hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌における転移制御因子の同定

さらに低酸素刺激後のHT29細胞より蛋白質を細胞質成分と核成分に分画抽出し,CXCR4の発現をwestern法で確認したところ,結果は同様であった.他方,細胞過密接触によるCXCR4の細胞内発現局在の変化を検討したところ,HT29細胞におけるCXCR4の核発現は細胞接触が過密になるに従い減弱し,FACS法および核蛋白に対するwestern法でも同様の結果を得た.これらのことより,細胞過密接触または低酸素環境下にある癌細胞はCXCR4を膜に発現させることによりその場での生存を維持し,浸潤の際にはCXCR4を膜に表出せず,細胞接着を解除して転移している可能性が示唆された.現在,ヒト大腸癌組織におけるCXCR4の発現パターンと臨床病理学的因子との関連およびsiRNAを用いたCXCR4の機能解析を継続中である.
T細胞抗原受容体およびNK細胞表面膜受容体を介する細胞内二次シグナルの生成機構

(1)ヒトT細胞株JURKAT細胞を0.1μg/mlのコレラ毒素で3時間処理すると、無傷細胞をOKT3抗体で刺激した場合に見られるイノシトールリン酸の生成応答が完全に消失する。JURKAT細胞のコレラ毒素による処理は、GTP結合タンパク質の活性化による膜標品におけるイノシトールリン酸の生成も阻害した。従ってコレラ毒素による阻害を理由に、T細胞受容体・CD3複合体を介するホスホリパーゼC(PLC)の活性化にGTP結合タンパク質の関与を推定する事は出来ない。(2)JURKAT細胞を300nMのホルボールエステル(PMA)で37°C15分間処理すると、無傷細胞を抗CD3抗体で刺激した場合に見られるイノシトールリン酸の生成が対照に比らべて3540%に低下した。PMA処理細胞から膜を調整し、GTPγSあるいはフッ化アルミニウムにより、GTP結合タンパク質を活性化した場合のイノシトールリン酸の生成を測定した所、対照に比らべて、それぞれ32%および62%に低下していた。この結果は、T細胞受容体・CD3複合体を介するPLCの活性化ばかりではなく、GTP結合タンパク質を介するPLCの活性化も、JURKAT細胞をPMAで前処理することにより部分的に抑制される事を示している。171型ラジオアイソトープ検出器は、HPLCによる^3H標識イノシトールリン酸の分析に使用した。(3)抗CD3抗体によるJURKAT細胞の刺激に伴い細胞内遊離カルシウムイオン濃度(〔Ca^<2+>]i)の上昇応答が起こる。この測定は、通常1mMのCaイオンを含む等張緩衝液中で行うが、測定を1mMEGTAを含むCaイオンの無い液中で行った所抗CD3抗体刺激後1分付近にピークのある〔Ca^<2+>]i上昇応答は残ったが、それに続いて起こる〔Ca^<2+>]i上昇の維持相が消失した。この結果は、1分付近のピークは細胞内Caイオンの動員相であり、維持相は外液Caイオンの細胞内への流入によるものである事を示している。
脳機能磁気共鳴画像法によるヒト脳の高次機能の解析と問題点の検討

fMRIの問題点の検討とその解決による精度高いfMRIの応用を目指して、信号処理ソフトウェアの開発と時系列データ処理に関する研究を行った。一般的のMRI装置にはfMRI処理ソフトウェアが備わっていない。そこで、まずパーソナルコンピュータ(Microsoft Windows 95)上で動くソフトウェアをC言語にて開発した。従来の差分処理・t検定処理に加えて、相互相関処理法やフーリエ変換による周波数処理の機能を実装した。これを用いて負荷と脳の反応との時間的関係を解析した。相互相関処理法では賦活部位に一致して高信号が見られ、r=0.5でノイズの除去と賦活部の描出が良好となった。刺激と反応との時間的ずれを示すラグを0から1周期分のスキャン数まで変化させて得た画像のうち、ラグを1としたとき賦活部位は最も高輝度に描出された。周波数分析では刺激の周期に一致する、0.01Hzの成分の振幅画像で賦活部位に高信号が見られた。一方、位相画像においては、0.01Hzで賦活部位に0.020.275ラジアンの位相の遅れが存在する。これは刺激の変化に対する信号変化の遅れであり、約0.3秒4.2秒に相当する。周波数分析は、時間的な遅れを示す位相を画像化でき、相互相関処理よりも優れている。実例として、各種刺激に対する脳の各領域における信号強度変化パターンについて検討を行った。1.5TMRI装置でGRE-EPIにて測定を行った。賦活は手指対立運動、手掌スポンジ擦過刺激とし、4秒運動(刺激)、20秒安静を連続して5回繰り返した。手指対立運動、手掌スポンジ擦過刺激時とも補足運動野時に比較し、一次感覚運動野の信号強度はTask停止後緩やかに減衰していた。また、手掌スポンジ擦過刺激時の二次体性感覚野の信号強度は刺激と同側に比較し対側の方がTask停止後緩やかに減衰していた。fMRIにおける運動及び刺激に伴う信号強度変化は、領域により異なるパターンを示し、単一のパターンのみ対する検討では賦活を見落とす可能性があることが考えられた。本方法は異なる時間応答を示す領域を調べるのに有用であると思われた。その他、本処理法では光刺激による視覚野のfMRIでの口頭極から周囲への信号の広がりの解析や、補足運動野と一次運動野との信号上昇の時間的ずれの解析に有用である。
ヒト好中球における新しい細胞内顆粒の超微形態学的解析

本研究の目的は、ヒト好中球の細胞内顆粒、特に従来の特殊顆粒とは異なるGPI(glycosyl-phosphatidylinositol)アンカー型蛋白質を含む新しい細胞内顆粒の特徴を明らかにすることである。特定の細胞内顆粒膜上に微量に存在するGPI蛋白分子(alkaline phosphatase(ALPase),CD16等)を高い解像力で同定し、その分布様式・動態を明らかにできる新しい形態学的解析法“レプリカ細胞化学(freeze-fracture cytochemistry)"を開発し、その解析を進めた。この手法を用いてGPI蛋白分子の分布様式を検討してみると、非刺激時にはALPaseは細胞内小顆粒の内表面に限局していること、又CD16は細胞内小顆粒と細胞膜表面の両方に分布していること等のGPI蛋白分子のユニークなトポロジーを初めて明らかにすることができた。次に凍結超薄切片を用いた好中球の組織化学により、GPI蛋白分子(ALPase)を含む小顆粒がエンドソーム(endosome)とは異なる細胞内小器官であることを確認した。又、更に形態学的解析を進めるために、蛍光顕微鏡で観察した蛍光シグナルを引き続き電子顕微鏡で直接観察する“correlative microscopy"法も開発した。一方、fMLP等の刺激に対するGPI蛋白分子、特にALPaseの動態解析を進めるために、従来のアゾ色素法とは異なるセリウム法を用いた高感度でしかも安定性のある光顕ALPase染色法を開発した。これにより、刺激後細胞内から細胞表面に急速にup-regulateされるダイナミックな動態変化をとらえることに成功した。この新しい染色法は、基礎医学的研究に留まらず、臨床においてより精度の高いNAPscore(neutrophil alkaline phosphatase score)検査法開発の有力な糸口となると考えられる。このように頂いた科研費により、ヒト好中球細胞内顆粒の超微形態学的特徴をかなりの部分まで明らかにすることができたが、骨髄中の成熟過程にある好中球でどの様にGPI蛋白分子が発現しているのか、分子生物学的解析が課題として残された。本研究の目的は、ヒト好中球の細胞内顆粒、特に従来の特殊顆粒とは異なるGPI(glycosyl-phosphatidylinositol)アンカー型蛋白質を含む新しい細胞内顆粒の特性を明らかにすることである。先ずGPI-アンカー型蛋白質であるalkaline phosphatase(ALPase)の分布様式と動態解析を進めた。その解析を行うために、特定の細胞内顆粒膜上に微量に存在するALPase分子を高い解像力で同定し、その動態を明らかにできる新しい形態学的解析法“レプリカ酵素細胞化学"を開発した。レプリカ酵素細胞化学は、生体膜のレプリカ上で酵素分子を酵素細胞化学的に標識し電子顕微鏡で観察する手法である。この手法を用いてALPaseの分布様式を検討してみると、ALPaseは細胞内の小顆粒に存在しており、更にこの分子はその顆粒膜の内表面に限局していることを初めて形態学的に証明した。このことは、GPI-アンカー型蛋白分子であるALPaseの生化学的研究の結果から予測される分子局在様式と非常によい一致を示した。次に生体膜のALPase分子が他のGPI-アンカー型蛋白分子とどの様に関わりを持っているのか、その相互関係を明らかにする必要性に迫られた。そこで我々は更に、同一レプリカ膜上でのALPase分子を酵素細胞化学的に標識すると同時にCD16等の他のGPIアンカー型蛋白質を免疫細胞化学的に標識する多重標識法の開発に成功した。これによりGPI-アンカー型蛋白分子を含む顆粒の同定・二次元分布様式・分子間の相互関係を高解像力で明らかにすることが可能となった。現在この新しい形態学的手法を用いてGPI-アンカー型蛋白分子、更には接着分子であるCD11b(CR3 receptor),CD62L(L-selectin)等の細胞内局在と動態解析を精力的に進めている段階である。

これにより、刺激後細胞内から細胞表面に急速にup-regulateされるダイナミックな動態変化をとらえることに成功した。この新しい染色法は、基礎医学的研究に留まらず、臨床においてより精度の高いNAPscore(neutrophil alkaline phosphatase score)検査法開発の有力な糸口となると考えられる。このように頂いた科研費により、ヒト好中球細胞内顆粒の超微形態学的特徴をかなりの部分まで明らかにすることができたが、骨髄中の成熟過程にある好中球でどの様にGPI蛋白分子が発現しているのか、分子生物学的解析が課題として残された。
原発事故後の建築のための居住空間内γ線空間線量率予測方法の確立

最終年度は、建物周りの比較的簡易な調査で建物内の放射線量率を一定の精度で予測する方法の確立を目指した。1)空間線量率の予測精度:前年度の成果である仮想線源モデルを用いた解析を検証するため、解析対象建物の屋内外の詳細な放射線空間線量率測定及び、建物周辺の表面汚染密度測定、建物周辺4方位の方向放射線測定を実施した。仮想線源モデルを用いた解析と実測を比較し、解析で屋内の空間線量率分布の再現を確認した。仮想線源のみでは解析結果の絶対値が低くなるため、建物周辺の汚染を調査し、簡易に反映した解析を実施すると、建物外周部の解析結果が実際よりも大きくなる傾向となった。既存建物直近の線源設定に課題を残す結果であり本研究終了後も継続検討を行う。2)解析ツール開発:実用的予測を意図して、BIMによる建築データを放射線解析ソフトに出力するツールを検討し、最終年度は被災地に多い切妻や入母屋造りの木造民家のモデルのデータ連携可能とした。同ツールにて複雑で正確な建物モデルで解析が可能になった。空間定義に一部不具合の出るケースがあるため、これを改善後にツールを一般に公開する。3)地表面の方向放射線の特性把握:周辺敷地の放射の方向特性を把握することを目的に、被災地自治体の協力を得て、避難指示解除区域の3階建て建造物の地上とバルコニーで方向放射線測定を実施した。地上の計測では傾向をつかむことができた一方、バルコニーでは線量率が低く、明確な方向性の測定結果を得ることが難しい結果となった。4)壁試の遮蔽性能に関する実験的測定:試験体を用いた現地測定を計画したが、重量のある試験体を現地に持ち込むこと及び適切な測定場所の選定が難しく実施が困難であった。そこで、これを現地建物の壁を挟んだ内外の測定によって代替した。RC建物および木造建物の外壁内外の測定を行うことで、実測によって構造による遮蔽力の差異を確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.放射線計測:計測器の選定から実施した。本研究は居住地域を含む低線量地域での分析的測定が必要で、セシウムによるγ線を弁別出来るスペクトル計測が求められる。また、放射線の到来方向を遮蔽体を併用して効率よく測定する必要がある。以上を踏まえ、計測時間、精度の確保、車載計測などを条件として3インチのシンチレータを備える機器を選定した。この計測器を用いて低線量の未除染地(河川区域内の堤防敷)及びその近傍のRC建築にて初期計測を実施。スペクトル計測にてRC建築の壁体によってγ線が遮蔽散乱される状況等を確認した。また土壌の計測を併せて実施し、2年次以降の計画のための基礎的情報を得た。計測については当初広域測定を計画したが、車載計測器を現有する協力者が都合にて不参加となった為、代表者らで車載計測に適した計測器を用いて実施する計画に切替えた。前述の計測器の検討に時間を要し初年度の広域測定は見送った。また、上下方向の線量計測を計画したが、機器重量等により飛翔体への搭載はリスクがあり、2年次に中層建物にて計測する計画とした。2.方向線量の計測:放射線解析を用いた詳細な検討にて計測器に合せた遮蔽体を検討した。遮蔽体は鉛であり、実測で取回し可能な重量、サイズを条件とし、遮蔽体及び冶具製作迄を完了。3.γ線解析:放射線解析ソフトPHITSと建築CADであるRevitを連成することとした。建築3次元設計情報からPHITSにて受入れ可能な形状情報を生成するソフトの開発に着手。解析とCADで扱う形状の全ては一致しない為、CADで板形状の床壁等で建物を作図し、出力することから開始し、単純形状の吐出・受取迄を確認。4.模型実験:方向線量の測定に目処がついた為、模型は箱体ではなく壁等の部材単位での検討を計画することとした。河川敷での測定を意図したが、地形等により線量分布が予想以上に激しいため平坦な適地を検討中。研究計画は新たに取り組む課題が多く、初年度は慎重に検討しながら都度計画を見直して進めた結果、当初計画を変更或は2年次に見送ることとなる項目がいくつか生じた。これは、新規課題と認められた経費に対してそもそも当初計画が過大であった部分もある。また、車載測定を予定していた協力者の辞退で、車載測定自体の計画見直し及びそのことによる計測器検討への影響が全体の進捗を若干遅らせている。今期は【課題1】建物周辺汚染面と、そこから発せられたγ線の建物への入射特性の把握【課題2】建築空間に於ける放射線線量率解析(PHITSによる)に与えるγ線の入射境界モデルの検討【課題3】PHITSと3次元建築モデル(BIM)の連携試行【課題4】遮蔽性能実験の具体的計画立案、の4テーマを計画した。【課題1】では、当初建物周辺の走行サーベイ等広域の調査を検討したが、事前の総合的な検討により、先ずPHITSにて詳細検討を行った後に、目的を絞り福島県富岡町にて方向線量の現地測定を実施することとした。PHITSによる検討では地表からのγ線の放射特性に影響すると考えられる土壌の組成、放射能の地中深度分布、除染形態等をパラメータとしてγ線のエネルギー帯毎に分析した。【課題2】PHITSでの屋内空間線量率の解析に用いる建物周りのγ線境界条件の付与方法(仮想線源モデル)を開発した。

建物周辺での方向線量計測器による最低限の計測で有効な境界条件を与えることを意図して、PHITSで事前に計算した典型的汚染状況での境界面上の放射線特性を用い、これに計測結果を紐づける方法を開発した。富岡町での実測結果を対象とした解析を試行し、建物内の放射線量率分布の傾向を再現することに成功した。【課題3】BIMよりPHITSへのデータ連携を行うツールを専門家を交えて企画・製作し、直交系建物モデルの連携が可能となった。上記課題の計算モデルは同ツールにて極めて効率的に生成した。ツールの更なる改善について検討を継続している。【課題4】遮蔽性能実験に関して、被災地の状況を踏まえて実現可能な方法を検討した。被災地での大掛かりな試験体製作及び運搬は困難であるため、ある程度遮蔽性能が期待される既存のRC建築の開口部に試験壁を嵌め込み、その遮蔽性能を測定する計画とした。候補建物は富岡町所有のRC造の集会所での実施を意図している。採択に伴う経費の変更などに応じて実施項目や測定項目の最適化などの調整を加えながら、当初意図した、建物内空間線量率の予測のための研究開発を順調に進めている。第2年度の成果をベースに最終年度も同じく調整しながら全く問題なく進めることができると考えられるため、順調に進展していると判断する。最終年度は、建物周りの比較的簡易な調査で建物内の放射線量率を一定の精度で予測する方法の確立を目指した。1)空間線量率の予測精度:前年度の成果である仮想線源モデルを用いた解析を検証するため、解析対象建物の屋内外の詳細な放射線空間線量率測定及び、建物周辺の表面汚染密度測定、建物周辺4方位の方向放射線測定を実施した。仮想線源モデルを用いた解析と実測を比較し、解析で屋内の空間線量率分布の再現を確認した。仮想線源のみでは解析結果の絶対値が低くなるため、建物周辺の汚染を調査し、簡易に反映した解析を実施すると、建物外周部の解析結果が実際よりも大きくなる傾向となった。既存建物直近の線源設定に課題を残す結果であり本研究終了後も継続検討を行う。2)解析ツール開発:実用的予測を意図して、BIMによる建築データを放射線解析ソフトに出力するツールを検討し、最終年度は被災地に多い切妻や入母屋造りの木造民家のモデルのデータ連携可能とした。同ツールにて複雑で正確な建物モデルで解析が可能になった。空間定義に一部不具合の出るケースがあるため、これを改善後にツールを一般に公開する。3)地表面の方向放射線の特性把握:周辺敷地の放射の方向特性を把握することを目的に、被災地自治体の協力を得て、避難指示解除区域の3階建て建造物の地上とバルコニーで方向放射線測定を実施した。地上の計測では傾向をつかむことができた一方、バルコニーでは線量率が低く、明確な方向性の測定結果を得ることが難しい結果となった。4)壁試の遮蔽性能に関する実験的測定:試験体を用いた現地測定を計画したが、重量のある試験体を現地に持ち込むこと及び適切な測定場所の選定が難しく実施が困難であった。そこで、これを現地建物の壁を挟んだ内外の測定によって代替した。RC建物および木造建物の外壁内外の測定を行うことで、実測によって構造による遮蔽力の差異を確認した。基本的には当初計画した内容に不要な項目はあまりないと考えている。
災害探索用球体センサのための球体外殻を持つ歩行ロボットの研究

本研究では,超弾性ロッドで構成する球体外殻を持つ歩行ロボットの開発を行っている.これまでに歩行動作による移動方法の確立と,球体外殻を用いた複合移動の実現,跳躍動作による移動の実現を目指して,3台の試作機の開発を進めてきた.試作したQRoSS IIとIVは球体外殻を用いた2種類の方式の回転移動を実現した.QRoSSIIIは跳躍動作による不整地移動を目的とし,跳躍動作の実現と,跳躍のための離陸姿勢の構築,歩行動作の検討を行った.球体外殻を効果的に利用した複合歩容を実現するために,対向する2脚のみを球体外殻の外部に出し,脚部の第2関節を無限回転させる事により発生するトルクで球体外殻を連続的に回転させる移動方法を実現するために,脚機構の再設計を含む新規機体「QRoSS II」の試作を行った.脚部第2関節の無限回転を実現するために関節軸へスリップリングを導入するとともに,従来は2重関節であった関節機構の再設計を行い,起上り動作の見直しと合わせて関節機構の試作を行った.QRoSS IIを用いた動作実験より回転移動の実現が可能であることが分ったが,同時にスムーズな回転を妨げる問題点も判明した.球体外殻を用いた複合移動の実現のために,先行研究であるQRoSS Iと同じサイズで,平行リンクで構成する脚機構を持つQRoSS IVの試作を行った.QRoSSIVはQRoSS Iとは異なる脚機構で構成するが,上下の方向性を無くすロボットのコンセプトを満たすために可動範囲の広い脚機構を開発した.現在までに球体外殻を用いた起上り動作の実現を行っている.跳躍動作によって歩行での移動では踏破困難な段差を乗り越えるために,球体外殻の構造を利用した跳躍機構を有するQRoSS IIIの試作を行った.QRoSSIIIは球体外殻の中心軸の内部に空気圧シリンダを内蔵し,3本の脚によって跳躍動作の準備動作を制御して空気圧シリンダによって跳躍を行う.現在までに空気圧シリンダの性能試験と,脚機構の動作実験を行っている.本研究では超弾性ロッドで構成する球体外殻を持つ歩行ロボットの研究開発を行っている.本研究ではこれまでに歩行動作による移動方法の確立と,球体外殻を用いた複合移動の実現,跳躍動作による移動の実現を目指して,3台の試作機の開発を進めてきた.試作を進めているQRoSS IIとIVは球体外殻を用いた回転移動の検証を目的とし,QRoSS IIIは跳躍動作の検証を目的としている.QRoSS IIは球体外殻を効果的に利用した移動方法として,球体外殻の外部へ出した対向する2脚を無限回転させる事によって地面からの反トルクを用いて球体外殻を連続的に回転させ移動を実現した.しかし球体外殻が構造上の問題で楕円に変形してしまうため,回転速度が一定せず周期的に加減速を繰り返してしまった.また球体外殻内での重心位置が偏心していたため,その影響による加減速も加わって地面に押し付けた足先が浮いてしまう現象が発生した.この問題点を解決するために脚の格納方法の見直しと,球体外殻の回転速度を一定とする制御法の実装を行い,足先の地面からの浮き上がりを最小限に抑えた.そして足先に受動車輪を付加して球体外殻と2本の脚による旋回動作を実現した.QRoSS IVはQRoSS IIと異なる脚機構で構成し,脚を連続的に突き出すことによって球体外殻を回転させて複合移動を実現する.これまでに脚の可動範囲の確認を行い,球体外殻の回転角と脚の突き出し量,使用する脚の本数,足先の接地の有無についての検討を行った.また一番シンプルな脚の突き出し動作を実機へ実装し,複合移動が可能であることを確認した.QRoSS IIIはこれまでに機体の試作と空気圧シリンダの性能実験を行ってきた.空気圧シリンダの性能を十分に引き出し跳躍高さを向上させるために磁石を用いた始動機構を導入し,始動圧力の高圧化を図った.これまでに数種類のシリンダとピストンの試作を行い,動作実験により検証を行っている.平成27年度は,球体外殻を用いた回転移動を行うQRoSS IIとIV,跳躍動作による移動を行うIIIの開発をそれぞれ進めた.これまでの進捗状況として各機体のハードウェアの基本的な試作は終了したので,センサシステムと動作計画の構築を進めている.現在は試作したハードウェアの改良と並行して動作に必要な制御システムの構築と基本動作の検証試験を行っている.平成27年度までの進捗状況としては,平均すると申請時の計画全体の70%が達成できており,進捗は順調であると考える.しかし当初計画していた姿勢センサと脚先に搭載する力覚センサの開発が遅れており,未知の不整地環境での機体姿勢の推定がまだできていない.進捗が遅れた原因としては,力覚センサを搭載する予定であったQRoSS IIを用いて回転移動時の旋回動作の実現を優先させたため,回転移動専用の脚先機構を試作し,動作実験を先行して行ったためであった.旋回動作の実現が成功したため,今後は力覚センサの導入に注力したいと考える.また跳躍動作のために開発していたQRoSS IIIへ搭載する空圧シリンダの開発が遅れている.これまでにピストンの直径とシリンダの組み合わせと,マグネットとヨーク材の組み合わせを試しているが,機体内に組み込める最適な組み合わせがまだ見つかっていない.空圧シリンダは跳躍動作の実現に不可欠な要素なので,早い段階で完成させたいと考える.本研究では超弾性ロッドで構成する球体外殻を持つ歩行ロボットの研究開発を行っている.

本研究ではこれまでに歩行動作による移動方法の確立と,球体外殻を用いた複合移動の実現,跳躍動作による移動の実現を目指して,3台の試作機の開発を進めてきた.QRoSS IIは球体外殻を効果的に利用した移動方法として,球体外殻の外部へ出した2脚を無限回転させる事によって球体外殻を連続的に回転させて移動を実現した.しかし球体外殻の脚を展開するための開口部が構造上の問題で楕円に変形してしまうため,回転速度が周期的に加減速を繰り返してしまった.そこで球体外殻の変形を最小限に抑えるため,脚を格納した際に超弾性ロッドの開口部をワイヤ機構によって閉じる事とした.さらに球体外殻を接地点として利用し,高い段差の踏破を試みた.現状の仕様では,球体外殻の半径の85%の高さの段差までしか乗り越えられなかった.しかし半径の42%の段差であれば回転移動で乗り越え可能である事が解った.QRoSS IVはQRoSS IIと異なる脚機構で構成し,脚を連続的に突き出すことによって球体外殻を回転させて複合移動を実現する.しかし初期に計画した脚の突き出し方法では,脚を突き出した際に重心が脚と共に球体外殻の外へ移動してしまうために,回転移動を実現することができなかった.そこで脚の先端の自由度のみを駆動し,最小限の動作で地面を弾くことによって回転移動を実現し,現在までに1脚のみによる回転移動と,2脚による回転移動を実現した.QRoSSIIIは任意の方向へ跳躍するための離陸姿勢の構築を行った.球体外殻を接地させた状態で姿勢を取る「外殻基準型」と,常に足先を接地させた状態で姿勢を取る「足先基準型」の2種類の離陸姿勢を構築し,離陸姿勢を取る環境によって選択する.さらに歩行から離陸姿勢,跳躍まで一連の動作を確認した.本研究では,超弾性ロッドで構成する球体外殻を持つ歩行ロボットの開発を行っている.これまでに歩行動作による移動方法の確立と,球体外殻を用いた複合移動の実現,跳躍動作による移動の実現を目指して,3台の試作機の開発を進めてきた.試作したQRoSS IIとIVは球体外殻を用いた2種類の方式の回転移動を実現した.QRoSSIIIは跳躍動作による不整地移動を目的とし,跳躍動作の実現と,跳躍のための離陸姿勢の構築,歩行動作の検討を行った.初年度は回転移動の実現を目的とするQRoSS IIの試作と基本的な歩行動作の実現が目標であった.無限回転可能な足関節を持つ脚機構の開発と,球体外殻に脚機構を搭載した機体の試作は完了した.そして動作の目標である回転移動を実現するために,回転移動時の脚機構の動作計画と,歩行状態から回転移動への遷移に関して検討を行った.さらに回転移動の動作実験を行い,動作時の問題点の抽出を行う事ができた.ここまでの研究で申請時の初年度の計画の70%が達成できたと考える.球体外殻を用いた複合移動を実現するために,QRoSS IIとは別に異なる脚機構で構成するQRoSS IVの試作を行った.これは申請時の計画では無かった開発であるが,2台のロボットにより動作解析を並行して進める事ができるとともに,脚機構の違いが及ぼす効果についても比較検討ができると考える.跳躍動作によって段差乗り越えを行うために試作したQRoSS IIIの研究は,申請時の計画では2年目以降に行う予定であったが,その他の研究と並行して初年度から始める事にした.
宇宙空間・静電的プラズマ波動の電磁波へのモード変換にかかわる諸相の研究

宇宙空間プラズマ中の電磁波の放射機構として、コヒーレントな静電的プラズマ波動が電子ビームの存在、電子の温度異方性等により励起され、このプラズマ波動が電磁波へと変換される機構(モード変換機構)が重要である。本研究は、モード変換による電磁波放射機構について、地球ヘクトメートル電波、オーロラキロメートル電波について、あけぼの衛星搭載のプラズマ波動観測装置(PWS)の観測データの詳細な解析からその諸相を明らかにすることを主な目的とし、さらに木星デカメートル電波の観測研究も並行して行いモード変換理論との対比を実施した。地球ヘクトメートル電波に関しては、強度の強い放射が特定の周波数(1.7MHz、3.4MHz)で発生していることが明らかとなり、その周波数は、地球のオーロラ粒子降下域において電磁波の起源となるUHRモードの波動が励起される際、波動周波数がその場の電子サイクロトロン周波数の2倍という条件を満たすときに必然的に選択されていることが判明した。オーロラキロメートル電波に関しては、オーロラ粒子加速域においてオーロラキロメートル電波が発生する際、プラズマの速度空間の非一様性に起因するモード変換過程である、ドップラーモード変換過程が、そのR-Xモードの成分の放射において本質的に重要であることが、あけぼの衛星観測データの解析より実証的に明らかとなった。また、木星デカメータ電波Sバーストの発生は従来提唱されてきたような、電波の放射角と観測点から放射源を見込む角度の幾何学で説明されるものではなく、木星電離層域にIo衛星からの電磁流体波の擾乱にともなって形成される局所的な加速電場による電子の加速現象と1対1に対応するものであることがあきらかとなった。本研究は、宇宙空間プラズマ中の非熱的電磁波放射の機構の中で、特にコヒーレントな静電的プラズマ波動が電磁波に変換するモード変換プロセスを研究の対象とし、いかなるプラズマの不均一が有効に静電的プラズマ波動から電磁波へのエネルギー変換に寄与するのかを解明することを目的としている。特に、科学衛星EXOS-D(あけぼの)搭載のプラズマ波動観測装置(PWS)および東北大学のデカメータ電波観測施設によって観測された、プラズマ密度、静電的プラズマ波動の強度、放射された電磁波の強度、偏波特性を総合的に解析しモード変換が起こるプラズマの諸相を具体的に解明し、その結果をもとに、提唱されている理論を検証し、宇宙空間においてモード変換過程が作用する実状を明らかにしようとしている。今年度は、特に、モード変換過程を地球の極域から放射される地球ヘクトメートル電波の問題に着目し、あけぼの衛星によって観測された放射電磁波の強度と発生域における静電的プラズマ波動の強度関係を定量的に解析し、当初の計画通りデータベースを作成した。本研究により新たに非線形のモード変換を示すと考えられる地球ヘクトメートル電波の高調波現象が発見されている。また、東北大学のデカメータ電波観測施設を利用し、木星デカメータ電波の観測を実施し、木星における電磁波放射現象にモード変換過程がどのように適用されるかについても検討を開始している。研究の成果は学会および関連する研究会で発表を予定し、並行して出版の準備を進めている。昨年度までの成果は、2つの論文に共著の形でまとめられ出版されている。

今年度は、特に、モード変換過程を地球の極域から放射される地球ヘクトメートル電波の問題に着目し、あけぼの衛星によって観測された放射電磁波の強度と発生域における静電的プラズマ波動の強度関係を定量的に解析した。本年度研究により、地球ヘクトメートル電波の強度の強い成分の周波数が1.7MHzとその2倍の高調波に存在することが判明し、その原因について究明した。その結果、1.7MHzという周波数は、電磁波の起源となるUHR modeの波動が励起される際、波動周波数が2倍の電子サイクロトロン周波数と一致することが本質であること、またその2倍の3.4MHzの放射は、このUHR modeの波動の非線形のモード変換によって発生していることが明らかとなり、学会、研究会等で報告した。現在この今年度の成果について出版の準備を進めている。
２０世紀初頭イタリアの文学と映画における身体の表象

本研究は、20世紀初頭イタリアの文学と映画にみられる身体表象を表象文化論的観点から考察するものである。採用最終年度となった今年度は、未来派映画研究を中心に、申請研究の総まとめを行うことを目標に研究活動に従事した。昨年度より継続してきた初期映画研究では、喜劇映画を中心的に扱いながら、同時期に流行した史劇映画、ディーヴァ映画に関する調査も並行して進めてきた。その結果、喜劇映画、史劇映画、ディーヴァ映画それぞれにおける身体表象の特徴を抽出することに成功した。この成果を口頭発表にまとめ、5月に早稲田大学で開催されたイタリア言語・文化研究会第153回例会にて、「イタリア映画の身体表象ー1910年代を中心に」と題して報告した。さらに上記の研究を通じて得られた成果を未来派映画に関する知見に照らして考察した論文「1910年代イタリア映画のなかの未来派映画」を執筆し、『立命館言語文化研究』第30巻3号に投稿した。加えて、昨年度中心的に実施した映画『ピノッキオ』をめぐる国内外での調査結果および複数の研究成果をまとめて再検討したうえで論文を執筆し、国内の雑誌に投稿した。国外での調査は、2018年6月21日から2018年7月5日、および、2018年10月9日から2018年10月27日に実施した。一度目の渡航はボローニャ復元映画祭への参加を主な目的とした。二度目の渡航では、ポルデノーネ無声映画祭への参加に加え、ボローニャ市内図書館およびシネマテークでの映画関連の資料調査を主要な目的とした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、20世紀初頭イタリアの文学と映画にみられる身体表象を非現実的な様態に焦点を当てながら思想史的、表象文化論的観点から考察することを目的とするものである。本年度は、アルド・パラッツェスキの1905年から1915年までの文学作品に関する調査を主に実施した。あらかじめ入手しておいた一次資料を用いて、当該期間中に書かれた詩、短篇・長篇小説作品を精読し、身体に関する箇所のリストアップと検討を進めた。並行して、カルロ・コッローディの小説『ピノッキオの冒険』を中心とした19世紀後半イタリア文学および19世紀末から20世紀初頭にかけてイタリアで製作されたコメディを中心とする映画作品にみられる身体表象の分析を行い、パラッツェスキの身体表象と比較検討した。国外での調査としては、平成28年6月25日から7月2日までボローニャで開催された復元映画祭ならびに平成28年10月1日から10月8日までポルデノーネで開催された無声映画祭にそれぞれ参加し、イタリア初期映画に関する映像資料調査を実施した。現地では関連資料と文献を複写、購入により収集した。本年度実施した研究の成果の一部は、国際シンポジウム「アヴァンギャルドの知覚」(平成28年7月26日、於東京外国語大学)における口頭発表「Heterogeneous Bodies in Early Italian Comedy」、関西イタリア学研究会例会(平成28年11月27日、於立命館大学)における口頭発表「ピノッキオ、フレーゴリ、クレティネッティー視覚文化の身体」、日本笑い学会学術交流支部第1回研究会(平成29年1月7日、於キャンパスプラザ京都)における口頭発表「創造の戦略としての笑いーパラッツェスキ「反苦悩」を中心に」で報告した。研究集会等での口頭発表や論文執筆の機会を想定以上に得られたことから、それら機会を利用するかたちで研究を大きく推進することができた。国外での資料調査の際にも数多くの貴重な資料を収集することができた。しかし一方、博士論文の日本語版の作成を思うように進めることができなかったことが大きな反省点となった。本年度は、初期喜劇映画研究を中心に研究活動を実施した。初期喜劇映画ならびに関連映画作品の鑑賞のほか、関連文献、評論、新聞・雑誌記事の精読を行った。初期喜劇映画のなかでも特に、1911年に製作された映画『ピノッキオ』(ジュリオ・アンタモーロ監督、フェルディナンド・ギョーム主演)を主な考察の対象とした。同作品には、小説『ピノッキオの冒険』(1883年)の史上初の映画化作品として、後続する〈ピノッキオ〉表象の様式と普及だけでなく、映画史の転換期に製作されたことからイタリアにおける映画の展開にも少なからぬ影響を及ぼした経緯がある。あわせて、原作小説と、原作小説に着想を得て制作された〈ピノッキアーテ〉と呼ばれる一連の文学、映画作品の収集、精読、分類、検討にも努めた。国外での調査としては、平成29年9月8日から9月23日にかけて、ボローニャ、トリノ、ピサの市内図書館、シネマテークを訪問し、ピノッキオをめぐる先行研究の資料を収集した。平成30年2月19日から3月10日にかけて再度渡伊し、主にボローニャ市内図書館、シネマテークにて、初期映画の身体表象に関する資料調査にあたった。本年度実施した研究成果の一部は、イタリア学会における口頭発表「変容する身体ー視覚文化のなかのピノッキオ」(平成29年10月21日、於上智大学)国際シンポジウムにおける口頭発表「Zavattini e i media: dalla

letteratura al cinema」(平成30年2月21日、於ローマ・ラ・サピエンツァ大学)、口頭発表「Pinocchio nella cultura visuale」(平成30年2月23日、於ダンテ・アリギエリ外国人大学)にて報告した。本年度は前年度に実施した研究成果を踏まえた継続的で発展的な研究活動が実施できたことからおおむね順調に進展していると考える。具体的には、前年度行なった研究報告を論文化したほか、前年度中に研究報告した際に会場で得たフィードバックを加味した新たな観点のもとでの研究報告が実現できた。加えて、二度にわたり国際シンポジウムでの口頭発表の機会を得たことは、研究者ネットワーク拡充のためにも有益な経験となった。反省点としては、博士論文の日本語版の作成が遅滞していることが挙げられる。本研究は、20世紀初頭イタリアの文学と映画にみられる身体表象を表象文化論的観点から考察するものである。採用最終年度となった今年度は、未来派映画研究を中心に、申請研究の総まとめを行うことを目標に研究活動に従事した。昨年度より継続してきた初期映画研究では、喜劇映画を中心的に扱いながら、同時期に流行した史劇映画、ディーヴァ映画に関する調査も並行して進めてきた。その結果、喜劇映画、史劇映画、ディーヴァ映画それぞれにおける身体表象の特徴を抽出することに成功した。この成果を口頭発表にまとめ、5月に早稲田大学で開催されたイタリア言語・文化研究会第153回例会にて、「イタリア映画の身体表象ー1910年代を中心に」と題して報告した。さらに上記の研究を通じて得られた成果を未来派映画に関する知見に照らして考察した論文「1910年代イタリア映画のなかの未来派映画」を執筆し、『立命館言語文化研究』第30巻3号に投稿した。加えて、昨年度中心的に実施した映画『ピノッキオ』をめぐる国内外での調査結果および複数の研究成果をまとめて再検討したうえで論文を執筆し、国内の雑誌に投稿した。国外での調査は、2018年6月21日から2018年7月5日、および、2018年10月9日から2018年10月27日に実施した。一度目の渡航はボローニャ復元映画祭への参加を主な目的とした。二度目の渡航では、ポルデノーネ無声映画祭への参加に加え、ボローニャ市内図書館およびシネマテークでの映画関連の資料調査を主要な目的とした。二年目(平成29年度)は、未来派研究を中心に実施する。未来派の理念と特にその映画への関与を明らかにすることが主たる目標である。そのため未来派と未来派映画、その周辺に関する作品、宣言、記事、批評などの複写と購入を通じた収集をおこない、それら資料の整理、精読、分析にあたる。未来派の多角的理解のために、ダダやシュルレアリスムをはじめイタリア外で興隆した歴史的アヴァンギャルド、またイタリアで1960年代に起こったネオアヴァンギャルドに関する調査も並行して進めてゆく。そうして得られた成果を論文や報告にまとめ、国内外の研究集会や学会の場で発表する。昨年度より国内外の研究集会や学会の場で研究者ネットワークの拡充に努めてきたが、そのさらなる充実も図る。当初、平成29年度に実施予定だった未来派研究を平成30年度に中心的に実施する予定である。未来派の理念を、特にその映画への関与を明らかにすることが主たる目標となる。
自励振動式ヒートパイプ組み込みによる高温超伝導マグネットの冷却構造強化研究

核融合炉用の超伝導マグネットに高温超伝導体を用いることができれば、低温超伝導体を用いた場合に比べて、より高い安定性と経済性が期待できる。しかし、核融合炉に必要な大型のマグネットを実現するためには、マグネットの巻線内部で発生した熱をいかに効率良く短時間で外部に取り出せるかが重要となる。高熱伝導率と高熱拡散率を同時に達成できる熱輸送素子としてヒートパイプに着目し、平板状の自励振動式ヒートパイプ(OHP)をマグネット巻線内に組み込んだ冷却構造の開発研究に取り組んだ。超伝導マグネットの巻線内に組み込める高機械強度で低温動作が可能な平板状OHPの開発に成功し、低温での優れた熱輸送特性を実験で検証した。しかし、核融合炉に必要な大型の高温超伝導マグネットを実現するためには、マグネットの巻線内部で発生した熱をいかに効率よく短時間で外部へ取り出せるかが重要となる。そこで、高熱伝導率と高熱拡散率を同時に達成できる熱輸送素子としてヒートパイプに着目し、低温での動作が可能なシート状の自励振動式ヒートパイプ(OHP)をマグネット巻線内部に組み込んだ新しい冷却構造の開発研究に取り組んでいる。本年度はレーザー溝加工したステンレス板を組み合わせ、ロウ付けで一体化することにより、高温超伝導マグネットの巻線内への組込みに適した機械強度が高く、薄いシート形状に加工可能な独自構造のOHPを開発した。現在、流路数、流路幅、流路深さ、流路長、設置方向等を変化させたOHPの液体水素、液体ネオン、液体窒素温度での動作特性を測定し、低温動作OHPの設計最適化のためのデータを蓄積している。また、低温で複数のOHPを同時に動作させるためのバッファータンク等を含む冷却システムを構築し、室温での可視化による動作確認実験並びに低温での動作実証実験を行っている。今後の計画として、巻線の一部に高温超伝導テープ線を用い、ヒーター、温度計等を埋め込んだダミーコイルに複数のOHPを組み込んだ実証実験を行い、冷却特性改善に対する効果を実証する。特に、高温超伝導マグネット・クエンチ時に巻線内に発生する過度の温度勾配、その結果として生じる熱歪による巻線の機械的な損傷や超伝導特性の劣化を防止する効果について、実験及び解析の両面から検証する予定である。高熱伝導率と高熱拡散率を同時に達成できる熱輸送素子としてヒートパイプに着目し、低温での動作が可能なシート状の自励振動式ヒートパイプ(OHP)をマグネット巻線内部に組み込んだ新しい冷却構造の開発研究に取り組んでいる。高温超伝導(HTS)マグネット巻線内に組み込むことを想定し、機械強度が高く、流路断面積を大きくとれるシート形状のOHPとして、4枚のステンレス板を積層し、立体的な流路構造を持つOHPを独自に開発した。中央の上下2枚のベース板には、互い違いの位置となるヒートパイプ流路がレーザー加工機で溝加工され、上下の流路がつながるように端部でL字型の溝になっている。2枚を重ねることにより、上側から下側、下側から上側へと繰り返し折り返す流路を形成する。更にその上下にカバーとなる板を積層し、4枚の板を真空ロウ付けすることで立体的な流路構造を持ち、低温での使用にも耐える真空リークタイトなシート状OHPが構成できる。作動流体として水素を用い、低温での動作実験を行った。結果として、液体水素温度付近の動作温度範囲18 K - 24 Kで、OHP全断面で平均した等価的な熱伝導率が1,000 W/m・Kに達する優れた熱輸送特性を持つことを確認した。熱を伝える能力が高い(熱伝導率が大きい)と考えられる金属板等を巻線内に挟み込む方法では、熱拡散率を同時に大きくすることができず、一定時間内に外部に取り出せる熱量には限界がある。そこで、高熱伝導率と高熱拡散率を同時に達成できる熱輸送素子としてヒートパイプに着目し、低温での動作が可能なシート状の自励振動式ヒートパイプ(OHP)をマグネット巻線内部に組み込んだ新しい冷却構造を開発研究している。巻線の一部に高温超伝導テープ線を用い、ヒーター、温度計等を埋め込んだコイルを製作し、複数のシート状OHPを組み込む。高温超伝導マグネットの運転時における冷却特性改善に対する組み込みOHPの効果を実証している。特に、マグネットクエンチ時に巻線内に発生する過度の温度勾配、その結果として生じる熱歪による巻線の機械的な損傷や超伝導特性の劣化を防止する効果について、実験及び解析の両面から、OHPの優れた熱輸送効果を実証している。自励振動式ヒートパイプ(OHP)で冷却された高温超伝導試験コイルを、液体水素温度の低温に維持するための実験装置について、その性能及び安全性を更に高めるために輻射シールド部の改造が必要となり、新たな実験装置の設計、製作に時間を必要とした。

そのため、研究の完了時期が1年遅れることとなった。核融合炉用の超伝導マグネットに高温超伝導体を用いることができれば、低温超伝導体を用いた場合に比べて、より高い安定性と経済性が期待できる。しかし、核融合炉に必要な大型の高温超伝導マグネットを実現するためには、マグネットの巻線内部で発生した熱をいかに効率よく短時間で外部へ取り出せるかが重要となる。熱を伝える能力が高い(熱伝導率が大きい)と考えられる金属板等を巻線内に挟み込む方法では、熱拡散率を同時に大きくすることができず、一定時間内に外部に取り出せる熱量には限界がある。そこで、高熱伝導率と高熱拡散率を同時に達成できる熱輸送素子としてヒートパイプに着目し、平板状の自励振動式ヒートパイプ(OHP)をマグネット巻線内部に組み込んだ新しい冷却構造の開発研究に取り組んだ。超伝導マグネットの巻線内へ組込可能な高機械強度を持ち、立体流路を有する平板状のOHPを新たに開発し、その優れた熱輸送特性を超伝導マグネットを動作させる低温環境下での実験で実証した。次に、高温超伝導マグネットとOHPを組み合わせ、マグネットの冷却特性を改善する効果について、有限要素法を用いた詳細な解析を行った。更に、この優れた熱特性を有するOHP組込高温超伝導マグネットの実応用例として、液体水素を貯蔵する容器を磁気浮上させて熱侵入を極限まで低減すると同時に、地震発生時に免震制御を行って高い安全性を実現できる超伝導磁気浮上装置への適用について検討し、実現可能であることを明らかにした。しかし、核融合炉に必要な大型のマグネットを実現するためには、マグネットの巻線内部で発生した熱をいかに効率良く短時間で外部に取り出せるかが重要となる。高熱伝導率と高熱拡散率を同時に達成できる熱輸送素子としてヒートパイプに着目し、平板状の自励振動式ヒートパイプ(OHP)をマグネット巻線内に組み込んだ冷却構造の開発研究に取り組んだ。超伝導マグネットの巻線内に組み込める高機械強度で低温動作が可能な平板状OHPの開発に成功し、低温での優れた熱輸送特性を実験で検証した。OHPの優れた熱輸送特性により、HTSマグネットの運転温度の上昇に伴って問題となってくるマグネット構成材料の熱拡散率の低下が、HTSマグネットの熱暴走やホットスポットの発生を引き起こすことを抑止できることを実験で実証する。OHPを巻線内に組み込んだ高温超伝導(HTS)マグネットを試作するため、HTSマグネット巻線内に組み込み可能で機械的な強度にも優れたシート状OHPの開発成功の成果を受け、OHP組み込みHTSマグネットの設計検討及びHTSマグネットを巻線するための巻線機の製作を行った。上記の実験装置の改造をおえた後に、実験及びデータを解析を実施し、研究成果としてまとめる予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。超伝導工学シート状OHPを試作したHTSマグネットに組み込み、HTSマグネット内の高熱負荷発生を模擬したヒーター入熱を加える。その高熱負荷発生の状態でもヒーター入熱を除去すれば、HTSマグネットの熱暴走が抑制できることを実証する。
ルネサンス期の多角的大規模工房組織と共同制作に関する研究

大規模工房がもつ構造の多面性(polivarenza)は,礼拝堂全体の装飾など大規模な注文に応えるために必然的に与えられた性格でもあり,工房が子弟の養育と芸術家相互の技術や情報交換の場としての機能を果たしてたことを考えると,その中心的役割を担っていた多角的工房の組織形態を明らかにすることが,現存する作品とその制作に関する記録の量的・質的両面からいっても,ルネサンス期の工房制作システムを解明するためには重要かつ効果的である.フィレンテェと周辺都市で幅広く活躍したネ-リ・ディ・ビッチ工房は,現在でこそ二流の画家としての評価が定着しているが,彼の残した工房日誌『備忘録』Ricordanzeから得られる数多くの貴重な記録は当時の制作情況を具体的に示す代表的な史料であり,数十年に渡るジュリア-ノ・ダ・マイア-ノ工房との共同制作を浮彫りにする.今年度の主たる研究の実績は,この2工房に関する文献資料の収集・読解・情報整理に要約され,各工房作業場の数,位置,作業場や居住空間として機能していた工房施設の構造,教育機関・技術や意見交換の場としての機能,教育方法,見習い修行期間の具体的活動,工房での制作におけるdisegnoの役割等が明らかにされた.幸い1990年6月にフィエ-ゾレで開催された国際学会「ジュリア-ノとダ・マイア-ノ工房」の総合的な論文集(Giuliano e la bottega dei da Maiano,La bottega di Giuliano e Benedetto da Maiano nel Rinascimento fiorentino)が相次いで1994年に出版され非常に重要な資料を提供してくれたが(関連論文の訳出終了),私自身がここ数年着目している額縁制作など木製品(額縁や寄木細工のスパリエ-ラ,大扉や天井等)の製作者legnaiuoloの活動解明という,工房研究において今後私が進むべき方向を示すことにもなった.当初の計画ではヴェロッキオ,ギルランダイオ,コジモ・ロッセッリ工房も研究対象として挙げていたが,それらについては関連資料の収集と読解作業・情報整理を現在も続行中である.大規模工房がもつ構造の多面性(polivarenza)は,礼拝堂全体の装飾など大規模な注文に応えるために必然的に与えられた性格でもあり,工房が子弟の養育と芸術家相互の技術や情報交換の場としての機能を果たしてたことを考えると,その中心的役割を担っていた多角的工房の組織形態を明らかにすることが,現存する作品とその制作に関する記録の量的・質的両面からいっても,ルネサンス期の工房制作システムを解明するためには重要かつ効果的である.フィレンテェと周辺都市で幅広く活躍したネ-リ・ディ・ビッチ工房は,現在でこそ二流の画家としての評価が定着しているが,彼の残した工房日誌『備忘録』Ricordanzeから得られる数多くの貴重な記録は当時の制作情況を具体的に示す代表的な史料であり,数十年に渡るジュリア-ノ・ダ・マイア-ノ工房との共同制作を浮彫りにする.今年度の主たる研究の実績は,この2工房に関する文献資料の収集・読解・情報整理に要約され,各工房作業場の数,位置,作業場や居住空間として機能していた工房施設の構造,教育機関・技術や意見交換の場としての機能,教育方法,見習い修行期間の具体的活動,工房での制作におけるdisegnoの役割等が明らかにされた.幸い1990年6月にフィエ-ゾレで開催された国際学会「ジュリア-ノとダ・マイア-ノ工房」の総合的な論文集(Giuliano e la bottega dei da Maiano,La bottega di Giuliano e Benedetto da Maiano nel Rinascimento fiorentino)が相次いで1994年に出版され非常に重要な資料を提供してくれたが(関連論文の訳出終了),私自身がここ数年着目している額縁制作など木製品(額縁や寄木細工のスパリエ-ラ,大扉や天井等)の製作者legnaiuoloの活動解明という,工房研究において今後私が進むべき方向を示すことにもなった.当初の計画ではヴェロッキオ,ギルランダイオ,コジモ・ロッセッリ工房も研究対象として挙げていたが,それらについては関連資料の収集と読解作業・情報整理を現在も続行中である.
肛門括約筋再建と使用する大腿薄筋有茎筋弁の血流分布とその変化

血管結紮前の家兎薄筋のmicroangiographyでは、近位側、遠位側血管ともに細い吻合血管によって交通している事が確認された。遠位側血管結紮後の近位側血管の造影所見では1週、3週、6週と時間の経過とともに吻合血清はその径が増し、また近位側血管の血流支配領域が遠位側に延長することが確認できた。以上の経時的造影所見より、遠位側血管結後6週頃に筋弁移植をすれば、遠位端まで十分な血流が得られると考えられた。そこで、遠位側血管結紮6週後の家兎薄筋を用いて肛門機能再建術を施行した。計39羽の家兎につき施行し、すべての家兎を平均すると4.6±9.3週の間、10Hzの持続電気刺激による筋収縮の持続が観察された。また手術死亡を除き、1週以上機能を維持し得た家兎16羽を選択すると、10.1±11.6週の間、筋収縮の持続が観察され、薄筋の血流障害による筋遠位端壊死は1羽も認めなかった。しかしながら、家兎の肛門内圧は時間の経過と共に徐々に低下した。家兎の体力の低下、寿命などにより避けられない問題点もあるが、今回行った刺激方法は、刺激装置の条件などにより一定の強度の電気刺激を与えており、過剰な電気刺激を与えていると考えられ、有効な肛門内圧を維持できる必要最低限の電気刺激を与える装置を改良すれば、より長期間にわたって再建肛門の有効内圧を維持することが可能になると考えられた。