hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対馬・韓国海峽における海流の構造に関する研究

1.研究の目的対馬海峡は,日本海に暖かい黒潮系水を流入させる唯一の通路であるため,対馬海峡を通過する海流の構造を解明するこは,日本列島の気象変動のみならず日本海の漁場形成過程を知る上でも重要である。しかしながら,対馬海峡には,日韓両国の領海が存在するため,これまで海峡全域にわたる総合観測はほとんど行われていない。また,対馬海峡一帯が有数の漁場であるため流速計を長期間海中に設置できないことも,対馬海峡の海流の研究を遅らせている一因である。本研究では,日韓両国の共同研究により,両国の最新の海流計測器を動員して,対馬海峡における海流の構造や流量を韓国領海内を含めて総合的に解明することを目的としている。2.観測方法(1)曳航式ADCP:対馬海峡では,活発な漁業活動が絶ず行われているため,海中に多数の係留式流連計を長期間設置することは困難である。このため,観測船で曳航することにより,対馬海峡全域の海流の断面構造を単時間に音響リモ-トセンシングできる曳航式ADCPが非常に有動な計測手段となる。しかしながら,対馬海峡には,一方向流である海流と振動的な潮流が共存するため,両者の混在する計測デ-タから海流成分を取り出すことが重要な課題となる。本研究では,海流を同一測線上で繰り返し計測することにより潮流成分を除去することを試みた。海上計測は,九州大学応用力学研究所の所有する曳航式ADCPを,釜山水産大学練習船,長崎海洋気象台観測船,福岡県・山口県両水産試験場調査船に積み込むことによりなされた。(2)係留式流連計:漁業活動のあまり行われていない海域と時期を慎重に選び,係留式流速計を対馬海峡東水道の中央部に設置した。このような観測では,対馬海峡全域にわたる海流デ-タを得ることは困難であるけれども,海流の時間変動特性に関する貴重なデ-タを得ることができるものと期待できる。(3)海底ケ-ブル:浜田一釜山間には,日本電信電話公社の海底ケ-ブルが敷設されている。海流が海底ケ-ブルを横切る時,地球磁場の作用で海底ケ-ブルの両端に電位差が発生することになる(ファラディ-の電磁誘導の法則)。このため,浜田一釜山間の海底ケ-ブルの電位差の変動を計測できれば,対馬暖流の変動特性を知ることができるし,他の測流デ-タと比較できれば,対馬海流の流量と関連づけることも可能である。3.主要な結果(1)9月時期における対馬海流の流量は,西水道で1.7SV(1SV=1×10^6m^3/S),東水道で0.6SVであった。これまで,対馬海峡における海流の流量は,両水道とも約1.7SVと言われていたが,本研究の結果,西水道の流量が東水道のそれに比べて三信程度大きいことが見い出された。(2)西水道の対馬トラフ周辺の底層水は,日本海団有水域はその混合水塊の侵入のため対馬海流に対して反流を形成している。(3)同一測線上の繰り返しデ-タを使用して,観測海域の調和定数の場所的変化を最小二乗法で決定できることがわかった。この結果,計測デ-タから潮流成分を分離して海流成分を取り出すことができるようになった。(4)係留観測の結果,対馬東水道には,対馬海流・半日周潮流・日周潮流が同程度の強さで存在することがわかった。(5)浜田一釜山間の海底ケ-ブルの電位差の変動が,対馬海流と潮流の変動に良く対応していることが見い出された。4.総括と展望対馬海流は,日韓両国にとって気象・漁業の両面で重要な海流であるため共同研究を一層発展させることが望まれる。対馬海流の変動を長期間計測し,その変動を予報できるデ-タを蓄積することが最重要課題であるが,このためには,漁業活動によって中断されない海流計測システムを開発する必要がある。対馬海峡の日本海側出口で,海洋音響チャンネルを利用して海流を長期間計測するシステムの開発にすでに着手している。

海上計測は,九州大学応用力学研究所の所有する曳航式ADCPを,釜山水産大学練習船,長崎海洋気象台観測船,福岡県・山口県両水産試験場調査船に積み込むことによりなされた。(2)係留式流連計:漁業活動のあまり行われていない海域と時期を慎重に選び,係留式流速計を対馬海峡東水道の中央部に設置した。このような観測では,対馬海峡全域にわたる海流デ-タを得ることは困難であるけれども,海流の時間変動特性に関する貴重なデ-タを得ることができるものと期待できる。(3)海底ケ-ブル:浜田一釜山間には,日本電信電話公社の海底ケ-ブルが敷設されている。海流が海底ケ-ブルを横切る時,地球磁場の作用で海底ケ-ブルの両端に電位差が発生することになる(ファラディ-の電磁誘導の法則)。このため,浜田一釜山間の海底ケ-ブルの電位差の変動を計測できれば,対馬暖流の変動特性を知ることができるし,他の測流デ-タと比較できれば,対馬海流の流量と関連づけることも可能である。3.主要な結果(1)9月時期における対馬海流の流量は,西水道で1.7SV(1SV=1×10^6m^3/S),東水道で0.6SVであった。これまで,対馬海峡における海流の流量は,両水道とも約1.7SVと言われていたが,本研究の結果,西水道の流量が東水道のそれに比べて三信程度大きいことが見い出された。(2)西水道の対馬トラフ周辺の底層水は,日本海団有水域はその混合水塊の侵入のため対馬海流に対して反流を形成している。(3)同一測線上の繰り返しデ-タを使用して,観測海域の調和定数の場所的変化を最小二乗法で決定できることがわかった。この結果,計測デ-タから潮流成分を分離して海流成分を取り出すことができるようになった。(4)係留観測の結果,対馬東水道には,対馬海流・半日周潮流・日周潮流が同程度の強さで存在することがわかった。(5)浜田一釜山間の海底ケ-ブルの電位差の変動が,対馬海流と潮流の変動に良く対応していることが見い出された。4.総括と展望対馬海流は,日韓両国にとって気象・漁業の両面で重要な海流であるため共同研究を一層発展させることが望まれる。対馬海流の変動を長期間計測し,その変動を予報できるデ-タを蓄積することが最重要課題であるが,このためには,漁業活動によって中断されない海流計測システムを開発する必要がある。対馬海峡の日本海側出口で,海洋音響チャンネルを利用して海流を長期間計測するシステムの開発にすでに着手している。
高精細全脳イメージングを用いた負の情動行動制御における多領野連関解析

本研究は、前障のストレス応答神経細胞の活動を回路特異的に操作し、最新光学イメージング法FASTによる全脳活動マッピングを実施し、負の情動行動制御機構における多領野連関の解読を目指している。本年度は、以下の成果を得た。1)前障のストレス応答性神経細胞の活動操作による行動変化ストレスにより活性化する前障の神経細胞を特異的に活動操作するため、2種類のアデノ随伴ウイルスベクター(AAV)を用いて、ストレス刺激特異的に応答する神経細胞にDREADD受容体を発現させ、活動操作した。その結果、オープンフィールド試験および高架式十字迷路試験において不安様行動を誘発することを見出した。2)多領野神経活動に与える影響1)と同様にストレスに応答した細胞のみを再度活性化させた際に前頭前皮質や扁桃体を含む多領野の神経活動が活性化する結果を得た。当初計画していた、cfos-tTA/EGFPマウスを用いた活動操作は、上手くいかなかったものの、代替案として用いた2種類のAAVによる制御により、ストレスに応答した神経細胞の活動操作を達成し、行動変化と共に、多領野の活性化を検出した。逆行性AAVなどを用いて回路特異的な活動操作が与える影響を解析することにより、ストレス応答の神経基盤を明らかにする。さらに、領域内連携を行い、経時的な活動モニタリングを実施し、ストレス時の前障などの即時的な活動変化を明らかにする。
イギリスの経営システムー変化と発展の歴史的考察ー

本研究の目的はイギリスの経営システムの特性を19世紀中葉から1970年代までの歴史的スパンのもとで明らかにしようとしたものである。分析にあたっては経営学でいう「モノ」「ヒト」「カネ」の三側面に着目し、イギリスにおけるこれらの経営資源がどのような仕組みによって処理され、またどのような歴史的変容を示すかを把握しようと努力した。上記の研究目的達成のために、研究代表者、岡山礼子は、経営戦略、経営組織、人的資源管理かかわる領域を主として担当し、研究分担者、岩内亮一は企業外人的資源管理=産業・経営教育に関する領域と企業金融の仕組みと桟能に関する領域に主として従事することとした。本研究はイギリス経営史研究上の学問的空白をうづめようとする意図を持つものでもあったので、研究の開始にあたって史・資料の蒐集・整序が必要であり、研究期間の前半においては、イギリス企業の経営戦略、企業合同、経営管理組織、人的資源管理、教育制度および企業資金調達に関する領域の資料整理と包括的文献リストの作成に従事した。本研究においてはワ-キング・コンセプトとして「内部化」概念を措定し、本研究のような歴史事象の解明においてそれが分析用具としてどの程度まで有効でありうるかを検証しようとした。これまでの研究においてはイギリス製造業においては、「モノ」と「ヒト」にかかわる内部化がいちじるしく立遅れ、企業における組織革新の進展の遅れがイギリス企業のパフォ-マンスを損なう主要条件のひとつであることが確認された。しかしるがらここには未だ解明されるべき問題が残されている。本研究で当初、計画したごとき企業資金調達の仕熊みと桟能の分析については十分な検討にたちいる余裕がなかった。われわれは更に資料的補強に努めるとともに他日を期してこの領域の研究を進め、イギリス経営システムの特性をいっそう的確に把握したいと考えている。本研究の目的はイギリスの経営システムの特性を19世紀中葉から1970年代までの歴史的スパンのもとで明らかにしようとするものである。ここで経営システムの分析にあたっては経営学でいう「モノ」「ヒト」「カネ」の三側面に着目し、イギリスにおけるそれらの態様とその歴史的変化を追求し、どのような諸条件のもとでどのような変化・発展をとげたかを跡づけ、イギリスの経営システムの歴史的姿態の描出を試みようとするものである。歴史的スパンを約100年間と長くとることによって、経営システムの発展・変容の過程を明確にしうると考えている。上記研究目的達成のために、研究実施第1年度としての平成元年度は以下の研究活動を行なった。1.イギリス企業の経営戦略、企業合同、経営管理組織、同業者団体、人的資源の管理・開発、教育制度および企業資金の調達と配分に関する領域を中心に史・資料の収集とその時系列的整序を行なった。2.上記活動にもとづき、研究代表者および研究分担者は、それぞれの研究分担領域についての文献リストの作成を行なった。3.関連諸文献の講読と問題解析の仮設設定等のために数回にわたる研究会を開催した。分析トウ-ルの設定にあたっては、「内部化」概念をワ-キング・コンセプトとして採用したが、この概念が本研究のような歴史研究においてどの程度まで有効性を持ちうるかを、あわせて検討している。以上本研究の目的はイギリスの経営システムの特性を19世紀中葉から1970年代までの歴史的スパンのもとで明らかにしようとするものである。本研究で「経営システム」の分析にあたっては、経営学でいう「モノ」「ヒト」「カネ」の三側面に着目し、イギリスにおけるそれらの経営資源のあり方とその歴史的変化の態様を追求し、どのような諸条件のもとでどのような変化・発展をとげたかを跡づけ、イギリスの経営システムの歴史的姿態を描出しようとするものである。

歴史的スパンを100年間と長くとることによって、経営システムの発展・変容の過程を明きらかにしうると考えている。上記研究目的の達成のために研究実施第2年度としての平成2年度においては、つぎのような研究活動を行なった。1.平成元年度にひきつづき、イギリスの経営戦略、企業合同、経営管理組織、同業者団体、人的資源の管理・開発、教育制度および企業資金の調達と配分に関する領域を中心に史・資料の収集とその整序を行った。2.上記活動にもとづき、より包括的な文献リストの作成を行なった。3.関連諸文献の講読と問題解析の仮設設定等のために数回にわたる研究会を開催した。分析トゥ-ルの設定にあたっては、「内部化」概念をワ-キング・コンセプトとして採用したが、この概念が本研究のような歴史研究においてどの程度まで有効であるかについても、あわせて検討した。そして十分に有効ではないという結論に達しつつある。以上本研究の目的はイギリスの経営システムの特性を19世紀中葉から1970年代までの歴史的スパンのもとで明らかにしようとするものである。経営システムの分析にあたっては経営学でいう「モノ」「ヒト」「カネ」の三側面に着目し、イギリスにおけるそれらの態様とその歴史的変化を追求し、どのような諸条件のもとでどのような変化・発展をとげたかを跡づけ、イギリスの経営システムの歴史的姿態の描出を試みるものである。本年度は本研究実施最終年度として従来までの研究の総括をも試み以下のごとく実施した。19世紀中葉のイギリスは「取引所経済」の特性をもつものとして規定しえよう。それは市場経済にかかわる取引コストを低減することにより経済全体の効率的運営を可能にした。しかしながら19世紀末葉期以降の「第2次産業革命」の進展のなかでその適合性が襄なわれてきた。したがって企業は取引コスト低減のために市場から組織への転換という展望を得ることになる。企業の組織革新が推進されるためには、ヒト、とくに経営・管理者資源の企業内への蓄積が必須となる。しかしイギリスの場合にはモノ、ヒトにかかわる「内部化」がいちじるしく遅れ、それによる取引コスト削減の遅れがイギリス企業のパフォ-マンスを損なう条係をつくりだすことになった。この内部化の遅れがもたらされた条件としてわれわれはとくにイギリス企業の人事・労使関係戦略のあり方を重視した。そしてこのヒトにかかわる戦略が総じてその製品戦略のあり方に連動することを考察した。以上
パニック症における安静時脳機能、脳構造、自律神経機能との関連

パニック症の安静時脳機能および安静時脳機能的連絡の変化と、それらを連絡する白質構造の変化、自律神経機能の変化、症状評価尺度との関連も調べ、パニック症の脳病態を解明することを目的としている。本年度は昨年度に引き続きデータの収集・蓄積を主としており、脳画像に関してはパニック症33例、健常群31例よりデータを収集した。パニック症の脳基盤としては、体性感覚情報が視床や島回、内側前頭前野・帯状回で十分に処理されない結果、不安中枢である扁桃体が過活動に陥り、その扁桃体からの情報が遠心性に脳幹や視床下部に伝達されることにより諸症状が引き起こされると考えられている。このため、まず、これらの灰白質構造の変化を研究した。その結果、健常群と比べパニック症において、左側前頭葉の皮質の厚みの減少、扁桃体における外側核および基底核の容積減少、視床における容積減少および形態の変化が認められることを明らかにし、学会や国際誌で報告した。また、灰白質を連絡する白質の構造や機能的連絡に関しては、脳構造画像、Diffusion Tensor画像、安静時脳機能画像を収集しながら、予備解析を行った。その結果、健常群と比べてパニック症では帯状束や鈎状束における白質容積の減少が認められること、同部におけるFractional Anisotropyの減少が傾向レベルで認められることを確認した。安静時脳機能画像を用いた解析では、パニック症における前頭葉と後頭葉を連絡する白質に機能的連絡異常が存在する可能性が示唆された。脳画像以外には、パニック症の諸症状は自律神経系機能異常と密接に関連しているため、心臓自律神経機能を安静時ならびに課題負荷時も測定しており、パニック症26例、健常群16例よりデータを収集した。パニック症33例、健常群31例のデータの蓄積数自体は順調ではあるが、両群の年齢、性別などが一致していないために、「順調」とはいえない。データの収集に関しては、パニック症患者および健常対照者ともにより多くのデータが必要となるため、ひきつづき、当院の入院・外来患者のみならず、近隣の医療施設の担当者にも広報活動を積極的に行ってゆく。健常群に関しても、同様に広報活動を強化し、リクルート数を増やしてゆく。パニック症の通院患者数は増えてきているが、広場恐怖からMRI装置に入れない患者が数名いるため、治療による病状の改善も目指してゆく。パニック症では体性感覚情報が視床や島回、内側前頭前野・帯状回で十分に処理されない結果、不安中枢である扁桃体が過活動に陥り、その扁桃体からの情報が遠心性に脳幹や視床下部に伝達されることにより諸症状が引き起こされると考えられている。我々はこれまでに、上記の脳領域において脳灰白質に容積変化や形態変化が認められることを見出し、学会や国際論文で発表してきたが、近年の脳画像研究では灰白質構造の変化のみならず、それらを連絡する白質構造の変化や機能的連絡の変化も注目されている。このため、本研究課題では灰白質構造変化の評価にくわえ、白質構造の変化、安静時脳機能および脳機能的連絡の変化を探求するとともに、脳機能ー脳構造間の関連を探求する。このために、パニック症および対照者から安静時脳機能画像、脳構造画像、Diffusion Tensor画像を収集している。また、パニック症の諸症状は自律神経系機能異常と密接に関連しているため、本研究課題では、心臓自律神経機能を安静時ならびに課題負荷時も測定している。研究初年度である本年は、脳画像に関してはパニック症21例、健常群29例のデータを収集した。予備解析では、帯状束の白質構造異常、同領域における機能的連絡異常が傾向レベルで見出されたが、引き続きデータを収集した後に、再解析を進めてゆく。パニック症の特性により、閉鎖恐怖からMRI装置に入ることができない患者がおり、データの収集に時間を要することが予測されていたが、3名ほどキャンセルが生じてしまった。健常者のリクルートは順調であり予定より多く収集することができた。パニック症は予定より5例ほど不足してしまったため、やや遅れていると判断した。

また、灰白質を連絡する白質の構造や機能的連絡に関しては、脳構造画像、Diffusion Tensor画像、安静時脳機能画像を収集しながら、予備解析を行った。その結果、健常群と比べてパニック症では帯状束や鈎状束における白質容積の減少が認められること、同部におけるFractional Anisotropyの減少が傾向レベルで認められることを確認した。安静時脳機能画像を用いた解析では、パニック症における前頭葉と後頭葉を連絡する白質に機能的連絡異常が存在する可能性が示唆された。脳画像以外には、パニック症の諸症状は自律神経系機能異常と密接に関連しているため、心臓自律神経機能を安静時ならびに課題負荷時も測定しており、パニック症26例、健常群16例よりデータを収集した。パニック症33例、健常群31例のデータの蓄積数自体は順調ではあるが、両群の年齢、性別などが一致していないために、「順調」とはいえない。データの収集に関しては、パニック症患者および健常対照者ともにより多くのデータが必要となるため、当院の入院・外来患者のみならず、近隣の医療施設の担当者にも広報活動を積極的に行ってゆく。健常群に関しても、同様に広報活動を強化し、リクルート数を増やしてゆく。データの収集に関しては、パニック症患者および健常対照者ともにより多くのデータが必要となるため、ひきつづき、当院の入院・外来患者のみならず、近隣の医療施設の担当者にも広報活動を積極的に行ってゆく。パニック症の通院患者数は増えてきているが、広場恐怖からMRI装置に入れない患者が数名いるため、治療による病状の改善も目指してゆく。(理由)パニック症患者がMRI撮影開始と同時に症状が出現したことから撮影を中止しなくてはならず、そのような者が3名ほどいたため、余剰金が生じた。一方で、研究でのMRI料金がH30年度より値上がることが決まったため、そのための調整が必要となり、また、年齢・性別などの基礎データが患者群と健常者群で一致させなくてはならず、そのためにはさらなるデータの蓄積が必要であることなどから、次年度使用額が生じた。(使用計画)H30年4月よりMRI料金が上がるため、そのために使用する予定。
固体薄膜中の液体ナノ構造体-作製と応用展開-

本研究は、ブロック共重合体のナノ相分離構造内のイオン液体集積体の基板に対する配向制御および得られる液状ナノ構造体(FNA)の電気化学的応答の評価を行い、ナノ構造に特異的菜機能の発現を目指している。1.FNAの配向因子の探索イオンペアの溶媒和・ブロック共重合体との相互作用が及ぼすシリンダー内部の移動層のイオン拡散定数への影響を調べ、拡散定数の高いFNAを用い、以下の検討を行った。2.電気化学的な配向制御の確立電解質フリーなシステムが可能であるか。設定電位・印加モード(三角波・矩形波・ランプ波など)・電極配置(基板と平行又は垂直に配置)に挙げる実験ファクターにおける配向制御への依存性を追究し、3次元的に自在なFNAの配向構造の実現を検討した。3.FNAのナノ反応場としての機能:電解めっき電解めっき浴への浸漬により、シリンダーをナノチャンネルとする金属イオンの電極基板表面への拡散が生じ、金属は析出する。さらに、金属アニオンを対イオンとするカチオン型イオン液体によるFNAの作製と還元反応による金属析出をねらった。4.高感度電気化学応答特性の発現電界効果型トランジスタ(FET)の電極ギャップ・AFMプローブの先端においてFNAを作製し、内部の異方性ナノ構造の形や配向に応じた電気化学応答を評価した。既存のマイクロチャンネルに比べると最大で100万倍小さい規則構造をもつことから、ガス透過、イオン、ドラッグ、DNAなどのバイオマテリアルにおける極微量感応性応答が期待できる。また、ルイス酸塩基などによるPEOのエーテル結合の解離も本法により可能となることから、ナノポーラス材料の作製にも応用が期待できる。
イギリス・ルネサンス劇の演技空間:「舞台上」と「舞台裏」

本研究は、イギリス・ルネサンス劇のオリジナル・テクスト(初期版本やマニュスクリプト)の分析を通して、シェイクスピア時代の「演技空間」の概念およびその使用方法を考察するものである。まず、演技の場所を指示する最も基本的なト書きである'within'と'above'の意味を再考することから始めた。「舞台裏」を意味するとされる'within'は、楽屋の内部を指示するばかりではなく、上部のバルコニーをも指示する可能性があるということ示す例を発見していたからである。ブリティッシュ・ライブラリー所蔵の劇テクストを調査をした際、'above within','above behind the curtain'というような形のト書きをさらに数例発見することができた。'within'と'above'というト書きが時として全く同じ場所を指示することがあり得るということを示す貴重な例である。また、舞台上で登場人物が死んだ際、その死体がいかに舞台裏に運ばれるか、という問題も「演技空間」の概念およびその使用方法に関連する重要な問題であると認識し、ト書きの問題と並行して考察を進めた。この問題に関しても、舞台上と舞台裏の境界線である舞台正面壁の中央開口部や上部のバルコニー等を巧みに利用しているシーンを集めることができた。こうした調査研究の成果を反映する論考として下の2点を完成し投稿した。
ヘテロ構造LB膜の電流スイッチング機構の解明

ラングミュア・ブロジェット法(LB法)を用いて、アラキン酸カドミウムとC15TCNQのヘテロ構造LB膜を作製し、次のような成果を得た。(1)LB膜の累積比、X線構造解析の結果より、アラキン酸カドミウムLB膜はY型構造(2分子が向かい合った構造)であることが明らかとなった。(2)TCNQLB膜は、基板の種類(疎水性or親水性)により、累積比がY型とZ型(すべての分子の親水基が基板側に向いた構造)の2種類をとることが明らかとなった。しかし、X線解析の結果では両者の薄膜ともX,Yの混相であることが示された。(3)LB膜の均質性、表面平滑性を原子間力顕微鏡により検討した。その結果、分子レベルでの平滑性が確認された。(4)アラキン酸カドミウムとC15TCNQのヘテロ構造LB膜を作製し、その電気特性を測定した。ヘテロ構造LB膜は腹面内及び腹に垂直な方向において、ほぼ絶縁体的性質を有することが示された。(5)ヘテロ構造LB膜において、電流スイッチング現象を見出した。その現象とは、電気抵抗を測定する時にある電圧以上の電圧を印加すると、急激に抵抗が小さくなることである。(6)電流スイッチング現象解明の為に、次の様な実験を行い、スイッチング現象の機構を評価した。(イ)単独のアラキン酸LB膜では、電流スイッチング現象が見られない。(ロ)単独のC15TCNQLB膜では、電流スイッチング現象が見られない。(ハ)カドミウムを含んだC15TCNQLB膜では、電流スイッチング現象が見られた。以上の結果より、ヘテロ構造LB膜の電流スイッチング機構は、カドミウムイオンとTCNQ間の電荷移動による相転移であると判明した。LB法を用いて,アラキン酸-TCNQのヘテロLB膜を作製し以下の様な成果を得た。(1)ヘテロ構造LB膜の確認電流スイッチング機構を解明するためには,分子レベルで平滑なヘテロ構造を作製する必要がある。分子レベルで平滑かどうかをAFMで評価した。その結果,アラキン酸,TCNQ両LB膜は極めて平滑であり,表面は1分子長以下の凸凹であることが明らかとなった。(2)スイッチング特性電流スイッチング特性とは,電圧の印加により電気抵抗が急激に減少する現象である。この現象は,アラキン酸-TCNQヘテロLB膜で生じることが見い出された。その現象を確認する為に次のことを検討した。○構成元素の検討アラキン酸,TCNQ単体のLB膜を作製しスイッチング現象を検討した結果,アラキン酸単体のLB膜ではその現象は見られなかった。また,TCNQLB膜を作製するときに,Cdイオンを添加しないとスイッチング現象は見られなかった。従って,LB膜のスイッチング現象は,CdイオンとTCNQ膜の相互作用によって生じることが判明した。現在その機構の理論的解釈を検討している。ラングミュア・プロジェット法(LB法)を用いて、アラキン酸カドミウムとC15TCNQのヘテロ構造LB膜を作製し、本年度は次の様な成果を得た。(1)アラキン酸カドミウムとC15TCNQのヘテロ構造LB膜を作製し、その平滑性をAFMで測定し、次のことが明らかとなった。

(イ)アラキン酸カドミウムLB膜は、1分子サイズ凹凸が見られる程度の平滑性である。(ロ)C15TCNQ単独のLB膜は、1分子サイズ程度の凹凸が見られる部分と数分子程度の凹凸が見られる部分がある。(ハ)ヘテロLB膜の表面の凹凸は、C15TCNQLB膜の凹凸と極めて似ている。(2)アラキン酸カドミウムとC15TCNQヘテロ構造LB膜のFET構造デバイスを作製し、その電気特性から次のことが明らかとなった。(イ)ゲート電圧に正の電圧を印加すると、ゲート・ソース間の電流値は増加するが、負の電圧を印加すると、電流値は変化しない。(ロ)ゲート・ソース間の電圧をある電圧以上印加すると急激に電流値が増加する。(電流スイッチング現象)(3)電流スイッチング現象を起すLB膜の条件を明らかにした。(イ)アラキン酸カドミウムLB膜、C15TCNQ単独LB膜では電流スイッチング現象は観測されない。(ロ)カドミウムイオンを含んだC15TCNQでは、電流スイッチング現象が観測された。以上の結果、LB膜の電流スイッチング現象は、印加電圧により誘起されるカドミウムイオンとTCNQとの電荷移動錯体による相変化である判明した。
超精密磁気軸受の試作研究

本研究では,ナノメートルオーダの回転精度を有する磁気軸受の実現を目的とし,下記のことを行った.(1)2自由度吸引型磁気軸受の試作高精度化を目的とした磁気軸受を試作した.軸・電磁石には,透磁率・飽和磁束が大きいパ-マアロイ鋼板の積層コアを採用することにより,アクチュエータのリニアリティの向上と,軸上に発生する渦電流の低減を目指した.軸の運動を高精度かつ大範囲に渡って観測するため,測定範囲±1mm,分解能0.5μmの渦電流型変位計と,測定範囲50μm,分解能10nmの静電容量型変位形を併用した.電磁石駆動用アンプとしては,ノイズ低減を目的とし,大電流リニアオペアンプを用いた.(2)制御系の設計試作した機構のモデル化とパラメータの同定を行った.そのモデルをもとに,最適制御理論をもちいた状態フィードバックコントローラを,軸の安定浮上のため設計した.また,回転に同期した振動成分の低減のため,繰り返しコントローラを設計した.デジタルコントローラを2台併用することで,上記の制御を実機にて実現している.(3)静止時および回転時の軸の位置決め実験静止時の軸の位置決め精度は,15nm,120rpmの回転時の軸の位置決め精度は,250nmを実現した.設計した繰り返しコントローラは,20Hzまでの振動成分は低減したが,それ以上の振動成分は有効に落とすことができなかった.(4)回転精度低下の原因の検討軸の形状誤差とアクチュエータ・センサのノンコロケーションの影響を考慮した数値シミュレーションを行い,各要因が,回転精度の劣化に及ぼす影響を定量的に明らかにした.これより,精度向上のための指針をえた。本研究では,回転数10,000rpmでの回転精度が5nmの超精密磁気軸受を試作することを目的に,本年度は下記のことを行った.(1)超精密磁気軸受(回転2自由度型)の機構・電気回路の設計・試作を行った.本機構は,2組の電磁石,電磁石固定部,センサ取付部,回転軸および軸の3自由度の運動を拘束する静圧空気軸受より構成される.フィードバックセンサとして,渦電流式(測定範囲02nm,分解能2mm)と静電容量型(測定範囲±25mm,分解能10nm)の変位計を配置した.(2)試作した磁気軸受の動的モデル作成し,電気的および機械的パラメータの同定を行った.また,そのモデルをもとに,古典制御理論と最適制御理論を適用し制御系の設計を行った.購入した磁場計測装置,インパルスハンマセット,解析装置は,モデルの同定ならびにコントローラの設計に使用した.(3)上記の設計したコントローラを,購入した制御装置で実現し,軸の低速回転時と非回転時の制御実験を行った.上記の試作したシステムにおいて,平成7年度の段階として以下の性能を達成している.(1)非回転時の軸の位置決め分解能16nm(2)回転時(90rpm)の軸の位置決め精度250nm現状の試作磁気軸受の高速回転,高精度化を阻害している要因は,(1)電源ノイズが原因となるセンサ性能の低下(2)電磁石の制御力不足.(3)デジタルコントローラの演算遅れ(4)電磁石・回転軸に発生する渦電流,等が考えられる.

このため,平成8年度では,上記問題点を解決する機構,回路上の改良ならび,制御上の工夫により,更なる高速回転,高精度化を目指す.本研究では,ナノメートルオーダの回転精度を有する磁気軸受の実現を目的とし,下記のことを行った.(1)2自由度吸引型磁気軸受の試作高精度化を目的とした磁気軸受を試作した.軸・電磁石には、透磁率・飽和磁束が大きいパ-マアロイ鋼板の積層コアを採用することにより,アクチュエータのリニアリティの向上と,軸上に発生する渦電流の低減を目指した.軸の運動を高精度かつ大範囲に渡って観測するため,測定範囲【plus-minus】1mm,分解能0.5μmの渦電流型変位計と,測定範囲50μm,分解能10nmの静電容量型変位計を併用した.電磁石駆動用アンプとしては,ノイズ低減を目的とし,大電流リニアオペアンプを用い(2)制御系の設計試作した機構のモデル化とパラメータの同定を行った.そのモデルをもとに,最適制御理論をもちいた状態フィードバックコントローラを,軸の安定浮上のため設計した.また、回転に同期した振動成分の低減のため,繰り返しコントローラを設計した.デジタルコントローラを2台併用することで,上記の制御を実機にて実現している.(3)静止時および回転時の軸の位置決め実験静止時の軸の位置決め精度は,15nm,120rpmの回転時の軸の位置決め精度は,250nmを実現した.設計した繰り返しコントローラは,20Hzまでの振動成分は低減したが,それ以上の振動成分は有効に落とすことができなかった.(4)回転精度低下の原因の検討軸の形状誤差とアクチュエータ・センサのノンコロケーションの影響を考慮した数値シミュレーションを行い,各要因が,回転精度の劣化に及ぼす影響を定量的に明らかにした.これより、精度向上のための指針をえた。
視覚的注意による物体定位バイアスの生起機序

本研究は,人間が物体の位置を視覚的に認識する際にはたらく心理メカニズムを明らかにすることを目的としていた。研究期間内に実施した研究の結果,物体あるいは物体以外の空間位置に注意が向くと,物体の位置の認識が大きく影響を受けることが明らかになった。特に,注意が向いた位置を中心として,そこに向かって物体の位置が引き寄せられるように実際よりもズレて認識されることがわかった。これは注意自体の位置情報が脳内で物体の位置情報と統合されることを示唆している。[1]の研究では,実験参加者自身の名前(苗字)を画面上に呈示し,それとは別の瞬間的に呈示された物体の位置の再生を求めると,再生位置が自分の名前に偏るという結果を示した。このことは自分の名前に自動的に向けられる視覚的注意によって視空間が歪められたことを示唆する。また,[2]の研究では,オブジェクトベースの非網膜位相的運動によって瞬間的に呈示された物体の位置の知覚がずれることを示した。この結果は,網膜位相に依存しない,高次の運動処理やあるいは視覚的注意の移動によって視空間が歪められたことを示唆する。これらは本研究目的における解明の対象となる視空間定位メカニズムにおいて,視覚的注意や高次の視覚処理が重要な役割を果たすことを示しており,今後の研究においても重要な先行知見となった。さらに,計画書に記載していた「他者の視線が視空間定位に与える影響」に関する論文も国際専門誌にて既に印刷中の状態である(Yamada & Kawabe, Universitas Psychologica, in press)。この研究も空間定位における視覚的注意の重要性を示しており,その意義は大きい。したがって,以上のことから本研究の進行は順調であると言え,研究費受け入れ期間内に研究目的を達する見込みは大きいと考えられる。本研究の目的は,人間の視覚的空間定位のメカニズムを明らかにすることである。この目的のもと行った本年度の研究成果は,2本の査読付き論文となって公表された(Yamada, Sasaki, & Miura, in press; Yamada et al., in press)。一つ目の論文では,運動物体がある位置に来ることを予測するメカニズムが高次認知の影響を受けることを実証した。二つ目の論文では,上下方向の身体運動によって対象への認知が変容することを示した。これらの研究はともに環境と身体の空間情報が人間の認知処理と深く結びついていることを示した。また2件の招待講演によりこれまでの研究が広く国内に発表され,高い評価を受けた(山田,2013,2014)。研究成果を総合すると,本研究期間には,人間の空間認知処理システムは視対象だけでなく観察者側の身体情報や事前知識を総動員することでその対象の現在の空間位置を決定しようとしていることが示唆され,そこでは視覚的注意の空間分布が非常に大きな役割を果たすことが明らかになった。特にYamada & Kawabe (2013)では,視野内の特定の空間位置に注意が偏った際に,物体位置がずれて記憶されることを明らかにしており,上記の示唆を強く補強している。本研究によって,人間が注意を媒介として視覚的空間定位を行っていることが分かったが,その神経基盤,変調様式,身体行為との関係などが明らかになっておらず,さらなる課題として浮かび上がった(そしてこのことは本研究の予定していた範疇を超えている)。今後はこれらの実証的検討を進めていくことが強く望まれ,本研究はその礎として大きな意味を持つものである。研究実績の欄に報告したように,本研究の進展は順調であるといえる。しかしながら,それらの研究を前倒しにすることで計画書に記載していたTMS実験を翌年度に繰り越すことになってしまったために最大の評価点は付けていない。翌年度はTMS実験をメインに執り行っていくつもりである。25年度が最終年度であるため、記入しない。TMS実験を行なっていく。倫理審査は既に終えているためこれ以上進行に支障をきたす問題はなく,共同研究者と実験を実施するための調整を完了させ,研究を実行する。
リン酸化によってアクチンとの結合が制御されるタンパク質の分離同定

平成9年度、ヨウ素125で標識したアクチンプローブを用いて、ニトロセルロース膜上に複数のバンドが検出されたが、そのうちの一つはリン酸化モエシンと同定された。すなわち、モエシンとアクチンフィラメントの結合が、モエシンのリン酸化によって制御されていることを示唆する結果が得られた。続いて、リン酸化モエシンとアクチンフィラメントの結合が、溶液中でも検出できるかどうかを調べるために、アクチンフィラメントとの共沈法を試みた。しかし、共沈実験の結果、従来の方法ではモエシンが凝集して非特異的に沈降してしまうため、あたかもアクチンと共沈したかに見えることが明かとなった。凝集を阻害するために、非イオン系界面活性剤であるTriotn X-100を反応系に加えると、モエシンは可溶化されたが、アクチンとの結合は検出されなかった。ところが、陽イオン系の界面活性剤を添加するとモエシンは可溶性となるが、リン酸化モエシンのみアクチンフィラメントと共沈することが明らかとなった。このことはモエシンを活性するためにはリン酸化のみでは不十分で、別の因子が必要なことを示唆している。そこでこの因子を明らかにするために、種々の生体成分を調べた結果、ホスファチジルイノシトールポリリン酸が関与していることが明かになった。ウサギ骨格筋より精製したアクチンを重合後ラジオアイソトープで標識し、これをプローブとして予めニトロセルロース膜に転写しておいたタンパク質とインキュベートすることによってアクチン結合タンパク質を検出することができた。ニトロセルロース膜上に複数のバンドが検出されたが、そのうちの一つはリン酸化モエシンと同定された。すなわち、本研究で用いた方法によって、モエシンとアクチンフィラメントの結合が、モエシンのリン酸化によって制御されていることを示唆する結果が得られた。続いて、リン酸化モエシンとアクチンフィラメントの結合が、溶液中でも検出できるがどうかを調べるために、アクチンフィラメントとの共沈法を試みた。アクチンはウサギ骨格筋およびヒト血小板より精製した。また、リン酸化あるいは脱リン酸化モエシンはヒト血小板をそれぞれ、フォスファターゼ阻害剤あるいはキナーゼ阻害剤で処理し、破砕液をクロマトグラフィーに共することによって精製することができた。共沈実験の結果、従来の法ではモエシンが凝集して非特異的に沈降してしまうため、あたかもアクチンと共沈したかに見えるが、界面活性剤を添加すると、モエシンは可溶性となり、リン酸化モエシンのみアクチンの種類に関係なくアクチンフィラメントと共沈することが明らかとなった。定量的な実験を行った結果、リン酸化モエシンとアクチンフィラメントはモル比にして1 : 1(リン酸化モエシン:アクチンモノマー)で結合し、解離定数は10nM以下であることがScatchard解析より明らかになった。
金属微小電極を用いた脳循環自動調節能の中枢に関する研究

〔目的〕青斑核の脳実質内血管に対する作用を明らかにする為、一側青斑核電気刺激時の両側大脳皮質脳血液含量(CBV)の変化を検討した。〔方法〕成猫5匹を用い、先端部直径30μmの同心円刺激電極をstereotaxicに青斑核に刺入し、120秒間の電気刺激(3V、3msec、20Hzおよび50Hz)を行った。CBVは両側頭頂部に装着した光電装置を用いて連続記録した(刺激側:CBVi、非刺激側:CBVc)。〔結果〕1)20Hz刺激時:CBViは刺激開始後より減少方向への変化を示し、80秒後にはCBViの減少は有意となり、刺激前値より0.14±0.04vol%(mean±SEM)の減少を示した(p<0.05)。CBViの刺激前値よりの減少量(ΔCBVi)は刺激開始100秒後には-0.15±0.05vol%(p<0.05)、同120秒後には-0.15±0.03vol%(p<0.01)となった。120秒にて電気刺激を中止したが、刺激開始140秒後にCBViは最小値を示しΔCBViは0.15±0.05vol%であった(p<0.05)。以後、刺激開始180秒後まで有意なCBVの減少が持続した[ΔCBVi160秒後;-0.14±0.04vol%(p<0.05)、180秒後;-0.12±0.04vol%(p<0.05)]。CBVcに関しても同様に電気刺激開始後より減少方向への変化を認め、120秒後には有意となり、刺激前値より0.25±0.09vol%減少した(p<0.05)。その後有意なCBVの減少は刺激開始140秒まで持続した(ΔCBVc140秒後;-0.24±0.07vol%(p<0.05))。2)50Hz刺激時:CBViは刺激開始後より減少方向への変化を示し、CBVcについても、遅れて減少方向への変化を示したが、CBVi、CBVcともに統計的に有意な減少は認められなかった。本研究によって青斑核電気刺激は脳実質内血管を収縮させることが明らかとなった。青斑核は脳軟膜動脈に対する上頸部交感神経節の収縮作用と相まって、脳循環autoregulationの一部になっているとも考えられる。青斑核と上頸部交感神経節の相互関係、脳循環autoregulationに果たす役割の解明が今後の研究課題である。

青斑核から導出した活動電位の放電頻度は,脱血前2.4±1.71秒であったが脱血による血圧下降時3.2±2.21秒に増加した.また活動電位がおちついた後,再び血液を再注入することにより血圧を上昇させた際には,放電頻度は3.5±2.7/秒から2.7±1.9/秒と減少した.これらの変化はP<0.01, P<0.02にて有意な変化と考えられた.これらの放電頻度の変化を検討した後,両側頚動脈を結〓することにより,脳潅流圧を選択的に低下せしめた.結〓前に放電頻度は3.4±2.3/秒であったが,結〓後2.3±1.8/秒へと減少した(P<0.01).その後, (2分後)に再び結〓をほどくと,放電頻度は2.9±1.8/秒から3.7±1.9/秒へと増加する傾向を認めた.以上のように,全身血圧変動時の放電頻度の変化は,脱血時に増加し,再注入時に減少を認めた.これに対し,選択的に脳潅流圧のみを変化させた際には,青斑核ニューロンの活動電位の放電頻度は,減少を認めた.今回の我々のエルジユイ電極作製にはマイクロホージなどを使用することによりかなり均一性のある電極を用いうることができ,ほとんど常に活動電位を導出しえた.また,実験後,電極の先端に逆電流を流すことにより電極中の鉄を流出せしめ,その部分を鉄染色法により,正確に電極先端部の解剖学的部位を明らかにすることが可能であった.これらの青斑核の反応性に比して,他の核での検討も,予備時に開始した.まず室項核にての検討を行ったが,脱血・再注入による血圧変動に対して,ほとんど明らかな変化は示さなかった.また頚動脈結〓による脳潅流圧変動時にも,明らかな放電頻度の変化は認められなかった.以上より,青斑核ニューロンは脳潅流圧変動に対して何らかの反応を示していることが明らかとなった.我々は既に、青斑核ニューロンの細胞外活動電位を導出し、脱血、再注入による全身血圧変動時、及び両側総頚動脈閉塞による選択的脳灌流圧変動時の放電頻度の変化について検討した。今年度は、CO_2負荷による脳循環動態変動時における青斑核ニューロンの反応性について電気生理学的に検討した。猫の青斑核にエルジロイ微小電極を刺入し、活動電位を導出した。導出電位は多ペソ記録器上に連続記録し、同時にデータレコーダーに記録した。さらに電極刺入側の大脳実質内血管における循環動態を光電装置を用いて、青斑核ニューロンの活動電位と同時記録した。Ectosylvian qyrusの皮質に光電装置を装着し脳血液含量(CBV)を連続記録した。また、同側の頚動脈内にCARBON B-ACK 0.2mlを注入し、脳組織血液平均通過時間(t^^-)を求めStewart-Hamiltonの式により脳血流量(CBF)を算出した。青斑核ニューロン活動電位の放電頻度は5%CO_2吸入開始直後から増加傾向を示した。さらに40秒後には放電頻度の増加は有意となり、50秒後には最大となり、吸入開始前の147±22%に達した(P<0.05)。2分間の5%CO┣D22吸入終了後放電頻度は一過性に減少傾向を示した後、再び吸入開始前のレベルに復した。5%CO┣D22┫D2吸入によるCBVは6.30vol%から、6.55±0.16vol%へ増加傾向を示し、t┣D4-┫D4は10.2±3.2secから7.8±2.3secへ有意に短縮した(P<0.05)。CBFは全例で増加し、平均すると46.0±9.2ml/100gbRAIN/minから64.5±15.4ml/100gbRAIN/minへと、37.4±9.7%の増加を示した(P<0.05)。本研究において、CO┣D22┫D2吸入中に観察された脳実質内血管の拡張と青斑核の放電頻度の増加との関係について、次の2つの可能性が挙げられる。(1)CO┣D22┫D2が直接青斑核を刺激して放電頻度を増加させ、脳実質内血管に対して収縮性に作用したが、血管壁に対するCO┣D22┫D2の直接拡張作用の方が優勢であった。(2)CO┣D22┫D2の直接作用による脳実質内血管拡張に反応して、代償的収縮作用をもたらした。
抗血管リンパ管新生療法は癌微小環境を改善し癌免疫療法の効果を増強する

これまで癌免疫療法への治療抵抗性の主な原因として、癌攻撃性の免疫細胞が癌内に浸潤しない事が挙げられている。このため癌への細胞浸潤を制御する癌微小環境と癌免疫との関係が注目されている。私は昨年度、癌免疫療法に抗リンパ管新生療法と抗血管新生療法を併用するとその効果を強める事を以下の論文で発表した。具体的には癌免疫療法として抗death receptor5抗体(抗DR5抗体)を用いた。抗DR5抗体は癌細胞に細胞死を誘導する。抗リンパ管新生療法と抗血管新生療法には主要なリンパ管新生因子であるvascularendothelial growthfactor receptor (VEGFR)-3と主要な血管新生因子であるVEGFR-2を同時に阻害するsunitinibを用いた。マウスに移植した癌細胞の成長を抗DR5抗体による免疫療法は単独でも阻害したが、そこにsunitinibを加えると、阻害効果が更に強まった。これは抗リンパ管新生療法や抗血管新生療法により、正常に機能していなかった腫瘍血管や腫瘍から流出するリンパ管の機能が改善し、癌の微小環境が免疫抑制性から免疫支持性に改善したためだった。実際この微小環境の改善により、癌攻撃性のT細胞の腫瘍内浸潤数が増加した。更に抗腫瘍効果を強化するため、癌免疫療法を強化して抗リンパ管新生療法と抗血管新生療法に併用している。抗DR5抗体による癌免疫療法を強化してsunitinibによる抗リンパ管新生療法と抗血管新生療法に併用した。その強化方法として、抗DR5抗体とは別の機序である以下の癌免疫療法を各々加えた。1)樹状細胞活性化、2)T細胞活性化、3)免疫抑制系制御性T細胞消去、4)T細胞の癌内浸潤強化。すると、2)のT細胞活性化を併用するともっとも強い抗腫瘍効果をもたらした。しかし、腫瘍の成長曲線を抑制はしたが、腫瘍を消滅はさせなかった。そこで更に免疫療法を強化した。免疫抑制系制御性T細胞消去はあまり効果をもたなかったため、別の種類の免疫抑制系細胞を抑制し免疫を活性化した。すると更に腫瘍の成長曲線を抑制した。現在、成長した腫瘍を癌免疫療法と抗リンパ管新生療法と抗血管新生療法併用で消去できるか、その条件設定を行なっている。腫瘍消去の条件設定を行ったのち、足裏へ腫瘍細胞を移植する。足裏を使用する理由であるが、その所属リンパ節が膝下リンパ節で同定および採取しやすいためである。その後、強化された免疫療法と抗リンパ管新生療法と抗血管新生療法を併用し、所属リンパ節で1)腫瘍抗原を提示して免疫細胞を腫瘍攻撃性に教育する樹状細胞の活性化や、2)腫瘍を攻撃するT細胞の活性化やその割合、3)免疫抑制系T細胞の割合を計測する。更に併用療法におけるT細胞の役割解明のため、T細胞のないヌードマウスで腫瘍の成長速度を観察する。更にCD4陽性やCD8陽性T細胞の役割同定のため、各々の細胞の除去抗体を合計5日間投与する。腫瘍攻撃性のNatural killer細胞を抗asialo GM1抗体で除去し、また樹状細胞の機能を抗CD11b抗体で阻害し、腫瘍の成長曲線を計測しそれらの細胞の本併用療法における役割を解析する。また、癌を栄養する血管やリンパ管内を移動する免疫細胞を同定しやすくするため、腫瘍に流入し、流出する血管やリンパ管がはっきりと顕微鏡で同定できるマウス腫瘍モデルを作成中である。

すると更に腫瘍の成長曲線を抑制した。現在、成長した腫瘍を癌免疫療法と抗リンパ管新生療法と抗血管新生療法併用で消去できるか、その条件設定を行なっている。腫瘍消去の条件設定を行ったのち、足裏へ腫瘍細胞を移植する。足裏を使用する理由であるが、その所属リンパ節が膝下リンパ節で同定および採取しやすいためである。その後、強化された免疫療法と抗リンパ管新生療法と抗血管新生療法を併用し、所属リンパ節で1)腫瘍抗原を提示して免疫細胞を腫瘍攻撃性に教育する樹状細胞の活性化や、2)腫瘍を攻撃するT細胞の活性化やその割合、3)免疫抑制系T細胞の割合を計測する。更に併用療法におけるT細胞の役割解明のため、T細胞のないヌードマウスで腫瘍の成長速度を観察する。更にCD4陽性やCD8陽性T細胞の役割同定のため、各々の細胞の除去抗体を合計5日間投与する。腫瘍攻撃性のNatural killer細胞を抗asialo GM1抗体で除去し、また樹状細胞の機能を抗CD11b抗体で阻害し、腫瘍の成長曲線を計測しそれらの細胞の本併用療法における役割を解析する。また、癌を栄養する血管やリンパ管内を移動する免疫細胞を同定しやすくするため、腫瘍に流入し、流出する血管やリンパ管がはっきりと顕微鏡で同定できるマウス腫瘍モデルを作成中である。年度途中で所属教室を移動したため、試薬等の購入ペースが影響をうけ、今年度に購入することになった。今年度に試薬代やマウスの購入費として使用する予定である。
地域福祉計画における住民参加を促進するコミュニティワークと校区の機能に関する研究

本研究では、近畿圏域内の基礎的自治体を対象にした比較研究等を通じて、地方自治体の保健福祉行政における改革戦略ツールとしての地域福祉計画が有効に機能するためには、(1)市民参加・住民参加推進の基盤となる校区組織(小地域福祉活動推進組織)としてのコミュニティを形成すること、(2)それを促進しうるコミュニティワーカーやコミュニティ・ソーシャルワーカーの校区コミュニティにおける位置づけ、等が不可欠であることが明らかになった。本研究は政令指定都市地域福祉計画に関する研究(2006年2007年度研究代表平野隆之)の成果を踏まえ、1.全国の校区福祉コミュニティの実態と動向を把握すること、2.福祉(校区福祉活動)への住民参加意識・ニーズの実態を把握すること、3.地域福祉計画のアウトプットとしての小地域福祉活動(総合相談窓口、サロン活動など)の機能を類型化する。行政と住民をつなぐ機能をどこまで発揮しているのかを明確にする。上記の3点を目的に3カ年の研究プロジェクト(代表:牧里)として取り組んでいる。当該年度は、次年度の全国地域福祉計画並びに校区福祉活動実態調査の基礎調査期間として位置付けており、1.校区福祉活動(小地域福祉活動)事例研究2.地域福祉計画事例研究3.先行研究の3つの柱で研究・調査を実施した。主な成果としては、1.全国で先駆的な校区福祉活動の事例を分析することで、住民活動の推進とコミュニティ・ワーク、地域福祉計画の三者間の相互関連性を捉える調査フレームを構築することにつながった。2.の校区福祉活動の展開される市町の地域福祉計画の策定プロセスと推進体制について事例調査を行い、行政計画と地域福祉活動の関連性を行政の見地から分析することができた。3.先行研究については、次年度調査のための基礎的研究として取り組んだ。以上のことから、本年度は次年度に向けた基礎的調査としての取組として一定の成果を得ることができた。本研究は、近畿班(大阪班(牧里)・神戸班(藤井))と名古屋班(平野)とで分担し、「地域福祉計画の住民の参加・参画」の場としての「校区(小・中学校区)」に着目し福祉コミュニティとしての校区の実態及び、地域福祉計画策定・推進におけるコミュニティワーク実践の機能と役割を実証的に明らかにするものである。今年度においては、前年度に引き続き行った様々な事例のインタビューやゲストからのヒアリング等の研究を土台にしながら、各班において以下の調査を行った。近畿班:地域福祉計画というマクロ実践が、政策としてのマクロ分析や策定段階のプロセス評価は行われてきたが、地域福祉計画が個別支援の実践やコミュニティワーク実践に具体的にどのようなインパクトを及ぼしてきたのかということについては今まで検証は十分なされてこなかった。また、コミュニティワークが地域福祉計画策定に与えたインパクトについても、計画策定段階における住民参加促進という、限定的な期間の中での検証にとどまっていた。さらに、コミュニティワークは地域福祉計画策定以前から地域の中に存在している。したがって、コミュニティワーク実践と地域福祉計画の内実との関連および、コミュティワーク実践と小地域における個別支援の可能性についても検証が必要である。これらのことから、近畿圏の地域福祉計画を策定している市町村を対象に「地域福祉計画の実質化に関するアンケート調査」と、近畿圏の市町村社協を対象に「地域福祉計画・コミュニティワーク・小地域住民活動の関連性に関するアンケート調査」を行った。名古屋班:小地域(小・中学校、自治会・町内会等)における組織的な福祉活動の現状と、それに対する支援の状況を把握し、持続的かつ発展的な小地域活動を実現するための条件等を検討するために、これまでに共同研究などの経験のある6県の市町村社協を対象に、「小地域福祉活動推進組織に関する実態調査」を行った。小地域福祉推進組織とワーカー配置の分析枠組みを形成し、都道府県レベルでの小地域福祉の政策課題を明らかにすることを目的に、6つの県(茨城県・富山県・滋賀県・兵庫県・広島県・高知県)の市町村社会福祉協議会(政令指定都市を除く)との共同研究として、市町村社会福祉協議会に対するアンケート調査に基づく比較研究を行った。本研究による新たな知見として、(1)小地域福祉推進組織のこれまでの類型に対して、地区社協と自治会福祉部を掛け合わせた新たな4タイプ(自治会福祉部・福祉委員あり・なし、地区社協あり・なし、で掛け合わせた4タイプ)を提示し、それらが合併を経て、ひとつの市町村の中に併存していること、(2)地区担当ワーカーの配置においては「支所」の位置づけを明確にした分析が必要であること、(3)小地域福祉推進組織のタイプだけでなく、組織体制強化の状況(拠点や事務局)やワーカー配置の現状は都道府県によって違いがみられることが明らかになった。また、新たに8府県(福井県・三重県・滋賀県・京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・和歌山県)の概ね関西圏の市町村への地域福祉計画の実質化に関する調査や、コミュニティワーカー担当校区数とコミュニティワークの関連性及び住民参加を促進するコミュニティワークの技術に関する調査を行うことで、地域福祉計画におけるコミュニティワーク実践がもつ機能と役割を明らかにしている。さらに、NPOや社会的企業による社会起業実践、または社協ワーカーに限定されない別のコミュニティワーク機能が、今日の地域福祉推進に大きく影響を及ぼしている事が明らかになった。