hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
種内雑種を利用した対立遺伝子間の優劣に関わるDNAメチル化機構の解析

有性生殖によって生み出される子孫は、両親の持つ性質のいずれか一方のみを受け継ぐ場合が多く知られている。メンデルの「優性の法則」として知られる遺伝現象であるが、そのメカニズムは不明な点が多い。最近我々は、植物の受粉に関わる因子の研究を通じて、ゲノム塩基配列の変化を伴うことなく形質変異が生じることで優劣性を決定するという新しい優劣性決定機構を世界に先駆けて明らかにした。本研究では、対立遺伝子間の優劣に関わる新規ゲノムメチル化が、植物の他のアレル間の優劣性現象にも広く関与している可能性を考え、シロイヌナズナ種内雑種を例にして、最新のゲノム解析技術を駆使して上記現象の網羅的探索を行った。Col-0株、C24株およびF_1雑種の実生からpolyA RNAを抽出し、次世代シークエンサーでその遺伝子発現を網羅的に解析した結果、Col-0株で21,482遺伝子、C24株で21,885遺伝子、F_1雑種で22,079遺伝子(Col-0株を雌ずい側にして交雑して得た個体)および22,247遺伝子(C24株を雌ずい側にして交雑して得た個体)が発現していた。得られたトランスクリプトームデータを基に遺伝子発現領域におけるCol-0株、C24株間のSNPsを検索し、多数のSNPsを明らかにした。このSNPsリストを用いて2つの親系統で共に発現を示すが、F_1雑種になるといずれかの親に由来する対立遺伝子のみが発現を示す遺伝子を探索することにより、F_1雑種において片側対立遺伝子発現を示す遺伝子を多数同定した。筆者が進めてきた自家不和合性の花粉側S対立遺伝子間で見られる優劣性発現機構の研究により、ゲノムの新規メチル化というエピジェネティックな制御による優劣性決定機構の実態が明らかとなりつつある。こうした遺伝子発現制御が一般的な現象であることを示す為に、本研究課題では、エピゲノム解析技術を駆使して、シロイヌナズナ種内雑種におけるメチル化の実態とそれに係る遺伝子発現様態を比較統合解析することで、対立遺伝子間におけるDNAメチル化を介した片側対立遺伝子特異的な発現調節の実例を網羅的に探索した。平成21年度は、Col-0株、C24株およびF_1雑種の実生からpolyA RNAを抽出し、次世代シークエンサーでその遺伝子発現パターンを網羅的に解析した。その結果、Col-0株で21453遺伝子、C24株で21616遺伝子、F_1雑種で22288遺伝子が発現している事が示された。その中でCol-0株あるいはC24株で特異的な発現を示す遺伝子は、全発現遺伝子の約4%を占め(Col-0株で726遺伝子、C24株で889遺伝子)、それ以外は共に発現していた。一方、F_1雑種の発現は、97.6%(21754遺伝子)がCol-0株もしくはC24株の両方あるいはいずれか一方で発現が見られたが、2.6%(534遺伝子)の遺伝子がF1雑種で特異的に発現していた。また93遺伝子についてはCol-0株もしくはC24株で発現が見られたものの、F_1雑種では発現が見られなかった。DNAメチル化の有無が、遺伝子発現に影響する事例がどれ位あるかを調べるために、維持型メチル化酵素MET1をコードする遺伝子を欠損した変異株(met1変異株;Col-0株由来)の実生で発現する遺伝子を調べ、野生型との異同を見た。その結果、met1だ変異株では21644遺伝子で発現が見られ、そのうちトランスポゾン様配列を除く902遺伝子がmet1変異株で、711遺伝子がCol-0株で特異的に発現していた。この結果を基にCol-0株あるいはC24株で特異的な発現を示す遺伝子の中で、DNAメチル化が影響する可能性がある遺伝子を探索したところ、Col-0株特異的発現遺伝子の44.1%(320遺伝子)、C24株特異的発現遺伝子の40.8%(363遺伝子)が野生株とmet1変異株間で発現に違いが見られた遺伝子と一致した。

このSNPsリストを用いて2つの親系統で共に発現を示すが、F_1雑種になるといずれかの親に由来する対立遺伝子のみが発現を示す遺伝子を探索することにより、F_1雑種において片側対立遺伝子発現を示す遺伝子を多数同定した。
日本近世の神仏習合思想とその展開

3年間にわたる活動によって、日本思想史のミッシング・リンクとも言われる近世の習合思想について、多面的な研究を行うことが出来た。具体的には、『大成経』やそれを広めた依田貞鎮の著作、当時の聖徳太子信仰、地域で活動した寺院の蔵書調査などを実施した。そしてその成果を、論文や口頭発表によって公開した。特に2015年の国際会議、2016年の学会報告(パネルセッション)、2017年の国際学会報告(パネルセッション)、2018年刊行予定の編著などが主要な成果として挙げられる。初年度は、大きく分けると3つの事業に着手した。第一に、神仏習合関係資料の収集・分析である。平成26年9月に神宮文庫(三重県伊勢市)において関連資料2点を調査した。同年11月には国会図書館において「偏無為叢書」の複製を入手した。また平行して、東北大学附属図書館所蔵の関連資料8点を調査し、複製を入手した。第二に、地方寺院における神仏習合思想の展開状況を調査するため、滋賀県米原市の天台宗寺院(成菩提院)において現地調査を実施した。具体的には、平成26年の5月31日6月1日、6月2829日、8月2830日、10月1819日、12月2021日の5回にわたり、典籍、聖教、文書史料を整理し、本科研の主題と関わる資料の撮影などを行った。また、同年11月8日と平成27年1月2930日、同年3月8日に叡山文庫(滋賀県大津市)に行き、成菩提院の歴史に関わる資料の調査を実施した。第三に、成果報告のための準備を進めた。上記の成菩提院における現地調査の際に、本科研の研究分担者や研究協力者が集まったことから、資料調査の計画等に加え、成果報告の相談をした。その結果、2015年5月末にドイツ・ハイデルベルク大学において国際研究集会(Workshop“Combinatory Religious Practices in Japanese History(日本史における神仏習合)"を開催し、本科研から4名が報告者ないし回答者を務めることになった。また曽根原は、同年8月にドイツ・エアフルトで実施される第21回国際宗教学宗教史会議世界大会のパネル報告“Combinatory practices of Buddhist and kami worship on Mt. Hiei(叡山における神仏習合)"に加わることになった。さらに成果を刊行するため、出版社との相談も進めている。平成27年度は、史料調査と研究成果公開の二つを実施した。史料調査については、滋賀県米原市の天台宗寺院において、聖教史料の調査を11/22-23、3/9-11に、歴史史料の調査を6/20-21、9/3-4、12/19-20に実施した。一方、地元の東北大学附属図書館の関係史料についても、11/26に調査を実施した。上記の活動を実施し継続していくための打ち合わせを、6/21・9/4(京都・池坊短期大学)、8/12・1/31・2/29(東京大学史料編纂所)、9/13(大阪)、10/3(米原・成菩提院)、10/13(京都・法蔵館)、3/9(京都・真宗文化センター)で実施した。本来、平成28年度に実施する予定であった海外での成果公開を、1年早く27年度に2回実施できた。それにより、今後の課題が明確になり、効果的な史料調査が可能になった。目録データの作成、個別史料の解説等作成、拠点寺院における思想状況の展開分析など、調査や作業は着実に進められている。一方、『大成経』周辺の神仏習合思想関係調査は、資料調査と一部資料紹介にとどまり、さらに努力が必要な段階である。平成28年度は、主に史料調査と研究成果公開の二つを実施した。史料調査については、28年7月25日に東京大学史料編纂所、29年2月13-14日に滋賀県米原市の天台宗寺院、同年3月7日に国立国会図書館、同年3月20-21日に福岡市立図書館等において調査を実施した。成果公開として、国際会議で1度、日本国内の研究会で4回の口頭報告を実施した。まず6月7日に英国ダラム大学で開催された徳川家康没後400年記念「徳川家康の生涯と遺産」研究集会に講演者として招かれ、「徳川家康の神格化と東照宮祭祀」の題目で講演を行い、招かれた10名を超える欧米の研究者や、主に英国内の大学から参加した若手研究者たちと議論や交流を行った。国内では、6月18日に「近世の宗教と社会」研究会において「成菩提院と安楽騒動」の題目で発表した。次に10月30日に、日本思想史学会におけるパネル報告「「近世化」する日本社会の中の宗教」の趣旨説明を担当した。12月3日の神道宗教学会においては、大会テーマ「近世の神祇秩序と東照宮」のもとで、基調講演を担当した。12月23日に行われた研究集会「近世日本仏教思想研究の過去と現在」においては、「中国明代仏教と日本近世仏教ー安楽律論争研究を通じてー」の題目で発表した。その他、8/4-6鎌倉仏教研究会、8/29-30宗教史懇話会サマーセミナー、9/10-11日本山岳修験学会に参加し、関連知識を得たり、専門の研究者と交流することで本研究の意義を再考するなどの機会を得た。

こうした活動の成果の一部として、曽根原を代表とする成菩提院史料研究会の編著として『天台談義所成菩提院の歴史』の制作・刊行を企画し、日本学術振興会平成29年度研究公開促進費(学術図書)を申請し採択された。3年間にわたる活動によって、日本思想史のミッシング・リンクとも言われる近世の習合思想について、多面的な研究を行うことが出来た。具体的には、『大成経』やそれを広めた依田貞鎮の著作、当時の聖徳太子信仰、地域で活動した寺院の蔵書調査などを実施した。そしてその成果を、論文や口頭発表によって公開した。特に2015年の国際会議、2016年の学会報告(パネルセッション)、2017年の国際学会報告(パネルセッション)、2018年刊行予定の編著などが主要な成果として挙げられる。国会図書館など資料所蔵機関における調査は、やや遅れ気味であるが、挽回可能な程度である。3年目に計画していた成果報告のための国際研究集会を1年前倒しすることになり、それにあわせて成果のとりまとめを図ることから、当初予定と同等か、それ以上に調査内容の分析が進むことを予定している。当初掲げた二つの目標のうち、在地社会における天台系寺院の活動に即した歴史と思想の調査・分析については、平成28年度に一定の取りまとめを行い、10/29-30の日本思想史学会(於関西大学)で中間報告を実施した上で、成果刊行物を作成したいと考えている。その際に、日本の内部にとどまらず、世界の宗教の中での位置づけも検討する視野にたちたい。近世期に神仏習合思想を発信した依田貞鎮に関する調査・研究については、なお著作の収集と分析の作業が必要であり、残った1年間で可能な限り作業を進めたい。日本近世思想史国際的な学会等で成果報告を行う計画が、当初予定より1年間早まったことから、成果のとりまとめにより多くの時間が使えることになった。その利点を生かし、3年目の成果報告として、資料調査の結果を反映した書物の刊行を新たに計画し、現在準備を進めている。端数の処理を先送りしたため2015年度の経費とあわせて使用する
生活の質に関す計量経済分析

本年度の「生活の質に関する計量分析」においては、次の3点について分析を行った。1.住環境に関する生活の質の分析:人口構成の変化が住宅市場に与える影響について研究を行った。年齢別の固有の住宅需要をクロスセクションデータから推定し、それをもとにマクロの住宅需要指標を作成することにより、人口構造の変化が住宅市場に与える影響を分析した。その結果、人口要因は短期的には住宅価格に大きな影響を持つが、長期的には住宅供給が調整され、価格には影響を及ぼさないことが示された。この研究は、『住宅問題研究』に発表された。2.労働環境に関する分析:外国人労働者流入が日本人労働者の賃金に与える影響を、企業別データを用いて分析した。その結果、外国人労働者は、日本人の正規労働者とは補完的であるが、非正規労働者とは代替的であることが実証的に示された。外国人労働者の流入により、日本人労働者の賃金格差の拡大の可能性がある。この研究は、『日本労働研究雑誌』に発表された。3.生活の質の地域間格差に関する分析:1994年のデータをもとに日本の都市別の社会資本(公園、教育、水道料金、犯罪発生率、税率、道路整備等)、アメニティ(気候、公害、平均寿命、通勤状況等)のデータを収集し、それを個人別賃金、地価のデータと組み合わせて、補償賃金仮説に基づいて社会資本やアメニティに関する評価関数を推定し、都市別の生活の質に関する評価分析を行った。平成6年度も引き続き新しい年度のデータを用いて行う予定である。
速度空間トモグラフィーによる速度分布関数のリアルタイム測定法の開発

光渦は中心に位相特異点を持ち等位相面がらせん状に捻じれた電磁波である.ビーム断面内において等位相面の勾配は大きさが位相特異点からの距離に反比例し,向きは方位角に依存して変化する.この位相勾配の変化にともない,光渦は断面内の位置ごとに異なる速度空間の領域の粒子と相互作用する.この特徴をドップラー吸収分光に利用して,速度空間における粒子密度分布を一度に測定するのが本研究課題の目的である.波長掃引を行わずに速度空間内の分布を観測できるため,リアルタイムに速度空間における粒子分布を観測することができる.この新しい測定法はビーム内の位置による励起体積の変化に依存しており,位相特異点近傍の不均一な吸収によって形成された光渦の欠陥構造を高空間分解測定する必要がある.欠陥構造を持つ光渦の伝播に関する光学分野の先行研究において,伝播に伴うGouy位相変化で欠陥構造が回転することが報告されている.同様の効果が光渦の吸収分光に与える影響について数値計算を行い,伝播による吸収率分布の変形を確認した.伝播による吸収率分布の変形を避けるため新たに4f光学系を開発して測定系に導入することで,理論的な予想に近い吸収率分布が実験的に得られ,負の吸収率も観測されなくなった.これにより,これまで問題となっていた負の吸収率がGouy位相変化によって作り出されていたものであることが明らかとなった.測定系の改良に加え,光渦とフーリエ光学を組み合わせた生かした新たな試みとして,吸収によって生成される高次の空間構造のみを取り出すことにより,吸収分光の感度を格段に向上させる方法に関する理論解析も進めている.光渦による速度空間トモグラフィーを実現するには,不均一に吸収された光渦の空間構造をいかに変形させずに観測するかが重要な課題であることが明らかとなり,今年度は4f光学系による受光系の改良を行った.光渦分光法の開発には,従来のプラズマ分光とは全く異なる技術が要求されており,そのノウハウを着実に蓄積している.微小な欠陥構造を正確に観測するには,数値計算や理論計算を含めてさらに詳細な波動伝播の解析が必要になると考えられる.いまだに原因が解明できていない問題もあり,現時点の進捗状況を判断するのは難しいが,一旦観測理論が確立すればその後の解析は問題なく進められると予想しているため,全体としてはおおむね順調に進んでいると考えている.これまでの予備実験により,4f光学系を観測系に導入することで,Gouy位相変化が原因と考えられる吸収率分布の歪みは抑えられることが明らかになったが,回折格子のような周期構造に関しては位相特異点近傍で像の歪みが依然として観測されている.この周期構造が歪む原因はこれまでのところ明らかになっていない.光渦による速度空間トモグラフィーの実現に向けて,今年度は数値計算や理論計算を含めてさらに詳細な波動伝播の解析を進める.また,レーザー波長を固定した状態でガス流を制御し,吸収率分布の変化を実験的に観測するとともに,理論的な解析を進める。本計測法が通常のレーザー吸収分光法と実験技術として異なる点は,光源として光渦を用いることと,位相特異点近傍の吸収率を高空間分解測定する必要がある点にある.そのため,光強度が急峻に低下する位相特異点近傍で,高精度・高空間分解能で吸収率分布を測定する技術の確立が必須となる.具体的には,位相特異点から半径100μm以内の吸収率分布を高精度に測定することを目指している.平成29年度は,現有の光渦ドップラー分光計測系の画像計測系を改良し,本測定法の基盤技術となる高精度・高空間分解な画像計測系を開発した.光源には外部共振器型半導体レーザー(ECDL)を用い,その出力を偏光保持ファイバに導入し,ビームの空間モードを整える.偏光保持ファイバの出力をコリメートし,空間位相変調器(SLM)へと入射し,ホログラムによって光渦へと変換する.光学部品によるビームモードの劣化を最小限に抑えるため,SLMによる変換後はレンズによるビーム径の調整やピンホールによる回折次数の選択を行わずにプラズマに入射した.プラズマ透過後にビームエキスパンダで光渦を拡大し,吸収画像を計測した.画像計測には光強度の解像度が16bitのADコンバータを採用するCMOSカメラ(CAM1:アンドール社製ZylasCMOS)を用いた.今年度は画像計測系を完成させ,位相特異点近傍の30μm×30μmの範囲で吸収の微細な空間構造が観測できることを確認した.一方,ビーム伝播にともなう回折によって,吸収の空間構造が変形していることを示唆する結果も得られており,今後,結像系の改良が必要なことも明らかになった.初年度は,当初の予定通り高空間分解の画像計測系を構築し,吸収の微細な空間構造の観測に成功している.一方,光渦の局所的な吸収を正確に画像計測するための光学系が必要なことも明らかになり,その設計も進めており,次年度以降の研究に向けた準備も順調に進んでいる.光渦は中心に位相特異点を持ち等位相面がらせん状に捻じれた電磁波である.ビーム断面内において等位相面の勾配は大きさが位相特異点からの距離に反比例し,向きは方位角に依存して変化する.この位相勾配の変化にともない,光渦は断面内の位置ごとに異なる速度空間の領域の粒子と相互作用する.この特徴をドップラー吸収分光に利用して,速度空間における粒子密度分布を一度に測定するのが本研究課題の目的である.

波長掃引を行わずに速度空間内の分布を観測できるため,リアルタイムに速度空間における粒子分布を観測することができる.この新しい測定法はビーム内の位置による励起体積の変化に依存しており,位相特異点近傍の不均一な吸収によって形成された光渦の欠陥構造を高空間分解測定する必要がある.欠陥構造を持つ光渦の伝播に関する光学分野の先行研究において,伝播に伴うGouy位相変化で欠陥構造が回転することが報告されている.同様の効果が光渦の吸収分光に与える影響について数値計算を行い,伝播による吸収率分布の変形を確認した.伝播による吸収率分布の変形を避けるため新たに4f光学系を開発して測定系に導入することで,理論的な予想に近い吸収率分布が実験的に得られ,負の吸収率も観測されなくなった.これにより,これまで問題となっていた負の吸収率がGouy位相変化によって作り出されていたものであることが明らかとなった.測定系の改良に加え,光渦とフーリエ光学を組み合わせた生かした新たな試みとして,吸収によって生成される高次の空間構造のみを取り出すことにより,吸収分光の感度を格段に向上させる方法に関する理論解析も進めている.光渦による速度空間トモグラフィーを実現するには,不均一に吸収された光渦の空間構造をいかに変形させずに観測するかが重要な課題であることが明らかとなり,今年度は4f光学系による受光系の改良を行った.光渦分光法の開発には,従来のプラズマ分光とは全く異なる技術が要求されており,そのノウハウを着実に蓄積している.微小な欠陥構造を正確に観測するには,数値計算や理論計算を含めてさらに詳細な波動伝播の解析が必要になると考えられる.いまだに原因が解明できていない問題もあり,現時点の進捗状況を判断するのは難しいが,一旦観測理論が確立すればその後の解析は問題なく進められると予想しているため,全体としてはおおむね順調に進んでいると考えている.今年度,必要性が明らかになった結像系の開発を行い,吸収画像をより高精度に観測できる測定系を構築する.また,現在用いているSLMによる光渦生成では,液晶デバイスに表示したホログラムを用いるため,生成された光渦は液晶のリフレッシュに対応した数パーセントの位相変調を含んでおり,比較的大きなノイズ源となっている可能性がある.そこで,SLMを用いる方法からλ/4板と光渦リターダを用いる光渦生成方法に変更して液晶のリフレッシュに起因するノイズ成分を取り除き,画像計測のS/N比を向上させる.十分なS/N比と空間分解能での画像計測法を確立した後,同じ画像計測系をもう1つ追加し,速度空間トモグラフィー測定系を構築する.これまでの予備実験により,4f光学系を観測系に導入することで,Gouy位相変化が原因と考えられる吸収率分布の歪みは抑えられることが明らかになったが,回折格子のような周期構造に関しては位相特異点近傍で像の歪みが依然として観測されている.この周期構造が歪む原因はこれまでのところ明らかになっていない.光渦による速度空間トモグラフィーの実現に向けて,今年度は数値計算や理論計算を含めてさらに詳細な波動伝播の解析を進める.また,レーザー波長を固定した状態でガス流を制御し,吸収率分布の変化を実験的に観測するとともに,理論的な解析を進める。当初購入予定であった長焦点顕微鏡レンズの性能が不十分なことが明らかになり,購入を取りやめるとともに,次年度以降に結像系を研究室にて開発するよう研究計画を修正したため.本測定法の実証実験に適した高流速・高密度プラズマ源を開発するために予算を繰り越した.また,これまでは中性原子の流れ計測を対象として開発を行ってきたが,プラズマ応用分野への展開を目指し,イオン流速測定に必要な光源を購入することも計画している.
不動産物件の構造特性と立地条件を包括的かつ定量的に考慮した不動産価格推定法の構築

前年度の研究成果である「物件間の類似度関数を用いた住宅価格推定手法」を応用し、物件間の空間的距離の関連について分析した。従来の鑑定評価においては、近くに立地する物件は物件特性が類似しているという仮定に基づき、比較事例を評価対象物件に地理的に近い地域から選定するのがよいとされている。しかし筆者らのこれまでの研究から、住宅の類似度には立地だけでなく、物件特性も同様に大きな影響を与えるということが明らかになっている。そこで物件評価において地較事例として選択され得る類似度の高い物件はどの程度空間的に近く立地しているのかを実証的に分析した。分析対象地は東京都世田谷区と横浜市青葉区である。全てのiについて、物件iに対する統合類似度が大きい順に上位5、10、20、50、100、200、500件までの物件を選択し、物件iとそれら物件との距離の平均値を算出する。類似の物件が近接して立地しているなら、統合類似度がより高い物件との距離は短いと予想される。統合類似度が上位の物件を選択する過程は、鑑定評価において類似度の高い物件から比較事例を選択していく手法を擬似的に再現している。この分析の結果、東京都世田谷区では、類似度が高い物件の地域的な集約度合いは小さいと言え、統合類似度が上位5件までの物件との平均距離でも3,500メートルを超えていることがわかった。この数値は予想していたよりも大きな値であり、従来考えられていた地域よりも広い範囲から取引事例を選択しても差し支えないことを示唆している。一方、横浜市青葉区では統合類似度の高い物件ほど物件間距離が短い傾向が強く、距離が類似度に与える影響が大きいと考えられる。しかしそれでも統合類似度が上位5件までの物件との平均距離は約1,000メートルであった。この距離が短いか否かを一概に判断することはできず、またその判断基準を明確に示した文献等は見受けられないが、おそらく過去の認識からすれば移動時間に換算して徒歩約15分を要する物件が「近くに立地する物件」と判断されることは少ないであろう。したがって横浜市青葉区においても、類似度の高い物件は、従来考えられていたよりも広い範囲に分布していると考えられる。また、上記の結果を二地域間で比較すると、横浜市青葉区においては、東京都世田谷区よりも物件間距離が類似度に与える影響が大きいといえる。これは東京都世田谷区の住宅地が散発的に開発され多様な住宅が混在しているのに対し、横浜市青葉区では大手デベロッパーによる計画的な沿線開発を中心に住宅地が開発され、建築時期や物件規模、住宅の質等の特性が均質であるためであると考えられる。また、東京都世田谷区では横浜市青葉区よりも鉄道網の密度が高いため、都心へのアクセスのしやる地域間の差が小さいとも推測できる。不動産の適正な価格水準の算出を目的とし、研究を行った。不動産価格の統計的推定において、市場細分化が一つの有効な手法であることは既存研究において示されている。また筆者は既に、物件単体の特性と物件の立地条件が不動産価格決定において同程度に重要であることを明らかにしている。これらの成果を発展させ、物件間の類似度関数によってデータ内で実質的に細分化を行う手法を構築し、より適正な価格水準の算出手法を構築した。不動産物件のj番目の特性について、物件i, k間の類似度をf_j(j, k)とする。f_j(j, k)は対称性、均質性、連続性、単調性を満たすのが妥当と考えられ、本研究ではこれら4つの条件を満たす関数の一つとしてf_j(j, k)=[π/4-|arctan(i/k)-π/4|]/(π/4)を採用した。さらに複数の特性に基づく細分化を同時に行うことで価格推定の精度は高まると予想されるので、f_j(j, k)を複数の特性について統合した関数を、物件j, k間の類似度関数ρ[f_j(j, k)]=[Σ_ja_j{Φ(x^i_j, x^k_j)}^θ_j]Θ(a_j【greater than or equal】0、θ_j【greater than or equal】0、Θ【greater than or equal】0)とする。この類似度関数ρf_j(j, k)と取引事例比較法のパラダイムを融合し、評価対象物件との類似度が高い物件は、比較対照物件として高いウェイトで考慮し、類似度の低い物件は低いウェイトで考慮する。ρ【f_j(j, k)】には、物件規模、築年数、交通利便性、用途地域等を投入した。ここで投入する物件特性は、当該住宅市場においてヘドニック分析を行い、住宅価格に対して有意な影響を与えると判明したものを選択した。既存研究の手法を用いると約10%であった価格推定誤差が、この手法を用いることによって約5%となり、手法の有効性が確認された。また上記の手法を都心及び郊外の住宅地に適用し、最適化されたパラメータa_j、θ_j、Θを地域間で比較することにより、地域による住宅市場構造の差異について考察した。その結果、都心おいては物件自体の実用性がより強く求められ、近郊においては周辺環境が重視される傾向があるという差異が見られた。一方、物件規模など基本的な特性については地域によらず概ね普遍的な結果が得られた。

従来の鑑定評価においては、近くに立地する物件は物件特性が類似しているという仮定に基づき、比較事例を評価対象物件に地理的に近い地域から選定するのがよいとされている。しかし筆者らのこれまでの研究から、住宅の類似度には立地だけでなく、物件特性も同様に大きな影響を与えるということが明らかになっている。そこで物件評価において地較事例として選択され得る類似度の高い物件はどの程度空間的に近く立地しているのかを実証的に分析した。分析対象地は東京都世田谷区と横浜市青葉区である。全てのiについて、物件iに対する統合類似度が大きい順に上位5、10、20、50、100、200、500件までの物件を選択し、物件iとそれら物件との距離の平均値を算出する。類似の物件が近接して立地しているなら、統合類似度がより高い物件との距離は短いと予想される。統合類似度が上位の物件を選択する過程は、鑑定評価において類似度の高い物件から比較事例を選択していく手法を擬似的に再現している。この分析の結果、東京都世田谷区では、類似度が高い物件の地域的な集約度合いは小さいと言え、統合類似度が上位5件までの物件との平均距離でも3,500メートルを超えていることがわかった。この数値は予想していたよりも大きな値であり、従来考えられていた地域よりも広い範囲から取引事例を選択しても差し支えないことを示唆している。一方、横浜市青葉区では統合類似度の高い物件ほど物件間距離が短い傾向が強く、距離が類似度に与える影響が大きいと考えられる。しかしそれでも統合類似度が上位5件までの物件との平均距離は約1,000メートルであった。この距離が短いか否かを一概に判断することはできず、またその判断基準を明確に示した文献等は見受けられないが、おそらく過去の認識からすれば移動時間に換算して徒歩約15分を要する物件が「近くに立地する物件」と判断されることは少ないであろう。したがって横浜市青葉区においても、類似度の高い物件は、従来考えられていたよりも広い範囲に分布していると考えられる。また、上記の結果を二地域間で比較すると、横浜市青葉区においては、東京都世田谷区よりも物件間距離が類似度に与える影響が大きいといえる。これは東京都世田谷区の住宅地が散発的に開発され多様な住宅が混在しているのに対し、横浜市青葉区では大手デベロッパーによる計画的な沿線開発を中心に住宅地が開発され、建築時期や物件規模、住宅の質等の特性が均質であるためであると考えられる。また、東京都世田谷区では横浜市青葉区よりも鉄道網の密度が高いため、都心へのアクセスのしやる地域間の差が小さいとも推測できる。
子宮体癌・子宮内膜間質肉腫におけるアロマターゼインヒビターの有用性に関する検討

子宮体癌細胞株HEC-6において、olaparib添加により経時的にPARP切断が誘導され、sub-G1期の割合が著明に増加した。PI3K/mTOR阻害薬DS-7423を用いた検討では、卵巣明細胞腺癌9細胞株全てにおいて感受性があり、ヌードマウス皮下移植モデルでも濃度依存性に増殖抑制効果が認められ、p-AKTの発現レベルの高い細胞株のモデルで効果が顕著であった。PI3K/mTOR阻害薬vostalisibとMEK阻害薬pimasertibを用いた検討では、pimasertib感受性子宮体癌細胞株で両薬剤の相乗効果が認められ、併用によりsub-G1期の細胞の割合が上昇することが示された。基礎研究:子宮体癌16細胞株(うちホルモン感受性のある類内膜腺癌由来の、細胞株15株)を用い、分子標的治療薬olaparibの抗腫瘍効果をclonogenic assayを用いて行った。Olaparib添加下で1421日間培養を行い、50%増殖抑制濃度は細胞株により8nMから2500nMまでの幅を認めたが、100nM以下である感受性株は4細胞株(25%)、1000nM以上である耐性株は4細胞株(25%)であった。Olaparibの感受性と、癌抑制遺伝子PTENの遺伝子変異の有無との間に相関は認められなかった。次に類内膜腺癌細胞株HEC-6を用い、olaparib 10μM添加下で、アポトーシスの指標となるPARP切断につき検討したところ、経時的にPARP切断が誘導された。さらに類内膜腺癌細胞株HEC-6を用い、olaparib添加下での細胞培養を行い、olaparibが細胞周期に与える影響をflow cytometory解析したところ、コントロール群でsub-G1期の割合が3%であったのに対しolaparib添加群では24%と著明に増加していた。以上よりolaparibがG2/M期での細胞周期停止とPARP切断の両方を誘導することによって、アポトーシスを誘導することが示唆された。臨床研究:前化学療法歴のある、再発子宮体癌症例3例に対し、書面による同意取得の下アナストロゾール1mgを1日1回経口投与を行った。現時点で3例中2例が効果stable disease, 1例がprogressive diseaseであった。全例生存中であり追跡中である。基礎研究:子宮体癌16細胞株を用い、分子標的治療薬olaparibの抗腫瘍効果を検討した。50%増殖抑制濃度が100nM以下である感受性株は4細胞株、1000nM以上である耐性株は4細胞株であった。また類内膜腺癌細胞株HEC-6を用い、olaparib 10μM添加下で、アポトーシスの指標となるPARP切断につき検討したところ、経時的にPARP切断が誘導された。次にPI3KとmTORの両方の阻害作用のある分子標的治療薬DS-7423を用い、卵巣明細胞腺癌9細胞株での抗腫瘍活性を調べたところ、全細胞株において50%細胞増殖抑制濃度が75nM以下であり、感受性があると考えられた。うち3細胞株を用いてBALB/cヌードマウス皮下移植モデルを作成し、DS-7423を経口投与してin vivoでの腫瘍増殖抑制効果を検討したところ、全細胞株のモデルで濃度依存性に増殖抑制効果を認めたが、うちp-AKTの発現レベルの高い2細胞株のモデルで効果が顕著であった。臨床研究:前化学療法歴のある、再発子宮体癌症例5例に対し、書面による同意取得の下アナストロゾール1mgを1日1回経口投与を行った。全症例で重大な有害事象は認められなかった。現時点で5例中3例が効果stable disease, 2例がprogressive diseaseであり追跡中である。感受性株は4細胞株、耐性株は4細胞株であった。また類内膜腺癌細胞株HEC-6にて、olaparib添加下で経時的にPARP切断が誘導された。さらにHEC-6を用い、olaparib添加下での細胞培養を行い、olaparibが細胞周期に与える影響をflow cytometory解析したところ、コントロール群でsub-G1期の割合が3%であったのに対しolaparib添加群では24%と著明に増加していた。うち3細胞株を用いてBALB/

cヌードマウス皮下移植モデルを作成し、DS-7423を経口投与してin vivoでの腫瘍増殖抑制効果を検討したところ、全細胞株のモデルで濃度依存性に増殖抑制効果を認めたが、うちp-AKTの発現レベルの高い2細胞株のモデルで効果が顕著であった。さらに、PI3K/mTOR阻害薬であるvostalisibとMEK阻害薬であるpimasertibを用い子宮体癌細胞株での抗腫瘍効果を検討したところ、pimasertibに感受性のある6細胞株で両方の薬剤を使用することによる相乗効果が認められた。Flow cytometory解析では、両薬剤の併用により有意にsub-G1期の細胞の割合が上昇することが示された。臨床研究:前化学療法歴のある、再発子宮体癌症例5例に対し、書面による同意取得の下アナストロゾール1mgを1日1回経口投与を行った。全症例で重大な有害事象は認められなかった。最良総合効果は5例中3例でstable disease, 2例がprogressive diseaseであり、stable diseaseの3例ではそれぞれ23, 10, 12ヶ月の無増悪生存期間が得られた。子宮体癌細胞株HEC-6において、olaparib添加により経時的にPARP切断が誘導され、sub-G1期の割合が著明に増加した。PI3K/mTOR阻害薬DS-7423を用いた検討では、卵巣明細胞腺癌9細胞株全てにおいて感受性があり、ヌードマウス皮下移植モデルでも濃度依存性に増殖抑制効果が認められ、p-AKTの発現レベルの高い細胞株のモデルで効果が顕著であった。PI3K/mTOR阻害薬vostalisibとMEK阻害薬pimasertibを用いた検討では、pimasertib感受性子宮体癌細胞株で両薬剤の相乗効果が認められ、併用によりsub-G1期の細胞の割合が上昇することが示された。臨床研究において、当初の予定と比べ若干の症例集積の遅れを認めるものの、基礎研究に関してはin vitroでの増殖抑制効果、細胞周期に与える影響やアポトーシス誘導の有無について検討の上in vivoでの増殖抑制効果の評価へと予定通り進められており、全体として現在のところほぼ研究計画通り達成できていると考えられる。婦人科腫瘍学当初の研究実施計画に従って、基礎研究に関してはcDNAマイクロアレイを用いた薬剤添加により発現が調節される遺伝子群の同定、in vivoにおける腫瘍増殖抑制効果のさらなる検証を進めていく。臨床研究に関しては引き続き症例追跡と追加症例集積を進めていく。臨床研究において、当初の予定と比べ若干の症例集積の遅れを認めるものの、基礎研究に関してはin vitroでの増殖抑制効果の検討、細胞周期に与える影響やアポトーシス誘導の有無について予定通り進められており、全体として現在のところほぼ研究計画通り達成できていると考えられる。細胞増殖抑制効果や細胞周期に与える影響の検討が順調に進み、使用する器具・試薬の量が予測以下に抑えられた。結果として主として物品費・消耗品費において、既存の設備・器具や試薬の使用で充足できた部分が事前予測より大きくなり、次年度使用額が生じた。当初の研究実施計画に従って、基礎研究に関しては薬剤添加により発現が調節される遺伝子群の同定、in vivoにおける腫瘍増殖抑制効果の検証を進めていく。臨床研究に関しては症例追跡と追加症例集積を進めていく。薬剤添加により発現が調節される遺伝子群の同定を進める予定であり、cDNAマイクロアレイ解析予算として使用していく。
細胞死による植物生存戦略の分子遺伝学的解析

プログラム細胞死は多細胞生物が有する基本的な生命現象の一つと考えられる。動物ではDNAの損傷、薬剤、成長ホルモン等の細胞死誘導因子によって、クロマチンの凝縮、細胞核の変形、DNAの断片化等の形態変化が誘引される。これらは厳密に制御されたシグナル伝達系を介していることから、障害等による受動的な死とは区別される。植物においては、維管束の管状要素の分化、花の形成過程に見られる雄性あるい雌性器官の退化に伴う細胞死、花粉形成時に見られるタペート細胞の死、根冠細胞の離脱、病原菌によって引き起こされる過敏感細胞死、花弁や葉の老化等などが、プログラムされた細胞死であることが明らかとなってきた。これらは、発生分化、環境適応の過程で重要であることから、原因となる遺伝子の単離が望まれる。特に、植物のストレス応答をプログラム細胞死の面から解析する目的で、関連遺伝子の単離及び、ストレス耐性獲得機構との関係について解析が必要である。本研究では、植物のストレス応答をプログラム細胞死の面から解析する目的で、関連遺伝子の単離およびストレス耐性獲得機構との関係について解析した。イネの種子根において破生通気腔が形成される過程で発現量が変化する遺伝子の単離を行い、多数の機能遺伝子を同定した。そこで単離された遺伝子の特性を知る為、形質転換植物を作成してストレス抵抗性の変化を検定した。特に、NADPHリダクターゼを高発現する形質転換イネを解析した。その結果、イモチ病、紫外線、H_2O_2等への耐性機構を示した。すなわち、NAP代謝の活性化が主たる原因である事を証明した。近年、自発的な細胞死による新たな機能獲得機構の存在が明らかになり、植物においては、維管束の管状要素の分化、花の形成過程に見られる雄性あるいは雌性器官の退化に伴う細胞死、根冠細胞の離脱、病原菌によって引き起こされる過敏感細胞死、花弁や葉の老化等などが、プログラムされた細胞死であることが、明らかとなってきた。これらは発生分化、環境適応の過程で重要であることから、原因となる遺伝子の単離が望まれる。本研究では、植物のストレス応答をプログラム細胞死の面から解析する目的で、関連遺伝子の単離およびストレス耐性獲得機構との関係について解析を進めている。本研究では、イネの根における通気組織形成は根端部の細胞分裂、それに引き続く細胞伸長によって成熟した後におこるプログラムされた細胞死の現象を明らかにした。肥大期の後、液胞の酸性化、第1番の細胞死が皮層中央部の細胞に起きる。電子顕微鏡による解析から、形態的に見出される第一の細胞内変化は液胞の崩壊であることを明らかにした。すなわち、この液胞の崩壊を引き起こす因子こそが「細胞死のシグナル」であると考えられる。そこで、ディファレンシャルディスプレイ法によりイネの種子根において破生通気腔が形成される過程で発現量が変化する遺伝子の単離を行った。これらの中から、液胞が発達し、第1番目の細胞死を開始する部位で強い発現を示す機能の未知な遺伝子について、いくつかのトランスジェニック植物を育成した。また、酵母を用いた同様の因子の単離を試みた。植物においては、維管束の管状要素の分化、花の形成過程に見られる雄性あるいは雌性器官の退化に伴う細胞死、花粉形成時に見られるタペート細胞の死、根冠細胞の離脱、病原菌によって引き起こされる過敏感細胞死、花弁や葉の老化等などが、プログラムされた細胞死であることが明らかとなってきた。

これらは、発生分化、環境適応の過程で重要であることから、原因となる遺伝子の単離が望まれる。特に、植物のストレス応答をプログラム細胞死の面から解析する目的で、関連遺伝子の単離及び、ストレス耐性獲得機構との関係について解析が必要である。本研究では、植物のストレス応答をプログラム細胞死の面から解析する目的で、関連遺伝子の単離およびストレス耐性獲得機構との関係について解析した。ディファレンシャルディスプレイ法によりイネの種子根において破生通気腔が形成される過程で発現量が変化する遺伝子の単離を行い、多数の機能遺伝子を同定した。そこで単離された遺伝子の特性を知る為、形質転換植物を作成してストレス抵抗性の変化を検定した。この中で、NADPHリダクターゼを高発現する形質転換イネを解析した。その結果、イモチ病、紫外線、H_2O_2等への耐性機構が明らかになった。プログラム細胞死は多細胞生物が有する基本的な生命現象の一つと考えられる。動物ではDNAの損傷、薬剤、成長ホルモン等の細胞死誘導因子によって、クロマチンの凝縮、細胞核の変形、DNAの断片化等の形態変化が誘引される。これらは厳密に制御されたシグナル伝達系を介していることから、障害等による受動的な死とは区別される。植物においては、維管束の管状要素の分化、花の形成過程に見られる雄性あるいは雌性器官の退化に伴う細胞死、花粉形成時に見られるタペート細胞の死、根冠細胞の離脱、病原菌によって引き起こされる過敏感細胞死、花弁や葉の老化等などが、プログラムされた細胞死であることが明らかとなってきた。イネの種子根において破生通気腔が形成される過程で発現量が変化する遺伝子の単離を行い、多数の機能遺伝子を同定した。特に、NADPHリダクターゼを高発現する形質転換イネを解析した。その結果、イモチ病、紫外線、H_2O_2等への耐性機構を示した。すなわち、NAP代謝の活性化が主たる原因である事を証明した。
マイクロマテリアルの強度および寿命に及ぼす環境の影響に関する研究

本研究では,工業用純アルミニウムおよび工業用純鉄を用いて,マイクロマテリアルの疲労強度評価を行うための試験機を開発し,大気中および腐食環境中における疲労寿命と破断形態を調べた.また,その破断形態をSEMを用いて観察した.蒸留水中,3%NaCl溶液中いずれにおいてもマイクロマテリアルの疲労寿命はバルク材よりもはるかに大きくばらつくことが明らかになった.また,同一応力振幅における破壊確率を比較したところ,直径が小さい試験片ほど疲労寿命のばらつきが大きいことが明らかになった.さらに,短寿命側では,環境の影響は見られなかったが,超寿命側では,大気中よりも食塩水中のほうが寿命が短かった.蒸留水中,3%NaCl溶液中ともに破壊形態として2つのパターンが見られた.1つは軸方向に垂直な疲労破面と軸方向と約45°の角度をなした延性破面がある形態で,もう1つは初期断面積より著しく縮小して破断する形態である.全試験片のうち大半は前者の破壊形態であった.以上のように,疲労寿命のばらつきが大きいため,マイクロマテリアルの健全性を保障するためには,疲労損傷のモニタリングが必要である.そこで,ロックインアンプを用いた交流電位差法によって,疲労試験中の抵抗変化を測定した.定電流を流した場合,電位変化には下記のような二つの傾向が見られた.工業用純アルミニウムにおいては,試験開始後から最終破断に至るまで電位が連続的に上昇し続ける.工業用純鉄の場合は試験開始後,電位差がほぼ一定で,破断直前に大きく増加する.この理由として,前者では微小なき裂の伝ぱが疲労寿命の大部分を占めており,後者の場合,き裂の発生が疲労寿命の大部分を占めていることが考えられる.さらに,本研究では,薄膜単体で疲労試験を行うための疲労試験装置の開発を行うとともに,その試験装置を使用して,純アルミニウム薄膜の疲労試験を行うとともに,試験片表面を光学顕微鏡およびAFMを用いて観察した.その結果,薄膜におけるすべり帯の間隔は,バルク材におけるすべり帯の間隔よりもはるかに大きいことが明らかとなった.上記以外に,本研究では,マイクロマテリアルの疲労過程で重要な役割を果たす、き裂発生のメカニズムを,バルク材を用いて大気中および腐食環境中において詳細に調べた.本研究では,工業用純アルミニウムおよび工業用純鉄を用いて,マイクロマテリアルの疲労強度評価を行うための試験機を開発し,大気中および腐食環境中における疲労寿命と破断形態を調べた.また,その破断形態をSEMを用いて観察した.蒸留水中,3%NaCl溶液中いずれにおいてもマイクロマテリアルの疲労寿命はバルク材よりもはるかに大きくばらつくことが明らかになった.また,同一応力振幅における破壊確率を比較したところ,直径が小さい試験片ほど疲労寿命のばらつきが大きいことが明らかになった.さらに,短寿命側では,環境の影響は見られなかったが,超寿命側では,大気中よりも食塩水中のほうが寿命が短かった.蒸留水中,3%NaCl溶液中ともに破壊形態として2つのパターンが見られた.1つは軸方向に垂直な疲労破面と軸方向と約45°の角度をなした延性破面がある形態で,もう1つは初期断面積より著しく縮小して破断する形態である.全試験片のうち大半は前者の破壊形態であった.以上のように,疲労寿命のばらつきが大きいため,マイクロマテリアルの健全性を保障するためには,疲労損傷のモニタリングが必要である.そこで,ロックインアンプを用いた交流電位差法によって,疲労試験中の抵抗変化を測定した.定電流を流した場合,電位変化には下記のような二つの傾向が見られた.工業用純アルミニウムにおいては,試験開始後から最終破断に至るまで電位が連続的に上昇し続ける.工業用純鉄の場合は試験開始後,電位差がほぼ一定で,破断直前に大きく増加する.この理由として,前者では微小なき裂の伝ぱが疲労寿命の大部分を占めており,後者の場合,き裂の発生が疲労寿命の大部分を占めていることが考えられる.さらに,本研究では,薄膜単体で疲労試験を行うための疲労試験装置の開発を行うとともに,その試験装置を使用して,純アルミニウム薄膜の疲労試験を行うとともに,試験片表面を光学顕微鏡およびAFMを用いて観察した.その結果,薄膜におけるすべり帯の間隔は,バルク材におけるすべり帯の間隔よりもはるかに大きいことが明らかとなった.上記以外に,本研究では,マイクロマテリアルの疲労過程で重要な役割を果たす、き裂発生のメカニズムを,バルク材を用いて大気中および腐食環境中において詳細に調べた.本研究では,工業用純アルミニウムおよび工業用純鉄を用いて,マイクロマテリアルの疲労強度評価を行うための試験機を開発し,大気中および腐食環境中における疲労寿命と破断形態を調べた.また,ロックインアンプを用いた交流電位差法によって,疲労試験中の抵抗変化を測定し,マイクロマテリアルの破壊メカニズムについて検討した.また,その破断形態をSEMを用いて観察した.まず,定電流を流した場合,電位変化には下記のような二つの傾向が見られた.工業用純アルミニウムにおいては,試験開始後から最終破断に至るまで電位が連続的に上昇し続ける.工業用純鉄の場合は試験開始後,電位差がほぼ一定で,破断直前に大きく増加する.

この理由として,前者では微小なき裂の伝ぱが疲労寿命の大部分を占めており,後者の場合,き裂の発生が疲労寿命の大部分を占めていることが考えられる.工業用純アルミニウムにおいては,同一応力で試験をしたもののうち,疲労寿命の長いものにはぜい性的な疲労破面がみられ,疲労寿命の短いものについては,破面中にぜい性的な部分と延性的な部分の両方が見られた.工業用純鉄の場合は,延性的な破面のみが見られた.以上の他にも,マイクロマシン部材として多用されている単結晶シリコンの疲労試験も行ったが,この場合,疲労破壊しなかった.マイクメマテリアルでは,疲労き裂発生過程が重要であるため,バルク材の疲労き裂発生過程を原子間力顕微鏡を用いて観察した.その結果,すべり帯からき裂が発生するときの入り込みの深さは,すべり方向によって異なっていたが,そのときのすべり量は,すべり方向および応力振幅によらず一定となっていた.本研究ではマイクロマテリアルの疲労強度に及ぼす環境の影響を調べるため,直径が0.20mmと0.30mm,0.60mmの工業用純アルミニウムの微小断面試験片を用いて,蒸留水中及び3%NaCl溶液中において疲労試験を行うとともに,SEMを用いて破断した試験片を微視的に観察することによりその破壊形態を調べた.その結果,蒸留水中,3%NaCl溶液中いずれにおいても疲労寿命のばらつきは,バルク材よりもはるかに大きいことが明らかになった.また,同一応力振幅における破壊確率を比較したところ,直径が小さい試験片ほど疲労寿命のばらつきが大きいことが明らかになった.さらに,短寿命側では,環境の影響は見られなかったが,超寿命側では,大気中よりも食塩水中のほうが寿命が短かった.蒸留水中,3%NaCl溶液中ともに破壊形態として2つのパターンが見られた.1つは軸方向に垂直な疲労破面と軸方向と約45°の角度をなした延性破面がある形態で,もう1つは初期断面積より著しく縮小して破断する形態である.全試験片のうち大半は前者の破壊形態であった.さらに,本研究では,薄膜単体で疲労試験を行うための疲労試験装置の開発を行うとともに,その試験装置を使用して,純アルミニウム薄膜の疲労試験を行うとともに,試験片表面を光学顕微鏡およびAFMを用いて観察した.その結果,薄膜におけるすべり帯の間隔は,バルク材におけるすべり帯の間隔よりもはるかに大きいことが明らかとなった.上記以外に,本研究では,マイクロマテリアルの疲労過程で重要な役割を果たす,き裂発生のメカニズムを,バルク材を用いて大気中および腐食環境中において詳細に調べた.
異常咬合がくさび状欠損に及ぼす影響

平成13年度に作成した有限要素モデルを改良して、温度変化によって歯頸部窩洞(くさび型窩洞)の窩壁に発生する応力について解析を行った。歯全体を一様に温度変化させて冷却したときは接着界面に沿って引張り応力と剪断応力が発生した。一方、加熱したときは圧縮応力と剪断応力が発生した。引張り応力は歯質と材料の接着を破壊する大きなファクターである。このことから、冷却が歯頚部窩洞の辺縁封鎖性の劣化に大きく影響しているものと考えられた。さらに温度変化によって生じる応力の程度は窩洞形態によっても異なる。くさび型窩洞は歯頂側のレジンが歯肉側よりも厚みがある。したがって、歯頂側エナメル質象牙質壁表層部の垂直成分(引張り応力)は歯肉側象牙質壁表層部と比較して大きかったと考えられる。次に、エナメルベベルの効果を検討するために、温度変化または荷重を負荷した場合の歯頸部窩洞(くさび型窩洞)の歯頂側窩壁に生じる応力分布を有限要素モデルから解析した。コンポジットレジンは熱膨張係数が高く、弾性率が低い。したがって、ベベルによって歯頂側辺縁のレジンの厚みが薄くなったことから、温度変化や異常咬合を想定した荷重を負荷したとき、応力の程度は減少した。さらに、エナメルベベル部の、特に窩縁周囲の引張り応力も減少した。以上のことから、温度変化や異常咬合によって接着界面に生じた引張り応力が歯頸部窩洞の漏洩パターンに大きく影響していることが示唆された。牛歯の歯頸部に典型的なくさび型窩洞を形成し、その窩壁にストレインゲージを接着後、異常な咬合を想定した負荷したときのくさび型窩洞内のひずみを測定ところ、窩壁に対して平行方向では歯肉側壁に歯頂側壁よりも大きなひずみが生じた。次に、典型的なくさび形窩洞をシミュレートした2次元の有限要素モデルを作成し、ストレインゲージを用いたひずみ測定の成績と比較した。その結果、有限要素モデルは実験によって得られた成績と同様の傾向を示し、このモデルは信頼性が得られることが確認された。この有限要素モデルから、くさび形窩洞とU型窩洞をシミュレートしたモデルを作成して、異常な咬合を負荷したときの歯頚部窩洞内に発生する応力分布と窩洞形態の影響について解析した。くさび型窩洞の窩壁に作用する応力の垂直成分(引張り応力)は、歯肉側よりも歯頂側壁の方が大きかった。U型窩洞の窩壁に作用する応力の垂直成分(引張り応力)は、歯頂側よりも歯肉側壁の方が大きかった。従って、窩洞形態によって窩洞内に生じる応力分布は異なり、さらに歯頚部窩洞の漏洩パターンに大きく影響していることが示唆された。現在は、この有限要素モデルを用いて、温度変化によって歯頸部窩洞の窩壁に発生する応力や、窩洞辺縁にベベルを付与したときの応力分布について検討を加えているところである。