hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーストラリア・アボリジニに関する民族学資料の比効分析的研究

この研究は,狩猟採集民としてのオーストラリア・アボリジニ文化に関する物質文化をはじめ,絵画や言語を含む各種の資料や映象資料などの民族学資料をオーストラリアの博物館その他の機関において調査し,かつ国立民族学博物館が収蔵する現代アボリジニの民族学資料との比効分析をとおして,彼らの文化の全体像の構築を目的とする。初年度(平成2年度)には,東部および中央オーストラリアにおいて,資料の調査と分析につとめる一方,日本とオーストラリアの双方で研究集会を重ねた。その結果,今回対象とした東部および中央地域における1960年までの民族学資料については,言語を指標として高い同質性をもつことが指摘されてきたが,しかしそうしたいわばアボリジニ文化としての統一的な把握は訂正されるべきであるという見通しを得た。むしろそうした理解は,国立民族学博物館が収蔵する1980年代以降の民族学資料について適用されると考えるべきであろう。つまり,各種の資料による限り,この20年間にアボリジニの伝統文化には大きな転換があったとみられ,それをもたらしたのが,国家によるアボリジニ政策のほか,ツーリズムと現金経済の浸透であったと考えられる。次年度(平成3年度)においても日本とオーストラリアの双方で研究集会を開催するとともに,資料調査の中心を北部駟中央部と西部にひろげて研究を実施した。その結果,北部においてはツーリズムと現金経済の浸透による伝統文化の変容が著しい一方で,中央部から西部にかけての広大な乾燥地域においては,第二次大戦の直前に崩壊した居留地制度(アボリジニを集住させ,白人社会への同化を促進するための「教育」をおこなう制度)の影響,および1970年代以降における地下資源の新たな開発に伴う諸施策が,この地域の文化により直接的な影響を与えてきたことが明らかになった。ただし,この地域では1980年代以降の20年たらずの間に,約40万平方kmにたっする土地が「アボリジナル・ランド」として彼らに返還されており,アボリジニ自身の手による新たな社会への対応と適応が模索されはじめており,言語の保持がその重要な1つとしてとりあげられてきている。最終年度(平成4年度)もこれまでと同じく両国において研究集会を開催するとともに,1960年代中頃から本格化したアボリジニの都市集住の過程とその後における都市居住アボリジニの文化に焦点をしぼって資料調査をおこなった。現在,オーストラリア東南部と西南部のメトロポリタン駟エリアには2-3世代にわたってアボリジニ総人口の約8割,20数万人ほどが居住しており,そのほとんどの人びとはすでに混血をかさね,白人社会になかば吸収される形で生活してきた。その結果,彼らは独自の言語をはじめ生活習慣のことごとくを喪失し,自らが幼児期から成年期にかけて受けたキリストと教会各派の教育にもとづく価値観に大きく依拠している実情にある。その一方で80年代以降,自民族文化の復活・復元活動を活発に開始し,アボリジニの出自をもつこと,およびアボリジナリティと彼らがよぶマナーや行動の総体としての生活スタイル,さらには祖父母の出生言語グループとそのかっての居住地に強い愛着をもち,これらを自己存在の証明にしようとしている。その結果,一部の人びとの間で,音楽や舞踊を中心にした新たな民族文化の形成運動がおこりはじめている。しかし,物質文化に関しては,かつて「貧しい白人」と称された70年代同様,今日においても白人中間所得層との間にきわだった差異は認められていない。総括今日,かつての狩猟採集民オーストラリア・アボリジニの社会においては,北部を中心にする伝統保持型の社会と東南部および西南部の都市社会に居住する人びとに大きく2分されており,汎アボリジニ主義が謳歌される一方で,両者の間のギャップはひろがってきているとの認識を得た。この両者は,多元文化主義をかかげるオーストラリア社会において,アボリジニにかかわる2つのエスニシテイのあり方として,あらたな考究が必要だと考えている。その比較研究のため,最終年度末に3名の研究協力者をニュージーランドとオーストラリア(うち1名は後者のみ)へ派遣した。

その結果,北部においてはツーリズムと現金経済の浸透による伝統文化の変容が著しい一方で,中央部から西部にかけての広大な乾燥地域においては,第二次大戦の直前に崩壊した居留地制度(アボリジニを集住させ,白人社会への同化を促進するための「教育」をおこなう制度)の影響,および1970年代以降における地下資源の新たな開発に伴う諸施策が,この地域の文化により直接的な影響を与えてきたことが明らかになった。ただし,この地域では1980年代以降の20年たらずの間に,約40万平方kmにたっする土地が「アボリジナル・ランド」として彼らに返還されており,アボリジニ自身の手による新たな社会への対応と適応が模索されはじめており,言語の保持がその重要な1つとしてとりあげられてきている。最終年度(平成4年度)もこれまでと同じく両国において研究集会を開催するとともに,1960年代中頃から本格化したアボリジニの都市集住の過程とその後における都市居住アボリジニの文化に焦点をしぼって資料調査をおこなった。現在,オーストラリア東南部と西南部のメトロポリタン駟エリアには2-3世代にわたってアボリジニ総人口の約8割,20数万人ほどが居住しており,そのほとんどの人びとはすでに混血をかさね,白人社会になかば吸収される形で生活してきた。その結果,彼らは独自の言語をはじめ生活習慣のことごとくを喪失し,自らが幼児期から成年期にかけて受けたキリストと教会各派の教育にもとづく価値観に大きく依拠している実情にある。その一方で80年代以降,自民族文化の復活・復元活動を活発に開始し,アボリジニの出自をもつこと,およびアボリジナリティと彼らがよぶマナーや行動の総体としての生活スタイル,さらには祖父母の出生言語グループとそのかっての居住地に強い愛着をもち,これらを自己存在の証明にしようとしている。その結果,一部の人びとの間で,音楽や舞踊を中心にした新たな民族文化の形成運動がおこりはじめている。しかし,物質文化に関しては,かつて「貧しい白人」と称された70年代同様,今日においても白人中間所得層との間にきわだった差異は認められていない。総括今日,かつての狩猟採集民オーストラリア・アボリジニの社会においては,北部を中心にする伝統保持型の社会と東南部および西南部の都市社会に居住する人びとに大きく2分されており,汎アボリジニ主義が謳歌される一方で,両者の間のギャップはひろがってきているとの認識を得た。この両者は,多元文化主義をかかげるオーストラリア社会において,アボリジニにかかわる2つのエスニシテイのあり方として,あらたな考究が必要だと考えている。その比較研究のため,最終年度末に3名の研究協力者をニュージーランドとオーストラリア(うち1名は後者のみ)へ派遣した。この研究は,現在すでに失なわれた狩猟採集民文化にかかわる物質文化をはじめ,絵画や言語を含む各種の資料や映像資料など,オ-ストラリアの博物館その他の機関が収蔵するオ-ストラリア・アボリジニに関する民族学資料をデ-タ・ベ-ス化し,国立民族学博物館が収蔵する現代アボリジニの民族学資料との比較分析をとおして,彼らの文化の全体像を構築することを目的とする。それは,オ-ストラリアにおける少数民族文化に係わる現代的な課題にも資するものである。
植物根における微量金属元素の移行動態の解析

微量重金属元素の中には、植物の必須元素として認められているものもあるが、一般に、それらの過剰は植物に有害である。本研究では、マンガン,亜鉛及びカドミウムの植物根における吸収と移行に対するカルシウムの影響、特に根内におけるこれら重金属元素の移行動態の解明を試みた。そのため、マルチコンパートメントトランスポートボックスを使用し、【^(54)Mn】,【^(65)Zn】あるいは【^(115m)Cd】で標識した処理溶液をオオムギ幼植物切断根の先端部に与え、カルシウム添加の有無の条件で植物根内に吸収されたマンガン,亜鉛及びカドミウムの根内における分布について検討した。その結果、処理溶液へのカルシウムの添加はオオムギ切断根によるマンガン及び亜鉛の吸収と根内での移行を阻害することが明らかとなった。また、カルシウムによる阻害効果は吸収よりも移行に対して顕著であることが認められた。他方、処理溶液へのカルシウムの添加はオオムギ切断根によるカドミウムの吸収を抑制したが、10μM以下の比較的低いカドミウム濃度の場合には、処理溶液のカルシウムが根内におけるカドミウムの移行を促進することが認められた。また処理溶液への2,4-dinitrophenol(10μM)の添加はカドミウムの根内移行に対するカルシウムの促進効果を著しく低下させた。chloramphenicolあるいはp-chloromercuribenzene sulphonic acidの添加はカドミウムの移行に対するカルシウムの促進効果を低下させることなく、むしろ増大させる傾向が認められた。なお、このようなカドミウムの根内移行に対するカルシウムの促進効果は幼植物育成時の培養条件によって大きく相違することが明らかになった。
医療観察法が精神保健福祉士の価値に与える影響に関する研究

本研究は,保安処分に対して反対の立場を堅持してきた精神保健福祉分野のソーシャルワーカー(PSW)の職能団体である「日本精神医学ソーシャル・ワーカー協会」(PSW協会)が,一種の保安処分と同定できる「医療観察法」に実質的に関与するに至った過程の検討を通して,関与の正当化論理及び本法における「社会復帰」について明らかにすることを目的として行われた.結果,1PSW協会は「対象者の社会的復権と福祉のための活動」という「使命」を医療観察法への関与の正当化根拠した点,2医療観察法における「社会復帰」とは,本法対象者が再び同様の行為に及ばない環境下で生活し続けることを指す点の2点を明らかにした.平成25年度は本研究課題の目的に沿って2つの研究活動を行った。一つは医療観察法に関する文献等の収集と整理である。論考は主に「NII論文情報ナビゲータ(サイニィ)」及び「メディカルオンライン」において検索・収集を行った。当該年度までに検索・収集可能な医療観察法関連論考は2013年末現在、論文だけで約900編存在する。それらについて「医療(看護含む)」「司法」「福祉」の3領域に分類し、さらに執筆者の研究実践領域ごとに分類したうえで、医療観察法に関する主要論点ごとに論考整理メモの作成を行った。特にソーシャルワーカー(主に精神保健福祉士)の医療観察法への関与の実際に関する論考について先行的に整理検討を行った。但し以上については何らかの成果物として作成発表するところまでは至らなかった。もう一つは、当初研究計画では次年度以降に実施する予定であった「精神障害当事者」による論考収集と分析について、先行して当該年度に実施した。具体的には「精神病」者を「なおす」ための種々の方法・技術の根底に潜む健常者性を顕在化させたうえで、社会によって「病」化された狂気を逆に貫徹することを種々の論考を通して志向した人物である「吉田おさみ」(1931-1984)の狂気論の検討を行った。吉田は狂気を健常者社会に対する対抗原理として位置付けた。そして「狂気の貫徹」の志向こそが治療/支援であると結論付けた。同時に吉田は「病の症状」としての純粋な苦しみ辛さの存在を認めてもおり、自らが志向した狂気を減退させる「危険」性を承知のうえで、その苦しみ辛さの除去に限定した一定程度の治療/支援をやむなく承認してもいる。医療観察法が精神保健福祉士に与える影響を検討するうえで、いわゆる反保安処分の立場の当事者である吉田による狂気論の検討は重要であると考え、先行して検討を行った。平成26年度は本研究課題に関する文献等の収集・整理に特化した活動を行った。昨年度同様、「NII論文情報ナビゲータ(サイニィ)」及び「メディカルオンライン」での検索・収集に加えて、他大学図書館に出向き、関連資料の収集を行った。収集した論考・資料のうち論考については昨年度同様、「医療」、「司法」、「福祉」の3領域に分類し、さらに執筆者の研究実践領域ごとに分類したうえで、医療観察法に関する主要論点ごとの論考整理メモの作成を行った。これに加えて26年度は、精神保健福祉士の職能団体である日本精神保健福祉士協会(旧日本精神医学ソーシャル・ワーカー協会)がこれまでに発行してきた会報及び研究誌について可能な限り過去に遡り関連論考や記述の抽出と整理を行った。26年度についても自身の学内業務との関連で何らかの成果物の発表をするには至らなかったが、上記作成資料をふまえて、27年度は学会報告及び論考2編を発表する予定である。平成27年度は論考及び学会発表をそれぞれ1本発表した.論考(「保安処分に対する『日本精神医学ソーシャル・ワーカー協会』(現日本精神保健福祉士協会)の『対抗』と『変節』の過程」)は日本における保安処分制度成立の機運に対して1980年代までは反対の立場を堅持してきた精神保健福祉分野におけるソーシャルワーカー(PSW)の職能団体である「日本精神医学ソーシャル・ワーカー協会」(現日本精神保健福祉士協会(PSW協会))が,その構造的類似性から一種の保安処分と同定できる医療観察法に関与を表明するに至った過程を「対抗」と「変節」の過程と規定して整理検討することを目的として執筆された.考察の結果,PSW協会の保安処分に対する立場は,医療観察法の検討が開始されたと2000年代以降に「変節」に至ったのではなく,保安処分成立機運に対して強固に「対抗」する立場を表明していた1980年代頃より,その姿勢とは裏腹に保安処分性を強く内在した職務要件を欲していた点を明らかにした.本論考を土台として,同主題で学会報告を行った.また本科研費の集大成として,博士学位論文(主題「心神喪失者等医療観察法が顕在化させた精神保健福祉士が志向する『社会復帰』概念について」(約680枚))を立命館大学大学院先端総合学術研究科に提出した.本論考は,PSWの医療観察法への関与の正当化論理,及びその鍵概念となる本法における「社会復帰」の意味について明らかにすることを目的として執筆された.結論としてPSW協会は「精神障害者の社会的復権と福祉のための専門的,社会的活動」という「使命」を本法関与の正当化原理としている点,及び本法における「社会復帰」とは「本法における医療」を受け続けるための強制力を持った措置下の環境での生活である点を明らかにした.

本研究は,保安処分に対して反対の立場を堅持してきた精神保健福祉分野のソーシャルワーカー(PSW)の職能団体である「日本精神医学ソーシャル・ワーカー協会」(PSW協会)が,一種の保安処分と同定できる「医療観察法」に実質的に関与するに至った過程の検討を通して,関与の正当化論理及び本法における「社会復帰」について明らかにすることを目的として行われた.結果,1PSW協会は「対象者の社会的復権と福祉のための活動」という「使命」を医療観察法への関与の正当化根拠した点,2医療観察法における「社会復帰」とは,本法対象者が再び同様の行為に及ばない環境下で生活し続けることを指す点の2点を明らかにした.当初研究計画では、平成26年度27年度(最終年度)にかけては、1医療観察法においてPSWが担うことになった保護観察所における「社会復帰調整官」及び当初審判における「精神保健参与員」の業務の性質に関する収集資料及び論考分析、2医療観察法廃止運動に携わる関係者に対するインタビューと分析の2点としている。1については論考及び資料の収集と整理についてはほぼ終了しており、27年度は本資料を用いて論考等の作成に専念する予定である。2については昨年度報告書において実施はやや困難としていたが、本研究課題での実施は困難と判断し実施せず、1の論考等の作成に注力する予定である。社会福祉援助技術論平成27年度は本研究課題の最終年度となるが、26年度に達成することができなかった収集した論考分析と成果報告を行う。具体的には2種類の課題に取り組む予定である。第一は、精神保健福祉士の職能団体である日本精神医学ソーシャル・ワーカー協会が過去にいわゆる保安処分に対してどのような態度をとってきたのか、またその後、医療観察法についてはなぜ積極的関与の姿勢を表明することになったのか、その「対抗」と「変節」の過程の検討である。第二は、第一の研究をふまえて医療観察法における「処遇要件」が精神保健福祉士(PSW)の価値と理念に与える影響について、特に精神保健福祉士が志向する「社会復帰」概念の整理・検討を通して明らかにすることである。当初研究計画の即して厳密に言えば、平成25年度は医療観察法制定までの経緯及び日本精神保健福祉士協会の当該法への関与過程に関する資料収集と分析としており、その意味においては概ね予定ではある。しかし上記事項の一定の成果に関して論考もしくは学会発表の形で公表するつもりであったため、その点において当初計画よりはやや遅れているという評価となる。但し上記の遅延の原因の一つは研究実績概要で記載した通り当初研究計画では次年度以降に実施する予定であった「精神障害当事者」による論考収集と分析について、先行して当該年度に実施したことが挙げられる。さらに後者に関しては出来うる限り多くの関連研究者からの批評を期待して発表先の吟味を行ったため、結果的に当該年度中は別に記載の通り学会発表に留まった。但し後者に関しては次年度以降に関連研究雑誌に学会発表を基礎とした論考の掲載が決定している。学会等については当初の研究計画通り参加をしたが、文献購入額が予定よりも下回ったため、余剰が出た。平成26年度以降は今年度(平成25年度)中に収集した論考分析と成果報告を行う予定である。特に精神保健福祉士が医療観察法において担うこととなった「精神保健参与員」及び「社会復帰調整官」の業務の性質関する論考を中心に整理検討を行う。成果報告は学会発表もしくは論文投稿を計画している。当初計画で実施予定である医療観察法廃止運動に携わる関係者に対するインタビュー調査についてはやや困難な状況であるが、本課題年度内での実施可能性について26年度中に結論を出す予定である。
医薬ビッグデータ解析による革新的AI創薬手法の開発と難治性疾患治療薬の発見

本研究では、医薬ビッグデータと人工知能(AI)の基盤技術である機械学習を用いた創薬「AI創薬」を提唱し、それを実現するための情報基盤技術を構築する。開発手法で数千万個の化合物をインシリコスクリーニングし、予測結果をウェット実験で検証し、有望な治療薬候補化合物を同定することを目標とする。平成30年度は、化合物、タンパク質、疾患に関する医薬ビッグデータを、インターネットや文献、データベースから適時収集して整備した。化合物に関する情報を、KEGGなど様々なデータベースから得て、情報解析可能な形に整備した。タンパク質に関する情報を、UniProtなど様々なデータベースから得て、情報解析可能な形に整備した。難治性疾患に関する情報は、OMIMなどのデータベースから得て、情報解析可能な形に整備した。そして、化合物の標的タンパク質プロファイルを構築した。申請者はこれまでに化合物の標的タンパク質を予測する機械学習手法の開発に取り組んできているが、その拡張を行った。深層学習のニューラルネットワークで、化合物の標的タンパク質プロファイルを予測するためのモデルのプロトタイプを構築した。化合物の化学構造の適用範囲を考慮した予測モデルも構築した。次に、疾患に対して効能を持つ化合物を予測する手法の開発を行った。疾患の多層オミックスデータを用いて、疾患の分子機序の類似性を評価する手法を開発した。現在、疾患の分子プロファイルの類似性とパスウェイ異常の類似性の2種類を計算するアルゴリズムを提案し、その性能の評価を行った。予測結果が得られたら迅速に実験的検証に移れるように実験プラットフォームを構築した。抗がん作用を評価できる試薬やプロトタイプの手法で予測された化合物を用意し、がんに対する検証の準備を行った。嚢胞性線維症の治療効果は、CFTRへの作用などで評価するため、その評価系構築を行った。平成30年度は、予定通り、化合物、タンパク質、疾患に関する医薬ビッグデータを、インターネットや文献、データベースから適時収集して整備することができた。予定通り、化合物の標的タンパク質プロファイルを構築をすることができた。機械学習による予測モデルは学習データの中の化合物とかけ離れた化合物に対しては、高い精度で予測することは不可能であるため、適用範囲を考慮した機械学習の予測モデルの構築を行った。適用範囲外にある化合物は考慮しない手順を組み込むことによって、予測スコア上位の化合物の精度が大幅に向上することを確認できた。その結果は論文で発表した。予定通り、深層学習のニューラルネットワークで、化合物の標的タンパク質プロファイルを予測するためのモデルのプロトタイプを構築することができた。次に、疾患のオミックスデータを用いて、疾患の分子機序の類似性を評価する機械学習の手法を開発することができた。現在、疾患の分子プロファイルの類似性とシステム生物学の視点からパスウェイ異常の類似性の2種類を計算するアルゴリズムを提案し、その性能の評価中である。予定通り、予測結果が得られたら迅速に実験的検証に移れるように実験プラットフォームを構築した。これらの研究成果や部分的な成果は、論文発表(2件)や学会口頭発表(10件、そのうち招待講演は7件)した。以上より、おおむね順調に進展していると考えることができる。前年度に引き続き、化合物、タンパク質、疾患に関するデータを、インターネットや文献、データベースから適時収集して情報整備する。化合物に関する情報やタンパク質に関する情報、本研究の対象疾患に関する分子機序情報を、世界中の様々なデータベースから得て、最新版に更新する。特に本年度は疾患のSNPなどゲノム関連データや化合物の物理化学的性質のデータを充実させ、より正確に疾患や化合物の特徴を捉えることができるように情報解析を行う。化合物の特徴ベクトルを、化学構造情報、副作用情報、化合物応答遺伝子発現情報から構築する。疾患に対して、医薬品候補となる化合物をスクリーニングする手法を実装する。疾患の分子プロファイルの類似性とパスウェイ異常の類似性を用いて、化合物予測における性能の評価を行う。化合物の特徴ベクトルを明示的に作らないグラフ畳み込みニューラルネットワークも検討する。ニューラルネットワークのハイパーパラメータの選び方が実際の応用では問題となるが、ベイズ最適化を用いて行う方法を検討する。引き続き実験プラットフォームを構築し、迅速に実験的検証に移れるように準備を進める。提案する機械学習手法によって大規模予測を行い、予測結果が得られたら直ちに、その化合物の抗癌作用や嚢胞性線維症の治療効果を評価する。

化合物の化学構造の適用範囲を考慮した予測モデルも構築した。次に、疾患に対して効能を持つ化合物を予測する手法の開発を行った。疾患の多層オミックスデータを用いて、疾患の分子機序の類似性を評価する手法を開発した。現在、疾患の分子プロファイルの類似性とパスウェイ異常の類似性の2種類を計算するアルゴリズムを提案し、その性能の評価を行った。予測結果が得られたら迅速に実験的検証に移れるように実験プラットフォームを構築した。抗がん作用を評価できる試薬やプロトタイプの手法で予測された化合物を用意し、がんに対する検証の準備を行った。嚢胞性線維症の治療効果は、CFTRへの作用などで評価するため、その評価系構築を行った。平成30年度は、予定通り、化合物、タンパク質、疾患に関する医薬ビッグデータを、インターネットや文献、データベースから適時収集して整備することができた。予定通り、化合物の標的タンパク質プロファイルを構築をすることができた。申請者はこれまでに化合物の標的タンパク質を予測する機械学習手法の開発に取り組んできているが、その拡張を行った。機械学習による予測モデルは学習データの中の化合物とかけ離れた化合物に対しては、高い精度で予測することは不可能であるため、適用範囲を考慮した機械学習の予測モデルの構築を行った。適用範囲外にある化合物は考慮しない手順を組み込むことによって、予測スコア上位の化合物の精度が大幅に向上することを確認できた。その結果は論文で発表した。予定通り、深層学習のニューラルネットワークで、化合物の標的タンパク質プロファイルを予測するためのモデルのプロトタイプを構築することができた。次に、疾患のオミックスデータを用いて、疾患の分子機序の類似性を評価する機械学習の手法を開発することができた。現在、疾患の分子プロファイルの類似性とシステム生物学の視点からパスウェイ異常の類似性の2種類を計算するアルゴリズムを提案し、その性能の評価中である。予定通り、予測結果が得られたら迅速に実験的検証に移れるように実験プラットフォームを構築した。これらの研究成果や部分的な成果は、論文発表(2件)や学会口頭発表(10件、そのうち招待講演は7件)した。以上より、おおむね順調に進展していると考えることができる。前年度に引き続き、化合物、タンパク質、疾患に関するデータを、インターネットや文献、データベースから適時収集して情報整備する。化合物に関する情報やタンパク質に関する情報、本研究の対象疾患に関する分子機序情報を、世界中の様々なデータベースから得て、最新版に更新する。特に本年度は疾患のSNPなどゲノム関連データや化合物の物理化学的性質のデータを充実させ、より正確に疾患や化合物の特徴を捉えることができるように情報解析を行う。
爆発的に増殖する肝上皮性幹様細胞の大量培養法の確立とそれを応用した人工肝臓の作成

本研究では爆発的に増殖する肝上皮性幹様細胞の大量培養法の確立とそれを応用した人工肝臓の作成法を確立することを目的としている。本年度の研究実施計画としては1.爆発的に増殖する肝上皮性幹様細胞の機能細胞への分化誘導、2.肝上皮性幹様細胞の発現蛋白の同定の二つを目標にした。第1の目標に関しては、採取、分離した肝上皮性幹様細胞をラットの皮下に移植して肝細胞塊を形成させることに成功した。この細胞塊の病理学的所見では通常の肝細胞よりも小型の肝細胞が増殖し集塊を形成していた。免疫組織学的にはAFP、アルブミンは弱陽性に染まるが通常の肝細胞と比較すると弱いものであった。第2の目標の肝上皮性幹様細胞そのものをの免疫組織学的に各種抗体を用いて染色し発現蛋白を検討した結果はAFP陽性,CD34一部陽性,Flk-1強陽性,PECOM-1強陽性、CK7/17ごく一部陽性、Albumin陽性(核),von Willebrand Factors抗体は一部陽性であった。また、HE, PAS染色ではエオジン好性の細胞質、PAS陽性顆粒が認められた。肝上皮性細胞は幹様細胞の性格を持つことからヘリング管由来ではないかと考える説もあるが今回の検討でCK7/17は疑陽性なのに対し内皮細胞に認められるFlk-1、CD34,PECOM-1が強陽性であったことはこの細胞が内皮細胞系列であることを示唆するものと考えられた。この細胞にはVEGFのreceptorであるFlk-1が強く発現していることからVEGFを投与することにより劇的に増殖あるいは分化する可能性が示唆された。そして、この細胞を肝機能を発揮する肝実質細胞へ分化転換させることにより、人工肝臓作成へ応用できる可能性が示された。本年度の研究実施計画としては1.爆発的に増殖する肝上皮性幹様細胞の採取法の改良、2.肝上皮性幹様細胞の大量培養法の確立の二つを目標にした。第一の目標に関しては、肝臓を構成する細胞を細胞腫ごとに分離するこれまでの遠心加速度の条件にさらに改良を加えて、より有効に肝上皮性幹様細胞が単離される条件を求めて実験を行った。その結果、この細胞は類洞内皮細胞と類似の遠心加速度の影響を受けることが分かった。従って、次に、この類洞内皮細胞と上皮性幹様細胞を分離する方法を検討した。その結果、90%以上の確率で両細胞を分離できる条件を見つけることができた。第2の目標である肝上皮性幹様細胞の大量培養法の確立に関しては、この細胞はディッシュの中では爆発的に増殖することがすでに明らかであるが、3次元の培養で効率的に増殖を可能にする増殖条件は未だ確立されていない。現在、タイテック社製のCO2インクベーターつき振盪フラスコ培養器を用いて培養条件を検討中である。大量培養法が確立したならばこれらの幹様細胞を効率よく分化させ、この細胞に分化の場を与えてやり高次機能を持つ細胞へ分化させる試みを行い、同時に95%肝切除を行ったラットの体内に移植し、代用肝臓として機能するか検討する予定である。
廃棄物を利用した環境化学教材の開発と国内外の環境教育に関する実践的研究

1.環境化学教材の開発:廃棄物を用いた環境化学教材について,(1)重金属実験廃液を用いた反応サイクル実験,(2)使い捨てカイロの廃棄物を用いた鉄の還元反応の実験,(3)食用廃油を用いた反応サイクル実験を開発した。また,二酸化炭素の溶解度に関する化学実験教材を開発した。これらの実験教材を環境化学教育に応用する具体的な学習プログラムを開発した。2.教育実践的研究:地域の水環境調査を取り入れた小学校における環境学習プログラムを提案し,試行授業を通じて分析評価した。また,本研究で開発した環境化学教材を高等学校「理科総合A」の学習内容と密接に関連させて導入し,環境保全関連施設の見学,環境問題についての調べ学習,物質のリサイクルに関する化学実験,学習成果の発表会などを盛り込んだエネルギー・環境教育プログラムの試案を作成し,教育実践的研究を行った。3.指導者養成:教員養成系大学・学部における基礎化学教育カリキュラムについて検討し,環境教育指導者養成の立場から,その内容,構成,および到達目標を含んだモデル・コア・カリキュラムを提案した。また,エコミュージアムを環境学習の場として捉え,学芸員養成についての日米比較を通して指導者養成のあり方を探った。4.国内外の環境教育:アジア-アフリカ地域における環境教育の現状分析をもとに,環境教育推進のために日本の果たすべき役割を論じた。国内においては,地域における就学前段階からの自然体験型学習による環境教育の重要性について,「妖精ムッレ活動」の事例をもとに分析評価を行った。1.廃棄物を用いた環境化学教材の開発(1)廃食用油を用いて石鹸,消しゴム,ろうそく,靴クリームなどの種々の実用品を製作する実験を開発し,学校現場での活用を意図したマルチメディア教材とした。(2)鉄さびを用いた化学反応教材を開発し,金属素材のリサイクルによるエネルギー利得についての環境教育教材として活用することを提案した。(3)二酸化炭素の性質に関する教材を開発し,地球温暖化との関連を学習する環境教育教材として活用することを提案した。2.学校教育現場における環境化学教育の実践的研究(1)学校現場での水質調査活動を支援することを目的として,東広島市における教育的資料作成のための水質調査を行った。本調査は,研究期間中継続的に実施し,学校教育現場での利用を目的としたマルチメディア教材を開発する予定である。3.環境教育の国際的普及と教師教育に関する研究(1)ケニアの中等学校理科教師を対象として環境教育の実態および環境問題に対する意識を質問紙法により調査した。この結果,環境問題に対する関心の低さと環境教育導入のための教材的資料やストラテジーの不足が明らかになった。(2)ケニアのビクトリア湖におけるリンによる富栄養化の問題に着目して,水による土壌からのリン酸塩の溶出および土壌による廃水中のリン酸塩の除去を中心として,環境化学教材の開発を試みた。これらの教材をケニアの中等学校における環境教育教材として活用するうえでの具体的方策について検討した。1.廃棄物を用いた環境化学教材の開発(1)平成13年度に開発した廃食用油を用いて石鹸,消しゴム,ろうそく,靴クリームなどの種々の実用品を製作する実験教材を,高校生,大学生,及び外国人教員研修留学生を対象とした環境化学についてのそれぞれの研修コースの教材として適用した。実践研究を通じて,実験手法の改善に取り組むとともに,教材の有効性を分析・評価した。(2)化学カイロの実験における鉄の酸化反応を追跡する実験と化学カイロの実験廃棄物中の酸化鉄を還元する実験について,その簡便な実験手法について検討した。これら一連の実験を,自然界における鉄サビの生成と自然界への人類の関与による金属資源の利用と関連した環境教育教材として活用するための指導資料と指導案を作成し,次年度の学校教育現場における実践研究のための準備を行った。2.学校教育現場における環境化学教育の実践的研究(1)前年度に引き続き,学校現場での水質調査活動を支援することを目的として,東広島市における教育的資料作成のための水質調査を行った。3.環境教育の国際的普及と教師教育に関する研究

(1)中学校及び高等学校「理科」の教員養成における化学分野のコアカリキュラムについての検討を通じて,環境教育に関連した指導内容の精選を行い,コアカリキュラム上の位置付けを明らかにした。1.エネルギー・環境教育教材の開発(1)化学カイロにおける鉄の酸化反応を定性的および定量的に追跡する生徒実験の手法を開発するとともに,実験廃棄物中の酸化鉄を還元処理する実験を開発し,鉄のリサイクルによるエネルギー利得を考察させる教材とした。さらに,酸化鉄の還元処理にマイクロウェーブ加熱を採用し,グリーンケミストリーの観点から教材に用いることを検討した。(2)種々の有機物の合成反応に,マイクロ波加熱を適用し,エネルギー所要量や有害化学物質の削減により化学反応教材のグリーン化をめざした教材開発に取り組んだ。サリチル酸と無水酢酸によるアセチルサリチル酸の合成反応にマイクロ波加熱を適用した場合の実験条件の詳細を明らかにした。2.教育実践的研究高等学校「理科総合A」の学習内容と密接に関連させて,環境保全関連施設の見学,環境問題についての調べ学習,物質のリサイクルに関する化学実験,学習成果の発表会などを盛り込んだエネルギー・環境教育プログラムの試案を作成し,広島市内の県立高等学校において2ヶ月にわたる教育実践的研究を行った。実践研究の分析評価を基にして,教科内容と関連させた環境教育を実施することによる教科内容論的観点からの利点や問題点を明らかにした。3.指導者養成教員養成系大学・学部における基礎化学教育カリキュラムについて検討し,環境教育指導者養成の立場から,その内容,構成,および到達目標を含んだモデル・コア・カリキュラムを提案した。4.国内外の環境教育地域における就学前段階からの自然体験型学習による環境教育の重要性について,「妖精ムッレ活動」の事例について分析評価を行った。
住居系市街地における生垣の分布実態とその保全・創出に関する研究

本研究では、東京都大田区の住居系市街地を調査対象地区として選定し、住宅敷地の接道部における生垣等の囲障分布実態を把握するとともに、敷地条件及び住民意識との関連性について考察を加え、今後の生垣の保全や創出の方向性について検討した。まず、囲障の分布実態については、27種類の囲障タイプが確認され、これらは生垣型、フェンス型、塀型、塀・フェンス型、その他及び無囲障の6タイプに大別されること、塀型が最も多く30%程度を示し、生垣型は10%以下にとどまったこと、生垣用樹種としてはツツジ類ツバキ類が中心であったこと等が把握された。また、1939年に行われた既住研究との比較から、生垣型の出現率の大幅な減少及び生垣用樹種の多様化が把握された。つぎに敷地条件との関連から、敷地条件の相違等物理的側面からの制約を受ける囲障タイプは生垣型のみであること、敷地の細分化等に伴う生垣型の出現率の低下、接道空地の確保に伴う生垣型の出現率の上昇等が把握された。さらに、住民意識との関連から、比較的多くの住民が、生垣による居住環境の向上を認識していること、一方で、剪定、病害虫の駆除等の維持管理に関わる手間や費用が負担として感じられていること等が把握された。以上のことから、生垣の量的な拡大が必要であり、その際には敷地の細分化時に生垣の保全や復元を義務づけること、セットバックにより接道部の空地を確保しつつ生垣の創出につとめること、さらに生垣を設置している住民に対し、維持管理に関わる費用や労力等の助成を行うこと等の施策推進の必要性が把握された。
日本人の内臓脂肪量に関する総合調査研究-性差,加齢変化,地域差,成人病との関連-

今年度は内臓脂肪量および皮下脂肪分布に及ぼす環境因子の影響について検討するため、東京近郊生活者と沖縄および北海道在住の同年代の男女について比較を行った。体脂肪率の測定は水中体重法により行い、皮下脂肪量およびその分布は超音波Bモード法による皮下脂肪厚と体表面積から各セグメントごとに算出して行った。また、内臓脂肪量は総体脂肪量と皮下脂肪量との差から推定した。その結果、沖縄在住の成人男女に比べ北海道で生活する人々の内臓脂肪割合および皮下脂肪分布には有位な差は認られなかった。この結果は、気候的(温暖な環境と寒冷な環境)な影響によって内臓脂肪量の蓄積に大きな差異は認められないことを示すものであった。一方、東京在住の成人男女では総体脂肪量に対する内臓脂肪量の割合が他の沖縄や北海道在住よりも明らかに高く、都市環境による内臓脂肪蓄積への影響が示唆された。また今年度は、内臓脂肪量を減少させるための有酸素トレーニングの効果について検討した。肥満者を対象に13週間の有酸素トレーニングを実施し体脂肪量、内臓脂肪量および皮下脂肪量に及ぼす効果について調査した。その結果、内臓脂肪量には有酸素トレーニングによる有意な変化は認められず、皮下脂肪量はトレーニングによって明らかな低下が観察された。皮下脂肪量は身体トレーニングによる運動量によって影響されるが、内臓脂肪量は有酸素トレーニングによってそれ自体直接的な影響は受けないように思われる結果であった。さらに、食事等の生活環境因子と体脂肪分布および内臓脂肪量との関係についても検討した結果、アルコール摂取量や糖質の摂取が内臓脂肪量を増加させる要因であることが明らかとなった。日本人の内臓脂肪量に関する総合的な調査研究を実施した。平成5年度に得られた調査結果について以下に示す。まず最初に1)超音波Bモード法を用いた身体組成推定法の開発、および2)内臓脂肪量の簡易推定法の開発に取り組んだ。超音波Bモード法を基本とした両推定法は、体脂肪率および皮下脂肪量、内臓脂肪量を推定する方法として極めて精度の高いものであった。次に上記の推定法を利用して、3)体脂肪分布、筋組織分布と血中脂質との関係に関する調査、および4)内臓脂肪量、皮下脂肪量の性差および加齢変化に関する調査を実施した。体脂肪分布と血清高比重リポタンパクとの関係では、腹部や上腕など上半身に蓄積した脂肪と高比重リポタンパク・コレステロールとの間に有意な負の相関が、大腿部の脂肪との間には正の相関が認められ、肥満のタイプが成人病の発症に大きく影響していることが観察された。また、内臓脂肪量は女性よりも男性において明らかに高く、男女ともに加齢によって大きく増加することが認められた。さらに、4)内臓脂肪量の地域差について検討するために、長寿県である沖縄県在住者と東京近郊生活者との比較を行なった。現在、内臓脂肪量の推定は形態測定から得られる体表面積の値と超音波法によって測定した皮下脂肪厚から推定している。しかし、我が国でも体型は徐々に変化してきている。そこで、初期の推定法を再確認するため、5)MRI法による体脂肪分布の実測と体表面積および皮下脂肪厚の実測値を用いた皮下および内臓脂肪量推定の比較研究を行なった。身体をMRI法によって1センチメートル幅でくまなく撮影し、皮下脂肪の分布状態を正確に実測した。また、同一被験者の体表面積を各部位ごとに実測し、超音波法による皮下脂肪厚との関係から各部位における皮下脂肪量を算出した。その結果、体表面積と超音波法から推定した皮下脂肪量は実際の値よりも幾分低く見積るものの、極めて高い精度でその量を推定できることが明かとなった。今年度は内臓脂肪量および皮下脂肪分布に及ぼす環境印紙の影響について検討するため、東京近郊生活者と沖縄および北海道在住の同年代の男女について比較を行った。

体脂肪率の測定は水中体重法により行い、皮下脂肪量およびその分布は超音波Bモード法による皮下脂肪厚と体表面積から各セグメントごとに算出して行った。また、内臓脂肪量は総体脂肪量と皮下脂肪量との差から推定した。その結果、沖縄在住の成人男女に比べ北海道で生活する人々の内臓脂肪割合および皮下脂肪分布には有意な差は認められなかった。この結果は、気候的(温暖な環境と寒冷な環境)な影響によって内臓脂肪量の蓄積に大きな差異は認められないことを示すものであった。一方、東京在住の成人男女では総体脂肪量に対する内臓脂肪量の割合が他の沖縄や北海道在住者よりも明らかに高く、都市環境による内臓脂肪蓄積への影響が示唆された。また今年度は、内臓脂肪量を減少させるための有酸素トレーニングの効果について検討した。肥満者を対象に13週間の有酸素トレーニングを実施し体脂肪量、内臓脂肪量および皮下脂肪量に及ぼす効果について調査した。その結果、内臓脂肪量には有酸素トレーニングによる有意な変化は認められず、皮下脂肪量はトレーニングによって明らかな低下が観察された。皮下脂肪量は身体トレーニングによる運動量によって影響されるが、内臓脂肪量は有酸素トレーニングによってそれ自体直接的な影響は受けないように思われる結果であった。さらに、食事等の生活環境因子と体脂肪分布および内臓脂肪量との関係についても検討した結果、アルコール摂取量や糖質の摂取が内臓脂肪量を増加させる要因であることが明らかとなった。
有糸分裂阻害剤ーチュ-ブリン分子間の精密構造認識の解析

本研究の目的は、有糸分裂阻害剤ーチュ-ブリン分子間の分子認識機構を、特に、vinblastine/maytansine結合領域について明らかにすることにあるが、本年度は、rhizoxin,maytansine類の化学変換による構造活性相関確定と、光アフィニティ標識用誘導体の合成を試みた。<リゾキシン側鎖の化学変換>___ー: Rhizoxinとmaytansineのチュ-ブリン分子認識機構が同一であるという知見から、rhizoxinにある特徴的な側鎖は結合に必須ではなく、光アフィニティ標識誘導体の合成に利用しうる部分と考え、以下の側鎖変換反応を行なった:(1)22(Z)ー体、△^<20>還元体の合成。(2)20ーアルデヒド体、20ーアルコ-ル体の合成。(3)20ーアルデヒドからのWittig反応生成物の合成。(4)20ーアルコ-ルのアシル化体の合成。これらについて、P388に対する細胞毒性とチュ-ブリン重合阻害活性を測定した。この結果、抗チュ-ブリン活性において:1)側鎖切断体20ーal、20ーolは活性が無い。2)20ーolのアシル化体は活性はあるが低い。3)Wittig反応生成物は一般に高活性を示す。特筆すべきは、20ーalのーC(20)H=C(21)H_2への変換で活性を回復している点で、C(21)までのメチレン鎖が有れば親化合物と同程度の強い抗チュ-ブリン活性を持つと結論される。上記の知見に基き、=C(21)HーCH_2OH体を合成し、これをpーアジドベンゾイル化したところ、rhizoxinと同等の抗チュ-ブリン活性を示した。この化合物は光反応性を有し、放射性標識も可能で、光アフィニティ-標識用リゾキシン誘導体の合成法が確立されたこととなる。<メイタンシン誘導体の活性と光アフィニティ用誘導体の合成>___ー: PDMー3のフェノ-ル性水酸基をアシル化した誘導体は全て強い活性を示し、特にpーアジドベンゾイル誘導体は最も強い活性を示した。そこで[ ^<14>C]標識体(比活性30mCi/mmol)を合成した。
短焦点高速型波面センサーを用いたオキュラーサーフェス疾患の光学的特性評価

波面センサーを用いることにより、ドライアイ、コンタクトレンズ装用眼をはじめとするさまざまな涙液動態における視機能、またドライアイ点眼薬が視機能に与える影響を定量的に評価することが可能であった。また、角膜移植眼などの角膜疾患眼においても、波面センサーによる高次収差の測定と混濁の程度を定量化した後方散乱の測定により、その視機能評価が可能であった。日常生活状態における瞬目間隔を反映し、できるだけありのままの涙液動態下において収差測定ができるような測定条件を確立した。メトロノームを用いて瞬目間隔を5秒として1秒間に10回の収差測定を行えば最長23秒測定することができ、瞬目抑制にはならない程度で瞬目を繰り返す中での収差変化を観察することが可能であった。また、より細かく高次収差の変化を観察する際には、1秒間に30回の測定を行うことが可能であったが、測定時間は最長8秒であった。正常眼において、2種類の点眼液、0.1%ヒアルロン酸ナトリウムと防腐剤無添加人工涙液による点眼前後の眼球高次収差の経時的変化を検討した。その結果、点眼1風後、5分後、30分後のいずれの時点においても、点眼前に比べて高次収差変化に有意な変化を認めなかった。また、2種類の点眼液で有意な差はみられなかった。このことから、正常眼のおいては、0.1%ヒアルロン酸ナトリウムと防腐剤無添加人工涙液が高次収差に及ぼす影響に差はなく、また点眼による影響もあまりないと考えられた。また、短焦点高速型波面センサー測定で得られる高次収差変化と涙液量の関連を調べるために、その予備研究として、前眼部光干渉断層計を用いて涙液減少型ドライアイの涙液メニスカスの観察および他のドライアイ検査との関連の検討を行ったところ、涙液メニスカスの高さは瞬目3.5病後には瞬目0.5秒後に比べて有意に増加した。また、涙液メニスカスとシルマー試験5分値の間に有意な正の相関、角膜上皮障害スコアと有意の負の相関がみられた。ドライアイ診断基準に基づき診断した涙液減少型ドライアイにおいて、短焦点高速型波面センサーを用いて確立した測定条件で眼球高次収差測定を行った。主として、新たに登場したドライアイ治療薬、ジクアホソルナトリウム点眼のドライアイに対する涙液動態と視機能(高次収差)への効果について検討した。治療前、治療後1か月、3か月、6か月においてドライアイの評価とともに高次収差の測定を行ったところ、少なくとも点眼治療により角膜中央部の上皮障害が治療すると、高次収差も減少することがわかった。治療前に、点眼前と点眼15分後において高次収差の変化も調べたが、こちらのほうでは変化がみられなかった。現在、涙液安定性、涙液量、角結膜上皮障害、自覚症状などのパラメーターとの関係を調べるなど詳細にデータ分析をすすめている。また、治療後12か月以降の長期投与における高次収差に対する影響についても、調べていく予定である。オキュラーサーフェス疾患の光学的特性を考える上で重要である散乱についても、正常眼および角膜移植眼(全層角膜移植(PKP)、深層表層角膜移植(DALK)、角膜内皮移植(DSAEK))において角膜前面・後面の収差および散乱について調べたところ、PKP,DALK眼では角膜前面の収差が正常眼、DSAEK眼に比べて有意に高かったが、DSAEK眼では角膜後面収差の有意な増加はみられなかった。現在、涙液そのものによる散乱を区別するのは難しいが、今回見出された結果をもとに、角膜の各層および涙液の散乱についてそれぞれ評価できるように考えていきたい。新たなドライアイ治療薬であるレバミピド点眼のBUT短縮型ドライアイに対する涙液動態と高次収差への効果について検討した。治療前、治療後2週間、1か月においてドライアイの評価とともに高次収差の測定を行ったところ、治療後には涙液安定性の改善とともに、高次収差の経時変化も安定した。臨床効果および視機能への影響に関する初めての論文報告を行った。ドライアイ点眼薬が前方散乱および高次収差に及ぼす影響の検討を行った。3%ジクアホソルナトリウム点眼(DQ)、0.3%ヒアルロン酸ナトリウム点眼(HA)、2%レバミピド点眼(RB)の3種を用い,それぞれの点眼前および点眼直後、5、10分後で前方散乱と眼球高次収差を測定したところ、RB点眼、DQ点眼により前方散乱、HA点眼により高次収差が増加し、正常眼においては異なるメカニズムで一過性に視機能に影響を与えると考えられた。現在、論文作成中である。ハードコンタクトレンズ装用の円錐角膜眼における瞬目に伴う高次収差の変化を検討したところ、様々なパターンがみられるものの大きく安定型群と不安定型群の2群に分けられた円錐角膜の程度、レンズのセンタリング、動き、レンズと角膜の間の涙液レンズなどが影響を及ぼしている可能性が考えられた。研究結果を論文投稿した。(査読中)

正常眼および角膜移植眼(全層角膜移植(PKP)、深層表層角膜移植(DALK)、角膜内皮移植(DSAEK))において後方散乱について調べたところ、PK眼の後方散乱はその3/4が正常パターンであったのに対し、インターフェイスを有するDALK、DSAEK眼の後方散乱においては正常パターンはみられず、正常眼ではみられないパターンを示した。既報で報告されていた角膜前面高次収差と術後視力との相関はみられず、後方散乱は術後視力と相関していた。これらの結果を論文報告した。ドライアイの点眼治療が視機能に及ぼす影響、また角膜収差と散乱についても、結果がでて、いずれも学会・論文などで成果を公表することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今のところおおむね順調であるので、初年度に掲げた目標を達成できるように精進したい。データの量が多く、その解析、分析にも時間を要するので、効率よく進められるように工夫を行いたい。
急性骨髄性白血病におけるプロテアソームの機能解明

ユビキチン・プロテアソーム系はタンパク質を選択的に分解することで、細胞の様々な機能を制御している。プロテアソームや機能がどのように制御されているか、また非選択的なタンパク分解系であるオートファジーとの使い分けには、不明な点が多い。プロテアソームは腫瘍で一般にその働きが亢進し、治療標的候補として古くから注目されているが、多くの腫瘍では治療標的としての意義は明らかではない。急性骨髄性白血病(AML)は代表的な難治性造血器腫瘍で、病態が徐々に解明されているが、治療成績は不良で、新たな治療標的の発見が期待されている。AMLでも多彩なタンパク質の発現制御に関わるプロテアソームは重要な役割を果たしている可能性が高いが、その病態における関与は不明な点が多い。我々はマウスモデルを用いてAMLにおけるプロテアソーム活性の制御を明らかにし、治療標的になりうるかどうかを検討した。特にMLL転座を有するAML細胞においては正常造血細胞と比較して、特に高い増殖活性を有する細胞分画でのプロテアソーム活性が高まっていた。AMLの治療に用いる化学療法剤に暴露することによって、AML細胞のプロテアソーム活性が抑制され、オートファジーが活性化されていた。遺伝学的にプロテアソーム活性を制御したAML細胞を作製し、あるいは薬理学的にAML細胞のプロテアソーム活性を高めたところ、プロテアソーム活性を抑制したAML細胞は化学療法剤に対して抵抗性を獲得し、逆にプロテアソーム活性を高めたAML細胞は感受性が高くなった。AML細胞ではプロテアソーム活性が亢進しているものの、抗がん剤などのストレスに暴露されるとプロテアソーム活性を抑制してオートファジーを活性化することでそれに対して抵抗性を獲得すること、この機序を阻害することがAMLの新たな治療標的になりうる可能性が示唆された。AMLにおけるプロテアソーム活性がどのように制御されているかを明らかにし、治療標的になりうるかどうかを改めて検討するために、プロテアソーム活性のレポーターコンストラクトを導入した複数のマウスAML細胞を用いて、プロテアソーム活性をモニターできるマウスAMLモデルを作製した。特にMLL転座を有するAML細胞においては正常造血細胞と比較してAML細胞、特に高い増殖活性を有する細胞分画でのプロテアソーム活性が高まっていた。AMLの標準的な治療薬であるシタラビンやダウノマイシンなどの化学療法剤に暴露することによって、AML細胞のプロテアソーム活性が一時的に抑制された。プロテアソームの構成因子であるPsme1やPsmb5、Psmb5機能欠失変異型の過剰発現、およびこれらの因子のサイレンシングによって遺伝学的にプロテアソーム活性を制御したAML細胞では、プロテアソーム活性を抑制したAML細胞は抗がん剤に対して抵抗性を獲得し、逆にプロテアソーム活性を高めたAML細胞は化学療法剤に対して感受性が高くなることがわかった。薬剤によりプロテアソームを活性化させたAML細胞も同様に、化学療法剤に対して高い感受性を示した。化学療法剤に暴露されたAML細胞ではこのようにプロテアソームの活性が抑制され、ストレス下での生存に有利になる一方で、非選択的なタンパク分解系であるオートファジーが活性化されていた。そこでオートファジー阻害剤によりオートファジーの活性化を阻害したところ、化学療法剤に対する感受性が増加した。これらの事実から、AML細胞は化学療法剤などのストレス下ではプロテアソーム活性が亢進しているものの、抗がん剤などのストレスに暴露されるとプロテアソーム活性を抑制することでそれに対して抵抗性を獲得すること、この機序を阻害することがAMLの新たな治療標的になりうる可能性が示唆された。正常の造血幹前駆細胞と、正常細胞にAMLの原因となる融合遺伝子を導入して腫瘍化する過程の様々な細胞を用いて、プロテアソーム活性の差異・変化を検討する。β1、β2、β5の各サブユニットの活性の変化、および各構成因子の発現量、サブユニットの結合性の変化などを手掛かりに、プロテアソームの活性化機構を明らかにする。またストレスが加わった時のプロテアソームの活性がどのように制御されているかを明らかにする。AML細胞に対して化学療法剤などの遺伝学的ストレス、あるいは代謝ストレスが加わった場合に、β1、β2、β5の各サブユニットの活性、各因子の発現量、結合性がどのように変化するかについて検討し、AML細胞が化学療法に抵抗して生存するための代償機構としての、プロテアソーム活性の抑制メカニズムを明らかにする。また特異性が高い新規プロテアソーム阻害剤・活性化剤を用いて、AMLの増殖・薬剤感受性・幹細胞性などの性質に与える影響を解析する。またAML細胞をプロテアソーム阻害剤で処理することにより発現が増加する既知の分子のリストを参考に、それらの分子の発現を制御してAML細胞にプロテアソームの阻害と同様の効果が得られるかどうかを検証する。オートファジーの抑制は腫瘍の治療標的として有望視されているが、プロテアソームの活性を同時に制御することによって、さらに強い治療効果を得られる可能性がある。このコンセプトを、オートファジー阻害剤、およびプロテアソーム活性化剤を用いて、in vitroおよびin vivoで検証する。