hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冗長性分析の一般化手法の開発と応用性評価の研究

RDA手法の一般化の理論的研究と応用性評価の研究を行い、総合討論の結果を報告書に作成した。1.RDA手法の一般化の研究については、相関係数行列が準退化した場合に、RDA手法の一般化を行い、QRDA手法として完成した。この分析機能の拡張を、前年度に構築した計算機システムの上に実現した。また変数選択を可能にする手段を見い出したが、今後に実用化する予定である。新手法を評価するために、人工データに基づいて数値実験を行った。統計学的に検討した結果、新手法が実用性をもつことを確かめた。この成果は投稿中である。2.悪臭の官能評価データの分析にRDAが有用であるという前年度の知見に基づいて、QRDA手法を適用した。新手法は尺度混在データの情報を活用するので、極めて効果的に分析を行い、明瞭な知見を得た。悪臭の官能評価は主として,不快性と刺激性に依存し、硫化物,酸類、アミン類を示す官能基が不快性に寄与し、酸類が刺激性に寄与することがわかった.これよりQRDAの有用性が実証された.3.教育評価へのRDAの応用研究として、高校調査書と共通試験の関連性について、前年度よりも調査対象(大学)を拡げて研究した結果、前年度の知見に加わる有用な成果を得た。この成果を応用統計学に投稿し出版された。4.ガードルの着用感が、その素材物性に依存する従属関係を、前年度に継続してRDAにより分析した。今年度は、説明変数群の退化条件を直接的に組み込んで分析した結果、着用上の心理的な拘束感は、物理的に布地のパワーに依存し、またなめらかな着用感は、物理的に布地の触感に依存することを見い出した。この成果は、第24回行動計量学会大会に発表した。5.老人精神科の臨床データの原資料から統計的分析が適用可能なデータファイルを作成する作業を行ったが、原資料に内在する諸問題を是正するために、多大の時日を要した。これは今後、RDA手法による分析に資するものである。
1920年代の東アジア市場・国内市場・地域市場(米穀市場の実証的・総合的研究)

本研究は1920年代を中心とする時期を対象に、国内米穀市場の展開過程を、(a)国内の米穀産地で展開する産米改良の実態、(b)国内米穀市場に参入する朝鮮米の位置づけ、(c)第一次大戦期に進む米穀輸送の変貌、の3点から解明することを課題とする。まず、本課題に実証的に接近するため資料調査・収集を進めた。主な収集資料は、(a)については国内の主要米穀産地である東北地方(秋田県・山形県)、東海地方(愛知県・岐阜県・三重県)、中国地方(鳥取県)、九州地方(福岡県・大分県)等における産米改良に関係する県庁文書や、関係団体等が刊行した諸資料、(b)朝鮮米取引が活発な阪神市場を対象に大阪堂島米穀取引所、それと比較する意味で東京深川正米市場、および朝鮮米を国内に送り出す東アジア地域レベルの穀物(米・小麦・雑穀)貿易に関する諸資料、(c)『大日本帝国港湾統計』ほか国内米穀産地と主要消費地の港湾統計等の輸送関係資料である。これらの収集資料を分析し課題の解明を進めた結果、(a)については、各産地の産米改良事業の展開と限界について検討し、商品化促進の前提となる産米の規格化・標準化の実態について解明するとともに、その限界として農法の制約や輸送条件等の存在、(b)阪神市場における朝鮮米の流通と国内産米との競争のあり方について検討し、また1920年代には北米からの小麦・小麦粉輸入を含めて、朝鮮米を日本国内に送り出す複層的な東アジア地域内の穀物貿易システムが存在したこと、(c)遠隔産地から消費地に至る米穀輸送が、第一次大戦期の船舶逼迫を契機に、汽船輸送が後退して鉄道輸送に決定的に転換したこと等を、それぞれ実証的に明らかにした。以上の作業から、東アジア-日本国内-国内消費地・国内産地の、米穀をめぐる重層的な市場圏の存在を確認した。1.本年度の研究計画にしたがって、次のような資料調査・収集を行った。(1)1900年前後1920年代の国内産地の米穀検査など産米改良事業に関する資料として、秋田県・奈良県・福岡県・大分県等の「県庁文書」、各府県立図書館所蔵の諸資料。(2)朝鮮米市場関係として、その最大の市場であった阪神市場を対象に、大阪・神戸の米穀輸移入、大阪堂島米穀取引所や大阪・神戸の米穀商、大阪とその周辺の米穀市場に関する諸資料。(3)国内1910年代20年代の国内輸送の変貌に関する資料として、基礎的な港湾統計等の資料。一部の港についてはより詳細な港湾統計。(4)日本海側の産地の消費市場の変化を探るため、北海道市場の動向に関する資料として、北海道の米穀移入、北海道内の米穀生産と消費等に関する資料。(5)東京市場や全国的な市場の動向については、国立国会図書館、東京大学総合図書館・同経済学部図書館・同農学部図書館、東京都公文書館等、東京及びその周辺にある図書館・資料館等の所蔵資料を随時調査・収集した。(6)関係文献を、所属研究機関の図書館や近隣の大学図書館において網羅的に調査・収集する作業をすすめた。2.1910年前後から1920年代半ばにかけての、国内の主な港湾の米穀輸移出入データ(上記1-(3))を整理し、分析のための入力作業を開始した。2.明治中期から1900年前後を経て1920年前後にいたる時期の、都市と農村における米穀消費動向に関する論文をまとめて公表した。

(1)大阪市場の米穀取引を示す資料として、大阪堂島米穀取引所に関する一次資料(関西大学所蔵「堂島米市場文書」)を調査し、明治末から1920年代にかけての同取引所の施設、商況等について調査・収集した。また、大阪府立中之島図書館等において、大阪・神戸市場に関する調査報告書、統計書等の刊行資料を継続して調査・収集した。(2)東海地方の米穀産地の動向を見るため、岐阜県歴史資料館、津市図書館等において資料を調査・収集した。(3)主要な米穀産地の産米改良への対応、および米穀移出の諸条件等を探るため、山形県庄内地方の酒田に設置された米券倉庫(山居倉庫)について、酒田市立中央図書館および同「光丘文庫」等の所蔵資料を調査・収集した。(4)東京市場や全国的な市場の動向については、東京およびその近郊の図書館・資料館等の所蔵資料を随時調査・収集した。2.上記の作業から、1910年代20年代に本格化する、朝鮮米の国内市場進出による大阪・神戸市場の取引機構の変貌、関西消費市場における国内産米・朝鮮米の競争と産地の再編、その国内市場への影響、大戦期に決定的となる汽船から鉄道への輸送の転換、等の論点を抽出し、国内米穀市場の再編過程を、東アジア市場-国内市場-地域市場(産地)の三視点から検討している。3.こうした検討に必要な基礎データのうち、上記1(1)で収集した大阪堂島米穀取引所の月次商況調査報告書(関西大学図書館所蔵「堂島米市場文書」、手書きのものが多い)は大阪市場の動向を月ごとに概観するものであるが、それらのうち明治末から1920年代の部分について、利用の便を図り、かつ検索を容易にするため、謝金を使用して入力作業を開始した。1.研究計画にしたがって、次のような資料調査・収集を行った。(1)大阪堂島米穀取引所における米穀取引、および京阪地方の米穀市場の実態に関係する調査報告書・統計書などを中心とする資料を、大阪府立中之島図書館等・大阪市立中央図書館などにおいて調査・収集した。(2)山陰地方(鳥取県)の米穀産地の産米改良事業に関する資料を鳥取県立公文書館・鳥取県立図書館において、また秋田県地方の同様の資料を秋田県公文書館・同県立図書館において調査・収集した。(3)九州地方の米穀産地・消費地間の米穀流通や、産地における産米改良などに関する資料(長崎県庁文書およびその他の刊行資料)を、長崎県立長崎図書館において調査・収集した。(4)東京およびその近郊の図書館・資料館などが所蔵する上記に関する資料は、随時調査・収集した。2.上記の作業から、191020年代において、(1)国内米穀産地から東京・大阪など消費地に向かう長距離米穀輸送が、第一次大戦期に汽船から鉄道へ決定的に転換するとともに、九州→東京のような長距離汽船輸送が後退し、(2)植民地米(朝鮮米・台湾米)・外米が国内市場に進出して国内産地との競合が本格化し、(3)こうした条件のなかで国内産地の産米改良がさらに進んで東京・大阪など大消費地の消費構造が再編され、(4)さらに大都市市場の取引機構も再編される、という過程を東アジア市場-国内市場-地域市場の重層的な関連のうちに検討した。3.本研究3年間の成果を報告書の形にまとめるため、既発表の論文を整理し、基礎資料を翻刻し入力するなどの作業を進めた。
細胞増殖因子、形態形成因子の細胞分化における役割

交流実績平成11年2月4日-10日にG・クーパー教授が徳島大学を訪問、板倉光夫教授を中心にアミリンと糖尿病、精神分裂病等との関係について討論した。また“アミリン、アミロイドと糖尿病"のタイトルで学生・大学院生の特別講義を行った。平成11年3月16日-20日には、荒瀬誠治、板倉光失、小阪昌明の3人がオークランド大学を訪問し、研究の総括の最終的会議を開催する。なお来年度より大学院生だけでなく医学部学生の短期交換が決定された。研究実績荒瀬は、ヒトへ毛包の毛乳頭細胞で発現する特異的遺伝子を採取し、遺伝子解析、機能解析を行った。板倉は膵ランゲルハンス細胞の発育・機能に関与する遺伝子について、トランスゼニック、ノックアウト動物を作り遺伝子機能解析を行った。河野はHLA不一致のドナーにG-CSFを投与し末梢血幹細胞を探取、さらに抗CD34抗体を用いて細胞を純化培養し、同種末梢血幹細胞移植法を確立した。小阪は成人の血液悪性腫瘍例に同様方法を用いて治療し成果を得た。グリーンは創傷治癒へのギャップジャンクション(GP)の関与を検討し、脳では損傷後にゆっくりと起こってくる創傷拡大現象がGP発現を抑えることで抑止され、逆に皮膚の創傷治癒は著明に促進されることを見出した。クローサーらは成長に関与するチロシンキナーゼ(Dtk)のcDNAsの全配列を決め機能解析を行っている。メリリースは、動脈硬化とバーシカンやピグリカンの関係を,ヒト冠血管と培養細胞を用いて調べ、TGF-β1はこれらのプロテオグリカン産生を促進することを見出した。フランスは、胎盤とアクチビン、インヒビン、コルチコトロビン放出ホルモンの関係を研究、小坂昌明との共同で妊婦の血中アクチビン、コルチコトロビン放出ホルモン量を調べ、早産の危険性との関係について報告している。上皮細胞と周辺間質細胞の相互作用:発生期毛包と特異的に反応する単クローン抗体を作成し、この抗原が形態形成因子の可能性がある事を示した。また甲状腺ホルモン(T3)は毛包細胞の増殖に強く影響を与え、in vivoでその効果は毛乳頭細胞を通じて発揮される可能性がある事を示した。血管構成細胞の生死を簡単に見分ける生体染色を開発し、少なくとも死後24時間を経たヒト遺体より得た心血管でも細胞は6080%が生きていくことを確かめた。TGF-βのアンチセンスDNAは培養血管内皮細胞プロテオグリカン産生を抑制すること、血管その物で同様の現象がみられることを確かめた。血液幹細胞の分裂・分化:HLAが一部一致するドナーより得た末梢血幹細胞移植の場合、重傷GVHGや生着不全のため移植患者の予後は不良であったが、幹細胞を抗CD34単クローン抗体と免疫磁気ビーズを用いて細胞の純化し、移植時に超大量の免疫抑制剤を用いると解決できることを示した。また臍帯幹細胞の使用についての新治験も得た。膵臓β細胞とインスリン(Ins)抵抗性:Ins遺伝子を体細胞に導入後、自家移植する場合、Ins産生は厳密に調節されなければならない。単純ヘルペスI型のチミジンキナーゼ遺伝子(HSV-tk)を導入したIns産生細胞をヌードマウスに移植し、ガンシクロビール(GCV)で処理したところ、in vivoでもGCVによりIns産生が顕著に抑制された。HSV-tk導入とGCVの処理の組合わせは、糖尿病の遺伝子治療でIns産生制御のよい方法になる可能性がある。

グルコース濃度に応じてInsを産生するMIN6細胞より、膵臓β細胞特異的・グルコース濃度依存性の遺伝子を得た。また、膵臓β細胞で産生・分泌されるアミロイド(amylin)と糖尿病の関係について、日本とニュージーランドの患者いついて調べた。板倉は、インスリン依存性糖尿病(IDDM)マウスの膵ラ島A細胞に活性型TGF-β1を発現するトランスジェニックマウス(Tg)を作成し、NODマウスの糖尿病の発症が抑制されることを見出した。CooperはAmylinと糖尿病の関係をTgやノックアウトマウスで検討した。小坂は骨髄造血環境での単球、骨髄間質線維芽細胞のActivin-A(Act-A)、follistatin(FS)の産生が、炎症性サイトカインや活性化T細胞の接着を介する細胞間相互作用により調節されることを見出し、Franceは胎盤由来Act-A、CRHの量比が分娩の引き金となることを証明、血清中の両者の量のモニターで、早期分娩の危険性を察知できるとした。河野は小児の自家末梢血幹細胞移植術法(PBSCT)では、PBSCT後のG-CSF投与は必要ないことを見出した。また小児健常人ドナーから末梢血幹細胞(PBSC)を採取する同種移植術も確立した。Crosierらは新型受容体チロシンキナーゼ(Dtk)遺伝子のcDNA、遺伝子座、ligand、機能を検討し、Dtkは胎児期の造血臓器、神経の発生・発育にも必須であることを見出した荒瀬は28個のヒト毛乳頭特異的新型遺伝子を見出し、そのうち10個の新規遺伝子のDNA配列を決定、遺伝子産物機能や皮膚での局在を解析中でノックアウトマウスも作成中である。Greenは、ヒドラ、蛙などの胎児組織にgapjunctionのantisense deoxyoligonucleotide作用させると臓器の形成が妨げられることより、臓器の形成・発育にはGap Junctionを通じての細胞間情報交換が必須であることを見出した。Merrileesは、動脈壁でのTGF-β1とmatrix proteoglycan(Pgとくにversican、biglycan、decorin)の量と分布が粥状変成の危険度が類推できることを見出した。交流実績平成11年2月4日-10日にG・クーパー教授が徳島大学を訪問、板倉光夫教授を中心にアミリンと糖尿病、精神分裂病等との関係について検討した。また“アミリン、アミロイドと糖尿病"のタイトルで学生・大学院生の特別講義を行った。平成11年3月16日-20日には、荒瀬誠治、板倉光夫、小阪昌明の3人がオークランド大学を訪問し、研究の総括の最終的会議を開催する。なお来年度より大学院生だけでなく医学部学生の短期交換が決定された。研究実績荒瀬は、ヒト毛包の毛乳頭細胞で発現する特異的遺伝子を採取し、遺伝子解析、機能解析を行った。板倉は膵ランゲルハンス細胞の発育・機能に関与する遺伝子について、トランスゼニック、ノックアウト動物を作り遺伝子機能解析を行った。河野はHLA不一致のドナーにG-CSFを投与し末梢血幹細胞を採取、さらに抗CD34抗体を用いて細胞を順化培養し、同種末梢血幹細胞移植法を確立した。小阪は成人の血液悪性腫瘍例に同様方法を用いて治療し成果を得た。グリーンは創傷治癒へのギャップジャンクション(GP)の関与を検討し、脳では損傷後にゆっくりと起こってくる創傷拡大現象がGP発現を抑えることで抑止され、逆に皮膚の創傷治癒は著明に促進されることを見出した。クローサーらは成長に関与する
広域４色偏光観測による分子雲の破壊過程における磁場の役割の解明

本研究では、巨大分子雲における星間磁場の存在が、そこで誕生した大質量星による分子雲の破壊過程(HII領域形成)に与える影響を観測的に明らかにすることを目指す。これを達成するために以下2つの研究を並行して行っている。○「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」ブライトリム分子雲はHII領域の縁に取り残された小分子雲である。これまでの観測により明らかにした24のブライトリム分子雲の磁場構造と分子雲形状の関係性を調べた。その結果、周辺磁場(初期磁場)とブライトリム分子雲の形状進化には相関があることがわかった。この結果をもとに、理論モデルとの比較を今後行う予定である。○「広域4色偏光観測によるHII領域の進化過程における磁場の役割の解明」HII領域形成段階の初期と後期に対応する天体“M16"と“Vela C分子雲"を研究対象とし、これらの磁場構造を観測で明らかにすることで、HII領域形成過程における磁場の役割の解明を目指した。M16に関して:これまでの観測では悪天候によりデータが不十分であったため、7月に南アフリカ天文台IRSF1.4m望遠鏡を用いた観測を再度実施した(2週間)。これにより最低限の領域のデータを取得できた。しかしながら次に述べるVela C分子雲の研究に時間の多くを費やしたため、M16とVela C分子雲の磁場構造の比較には至ってはいない。Vela C分子雲に関して:偏光観測で得られたデータを解析した結果、この分子雲の磁場構造・磁場強度が分子雲形状と密接に関係しており、磁場が分子雲構造の進化過程に大きな影響を与えていることを明らかにした。この成果をまとめた学術論文を専門雑誌に投稿し受理された。また、国際研究会や日本天文学会・研究会等にてこの成果を発表した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,巨大分子雲における磁場の存在が,大質量星による分子雲の破壊過程に与える影響について調査している.この研究目的を達成するために2つの研究,「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」と「広域4色偏光観測によるHII領域の進化過程における磁場の役割の解明」を並行して行っている.「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」:研究計画通り4月に南アフリカ天文台にて近赤外線偏光観測を行った.この観測により,研究対象天体である24つのブライトリム分子雲全てのデータ取得が完了した.これらのデータを解析しまとめたものを学会・研究会にて発表した.現在,成果をまとめた論文を執筆中である.また,研究を遂行する途中で発見したブライトリム分子雲SFO74のユニークな磁場構造に関する論文が,英文雑誌The Astrophysical Journalへ投稿・査読後,掲載された.「広域4色偏光観測によるHII領域の進化過程における磁場の役割の解明」:本研究の目的は,巨大分子雲が,生まれた大質量星によって破壊される段階(HII領域形成段階)の初期と後期の天体の磁場構造を調べることで,HII領域の進化に与える磁場の影響を明らかにすることである.そこで私は2つの天体Vela C分子雲,M16に注目している.本年度は,南アフリカ天文台での観測によるデータ取得が主な計画内容であった.Vela C分子雲の観測は天候に非常に恵まれたため,予定していた観測領域を大幅に上回る領域を観測することができた.一方,M16に関しては計画していた7-8月に観測時間が確保できなかったためデータを取得することができなかった.本研究は,巨大分子雲における磁場の存在が,大質量星による分子雲の破壊過程に与える影響について調査している.この研究目的を達成するために2つの研究「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」「広域4色偏光観測によるHII領域の進化過程における磁場の役割の解明」を並行して行っている.○「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」:前年度に取得したデータを解析した結果を国際研究会で発表した.この観測結果と理論モデルの比較を行い,論文投稿を目指す予定であったが,後者の研究で予想以上の成果が得られたためこちらの研究の優先度が下がった.したがって,現在学術論文を準備中である.○「広域4色偏光観測によるHII領域の進化過程における磁場の役割の解明」:本研究の目的は,巨大分子雲中で誕生した大質量星が周囲の分子雲を破壊する段階(HII領域形成段階)における,分子雲磁場の影響を観測的に明らかにすることである.これを達成するために,HII領域形成段階の初期と後期に対応する天体に注目した(M16とVela C分子雲).計画通り南アフリカ天文台にて2回(2週間×2)の観測を行うことができた.しかしながら,天候に恵まれずM16の観測データは不十分なものとなった.一方,Vela C分子雲では天候に恵まれ,広範囲のデータを取得できた.Vela C分子雲のデータを解析した結果,報告例の少ない乱れた磁場構造が一部領域明らかになり,この成果を国内外の学会等で発表した.○「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」:国際的な研究会にて口頭およびポスター発表をした.しかしながら,もう一方の研究で大きな成果が得られたことにより本研究の優先度が下がったため,学術論文の投稿まで至っていない.○「広域4色偏光観測によるHII領域の進化過程における磁場の役割の解明」:研究実施計画通り,南アフリカ天文台にて2回の観測が行えた.しかしながらM16は天候に恵まれず,取得データは不十分なものとなった.一方Vela C分子雲は広範囲に渡り観測することができた.

その結果,Vela Cでは非常に興味深い磁場構造を明らかにすることができ,この天体の成果を最優先でまとめ,学会等で発表を行った.以上,前者の研究は計画よりも遅れているが,後者の研究は予定を大きく上回る成果が得られたため,(2)おおむね順調に進展している.と判断した.本研究では、巨大分子雲における星間磁場の存在が、そこで誕生した大質量星による分子雲の破壊過程(HII領域形成)に与える影響を観測的に明らかにすることを目指す。これを達成するために以下2つの研究を並行して行っている。○「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」ブライトリム分子雲はHII領域の縁に取り残された小分子雲である。これまでの観測により明らかにした24のブライトリム分子雲の磁場構造と分子雲形状の関係性を調べた。その結果、周辺磁場(初期磁場)とブライトリム分子雲の形状進化には相関があることがわかった。この結果をもとに、理論モデルとの比較を今後行う予定である。○「広域4色偏光観測によるHII領域の進化過程における磁場の役割の解明」HII領域形成段階の初期と後期に対応する天体“M16"と“Vela C分子雲"を研究対象とし、これらの磁場構造を観測で明らかにすることで、HII領域形成過程における磁場の役割の解明を目指した。M16に関して:これまでの観測では悪天候によりデータが不十分であったため、7月に南アフリカ天文台IRSF1.4m望遠鏡を用いた観測を再度実施した(2週間)。これにより最低限の領域のデータを取得できた。しかしながら次に述べるVela C分子雲の研究に時間の多くを費やしたため、M16とVela C分子雲の磁場構造の比較には至ってはいない。Vela C分子雲に関して:偏光観測で得られたデータを解析した結果、この分子雲の磁場構造・磁場強度が分子雲形状と密接に関係しており、磁場が分子雲構造の進化過程に大きな影響を与えていることを明らかにした。この成果をまとめた学術論文を専門雑誌に投稿し受理された。また、国際研究会や日本天文学会・研究会等にてこの成果を発表した。並行して行っている2つの研究のうち,「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」に関しては概ね研究計画通りに遂行することが出来た.「広域4色偏光観測によるHII領域の進化過程における磁場の役割の解明」に関しては,本年度は観測によるデータ取得のみの計画であった.しかしながら,2つある研究対象天体のうちVela C分子雲は,計画を上回る領域(次年度に行う予定であった領域まで)を観測することができた一方で,M16に関しては,当初計画していた7-8月に観測時間を確保することができなかった為,データを取得することができなかった.以上より,(2)おおむね順調に進展している,と判断した.○「初期磁場とブライトリム分子雲の形状の包括的研究」:Vela C分子雲の学術論文投稿後,中断していた本研究の学術論文執筆を再開し,早期の投稿を目指す.
セレン修飾核酸の高効率的合成法の開発とその応用

近年、セレニウムを含有する化合物の薬理活性が注目されてきている。我々はまずトリメチルシリルエチル(TSE)セレニル基を用いた直接的な官能基導入法による各種5'位セレン修飾核酸の有用な合成法開発に取り組んだ。この方法を応用し、Se-アデノシル-L-セレノメチオニン(SeAM)の合成に成功した。加えて、我々はこの方法を用いて2'位セレン修飾ウリジン誘導体の合成ルートも確立した。さらにTSEセレニル基をアミノ酸誘導体合成に応用し、セレノシステインやセレノグルタチオン誘導体の合成に成功した。我々はTSEセレニル基が生体物質へのセレン導入試薬として非常に有用で汎用性が高いことを確認した。低分子医薬(ヌクレオシドアナログ)を研究対象とする創薬研究は、エピゲノム医薬を例として、現在も活発に行われている。また、低分子医薬、抗体医薬に続く次世代医薬として期待される核酸医薬(化学修飾オリゴヌクレオチド)においても新たな創薬アプローチとして近年脚光を浴びている。これらに関連して、核酸分子の糖部ならびに塩基部をセレン修飾した核酸は、抗HIV・抗ガン・抗酸化作用などの生理活性があることから、医薬シーズとしての有用性が期待される。さらに、構造学的観点からは、MAD法に代表される蛋白質の立体構造解析に関する有用性が知られている。この有用性のさらなる発展や機能解明には、セレン修飾核酸の量的供給が不可欠であり、効率的な合成法の開発が求められている。本研究は、TSE基が有するケイ素原子の特性を活用したセレン修飾核酸の新たな効率的合成法の開発を行う。すなわち、従来の方法では導入困難な官能基を直接導入し、新たな生理活性分子の合成を目指す。また、生命現象を読み解くうえで、機能性プローブの効率的合成法の開発は、重要な役割を担っており、本研究で開発する合成法を抗ガン剤のエピゲノム研究におけるプローブとして有用なSe-アデノシル-L-セレノメチオニン(SeAM)合成へと応用していく。さらに、アンチセンス法への応用が期待される2-セレノウリジンの効率的合成法の開発を行う。シリル系保護基であるTBDMS保護基の温和な脱保護条件およびDTBS基を用いた選択的2'-O-TBDMS保護法の構築を行う。核酸分子の糖部の5'位の酸素原子をセレン原子に置換した核酸の合成法を検討し2-トリメチルシリルエチル(TSE)セレニル基を活用することで、高収率で核酸分子にセレン原子を導入することができた。さらに、Se-アデノシル-L-セレノメチオニン(SeAM)合成へと適用し、高収率にてSeAMの合成を達成することができた。平成27年度において、核酸分子の糖部の5'位の酸素原子をセレン原子に置換した核酸の合成法を検討した。その結果、鍵となるセレン導入反応は、2-トリメチルシリルエチル(TSE)セレニル基を活用することで、高収率で核酸分子にセレン原子を導入することができた。この鍵中間体である5'-TSE-セレノヌクレオシドに対し、フッ素アニオンでTSE基を活性化することにより、系中で発生させたセレノラートアニオンと安価に入手可能な様々な求電子剤との反応により、既存の方法では導入困難な官能基(ニトロ、エポキシ、ケトン、エステル、ニトリル基)を直接的に導入可能であることを確認した。さらに、本合成法を抗ガン剤のエピゲノム研究におけるプローブとして有用なSe-アデノシル-L-セレノメチオニン(SeAM)合成へと適用し、高収率にてSeAMの合成を達成することができた。5'-TSE-セレノヌクレオシドを鍵中間体とすることで、高度に官能基化されたアミノ酸ユニットを合成終盤においても導入できる優れた方法であることを確認した。DNA及びRNAは生体物質であり、その構造及び生体内反応のメカニズムを知ることは新たな治療法の開発に重要である。DNA及びRNAの構造を知るうえでMAD法と呼ばれるX線構造解析が非常に有効な手段として知られており、2'位の水酸基をセレノメチルで置換した2'-セレノメチル体はMAD法に有用な化合物である。また、2'位水酸基をマスクすることでRNAヌクレアーゼ耐性を付与することができる。そこで本研究で2'-セレノウリジン誘導体の合成を検討した。平成28年度は、シクロウリジンを出発原料とし、5'位水酸基をDMT保護した後、TSE(トリメチルシリルエチル)セレン導入試薬を用いることで2'位にTSEセレンを導入した。その後、イミド基をBOM保護し、最後にTBAF存在下、ヨードメタンと反応させることで目的生成物である2'-セレノメチルウリジンを合成した。2'位へのセレノアルキル基の導入法の確立により、各種求電子剤と反応させ反応の有用性を確認した。アミダイトモノマーを用いてRNAオリゴマー合成することができる。2'-TSEセレノウリジンをアミダイトモノマー合成へ応用することとした。2'-TSEセレノウリジンのイミド基をPOM保護し、TBAF存在下、ヨードメタンと反応させることでN-POM-2'-セレノメチルウリジンを合成した。その後DMAP存在下、2-Cyanoethyl diisopropylchlorophosphoraiditeと反応させ、最終目的化合物を得た。

これらの成果は、学術誌(Synlett, 28, 831-834 (2017).)にて審査後、採択され掲載された。平成27年度、核酸分子の糖部の5'位の酸素原子をセレン原子に置換した核酸の合成法を確立した。本年平成28年度は、さらに各種セレン修飾核酸の効率的合成法を開発するため糖部の2'位にTSEセレンを導入し、その後、イミド基をBOM保護し、最後にTBAF存在下、ヨードメタンと反応させることで目的生成物である2'-セレノメチルウリジンを合成する方法を開発した。この手法により各種求電子剤と反応させることで反応の有用性を確認し様々な置換基を糖部の2'位に導入することが可能であることを確認した。セレノシステインは、21番目のアミノ酸と呼ばれ、生体内において抗酸化作用に寄与するグルタチオンペルオキシダーゼの活性中心であり、老化や生活習慣病の予防に有用であると報告されている。また、グルタチオンペルオキシダーゼは生体内のグルタチオンを補酵素として、活性酸素の無毒化に寄与している。我々はトリメチルシリルエチル基をセレン原子の保護基として用い、フッ化テトラブチルアンモニウム(TBAF)によって活性化させることでセレノラートアニオンを発生させ、このセレノラートアニオンと求電子剤とのSN2反応によって効果的にセレン導入が行える方法を見出している。本年度、この手法をアミノ酸合成に活用することで各種セレノシステイン誘導体、セレノグルタチオン誘導体の効率的な合成法を確立した。トリメチルシリルエチルジセレニドと水素化ホウ素ナトリウムを用いた方法により高収率でセレノシスチンを与えた。トリメチルシリルエチルセレノシステインと天然型アミノ酸(グリシン, L-アラニン, L-バリン)との脱水縮合反応、セレン原子のアルキル化、両末端の脱保護に成功しセレノシステイン誘導体含有ジペプチドを得た。グルタチオンのセレノミミックであるセレノグルタチオンのSeアルキル化誘導体をSeアルキル化セレノシステイニルグリシンとグルタミン酸との脱水縮合反応、両末端の脱保護を行うことにより得た。これらの研究内容は、Tetrahedron, 73 (42), 6085-6091 (2017)に報告した。近年、セレニウムを含有する化合物の薬理活性が注目されてきている。我々はまずトリメチルシリルエチル(TSE)セレニル基を用いた直接的な官能基導入法による各種5'位セレン修飾核酸の有用な合成法開発に取り組んだ。この方法を応用し、Se-アデノシル-L-セレノメチオニン(SeAM)の合成に成功した。加えて、我々はこの方法を用いて2'位セレン修飾ウリジン誘導体の合成ルートも確立した。さらにTSEセレニル基をアミノ酸誘導体合成に応用し、セレノシステインやセレノグルタチオン誘導体の合成に成功した。我々はTSEセレニル基が生体物質へのセレン導入試薬として非常に有用で汎用性が高いことを確認した。今後、セレノシアナート核酸の合成法に関する新たな方法の開発を目指し、5'-TSE-セレノヌクレオシドと臭化シアンとのvon Braun反応による合成戦略を検討する。非プロトン性溶媒もしくはロトン性溶媒における5'-TSE-セレノウリジンと臭化シアンとの反応を検討する。また第一級アルコール、第二級アルコールおよび第三級アルコールとの反応性の確認。さらに基質一般性の検証として、5'-TSE-セレノアデノシン、2'-TSE-セレノウリジンとの反応も検討する。以上より、TSE基を活用したセレノシアナート核酸の効率的な合成法の検討を行う。
レーザー照射の小高裂溝齲触に対する予防効果

レーザー照射はエナメル質の耐酸性を向上させ,齲触予防効果を発揮するとされている。従来,耐酸性は酸溶液によるCa溶出試験により評価されてきたが,この方法は齲触反応を再現できない欠点をもつ。本研究では,歯質-プラーク間の齲触学的反応を重視し,レーザー照射エナメル質に対して乳酸ゲル脱灰システムおよび口腔環境下での齲触形成試験を試み,ミネラル分布の変化を評価した。実験にはヒトエナメル質を用い,口腔内試験試料ではプラーク蓄積をはかるためU字型人工裂溝を形成した。はじめに0.1M乳酸ゲルに侵潰し人工初期齲触を形成,これにKr-Fエキシマレーザー,またはNa:YAGレーザーをそれぞれ総エネルギー密度172J/cm^1100J/cm^1で照射した。1群は0.1M乳酸ゲルに3週間侵漬し,もう1群は成人6名の口腔内に1ヶ月間固定,プラーク付着状況を維持した。ミネラル分布はtransversalmicroradiography(TMR)と画像定量法(CTV)で定量評価した。in vitro試料で脱灰深度1,ミネラル喪失量【.upper filled triangle.】Zは,いずれも群間で明らかな違いを認めなかった。口腔内試験の結果,未処理,エキシマレーザー照射およびnd:YAGレーザー照射,各群の脱灰深度は,それぞれ40±19,33±13,30±6μm(mean±SD)で,ミネラル喪失量【.upper filled triangle.】Zは順に1.885±897,1.540±783,1.397±363,vol%μmであった。レーザー照射群では脱灰抑制傾向を示したが,3群間に統計学的な有意差を認めなかった。また,再石灰化を示す所見はすべての試料で認められなかった。結論として,エナメル質の齲触抵抗性はレーザー照射により変化を受けていない可能性,ならびにレーザーの齲触予防効果は最終的には口腔環境下での検討が必要であることが示唆された。ヒト抜去小臼歯のエナメル質表層を研磨したのち、幅約200μm、深さ約1mmのU字型裂溝を形成、37°Cで0.1M乳酸ゲル(1wt% CM含有)を作用させ人工的に初期齲蝕を形成した(初期脱灰)。これを以下の5群に分けて処理を行った。1.2%NaF溶液を4分間作用。5.未処理。処理後の試料は再度0.1M乳酸ゲル(6wt% CMC含有、pH=5.0)に3週間浸漬した(耐酸性試験)。現在、初期脱灰後および耐酸性試験後の裂溝内壁におけるミネラル濃度分布の変化をマイクロラジオグラフィにて評価中である。また、口腔内実験の予備的成績を得る目的で、脱灰後の試料を義歯装着者の口腔内に1か月保持し、脱灰、再石灰化の進行程度についても評価を進めている。A.根面齲蝕のin vitro再石灰化におよぼすセメント質の影響1.根面の再石灰化をセメント質の有無別に単一切片を応用したマイクロラジオグラフィによりin vitroにおいて観察した。2.ヒト抜去小臼歯の歯根よりセメント質保存試料と表層を研磨して象牙質を露出させた試料を作製した。3.0.1M乳酸ゲル(pH=5)で2週間脱灰後,厚さ約100μmの切片を切り出した。

脱灰歯面以外をネイルバーニッシュで被覆し,フッ素濃度1ppm含有の再石灰化液(20mM Hepes,1.5mMCa,0.9mMP;pH=7)に8日間浸漬した。4.本研究の結果から,根面の脱灰はセメント質の有無とは明らかな関連を示さないが,一方,根面の(過)再石灰化にはセメント質の有無がきわめて強く影響することが示唆された。B.エナメル質脱灰裂溝のin vitro耐酸性におよぼすレーザー照射の影響1.脱灰したヒトエナメル質人工裂溝に,波長248nmのkrFエキシマレーザー(総エネルギー密度:172J/cm^2),または波長532nmのQスイッチNd:TAGνレーザー第2高調波(総エネルギー密度:100J/cm^2)を照射後,乳酸ゲル(pH=5)に3週間浸漬する耐酸性試験に供し,マイクロラジオグラフィによりミネラル分布を定量的に評価した。2.裂溝底部の脱灰深度1d(μm)とミネラル喪失量△Z(vol%・μm)は,エキシマレーザー照射試料,Nd:YAGレーザー照射試料とも未処理試料と比較して明らかな違いを示さなかった。3.また,裂溝に近接するエナメル質表層部でも同様の傾向が認められた。4.すなわち,エナメル質初期齲蝕のさらなる脱灰の進行はレーザー照射によって制御されない可能性が示唆された。レーザー照射はエナメル質の耐酸性を向上させ,齲蝕予防効果を発揮するとされている。従来,耐酸性は酸溶液によるCa溶出試験により評価されてきたが,この方法は齲蝕反応を再現できない欠点をもつ。本研究では,歯質-プラーク間の齲蝕学的反応性を重視し,レーザー照射エナメル質に対して乳酸ゲル脱灰システムおよび口腔環境下での齲蝕形成試験を試み,ミネラル分布の変化を評価した。実験にはヒトエナメル質を用い,口腔内試験試料ではプラーク蓄積をはかるためU字型人工裂溝を形成した。はじめに0.1M乳酸ゲルに侵漬し,人工初期齲蝕を形成,これにKr-Fエキシマレーザー,またはNa:YAGレーザーをそれぞれ総エネルギー密度172J/cm^2,100/Jcm^2で照射した。1群は0.1M乳酸ゲルに3週間侵漬し,もう1群は成人6名の口腔内に1か月間固定,プラーク付着状況を維持した。ミネラル分布はIransversalmicroradiography(TMR)と画像定量法(CAV)で定量評価した。in vitro試料で脱灰深度1し,ミネラル喪失量△Zは,いずれも群間で明らかな違いを認めなかった。口腔内試験の結果,未処理,エキシマレーザー照射およびNd:YAGレーザー照射,各群の脱灰深度1は,それぞれ40±19,33±13,30±6 μm(mean±SD)で,ミネラル喪失量に△Zは順に1,885±897,1,540±783,1,397±363 vol%μmであった。レーザー照射群では脱灰抑制傾向を示したが,3群間に統計学的な有意差を認めなかった。また,再石灰化を示す所見はすべての試料で認められなかった。結論として,エナメル質の齲蝕抵抗性はレーザー照射により変化を受けていない可能性,ならびにレーザーの齲蝕予防効果は最終的には口腔環境下での検討が必要であることが示唆された。
高分子の二次元拡散に関する研究

本研究は、吸着により表面ないしは界面上に拘束された高分子の二次元拡散機構の解明を目的として計画されたものであり、以下の成果を得た。1.平成二年度、平成三年度の半ばまで光漂白蛍光回復法を測定原理とする二次元拡散係数D_<lat>の測定装置の製作を引き続き行った。2.装置の検定のため厚み100μmの薄膜状水溶液中でのポリスチレンラテックスの拡散係数Dを、本測置で測定し、得られた値を動的光散乱法による裁定結果と比較したところ良い一致が得られた。3.ポリスチレンラテックスをガラス表面上に吸着させ二次元拡散係数の測定を行ったところ、測定可能な時間尺度ではほぼ零であり、水膜にしてもほぼ零となり、ラテックスはガラス面に非常に強く吸着していることがわかった。4.蛍光色素そのものをガラス面上に吸着させ、D_<lat>の測定を行ったが、単一回復過程とはならず、色素分子の凝集体の運動によるものと思われる複雑な回復過程が観測された。5.ニトロベンゾフラサン誘導体でラベル化したポリスチレンーDBP溶液を10μm程度の薄膜状態とし測定を行なったところ、Dを精度よく求めることができたので、さらに磯膜化して実験を遂行中である。6.LB膜あるいはりん指質膜中での測定を可能とするセル室を現在設計中であり、このセル室が完成すれば実験はかなり進展することが期待される。7.将来、測定対象と考えている、高分子混合物、界面活性剤ひも状ミセル等に関する研究は大いに進み、三次元での拡散機構をかなり明確にすることができた。本研究は,吸着により表面ないしは界面上に拘束された高分子の二次元拡散機構の解明を目的として計画されたものである。二次元拡散係数Dldtの測定装置は現在市販されていないので,本年度はDldtの測定法として蛍光漂白回復法を採用し,主として装置の設計・製作を行った。外部からの震動を除去するため装置全体を除震台に載せ,アルゴンイオンレ-ザ-からの波長488nmの青色光をビ-ムユリメ-タ-で拡大・平行光束とし,1インチ当り200本のロンキル-リングの縦縞像を落射蛍光装置つきの顕微鏡システムを用いてラベル化高分子単分子膜表面に結像させる。特刻t=0で蛍光色素を光漂白した後,入射光強度を約1/1000におとし,試料からの蛍光強度I_f(t)を測光する。I_f(t)は高分子の二次元拡散により時間とともに回復していくから,回復過程の解析よりDlctが求まる。この方法で現在問題となっているのは,単分子膜であるため蛍光色素の絶対数が小さく,測定が極端に困難なことである。またレ-ザ-光のドリフトのためS/N比が小さく,良いデ-タが現在では得られていない,イメ-ジ・インテンシファイヤ-或はモデュレ-タ-とロックインアンプの組合せによるS/N比の改善を現在考えているが,製作の完了は当初より大副に遅れる見込みである。一方ポリスケレンのニトロベンゾフラザンのアミン誘導体によるラベル化には成功した。またラベル化ラテックスには市販品があるので購入,テストを行っている.ポリビニルピリジンのラベル化は初めたばかりである。単分子膜ではないが,ひも状ミセルを形成する界面活性剤ミセル中でのラベル化界面注性剤の二次元拡散についてはすでに測定を行い,有用な知見を得っっある。本研究は、吸着により表面ないしは界面上に拘束された高分子の二次元拡散機構の解明を目的として計画されたものである。本年度は、昨年度から行っている二次元拡散係数Dlatの測定装置の製作を引き続き行い装置の検定を開始したところ、次のことが判明した。

1.厚み100μmの薄膜状水溶液中でのポリスチレンラテックスの拡散係数Dを、光漂白蛍光回復法を測定原理とする本装置で測定し、得られた値を動的光散乱法による測定結果と比較したところ良い一致が得られた。2.ポリスチレンラテックスをガラス表面上に吸着させ二次元拡散係数の測定を行ったところ、測定可能な時間尺度ではほぼ零であり、水膜にしてもほぼ零となり、ラテックスはガラス面に非常に強く吸着していることがわかった。3.蛍光色素そのものをガラス面上に吸着させ、Dlatの測定を行ったが、単一回復過程とはならず、色素分子の凝集体の運動によるものと思われる複雑な回復過程が観測された。4.ニトロベンゾフラサン誘導体でラベル化したポリスチレンーDBP溶液を10μm程度の薄膜状態とし測定を行ったところ、Dを精度よく求めることができたので、さらに薄膜化して実験を遂行中である。5. LB膜あるいはりん脂質膜中での測定を可能とするセル室を現在設計中であり、このセル室が完成すれば実験はかなり進展することが期待される。6.将来、測定対象と考えている、高分子混合物、界面活性剤ひも状ミセル等に関する研究は大いに進み、三次元での拡散機構をかなり明確にすることができた。
英語の教科学習言語化が及ぼす教育的影響：東南アジア地域におけるＣＬＩＬの動向調査

1990年代半ば,EUの言語的統合を視野に入れて,ヨーロッパではCLIL (Content and Language Integrated Learning:教科内容と言語との統合学習)が提唱され,その後,この新技術は世界各地に普及していき,近年では東南アジアに移転されつつある。本研究では,東南アジア諸国の先行実践を踏まえて,日本の英語教育を刷新・改善していく上で,CLILの登場が与える教育的影響を考察した。英語CLILは教科の授業を英語で行う形態をとるが,日本の教育に対しては,日本語の学習語彙の選定,学習言語の指導についての教科間の連携など,教育全体に波及効果を及ぼすことを指摘した。東南アジア地域2カ国(シンガポールとインドネシア)を訪問し,CLILに関する資料・情報を収集し,一昨年以降入手したデータに基づいて,中間報告論文を執筆した。シンガポールでは,唯一の教員養成大学であるNational Institute of Educationを訪問,研究協力者Willy Renandya教授と面談し,東南アジア地域の言語教育の現状,CLILの動向についての情報を得た。インドネシアでは,初等・中等学校3校,大学2校を訪問した。初等中等学校では,2言語のカリキュラム,生徒の背景,教育上の諸問題について資料と情報を入手した。教科学習と英語学習を統合したCLILがそれぞれ実践されているとの印象を受けた。さらに,ジャカルタ市内のAtma Jaya Catholic Universityを訪問し,Nilawati Hadisantosa教授と面会した。CLILの現状として,小・中等学校における英語による数学・理科の授業の進捗状況について,話しを伺った。この席で,インドネシア文部省は,今年になって,CLILの全国展開には無理があると判断し,推進政策を見直すことを決定したとの情報を初めて確認した。過去1年半の間に収集した資料と情報をもとに,中間報告として論文“The Background and Basic Assumptions of CLIL"「CLILの背景と基本理念」(『京都ノートルダム女子大学研究紀要』第44号,2014)をまとめた。内容としては,CLILの起源,定義(教育形態・方法),世界的に普及している理由,東南アジア地域(主として,インドネシアとタイ)におけるこれまでの成果,限界,問題点を記述した。関係国の研究者と情報交換することも念頭に入れて,英文でまとめた。当初の研究計画に従って,6カ国を3回に分けて訪問し,CLILに関する資料・情報を収集するとともに,東南アジア地域における英語CLILの実施状況について予備的調査を行った。I.シンガポール&インドネシア(8月)・RegionalEnglish Language Centre (RELC)・British CouncilIndonesia,・Ministry of Education and Culture, Indonesia ーRELCでは,アジア諸国からの専門家養成用CLILコースの需要が増している。インドネシアでは,CLILは少数の私立中等学校で実験的に導入されつつある段階にある。外国での研究活動として,東南アジア地域4カ国(タイ,インドネシア,シンガポール,マレーシア)を訪問し,国際学会への参加,種々の教育機関の視察を行なうことによって,英語CLILに関する資料・情報を収集した。国内では,大学英語教育学会主催のCLILセミナーへの参加,第40回全国英語教育学会研究大会での口頭発表,タイの研究協力者の招聘と研究交流,研究論文の執筆等の活動を行った。まず,海外での活動として,第35回Thailand TESOL国際学会(2015年1月)に出席し,東南アジア諸国からの研究者と交流を通して英語CLIL関係の情報を収集した。引き続き2月に移動したインドネシアでは,British Councilほか1大学,私立学校2校を訪問し,情報の交換を行った。同年3月,シンガポールではRegional Language Centre第50回国際学会に参加し,英語CLIL関係の情報交換を行うとともに,インドネシア,マレーシアの英語CLIL関係の情報収集を行った。その後移動したマレーシアでは,British Councilとマレー系の大学を訪問し,言語教育・英語CLILの実情についての研究情報を交換した。今回の渡航で,インドネシアにおける英語CLIL中止の背景とマレーシアにおける授業用言語の問題について,最新の情報を得ることができたのは大きな収穫であった。国内における活動として,2014年8月の口頭発表「英語CLILの普及とその教育的影響」では,東南アジア諸国における英語CLIL実施の現状と日本の英語教育に対する意味合いを論じた。今年度執筆した論文「CLIL導入の目的と実施形態」(『京都ノートルダム女子大学研究紀要』)では,前年のCLIL研修や口頭発表の内容を踏まえて,CLILの定義,全世界的な普及状況,日本の英語教育に与える教訓や示唆を論じた。最終年度である平成27年度には,これまで収集してきた英語CLILに関する内外の文献や情報の精査に基づいて,日本の英語教育改革に対するCLILの意味や影響を考察し,その結果を内外の学会で口頭発表するとともに,論文1編を執筆した。このたびの科学研究費により,様々な角度から英語CLILの教育的意味や影響を検討したのであるが,東南アジア諸国での先行実践に基づくわが国への示唆・教訓として,つぎのことが指摘できる。重要なことは,教科学習用言語としての機能を英語に持たせ「授業を英語で行なう」という技術的側面ではなく,教科横断的に授業で用いられる「日本語学習語彙」の定義と選定,学習言語の指導についての教科間の連携,英語科における「英語の学習言語」の選定と日本語学習言語との対照など,CLILの原理は学校教育全体に波及することである。

本研究では,東南アジア諸国の先行実践を踏まえて,日本の英語教育を刷新・改善していく上で,CLILの登場が与える教育的影響を考察した。英語CLILは教科の授業を英語で行う形態をとるが,日本の教育に対しては,日本語の学習語彙の選定,学習言語の指導についての教科間の連携など,教育全体に波及効果を及ぼすことを指摘した。過去3年間,東南アジア地域における英語CLILに関する調査研究を実施してきたが,3年目の調査活動により,研究計画は概ね達成できたと考えている。ただし,その過程において,当初立てた計画は種々の事情により変更せざるを得なくなった。そのため,研究期間の延長を承認していただいた経緯がある。具体的には,以下の事情により,研究内容で未完のものが生じ,研究費の未使用額が発生した。(1)インドネシアでは2年前にCLIL推進政策が見直されたため,その背景や原因を究明する必要が出てきた。特に,2013年に発表された新カリキュラムの存在が政策変更の背後の原因であることが判明しているので,今後この点を中心に調査する必要が出てきた。(2)タイにおけるEnglish Program実施状況の調査が,政情不安(大規模デモによる教育現場の混乱)により延期されている。研究協力者からのその後の情報では,CLIL教員の確保が依然として未解決であるとのことで,今後はこの点に絞ってCLIL実施状況の把握に努める予定である。(3)マレーシアについては,当初予定していた研究協力者の個人的な都合により,CLIL関連情報の入手が極めて困難になった。今回のマレーシア訪問の成果として,研究協力者と教育機関(上掲Universiti Sain Islam Malaysiaほか)とのパイプができたので,これらを通して,「教育変革13年計画」(Malaysia Education Blueprint 2013-2025)を含む最新の情報を入手していく予定である。以上,3年目の後半(平成27年13月)に行なった海外の学会出席と学校訪問により,新研究協力者の確保等による情報入手の道が開けてきたので,当初立てた研究計画は,承認していただいた4年目(平成27年度)に達成できる見通しがついている。英語教育学(平成27年度)(1)調査対象国であるインドネシア,タイ,マレーシア,およびシンガポールに渡航し,これまで収集した文献の読解と情報に基づき,調査項目を精査してCLILについての各国の施策と実施状況についての最終的なまとめを試みる。
一次元d^8錯体を用いた圧力インジケーターの開発

ダイヤモンドアンビル型高圧発生装置の発展によって,高圧下の世界を目で直接観察できるようになった.それ故,圧力の値の大きさを視覚的方法で決定できれば大変便利である.色の変化を利用して圧力の半定量的な値を決める圧力インジケーターとして, Pd-ニオキシム錯体(Pd(niox)_2)が大変よい具体例であることは,昨年の科研費補助金実績報告書にすでに記述している. Pd(niox)_2は圧力の増加にともなって黄色から橙(0.81.4GPa),赤(1.4-2.3GPa),赤紫(2-3GPa),青(2.7-5.5GPa),緑(5.5-6.5GPa),淡黄(8GPa以上)と変化する.この色の変化から圧力を半定量的に知ることができる.この錯体の類似のものは非常に多く知られており,図1にその代表的なものを示した.錯体は美しい色をもち, Pd(niox)_2と同様高圧下で著しく色を変化させる. Ni(dmg)_2は赤色から1.7GPa付近で緑にかわり,さらに圧力を上げると黄緑になる.この場合には0-4GPa間の圧力インジケーターに使用できる.またPt(dmg)_2は青から緑・黄色と変化し, 1GPa以下の圧力インジケーターで,最も実用的な利用価値が大きい.色調はサンプルの状態,圧力媒体,圧力分布,光源の種類や強度など多くの要因に依存している.特にサンプルの状態が再現性その他に大きな影響を与える.それ故,ダイヤモンドに直接蒸着膜をつくる方法を試みている.この方法の利点はサンプリングに個人差が出ないことである.図中の錯体の薄膜は作製できることを確認した.ダイヤモンドアンビル型高圧発生装置の発展によって,高圧下の世界を目で直接観察できるようになった.それ故,圧力の値の大きさを視覚的方法で決定できれば大変便利である.色の変化を利用して圧力の半定量的な値を決める圧力インジケーターとして, Pd-ニオキシム錯体(Pd(niox)_2)が大変よい具体例であることは,昨年の科研費補助金実績報告書にすでに記述している. Pd(niox)_2は圧力の増加にともなって黄色から橙(0.81.4GPa),赤(1.4-2.3GPa),赤紫(2-3GPa),青(2.7-5.5GPa),緑(5.5-6.5GPa),淡黄(8GPa以上)と変化する.この色の変化から圧力を半定量的に知ることができる.この錯体の類似のものは非常に多く知られており,図1にその代表的なものを示した.錯体は美しい色をもち, Pd(niox)_2と同様高圧下で著しく色を変化させる. Ni(dmg)_2は赤色から1.7GPa付近で緑にかわり,さらに圧力を上げると黄緑になる.この場合には0-4GPa間の圧力インジケーターに使用できる.またPt(dmg)_2は青から緑・黄色と変化し, 1GPa以下の圧力インジケーターで,最も実用的な利用価値が大きい.色調はサンプルの状態,圧力媒体,圧力分布,光源の種類や強度など多くの要因に依存している.特にサンプルの状態が再現性その他に大きな影響を与える.それ故,ダイヤモンドに直接蒸着膜をつくる方法を試みている.この方法の利点はサンプリングに個人差が出ないことである.図中の錯体の薄膜は作製できることを確認した.ダイヤモンドアンビル型高圧発生装置の発展によって、高圧下におけるいろいろな現象をその場で視覚的に観察できるようになった。特に相転移や結晶成長の圧力効効を調べる時は大変都合がよい。高圧の世界を直接目で見ながら研究が進められるようになってきたが、従来の方法では圧力の大きさは視覚的に決められない。図に示した分子構造のPd【(niox)_2】は高圧下で美しく色を変化させる。色と圧力の大きさの間の関係が正確に決められれば、色の変化から半定量的に圧力の値を知ることができる。これはPH紙験紙を使って、おおよそのPHの値を知るのと似て、簡単で安価に行うことができる。左図にPd【(niox)_2】の吸収スペクトルの圧力効果を示す。吸収帯は圧力の増加にともなって、長波長側に急速に移動する。この吸収帯の移動にともなって色が変わる。大気圧下で黄色であるPd【(niox)_2】は圧力とともに橙(0.8-1.4GPa),赤(1.4-2.3Gpa),赤紫(2-3Gpa),青(2.7-5.5Gpa),緑(5.5-6.5Gpa),淡黄(8Gpa以上)と変化する。色調はサンプルの厚み、圧力媒体,圧力分布,光源の種類と強度など多くの要因に依存している。それ故、まだ色と圧力の関係は正確に決められていない。これができれば色の変化によって圧力を半定量的に求めることができる。また圧力を色表示する最も大きな利点は、非静水圧性によって生じた圧力分布が一目ではっきりとわかることである。カラー写真は論文に示してある。