hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核酸の立体配座固定のための新手法の開発と応用

本研究では,ヌクレオシドのコンホメーションを従来の方法とは異なる新しい手法で固定し、その応用を含めて検討することを目的としている。昨年度、申請者は3_デアザプリンヌクレオシドの3位に嵩高い置換基を導入した3-置換-3-デアザプリンヌクレオシド類の合成を行なった。更にコンホメーション解析により3-ヨード、プロモ、クロロ体はいずれも、グリコシル結合回りのコンホメーションがanti配座に固定された基質であることを明らかにした。本年度はその応用としてRNA分解酵素であるRNase T_1との相互作用の検討を行なった。RNaseT_1はRNA分子中のグアニル酸の3',5'-ホスホジエステル結合を極めて特異的に切断し、2',3'環状リン酸体を経由して3'末端に3'-グアニル酸をもつオリゴリボヌクレオチドを生成する酵素である。またその変換の際、基質であるグアニル酸は活性中心においてsyn配座で結合し酵素作用を受けると考えられている。そこでanti配座に固定された3-クロロ-3-デアザグアノシンの2',3'環状リン酸体1を合成し、RNase T_1との相互作用の検討を行なった。また本来の基質であるグアノシンの2',3'環状リン酸体2ならびに3-デアザグアノシンの2',3'環状リン酸体3も併せて合成し速度論的解析を行なった。その結果、化合物3は化合物2と同様にRNase T_1によって加水分解を受けるのに対して、化合物1は全く化合分解を受けないことが明らかとなった。また化合物3のRNase T_1による加水分解反応における化合物1のKi値を求めたところ2.6mMであった。以上の結果は、化合物1がRNase T_1に結合するがsyn配座にコンホメーションが変化しないために加水分解を受けない化合物であることを強く支持しており、デアザプリン塩基部3位にハロゲンを導入することによって、極めて天然気質に近い状態でのコンホメーションの固定が実現できた。本研究では、ヌクレオシドのコンホメーションを従来の方法とは異なる新しい手法で固定し、その応用を含めて検討することを目的としている。本年度は、3-デアザプリンヌクレオシドの3位に嵩高い置換基を導入した3-置換-3-デアザプリンヌクレオシド類の合成を行った。すでに申請者が報告した方法に従い、天然ヌクレオシドのイノシンよりAICA-リボシドを合成し、更に3-デアザプリンヌクレオシド誘導体へと変換した。得られた3-デアザプリンヌクレオシド誘導体を各種親電子試薬(NIS,NBS,NCS)と処理したところ、収率よく3-ハロゲノ-3-デアザプリンヌクレオシドが得られた。3-フルオロ体については親電子フッ素化試薬との反応では合成することができなかった。そこで5-ホルミルイミダゾールヌクレオシド誘導体を用いて、先にフッ素原子を導入した後、閉環反応を行い合成した。炭素置換体の3-メチル体も併せて合成した。合成したヌクルオシド誘導体の塩基部のpKaを測定した結果、3-デアザ誘導体、3-メチル-3-デアザ誘導体は天然ヌクレオシドの値と最大で4pKa unit異なっていた。一方、3-ハロゲノ-3-デアザ誘導体のpKaは天然ヌクレオシドの値に近いことが明らかとなった。更にコンホメーション解析をNOE実験により行ったところ、3-ヨード、ブロモ、クロロ体はいずれも、予想通りその立体障害により、グリコシル結合回りのコンホメーションがanti配座に固定された基質であることがわかった。一方、3-フルオロ体は立体障害が小さいために、天然ヌクレオシドと同様に自由回転可能な基質であることが明らかとなった。

以上の結果は、化合物1がRNase T_1に結合するがsyn配座にコンホメーションが変化しないために加水分解を受けない化合物であることを強く支持しており、デアザプリン塩基部3位にハロゲンを導入することによって、極めて天然気質に近い状態でのコンホメーションの固定が実現できた。
中枢ニューロンの分化と分裂終了機構に関する分子細胞生物学的研究

中枢ニューロンは未分化幹細胞から分化すると同時に増殖能を失い,個体の生涯を通して再び分裂をすることはない.この分裂終了はニューロンの示す形質の内で最も基本的かつ重要なものであるが,その分子機構については現在のところ全く不明である.本研究では神経分化に特異的に発現する蛋白質necdinを中心にして,ニューロン分化に伴う分裂終了機構を解析し,以下の成果を得た.[1]NecdinはDNAがんウイルスがん蛋白質であるSV40 largeT抗原やアデノウイルスE1Aと結合し,がん抑制遺伝子産物であるレチノブラストーマ蛋白質(Rb)の性質と類似していた.[2]NecdinはRbと同様に細胞増殖を制御する細胞性転写因子E2F1と結合して,DNA複製に関与する種々の遺伝子の発現を抑制した.[3]Rbを欠損するSAOS2細胞にnecdin遺伝子を導入すると細胞増殖が抑制されるため,necdinは機能的にRbの代用となることがわかった.[4]組換えnecdin蛋白質に対する抗体を用いて,マウス脳内のnecdinの分布を調べたところ,necdinは殆どのニューロンの細胞質に存在し,特に視床下部ニューロンが高濃度のnecdinを含んでいた.[5]ヒトnecdin遺伝子の構造と機能を調べたところ,その5'近位上流にCpG islandが存在し,この部位をメチル化すると転写活性が抑制された.[6]ヒトnecdin遺伝子はゲノムインプリンティングが関与する視床下部ニューロンの発達異常症として知られるプラダー・ウィリ症候群の原因遺伝子の局在部位15q11-q12に存在した.[7]以上の結果,necdinはRbと同様な機構でニューロンの細胞分裂を抑制すること,また,その遺伝子が欠損するとニューロン分化が障害される可能性が示唆された.中枢ニューロンは未分化幹細胞から分化すると同時に増殖能を失い,個体の生涯を通して再び分裂をすることはない.この分裂終了はニューロンの示す形質の内で最も基本的かつ重要なものであるが,その分子機構については現在のところ全く不明である.本研究では神経分化に特異的に発現する蛋白質necdinを中心にして,ニューロン分化に伴う分裂終了機構を解析し,以下の成果を得た.[1]NecdinはDNAがんウイルスがん蛋白質であるSV40 largeT抗原やアデノウイルスE1Aと結合し,がん抑制遺伝子産物であるレチノブラストーマ蛋白質(Rb)の性質と類似していた.[2]NecdinはRbと同様に細胞増殖を制御する細胞性転写因子E2F1と結合して,DNA複製に関与する種々の遺伝子の発現を抑制した.[3]Rbを欠損するSAOS2細胞にnecdin遺伝子を導入すると細胞増殖が抑制されるため,necdinは機能的にRbの代用となることがわかった.[4]組換えnecdin蛋白質に対する抗体を用いて,マウス脳内のnecdinの分布を調べたところ,necdinは殆どのニューロンの細胞質に存在し,特に視床下部ニューロンが高濃度のnecdinを含んでいた.[5]ヒトnecdin遺伝子の構造と機能を調べたところ,その5'近位上流にCpG islandが存在し,この部位をメチル化すると転写活性が抑制された.[6]ヒトnecdin遺伝子はゲノムインプリンティングが関与する視床下部ニューロンの発達異常症として知られるプラダー・ウィリ症候群の原因遺伝子の局在部位15q11-q12に存在した.[7]以上の結果,necdinはRbと同様な機構でニューロンの細胞分裂を抑制すること,また,その遺伝子が欠損するとニューロン分化が障害される可能性が示唆された.胚性がん細胞P19細胞が神経分化した際に誘導される核蛋白質necdinは,ニューロンの分化に伴う分裂終了機構に関わることが推定される.たとえば,necdinは遺伝子導入によって増殖性の細胞に異所性に発現させると細胞増殖を抑制する.核内がん抑制遺伝産物として知られるレチノブラストーマ蛋白質(Rb)やp53を遺伝子導入しても同様な現象が起こる.そこでnecdinがRbやp53と類似の機構で細胞分裂を抑制する可能性を検討した.Rbやp53はDNAがんウイルス由来のがん蛋白質と結合することが知られているため、まず,necdinがこれらのがん蛋白質と結合するかを調べた.酵母two-hybrid systemを用いたin vivo結合活性測定系において,necdinはSV40のLarge T抗原やアデノウイルスのE1Aと特異的に結合した.これらのがん蛋白質のnecdin結合領域は,Rbの結合部位と一致した.したがって,necdinはRbと同様の分子機構で細胞分裂を抑制する可能性が示唆された.また,necdin cDNAをアデノウイルスベクター系を用いて遺伝子導入し,necdinを急速に発現誘導したところ,necdinは増殖性細胞に対してアポトーシス様の細胞死を誘発することが明らかになった.necdinが細胞増殖抑制と細胞死誘発の両作用を示す点は,p53の性質とよく似ている.さらに、分化刺激を行ったp19細胞から、necdinに結合する細胞内蛋白質を検索したところ,3種類の既知の核蛋白質がnecdinに結合した.したがって,necdinは,Rbやp53と同様に細胞増殖に関わる核内因子と相互作用することによって,細胞分裂抑制作用を示すものと考えられる.中枢ニューロンは幹細胞から分化すると同時に非可逆的に増殖能を失い、個体の生涯を通して再び分裂をすることはない。このニューロンの示す分裂終了という形質は、ニューロンの示す最も基本的かつ重要な性質であるが、その分子機構については不明である。

本研究では神経分化に特異的な蛋白質necdinがニューロン分化に伴う分裂終了機構に関わるかを検討した。NecdinはDNAがんウイルス由来のがん蛋白質であるSV40 large T抗原やアデノウイルスE1Aと結合した。これらの性質はがん抑制遺伝子産物であるレチノブラストーマ蛋白質(Rb)の性質と類似している.Rbは細胞増殖を制御する細胞性転写因子E2F1と結合して,DNA複製に関与する種々の遺伝子の発現を抑制することが知られている.Necdinも同様にE2F1と結合してE2F1依存性の遺伝子転写を抑制した.また,Rbを欠損するSAOS2細胞の増殖を抑制することから,necdinは機能的にもRbの代用となることがわかった.次に,ヒトnecdin遺伝子の構造と機能を調べたところ,その5'近位上流にCpGislandが存在し,この部位をメチル化すると転写活性が抑制された.メチル化はゲノムインプリンティングの機構として重要視されているが,ヒトnecdin遺伝子はゲノムインプリンティングが関与する視床下部ニューロンの発達異常症として知られるプラダー・ウイリ症候群の原因遺伝子の局在部位15q11-q12に存在した.さらに,大腸菌で作製したnecdinの組換え蛋白質に対する抗体を用いて,マウス脳内のnecdinの分布を調べたところ,necdinは殆どのニューロンの細胞質に存在し,特に視床下部ニューロンが高濃度のnecdinを含んでいた.以上の結果,necdinはRbと同様な機構でニューロンの細胞分裂を抑制すること,また,その遺伝子が欠損すると,ニューロン分化が障害される可能性が示唆された.
サーフェース プロペラの流体力学的起振力の研究

サーフェース・プロペラはプロペラ軸を水面付近、或いは水面上に設置して半没水状態で作動させる特殊なプロペラであり、超高速船用推進器として注目されている。平成12年平成14年の3ヵ年研究として、下記の研究を行い、成果を得た。1)サーフェース・プロペラの推進性能計測・大阪大学船型試験水槽にて、模型サーフェース・プロペラ3個の単独特性試験を行い、スラスト・トルクを計測し、プロペラ効率を算定した。・プロペラの水平レーキ角の変更試験を行い、スラスト・トルク、プロペラ効率を計測した。・解析、考察を行い、超高速状態で他の推進器に比較してプロペラ効率の高く、水平レーキ角をつけるとさらに向上することがわかった。・サーフェース・プロペラ設計用チャートを作成した。2)プロペラ起振力推定のための翼応力の計測・プロペラ翼面の応力分布を計測し、各種作動状態での応力分布を把握し、サーフェース・プロペラの翼強度設計のデータを得た。・翼応力の最大値から、翼の最大変動流体力の推定を行い、上記起振力の妥当性を把握した。3)プロペラ起振力の推定法と考察・スラスト・トルク変動を計測し起振力としてのベアリングフォース・モーメントを算定した。・サーフェース・プロペラの起振力のレベル把握し実船推定法を検討しまとめた。4)解析まとめ:上記を考察してまとめた。5)成果の公表・サーフェース・プロペラの推進性能、翼応力、プロペラ起振力当を考察し、4種類の学会、研究会に発表した。サーフェースプロペラは、翼の一部分を水中に没した状熊で船体に装着し稼動させる水面貫通型プロペラであり、超高速船用推進器として注目されている。今年度は下記の研究を行った。1)サーフェース・プロペラの現状に関する文献調査・課題分析・研究状況(推進性能・起振力・強度・各種計測法)・サーフェース・プロペラ装備船の実績調査・研究課題の抽出2)サーフェース・プロペラの流体力学的性能および起振力の計測法検討・計測装置の検討現有長水槽の曳航台車の改修方法、実験に必要な機材の準備した。・推力・トルク計測法プロペラ軸の空中回転による潤滑摩擦熱や室内雑音の影響の調査し、計測精度を得た。・翼応力計測法翼面歪みゲージとスリップリングによる計測法の考案、コンピュータ計測システムを検討・計測・観測装置の作製3)模型プロペラの検討・実験候補プロペラ3種の検討、準備4)予備実験と実験方案の作製5)実験の実施・推進速度と回転数を変化させて推力・トルクの計測を行い、データを取得した。・翼応力の予備計測を行い、起振力や翼強度検討用データを取得した。6)解析纏め・データを解析整理した。H12年度予定したサーフェース・プロペラのデータが取得出来た。平成13年度は研究の2年度目として、下記の研究を行った。、1)サーフェース・プロペラの推進性能計測・大阪大学船型試験水槽にて、模型サーフェース・プロペラ3個の単独特性試験を行い、スラスト・トルクを計測し、プロペラ効率を算定した。2)プロペラ起振力の計測およびプロペラ翼応力の計測・スラスト・トルク変動を計測し、起振力としてのベアリングフォース・モーメントを算定した。サーフェース・プロペラ起振力のレベルの把握、実船推定法を検討しまとめた。・同時にプロペラ翼面の応力分布を軸端型スリップリングを使用して計測した。

・各種作動状態での応力分布を把握し、サーフェース・プロペラの翼強度設計のデータを得た。・翼応力の最大値から、翼の最大変動流体力の推定を行い、上記起振力の妥当性を把握した。3)解析とまとめ・上記を解析考察してまとめた。4)成果の公表・サーフェース・プロペラの推進性能の計測結果をまとめ、H13年度秋季造船学会連合大会講演会(関西造船協会)にて発表した。サーフェース・プロペラはプロペラ軸を水面付近、或いは水面上に設置して半没水状態で作動させる特殊なプロペラであり、超高速船用推進器として注目されている。平成14年度は研究の3年度目として下記の研究を行った。1)サーフェース・プロペラの推進性能の実験とまとめ・サーフェース・プロペラ装備船航走シミュレーションに必要な没水深度の実験を実施・サーフェース・プロペラの追加実験と設計用チャートの作成。・まとめ2)サーフェース・プロペラの起振力の計測およびプロペラ翼応力の計測・ベアリングフォース・モーメントの算定とまとめスラスト・トルク変動から、ベアリングフォース・モーメント等のプロペラ起振力を算定する方法を考案し、実船推定法をまとめた。・プロペラ翼面の応力分布の計測とまとめ各種作動状態での応力分布を軸端型スリップリングを使用して計測し、サーフェース・プロペラの応力の実態を把握した。翼強度設計のデータを得た。3)サーフェース・プロペラ装備船の性能設計用データベース作成・3年間研究のデータをまとめて、サーフェース・プロペラ装備船の推進性能の算定に利用できるデータベースにまとめ、次の実用化研究への基礎を固めた。4)成果の公表・サーフェース・プロペラのベアリングフォース・モーメントの研究成果をまとめ、国際シンポジウムAPHydro2002にて発表した。
連続関数環の幾何学的トポロジー的研究

本研究遂行中にコンパクト距離空間上の力学系理論の関数解析的な考察の重要性を認識するに至り,力学系が連続関数環に誘導する荷重合成作用素に関する研究を行った。特に荷重合成作用素が固有値を持つ様なユニモジュラー荷重全体のなすアーベル群を考察し,この群が力学系の位相的側面および測度論的側面の双方を記述していることを示した。この結果を群作用の力学系に対して拡張し,1コサイクルからなるアーベル群で同様の性質を持つものを構成した。1.コンパクト距離空間上の位相力学系が,連続関数のなすバナッハ空間に誘導する荷重合成作用素の研究に於いて,一定の進展を見た.連続全射な位相力学系が誘導する荷重合成作用素が固有値を持つ様なユニモジュラー荷重の全体のなすアーベル群を考察した.この群はunderlying spaceの整係数1次元チェックコホモロジーへの自然な準同型を持ち、かつそのkernelは力学系が定める連続実コバウンダリ-によって表せる。従ってこのアーベル群は力学系の位相的及びエルゴード理論的側面の両方を担っているとみなすことができ,幾つかの典型的な力学系について具体的に計算できる。またこれらの枠組みをコンパクト距離空間上の離散群作用に拡張し,離散群のコホモロジーによって記述することができた。論文は現在準備中である。2.(i)代数的閉な連続関数環を持つコンパクト距離空間のクラスとC^*環のカテゴリーにおける射影的連続関数環を持つコンパクト距離空間のクラスは一致する(Chigogidze-Draninishikov 2010).この結果の背後にある原理について現在考察中である。(ii)任意の連続関数環に対して代数的閉な連続関数環拡大が存在する(川村2009).この結果をガロア理論の枠組みで捉えることに着手した.3.当初の計画では22年度の早い時期に研究集会を開く予定であったが、諸般の事情により平成23年3月7-8日「つくばセミナー」(筑波大学)として開催した。セミナーではバナッハ環のスペクトル保存写像の特徴づけ・複素解析的関数空間の合成作用素とそのスペクトル・局所コンパクトアーベル群上の測度環などについての発表・討論が行われた.関数環・関数解析・位相幾何・微分幾何・幾何解析など多岐にわたる研究者が様々な視点から問題を考察した.特に合成作用素についての複素解析的及び力学系的アプローチを合せた共同研究に着手したことは大きな成果だと思う.1.コンパクトハウスドルフ空間上の離散力学系に対して、それが誘導する荷重合作用を考察し、特別な荷重のなすアーベル群Wを定義した。このアーベル群は力学系の1次元チェックコホモロジー上への作用の仕方及び測度論的1コサイクルの両方を情報を担っていることがわかる。これを円周上の位相推移的写像・無理数回転など典型的な力学系にたいして考察し、Wを第2項として持つ短完全系列を得た。さらにこの結果をコンパクト空間上の離散群作用に適用し、1サイクルのなすアーベル群を得た。Gromovの意味での双曲線が、1次元連結コンパクト空間を理想境界に持ち、かつ非自明融合積で表せないなら、その境界はシェルピンスキィガスケットまたはメンガースポンジと同相であることが知られている。この様な双曲群に対して結果を適用し、幾つかの結果を得たが、ここで現れるアーベル群が巨大であるために、その明示的決定には至っていない。3.位相的組合せ論で古典的に知られているBipartire Relation Theoremを精密化するためDowker-Mather複体と呼ばれる複体を導入した。これによってBipartire Relation Theoremが見通しの良いものとなり、その結果ホモロジー論的類似を得ることができた.得られた結果をclique complexに適用することによってLarrion,Pizana,Villarroel-Floresによって得られていた基本群に関する結果を、高次元ホモトピー群に対して拡張することができた。本研究遂行中に力学系に関する関数解析的な考察の重要性を認識するに至り、研究期間後半は主力を力学系および群作用に付随する関数空間についての考察にあてることとなった。エルゴード理論において保測力学系が誘導する二乗可積分関数のなすヒルベルト空間上の合成作用素のスペクトルが重要な役割を果たしている。この事実に着想を得て,位相力学系が誘導する連続関数環上の荷重合成作用素を考察した。荷重の選び方によって離散スペクトル,すなわち固有値,の存在・非存在が決まる。そこで固有値を持つような荷重で絶対値が1であるようなものの全体は,自然な演算によって可換群をなす。この可換群は相空間の1次元整数係数チェエクコホモロジー群への自然な準同型を許容し,その像を力学系が誘導する準同型によって明示的に記述することが出来る。更に十分一般的な力学系に対して,準同型の核を力学系の実コサイクルによって記述することが出来る。実コサイクルは力学系のエルゴード理論的性質を反映しているものであるから,得られた可換群は(i)準同型の像として力学系の位相力学系的側面を(ii)準同型の核としてエルゴード理論的側面を記述しているとみなすことができる。

上述の可換群は連続関数環の幾何学的トポロジーの研究によって得られた視点をもって初めて定義できたものである。さらにこの結果をコンパクト距離空間上の離散群作用に拡張することが出来た。群作用に付随する可換群を群のコサイクルの部分群として定義し,群のコバウンダリーへの全射準同型を得て、その核を群のコバウンダリーによって明示的に記述した。ただしここでのコバウンダリーの係数は連続関数環を係数とするものである。この結果を捩じれの無いGromov双曲群のその理想境界への作用に応用し、上述の可換群の明示的な表示を得た。この結果は連続関数環の代数構造を群作用を込めて理解することの重要性を示唆している。dendrite上の連続関数環がC*環のカテゴリーで射影的であることを用いて、1次元空間上の連続関数環上でのシェイプ理論を構築する研究もさしたる進展を見ていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。上の達成度を鑑みて、まずは1次元空間コンパクトハウスドルフ空間上の連続関数環についてのシェイプ理論について考察する。次にcell-like mapおよびsoft mapが誘導する準同型についての代数的考察を行う。またCoxeter群の理想境界への群作用力学系的に応用できるような枠組みを模索する。そのためのアイディアを得るために、イスラエルへの研究交流出張を予定している。また研究関数環研究者との研究集会は例年通り開催予定である。
光エネルギーを用いた体外からの選択的中枢神経伝達抑制法

脳内目的領域の神経活動を体外から可逆的に制御し、そこでの情報処理内容を詳細に理解するため、これまでに光酸化法及び近赤外域低出力レーザー法を考案し、確立してきた。光酸化法は、神経組織への光増感色素の投与後に体外から光照射を行って目的組織を急速に酸化する方法で、これまでに本法を用いて脳スライス標本及び麻酔下あるいは無麻酔下の動物の興奮性神経伝達(主にシナプス伝達)を抑制することに成功してきた。また低出力レーザー法では、光増感色素の投与なしに脳スライス標本及び麻酔下の動物脳内神経活動を抑制することに成功している。本研究プロジェクトでは、光酸化法における、より正確な神経伝達制御のためのさらなる方法の開発と、低出力レーザー法においてはレーザー照射が神経伝達を抑制する細胞内メカニズムを解明することをその目的とした。光酸化による神経伝達抑制効果を非侵襲的、かつ、リアルタイムに評価するため、酸化組織からの可視域極微弱発光を光電子増倍管を用いて検出した。これは酸化組織がその酸化程度に相関して自然発光を引き起こす性質を利用したものであり、現在では光酸化法に本法を組み合わせて、脳内神経伝達を正確に制御できるようになった。また、低出力レーザー法による神経活動抑制メカニズムを調べるため、ラット海馬培養神経細胞にバッチクランプ法を応用し、静止膜電位及び膜抵抗へのレーザー光の影響を観た。レーザー照射を開始して数分すると、10-15mVの過分極応答が観察され、同時に膜抵抗が減少した。さらに生化学実験により、同レーザー照射が細胞内ATP濃度を上昇させることを確認した。以上より、レーザー照射は細胞内ATP濃度の上昇を介してATP感受性カリウムイオンチャネルにはたらきかけ、カリウムイオン透過性を亢進させた結果、神経伝達を抑制している可能性が示唆された。脳内では複数の神経ネットワークが同時進行ではたらき、複雑な情報処理を行っている。それらの情報処理を担っている各神経ネットワークを組織外あるいは体外から遮断し、情報が統合される様を描出する手段として、光酸化法と近赤外波長レーザー法を確立してきた。平成11年度の研究計画としては、光酸化法における光増感色素とHRPタンパクとの結合物を作製し、色素を特定の神経終末だけに運ぶ方法の確立(研究実施計画1)、近赤外波長レーザー法では多光源化を行って、より正確に神経遮断領域を設定し(研究実施計画2)、さらに本レーザー照射による神経伝達抑制機構を解明するため、細胞内代謝に対する影響を追跡すること(研究実施計画3)を挙げた。研究実施計画1としては光増感色素(Azure C)をHRPに過ヨウ素酸法にて結合させ、結合物をラット線条体内各領域へ投与した結果、投与領域から神経投射に沿って黒質内軸索終末へ運搬させることに成功した。今後、本結合物を投与し、選択的、可逆的シナプス伝達抑制を実現するための適切な照射強度・時間を探りたい。また、研究実施計画2としては、2本の光ファイバーから近赤外レーザーを照射することによって、より組織深部の照射領域の正確な設定ができつつある。現在、照射されたレーザー光の脳組織内での強度分布をシュミレーションし、より正確な照射領域及び照射強度の設定が行えるよう照射装置を改良中である。さらに研究実施計画3において、レーザーの細胞内代謝に与える影響を追跡した結果、細胞内ATP濃度が照射領域で数倍に増加することがわかった。しかしパッチクランプ法を用いて細胞内ATP濃度上昇と神経伝達効率との関係を調べた結果、細胞内ATP濃度上昇はナトリウムチャネル機能には直接影響を与えないことが判明した。現在、カリウムチャネル等、他のイオンチャネルや静止膜電位等への影響を解析中である。
イディオタイプ・ネットワークを応用したエピトープ特異的免疫治療の開発

1)CEAに関するidiotypenetwork systemの解析により得られた抗原のinternal imageを有する抗Id MoAbのHおよびLchain V領域超可変部のアミノ酸配列を決定した。この配列と遺伝子クローニングにより明らかにされているCEA構造との相同性について検討し、internal imageに関し、アミノ酸レベルで解析した。2)同様のアプローチとして、CEA合成ペプチドに対して作製され、アミノ酸45基のエピトープが判明している抗CEAMoAbから抗Id抗体を作製し、V領域のアミノ酸配列と確定しているエピトープ構造とを比較検討した。癌免疫療法のモデル実験としてB16メラノーマ腫瘍系において既に得られている抗Id抗体をワクチンとして投与し、同系移植腫瘍に対する治療効果を検討した。この中で抗腫瘍効果を有する抗Id抗体をスクリーングし、殺細胞の機序、たとえばeffector細胞の種類、腫瘍部位の変化などを検索した。同様のアプローチをerbB2トランスフェクタントを用いた系についても検討した。
マルチビーム３次元マイクロレオロジー顕微鏡の開発とそのソフトマターへの応用

本研究では、メゾサイズのプローブ粒子をソフトマター複雑流体中に分散し、これらを新たに開発したマルチビームレーザーピンセットにより3次元的に同時捕捉して、その熱ゆらぎ及び局所相互作用に対する粒子の応答を、高精度で測定するマルチビーム3次元マイクロレオロジー測定システムを開発した。さらにこれを用いて、(1)流体相互作用する粒子系の示すリズミックな集団運動、(2)液晶中でのコロイド粒子間相互作用、(3)有限サイズ2次元結晶の融解過程、等に適用し、さまざまな新たな知見を得ることに成功した。本研究課題では、ソフトマターからなる複雑流体の力学特性をメソスコピックスケールの分解能で3次元的に観測可能なマルチビーム3次元マイクロレオロジー顕微鏡の開発を目指して研究を行なう。平成23年度はこのための要素であるマルチビームレーザーピンセットとホログラフィック顕微鏡の開発を行ってきた。まず、LD励起固体レーザー(新規導入)を光源として、多画素数の空間光変調素子SLM(新規導入)を利用した位相ホログラムを用いたマルチビームレーザーピンセットの開発を新たに行った。SLMに表示する種々の位相画像を試験的に作成し、多数のコロイド粒子を2次元および3次元的にさまざまに規則配置することに成功した。一方、粒子位置の3次元検出を行なうことが可能なホログラフィック顕微鏡に関しては、平成24年度に導入予定の高感度CCDカメラを前倒しで導入し、現在開発中である。さらに本年度は、開発したマルチビームレーザーピンセットを用いてレーザー光の波面をらせん状に変調した「光渦」を作成し、これにより円環上で多数のコロイド粒子に一定の駆動力を与えて周回運動させる実験を行なった。その結果、流体力学的相互作用により粒子クラスターが生成消滅するリズム運動を観察することに成功した。さらに、SLMに表示する位相画像をうまく設計することで、円環上の光強度分布を様々に変調させることにも成功し、強度分布の不均一がコロイドの集団運動を劇的に変化させることを見出した。これらの成果は国内外の学会で発表するとともに現在、専門の学術誌に論文として投稿中である。このように人工的に作成したポテンシャル中での多粒子の協同運動は、微生物の集団運動の起源を物理的に解明する大きな手がかりになるものと考えている。空間変調器を用いて作成したホログラフィック光ピンセットを用いて、様々なソフトマター複雑流体中でメソスコピック物性測定を行い、以下のような知見を得ることに成功した。[1]光ポテンシャル中でのコロイド系のダイナミクス:昨年に引き続き、円環上に複数粒子に一定の軌道角運動量を与えて、その集団運動の観察を行った。壁面と粒子、粒子間の双方に強い流体力学相互作用のある2次元的に閉じ込めた系で新たな集団運動モードが出現することを発見した。また、2次元周期光トラップポテンシャルを作成し、この中での粒子の拡散挙動をサイト間隔やポテンシャル強度を変化させて研究を行った。[2]ネマチック液晶中のコロイド粒子間相互作用の測定:粒子間力測定には、2粒子の相対接近速度の粒子間距離依存性から粒子間力を測定するfree release法が広く用いられてきた。本年度は、2ビームトラップ法とfree release法による結果の比較を行った。後者の結果とオセーン近似による流体力学的相互作用を考慮して得られた粒子間力が前者による結果とよく一致することを見出した。[3]有限サイズ2次元コロイド結晶の融解過程の研究:無限系2次元コロイド結晶の濃度変化による融解過程の研究は広く行われているが、有限サイズの結晶の非平衡融解過程の研究はほとんど行われて来なかった。我々は光ピンセットによる急激な温度勾配による熱泳動効果を有限サイズの結晶を作成し、その融解過程を調べた。その結果、結晶内部では密度が一定値を示しつつ、時間とともにその値が減少してゆくが、6回対称性を反映した方向秩序変数は、結晶の中心から外側に向かって緩やかに変化していることなどの新たな知見を得た。これらの結果を理解するために、ソフトな短距離斥力相互作用のある系のブラウニアンダイナミクス・シミュレーションを行い、実験結果を再現することに成功した。本研究課題では、ソフトマターからなる複雑流体の力学特性をメソスコピックスケールの分解能で3次元的に観測可能なマルチビーム3次元マイクロレオロジー顕微鏡の開発を目指した研究を行なっている。平成24年度は、まず、昨年度に開発したマルチビームレーザーピンセットを用いて、レーザー光の波面をらせん状に変調した「光渦」を作成し、これを用いて単独および複数の円環状経路上でコロイド粒子に一定の駆動力を与えて周回運動させる実験を行なった。均質な媒質中においても、複数の粒子間に働く流体力学相互作用により、複雑な協同運動が誘起されることが期待される。実際に単独の円環上で複数のコロイド粒子を駆動した場合には、同径粒子の場合にはさまざまなリズム運動が出現し、異径粒子の場合には、安定なクラスター形成が見られた。

一方、同心円環上の粒子間では速度差を減少するような運動が安定化すること(一種の同調現象)がわかった。このような自己駆動するミクロ粒子の流体力学相互作用を介したダイナミックな構造形成は、バクテリアなどの協同運動を物理的に解明するモデル系となりうると期待している。さらに、光ピンセットにより生じる局所温度勾配を用いて、熱泳動効果(Soret効果)によりコロイド粒子を2次元的配列(結晶化)させ、その融解、昇華過程をリアルタイムかつ1粒子レベルで観測した。融解過程における結晶の局所的な構造の不均一性の時間発展や揺らぎに関して詳細な情報を得ることに成功した。震災による予算執行の遅れのために、マルチビームレーザーピンセットの開発を優先した。その結果、ホログラフィック顕微鏡の開発が遅れ気味となっている。また、マルチビームレーザーピンセットを用いた自己駆動粒子系の研究は、当該テーマの世界的な流行を考えて優先して研究を推進した。その結果、新たなオリジナルの多くの発見があり、当該分野の進展に貢献できたと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度中にホログラフィック顕微鏡の開発を終了し、プローブ粒子の3次元的追跡を行う予定であったが、マルチビームピンセットによる複数のトラップサイトの強度の均一化および光渦の円環状での駆動力の均一化のために時間を費やしたため、ホログラフィック顕微鏡の開発を終了することができなかった。また、ホログラフィック顕微鏡の光源として、通常のHe-Neレーザーではコヒーレンス長が長すぎて、光路上の他の粒子やセル面の影響を受けるため測定の妨げとなり、精度のよい干渉像を得ることができないことがわかった。このため、より低コヒーレンスの光源を新たに導入して開発を進めている。来年度はホログラフィック顕微鏡の開発を優先して進めることで、当初の目的を達成することができると考えている。来年度以降は、具体的な対象を用いた研究を推進することが中心となる。このため、特に開発したマルチビーム3次元マイクロレオロジー顕微鏡の適用対象としてなるべくインパクトの高い対象を選び、本手法の優位性をアピールしたいと考えている。そこで、国内外の研究者が多く参加するソフトマター分野の研究会、学会等に積極的に参加することで情報収集および意見交換を行ない、共同研究も推進したいと考えている。来年度は前半でマルチビーム3次元マイクロレオロジー顕微鏡の開発を終了し、さまざまな不均一性を有するソフトマターの3次元構造とその局所力学物性の関係を明らかにすることを目指した研究を推進する。その例として、(1)多数の結晶核をマルチビームピンセットで作成し、本年度も実験を行った熱泳動によるコロイド結晶化を起こし、不均一結晶化の素過程の観察と欠陥構造のダイナミクスの研究、(2)ゲル化過程における構造不均一性とその局所力学物性の変化の研究、などを予定している。
福島原発由来放射性Ｃｓの物理的／化学的形態と植物移行モデル構築

2011年3月の福島第一原発事故により大気中に放出された放射性セシウム(以下Cs*と記す。)が非水溶性で土壌中や山林に存在するのは土壌粘土等の内部層状構造に吸着し(土壌捕捉説)、そこからの溶出がないからと思われてきた。我々は、汚染された土壌、タケノコやシイタケのイメージングプレート(IP)による観測及び汚染土壌の溶液化学的取り扱いからCs*は非水溶性の顆粒状で地上に降下し、土壌や植物の表面のミクロな凹凸に付着していると考えるのが妥当であると結論付けた。(N.Niimura, et al. J. Environ. Radioact., 139, 234-239, (2015))しかし、Cs*が非水溶性顆粒状なら、農産物への根からのCs*の移行は根の構造特性からあり得ない。顆粒状Cs*の非水溶性から水溶性への移行プロセスが存在せねばならない。顆粒状Cs*を付着しているリター(木の葉、竹の葉、その他ブッシュ枯れ葉類)を水中に浸しておくと、数ヶ月で数%程度であるが、Cs*が溶け出して来る。最近、顆粒状Cs*はアモルファス構造をとっていることが判明してきたが、アモルファス構造の表面に存在するCs*が空気中で酸化され、酸化Csは水溶性なのでCsイオンとなり溶解すると考えている。顆粒状Cs*を粉砕しその表面積を増すと溶解度が数倍上昇することからも、表面に存在するCs*が酸化されて溶解することを裏付けられた。尚、Cs*が微小な顆粒でなく、イオンとして溶出していることを透析膜を用いて確認している。数ヶ月リターを水中に浸すとリターが腐ってきて実験に種々支障がでる。そこで、リターを電気炉中で1時間加熱(約300°C:Csの沸点671°C)、炭化させることで解決した。なお、この操作で顆粒状Cs*構造の変化がないことはラジオグラフィ測定で確認した。当該研究の最大の課題は、福島第一原発事故により大気中に放出された放射性セシウムが非水溶性であることの理由が非水溶性顆粒状物質であったことが判明し、一応この問題に決着は着いた。しかし、ここに新たな課題が生じていた。それは僅かではあるが、農産物等の植物に放射性Csが取り込まれている現実であった。つまり、非水溶性顆粒状物質が水溶性になることを実証する必要がある。しかし、これを実験的に確認するには、Cs*がイオンとして溶解すること、つまり微粒子の顆粒(数ミクロン)とイオン性Cs(水和構造を考慮しても、数ナノメーター以下の大きさ)を分離しなければならない。通常のフィルターではこの分離は不可能で、透析膜を使うことでこれを解決した。また、非水溶性顆粒状Cs*の溶解度は数%以下であるため、実験には数ヶ月、生のリターを水中に浸すことが必須で、そうすると試料が腐敗するため、臭いその他で実験は不可能であったが、炭化リターを作成することでこの難題を解決した。実験に伴う技術的問題を解決し、非水溶性顆粒状Cs*の溶解度を測定するのが当該研究の目標であったので、結果は順調であった。現在、これらの成果を論文にして学術誌に投稿中である。2011年3月の福島第一原発事故(FDNPP事故)に関する研究成果は、それが喩えどんなにscientificに面白い内容を含むものであっても、福島県民、日本国民のための助けになるものでなければならない。つまり、FDNPP事故は起きてはならない事故であり、これに関する成果は、このaccidentで困っていることの解決に使われなかったら、極端な言い方かもしれないが、無意味(税金の無駄遣い)と考えている。その意味で、我々の成果は今後次のように使われる必要がある。i)顆粒状放射性Cs*は非水溶性と考えられていたが、徐々にではあるが確実に水溶性になっている。現在、道路や田畑の表面下数10cmの汚染土は除去されているが、それもそのまま放置されているのが現状であるが、それらの梱包袋が経年変化で破損すれば、そこから確実に溶け出す。ii)山野のリターはまだ除染されず、かなり手つかずである。それらからは確実にCs*が溶け出してきている。iii)以上から、土壌やリターに付着している顆粒状放射性Cs*を取り出すことが必須である。そのための技術開発が今後の研究課題である。福島第一原発事故で放出された顆粒状放射性Cs(Cs134, Cs137) (以下Cs*と表現する。)は非水溶性であるため地上に残存している。これら汚染地区の除染は、Cs*を個別に分離して取り除くのではなく、それらを付着させたままの土壌を取り除くことによりなされ、ビニール製の袋に土壌と一緒に詰め保管されている。これでこれ以上の周囲への汚染拡大はないとされている。しかし、野山に落下したCs*は放置されたままのものが多い。しかし、非水溶性であるとは言え、植物に取り込まれるないしは雨風で更に飛散拡散し汚染地域拡大の危険はある。

特に植物に取り込まれるということは、何らかの機構で非水溶性から水溶性への変化が生じていることでもある。しかし,顆粒状Cs*の水溶性の詳細な研究は殆どされていない。今回、これを、実証する研究を行った。先ず、顆粒状Cs*を約1万Bq/kg含む汚染リターを透析膜に包み、水中に3週間放置した結果、外側の水に約3%の放射性Cs*が漏洩してきた。透析膜はイオン性Csのみを透過させることが判っている。尚、その後この漏洩はなくなったので、顆粒状Cs*の表面にあるもののみが溶解したと考えられる。しかし、経年変化で,顆粒状Cs*は壊れるので、その際は更に水溶性が生じると考えられるが、これの機構は未解決の今後の課題である。放射性顆粒状Cs*は表面の酸化によりイオン性Cs*になり、可溶性になることが証明された。尚、原則的には、その顆粒状Cs*はそれ以上は溶解しないが、経年変化で顆粒が壊れると、再び酸化され可溶化することは今後生じる。6年前の未曾有の大地震と大津波に誘発された福島第一原発の事故による放射能汚染は、いまだに根本的な解決に至っていない。その大きな理由は周辺にまき散らされた放射性セシウム(以下Cs*と記す)であるが、その物理的形態がよく分かっていない。だが、これまでの研究でCs*はアモルファス顆粒状で土壌等に付着しており、放っておくと徐々に水溶性になり植物等への取り込みの恐れが100年のオーダーで継続することになるが、適切な分離方法を開発すれば原理的に土壌とCs*は分離可能であることが判明した。しかも、Cs*そのもの崩壊原理からCs*顆粒は脆くなっているので、物理的外力で外れやすくなっている。そこで、汚染土壌に付着したCs*含有粒子をはぎ取るために、コストパフォーマンスを考慮して適度に細かく砕くことに重点をおき、粉砕し、粒子をふるいにかけてIP像の比較や簡易ベクレル計での放射能の増減を比較し、放射線濃度の濃縮を目的とした。最初の除染の試みとしては、福島原発由来の汚染した土壌を採取し、乳鉢で粉砕し、市販のふるいを利用して実験を行った。まず、土壌を電気炉でよく乾燥させた。粉砕後と粉砕前の土壌をそれぞれ2種類のザル(粗、細)でふるった。それによって細かい土壌と粗い土壌に分けることができ、それらをIP測定で放射能分布および放射能を比較し、簡易ベクレル計を用いて放射能を比較した。粉砕前の土壌ではあまりCs*は濃縮できなかったが、粉砕後の土壌を細かいザルを用いた実験ではCs*の濃縮が、IPおよびベクレル計の双方で観測された。ある程度放射能の濃縮が認められたから。2011年3月の福島第一原発事故により大気中に放出された放射性セシウム(以下Cs*と記す。)が非水溶性で土壌中や山林に存在するのは土壌粘土等の内部層状構造に吸着し(土壌捕捉説)、そこからの溶出がないからと思われてきた。我々は、汚染された土壌、タケノコやシイタケのイメージングプレート(IP)による観測及び汚染土壌の溶液化学的取り扱いからCs*は非水溶性の顆粒状で地上に降下し、土壌や植物の表面のミクロな凹凸に付着していると考えるのが妥当であると結論付けた。(N.Niimura, et al. J. Environ. Radioact., 139, 234-239, (2015))しかし、Cs*が非水溶性顆粒状なら、農産物への根からのCs*の移行は根の構造特性からあり得ない。顆粒状Cs*の非水溶性から水溶性への移行プロセスが存在せねばならない。顆粒状Cs*を付着しているリター(木の葉、竹の葉、その他ブッシュ枯れ葉類)を水中に浸しておくと、数ヶ月で数%程度であるが、Cs*が溶け出して来る。
中学校英語コミュニケーションタスク時のWTC要因:ClassroomWTCの構築

本研究は、中学生のWillingness to Communicate (WTC:第二言語で他者と対話する意思)を探るものである。Task Based Learningを中学校の英語コミュニケーション活動時に導入し、活動時、どのような個人的要因(能力・情意)や社会的要因(仲間,グループ,タスク)が英語学習者のWTCに影響を及ぼすのかを量的研究により解明した。結果から、教室で学ぶ中学生英語学習者のWTCは社会的要因よりも個人的要因の影響力を受けること、インタラクションタスク時は特に学習者の「タスク遂行の自信」が英語を話す意思に大きな影響を与えていることが明らかとなった。下記の14を実施した。1.研究対象校との連携強化による研究体制作り(1)研究対象校の新校長、学年主任、英語科教員5名全員に本研究についての説明会を3度開催した。(2)週に一度現場に入り、英語科教員にTBL(Task Based Learning)の理論と教授方法を指導した。この指導は大阪府教育委員会スクール・エンパワーメント推進事業の活動である。(3)英語科教員とアメリカ人のALTと共に教科書と学習者に関連する内容を基にTBLの授業を複数デザインし試験的に導入した。2.量的研究の準備:質問紙作成(1)学習対象者と英語授業を熟知するために、英語のコミュニケーション活動に10回程度TA(Teacher's Assistant)として参加し予備調査を行った。(2)実証するConstructを構築した。本研究に最も適切な先行研究(例:Ryan (2008); McCroskey & Richmond (1982); Yashima (2003)など)を基としてConstructを設計した。独立変数用質問紙と従属変数用質問紙の2種を作成した。一部自由記述を含む。(3)学習者群のタスクの嗜好性に関する質問紙を作成した(Study 2)。(4)本調査に備えて、質問紙の妥当性を見るために予備調査を実施した。3.質的調査の準備(Study 3):日本の中学校で英語でコミュニケーション活動する日本人学習者と英語圏の中学校(アメリカ)でESLに参加する日本人学習者の間のWTCを質的に比較調査を行った。4. TBL導入と質問紙調査の実施。平成26年度9月より約3週間に一度TBLを導入し、毎授業後に従属変数用の質問紙を取った。平成26年度12月には計80問の独立変数用質問紙を実施した。平成27年度2月にはStudy2のための学習者群のタスクの嗜好性に関する質問紙を実施した。以下が平成27年度研究進捗状況である。1.量的データ分析平成26年度、研究分担者の松宮新吾教授と研究協力者の八島智子教授と打ち合わせを重ね、独立変数用質問紙と従属変数用質問紙の2種を作成した。平成26年度9月より約3週間に一度調査対象校の英語授業にTBLを導入し、毎授業後に従属変数用のための質問紙調査を行った。平成26年度12月には計80問からなる独立変数用質問紙を実施した。平成27年度2月には予備調査として「学習者群のタスクの嗜好性」に関する質問紙を実施した。平成27年度は、これらの質問紙から得た膨大なデータの不備や欠損を調べて、コンピューターに入力する作業をアルバイトの学生とともに行った。有効データをSPSS 22により、t検定、相関分析、ANOVA(一元配置分散分析)、重回帰分析(ステップワイズ法)などで様々な角度から分析した。分析結果を研究分担者と研究協力者で成る小委員会で数回発表し、結果に関する意見交換を行った。SEM(Structual Equation Modeling:共分散構造分析)を行い、WTCモデルを構築する必要が出てきたため、急きょIBMのAMOS:共分散構造分析のための講座を受講し、分析手法を学んだ。データ分析後は、近年のWTC先行研究を基に分析結果の解釈と考察を進めている。2.質的データ分析独立変数用質問紙に含まれる自由記述のコーディング、ならびに毎タスク授業後の自由記述のコーディング作業を27年度10月からアルバイトの学生とともに行ってきた。また、毎授業の英語インタラクションタスク後の各調査対象学習者が作成する英語ラィティングレポートの語数をアウトプット成果として記録してきた。27年度の研究実施計画は、入手したデータを分析・考察することであった。本年度この計画におおむね沿って研究が進んだといえる。しかし、膨大なデータの入力作業、とりわけ調査対象者が自由に綴った自由記述データの入力作業には予想以上の時間がかかった。また、予定した質的調査のうち面接による質的調査は調査対象者側のスケジュール上の問題から完了することができなかった。本研究目的は、Task Based Learning (以下, TBL)を中学校の英語コミュニケーション活動時に導入し、他者と英語で対話する機会を作り、どのような学習者の個人的要因(能力・情意性質)や社会的要因(グループ活動や活動方法)が英語のWTC(Willingness to Communicate)に影響を及ぼすのかを解明することであった。2つ目の目的は、研究結果をEFL(外国語としての英語)におけるWTC傾向としてまとめ、ESL(第二言語として英語圏現地で使う英語)環境におけるWTC傾向と比較分析することであった。結果1:相関分析や重回帰分析などを用いてデータを分析した結果、中学生の英語WTCに影響を及ぼす個人的要因は、1自己の英語能力評価、2英語使用不安、3英語学習動機付け、4実際の英語学力、5日本語のWTC、6英語タスクへの姿勢であるとわかった。

しかし社会的要因(グループに対する姿勢)の間には相関が見られなかった。結果2: Situational L2 WTC(インターラクションタスク時のWTC)には、1自己の英語能力評価と2自己の英語タスク遂行能力評価が大きな影響を与えていることが明らかとなった。本研究は、中学生のWillingness to Communicate (WTC:第二言語で他者と対話する意思)を探るものである。Task Based Learningを中学校の英語コミュニケーション活動時に導入し、活動時、どのような個人的要因(能力・情意)や社会的要因(仲間,グループ,タスク)が英語学習者のWTCに影響を及ぼすのかを量的研究により解明した。結果から、教室で学ぶ中学生英語学習者のWTCは社会的要因よりも個人的要因の影響力を受けること、インタラクションタスク時は特に学習者の「タスク遂行の自信」が英語を話す意思に大きな影響を与えていることが明らかとなった。26年度の研究実施計画は、研究対象校の英語科教員にTBL教授方法と理論を指導し、教室実践していただき、授業を受けた学習者群からデータを入手し、分析することであった。本年度この計画におおむね沿って研究が進んだといえる。特に、量的調査のプロセスは、予定通りすべて完了できた。しかし、膨大なデータの入力作業や欠損データ(欠席者や記入ミス者)の発見とデータとり直しなどに予想以上の時間がかかってしまったために、データ分析作業には遅れが生じている。さらに、質的調査は、調査対象者側のスケジュール上の問題から、時間短縮や日時変更を求められたために、予定された調査まで完了することができなかった。これらの補充調査を平成27年度に行っていくか、研究計画を修正するか、現在検討中である。質的データをSQORM法(構造構成主義的質的研究法)などにより分析する予定である。また量的データから、SEM(Structual Equation Modeling:共分散構造分析)を行い、日本人中学生学習者のWTCモデルを構築する予定である。量的・質的データから得られた研究成果を国内外の学会で発表していく。現在、28年6月に開催されるTBLT in Asia 2016や29年度3月開催予定のTESOLでの発表を予定している。さらに研究成果を国際ジャーナルに投稿する予定である。応用言語学外国語教育分野平成27年度は下記の計画で研究を推進する予定である。1.量的データ分析(Study 1とStudy 2)t検定,相関分析, ANOVA:一元配置分散分析,重回帰分析(ステップワイズ法)などを使用し、様々な角度から量的データを分析する予定である。最終的には、AMOS:共分散分析を行い、Construct構築し、考察を行う。2.質的データ分析(Study 1とStudy3)Study1の質問紙に含まれる自由記述のデータとStudy3の観察とインタビューから得たデータのコーディングをKJ法によって行う。3. Study1の研究結果に関して学会発表する。