hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蘇生データの記録集計過程におけるホーソン効果に関する検討

ホーソン効果とは、観察されていることにより変化する人間の特性をとらえた効果であり、蘇生をになう人間としてのパフォーマンスを病院外心停止における記録結果から明らかにした。記録集計を担うことで、救急隊員の電気的除細動までの時間は短縮したが限界があり、居合わせた市民による蘇生行為にまさるものはない。こうした人々にとって、胸骨圧迫のみの蘇生処置とAEDの使用は合理的な処置であり、効果も大きいことを客観的に示した。ホーソン効果とは、注意の対象となると自分の行動を変化させる人間がもっている性質のことをいう。この研究の目的は、蘇生をおこなう"人間"に視点をおいた検討である。(1)大阪での病院外心停止の大規模なpopulation based study(1998年より記録集計を開始して、現在も継続している大阪でのプロジェクト)に基づいて集計結果を解析する。(2)大阪でのプロジェクトでの経験を生かして、全国の病院外心停止のデータを解析する。(3)一般市民、学生等の"蘇生を行う人間"としての意識を調査し、真に蘇生を行う者としての、意識付けや、モチベーションをはぐくむにはどうしたらよいかについて検討する。これらの成果、特に全国の病院外心停止を解析した結果を、蘇生を担う人間の行動に関して、網羅的、包括的なデータを用いて検討をすすめる。ホーソン効果とは、観察されていることにともなう人為的な効果のことをいう。蘇生データの記録集計において、病院外心停止症例のpopulation based dataの整備と、データの人為的な効果の分析をこの研究で推進している。平成19年度においては、大阪府におけるデータの記録集計の整備を大阪府心肺蘇生効果検証委員会に参画して推進した。その成果は、今年度のAmerican Heart Association(アメリカ心臓協会)のResuscitation symposium(蘇生シンポジウム)で発表した。その内容は、大阪における一般市民の蘇生が、実際には多くは胸骨圧迫のみで実施されているというもので、さらに、蘇生の成績が必ずしも、口対口人工呼吸を併用した標準的な蘇生法に比較して悪くないことを指摘したものである。分担研究者である石見拓がYoung Investigator Awardに輝いた。研究代表者の平出敦は、この学会で、AHA Japan Nightを主催して、講演するとともにさまざまな研究者と情報交換した。また、別の視点から人為的な影響を検討した研究として、分担研究者の蔵本伸生が中心になり、一般市民への調査により蘇生への意識を検証した。この成果は、イタリアのソレントで発表した。現在、論文としてまとめている。なお、石見拓が中心としてまとめた内容は、Effectiveness of bystander-initiated cardiac-only resuscitation for patients with out-of-hospital cardiac arrest,をCirculation 2007; 116: 2900-2907に発表した。さらに、我が国全体の記録集計データの分析に関しても、検討を開始している。ホーソン効果とは、人間が観察きれていることにともなう効果のことをいう。この研究では、蘇生にかかわる"人間"に視点をおいでいる。平成20年度においては、大阪で展開している病院外心停止の大規模なpopulation based studyの記録集計のデータをさらに、蘇生にかかわる人間の視点で、心停止になってからだけでなく、それに至るまでの情報にも視点を広げて解析を行った。その結果、平成19年度までの心停止後のデータ解析だけでなく、心停止に至る前の前駆症状に関するデータ解析ができた。ただし、この検討は、調査の補助を行う者の雇用の関係で、一部、平成21年度までかかり、その成果は、平成21年度のAmerican Heart Association(アメリカ心臓協会)のScientific Sessionで、Prodromal Symptoms of Out-of-hospital Cardiac Arrest : Report From a Large-scaled Population-based Studyと題して発表できた。その内容は、従来、病院外心停止に至る人は、まさに突然に、心停止に至ると考えられていたものが、実際には、前駆症状があるものが約60%にもおよび、そのうちおよそ40%が1時間も前から症状があるというものである。また、その症状も、胸痛に限られるのではなく多様であり、むしろ呼吸困難の症状の方が頻度が高かった。これは米国で記者会見されるなどインパクトがあった。解析の一部と発表は、このように平成21年度に及んだが成果をアピールすることができた。また、大阪での歩みと蘇生の成績の向上をまとめた論文をCirculation誌に、蘇生をおこなう人間に関して、その意欲や訓練の影響をまとめた論文をResuscitationに掲載できた。ホーソン効果とは、人間が観察されていることにともなう効果のことをいう。この研究でば、蘇生にかかわる"人間"に視点をおいている。平成21年度においては、大阪で展開している病院外心停止の大規模なpopulation based studyの記録集計のデータ解析を発展させ、心原性だけでなく気道異物による窒息の検討までおよんだ。また、大阪でのデータだけでなく、全国ウツタインのデータ解析も行い、蘇生にかかわる人間として、一般市民の手による蘇生、特に一般市民の手による除細動の成績の検証を行った。

その結果は、一般市民により除細動が行われた症例の転帰は良好で、救急隊員の手によって除細動された症例の成績のおよそ2倍に及ぶ。これについて、多変量解析を用いて検討した結果、その理由は、唯一、時間的因子であり、一般市民による除細動では、虚脱から3分程度で電気ショックが加えられていることが明らかとなった。この成果は、医学系で最もインパクトの高いN Engl J Medに掲載され、反響を呼んだ。メディアでも取り上げられ、朝日、毎日、読売の新聞で取り上げられたほか、NHK、関西テレビといったテレビでもニュースが放映された。わが国において、AEDの設置が急速に近年、推進されたことによる成果も検証されており、わが国から発信された特筆すべき知見として報告される。その他、蘇生に関する地域差に関する報告もAmerican Heart Associationにて行った。また、性別による差異についても論文として報告した。ホーソン効果とは、人が特別な関心や注意の対象となることにより、自分の行動を変化させるという人間がもっている性質のことをいう。この研究は、蘇生を行う"人間"に視点をおいた研究である。研究は、(1)病院外心停止に関する大阪での検討によるものと、これをもとに(2)全国の病院外心停止の記録を解析したもの、さらには、このような大規模データではなく、(3)個々の症例に関するものという3つの視点から実施して、以下のような成果を得た。(1)に関しては、男女の性差に関する検討をおこないEur Heart Jに発表した。男女差は、重要であり、特に生殖年齢にある女性は、病院外心停止の頻度も死亡率も低い。また、病院外心停止の症例がどのような医療機関に搬送されたかによってどのように転帰が異なるかについて、Resuscitationに発表した。今後、cardiac arrest center方式の救急システムが合理できるかどうかを示唆する重要な検討となった。また、(2)に関しては、非心原性の病院外心停止に関して人工呼吸をおこなう蘇生がどの程度効果があるかを検討して、Circulationに発表した。さらに、ある程度、時間が心停止後経過してしまった病院外心停止に対する人工呼吸の効果についてもResuscitationに発表した。(3)に関しては、"集う蘇生の心"のホームページを発展させ、蘇生活動を担う人間のリレーや、蘇生された方に対するインタビューの動画の充実を図った。また、蘇生を行う際の疲労と蘇生の質の問題に関しても検討を行った。以上のような成果が得られて、最終年として、国際雑誌への論文掲載が数多くなされることになった。
半浮上すべり送りねじの開発と応用に関する研究

すべり送りねじはボールねじや静圧ねじと比べて,摩擦損失が大きいという欠点を持つが,剛性や振動減衰性の面では格段に優れている.そこですべり送りねじの高剛性・低振動性を生かしながら摩擦損失を低減する方法として,すべり面に接触面が分離しない程度の空気圧を供給し,振動減衰に有利な固体接触を保ちつつ,接触面間の負荷の一部を空気圧により支持する方法を提案する.本研究では,このような半浮上すべり送りねじを開発し,その有効性と問題点を明らかにすることを目的とする.まず,半浮上すべり送りねじの設計データを得るために,ねじの接触を単純な円筒端面の接触にモデル化し,その摩擦特性と空気圧による摩擦低減効果の概略を把握した.円筒モデル接触部形状は,外形32mm内径18mmの円環状とし,荷重と空気圧および回転速度を種々に変えて摩擦トルクを測定した.実験の結果,F=147Nの時には空気圧を0.1MPa増加させるごとに摩擦力が38%ずつ低下し,空気圧による摩擦低減効果を確認することができた.次に,すべりねじに比較的単純な空気路を付与した半浮上すべり送りねじを試作した.基本ねじ山形は,ねじ軸外径30mm,リード8mmの30度台形ねじとし,めねじフランクに幅2.4mm,深さ0.6mmのリセスを形成した.ナット材質は青銅(BC6),ねじ軸材質はSCM415Hとした.試作した半浮上すべり送りねじについて,荷重と空気圧および回転速度を種々に変えて摩擦トルクを測定して見かけの摩擦係数を求めた.その結果,F=600N, P=0.3MPaの場合には,摩擦損失が空気圧0の場合に対して約40%低減することを確認し,本研究で提案する半浮上すべり送りねじの有効性を実証することができた.さらに,試作した半浮上すべり送りねじを組み込む位置決め実験装置を製作し,実機への応用を展開するための基本モデルを構成した.すべり送りねじはボールねじや静圧ねじと比べて,摩擦損失が大きいという欠点を持つが,剛性や振動減衰性の面では格段に優れている.そこですべり送りねじの高剛性・低振動性を生かしながら摩擦損失を低減する方法として,すべり面に接触面が分離しない程度の空気圧を供給し,振動減衰に有利な固体接触を保ちつつ,接触面間の負荷の一部を空気圧により支持する方法を提案する.本研究では,このような半浮上すべり送りねじを開発し,その有効性と問題点を明らかにすることを目的とする.まず,半浮上すべり送りねじの設計データを得るために,ねじの接触を単純な円筒端面の接触にモデル化し,その摩擦特性と空気圧による摩擦低減効果の概略を把握した.円筒モデル接触部形状は,外形32mm内径18mmの円環状とし,荷重と空気圧および回転速度を種々に変えて摩擦トルクを測定した.実験の結果,F=147Nの時には空気圧を0.1MPa増加させるごとに摩擦力が38%ずつ低下し,空気圧による摩擦低減効果を確認することができた.次に,すべりねじに比較的単純な空気路を付与した半浮上すべり送りねじを試作した.基本ねじ山形は,ねじ軸外径30mm,リード8mmの30度台形ねじとし,めねじフランクに幅2.4mm,深さ0.6mmのリセスを形成した.ナット材質は青銅(BC6),ねじ軸材質はSCM415Hとした.試作した半浮上すべり送りねじについて,荷重と空気圧および回転速度を種々に変えて摩擦トルクを測定して見かけの摩擦係数を求めた.その結果,F=600N, P=0.3MPaの場合には,摩擦損失が空気圧0の場合に対して約40%低減することを確認し,本研究で提案する半浮上すべり送りねじの有効性を実証することができた.さらに,試作した半浮上すべり送りねじを組み込む位置決め実験装置を製作し,実機への応用を展開するための基本モデルを構成した.すべり送りねじはボールねじや静圧ねじと比べて,摩擦損失が大きいという欠点を持つが,剛性や振動減衰性の面では格段に優れている.そこですべり送りねじの高剛性・低振動を生かしながら摩擦損失を低減する方法として、すべり面に接触面が分離しない程度の空気圧を供給し,振動減衰に有利な固体接触を保ちつつ、接触面間の負荷の一部を空気圧により支持する方法を提案する.本年度の研究ではそのような半浮上すべり送りねじの開発に向けた基礎データを得るために,すべりねじの接触を単純な円筒端面の接触にモデル化し,その摩擦特性と空気圧による摩擦低減効果の概略を把握した.Tr32の台形ねじを単純化した円筒モデルを製作した.円筒モデル接触部形状は,外形32mm内径18mmの円環状とし,そのピッチ線上に幅3mm,深さ1mmのリセス部を作り,空気圧供給路を設けた.材質はねじ軸モデルをS45C,ナットモデルをりん青銅(BC6)とポリ四フッ化エチレン(PTFE)の2種類で製作し,荷重と空気圧および回転速度を種々に変えて摩擦トルクを測定する.実験条件は荷重F=0245N,供給空気圧Pa=00.4MPa、回転速度N=20160rpmとして実験を行った.実験の結果,F=147Nの時には空気圧を0.1MPa増加させるごとに摩擦力が38%ずつ低下し,F=196Nでは空気圧を0.1MPa増加させるごとに28%ずつ摩擦力を軽減することができた.

これより空気圧によって摩擦損失を減少させることが可能であり,また空気圧を一定にした時の見かけの摩擦係数は,荷重を増すにつれてPa=0 MPaの時の摩擦係数に双曲線を描きながら近づくことが確認できた.空気圧の効果は,加える荷重と空気圧の割合により変化するので,荷重を測定しその結果をフィードバックして空気圧を制御することにより,摩擦トルクが常に一定な送りねじを実現できる.以上により,次年度に実際の半浮上すべり送りねじの設計製作を行うための基礎的データを得ることができた.すべり送りねじはボールねじや静圧ねじと比べて,摩擦損失が大きいという欠点を持つが,剛性や振動減衰性の面では格段に優れている.そこですべり送りねじの高剛性・低振動性を生かしながら摩擦損失を低減する方法として,すべり面に接触面が分離しない程度の空気圧を供給し,振動減衰に有利な固体接触を保ちつつ,接触面間の負荷の一部を空気圧により支持する方法を提案する.本年度の研究では,昨年度の円筒モデルによる基礎実験で得られた知見をもとに,すべりねじに比較的単純な空気路を付与した"半浮上すべり送りねじ"の試作を行い,その性能を評価した.まず半浮上すべり送りねじを設計・製作した.基本ねじ山形は,ねじ軸外径30mm,リード8mmの30度台形ねじとし・めねじフランクには幅2.4mm,深さ0.6mmのリセス部を形成した.ナット外周にねじ溝と同リードの90°三角ねじ溝を設け,そこからリセス部中央に対して45°方向に直径1mmの空気路を設けた.ナット材質は青銅(BC6),ねじ軸材質はSCM415Hを浸炭焼き入れし,ねじ研削とラッピングにより仕上げた.またダブルナット間に複数個のコイルばねを挿入する予圧機構を製作した.次に,試作した半浮上すべり送りねじについて,軸荷重F=3001500N,回転速度N=10200rpm,供給空気圧P=00.3MPaとしたときの摩擦トルクを測定して見かけの摩擦係数を求めた.その結果,F=600N, P=0.3MPaの場合には,摩擦損失が空気圧0の場合に対して約40%低減することを確認し,本研究で提案する半浮上すべり送りねじの有効性を実証することができた.さらに,試作した半浮上すべり送りねじの位置決め性能を評価するための位置決め実験装置を構成した.今後,位置決め性能を実験的に評価し,実際の位置決め機構への応用を展開する.
途上国における教師教育者養成・研修モデルの開発のための基礎的・予備的研究

途上国における教師教育者養成・研修モデルを共同開発するために基礎的・予備的研究を行った。1教職課程研究と教職課程担当教員養成、2専門職の養成・研修方法としてのケースメソッド開発、3授業研究を中心とした教師教育者研修プログラムの開発と実践の三つを立て、それぞれ国内外の研究者とサブ研究グループを形成し、すでに協力要請のあったドミニカ共和国のサントドミンゴ自治大学及びカンボジアの王立プノンペン大学を訪れて、具体的な共同研究の調整を行った。本課題研究は、途上国における教師教育者養成・研修モデルを共同開発するための基礎的・予備的研究であった。教育立国として成功した日本にはその成果を国際社会に還元する責務があり、すでに途上国の教育制度・課程の構築や現職教員の研修については一定の協力実績がある。さらに、教育改善を自律的に継続できる体制づくりと、教員養成の高度化(高等教育化)に応じた支援が求められており、本研究では、「良き教師教育者が良き学校教員を育てる」との考えに基づいて、教師教育者(とりわけ、大学における教員養成担当者)の養成と研修に着目した。教師教育者の養成・研修はこれまでの国際協力において十分に対応できていなかった領域であり、途上国の教育的質の向上に資する自律的持続的システムとなりうるものであるため、開発的研究が求められているところである。成果は次の通りである。すでに協力要請のあったドミニカ共和国のサントドミンゴ自治大学及びカンボジアの王立プノンペン大学を訪れて、具体的な共同研究の調整を行った。また、研修内容として、1教職課程研究と教職課程担当教員養成、2専門職の養成・研修方法としてのケースメソッド開発、3授業研究を中心とした教師教育者研修プログラムの開発と実践の三つを立て、それぞれ国内外の研究者とサブ研究グループを形成した。1については、フロリダ州立大学のプレFD担当者を別経費で招聘し、TA研修ワークショップを開催するとともに、広島大学の「教職課程担当教員養成プログラム」の実施を通して内容の精査を試みた。また、2については、ミネソタ大学を訪問し教師教育におけるケースメソッドの活用を進めているサトー教授と今後の共同研究の打ち合わせを行った。3については、サントドミンゴ自治大学において授業研究ワークショップを行った。これらの試行を基礎としてさらに開発的研究を進める。教育学
膜型マトリックスメタロプロテアーゼ-1によるがん浸潤性増殖制御機構の解析

細胞のコラーゲンなど細胞外マトリックス中での増殖には膜型マトリックスメタロプロテアーゼMT1-MMPが必須である。MT1-MMPはMMP-2の活性化と共にコラーゲンなどの細胞外マトリックス成分を直接切断するが、その活性制御の機構は不明であった。本研究ではMMP阻害因子TIMP-2の濃度により両活性が完全に選択されることを見出した。すなわちMMP-2活性化には低濃度のTIMP-2が必要であるが、その条件下ではMT1-MMPは直接的な切断活性を示さない。すなわちMT1-MMPの大半がTIMP-2と複合体を形成し、不活性化されていた。MT1-MMPによる細胞外マトリックス成分の直接的な切断は細胞増殖に必須であるが、MMP-2の活性化はプロテアーゼ活性全体を著しく亢進し、細胞外マトリックスの顕著な破壊とさらなる浸潤性増殖が起こることを実験的に証明した。すなわち、正常上皮細胞などによる形態形成にはMT1-MMPによる制御された細胞外マトリックスの分解が、がん細胞による組織破壊を伴う浸潤性の増殖にはMMP-2活性化が主に関わることが示唆された。また、細胞外基質上での細胞運動におけるMT1-MMPの役割を検討した。MT1-MMPによる細胞接着斑での細胞外基質分解は、細胞接着斑のターンオーバーを促進した結果、Focal Adhesion Kinase (FAK)、Extracellular Signal-Regulated Kinase (ERK)を介したシグナル伝達を亢進する明らかにした。すなわち細胞接着斑におけるMT1-MMP活性が、シグナル伝達および細胞運動に重要であることから、MT1-MMP阻害分子をFAXの細胞質ドメインと融合させ細胞接着斑にターゲットすることにより効率よくERKシグナルを阻害し、細胞運動を抑制することに成功した。インテグリンを介した細胞の細胞外マトリックス(ECM)への接着はMitogen Activated Protein Kinase(MAPK)の活性化を誘導する。活性化MAPKは細胞運動時における細胞接着斑のターンオーバーを制御することで細胞運動および浸潤に関与していると考えられる。これまでに我々は膜型マトリックスメタロプロテアーゼ-1(MT1-MMP)によるECM分解が細胞運動とインテグリンを介したMAPK活性化を制御していることを明らかにしてきた。本研究ではECM/インテグリンを介した細胞運動・浸潤・増殖制御におけるMT1-MMPの役割を明らかにすることを試みた。
パラ水素固体中のトンネル現象の量子統計力学的ダイナミクスの研究

径路積分セントロイド分子動力学(CMD)法をボーズ・フェルミ系に拡張する一つの定式化を行った。従来のCMD法は、量子揺らぎの効果をセントロイド座標に関する有効セントロイドポテンシャルにマップし、そのポテンシャル面上でのセントロイドの半古典的分子動力学シミュレーションを行うというもであった。しかし、この従来のCMD法では、セントロイドは半古典変数でボルツマン統計に従う。低温の量子系では、景子揺らぎの効果に加えて、ボーズ・アインシュタイン統計、フェルミ・ディラク統計といった統計的な効果が重要であり、この効果をCMDにどのようにインストールするかという点は従来の懸案であった。われわれは、そのような統計的な効果を導入した半古典的な分子動力学法、すなわち、ボーズ・フェルミ系に拡張されたCMD法の定式化を完成させた(これを、ボーズCMD、フェルミCMD法と呼ぶ)。さらに、この定式化の過程で、径路積分モンテカルロ法の代替となる、スタティックなシミュレーション法としての径路積分分子動力学(PIMD)法をボーズ・フェルミ系に適用できるような拡張を開発した(ボーズPIMD、フェルミPIMD)。このボース・フェルミPIMD法は、ボーズ・フェルミ系の正準分配関数から積分変数としての置換演算子を見かけ上消去した、「擬ボルツマン型」の正準分配関数に基づき、分子動力学による配置のサンプリングを可能にしたもので、ボーズ・フェルミCMD計算の際しても有効セントロイドポテンシャル(力)の評価のために利用される。特に、フェルミPIMD法では、すべての置換を、「置換ポテンシャル」を通じて同時に計算するため、フェルミ系のモンテカルロ計算固有の「負符号問題」が生じない。以上の新しい方法は、多自由度トンネル現象の解明に不可欠のものである。
ナノインプリント技術を用いた窒化物系半導体発光デバイスの研究

本研究では、ナノインプリント技術を窒化物系半導体に応用し、窒化物系半導体発光デバイスの開発および高性能化について検討した。ナノインプリント技術により形成された表面周期構造による回折効果を実験的に確認した。本構造を有する受光デバイスの試作を行い基礎特性を明らかにした。また、表面および界面周期構造を有する発光ダイオードを試作し、高光出力化・指向性等の特性を明らかにした。ナノインプリント技術を窒化物系半導体に適用し,発光デバイスの高性能化に向けた基礎検討を行った.具体的には,窒化物半導体およびその成長基板であるサファイア基板にナノ微細構造を施す技術を確立と,それらナノ微細構造が発光特性に及ぼす検討である.前者については,エッチング条件の最適化,特に耐エッチング材料にニッケルを使用することにより,サファイア基板上に100ナノメートル以上の深さを有する数百nm周期程度のナノ微細構造の作製に成功した.サファイア基板上にナノインプリント法を用いて微細構造を実現したはじめての報告例である.また,窒化物半導体上への数百ナノメートル以上の深さを有する微細構造の作製にも成功した.後者については,微細加工サファイア基板上にLED構造を有機金属気相成長法により作製し,その発光効率を検討した.微細加工していないものに対して,約1.3倍程度の発光出力向上が見られた.発光特性の改善とともに,結晶性が改善されることも明らかにした.さらに,LED表面に微細加工を施し,電流注入発光させ,その発光パターンが微細周期構造に大きく依存した特徴的な直線状光線を示すことを明らかにした.周期微細構造による光の干渉効果により得られたものと考えられ,ナノインプリント法により作製された微細構造の周期性がよい事を示している.これは,ナノインプリント法により作製された周期微細構造を用いて,DFBレーザー実現の可能性があることを示していると思われる.本研究は、ナノインプリント技術を窒化物半導体に適用し、発光デバイスの高性能化を目指すものである。前年度の結果をもとに、ナノパターン加工サファイア基板上高品質窒化物結晶作製技術の検討後、基板界面および表面ナノ加工窒化物発光・受光デバイス作製と評価の検討を行った。ナノインプリント技術により深さ百ナノメータ程度、数百ナノメータの周期構造を窒化物系発光ダイオードのサファイア基板界面および発光ダイオード表面に施したデバイスに対する発光特性評価を行った。特に、前年度明らかとなった微細構造を有するデバイス発光特性が特徴的な直線状発光することを受けて、発光特性の3次元的空間分布測定を実施した。実験の結果、通常のプレーナー型発光ダイオードでは、デバイス膜厚に大きく依存した内部反射による干渉効果が空間分布に反映されるのに対し、数百ナノメートル周期をもつ発光ダイオードデバイスでは、プレーナー型とは異なる配向特性が観測された。発光波長依存性等を検討した結果、ナノ微細凹凸による光散乱、周期構造による回折効果および凹凸による屈折現象が発光空間分布に特徴的な構造を示す事が明らかになった。これらの効果により、ナノ周期構造発光ダイオードの光出力が通常プレーナー型発光ダイオードより増大することが説明できる。また、最適なナノ周期構造周期と深さをもつ発光ダイオードの作製により配向制御が可能であることを示していると考えられる。本研究は、ナノインプリント技術を窒化物半導体に適用し、表面周期構造を利用した発光デバイスの高性能化を目指すものである。前年度の結果をもとに、表面微細構造を有する発光ダイオードの特性について調査した。実際に、ナノインプリント法、反応性イオンエッチング法およびリソグラフィー技術により窒化物発光ダイオードの活性層を越えた凹凸構造を有するLEDを作製し、その光および電気特性評価を行った。構造作製により、光出力の増加を確認し、ナノインプリント法によるLED表面凹凸加工がLED高性能化に寄与することを示した。また、n型窒化ガリウム上にナノインプリント法により周期的凹凸加工された表面へのp型窒化ガリウムの最成長について調査した。容量-電圧測定によりキャリヤ密度評価した結果、10^<18>cm^<-3>という大きな値を示した。これは、凹凸加工により生じたc軸から傾いた傾斜面のダングリングボンドの影響と思われ、本手法を用いたGaNナノプロセス試料は、デバイス作製には適さず、n-nおよびp-p型が有望である可能性を示している。表面周期構造を有する窒化物光検出器についても検討した。通常の検出器は、光強度を電圧あるいは電流により検出するが、この場合、光の入射角度に対しては敏感ではない。ナノインプリント法により表面周期加工した試料に対し、入射角度および波長に対する光電圧の関係を明らかにし、多くの分野で利用できることを示した。
結核菌の再活性化に関与する分子機構の解明

結核菌はヒトに感染後、一部が抗結核薬の効きにくい休眠状態となる。これは抗結核薬治療の長期化の原因となるため、休眠期に効果のある薬剤の開発が重要である。ストレプトマイシン(SM)要求性結核菌18b株は16S rRNAに変異をもつ。SM非存在下で増殖を休止し抗結核薬抵抗性を示すため、休眠期結核菌モデルとして利用されつつあるが、BSL3施設を必要とする。そこで結核のワクチンであるBCG株に同一の変異を導入した結果、18b株と同様SM依存的に増殖し、SM非存在下では増殖を停止し、抗結核薬イソニアジドへの感受性が低下した。休眠期結核菌に効果のある抗結核薬の開発に広くBSL2施設で利用可能と考えられる。結核菌は世界の人口の1/3に感染し、感染者の10%が生涯のいずれかの時期に発症する。日本の年間罹患者は約2万人であり半数は70歳以上の高齢者の再燃による。結核菌は人に感染後、発症の有無に関わりなく一定の割合で増殖を停止し休眠状態へ移行する。数十年にわたり休眠状態で潜在感染した菌は、高齢化等に伴い増殖を再開し発症する。既存の抗生物質の効かない休眠菌を殺菌することは、結核再燃対策および結核の抗生物質による治療の短期化に重要であるが、休眠誘導、休眠の維持、再増殖に到る機構の詳細は不明である。近年休眠時に発現変動する遺伝子は網羅的遺伝子発現解析やプロテオーム解析により明らかにされつつある。しかし休眠誘導や再活性化に重要な役割を担う遺伝子が必ずしも大きな発現変動を伴うとは限らず、発現解析のみでは休眠機構の解明に不十分である。結核菌の休眠・再活性化に関与する分子機構を解明するため、24年度は、BCGのゲノム断片のライブラリーを迅速発育性抗酸菌Mycobacterium smegmatisに導入し、Wayneの低酸素休眠誘導モデルを用いて休眠を制御する候補遺伝子をスクリーニングした。得られた休眠制御候補遺伝子を含むゲノム断片のうち、転写調節領域の全長が含まれていない遺伝子については、全長をクローニングした過剰発現株を作成し、再現性の確認を行っている。ストレプトマイシン(SM)要求性のM. tuberculosis 18b株はSM存在下で増殖し、SM非存在下では数回の分裂の後増殖を停止し、SMを添加すると増殖を再開することから、休眠現象のモデルとして利用されつつある。18b株は16SrRNAに1塩基挿入変異があるが、この変異がSM要求性の原因であるかを検証するため、18b株からリボソームを抽出し、in vitro翻訳実験を行い、SMの存在下でも翻訳が起きることを示した。1960年代に分離されたストレプトマイシン(SM)要求性のM. tuberculosis 18b株は、16S rRNAに1塩基挿入変異があり、SM存在下で増殖し、SM非存在下では数回の分裂の後増殖を停止する。SMの添加により増殖を再開することから、休眠現象のモデルとして利用されつつあり、近年休眠期にも殺菌作用を示す新規抗菌薬のスクリーニングに用いられている。しかしP3実験室を有する施設は限られることから、結核菌18b株と同一の変異の挿入されたワクチン株であるMycobacterium bovis BCGを用いて、結核菌18b株と同様のSM依存性を示すかSauton培地および7H9、7H10培地において解析した。SM非存在下で増殖の停止したSM依存性BCG株を用いて、抗生物質感受性を比較し、休眠期のモデルとなるか解析している。

既存の抗生物質の効かない休眠菌を殺菌することは、結核再燃対策および結核の抗生物質による治療の短期化に重要であるが、休眠誘導、休眠の維持、再増殖に到る機構の詳細は不明である。近年休眠時に発現変動する遺伝子は網羅的遺伝子発現解析やプロテオーム解析により明らかにされつつある。しかし休眠誘導や再活性化に重要な役割を担う遺伝子が必ずしも大きな発現変動を伴うとは限らず、発現解析のみでは休眠機構の解明に不十分である。そこで結核菌の休眠・再活性化に関与する分子機構を解明するため、23年度は、休眠を制御する遺伝子の同定を試みた。ワクチン株であるBCGのゲノム断片のライブラリーを作成し、迅速発育性抗酸菌Mycobacterium smegmatisに導入した。BCGの遺伝子を発現するM. smegmatisをWayneの低酸素休眠誘導モデルを用いて培養し、休眠期の抗生物質への感受性の違いを利用して休眠を制御する遺伝子をスクリーニングした。得られたいくつかの休眠制御候補遺伝子と休眠との関連を解析している。結核菌は世界の人口の1/3に感染し、感染者の10%が生涯のいずれかの時期に発症する。日本の年間罹患者は約2万人であり半数は70歳以上の高齢者の再燃による。数十年にわたり休眠状態で潜在感染した菌は、高齢化等に伴い増殖を再開し結核を発症する。既存の抗結核薬の効かない休眠菌を殺菌することは、結核再燃対策および結核の抗結核薬による治療の短期化に重要であるが、休眠誘導、休眠の維持、再増殖に到る機構の詳細は不明である。1955年に分離されたストレプトマイシン(SM)要求性のMycobacterium tuberculosis 18b株は、16S rRNAに1塩基挿入変異があり、SM存在下で増殖し、SM非存在下では数回の分裂の後増殖を停止する。SMの添加により増殖を再開することから、休眠現象のモデルとして利用されつつあり、近年休眠期にも殺菌作用を示す新規薬剤のスクリーニングに用いられている。しかし結核菌の培養に必要なBSL3実験室を有する施設は限られることから、BSL2実験室で取り扱い可能な結核菌のワクチン株であるM. bovis BCGに結核菌18b株と同一の挿入変異を導入し、SM要求性となるか解析した。挿入変異のあるBCG株は、SM濃度依存的に増殖し、SMを除くと約7日で増殖を停止したことから、結核菌18b株と同様にSM要求性となることを示した。また結核菌18b株のSM要求性の原因遺伝子が、16S rRNAへの一塩基挿入であることが示された。SM除去による増殖停止後2週間のコロニー形成率は10%、3週間で1%に低下したが、SM添加により増殖を再開したことから、SM要求性BCG株を用いて抗結核薬感受性を比較し、結核菌18b株と同様に休眠期に有効な新規薬剤スクリーニングに利用可能か解析を行った。細菌結核休眠誘導後のM.smegmatisの再増殖に予定していたより日数を要したことから、計画より遅れている。今後再現性の確認および休眠における遺伝子の機能解析を行う予定である。ストレプトマイシン要求性の結核菌18b株から抽出したリボソームを用いたin vitro翻訳実験では、SMの有無に関わらず翻訳が起きたことから、精製過程でリボソームからSMが解離せず、SM非添加でも翻訳が起きたと考えられる。リボソームの洗浄もしくは、in vitro翻訳以外の方法で、SMとタンパク質合成の関係を解析する。24年度にスクリーニングで得た休眠制御候補遺伝子について過剰発現株を作成し、低酸素下の生存率を野生株と比較したが、差が認められなかったために計画が遅れている。
モデルベースFMEAのための生産設備モデル

FMEAでは、劣化モードの特定,それによる機能故障の推定を行う必要があり,このような作業の計算機支援を目的とした設備モデルの検討を行った.ただし,このような設備モデルは,FMEAのみで利用されるものではなく,設備のライフサイクルを通じた管理の基本データを考えるべきである.そのような観点から,設備モデルに要求される事項として,a)設備に関する基本的情報の記述,b)階層構造の表現,c)各種情報の付加の3点を考え,設備モデルの構造を定義した.設備モデルの基本としては,実体との対応をとりやすく,解釈の任意性が少ない,部品組立構造を用いた.組立構造は,組立要素と組立関係で実現した.組立要素は,設備の中の物理的な実体を表し,部品と形状特徴が含まれる.部品は,独立した物理的実体とし,組立品は,複数の部品または組立品に分解可能な部品と定義した.形状特徴は,ピンと穴のように異なる部品に属する他の形状特徴と組み合わされて組立品を構成する.組立関係は,二つの組立要素間の関係を表し,接続関係と構成関係とがある.接続関係は,互いに包含関係にない二つの組立要素の間の関係を表し,接続関係は,それが属する上位の接続関係の情報も持つ.組立要素および組立関係には,任意の技術情報を属性として記述できる.今回は,劣化解析を想定して,各要素の属性を定義した.また,設備モデルの基本要素に情報を付与するだけでなく,基本要素の集合に対して情報を付与したい場合を想定し,グループを定義できるようにした.グループは,任意の組立要素と組立関係の集合として定義され,それに対して種々の情報が記述できるようにした.以上の設備モデルを,対象指向エキスパートシェル上に実装した.また,設備モデルの応用として,劣化モード予測システムを作成し,設備モデル上の個々の形状特徴に生じる可能性のある劣化モードの予測を行えるようにした.FMEAでは、劣化モードの特定,それによる機能故障の推定を行う必要があり,このような作業の計算機支援を目的とした設備モデルの検討を行った.ただし,このような設備モデルは,FMEAのみで利用されるものではなく,設備のライフサイクルを通じた管理の基本データを考えるべきである.そのような観点から,設備モデルに要求される事項として,a)設備に関する基本的情報の記述,b)階層構造の表現,c)各種情報の付加の3点を考え,設備モデルの構造を定義した.設備モデルの基本としては,実体との対応をとりやすく,解釈の任意性が少ない,部品組立構造を用いた.組立構造は,組立要素と組立関係で実現した.組立要素は,設備の中の物理的な実体を表し,部品と形状特徴が含まれる.部品は,独立した物理的実体とし,組立品は,複数の部品または組立品に分解可能な部品と定義した.形状特徴は,ピンと穴のように異なる部品に属する他の形状特徴と組み合わされて組立品を構成する.組立関係は,二つの組立要素間の関係を表し,接続関係と構成関係とがある.接続関係は,互いに包含関係にない二つの組立要素の間の関係を表し,接続関係は,それが属する上位の接続関係の情報も持つ.組立要素および組立関係には,任意の技術情報を属性として記述できる.今回は,劣化解析を想定して,各要素の属性を定義した.また,設備モデルの基本要素に情報を付与するだけでなく,基本要素の集合に対して情報を付与したい場合を想定し,グループを定義できるようにした.グループは,任意の組立要素と組立関係の集合として定義され,それに対して種々の情報が記述できるようにした.以上の設備モデルを,対象指向エキスパートシェル上に実装した.また,設備モデルの応用として,劣化モード予測システムを作成し,設備モデル上の個々の形状特徴に生じる可能性のある劣化モードの予測を行えるようにした.
皮膚科学のためのフリーラジカルＥＰＲ分子イメージング法の構築

本研究の目的は、生体の皮膚において広範囲にフリーラジカル分布を可視化する電子常磁性共鳴(EPR)イメージング法を新規に構築することであった。目的を達成するために、in vivo(生きたままでの)で生体の皮膚を広範囲かつ短時間でイメージングする必要があった。そこで本年度は、周波数領域多重化によるサーフェイスコイルアレイ共振器を用いたパラレルイメージング技術を、in vivo生体計測に適用するため、信号対雑音比(SNR)の改善を行った。さらにマウスを用いて、2チャンネルのサーフェイスコイルアレイ共振器によるin vivoでのパラレルEPRイメージング実験を行った。パラレルイメージング時のSNRの低下は、2つのチャンネルに同時にマイクロ波を入力した際に、一方のチャンネルのマイクロ波信号の一部が、もう一方のチャンネルへ伝わり、マイクロ波ブリッジ内の一つの増幅器が飽和することに起因していた。そこで、飽和した増幅器を取り除くことにより、EPR信号強度の飽和を防ぎSNRを改善した。また、in vivoでのマウスを用いたパラレルEPRイメージング実験を行った。この実験により、フリーラジカル分子をマウスに投与し、マウス背部でのフリーラジカル分布の経時的な変化の可視化が可能であることが示された。本年度の結果から本研究で開発した周波数領域多重化でのサーフェイスコイルアレイ共振器およびパラレルイメージング法が、in vivoでの測定に適用可能であることが実証された。本研究では、生体の皮膚内におけるフリーラジカル分布のイメージングを最終的な目的としていたが、使用した試薬の皮膚透過性に関する問題があり、目的の達成には至らなかった。しかし、短時間かつ広範囲でのin vivoイメージングの実現は、今後、皮膚のフリーラジカル分子イメージングを行う際には不可欠であるため、重要な成果であるといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、生体の皮膚において広範囲なフリーラジカル分布を可視化可能にする電子常磁性共鳴(EPR)イメージング法を新規に構築することである。そこで本年度は、マウス背部を覆うことが可能な連続波(CW)EPRイメージング用4チャンネル・サーフェイスコイル・アレイ共振器を開発した。開発したサーフェイスコイルアレイは、4つの独立したサーフェイスコイル共振器から構成される。その際、直近のコイル間に生じる相互誘導現象を抑制する必要があった。そのため、4つのサーフェイスコイル共振器を逐次的に駆動し、駆動していない共振器の共振周波数を大きく移動させることにより、駆動している共振器に与える相互誘導の影響を抑制した。また、自動で共振器を駆動するためのスイッチ切替回路も作製した。作製したサーフェイスコイルアレイ共振器及びスイッチ切替回路を用いて、フリーラジカル分子をマウスに投与し、マウス背部に拡散したフリーラジカル分子の可視化に成功した。また、パルスEPRイメージングにおいて、4チャンネル・サーフェイスコイル・アレイを作製し、ファントムおよびマウスで実験した結果を論文で報告した。これらの結果より、本研究で作製したサーフェイスコイルアレイ共振器がin vivoでの測定にも適用可能であることが示された。本研究では疾患モデルマウスの皮膚フリーラジカル分布イメージングを目的としているため、本年度の成果である生体に適用可能なサーフェイスコイルアレイの開発は、本研究を遂行する上で重要な前進である。本研究の目的は、生体の皮膚において広範囲にフリーラジカル分布を可視化する電子常磁性共鳴(EPR)イメージング法を新規に構築することである。昨年度までに作製したEPRイメージング用サーフェイスコイル・アレイ共振器では、複数の共振器を逐次的に駆動するため、チャンネル数の増加に伴い総画像取得時間が長くなるという問題が生じた。そこで今年度は、連続波EPRイメージングにおいて複数チャンネルで同時にデータ取得(パラレルイメージング)が可能な2チャンネル・サーフェイスコイル・アレイを開発した。パラレルイメージングを行う際には、2つの独立したマイクロ波ブリッジと2つの共振器を用いる。直近にコイルを配置すると、相互誘導現象により信号取得に悪影響を及ぼすため、互いに50MHz程度共振周波数が異なる共振器を用いることにより、相互誘導現象の抑制を実現した。その結果、各チャンネルにおいて独立に信号取得が可能となった。また、作製したパラレルイメージング用サーフェイスコイル・アレイを用いてフリーラジカル分子を含むファントムの三次元(3D)イメージングに成功した。また、以前作製した逐次的な方法によるパルスEPRイメージング用のサーフェイスコイル・アレイ共振器を改良した。具体的には、手動で行っていた共振器の切替えについて、新たなコイル間の結合抑制方法により自動での共振器切替えを可能にした。この結果については、今後論文を投稿予定である。以上より、今年度作製したサーフェイスコイル・アレイ共振器の使用により、以前よりも測定時間が短縮可能であることを示した。これは、in vivo実験を行う際に有利になる。本研究では、広範囲な皮膚内フリーラジカル分布の可視化を目的としているため、本年度の成果である計測時間の短縮は、本研究を遂行する上で重要な前進である。

そこで本年度は、周波数領域多重化によるサーフェイスコイルアレイ共振器を用いたパラレルイメージング技術を、in vivo生体計測に適用するため、信号対雑音比(SNR)の改善を行った。さらにマウスを用いて、2チャンネルのサーフェイスコイルアレイ共振器によるin vivoでのパラレルEPRイメージング実験を行った。パラレルイメージング時のSNRの低下は、2つのチャンネルに同時にマイクロ波を入力した際に、一方のチャンネルのマイクロ波信号の一部が、もう一方のチャンネルへ伝わり、マイクロ波ブリッジ内の一つの増幅器が飽和することに起因していた。そこで、飽和した増幅器を取り除くことにより、EPR信号強度の飽和を防ぎSNRを改善した。また、in vivoでのマウスを用いたパラレルEPRイメージング実験を行った。この実験により、フリーラジカル分子をマウスに投与し、マウス背部でのフリーラジカル分布の経時的な変化の可視化が可能であることが示された。本年度の結果から本研究で開発した周波数領域多重化でのサーフェイスコイルアレイ共振器およびパラレルイメージング法が、in vivoでの測定に適用可能であることが実証された。本研究では、生体の皮膚内におけるフリーラジカル分布のイメージングを最終的な目的としていたが、使用した試薬の皮膚透過性に関する問題があり、目的の達成には至らなかった。しかし、短時間かつ広範囲でのin vivoイメージングの実現は、今後、皮膚のフリーラジカル分子イメージングを行う際には不可欠であるため、重要な成果であるといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した本年度の実施計画は、マウスに対応した、広範囲のイメージングが可能なサーフェイスコイルアレイ共振器の開発であった。本年度では、サーフェイスコイルアレイを作製し、また生体に対しても適用可能であることを示せたため、本年度の計画をほぼ達成できたといえる。よって、おおむね順調に進展していると自己評価した。交付申請書に記載した本年度の実施計画は1年目に作製したサーフェイスコイルアレイ共振器の改良を行い、より生体計測に適した共振器を作製することであった。本年度では、連続波(CW)EPRイメージング、パルスEPRイメージングの両イメージング方法において共振器の改良に成功し、特にCW-EPRイメージングにおいては、生体計測において重要となる計測時間の短縮が可能であることを示した。このことより、本年度の計画をほぼ達成できたといえる。現在のサーフェイスコイルアレイ共振器による逐次的なイメージング方法であるため、1つのサーフェイスコイル共振器と比べると取得時間が4倍となってしまう。そのため同時にイメージングを行う新規な手法を検討している。今後は作製したサーフェイスコイルアレイにより、皮膚内フリーラジカル分布およびその経時的変化が可視化可能である事を示す。
人格教育に基づく問題解決型の道徳授業の開発と実践に関する研究

本研究は、人格教育に基づく問題解決型の道徳授業の開発と実践について検討した。まず、アメリカの人格教育の理論と実践を調査した。次に、日本の道徳教育とアメリカの人格教育を比較検討した。そこから、日本の道徳教育の課題と改善策を見出した。第三に、アメリカの人格教育の成果と課題を検討した。特に、人格教育が学力向上や生徒指導にどのような影響を及ぼすかを検討した。第四に、アメリカの人格教育パートナーシップが提唱する「効果的な人格教育の11原則」を取り上げ、具体的に検討した。第五に、人格教育の評価方法を検討し、その科学的根拠を考察した。以上の研究を踏まえて、日本に適した問題解決型の道徳教育を構想した。本年度は、人格教育に基づく問題解決型の道徳授業について指導法を理論的に確立するために、人格教育と問題解決学習と関連した道徳教育について基本文献を収集し読解し構想した。次に、国内の小学校で教育実践しながら改良を試みるために、全国の小中学校を訪問指導して、道徳授業で実際に人格教育に基づく問題解決型の道徳授業を実践し、その教育効果を検証した。実際に実施した研究成果として、まず、平成23年4月から国内外の人格教育や道徳教育に関する基本文献を検討した。特に、人格教育の研究書『Smart&Good School』の第1章から第4章までの翻訳を行った。また、人格教育の理論的背景にあるデューイ(John Dewey)のプラグマティズムや教育理論について研究論文を発表した。次に、平成23年6月から問題解決型の道徳授業に着手している研究協力校(岐阜大学附属小学校をはじめ、広島県安芸高田市立吉田小学校、栃木県鹿沼市のさつきが丘小学校)と研究協議を引き続き行った。また、平成22年度の岐阜大学教職大学院の講義「道徳教育の開発・実践」において、国内外の道徳授業の理論と実践を検討した上で、院生と共に独自の道徳授業の指導案を作成した。第三に、人格教育に基づく道徳授業と特別活動との関連性を検討して、日本特別活動学会のシンポジウムで研究発表した。また、共著『学校教育と道徳教育の創造』や単著『道徳ジャーナル』で問題解決型の道徳授業を人格教育と関連づけて考察した。また、ポストモダン社会と子どもの変容を関連づけて単著『ポストモダンの自由管理教育』を刊行した。平成23年度の主な研究実績は、日本の道徳教育とアメリカの人格教育(character education)を実地調査して、日米の比較検討を行ったことである。まず、国内では小中学校において問題解決型の道徳授業を実施するところを指導訪問した。特に岐阜大学附属小学校、長良西小学校、陽南中学校、東長良中学校などは複数回にわたり訪問指導して、独自の道徳授業を開発・実践し、その効果を検証した。次に、アメリカのニューヨーク州立大学コートランド校にある第4第5Rsセンターを訪問して、リコーナ(Thomas Lickona)博士と共同研究を行った。また、リコーナ博士と一緒に人格教育を実践する優秀校シップレー小学校、ウォータールー中等学校、ランシング中等学校、ミラード・ホーク初等学校、マリオン中等学校などを実地調査した。こうした研究調査の成果は、論文「人格教育の継承と発展」で発表した。第二に、リコーナ博士とデヴィッドソン博士が共著で刊行した人格教育のナショナル・レポート『優秀で善良な学校パフォーマティブな人格と道徳的人格の統合を目指して』を翻訳した。この翻訳書は、慶応義塾大学出版会より平成24年7月に刊行予定である。この他にも、共著『新たな道徳教育の時代』では、コールバーグらの道徳性発達段階に基づくモラルジレンマ授業を解説する「第5章道徳性の発達」(1527頁)、および価値の明確化、モラルジレンマ、人格教育などを概説する「第10章諸外国における道徳教育」(123136頁)を執筆した。また、日米の道徳教育を比較検討する単著『道徳教育の再構築生きる力を育む道徳指導法』を平成24年8月に慶応義塾大学出版会から刊行するところまで準備を整えた。アメリカの人格教育を参考に、我が国の小学校と中学校における問題解決型の道徳授業の理論と方法を具体化すると共に、人格教育の目標、指導内容・方法、評価との類似点と相違点を分析し検討した。その研究成果について、国内では、日本道徳教育学会第81回横浜大会において、「アメリカ人格教育の成果と課題」を発表し、同学会の第82回札幌大会において、我が国の道徳教科化の動向に関連づけ、道徳の目標、指導方法、評価を中心に検討した。また、札幌大会の課題研究では、発達段階をふまえた道徳授業のあり方について解説した。国外では、カナダのモントリオールで10月24-27日に開催された国際道徳教育学会(The Association for Moral Education)において、日本の問題解決型の道徳授業についてアメリカの人格教育と関連づけて研究発表した。

そしてアメリカの人格教育の研究者と多面的に分析し検討し合うことができた。論文としては、日本道徳教育学会紀要『道徳と教育』331号(平成25年3月)で「日米の道徳教育に関する比較考察」を発表した。また、『岐阜大学教育学部研究報告(人文科学)』62巻1号で論文「学校教育全体を通した特別活動の構想」を発表し、同紀要62巻2号で「A Study on Establishing Moral Education as a Regular Subject」を発表した。また、同紀要62巻1号で問題解決型の道徳授業の実践研究も発表した。その他、「生きる力を育む道徳教育」のあり方について、平成25年4月から翌年3月まで12回連載で『道徳教育』(明治図書)で発表した。『教職研修』(平成25年8月)では本研究の成果を「道徳の教科化」に関連づけ、道徳教育が形骸化する原因や改善の方向性を示した。今年度は、主に中学において人格教育に基づく道徳授業を構想し、それを国内の研究協力校で実践し検討した。これまで開発・実践してきた「問題解決型の道徳授業」を発展させた上で、リコーナ博士とデビッドソン博士と共に取り組んできたアクション・リサーチに基づく問題解決型の道徳授業を再構築した。その研究成果として、まず、単著『「生きる力」を育む道徳教育ーデューイ教育思想の継承と発展ー』と共著『新たな時代の道徳教育』を刊行した。また、リコーナ博士やデビッドソン博士と共同研究した教育実践に関する共著・監訳『優秀で善良な学校(Smart & Good High School)』を刊行し、日米の中学・高校における道徳授業・倫理授業のあり方を比較検討した。論文では、「日米の道徳教育に関する比較考察ー新しい人格教育との比較を中心にー」と「人格教育の継承と発展」と共著「道徳教育推進教師のあり方と開発実践」を発表した。この他、今年度の研究成果を社会一般に公開するために、教育誌『道徳教育』(明治図書)で「生きる力を育む問題解決型の道徳授業」を連載し、『児童心理』(金子書房)では「何でもやってみたい心の輝きと翳り」(948号)、「友だちと自分はどう違う小学校高学年の発達心理」(950号)、「子どもを信頼する」(966号)を掲載した。また、2012年10月27日・28日に鳥取で行われた日本道徳教育学会第80大会で「日米の道徳教育に関する比較考察」を個人研究発表し、「道徳教育推進教師の役割」を大蔵純子教諭と共同研究発表した。2013年4月に日本道徳教育学会の紀要『道徳と教育』に論文「日米の道徳教育に関する比較考察」を掲載し、2013年2月に岐阜大学教育学部紀要に共著「道徳教育推進教師のあり方と開発実践」掲載した。人格教育に基づく問題解決型の道徳授業としてこれまで開発し実践してきた研究成果をまとめ、国内外の学会等や紀要等で発表した。この指導方法が道徳的な思考力や判断力を高め、道徳的習慣や道徳的行為につながる指導法となることを多角的に考察した。先ず、道徳の教科化と関連づけて、人格教育に基づく問題解決型の道徳授業について考察した。