hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液晶ディスプレイ製造の高率化を目指した液晶薄膜流動解析システムの開発

このソフトウェアが完成すれば,任意の大きさおよび形状のLCDに対して注入時間の大幅な短縮が実現できるので,LCDの生産性は飛躍的に向上し,それがそのままコストダウンに繋がる.まず,低分子液晶の流動に関して実績のあるLeslie-Ericksen理論を構成方程式として選択し,運動方程式と構成方程式にHele-Shaw近似を施して定式化を行った.微分方程式の離散化には有限差分法を用い,従来開発したサブルーチンプログラムを巧みに組み合わせることで,ソフトウェアの効率的開発を図ることができた.一方,液晶は分子の配向状態に依存して3種類の粘性係数を有する.そこで外場により分子を所定の方向に配向させた状態で,二重円筒型粘度計で液晶粘度の精密測定を行った.いくつかの代表的な条件で計算を実施した結果,注入口が一箇所の場合,および二箇所の場合共に,液晶のスムーズな流動・注入が摸擬されており,プログラムの基本部分は完成したと考えられる.注入口の幅,セルギャップ,加圧注入における圧力などの影響を定量化した.また,注入口の幅が同一であれば,注入口が辺の中央に1個設けられているよりも,小さい注入口が2個設けられている方が注入時間は短縮されることが明らかにされた.次年度は,まず液晶の表面張力を測定する.次に自由表面位置の時間変化を実測し,今年度開発したソフトウェアにフィードバックすることでソフトウェアの信頼性を向上させる.最後にデータの入出力部を洗練する予定である.本研究の目的は,液晶ディスプレイ(Liquid Crystal Display:LCD)製造の一工程である液晶注入プロセスを,数値的に解析できる汎用性の高いソフトウェアの開発である.このソフトウェアが完成すれば,任意の大きさおよび形状のLCDに対して注入時間の大幅な短縮が実現できるので,LCDの生産性は飛躍的に向上し,それがそのままコストダウンに繋がる.まず,Leslie-Ericksen理論を構成方程式として選択し,運動方程式と構成方程式にHele-Shaw近似を施して定式化を行った.微分方程式の離散化には有限差分法を用い,従来開発したサブルーチンプログラムを巧みに組み合わせることで,ソフトウェアの効率的開発を図った.一方,液晶は分子の配向状態に依存して3種類の粘性係数を有する.そこで外場により分子を所定の方向に配向させた状態で,二重円筒型粘度計で液晶粘度の精密測定を行った.さらに液晶の表面張力を測定し,圧力差による自由表面位置の進行速度を補正できるようにプログラムを改良した.次に注入実験を行い,注入完了時間のみならず自由表面位置の時間変化をビデオ撮影した.開発されたソフトウェアを用いて,いくつかの代表的な条件で数値計算を実施した結果,液晶のスムーズな流動・注入をシミュレートすることができ,注入口の幅,セルギャップ,加圧注入における圧力などの影響を明らかにした.また注入口の幅が同一であれば,注入口が辺の中央に1個設けられているよりも,小さい注入口が2個設けられている方が注入時間は短縮されることを示した.一方で実験結果と定量的な一致を得るには至らなかった.
コンドライトの化学グループ, コンドリュール, CAIの成因に関する凝縮・蒸発実験

蒸発・凝縮に関する実験を,合衆国カーネギー研究所の装置を用いておこなった.当装置は出発物質だけでなく蒸発したガスも加熱させるため,ガスが急冷されてしまった従来の多くの凝縮実験装置とは異っている.出発物質として2種のかんらん石を用いた.それはかんらん石がコンドライト隕石や地球の上部マントルを構成する最も主要な鉱物であり,凝縮・蒸発などの過程でMgとFeがどのように分配されるかはきわめて重要な問題であるためである.実験は水素ガスを流し全圧を10^<-6>torrに保ち, 16001450°Cの加熱湿度で660時間おこなった.凝縮はサンプル保持に用いているMo線上におこなわせ, Mo線の温度分布は予め測定しておいた.実験の結果,出発物質よりMgに富むかんらん石が残り,よりFeに富むかんらん石組成のガスが生じたことがわかった.その組成は湿度の関数であり出発物質の組成にはよらない.ガスは冷却に伴い, Mgかんらん石, Feを少量含む輝石とSiO_2鉱物, Feに富むかんらん石,金属鉄を順次析出した.この順番は各々の固相の蒸気圧の高くなる順に対応しており,平衡に近い条件下で凝縮がおこったことがわかる.凝縮は約1200°Cから500°Cの間で連続的におこり, 1200°C付近は数10l〓以上の粗粒なかんらん石のみから成っている.このような粗粒かんらん石が実験的に凝縮したのは初めてのことと思われる.低温になるに従い凝縮物の大きさは小さくなる. 800500°Cの凝縮物はきわめて均一な組成でかつかんらん石に近いものでLガスの急冷生成物,すなわち出発物質が蒸発したとき共存していたガスの組成そのものであると考えられる.残渣の組成とこの急冷物の組成から,かんらん石固溶体系のガス一固相の相図が作製できる可能性が示された.残渣と急冷物の組成はコンドリュールとマトリックスの組成にラフには近似させることができ,コンドライトの形成を一つのプロセスで説明することが可能となった.蒸発・凝縮に関する実験を,合衆国カーネギー研究所の装置を用いておこなった.当装置は出発物質だけでなく蒸発したガスも加熱させるため,ガスが急冷されてしまった従来の多くの凝縮実験装置とは異っている.出発物質として2種のかんらん石を用いた.それはかんらん石がコンドライト隕石や地球の上部マントルを構成する最も主要な鉱物であり,凝縮・蒸発などの過程でMgとFeがどのように分配されるかはきわめて重要な問題であるためである.実験は水素ガスを流し全圧を10^<-6>torrに保ち, 16001450°Cの加熱湿度で660時間おこなった.凝縮はサンプル保持に用いているMo線上におこなわせ, Mo線の温度分布は予め測定しておいた.実験の結果,出発物質よりMgに富むかんらん石が残り,よりFeに富むかんらん石組成のガスが生じたことがわかった.その組成は湿度の関数であり出発物質の組成にはよらない.ガスは冷却に伴い, Mgかんらん石, Feを少量含む輝石とSiO_2鉱物, Feに富むかんらん石,金属鉄を順次析出した.この順番は各々の固相の蒸気圧の高くなる順に対応しており,平衡に近い条件下で凝縮がおこったことがわかる.凝縮は約1200°Cから500°Cの間で連続的におこり, 1200°C付近は数10l〓以上の粗粒なかんらん石のみから成っている.このような粗粒かんらん石が実験的に凝縮したのは初めてのことと思われる.低温になるに従い凝縮物の大きさは小さくなる. 800500°Cの凝縮物はきわめて均一な組成でかつかんらん石に近いものでLガスの急冷生成物,すなわち出発物質が蒸発したとき共存していたガスの組成そのものであると考えられる.残渣の組成とこの急冷物の組成から,かんらん石固溶体系のガス一固相の相図が作製できる可能性が示された.残渣と急冷物の組成はコンドリュールとマトリックスの組成にラフには近似させることができ,コンドライトの形成を一つのプロセスで説明することが可能となった.
透水性舗装のヒートアイランド抑制効果検証用ナノ薄膜蒸発量センサの開発

本研究は道路舗装面を透水性のものにすることで,都市における生活の快適性の機能を保ちつつも熱環境の改善と一体となった水環境の保全を実施する方策としての透水性舗装に関する研究を遂行するに当たり,その機能設計あるいは施工後の機能効果確認および機能保持のための維持管理を行うために必要な蒸発量をモニタリングするナノ薄膜を利用したマイクロセンサの開発を試みたものである.本年度は,蒸発量センサの製作を主とする研究開発を行った.主な研究開発項目はMgCr2O4-TiO2系セラミックスの焼結体を用いた高周波プラズマスパッタリング法による薄膜作成の試行であった.具体的には高周波プラズマスパッタリングによる薄膜作成によって,直径100mm,厚み5mm以下のセンサを作成した.蒸発量センシング機能の定量評価は,重量変化により水の蒸発量を計測する装置を組み立て,それをセンサによりモニタリングすることで行った.センサの蒸発量は電圧信号で検知でき,この評価実験用として電圧計を用いた.また,作成した蒸発量センサの透水性舗装への適用を主とする研究開発を行った.主な研究開発項目として,センサを透水性舗装表層に埋め込み,最表層の温度センサと蒸発量の定量的関係を計測した.これにより,透水性舗装のヒートアイランド効果への効用を評価することが可能となった.実験は実際に施工されている透水性舗装の箇所を使用して行った.蒸発による舗装面の温度低下の確認は熱電対と赤外線放射計によって計測した.計測にあたってはパーソナルコンピュータとデータロガーを用いた計測システムを構築してデータ収集し,蒸発量と舗装体温度の関係についての考察を行った.近年の都市周辺ではヒートアイランドと呼ばれる高温化現象が生じている.これは,雨水の地盤への浸透が断ち切られたために,地盤は水を保有せず,逆に地表面を覆う比熱の高い材料が顕熱を増加させ,また緑地の減少によって蒸発散が減ったために,都市を冷却させる要因が無くなっためである.この都市の熱環境の変化は,気温上昇に伴う不快感の増加だけでなく,都市部の集中豪雨の増加などの局地的な気象の変化も及ぼしている.また,雨水の浸透を許さない地表面の構造は,豪雨時での下水道や河川による洪水調節機能を破綻させている.そこで,本研究は,都市面積の15%程度を占める道路舗装面を透水性のものにすることで,都市における生活の快適性の機能を保ちつつも,熱環境の改善と一体となった水環境の保全を実現する方策としての透水生舗装に関する研究を遂行するに当たり,その機能設計あるいは施工後の機能効果確認および機能保持のための維持管理を行うために必要な蒸発量をモニタリングするナノ薄膜を利用したマイクロセンサの開発を試みたものである.具体的には,本研究ではセラミック薄膜によって構成される蒸発量センサを作成し,透水性舗装の蒸発散効果をモニタリングすることを試みた.その結果,地下水位面の高い箇所に透水性舗装を施工した場合,降雨を路盤に浸透させることで,地下水を涵養し,逆に日射量の多い時間帯は,表層からの蒸発と共に,舗装体が地下水面を汲み上げる作用を有することが検証され,透水性舗装は地下水の汲み上げの作用が働く結果,蒸発が長期にわたって続き,都市の熱環境保全に有効であることを定量的に考察することが可能となった.本研究は道路舗装面を透水性のものにすることで,都市における生活の快適性の機能を保ちつつも熱環境の改善と一体となった水環境の保全を実施する方策としての透水性舗装に関する研究を遂行するに当たり,その機能設計あるいは施工後の機能効果確認および機能保持のための維持管理を行うために必要な蒸発量をモニタリングするナノ薄膜を利用したマイクロセンサの開発を試みたものである.本年度は,蒸発量センサの製作を主とする研究開発を行った.主な研究開発項目はMgCr2O4-TiO2系セラミックスの焼結体を用いた高周波プラズマスパッタリング法による薄膜作成の試行であった.具体的には高周波プラズマスパッタリングによる薄膜作成によって,直径100mm,厚み5mm以下のセンサを作成した.蒸発量センシング機能の定量評価は,重量変化により水の蒸発量を計測する装置を組み立て,それをセンサによりモニタリングすることで行った.センサの蒸発量は電圧信号で検知でき,この評価実験用として電圧計を用いた.また,作成した蒸発量センサの透水性舗装への適用を主とする研究開発を行った.主な研究開発項目として,センサを透水性舗装表層に埋め込み,最表層の温度センサと蒸発量の定量的関係を計測した.これにより,透水性舗装のヒートアイランド効果への効用を評価することが可能となった.実験は実際に施工されている透水性舗装の箇所を使用して行った.蒸発による舗装面の温度低下の確認は熱電対と赤外線放射計によって計測した.計測にあたってはパーソナルコンピュータとデータロガーを用いた計測システムを構築してデータ収集し,蒸発量と舗装体温度の関係についての考察を行った.
重力場変動観測による地震速報へ向けたねじれ振り子型重力偏差計の開発

本研究は地震に伴う地面の密度変化によって生じる重力場の変動を捉え、地震速報に応用するという研究である。重力場変動は光速で伝播するため従来より素早い速報が可能になるなどのメリットが期待されている。地震のタイムスケールに対応した0.1 Hz程度の重力場変動観測が有効であるため、低周波重力波検出器として開発されてきたねじれ振り子型重力偏差計を転用する。本研究では特に装置の高感度化を目指し、装置の低温化や環境重力場変動の低減などを行う。
気候変動と大気エアロゾル中のメタンスルホン酸の変動

1983年から1999年までの16年間の隠岐島での大気中メタンスルホン酸濃度の季節変化,経年変化をこれまで継続採取し保存したサンプルを用いて明らかにした。サンプルは,1ヶ月毎に採取されているので1ヶ月平均値として,他の気象パラメータと比較した。気象パラメータとして,海洋の各2度メッシュの表層100mでの温度,季節毎に行われている観測船によるプランクトンデータ,Southern Oscillation Index(SOI),Pacific Decadal Oscillation(PDO),隠岐島での気温,雨量などを83年から97年まで解析しその相互関係を調べた。メタンスルホン酸は毎年4月から6月に季節変化を行うが,そのピークの大きさは,SOIが高いときは全般的に高くなっていることが多かった(例えば84年,88年,89年,99年)。逆にSOIの低い(すなわちエルニーニョ現象の)時は,メタンスルホン酸濃度は低い傾向を示した。水温との関係をみると,日本海の島根県沖や九州の沿岸の東シナ海,太平洋の水温と弱い逆相関が見られた。エルニーニョの年の水温は多くは高温に推移しており,逆にラニーニャ時には低温に推移している。これらのことは,海洋の生物生産と気象の相互関係が強くあることを示唆しており,温暖な気象は日本域での海洋生産をむしろ弱める可能性を示している。一方,南半球での南極,オーストラリア海域ではエルニーニョ時の生物生産はむしろ増えるという観測結果が出されており,海域による違いが明らかにあるらしいことがはっきりした。1,隠岐島における大気粉塵の継続的サンプリング日本海に位置する隠岐島(島根県)道後において、これまで継続して来たロ-ボリュームエアサンプラーでの大気粉塵のサンプリングを行った。長期的に使用している機械であるので、今後のために老朽化したポンプやケーブルなどの整備を行った。これにより、隠岐島の加茂NTT中継所(標高200m)と西郷湾内の合同庁舎の2カ所でのサンプリングが継続されている。ただし合同庁舎は建物の整備のため3月より、隣の前警察署の建物の屋上に移設した。サンプルは-20度に冷凍保存した。2,分析法の検討メタンスルホン酸と同時に他のイオン種を分析するために、液体クロマトグラフ用ポンプとデガッサーを整備した。これにより、陰イオン、陽イオン同時に分析が可能になった。メタンスルホン酸の溶出は早く、しかも酢酸などの有機酸と近いところに溶出するので、特にフッ素から塩素イオンまでの早く溶出する部分での分離の良いカラムを選定し、溶離液などを検討した。これにより、0.01ppm程度の感度が得られ、分析時間は15分程度であった。3,気象データの蓄積気象庁の取り扱っている気温、風、海況、海水温度、今後の温暖化予測など入手した。これらのデータは今後解析する。本年度は特にエルニーニョによる暖冬傾向があるため、本年の春におけるデータは比較するためにも貴重なものとなると考えられる。できれば、地域的な気象の変化が大気中のメタンスルホン酸濃度にどのように影響するか、気流解析なども行ってゆきたい。島根県隠岐島及び太平洋上で、大気粉じんのサンプリングを年間を通して行った。隠岐島では、ローボリウムエアーサンプラーを3台用いて、1ヶ月ごとのサンプリングを継続している。太平洋上では、日本-カナダ間を航行するスコーグラン(SeaboardInternational Shipping)に、半日ごとに切り替わるタイマー式のフィルターパックを装着して、航路上でサンプリング繰り返した。日本一カナダ間の航海は年間10回程度であり、季節変化や場所での変化が観測できる。本研究ではこれらの試料を分析し、気温の変化などと対応させることによって、自然界のDMSの発生量と気候の関係を明らかにすることを目的としている。これまでの太平洋上の観測結果によると、北太平洋上の春のメタンスルホン酸濃度は、隠岐島と同等かそれ以上になっている。北海道の北部地域は春に最大を示すが、さらに北の緯度のベーリング海では、最大になる季節が少し遅れる傾向があった。年々変動に関しては今後さらに測定していく予定であるが、本年の観測によると、エルニーニョ現象がおこった今年(1998)の北太平洋上のメタンスルホン酸濃度は、前年に比べてかなり低めである傾向があった。以前の隠岐での観測もそのような傾向を示しており、太平洋全域でそのような傾向があるかもしれない。今後、これがどのような気象条件や海洋の動きと結びついているのか検討し、気候との因果関係を解析する予定である。

水温との関係をみると,日本海の島根県沖や九州の沿岸の東シナ海,太平洋の水温と弱い逆相関が見られた。エルニーニョの年の水温は多くは高温に推移しており,逆にラニーニャ時には低温に推移している。これらのことは,海洋の生物生産と気象の相互関係が強くあることを示唆しており,温暖な気象は日本域での海洋生産をむしろ弱める可能性を示している。一方,南半球での南極,オーストラリア海域ではエルニーニョ時の生物生産はむしろ増えるという観測結果が出されており,海域による違いが明らかにあるらしいことがはっきりした。
天然生体作用物質に関する多角的研究

1.生体作用物質の単離・構造と生体内生成:軟サンゴ、海綿およびソボヤギなどの海洋動物類から、細胞毒性、抗菌性、致死作用性、抗炎症性など種々の生理作用を示すテルペノイド、アルカロイド、およびセコステロイド誘導体を、ベッコウバチ毒液中の神経抑制作用をもつペプチドを、ドクササコやサルノコシカケ科きのこ中の生理活性アミノ酸や抗腫瘍性ラノスタノイド類、および放線菌より抗菌性物質を単離し、それらの構造を決定ないし推定し得た。また、マサキ成熟果実よりテルペン誘導体を、および稲モミガラ中の生長調節物質を単離し、構造決定を行いつつある。さらに、ロ-レンジオ-ルの海藻由来の2種の酵素による含エ-テル環化合物への閉環過程、およびテルペン生合成におけるゲラニル二リン酸のマグネシウムイオンとの配位や位置選択的水素脱離を明らかにした。(村井、白濱、柿澤、加藤、奥村、上村、中山、菅、越智、森、担当)。2.生体作用物質の合成法、合成と作用機作:抗腫瘍性や抗菌性など種々の生理活性を有するテルペノイドやイリドイド合成のため、新しい合成反応、合成ブロック、鍵反応の立体選択性および変換反応などの開発研究を行い、約10種のテルペノイドと約6種のイリドイドの全合成を達成した。また、キノコ発光体ランプテロフラビン、抗生物質バンコマイシンの活性部位のペプチド、グラム陽性菌成分の糖脂質部およびフグ毒テトロドトキシン合成の重要中間体などの合成も行った。さらに、アルカロイド活性種によるヌクレオシド類の化学修飾や発癌性ピロリチジンアルカロイドのアルキル化の特性、およびネオカルチノスタチンのモデル化合物としての共役インエンクムレンを合成し、その活性化機構と芳香族化様式を明らかにした。(平間、吉越、宇田、露木、高橋、山村、山田、磯部、楠本、野老山、磯江、児玉、担当)。1.生体作用物質の単離・構造と生体内生成:沖縄産軟サンゴなどに含まれる抗菌性や細胞毒性を示すテルペノイド類(柿沢)、一種の海洋無脊椎動物中の致死作用性をもつセコステロイド類(越智)、伊豆産海綿中の有毒性テルペン系アルカロイド(上村)、ベッコウバチ毒液中の神経抑制作用物質(奥村)、インドネシア産サルノコシカケ科きのこ中の抗腫瘍プロモ-タ活性を有するホモラノスタノイド類(林)、および放線菌中の植物成長抑制物質(中山)を単離しそれらの構造を決定した。また、マサキ成熟果実よりセスキテルペンの単離(森)および稲モミガラの水溶性区分中での自己発芽抑制物質の存在の確認(加藤)を行い、現在構造決定や単離を解討中である。またオオワライタケの毒成分の立体構造決定のための部分合成(白浜)を行った。さらに、ラクトペルオキシダ-ゼによるロ-レンジオ-ルの閉環過程(村井)やゲラニルニリン酸とマグネシウムイオンとの配位(菅)を明らかにした。2.生体作用物質の合成法、合成と作用機作:種々の生物活性テルペノイドの合成のため中間体としてゲルマクラン型10員環状化合物(露木)、や光学活性な4-置換-1-デカロン類(宇田)、多置換3-シクロヘキセノ-ル類(野老山)、およびエポキシイソプレノイド類(児玉)などを、また光学活性ピログルタミン酸よりアルカロイド合成中間体(吉越)を合成した。また免疫活性糖脂質(楠本)や抗生物質(山村)の活性部位の部分構造の合成やアルカロイド活性種によるヌクレオシド類の化学修飾(山田)も行った。天然物自身としては、3種類のイリドイド類のアグリコン部(磯江)とキノコ発光体ランプテロフラビン(磯部)の合成を達成した。さらにネオカルチノスタチンの環状および非環状モデルを合成し、新しい活性化機構を示すことを見出した(平間)。以上の結果をふまえ、全合成を推進し、かつ活性作用機構を検討する。

さらに、アルカロイド活性種によるヌクレオシド類の化学修飾や発癌性ピロリチジンアルカロイドのアルキル化の特性、およびネオカルチノスタチンのモデル化合物としての共役インエンクムレンを合成し、その活性化機構と芳香族化様式を明らかにした。(平間、吉越、宇田、露木、高橋、山村、山田、磯部、楠本、野老山、磯江、児玉、担当)。1.生体作用物質の単離・構造と生体内生成:沖縄産軟サンゴに含まれる細胞毒性ビスセンブラノイド(柿澤)、海産無脊椎動物中の昆虫成長阻害活性を示すジテルペノイド(越智)、海綿に含まれる抗炎症性アルカロイドおよび渦鞭毛藻の有毒性大分子ポリエ-テル(上村)、ベッコウバチ毒液中の神経活性ペプチド(奥村)、きのこドクササゴ中の生理活性アミノ酸(白濱)、熱帯産サルノコシカケ科きのこ中の抗腫瘍活性ラノスタノイド類(林)、および、或る種のかび中の抗菌活性物質(中山)を単離しそれらの構造を決定ないし推定した。また、マサキ果実よりセスキテルペン(森)およびモミガラ中の生長調節物質(加藤)を単離し、現在構造決定を検討中である。さらに、ロ-レンジオ-ルの海藻由来のブロモパ-オキシダ-ゼによる含エ-テル他天然物への閉環(村井)やゲラニル二リン酸の位置選択的水素脱離(菅)を明らかにした。2.生体作用物質の合成法、合成と作用機作:種々の生物活性テルペノイド合成のための重要中間体の合成(高橋、児玉)や鍵反応の立体選択性(野老山)を検討した。また、テトロドトキシン合成の重要中間体(磯部)、バンコマイシン活性部位のヘキサペプチド(山村)、およびグラム陽性菌のリポタイコ酸の糖脂質部(楠本)を合成した。天然物自身としては、発癌プロモ-タ活性サキュラタ-ルを含め、種々の生体活性を示すテルペノイド約10種の不斉合成(宇田)やイリドイド、ジエニピンの昆虫誘引性2種を含め4種のイリドイド類への変換(磯江)を達成した。また、発癌性ピロリチジンアルカロイドのアルキル化反応の特性(山田)や共役インエンクレムレンの合成とその芳香族化様式(平間)を明らかにした。以上、種々の生体作用物質に関する今後の研究について多くの示唆を得た。
新規キラルユニット導入による光学活性らせんポリマーの合成と構造

本研究では、新たな光学活性らせん高分子を合成することを目的として、新規キラルユニットとしてビフェニル基を選び、それを主鎖に持つポリカーボナ-トの合成とその構造について検討した。まず、新規キラルユニットであるC_2キラルビフェニル基(+)-2,2'-ビフェノール1は、3,5-ジメチルフェノールの酸化カップリングによりラセミ体を合成した後、その光学分割により得た。1の絶対構造は、1をbis(4-bromobenzoate)に導きそのCDスペクトルのCotton効果からR体であると決定した。1をトリホスゲンにより環状炭酸エステルモノマー(2)へ導き、ついで2をアニオン開環重合させ対応するポリカーボナ-ト4を得た。一方、2をメタノールで処理してポリマーのユニットモデル(3)とした。さらに、1の重縮合を行ない同様のポリマー4を得た。しかし、2から得たポリマーはほとんどが溶媒不溶であった。次に、4の構造を明らかにする目的で、対応する低分子モデルである28量体オリゴマーを、1を出発原料として合成した。得られたポリマー(4)(THF中)、ユニットモデルである3並びに28量体オリゴマーのCDスペクトル(シクロヘキサン中)を測定した結果、3と2及び4量体のCDスペクトルで強い吸収は認められなかったが、8量体及び4では同じ符号のCotton効果を持つ分裂型の強い吸収が210nm付近に認められ、二つの構造の類似性が示唆された。この結果は、ビナフチルの場合とよく一致しているが、ビナフチルの場合は4量体オリゴマーからすでにポリマーと類似のCotton効果が認められたのに対し、ビフェニルの系では8量体でそれが認められた。8量体の構造シミュレーションを行った結果、やや崩れたらせん構造が示唆されたことから、ビフェニル系はビナフチル系よりらせん構造をとりにくいと考えられる。
複合名詞句形成のメカニズムとその応用

言語学面では(1)7ヶ国語(中・韓・越・モンゴル・タイ・カンボジア・マレイシア)の名詞句の対照研究を行った.その結果,全ての言語は所有を表す際に「の」相当語を必要とするが,必須なのは日本語とモンゴル語のみであること,日本語はモンゴル語に次いでN1+N2の名詞句に「の」を必要とすること,「い」「な」形容詞の異なりがあるのは日本語のみであること,名詞句に関してタイ・カンボジア・マレイシアは類似の傾向を示すことを明らかにした.また(2)日本語の名詞句生成に関するルールの解明を試みた.その結果NIN2においてN1がN2の修飾・限定に関わらないものと関わるもの,総称性の高いものと個別性の高いものとで大きく4つのグルーピングを行い,N1が修飾性が低く個別性の高い場合,最も「の」を必要とすること,N1が修飾性が高く総称性の高い場合,最も「の」を介在させないことを明らかにした.日本語教育面では,(1)日本語学習者の「の」の過剰脱落に関する実態調査を,対訳付日本語データベース(国立国語研究所)と形態素解析ツール「茶笙」を用いて行った.その結果,「の」の過剰脱落は母語に関わらず全ての学習者に共通して見られること,ベトナム人日本語学習者は他のアジア言語を母語とする日本語学習者より名詞句の誤用がおきやすい可能性(語順の異なり,漢越語による語彙の共有,「の」の使用範囲の異なりなどが原因)を指摘した.また,(2)複合名詞に関する容認度調査を実施した.自然言語処理面では,(1)大規模コーパスを用いた名詞句調査を行った,その結果,NNは慣習上の使用が大きく影響し,NNの使用例しか見られない場合でも「の」を入れて明らかな誤用となる場合は少ない.一方「NのN」の使用例のみのものに「の」を抜くと誤用になるものは多い.よって「の」の過剰使用に対する誤用より,過剰脱落による誤用の方が文の理解度に与える影響が大きいことを明らかにした.本研究は,各言語における複合名詞句(名詞+名詞の2形態素で構成されるもの)の語構成のルールを,言語学的アプローチと共に,第二言語習得のアプローチとからめて対照研究する事を目的とする。平成16年度は日本語の複合名詞の基礎調査と外国語の複合名詞の基礎調査(英語、中国語、韓国語、タイ語、マレー語)を行う計画であったが、国立国語研究所が作成したアジア10ヶ国における日本語学習者の作文データベースが本研究に有効であることが明らかになったため、当初の予定に加え更に対象言語を増やし,合計9ヶ国語(+モンゴル語,ヒンディー語,クメール語,ベトナム語)について基礎調査を行っている。基礎調査の結果,語構成については(1)修飾-被修飾の語順となる言語(例:日本料理)と(2)被修飾-修飾となる言語(例:料理日本)に分けられ,日本語,韓国語,中国語,英語,モンゴル語,ヒンディー語が(1),マレー語,タイ語,ベトナム語,クメール語は(2)となることが分かった。また「日本の料理」のように「の」に相当する語を入れる場合であるが,(1)基本的に「の」を入れ,限定された条件において「の」が省略できる言語,(2)基本的に「の」を入れず,「の」を入れる場合が限定されている言語,(3)その他,に分けられることがわかった。日本語,中国語は(1)であり,タイ語,ベトナム語は(2),英語,韓国語は(3)にあたると考えられる。また,母語が学習者の習得にあたえる影響についても基礎調査(タイ、ベトナムについては実地で聞き取り調査を実施)を実施したが,その結果,(1)母語の正の転移が見られる言語,(2)負の転移が見られる言語,(3)どちらも見られない言語がある可能性が明らかになった。(1)は中国語,韓国語,ベトナム語の漢語圏,(2)は上記の漢語圏とタイ語,カンボジア語などの非漢語圏,(3)は英語,ヒンディー語である。来年度は本年度の結果を基に更に詳細な分析を行い,習得との関連性についても具体的なアンケート調査によって明らかにしていく予定である。今年度は日本語学習者に見られる複合名詞句の誤用について,「日本語学習者による日本語作文と,その母語訳との対訳データベース」(国立国語研究所作成)に集められた7力国(中国,韓国,モンゴル,マレイシア,タイ,ベトナム,カンボジア)の学習者の作文データから誤用を抽出し、比較・分析した。その結果,母語によって異なる誤用と、共通の誤用が見られ、母語の干渉の可能性が示唆された。その成果を平成17年度日本語教育学会秋季大会、日本語教育方法研究会(第25回、第26回)にて発表した。具体的な成果は以下の通りである。(1)ベトナム語学習者の名詞句習得に関する成果:最も名詞句の誤用のバラエティに富んでいたのはベトナム語話者であった。漢語文化圏であること,非漢字圏であること,語構成法が日本語と異なること,「の」相当語の使用範囲が日本語より狭いことなどが要因として考えられる。(2)漢字圏・非漢字圏出身者別の複合名詞句生成に関する成果:複合名詞句の誤用数は中国語話者に最も多く続いて韓国語話者に多いが,誤用も含めた複合名詞句の産出量は中国,韓国,日本,ベトナム,タイ,マレイシア,カンボジア,モンゴルの順であった。

漢字・漢語圏の学習者は非漢字・漢語圏の学習者より名詞句生成に対する抵抗がないと考えられ,母語干渉の可能性が高い。(3)「の」相当語の用法の異なる母語の名詞句習得に関する成果:タイ語,ベトナム語話者は産出された複合名詞句に占める誤用の割合が高い。これは,「の」の使用範囲が日本語より狭いことと関係があると予想され,母語の干渉が考えられる。またモンゴル語話者は7カ国の中で最も複合名詞の使用頻度が低い。母語ではN+N名詞句には必ず「の」相当語が入ることを考慮すると,使用回避の可能性があり母語干渉の可能性が高い。言語学面では(1)7ヶ国語(中・韓・越・モンゴル・タイ・カンボジア・マレイシア)の名詞句の対照研究を行った.その結果,全ての言語は所有を表す際に「の」相当語を必要とするが,必須なのは日本語とモンゴル語のみであること,日本語はモンゴル語に次いでN1+N2の名詞句に「の」を必要とすること,「い」「な」形容詞の異なりがあるのは日本語のみであること,名詞句に関してタイ・カンボジア・マレイシアは類似の傾向を示すことを明らかにした.また(2)日本語の名詞句生成に関するルールの解明を試みた.その結果NIN2においてN1がN2の修飾・限定に関わらないものと関わるもの,総称性の高いものと個別性の高いものとで大きく4つのグルーピングを行い,N1が修飾性が低く個別性の高い場合,最も「の」を必要とすること,N1が修飾性が高く総称性の高い場合,最も「の」を介在させないことを明らかにした.日本語教育面では,(1)日本語学習者の「の」の過剰脱落に関する実態調査を,対訳付日本語データベース(国立国語研究所)と形態素解析ツール「茶笙」を用いて行った.その結果,「の」の過剰脱落は母語に関わらず全ての学習者に共通して見られること,ベトナム人日本語学習者は他のアジア言語を母語とする日本語学習者より名詞句の誤用がおきやすい可能性(語順の異なり,漢越語による語彙の共有,「の」の使用範囲の異なりなどが原因)を指摘した.また,(2)複合名詞に関する容認度調査を実施した.自然言語処理面では,(1)大規模コーパスを用いた名詞句調査を行った,その結果,NNは慣習上の使用が大きく影響し,NNの使用例しか見られない場合でも「の」を入れて明らかな誤用となる場合は少ない.一方「NのN」の使用例のみのものに「の」を抜くと誤用になるものは多い.よって「の」の過剰使用に対する誤用より,過剰脱落による誤用の方が文の理解度に与える影響が大きいことを明らかにした.
水素貯蔵材料の水素脱離反応機構解明と新規低脱離温度材料の創生

この研究は水素貯蔵材料の水素放出の前駆現象である固体中の水素拡散についての研究である。最終的な目的は、水素が系外に放出される際の表面での水素の挙動を超低速ミュオン顕微鏡を用いて調べ、水素放出温度低下の機構を解明し、新規材料創生につなげる。今年度の成果は以下である;(1)今年度は、超低速ミュオンを用いた実験の基礎となる、バルク試料における水素拡散を、ミュオンスピン回転緩和(muSR)法で調べた。(2)当該年度には間に合わなかったが、2016年4月には今年度準備してきた、muSR測定のその場測定を実施し、水素放出時前後の水素拡散を調べることに成功した。測定に用いられた試料容器には管が取り付けられており、放出された水素を集められる。今年度は実験を実施する施設の担当者と協力し、測定用の試料容器と測定系を構築した。(3)水素拡散の理解を深めるために、これまでに報告例が多くなされているリチウム拡散から類推することを目指した。系外から挿入脱離する、グラファイトについて調べた。リチウムが挿入されたグラファイト層間化合物中のリチウムの拡散をmuSRによって観測することに成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。(1)水素貯蔵材料である水素化マグネシウム(MgH2)の水素脱離反応中の水素ダイナミクスをミュオンスピン回転緩和(muSR)法で捉える実験のこれまでの成果をまとめ、国際学会、国際シンポジウムで発表した。継続の実験は、予定していたビームタイムがキャンセルになったため、実施できなかった。水素の固体中の拡散が水素脱離温度を決める重要な要素であることを示唆する結果が期待され、将来の超低速ミュオンを用いた表面近傍の測定の際の、基礎的、かつ有益なデータとなる。次年度に必ず実施し、成果としてまとめられるように進める。(2)MgH2と同様に高い水素重量密度を持つ、水素化ホウ素化合物における水素ダイナミクスを調べる実験を現在準備している。これまでにMgH2の系で取り組んできたmuSR法が適応できるかを確かめ、水素挙動測定技術としての確立を目指す。この実験を提案し、採択された。2年目に実験が実施できるように、実験系の構築と試料容器の改良を装置担当者と相談し進めている。(3)超低速ミュオンを用いた、試料表面の水素ダイナミクス測定のための薄膜の成膜条件の検討を行った。水素雰囲気中でマグネシウムをスパッタすることで、MgH2の薄膜を成膜することができた。一方で、成膜上の課題も明確になった。今後、より均一で密度の高い薄膜が得られるよう取り組む。(4)イオンのダイナミクスをミュオンで捉える手法は、リチウムイオン電池材料中のリチウムイオンの拡散挙動の研究が測定例も多く先行している。そのため、水素ダイナミクスを調べる上で、リチウムイオンの固体内拡散の研究は重要である。リチウムイオン伝導体のイオン拡散のみならず、イオン拡散と電子物性との相関を調べた。(1)水素貯蔵材料の水素脱離反応中の水素ダイナミクスをmuSRで捉える実験のこれまでの成果をまとめ、国際学会や国際シンポジウムで発表した。(2)J-PARCのみならず、同じパルスミュオン施設である英国ISISのビームタイムも獲得し、水素貯蔵材料の水素脱離反応過程の実験に備えている。本研究課題は当初の計画通り、おおむね順調に進んでいるため、研究計画の推進に大きな変更点はない。しかしながらJ-PARCの事故により、実験が実施できず、研究計画の一部を変更せざるをえなかった。その点に関して、以下のとおり対策を講じた。すなわち、一施設のみに依存せず、J-PARCと同じパルスミュオンビームが使用できる英国ISISでの実験を検討した。ISISには水素貯蔵材料の研究の実績があり、装置担当者も経験があるため、研究の進展が期待される。MgH2の継続実験は2年目後半のビームタイムの獲得を目指し、提案を提出した。ホウ素化水素化合物の実験は、既に提案が採択され、実験のための実験系とセルの構築を進めている。

また、超低速ミュオン顕微鏡を用いた実験のための薄膜の成膜は、1年目の取り組みにより成膜条件がある程度絞れた。さらに緻密なよい薄膜を生成する取り組みを行う。2年目中に、超低速ミュオン顕微鏡を用いた実験のための薄膜成膜条件を確立する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ヴィトルヴィオ著、ダニエレバルバロ翻訳＋註「建築十書」に関する図形科学的研究

ヴィトルヴィオ著「建築十書」は、ダニエレ・バルバロによりイタリア語にされ、註釈を加えて1567年に刊行された。この中には、アンドレア・パッラーディオによる図が挿入されている。研究の目的は、同書第五書の劇場デザインに関するバルバロとパッラーディオの考え方を、他の著者による翻訳書との比較、およびローマ時代とルネサンス時代の劇場調査を通して明らかにすることである。その結果は以下の通りである。(1)表題の書籍はバルバロの透視図法に関する知識が生かされている。(2)パッラーディオの設計はヴィトルヴィオ著『建築十書』に大きく影響されている。ヴィトルヴィオ著、ダニエレ・バルバロ翻訳+註「建築十書」には建築家アンドレア・パッラーディオが作成したとされる数多くの図版が挿入され、その中にはパッラーディオが設計したテアトロ・オリンピコを髣髴とさせる、奥行きある舞台背景とみられる劇場の図版が含まれている。平成26年度は第五書第六章の劇場平面についてバルバロの翻訳・註釈を和訳、検討し、日本建築学会九州支部研究報告会において次の結論を報告した。1)ヴィトルヴィオを翻訳する際の訳語の違いからバルバロ書籍内の挿入図において、平面を決定する円の考え方、サイズが森田慶一訳註「ウィトルーウィウス建築書」(東海大大学出版会、1969)などの解釈と異なり、オルケストラ直径を基にした舞台奥行きが2倍になったこと。2)パッラーディオによる挿入図と、テアトロ・オリンピコの楕円形の平面を円として捉えなおし、画像処理ソフトを用いて変形させた場合の図とを比較した場合に、よく似た舞台奥行きや袖壁を有していること。3)バルバロの挿入図の舞台奥行きの決定に当たって、パッラーディオのローマ遺跡調査やセバスティアーノ・セルリオの著書内にあるローマのマルケルス劇場平面図の影響の可能性があること。現地調査に関しては、平成26年9月、南フランスの調査を実施した。ヴィトルヴィオが建築書を著したローマ時代の劇場建築として、リヨン、アルル、オランジュを調査、また、バルバロらの時代イタリア・ルネサンスの絵画をアヴィニョンにおいて調査した。そして、オルケストラ内の平面・断面計画、および舞台奥行きについて、バルバロの解釈と類似の例としてリヨンの劇場を上記報告会において指摘した。表題に掲げた書籍はルネサンス期の著名な建築家アンドレア・パッラーディオが図を担当し、その図の中には彼が設計した、奥行きのある舞台として有名なテアトロ・オリンピコを髣髴とさせるものがある。建築としてはヴィンチェンツィオ・スカモッツィがそれを完成させ、当該書籍にコメントを記している。当該書籍の内容について、スカモッツィのコメントを含めて他翻訳者による『建築十書』の解釈・挿入図と比較検討することを通して、バルバロの考え方を明らかにし、同時に、パッラーディオの劇場に関する新たな知見を与えることを目的とした。最終年度の研究成果は次の通り。1)前述の挿入図の比例は、同書内による数値とかなり近いが、テアトロ・オリンピコ立面図の比例の方がより近い。2)挿入図に関する図形科学的分析から想定される視点位置はオルケストラの中央付近で、同所に高官席が設けられたとすれば適切なものである。3)バルバロはペリアクトイに関し、透視図法による表現を用いるとし、それに関連し、スカモッツィがバルバロの透視図法に関する書物についてコメントをしている。しかし、奥行きある舞台背景についての記述はない。4)ギリシア劇場平面の決定には、オルケストラの円に内接する正方形を用いるが、バルバロの場合にはラテン劇場のときと異なる設定となっている。5)オルケストラ中心を通りプロスカエナに平行な線で切り取られる半円形上の両端から円弧を描くが、その役割や半径の取り方について曖昧である。底本とした『建築十書』による相違も考えられる。6)そのため、ギリシア劇場平面についての挿入図には、『建築十書』の翻訳者による大きな相違が見られる。前年度の研究成果と合わせ、表題の書籍はバルバロの透視図法に関する知識が生かされていること、またパッラーディオの設計はヴィトルヴィオ著『建築十書』の影響を大きく受けていることを明らかにした。対象書籍の第五書第六章から第八章が劇場平面、立面、舞台背景に関する記述であり、この部分の翻訳・解釈が研究の中心となっている。これまでに、同部分の現代イタリア語への翻訳作業は終了し、日本語訳については最終章が進行中である。また、ヴィンチェンツォ・スカモッツイの註釈についてはこれからの作業となる。

そして、研究の結果に関しては「研究実績の概要」に記した、第六章内のヴィトルヴィオの文章のイタリア語翻訳文章、バルバロによるコメント文章、および挿入図を他文献と比較することで劇場平面の構成法について、バルバロとパッラーディオの解釈に他と異なる部分があるが、当時の文献や調査に基づいたコメントであるとすれば、理解できることとして報告を行なった。第七章については日本建築学会大会(関東)へ投稿中であり、9月に発表予定である。そこでは、舞台正面(スカエナエ・フロンス)の構成に関して、ヴィトルヴィオの提唱した正面プロポーションに対する文章に基づいて、当該書籍内挿入図、および、パッラーディオ設計のテアトロ・オリンピコ正面図(近年の調査を基にした図)との比較を行っている。これら二つの報告により、劇場内の舞台広さ、奥行き、オルケストラ、観客席等の平面要素、また、舞台正面における立面的要素に関しての構成法の比較については一応の結論を得たことになる。また、テアトロ・オリンピコ平面図の変形させた図を作成し、類似性を指摘したことで、パッラーディオが当該書籍に対し深い関心を持ったかかわり方をしていたことにも言及した。以上が、(2)おおむね順調に進展していると判断した理由である。建築史・意匠実空間との関連では、当該書籍における挿入図を作成する際にパッラーディオが参考にしたローマ時代の劇場に関して、北部イタリアのアオスタ、ブレシア、ヴェローナ、トリエステ、中部イタリアのフィエゾレ、グッビオ、ローマについて、遺跡の状況や行程等を考慮して行程を決め、調査する予定である。また、観客席中央ではなく、左右からの視覚像を確認するために、北部イタリアのヴィチェンツァのテアトロ・オリンピコ、透視図法に関連してフィレンツェのウフィツィ美術館、科学技術博物館等の調査も予定している。26年度の外国旅費について、日程調整の不具合があり、調査可能な期間が短かくなった。そこで、移動にかかる時間を考慮した南フランスに的を絞った行程としたため、想定予算を下回る支出となった。また、学会発表の場の一つである日本建築学会九州支部報告会が地元熊本で開催されたので、国内旅費についても支出していないことが大きな理由である。27年度の調査においては、円安、燃料費の値上がりなど想定以上の費用が掛かることが予想されるが、前年度の繰り越し分をそれに充て、2週間程度の調査を予定している。国内旅費については、東海大学湘南キャンパスでの建築学会大会、九州における研究報告会での発表のための使用を予定している。物品費としては関連書籍の購入のみを計上し、消耗品費については建築詳細の撮影用レンズの他は予定していない。謝金等、その他については、研究書籍の複写等を予定している。各費目について、全体経費の90%を超えることはない。
キャピラリ-モデルを用いた低濃度アルコ-ル水溶液のためのパ-ベ-パレション分離

本研究は、アルコ-ル水溶液中のアルコ-ル分子が疎水性表面上に選択吸着する現象を利用し、低濃度アルコ-ル水溶液からパ-ベ-パレ-ション法によってアルコ-ルを濃縮できる膜、いわゆるアルコ-ル選択膜を開発することを目的としている。この目的を達成するため、本研究は次の4つの研究プロジェクトからなっており、その成果をつぎのようにまとめることができる。1.表面拡散を利用したアルコ-ル選択分離膜の基本設計表面拡散を利用したアルコ-ル選択分離膜には、膜表面が疎水性であること、多孔質膜であることの基本的条件を確立した。膜表面の疎水性はアルコ-ル分離特性に直接関係し、疎水性が高いほどアルコ-ルの分離率が高まる。膜表面の表面エネルギ-が少なくとも30mJ/m^2以下でなければならないことを実験的に確かめた。2.疎水表面の創製疎水性表面は表面のフッ素化炭素の導入で達成できるが、その疎水性への寄与は、CF<CF_2<CF_3基の順に効果が高められること。高い疎水性表面の創製には、CF_3基の導入が必要であることを実験的に確かめた。さらに、パ-ベ-パレション分離操作時に、アルコ-ル水溶液と接している分離膜表面の安定性が指摘された。表面フッ素化により創製した疎水性表面は、この安定性に欠ける点を指摘した。3.グラフト重合による表面安定化ポリマ-の表面特性の環境安定性は、表面にグラフト鎖を導入することによって足せ委できることを実験的に実証した。また、ポリマ-の活性化にプラズマエネルギ-を利用すると表面に優先的にグラフトでき、表面拡散を利用する本分離膜の表面疎水化に適した表面改質法であることを明かにした。4.フッ素化モノマ-をプラズマグラフトした分離膜の創製末端基にCF_3基を持つ4種のフッ素化アクリル酸エステルモノマ-をポリエチレン、ならびにポリプロピレン多孔質膜にプラズマグラフトし、疎水性表面を持つアルコ-ル分離膜を創製した。いずれの膜もアルコ-ル選択透過性をしめし、当初の目的をの膜の開発に成功した。なお、これらの分離膜は、6wt%エタノ-ル水溶液を24wt%まで濃縮が可能である。本研究は、アルコ-ル水溶液中のアルコ-ル分子が疎水表面上に吸着する現象を利用し、低濃度アルコ-ル水溶液からアルコ-ルを濃縮できるパ-ベ-パレ-ション膜を開発することを目的としている。本年度に計画した具体的テ-マは、「1.疎水性でかつ多孔質な高分子膜を作成する方法を開発すること」「2.作成した高分子膜のアルコ-ル分離特性を検討すること」であり、その成果を次のようにまとめることができる。1.疎水性でかつ多孔質な高分子膜の作成法の開発

アルゴン照射による膜表面へのラジカルサイトの作成、そのラジカルサイトからグリシジルアクリレ-トのグラフト重合が可能であることを確認し、プラズマグラフト法が本研究の目的とする疎水性でかつ多孔質な高分子膜の作成法として最適であることを確認した。この成果は、Polymer Bulletinに投稿した。この結論もとに、アクリル酸6フッ化イソプロピルエステル(AFIpA)をプラズマグラフトした疎水性多孔質ポリプロピレン膜が作成できた。その疎水性を水に接触角で評価すると、75度である。2.作成した高分子膜のアルコ-ル分離特性を検討AFIpをプラズマグラフトした疎水性多孔質ポリプロピレン膜は、アルコ-ルの選択分離の性能を示した。その分離性能であるセバレ-ションファクタ-は、14.4(26%アルコ-ル)となり、膜を通過させるだけで26%のアルコ-ル水溶液が約83%まで濃縮が可能である膜の開発に成功した。この成果は、この5月末の高分子学会年会において発表する予定である。以上、本年度の研究成果は、研究目標はほぼ全て達成した段階にある。来年度は、アルコ-ル分離できる範囲をさらに低濃度にまで拡張すること、流出量を増大させることが研究目標となる。本研究は、アルコ-ル水溶液中のアルコ-ル分子が疎水性表面上に選択吸着する現象を利用し、低濃度アルコ-ル水溶液からパ-ベ-パレ-ション法によってアルコ-ルを濃縮できる膜、いわゆるアルコ-ル選択膜を開発することを目的とし、平成2、3年度の2年間実施された。本年度は最終年度にあたり、その研究成果をつぎのようにまとめることができる。1.フッ素化モノマ-をプラズマグラフトした分離膜の創製末端基にCF_3基を持つ5種のフッ素化メタクリル酸エステルモノマ-(trifluoroethyl methacrylate,TFEMA;hexafluoroisopropyl methacrylate,HFIPMA;pentafluoropopyl methacrylate,PFPMA;perfluorooctylethyl methacrylate,PFOEMA;pentadecafluorooctyl methacrylate,PDFOMA)をポリエチレン、ならびにポリプロピレン多孔質膜にプラズマグラフトし、疎水性表面を持つアルコ-ル分離膜を創製した。いずれの膜もアルコ-ル選択透過性をしめし、当初の目的をの膜の開発に成功した。アルコ-ル分離膜の一つであるフラックスはいずれも1kg/m^2ーhと高い、セパレ-ションファクタ-はグラフトするモノマ-の種類によって2.94ー5.39まで変わる。中でも、PFPMAをグラフトした膜が一番高いセパレションファクタ-(5.39)を示した。この膜を用いると、6wt%エタノ-ル水溶液を25.6wt%まで濃縮が可能である。以上の結果より、キャピラリ-モデルを用いたパ-ベパレ-ション分離膜は、低濃度アルコ-ル水溶液の分離に適していると結論する。
原始星の質量に対する分子雲の外圧の影響

(1)本研究の目的分子雲内部で形成される星の質量がどのようにして決まるのかと言う問題は、未だに解決されていない天文学上の大問題の一つである。近年になって、高温かつ高圧の電離水素領域(HII領域)中にある分子雲では、HII領域外の分子雲中で生まれている星よりも、数倍重い星が形成されていることが示唆されつつある[1,2]。HII領域内外での分子雲の物理状態の最大の違いは、分子雲に加わる外圧の大きさである。分子雲の外圧の大きさが、そこで形成される星の質量にどのように影響しているのかを観測的かつ統計的に調べることが、本研究の目的である。(2)現時点での研究結果本研究の目的を遂行するためには、HII領域外の孤立した分子雲と、電子温度・密度の違う複数のHII領域中の分子雲の観測を行なうことが必要である。研究を開始するにあたり、まずサンプルとなる分子雲の選定を行ない、HII領域内外の分子雲のカタログを作成した[3]。ところで、HII領域内の分子雲の方が、そうでないものよりも重い星を形成しているという[1,2]の観測例は、分子雲の質量の決定精度に問題がある。大掛かりな観測を始める前に、はたしてその傾向がリアルか否かを確かめる必要があった。そこで次に、選定された分子雲のうち4個の分子雲で、詳細な観測を試験的に行なった[4,5,6]。この結果、やはりHII領域中の分子雲のほうが、質量的に2-3倍重い星を形成していることが分かった。以上が現時点での研究結果である。本研究を選定した全ての分子雲に拡張し、統計的に検討することを現在計画している。来年度初頭には、観測プロポーザルを野辺山宇宙電波観測所に投稿する予定である。