を送付し、回収した。アンケート調査の内容は、土木技術者として直面する可能性がある多様な場面を想定し、その際に自分がとるであろう行動を選択するものである。回答はいくつかの段階に分かれており、1番が倫理的な積極性(倫理規定への適合性)が最も低く、5番が最も高くなるような配点にした。各設問の狙いは、それぞれ以下の通りである。(1)自己研鑽を続けるかどうか。(2)技術評価の視点が柔軟かどうか。(3)年齢、性、地位などに関わらずあらゆる人々を公平に扱うかどうか。(4)贈答品に対する潔癖性はどうか。(5)持続可能な開発や事業の社会性への配慮があるか。(6)入札に対しての事前の話し合いについて考え。(7)入札時の内部情報の交換について。(8)他の技術者との協力行動について。(9)短期的な(最終的な製品の品質に影響がでない)安全管理への姿勢について(仮設構造物を対象とする)。(10)長期的な(最終的に品質に影響がでる)品質管理への姿勢について。次に、授業を展開するために新たに事例を収集した。(1)原子炉の障壁コンクリートに生じたひび割れについて適切な処理を取らなかった事例(東京電力)。(2)橋桁の耐震補強工事においてアンカーボルトを途中で切断し不適正な取り扱いをした事例(岐阜県下の建設会社)。これらの事例について資料を整理し、教室での利用に使えるよう整備した。社会構造に埋め込まれたネットワーク構成者(建設技術者)の行為を分析した。「取り巻く周囲に対して払う配慮によって構成するネットワーク」、そして「相談ネットワーク」に着目した。取り巻く周囲に対して払う配慮は、相対的に立場が弱い集団が強い集団に対して払うものであり、これによりネットワークの中心を特定することが可能である。強固な社会構造に埋め込まれた建設技術者に対しても同様の拘束回避機能が発揮されるのであれば、取り巻くネットワークから拘束された結果としての逸脱行為選択を分析する際に、重要なファクターとなり得る。具体的には、質問紙調査により、ネットワーク特性と「倫理的判断が必要な場面に遭遇した際に選択する行動」との共変関係を調べた。後者は技術者として直面する可能性がある多様な場面を想定し、その際に自分がとるであろう行動を選択するものである。各設問の狙いは、例えば(1)自己研鑚を続けるかどうか。(3)あらゆる人々を公平に扱うかどうか。(5)持続可能な開発や事業の社会性への配慮があるか、などである。分析の結果、建設技術者の行動は、所属する集団が建設技術者社会において占める位置特性に強い影響を受け、他から配慮を受ける(立場が強い)側の集団に所属する建設技術者は高い倫理性を発揮することが可能であることが分かった。それに対し、他に強く配慮する(立場が弱い)側の集団に所属する建設技術者は、取り巻く周囲の職業集団から強い拘束を受け、高い倫理性を持っていても発揮することができない可能性を持つことも明らかとなった。建設技術者社会において、相談ネットワークの多様性は拘束回避機能を発揮していないことも明らかとなった。以上のことより、業務上の問題を抱えた際の建設技術者の行動選択においては、個人の相談ネットワークの多様性よりも、所属集団の技術者社会構造における位置特性が主要な説明要因となるという結論を得た。

横浜国立大学において、常盤台キャンパスと田町サテライトキャンパスを結んでサテライト講義システムを導入し、遠隔地からも倫理教育の講義を行える手法を開発した。この手法を用いて倫理講義を試行し、ビデオに集録することにより、内容の検討を行った。具体的には2カ所に分かれた学生集団に1名の教員がティーチングアシスタントの補助を受けながら講義とグループ討論の指導を行い、成功を収めた。また、日本における事例を収集し、既存の教科書の改訂(建設技術者の倫理と実践、増補改訂版)を昨年行ったが、この本を講義およびグループ討論の場で使用することにより、より教育機能の高い教材の活用方法を考案した。社会心理学における「信頼研究」を応用し、信頼関係が土木技術者の意思決定過程に及ぼす影響についての考察をもとにして、倫理教育が具体的な技術者の行為をどのように変えることができるかを昨年度に引き続きさらに検討した。社会構造に埋め込まれたネットワーク構成者(建設技術者)の行為や信条を分析した。特に「取り巻く周囲に対して払う配慮によって構成するネットワーク」および「相談ネットワーク」に着目した。分析の結果、建設技術者の行動は、所属する集団が建設技術者社会において占める位置特性に強い影響を受け、他に強く配慮する(立場が弱い)側の集団に所属する建設技術者は、取り巻く周囲の職業集団から強い拘束を受け、高い倫理性を持っていても発揮することができない可能性を持つことが明らかとなった。以上のことより、業務上の問題を抱えた際の建設技術者の行動選択においては、所属集団の技術者社会構造における位置特性が主要な説明要因となるという結論を得た。また、建設技術者が一般市民との意志疎通を求められる公共事業の意志決定のための合意形成委員会の実情に関する調査でも、建設事業者のネットワークが一般市民のネットワークとブリッジを有しないことがわかり、この点からも建設技術者の倫理的行動が、社会との関係性の面からの脆弱性を持つことが裏付けられた。
新移民音楽の受容とフォーク音楽との関係を、音楽言説の観点から検討する

2017年の京都人類学研究会でのシンポジウム、『共同体を記憶するーユダヤ/「ジプシー」の文化構築と記憶の媒体』で報告した内容をもとにして、本研究課題の中間報告をまとめることができ、同研究会のオンライン・ジャーナルに投稿した。2017年度の「今後の研究の推進方策」で触れたHennry Sapoznik氏については、Sapoznik氏が2018年4月に来日されたさい共同で研究成果報告会を開き、新移民の音楽が注目されはじめた歴史的背景、YIVO (ユダヤ学研究所)が初めてクレズマーのサウンド・アーカイヴを構築した経緯、1950年代生まれのユダヤ人とフォーク音楽との関係について、有意義な考察を進めることができた。さらに2019年3月には、おなじく来日中だったイディッシュ・コメディアンのShane Baker氏を招き、イディッシュ演劇の戦後から現在までの変遷をテーマに、研究成果報告会を催すことができた。資料収集と視察については、2018年8月にシカゴでギリシア移民関係の資料を収集するとともに、ニューヨークのFolksbiene劇場でイディッシュ語版「屋根の上のヴァイオリン弾き」世界プレミア上演を視察し、劇場関係者に若干のヒアリングすることもできた。現地のリンカーン・センターにおいて、フォーク音楽関係の資料も集中的に調査した。ギリシア音楽のレベティコについては、2019年の3月にアテネとテッサロニキで引き続き現地調査を実施し、レベティコの基本文献を収集した。2018年度の収穫としては、アメリカのフォーク音楽の規範を定めた人物たちを、ある程度特定することができ、ギリシアからの移民やユダヤ人移民の音楽を、これら以外の新移民の音楽と比較する視座が得られたことが挙げられる。「研究実績の概要」で述べたように、フォーク音楽の規範を定めた人物たちについて、ある程度特定することができたことの意義は大きい。これによってフォーク音楽をめぐる言説について、かなりの精度をもって見通しを付けることが可能になった。あとはその人物たちの活動を具体的に検討するという作業に、研究課題の方向を定めることができるようになった。ギリシアからの移民やユダヤ人移民の音楽を、これら以外の新移民の音楽と比較するにあたっては、これらの音楽の研究史を具体的に辿っていくことも、手がかりになるということが明らかになった。以上のように新移民の実際の音楽にせよ、これらの音楽やフォーク音楽をめぐる言説にせよ、本研究課題は目指すべき対象が相当に絞り込まれた。アメリカのフォーク音楽の規範を定めた人物たちについて、時代的および思想的な背景を明らかにするとともに、ギリシアからの移民やユダヤ人移民の音楽を、これ以外の新移民の音楽と比較するための資料を読み込んでいく。これらの調査と平行してギリシアの音楽レベティコについては、ミュンヘン大学教授Ioannis Zelepos氏による著書の翻訳が、2019年度内に完成できるように最終的な作業を進める。今年は最終年度になるので、共同シンポジウムができるよう関係者と日程等を調整し、最終的な研究成果の執筆に入る。1880年代後半からアメリカ合衆国に渡った「新移民」(中欧・東欧・南欧の出身者で、ユダヤ人も含む)の音楽が、20世紀を通じてアメリカ社会にどのように受容されたかを、音楽言説を辿りながら実証的に跡付けるのが、本研究課題の目的である。新移民の音楽は自分たちの移民共同体内では存続していたが、アメリカ音楽の主流からは一時期までほぼ無視されてきた。ただし近年はこの手の音楽にも新たな演奏や旧録の復刻の機会が与えられつつある。こうした新移民音楽の無視と復活の実際について、音楽界で指導的言説を形成してきた批評に着目することで、これらの移民文化の社会全体への統合の推移を検証する。初年度は研究実施計画に基づいて、フォーク音楽の言説を形成したアメリカの若干の雑誌をサーヴェイするとともに、ユダヤ人とギリシア人の音楽を中心に資料収集に努め、ギリシア本土での現地調査も実施した。こうした研究の成果としてまず、移民の送り出し国における音楽事情を精査した単著論文、「『エレニの旅』の影でーギリシア音楽とユダヤ人たち」を、関係研究会の機関誌に投稿した。ここでは20世紀前半にギリシア音楽「レベーティコ」で活動していたユダヤ人をめぐり、かれらの音楽について基礎的な事実関係を記述するだけでなく、こうした音楽家が2000年前後の2本の映画でどうイメージされているかを、批判的に検討した。さらには東欧ユダヤ人の音楽「クレズマー」およびその研究の現段階におけるレヴューを、独文学会からの依頼エッセイ「ユダヤ音楽の現在を一瞥する」としてまとめた(オンライン発表)。2年目は当初の研究実施計画通り、国外の関係者を招聘して、国内の研究者・関係者との徹底討議の場を設けるため、現在その準備を進めている。具体的にはThe Klezmaticsの創設メンバーFrank London氏を招聘し、一般市民にも開かれた対話の場にしたい。「研究実績の概要」でも示したように、音楽資料は収集が進捗したと考えられるが、移民たちの生活背景に関する資料については、さらに調査・収集を進めなければならない。ただしギリシア系移民の送り出し国における音楽事情をめぐる論文、東欧ユダヤ人の音楽「クレズマー」およびその研究の現段階におけるレヴューをまとめることで、本研究のおおよその見取り図はできたと考えられる。2年目に実施するFrank London氏招聘については、London氏本人および日本側の研究者・関係者とも、メールで頻繁に情報・意見の交換を行なった。

昨年度の「今後の研究の推進方策」でも示したように、The Klezmaticsの創設メンバーFrank London氏を5月に招聘し、東京藝術大学・立教大学・広島市立大学・大阪大学・京都大学とのコンソーシアム形式で、「東欧ユダヤ人の音楽「クレズマー」をめぐる対話」と題して、国内の研究者・関係者も加わり、かつ一般市民・学生にも開かれた、研究成果報告会・講演・ワークショップ・実演の場をもった。この機会にLondon氏が書かれた文章や、ご本人から直接伺ったことを元に、クレズマー・リヴァイヴァルを集中的に調査した成果を、「クレズマー・リヴァイヴァル再考」と題して、京都人類学研究会のシンポジウム『共同体を記憶するーユダヤ/「ジプシー」の文化構築と記憶の媒体』(京都大学の岩谷彩子氏がコーディネイト)で口頭発表した。この内容をまとめて、同研究会のオンライン・ジャーナル「コンタクト・ゾーン」に、「クレズマー、あるいは音の記憶の分有クレズマー・リヴァイヴァルまでの道のり」として投稿した(現在査読中)。「新移民」が録音した音楽は、"ethnic recordings"というカテゴリーに区分され、かれら以外のポピュラー音楽とは明確に区別された。これからの研究調査ではそうした新移民の音楽が、アメリカのフォーク音楽の規範に吸収されなかった事情を、Alan Lomaxらが対象にしたいわゆる「アメリカン・ルーツ」の音楽などと対照させながら、音楽をめぐる言説から裏付けていく作業を進める。これらの研究と平行してギリシアの音楽「レベティコ」についても、従来の研究を歴史学の立場から総括した単著の翻訳を開始し、ミュンヘン大学教授の著者Ioannis Zelepos氏に現地でヒアリングを行なうとともに、頻繁に意見・情報を交換していることを付言しておく。「研究実績の概要」でも示したように、Frank London氏・Ioannis Zelepos氏に、ヒアリングが出来たことは、本研究課題を進めるうえで大きな示唆となった。京都人類学研究会のシンポジウム『共同体を記憶するーユダヤ/「ジプシー」の文化構築と記憶の媒体』に参加して、本研究課題を「記憶」の点から見直すことができた意義も大きい。さらにニューヨークのユダヤ学研究所YIVOで、サウンド・アーカイヴを初めて構築したHenry Sapoznik氏とも連絡が取れた。このことで1950年代生まれのユダヤ系アメリカ人の音楽環境が明らかになり、フォーク・リヴァイヴァルへのユダヤ人の関わり、クレズマーの世代毎の違いを再検討する新しい手掛かりが得られた。2017年の京都人類学研究会でのシンポジウム、『共同体を記憶するーユダヤ/「ジプシー」の文化構築と記憶の媒体』で報告した内容をもとにして、本研究課題の中間報告をまとめることができ、同研究会のオンライン・ジャーナルに投稿した。2017年度の「今後の研究の推進方策」で触れたHennry Sapoznik氏については、Sapoznik氏が2018年4月に来日されたさい共同で研究成果
LPLおよびLCAT遺伝子変異に基く高脂血症,低HDL血症の発症メカニズム

1.現在迄の成果・・・当初の予定通り500名の高脂血症患者および100名の正常コントロールよりDNAを採取し,9種類のLPLおよびLCAT遺伝子変異に対応するオリゴヌクレオチドプローブを作製した。LPLとLCATの活性測定系を確立し、さらにLPL蛋白量を測定するために新たに3種類のELISA系を確立した。一方、LCAT蛋白測定用に作製した2種類のポリクローナル抗体はいずれもやや特異性に劣り、蛋白量を正確に測定できるELISA系はまだ確立できていない。LPLおよびLCAT遺伝子を過剰発現するトランスジェニックマウスの作製を試みてきたが、このうちLPLを過剰発現するトランスジェニックマウスの開発に初めて成功した。この系ではアクチンプロモーターを用いたため骨格筋を中心として多くの臓器でLPLが過剰発現され、ホモ接合体ではトリグリセリドに富むリポ蛋白の消失に加えて高HDL血症が生じていた。この結果はLPLとHDL代謝の関係をin vivoで証明するものであり、今後の解析においてこのマウスは極めて有用であると思われた。2.当初計画との変更点とその理由・・・preliminaryな調査では高脂血症や低HDL血症患者遺伝子上に既知の9種類の遺伝子変異は同定されなかった。この中には明らかにLPL活性や蛋白,あるいはLCAT活性に異常を持つ者が含まれており、この結果はLPLやLCAT遺伝子上に他の未知の頻度の多い遺伝子変異が存在する可能性や、これらの遺伝子には異常がないにも係らずその発現に異常を生ずる例が存在する可能性を示唆した。よって上記の可能性に関する検討を行なった上で本研究を完遂することとした。具体的には変異の明らかになっていない欠損症患者の遺伝子のプロモーター領域やイントロン深部の塩基配列の確認を現在行なっている。