hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光触媒デバイスを用いた口腔内バイオフィルム予防の機構解明と実用検証

本研究室で開発したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4/TiO2新規光触媒材料を用いて、異なった分子量と添加量、温度、時間、塗膜層のPEG修飾条件を検討し、最適条件を確立し、新規光触媒デバイス開発ための材料の作製に成功した。本材料を用いて107CFU/mlの大腸菌は10分以内で完全死滅の結果が得られた。その結果は通常の光触媒材料に比べ、数十倍または数百倍の殺菌効果を有することが明らかになった。さらに、光触媒反応機構を解明した。光触媒デバイスの作成を試み、開発した材料によるバイオフィルム抑制効果を検討した結果、十分な殺菌効果があることが明らかになった。今後の実用化に向け貴重な情報を得られた。光により励起される光触媒の酸化還元力や超親水性の発現などを医学や医療に関連する周辺領域への応用の可能性を探り、実用化を検討することは光機能材料の持つ能力を有効に引出し、安全で豊かな環境の創造に役立つ重要な研究と考えられている。そこで、本研究は光ファイバーへの光触媒のコーティング技術を確立し、安全で耐久性に優れた光触媒膜光ファイバー材料を用いて、口腔内バイオフィルムと光触媒の相互作用による活性種の生成とその同定を行うことによって、光触媒を用いたバイオフィルム処理のメカニズムを明らかにする。さらに、本材料を利用して、口腔内バイオフィルム抑制デバイスを作製し、実用化に向けての実証を目的とする。H26年は、本研究室開発したAg/Ag3PO4-TiO2新規光触媒材料を用いて、XRD, SEM,TEM,EDS XPS,PLなど新規材料解析に欠かさない手法を駆使し、材料の特性解析を行った。その結果、開発したAg/Ag3PO4-TiO2新規光触媒材料は、従来の材料に比べ格段に高い光触媒活性を持つ原因が明らかになった。このような組み合わせにより、TiO2本来持つ長所を伸ばしたうえ短所を克服し、安定かつ耐久性のある高い光活性を持つことが可能になった。また、材料への最適コーティング条件を検討することによって、400°C、2時間焼結と三層塗膜が最も良い条件であることが明らかになった。さらに、その材料の反応機構を検討した結果、正孔(h+)の他、スーパーオキサイドアニオン(・O2ー)、ヒドロキシラジカル(・OH)を発生した酸化還元反応が処理のメカニズムであることが解明された。そこで、本研究では、安全で耐久性に優れた光触媒膜の製作、またそれを用いて口腔内バイオフィルムと光触媒の相互作用によるバイオフィルム生成の抑制効果の検討及び活性種の生成とその同定を行うことによって、光触媒を用いたバイオフィルム処理のメカニズムを明らかにする。H27年は、本研究室開発したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4-TiO2新規光触媒材料をもとに、PEG修飾したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4-TiO2新規光触媒材料を開発した。その新規光触媒材料は、最適割合条件で従来の材料に比べ高い光触媒活性と耐久性を持つことが確認できた。このような修飾より、P/Ag2O/Ag/Ag3PO4-TiO2本来持つ長所をさらに伸ばし、安定かつ耐久性のある高い光活性を持つ新たな光触媒材料の合成に成功した。成果として、高効率バイオフィルム抑制デバイスの開発に重要な一歩を踏み出した。本材料を用いて殺菌効果を検討し、107CFU/mlの大腸菌が10分以内で完全死滅したとの大変優れた結果が得られた。その結果は通常の光触媒材料に比べ、数十倍または数百倍殺菌効果を有することが明らかになった。さらに、材料への最適コーティング条件と反応機構を解明したことによって、次年度の実用化研究に向け、確実に成果を上げた。この一年間の研究成果は国際誌3報登載、国際学会4回、国内学2回の発表の実績を得られた。H27年は、、本研究室開発したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4-TiO2新規光触媒材料を用いて、異なった分子量のPEGを修飾し、その最適PEG分子量と添加量を確認した。また、XRD, SEM,TEM,EDS XPS,PLなど新規材料解析に欠かせない手法を駆使し、材料の特性解析を行った。その結果、PEG修飾したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4-TiO2新規光触媒材料は、最適割合条件において従来の材料に比べ、高い光触媒活性と耐久性を持つ特徴を確認し、新規光触媒材料の開発を成功した。PEG修飾より、P/Ag2O/Ag/Ag3PO4-TiO2本来持つ長所をさらに伸ばし、安定かつ耐久性のある高い光活性を持つ新たな光触媒材料の合成を成功した。本材料を用いて殺菌効果を検討し、107CFU/mlの大腸菌10分以内で完全死滅との大変優れた結果が得られた。また、この光触媒材料の最適コーティング条件を検討する結果、350°C、2時間焼結と2層塗膜が最も良い条件であることが明らかになった。

さらに、その材料の反応機構の検討結果、正孔(h+)の他、スーパーオキサイドアニオン(・O2ー)、ヒドロキシラジカル(・OH)が発生した酸化還元反応が処理のメカニズムであることが明らかになった。限られた予算の中、国際誌3報登載、国際学会4回、国内学2回の発表の実績を得られた。光により励起される光触媒の酸化還元力や超親水性の発現などを医学や医療に関連する周辺領域への応用の可能性を探り、実用化を検討することは光機能材料の持つ能力を有効に引出し、安全で豊かな環境の創造に役立つ重要な研究と考えられている。そこで、本研究では安全で耐久性に優れた光触媒膜の製作、またそれを用いて口腔内バイオフィルムと光触媒の相互作用によるバイオフィルム生成の抑制効果の検討及び活性種の生成とその同定を行うことによって、光触媒を用いたバイオフィルム処理のメカニズムを明らかにする。さらに、本材料を利用して、口腔内バイオフィルム抑制デバイスを作製し、実用化に向けての実証を目的とする。本研究室が開発したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4/TiO2新規光触媒材料をもとに、耐久性が優れているPEG修飾したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4-TiO2新規光触媒材料を開発した。その新規光触媒材料は、最適割合条件で従来の材料に比べ高い光触媒活性と耐久性を持つことが確認できた。H28年度は、前年度開発したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4/TiO2光触媒材料をもとに、さらに光活性の高いAg/Ag2O/BiPO4/Bi2WO6新規光触媒材料を開発した。本材料を用いて殺菌効果を検討し、108CFU/mlの大腸菌が30分以内で完全死滅したとの大変優れた結果が得られた。さらに、材料への最適コーティング条件と反応機構を解明したことによって、デバイスの作成試みた。口腔内から採集したバイオフィルムの培養を行い、人工歯型を用いて、開発した材料によるバイオフィルム抑制効果を検討した結果、十分な殺菌効果があることが明らかになった。今後の実用化に向け貴重な情報を得られた。この一年間の研究成果は国際誌4本登載、特許1本、国際学会9件、国内学会9件の実績が得られた。本研究室で開発したP/Ag2O/Ag/Ag3PO4/TiO2新規光触媒材料を用いて、異なった分子量と添加量、温度、時間、塗膜層のPEG修飾条件を検討し、最適条件を確立し、新規光触媒デバイス開発ための材料の作製に成功した。本材料を用いて107CFU/mlの大腸菌は10分以内で完全死滅の結果が得られた。その結果は通常の光触媒材料に比べ、数十倍または数百倍の殺菌効果を有することが明らかになった。さらに、光触媒反応機構を解明した。光触媒デバイスの作成を試み、開発した材料によるバイオフィルム抑制効果を検討した結果、十分な殺菌効果があることが明らかになった。H26年は、本研究室開発したAg/Ag3PO4-TiO2新規光触媒材料を用いて材料の特性解析を行い、開発した材料は従来の材料に比べ格段に高い光触媒活性を持つ原因が明らかになった。また、材料への最適コーティング条件を検討することによって、安定かつ耐久性のある高い光活性を持つ材料の実現が可能になった。それは次年度のソフト材料へコーティング条件の検討・実施に参考となる。さらに、その材料の反応機構の解析により、処理のメカニズムも明らかになった。
コンディショナルノックアウトマウスによるRecQL5ヘリケースの生体での機能解析

本研究費によって、高等生物の生体組織におけるRecQL5の機能を解析するため、RecQL5コンディショナルノックアウトマウス(Q5-S)、ならびに新たなノックアウトアレル(Q5-D)のマウスを作製した。また、Q5-Dホモ接合体マウスは、大きな異常はなく出生して来ることがわかった。現在は引き続き長期観察し、Q5-Dホモ接合体マウスにおける発がんなどの経過を観察している。また、RecQL5 C端側に設定したペプチドを用い、ウエスタンブロット、免疫染色等に使える抗マウスRecQL5抗体を得ることができた。これらによって今後は他のRecQファミリー分子との機能的関連なども含め検討していく予定である本研究費によって、高等生物の生体組織におけるRecQL5の機能を解析するため、RecQL5コンディショナルノックアウトマウス(Q5-S)、ならびに新たなノックアウトアレル(Q5-D)のマウスを作製した。これらによって今後は他のRecQファミリー分子との機能的関連なども含め検討していく予定である1.Recq15(Q5)コンディショナル欠失マウス作製。(1)ES細胞遺伝子改変のためのベクター構築。Q5分子には特異的N端領域は殆どなく、エクソン2からヘリケースドメインをコードしている。そこでコンディショナルKOアレルは122(3N+2)塩基長のエクソン2を欠失できるものにした。またイントロン1、2内で転写因子結合配列など特別な塩基配列をもたない領域を検索し、loxPまたはloxP-neo耐性遺伝子-loxPを挿入した。最終的に、組み替え領域-イントロン1(loxP挿入あり)-エクソン2-イントロン2(loxP-neo耐性-loxP挿入あり)-組み替え領域、をもつターゲティングベクターを構築した。(2)相同組換えES細胞クローンの分離。ベクターをES細胞に導入、ネオマイシンによる選別とサザンプロット法による遺伝子型の確認により6個のクローンを得た。これらES細胞クローンにおけるQ5発現をRT-PCRで調べたところ、neo耐性遺伝子挿入による発現低下などの作用はみられなかった。発現低下変異アレルではないので、このアレルのマウスは必要ないと判断した。そこで、次にこれらのクローンにcreリコンビネースを一時的に発現させ、neo耐性遺伝子のみを欠失したサイレント(S)アレルのES細胞クローンを選別し、コンディショナルマウス作製へと進んでいく予定である。2.抗Q5抗体の作製。(1)ウサギへの免疫。マウスQ5のC端2カ所にそれぞれ17aa、20aaの合成ペプチドを設定し、これをウサギに免疫し抗血清を得ようとしている。これまでに8回の抗原投与が終わり、近々最終採血する。(2)この抗体のチェックのため、Q5発現ベクターを作製した。C端部分のみのものは大腸菌で発現させ、全長でN端、またはC端にタグをつけたものは動物細胞で発現することをそれぞれ確認した。Q5-S(neo+)アレルではQ5 mRNA発現レベルの低下がみられなかったため、このアレルのマウスは作製せず、Q5-S/W ES細胞クローンを作製した。昨年度に作製した、Q5-S(neo+)/W ES細胞2クローンにcre-pacプラスミドを導入し、creリコンビネースを一時的に発現させた。組み替えによって生成した目的のQ5-S/Wクローンを選択、分離した。その後、細胞生物部胚操作グループの助けを借り、ブラストシストへのインジェクションを行い、キメラマウスを作製した。ES細胞寄与率の高いキメラマウスをB6マウスと交配し、Sアレルをもつマウスラインを得た。その後、CAG-creマウスとの交配をおこない、エクソン2がなくなったDアレルをもつマウスを作製した。さらにD/Wマウスどうしの交配をおこない、Q5Dホモ接合体がえられるかどうかを調べた。Q5Nホモ接合体はブラストシス(E3.5)までに死亡する。今回のDアレルもほぼNアレルに近いものであったので、胎生致死と予測していた。しかし驚いたことに、予想と異なりQ5Dホモ接合体は生きてうまれてくることがわかった。また、現在生後25週であるが、今のところ腫瘍形成なども観察されない。この間、Q5KOマウスは生まれて来ること、そして高齢になってからの発がん率が高いこと、が他のグループからも報告されてきている(Yiduo H et.Al.,G&D, 21:3073,2007)。今後はこのマウスを用いた、高齢での腫瘍形成について、また、Q5Nマウスの致死性の検索を進めていく予定である。
荒廃地におけるパイオニア植物共生微生物の生態と環境修復への応用

本研究課題はH24年度が最終年度であることから、H24年度はこれまでの研究における不足データの補足、データ解析、および国際誌への取りまとめを行った。本研究では、植生の定着が困難な荒廃地として酸性土壌に着目し、酸性土壌における初期植生成立に重要な役割を果たすアーバスキュラー菌根(AM)菌の機能と生態を明らかにすることを目的とした。1.植物耐酸性に果たすAM共生の役割昨年度までに、i)ススキ(酸性土壌のパイオニア植物)は弱酸性土壌(pH5.2)では単独でも生長するが、強酸性土壌(pH3.2)では耐酸性の高いAM菌との共生なしには持続的に生長しないこと、ii)耐酸性AM菌との共生は、酸性土壌で根が受けるアルミニウム障害を緩和しないことが分かった。本年度は、リン酸施肥を行って同様にススキを栽培したところ、pH5.2ではリン酸施用の効果が認められたが、pH3.2ではリン酸施肥を行ってもススキは枯死することが分かった。これらの結果から、耐酸性AM菌との共生はススキの生存限界pHを引き下げること、および酸性土壌では耐酸性AM菌が損傷した根に代わる養分吸収経路を提供することが示唆された。2.土壌酸性度に対するAM菌群集構造の応答昨年度までに、国内の強酸性一中性土壌に自生するススキと共生するAM菌の群集構造を調べた。また、酸性および中性土壌由来AM菌群のpHに対する応答を、モデル実験により調べた。結果から、i)AM菌群の多様性はpHの低下に伴い低下すること、ii)中性土壌には耐酸性菌と酸性感受性菌が混在すること、iii)酸性土壌に棲息する耐酸性菌は、酸性土壌に特異的なスペシャリストではなく広範なpHに適応できるジェネラリストであることが分かった。平成24年度は、これらの研究成果を国際誌および学会で発表した。これらの研究成果は、酸性土壌の緑化修復のための技術開発に貢献することが期待される。国内外に分布する荒廃地の植生回復に重要なパイオニア植物に共生する微生物の生態を明らかにするために、以下のフィールド調査およびモデル実験を行った。1.フィールド調査:沖縄県および北海道に分布する酸性硫酸塩土壌、北海道に存在する中性超塩基性土壌および熱帯アジア(インドネシア)に分布する酸性土壌に自生しているパイオニア植物の根に共生するアーバスキュラー菌根(AM)菌の分子生態調査を行った。得られたAM菌の群集構造データおよび土壌データを用いて多変量解析を行い、AM菌の分布と土壌化性との関係について考察したところ、土壌酸性度がAM菌の群集構造を規定する重要な因子であることが分かった。2.モデル実験土壌酸性度がAM菌群集および宿主植物の生育に与える影響を評価するために、以下のモデル実験を行った。(1)道内の調査地から酸性および中性土壌に由来するAM菌群を採取し、パイオニア植物であるススキに接種して、pHを3.45.7の5段階に調整した土壌において栽培したところ、酸性土壌由来のAM菌群はpH変化の影響を受けなかったが、中性土壌の菌群では強酸性土壌において一部のAM菌が消失し多様性が低下した。(2)ススキに酸性土壌および非酸性土壌から分離されたAM菌種を接種し、強酸性(pH3.2)および弱酸性(pH5.2)の土壌において栽培したところ、pH5.2ではAM菌接種の有無や菌種に関わり無くススキは正常に生長したのに対し、pH3.2では酸性土壌由来のAM菌を接種した場合のみ正常に生長した。これらのことは、酸性土壌のAM菌群は広範なpHの土壌に適応できるgeneralistsで構成されていること、また、AM菌の耐酸性はパイオニア植物の強酸性環境への適応に重要な役割を果たすことを意味している。以上の結果について、現在論文を準備中である。荒廃地の初期植生成立に重要な役割を果たしているアーバスキュラー菌根菌(AM菌)の生態を明らかにするために、以下の実験を行なった。1.土壌酸性度がAM菌の群集構造および多様性に及ぼす影響沖縄県および北海道に分布する酸性超塩基性土壌に自生しているススキと共生するAM菌の分子生態調査を行い、前年度のフィールド調査における不足データを補った。これらのデータと前年度までに得られたフィールド調査およびモデル実験のデータを合わせて多変量解析を行い、土壌酸性度がAM菌の群集構造を規定する重要な環境因子であること、酸性土壌の菌群は広範なpHの土壌に適応できるgeneralistsであること、および土壌pHの低下に伴いAM菌群の多様性が低下することを明らかにした。2.酸性土壌におけるススキの生育およびAl^<3+>障害と耐酸性AM菌の効果ススキに耐酸性および酸性感受性AM菌を接種し、強酸性(pH3.2)および弱酸性(pH5.2)の土壌において栽培したところ、弱酸性土壌ではススキはほとんどAM菌に頼らず生長したが、強酸性土壌では耐酸性AM菌を接種したススキのみの持続的生育が可能となった。一方、ススキの根は、AM菌接種に関わらず、強酸性土壌では弱酸性土壌と比べて有意に根長が短く、根端にAl^<3+>が多く集積して組織が激しく損傷していることが分かった。これらの結果から、耐酸性AM菌の菌糸が損傷したススキの根に代わる養分吸収経路を提供していることが示唆された。3.ススキのリン酸

輸送体遺伝子の探索AM菌接種および非接種のススキを弱酸性土壌において栽培し、その根において発現している遺伝子(mRNA)情報の中から、AM菌接種に対する発現パターンが異なると予想される3つのリン酸輸送体相同遺伝子を見つけた。今後は、これらの遺伝子とAM菌のリン酸供給量との関係を明らかにする予定である。本研究課題はH24年度が最終年度であることから、H24年度はこれまでの研究における不足データの補足、データ解析、および国際誌への取りまとめを行った。本研究では、植生の定着が困難な荒廃地として酸性土壌に着目し、酸性土壌における初期植生成立に重要な役割を果たすアーバスキュラー菌根(AM)菌の機能と生態を明らかにすることを目的とした。1.植物耐酸性に果たすAM共生の役割昨年度までに、i)ススキ(酸性土壌のパイオニア植物)は弱酸性土壌(pH5.2)では単独でも生長するが、強酸性土壌(pH3.2)では耐酸性の高いAM菌との共生なしには持続的に生長しないこと、ii)耐酸性AM菌との共生は、酸性土壌で根が受けるアルミニウム障害を緩和しないことが分かった。本年度は、リン酸施肥を行って同様にススキを栽培したところ、pH5.2ではリン酸施用の効果が認められたが、pH3.2ではリン酸施肥を行ってもススキは枯死することが分かった。これらの結果から、耐酸性AM菌との共生はススキの生存限界pHを引き下げること、および酸性土壌では耐酸性AM菌が損傷した根に代わる養分吸収経路を提供することが示唆された。2.土壌酸性度に対するAM菌群集構造の応答昨年度までに、国内の強酸性一中性土壌に自生するススキと共生するAM菌の群集構造を調べた。また、酸性および中性土壌由来AM菌群のpHに対する応答を、モデル実験により調べた。結果から、i)AM菌群の多様性はpHの低下に伴い低下すること、ii)中性土壌には耐酸性菌と酸性感受性菌が混在すること、iii)酸性土壌に棲息する耐酸性菌は、酸性土壌に特異的なスペシャリストではなく広範なpHに適応できるジェネラリストであることが分かった。平成24年度は、これらの研究成果を国際誌および学会で発表した。これらの研究成果は、酸性土壌の緑化修復のための技術開発に貢献することが期待される。土壌酸性度とAM菌群集の関係を明らかにするためのフィールドおよびモデル実験は概ね終了し、論文をまとめる段階にまで進んだ。また、酸性土壌におけるAM菌の効果を調べる実験も進行した。加えて、AM菌のリン酸供能力の評価方法を確立するための実験にも着手した。これまでに行った土壌酸性度とAM菌群集の関係を調べたフィールドおよびモデル実験の内容をまとめて、国際雑誌に投稿する。また、酸性土壌におけるAM菌の効果を調べる実験については追加実験を行う。AM菌のリン酸供能力の評価方法を確立するための実験については、ススキのリン酸輸送体相同遺伝子の発現量がリン酸供給量と相関関係にあるかどうかを調べる。
溶液内光化学反応のシミュレーションにおける非断熱遷移の取り扱いに関する研究

本研究課題では、溶液内光化学反応のような多くの構成原子からなる化学反応系の計算機シミュレーションにおいて本質的に重要になる非断熱遷移などの量子力学的効果の取り扱いに関する研究を行った。その方法の一つとして、電子状態を古典力学的な作用変数の組に置き換えることによって、電子状態の時間発展もポテンシャル面上での原子核の時間発展と同型式のハミルトン方程式で表されるというclassical electron analog(CEA)法を従来の分子動力学法と組み合わせ、以下述べるテーマについて理論的検討を行った。1)アルゴンマトリックス中におけるヨウ化シアンからイソウヨウ化シアンへの光異性化アルゴンマトリックス中におけるイソヨウ化シアンへの光異性化の温度依存性について上記の分子動力学法を用いて検討したところ、温度が低ければ低いほど、イソヨウ化シアンまたはヨウ化シアンに効果的にトラップされることが分かった。この成果については現在論文にまとめている。2)スチルベンのシス-トランス光異性化分子動力学計算を行うにあたり必要なポテンシャル関数を非経験的分子軌道法により計算した。計算対象が大きくしかも励起状態であるため、計算方法の検討に多くの時間を割いたが、valence double-zeta基底関数を用いた(せいぜい)20万次元のCI計算によってダイナミックスを論ずるに十分な精度のポテンシャル面が得られることが分かった。電子励起状態におけるシス-トランス光異性化の反応座標に関するポテンシャル面はかなりフラットであり、トランス体からの光異性化には低いながら障害が存在し、シス体からの光異性化は障壁が存在しないことが分かった。この成果については理論化学分野の国際学会において速報的に公表した。
骨髄増殖性腫瘍とその二次性白血病におけるinitiating変異の同定と機能解析

フィラデルフィア染色体(Ph)陰性骨髄増殖性腫瘍(MPN)から転化した二次性急性骨髄性白血病(sAML)は治療抵抗性で急性白血病の中でも極めて予後不良である。その発生過程ではJAK2変異などのMPNドライバー変異遺伝子以外の分子の重要性が示唆されている。本研究は、MPNドライバー変異遺伝子以外の、MPN期とsAML期に共通する変異遺伝子の機能解析、および、症例検体での同遺伝子変異解析により、MPNおよびsAMLにおけるinitiating変異を同定しその機能と意義を明らかにすることを目的とする。本研究は、骨髄系腫瘍の分子基盤解明、さらに、新たな治療標的候補分子の同定につながることが期待される。
蛋白質三次元空間を利用したクラスター構造体の構築と気体分子の活性化

本研究課題では、三次元的に制御された蛋白質空間を精密クラスター錯体反応場と見なし、蛋白質細孔内で形成する特異なクラスター構造体の構築とその機能開発および気体分子の反応を目指した。初年度は蛋白質空間でのクラスター形成およびその物性制御を行った。蛋白質として、リゾチームとフェリチンを選択し、クラスター構成成分としては、発光性の金(I)錯体を選択した。グルタルアルデヒドにより架橋安定化したリゾチーム結晶にリン配位子を有する金(I)錯体溶液を浸漬、洗浄することで、金・リゾチーム複合体を得た。この複合体は各原料とは異なる発光スペクトルを示し、金錯体がリゾチーム内のアミノ酸残基と相互作用している事が示唆される。蛍光X線分析の結果、金錯体が細孔内へ導入されていることを確認した。この金・リゾチーム複合体に銅(I)錯体溶液を浸漬したところ、複合体の発光波長が大きく長波長シフトした。このような長波長の発光は銅錯体のみの浸漬では観測されない事から、金と銅の異種金属クラスターが形成されていると考えられる。この金・銅クラスターの発光波長は、金属錯体を浸漬する際に使用する溶媒に依存し、溶媒を使い分ける事で400-550nmの発光波長が自在に制御できる。またリゾチーム結晶は結晶化条件により、多彩な結晶系(正方晶系、斜方晶系)を示し、各結晶系で様々な細孔を形成することが知られている。各結晶系で異種金属クラスター形成を試みたところ、異なる発光変化が観察されたことから、細孔径の形、大きさにより細孔依存的なクラスター構造が形成したと考えられる。一方、フェリチンを用いた、金属クラスター錯体の形成も試みた。野生型フェリチンとの反応では、金錯体がシステイン選択的に配位することが、X線結晶構造解析の結果から明らかとなった。そこで、種々のシステイン変異体を用いて、金錯体の導入を行ったところ、変異位置に応じた様々な金クラスター集合体が形成した。これら金・フェリチン複合体は、そのクラスター構造に対応した発光を示した。以上の事から、蛋白質結晶空間が、金属クラスター錯体形成およびその電子構造制御に有効である事が明らかとなった。
放射性^<35>Sをトレーサーにした高性能深度脱硫触媒の探索-脱硫反応中の触媒上での硫黄の挙動の解明-

アニオン性のモリブデン及びルテニウムカルボニル錯体をアルミナに担持して調製した触媒がジベンゾチオフェン(DBT)の水素化脱硫反応(HDS)において、従来の触媒より高活性を有する。その中で、アニオン性のルテニウムカルボニル錯体のカチオンをアルカリ金属にした場合に触媒活性が著しく向上する。本研究では、このルテニウム触媒の挙動に着目し、^<35>Sでラベルしたジベンゾチオフェン(^<35>S-DBT)の水素化脱硫反応を行い、作動状態での触媒中の硫黄の挙動を追跡することにより、担持ルテニウムカルボニル-アルカリ金属系触媒の脱硫反応特性について詳しく検討した。アニオン性のルテニウムカルボニル錯体はRu_3(CO)_<12>とアルカリ金属水酸化物との反応により調製した。反応には固定床流通式高圧反応装置を用い、反応温度、280-320°C、圧力50kg/cm^2、WHSV 14h^<-1>、H_2ガス流量181/h、DBT濃度1wt%(溶媒デカリン)、Ru8wt%の条件下で行った。操作手順は:反応前に300°Cで3%H_2S-H_2混合ガスを用い、3時間予備硫化を行い、a)まず^<32>S-DBT1wt%を含むデカリン溶液で3-4時間反応させた後、b)転化率が安定したところで素早く^<32>S-DBT1wt%を含むデカリン溶液に切り替え、約7時間反応を行い、c)再び^<32>S-DBT1wt%を含むデカリン溶液に切り替え7-8h反応を行った。液体生成物はガスクロで分析した。未反応の^<32>S-DBTと生成した^<35>S-H_2Sの放射能量は液体シンチレーションカウンターで測定した。その結果、アルカリ金属の添加は触媒上の移動可能な硫黄量を増加させたが、触媒からの^<35>S-H_2Sの放出速度を低下させた。アルカリ金属は水素高圧下においてもルテニウム-硫黄結合を安定化することにより触媒活性を向上させていることが予想された。しかし、過剰の添加はルテニウム-硫黄結合が強くなりすぎ、H_2Sとして硫黄が放出されず、活性なサイトができないため活性が低下するものと考えられる。
複雑性PTSDの診断と治療過程に関する評価ツールの開発

本研究では、長期反復的なトラウマ体験により生じる複雑性PTSDの評価について以下の2つの研究を行った。(研究1)複雑性PTSDの面接・自記式テストによる評価法:欧米で用いられている複雑性PTSDの診断ツールである半構造化面接SIDES (Strutured Interview for DESNOS, SIDES)とその自記式質問票(SIDES-SR)の日本語版の作成を行い、健常群60名と児童虐待や家庭内暴力などの被害者から成る臨床群53名を対象として信頼性と妥当性を検討した。SIDES日本語版の面接、自記式におけるCronbachのα係数は0.8以上であり、十分な内部一貫性が確認された。臨床群のうち複数回にわたる対人間のトラウマの被害が確認された群と、健常群のうち自記式の質問紙で対人暴力を「経験したことがない」とした者を比較したところ前者が後者より複雑性PTSDの症状や診断基準を満たす者が有意に多く、基準関連妥当性が確認された。これにより、SIDES日本語版は一定の信頼性と妥当性をもっことが確認された。(研究2)自律神経機能による評価法の開発:その他の対人的な被害体験を持つ者における自律神経反応を調べるために、被験者に過去・現在のストレスイベントや養育体験を想起させ、その際の脈波による心拍変動(HRV)を分析した。その結果、健常者ではHRV中の高周波数成分(HV:副交感神経活動の指標)やそれと低周波成分(LV)との比LV/HV(交感神経活動の指標)は、記憶やイメージの内容に応じて鋭敏に変化することが確かめられた。一方、複雑性トラウマの症状を持っ者では、肯定的イメージの想起で、かえって交感神経優位(HVの低下、LV/HVの上昇)となったり、否定的な記憶でも交換神経が優位にならない傾向を認め、こうした自律神経機能の調節不全を複雑性PTSDの指標とすることができることが示唆された。本研究の目的は、長期反復的なトラウマ体験により生じる複雑性PTSDの診断および治療過程を評価するツールを開発することである。複雑性PTSDは,van der KolKらによりDESNOS(Disorders of Extreme Stress, Not Otherwise Specified)という診断概念に洗練され,その半構造化面接SIDES(Strutured Interview for DESNOS, SIDES)と自記式質問票(SIDES-SR)が作成されている。本年度は,このSIDESとSIDES-SRの日本語版の作成と標準化を行った。まず,van der Kolkに日本語版開発の許可を得て、日本語に訳した。その日本語訳のバックトランスレーションを原本とつき合わせて改変し,最終的な日本語版を作成した。この日本語版を、臨床群36名(男性2名、女性34名、平均年齢35.9歳)および一般群59名(男性19名、女性40名、平均年齢35.7歳)に調査を施行した。SIDES自記式、面接とも生涯診断ではすべての下位項目でCronbachのα係数が0.7以上と十分な信頼性が確認されたが、現在診断ではα係数が0.7を下回る項目もあった。トラウマあり群(臨床群のうち、トラウマがあることが確認された者)とトラウマなし群(一般群のうち、トラウマなしと回答した者)を比較したところ,トラウマあり群(33人)ではSIDES自記式、面接ともほぼ100%がDESNOSの生涯診断を満たしたのに対し、トラウマなし群(49人)ではDESNOS診断を満たすのは0%で有意差が認められ、十分な妥当性が確認された。しかし、DESNOS現在診断を満たすのは両群とも0%であり、有意差は認められなかった。これまでの調査により、SIDES日本語版の生涯診断については十分な信頼性と妥当性が確認されたといえる。一方、複雑性トラウマの症状を持っ者では、肯定的イメージの想起で、かえって交感神経優位(HVの低下、

LV/HVの上昇)となったり、否定的な記憶でも交換神経が優位にならない傾向を認め、こうした自律神経機能の調節不全を複雑性PTSDの指標とすることができることが示唆された。
制御分子を触媒とするマルチターンオーバー型真核系人工リボスイッチの開発

『分子応答性の遺伝子発現制御システム』である『リボスイッチ』を“自在に"構築できれば、任意分子の濃度に応じて任意タンパク質の生産量をコントロールすることができるため、幅広い学問領域において重要な基盤技術となるのは疑う余地がない。しかし、真核系で働く既存の人工リボスイッチは未だ発展途上で、主に効率面での改善が望まれている。そこで本研究では、制御分子を触媒的に再利用することで効率の良い遺伝子発現制御を可能とする『ターンオーバー型リボスイッチ』の開発を目指す。
次世代鉄系酸化物磁石の開拓を目指したフェライト単結晶の育成と磁気異方性の評価

永久磁石母材であるマグネトプランバイト型フェライトの単結晶をフラックス法で合成し構造および磁気特性を評価した.Ca-La-Coフェライト磁石の母材であるCa-Laフェライトに対してはまず相安定性の評価を行った.その結果正規組成より常に鉄が不足し,何らかの構造異常が存在することが分かった.この結果はメスバウア分光実験でも支持された.また低温域で困難軸方向磁化にメタ磁性的なふるまいを初めて見出した.57Fe-NMRの結果よりこれは12kサイトの容易軸のスイッチ現象である可能性が高い.さらに,La-Co共置換Srフェライトに対して59Co-NMRよりCoの電荷・スピン状態のサイト依存性を議論した.現在民生品として用いられているフェライト磁石の代表的なものとして,母物質のM型ストロンチウムフェライトSrFe12O19のFe3+サイトをCo2+で置換し,その電荷補償としてSr2+をLa3+で置換するいわゆるLa-Co置換系磁石がある.このCo置換に伴い主に磁気異方性が増大するため,商品価値が発生している.我々は過去のプロジェクトでこのLa-Co系を研究対象として集中的に取り上げてきたが,ほのCoの役割を解明するための1つの方策として,Co類似の元素での置換を試み,特にその単結晶育成を目指した.最初の試みとして周期表中でCoの下にRhを取り上げた,ある種のフェライト(Fe2O3の準安定相)でRhを置換すると異方性が著しく増大するという報告が最近なされていることもRhを選んだ理由の1つである.まず最初にLa-Co系と同様にRhが2価になることを想定してLa-Rh置換系の結晶の育成を目指した.育成法としてはここ数年の間に確立した手法であるNaOフラックス法を用いた.育成した単結晶のWDX分析から,Laはほぼ仕込み通りに置換されるものの,Rhはほとんど結晶内に取込まれないことがわかった.すなわち,RhはM型フェライト中で2価ではない可能性が大きい,この結果を受けて,次にLaを加えずRhのみの置換を目指した結晶育成を行った.その結果わずかに結晶内にRhがとりこまれ,その結果磁気胃異方性がわずかに増大するという結果が得られた.現時点では組成依存性を議論できる段階には至っていないが,これまで異方性を増大させる元素はCoのみしか知られていなかったので,非常に興味深い示唆的な結果と考えている.市場に出回っているフェライト磁石の代表例として,La-Co置換型のM型ストロンチウムフェライトがある.母物質はSrFe(12)O(19)であり,Coを置換することで磁気異方性や磁化が増大し,商品価値が生まれているが,Coを置換することで性能が向上する理由について確立した知見がない.初年度(2013年度)にはCoの役割を調べるための対照実験として,Coと同族のRhを置換した系の試料育成とその磁性評価を行った.ところで,La-Co置換系では,従来,置換Coは2価で安定あり,それで3価のFeを置換するため,電荷補償のため2価のSrを3価のLaで置換すると考えられてきた.しかし,我々が本研究とは独立に行った単結晶試料の系統的組成分析によると置換Laの組成はCo組成より常に大きく,およそ1:0.55の比になっていることが判明した.すなわち電荷補償描像は成り立たない.このことは3価のFeが2価に変化していると解釈するのが最も順当であり,実際,過去にも同様な可能性が議論されている.しかし一方で,Feの価数が不安定であるならば,Coの価数(あるいは電子状態)が安定な2価(の高スピン)であるとすることには疑問の余地が残る.もし,置換Coが2価の高スピンでないなら,様々な解析の前提がくずれるため,この点を明らかにすることは,とりわけ急を要する.このような観点から,2014年度はCoの微視的磁気状態を調べるため,我々がフラックス法で育成したLa-Co置換系単結晶に対して59Co NMR実験を行った.その結果,置換Coの価数やスピン状態が従来考えられていたほど単純ではないことが明らかになった.現在市販されている最高性能のフェライト磁石の母材は,六方晶フェライトMFe12O19のMをCa-Laとし(Ca系とよぶ)FeサイトをわずかにCoで置き換えた物質である.ただし,Ca系の相安定性や基礎物性の理解は,単結晶の研究が存在しないため,あまり進んでいなかった.2015年度は,Ca系の応用上の重要性を鑑み,その単結晶育成と基礎物性評価に注力した.なお,Ca系では純粋なCaFe12O19は安定でなく,CaサイトにLaを加えることでマグネトプランバイト型構造(M相)が安定化する.Sr系の単結晶育成では,従来,Na2Oフラックス法が有効であったが,Ca系では同手法が有効ではなく,様々な試行錯誤の後,最終的には自己フラックス法で単結晶育成に成功した.まず最初に,Coを含まない(Ca-La)Fe12O19系を系統的に育成し,その組成分析からM相の安定領域を明らかにした.また,単結晶の磁化測定より,CaとLaがおよそ半々の組成の物質で困難軸方向の磁化にシャープなメタ磁性的ふるまい(磁化の急激な増大)が存在することを明らかにした.その起源を調べることを目的として,単結晶試料を用いた57Fe-NMR実験も行った.その結果,特定の結晶学的サイト(12kサイト)のFeの磁化容易軸が磁場によって不連続にスイッチする現象を新たに見出した.

このことは12kサイトのFeの容易軸が不安定であり,エネルギーが極小となる複数の方向が存在することを示唆している.この事実はM型フェライトの磁性の特徴的なふるまいと深く関連すると考えられ,応用材の高性能化指針を得る上でも重要な知見である.なお,実用材の母材であるCo置換系でも単結晶の育成に成功し,基礎物性の評価を行った.研究期間全体を通しては,単結晶育成技術が大幅に進歩し,様々な系に対応可能となった.その結果,従前とくらべて格段に高質の情報が入手可能となり,また,その情報によって高性能フェライト磁石開発が加速されると期待される.永久磁石母材であるマグネトプランバイト型フェライトの単結晶をフラックス法で合成し構造および磁気特性を評価した.Ca-La-Coフェライト磁石の母材であるCa-Laフェライトに対してはまず相安定性の評価を行った.その結果正規組成より常に鉄が不足し,何らかの構造異常が存在することが分かった.この結果はメスバウア分光実験でも支持された.また低温域で困難軸方向磁化にメタ磁性的なふるまいを初めて見出した.57Fe-NMRの結果よりこれは12kサイトの容易軸のスイッチ現象である可能性が高い.さらに,La-Co共置換Srフェライトに対して59Co-NMRよりCoの電荷・スピン状態のサイト依存性を議論した.強磁性体(フェリ磁性体も含む)の59Co NMR実験では,Coサイトに内部磁場が存在するため,外部磁場をかけなくても共鳴が観測され,その共鳴周波数から内部磁場の大きさ,すなわちCoの微視的磁性を議論することができる.59Co核の核磁気回転比は10.03 MHz/Tであり,また3d遷移金属元素に対する超微細結合定数の大きさは一般に10 T/μBのオーダーであるので,2価の高スピンCo (S = 3/2,3 μB/Co)を想定すると300 MHz以上に共鳴が期待される.一方,もしCoの価数やスピン状態が2価の高スピンでなければ,小さな磁気モーメントや場合によっては非磁性のCoが存在することになる.そのため,La-Co置換系のCo状態の知見を得るには10 MHz程度の低周波から,場合によっては500 MHzを越える周波数に渡る広い範囲で同一条件での実験を行う必要がある.そこで以上のような目的に合致したCo NMRのために特に開発されたNMR装置をもつストラスブール(フランス)のInstitut de Physique et de Chimie deStrasbourgに試料を持ち込み実験を行った.その結果,2価の高スピンCoに対応すると考えられる共鳴が300-400 MHzに2つ観測されたが,それ以外に90 MHz付近により強度の強いCo信号が共存することが明らかになった.このことは小さな(あるいはゼロの)磁気ーモメントを持つCoが存在することを意味し,全てのCoが単純な2価の高スピンではないことを極めて明確に示すものである.これはこれまでの常識を覆すものであり,重要な成果であると考えられる.磁性物理・磁性材料2014年度に行ったCo NMRによる置換Coの電子状態の研究,および2013年度に行ったRh置換系とCo置換系の対照実験に関しては,不足部分の補足実験を行った後,それらから得られる知見をまとめ,公表する予定である.それとは別に,新たな系の実験も進める予定である.市場に出回っている高性能フェライト磁石としてストロンチウムサイトをCa-Laに置き換えたもの(Ca系とよぶ)が存在する.
骨髄微小環境における骨髄腫細胞の増殖機構の解析

骨髄腫は骨髄を増殖の場とする腫瘍であることから、骨髄腫細胞の骨髄微小環境のもとでの細胞接着・増殖機構の解明は骨髄腫の新たなる治療法の構築において重要であると考えられる。本研究は骨髄腫細胞において骨髄微小環境との糖鎖や細胞外マトリックスを介した接着とそのリガンドやシグナル伝達機構を含む詳細な分子機構の解明を目的とするものである。骨髄腫細胞の骨髄微小環境における接着分子の同定と、細胞外マトリックスを介する増殖シグナル機構に着目し以下の点を明らかにした。2.造血幹細胞の増殖・分化における細胞膜糖鎖の意義糖転移酵素N-acetylgucosaminyltransferaseIII(GnT III)のトランスジェニックマウスに認められる汎血球減少の解析から骨髄ストローマ細胞の糖鎖構造が正常造血幹細胞の増殖・分化にも重要であることを見いだした。3.細胞外マトリックスの骨髄腫細胞増殖機構骨髄腫細胞は細胞外マトリックスであるフィブロネクチンにより増殖が促進されるものである。その増殖促進のシグナルは、インテグリンVLA4を介し、チロシンキナーゼが働く。さらにRas/MAPK系が関与していることを明らかにしさらにこの現象は広くBリンパ球、B細胞系腫瘍に認められる現象であることが明らかにした。近年、造血器腫瘍の治療成績は化学療法の発達や造血幹細胞移植が導入され、飛躍的に改善されるも多発生骨髄腫はその治療成績は十分でない。骨髄腫は骨髄を増殖の場とする腫瘍であることから、骨髄腫細胞の骨髄微小環境のもとでの接着・増殖機構の解明は骨髄腫の新たなる治療法の構築において最も重要な問題である。我々は以上の問題点に対し骨髄腫細胞の骨髄微小環境における(1)細胞接着機構(2)細胞外マトリックスからの増殖シグナル伝達機構に着目し解析を行ってきた。1.CIM6P/IGF II receptorを介する接着は骨髄腫細胞株と骨髄ストローマ細胞との接着にも関与して流ことを明きからにした。レクチンaffinity法によりCIM6P/IGF II receptorを精製し、これを用いたaffinity columnによりCIM6P/IGF II receptorのligandを同定することを目的に、現在mannose 6-phosphate糖鎖を有する膜糖蛋白として分子量30kD、17.5kDの蛋白を精製、クローニング中である。骨髄微小環境における糖鎖機能を解析する上で有用なモデル動物として大阪大学生化学教室で作成された糖転移酵素GnT IIIのトランスジェニックマウスがある。このマウスは汎血球減少を来すが、正常マウスとの骨髄移植実験からGnT IIIの発達増強のある骨髄ストローマ細胞に障害があることが明らかにした。3.細胞外マトリックスの骨髄腫細胞増殖機構の解析OPM-3のFNによる増殖促進シグナル機構の解析はインテグリンVLA4を介し、チロシンキナーゼが働く。抗β1抗体による解析でOPM-3のfokal adhesion kinase(FAK)キナーゼ活性の増加とFAKにassociateする90kD蛋白のチロシンリン酸化を認めた。またOPM-3はVav、Raf-1のリン酸化の増強を認め、MEK阻害剤により増殖促進が阻害されたことからRas-Raf-1-MAPKのシグナル伝達系が関与していると考えられる。骨髄腫は骨髄を増殖の場とする腫瘍であることから、骨髄腫細胞の骨髄微小環境のもとての細胞接着・増殖機構の解明は骨髄腫の新たなる治療法の構築において重要であると考えられる。2.造血幹細胞の増殖・分化における細胞膜糖鎖の意義糖転移酵素N-acetylgucosaminyltransferaseIII(GnTIII)のトランスジェニックマウスに認められる汎血球減少の解析から骨髄ストローマ細胞の糖鎖構造が正常造血幹細胞の増殖・分化にも重要であることを見いだした。3.細胞外マトリックスの骨髄腫細胞増殖機構骨髄腫細胞は細胞外マトリックスであるフィブロネクチンにより増殖が促進されるものがある。
1930年代広東省土地調査冊の整理・分析と活用

本研究課題は、1930年代前半と40年代後半の中国大陸で作製された地籍図・土地台帳等の資料を利用し、中国農村社会の最も根幹部分たる一個の村(村=集落+農地)レベルにおける集落と農地の関係の構造を明らかにすることを目的とする。そして、広東省農村について、集落と「字(あざ)」との固定的関係が存在する点を世界で初めて実証し、集落に帰属する「字」の総和が「村の領域」を構成している点を明らかにした。初年度である今年度の重点課題は、主要資料たる1930年代広東省の土地調査冊につき、その作製経緯を明らかにし、これを通じてその性格づけを行い、本資料の活用如何を探ることである。7月に最初の資料調査を台北で実施し、一定数量の田畝調査冊を実見した結果、上記検討を進めるには他の関連資料を利用して作製経緯を探る必要を認識し、本調査冊の分析とともに、その作業も進めた。また台北だけでなく、広東での資料調査も実施し、本調査冊に関連する資料群を見出した。以上の作業を経て、今年度に得られた新知見は以下のとおりである。1.本調査冊に添付されている、集落や農地の配置を示す地図を実見した結果、測量による実測を伴わない概略図であり、その意味で、本調査冊は土地調査事業全体の工程のうち、ごく初期段階に作製されたものと、まず推定した。2.次に関連資料を検討した結果、1930年代の広東省では、省の財政庁が進める、土地所有者の自己申告方式の、したがって測量を伴わない土地調査事業と、省の民政庁が進める、測量を伴う土地調査事業とが同時並行的に存在したことが判明した。3.そして、二つの調査事業を詳細に検討していくなかで、本調査冊は前者の事業の初期段階において作製されたものと断定した。4.ごく初期段階に作製された調査冊である点に鑑みて、本調査冊に記載されている各筆農地に関するデータをどう性格づけるか、すなわち信頼できるデータとあまり信頼できないデータとに腑分けすべきことが、次の課題として浮上してきた。5.近代中国の土地調査の方法・技術を見ていくと、日本で造語された和製漢語の測量用語が深く浸透している事実が大きくクローズアップされてくる。今後、東アジアにおける土地調査の方法・技術の移転・伝播という視角から分析していくことの必要性が高まると思われる。本年度の重点活動の第一は、2006年3月に南京市農村部を対象とする近代的地籍図(毎筆の土地に関する情報を記載した測量図)若干を発見したことをうけ、同一の時点・地域に関する一定量の地籍図を収集すること、第二は、収集した地籍図が対象とする南京市農村部の実地調査と南京での資料収集を実施することである。また第三は、本研究課題にかかわる国際ワークショップを開催することである。その結果得られた新知見と発見は以下である。まず1947年の南京市農村部を対象とする、15平方キロを一円的にカバーする地籍図を発見できた。近代的地籍図は、日本では珍しいものではなく、それらを利用した研究も多数に登る。しかし中国の場合、従来、一定の地理的範囲をカバーした地籍図の存在は知られていない。その意味で本資料の発見は、それ自体が特筆すべき成果である。そして、収集した地籍図の初歩的分析を行ったうえで実施した南京での実地調査と資料調査では、地籍図の分析のみから想定される農村社会像や土地調査事業像を越えて、より掘り下げたレベルの農村社会像を浮かび上がらせ、また土地調査事業の現場レベルでの実態を再考する契機を得ることができた。具体的には、20世紀前半の南京という大都市の郊外で、「難民による無法ともいえる、荒々しい開発」が進行し、その過程で、一田両主制に比定できる土地をめぐる複雑な権利関係と、それを基礎とする農村社会が形成されていたことである。これは中国の開発史を再考するうえで極めて貴重な事例である。12月開催の国際ワークショップ「近代東アジア土地調査事業研究」は、国内外を問わず、本テーマに関する最初の研究集会であったが、充実した議論がかわされ、本課題の研究手法、特に地籍図を利用した研究成果に対しては、本課題メンバー以外の参加者から、その斬新さが高い評価を得た。以上の成果の詳細はニューズレター第2号に掲載する。本課題の主要資料である「広東省田畝調査冊」の作成経緯のうち、この調査を企画した広東省政府の意図については17年度に解明済みである。ただし本課題が予定しているフィールドワークに本調査冊を活用するには、調査冊の作成を実際に担当した「郷」レベルにおけるバイアスの有無を解明する必要がある。そこで本年度、関連資料を新たに収集・分析し、バイアスのある事例が存在する;バイアスの有無やその性格は郷ごとに異なる;バイアスの具体的背景が判明する郷の場合、この点を考慮すれば、調査冊所載データをフィールドワークに有効利用できる;等の結論を得た。

この分析結果にもとづき、フィールドワークを行う農村を確定して20年度への繰越金によって平成21年1月に実施し、旧中国における「団体としての村」の実在等の多大の成果を得た。分担者小林は、日本内地を起点として、沖縄、台湾、朝鮮半島、そして中国大陸へと展開されていく近代東アジアの土地調査事業において、三角測量等を利用した本格的近代測量の方法と技術が、沖縄での調査事業を画期とする点を解明した。また分担者荒武の監修のもと、中国大陸の土地調査事業に影響を与えた、ドイツ統治下の山東半島の地政に関する資料の翻訳(その一)が刊行された。今後、その影響の具体相が解明されていくこととなる。海外からのコメンテータも招聘し、ワークショップ「第2回近代東アジア土地調査事業研究」を開催し、4名が19年11月までの成果を報告し、ゲスト6名がコメントした。「村の境界」に関する報告をめぐっては、中国農村社会の性格についての基本問題に改めて注目したものとして種々の見解が出された。ワークショップの詳細はニューズレター第3号に掲載されている。なお、本ワークショップへの参加希望者が地理学・歴史学のみならず、農業経済学等にも広がりつつあることは、本課題が学際的研究として展開していることを示している。片山は8月の国際シンポジウムで、中国大陸における20世紀前半の国民党による土地の把握・調査と20世紀後半の共産党によるそれとを対比し、両者の相違を大掴みに整理した。11月に、台湾と国内からゲスト計6名(講演1名、コメント5名)を招いて「近代東アジア土地調査事業研究」第3回ワークショップを開催した。科研メンバーのうち3名が、9月の南京出張で収集した資料を解析した成果、1930年代前半の南京市街地で登記された「他項権利」は「抵押権」(抵当権)が主要であったこと;清代の八卦洲に存在した旗地(八旗旗人の土地)は、辛亥革命後も容易に近代的整理が進まず、20年代には地主権(所謂田底権に類似)が、30年代には佃種権(所謂永佃権に類似)が旗人に認められていたこと;江心洲開発史の分析から、一円的大土地所有が短期間で解体する様子、農地開発の主体が、案に相違して地主ではなく直接耕作者であったこと;等を報告した。ゲストによる中央研究院GIS計画の紹介、農業経済学からのコメント等もあり、有意義な会議となった。その詳細はニューズレター第4号に掲載される。1月の広東省高要市金利鎮での農村実地調査では、「団体としての村」の実在を確認し、旧中国農村社会研究に一石を投じる大きな成果を得ることができた。連携研究者荒武は、前年度に引き続き、ドイツ統治下の山東半島の地政に関する資料の翻訳(その二)の監訳を行った。