hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳動脈瘤における平滑筋細胞の機能と形質変換

ミオシン重鎖アイソフォーム(平滑筋特異的な成体型SM1,SM2と胎児型SMemb)、α平滑筋アクチン、デスミンに対する抗体を用い免疫組織学的に脳動脈瘤壁の平滑筋細胞の形質について調べた。コントロールとしては剖検で得られたヒトの脳動脈を用いた。その結果、ヒト脳動脈瘤壁の平滑筋細胞の形質は正常の脳動脈中膜の収縮型平滑筋細胞と異なっており、未破裂動脈瘤の平滑筋細胞の一部は合成型の形質に変化していることが示唆された。また、殆どの破裂動脈瘤の平滑筋細胞は収縮型、合成型両方の形質を失っている可能性があり、脳動脈瘤の形成や増大・破裂機序において平滑筋細胞の形質変換が重要と考えられた。また、平滑筋細胞の合成型への形質変換の正の転写因子であるbasictranscription regulatoryelement binding protein 2(BTEB2)の発現を免疫組織学的に調べた。合成型平滑筋細胞の分子マーカーであるSMembが陽性の症例でその転写因子であるBTEB2が陽性の症例は今までのところ認められていない。また動脈瘤壁の平滑筋細胞の形態を電子顕微鏡で観察した。電子顕微鏡による平滑筋細胞の形態学的特徴は、基底膜が肥厚し、中には細胞質からはがれているものも認められたが、現在のところ破裂脳動脈瘤と未破裂脳動脈瘤壁の平滑筋細胞の形態学的差は認められていない、また免疫電顕によるS Memb陽性の平滑筋細胞も認められなかった。しかし破裂脳動脈瘤と未破裂脳動脈瘤壁の平滑筋細胞の形質の違いは明らかであり、平滑筋細胞の違いをさらに研究することは脳動脈瘤の破裂を防ぐ治療の開発に役立つのではないかと考えている。脳動脈瘤における血管平滑筋細胞の形質変換について各形質の分子マーカーに対する抗体を使用し免疫組織学的に検討した。32個のヒト脳動脈瘤壁を、コントロールとして7個のヒト脳動脈を使用した。ミオシン重鎖アイソフォーム(平滑筋特異的な成体型SM1,SM2と胎児型SMemb)、α平滑筋アクチン、デスミンに対する抗体を用いた。その結果、1)コントロールの平滑筋細胞はα平滑筋アクチン、デスミン、SM1,SM2に対して強陽性を示したが、SMembに対してはほとんど陰性であった。2)未破裂動脈瘤の平滑筋細胞ではα平滑筋アクチンは非常によく保たれていたが、デスミンは陰性であった。また11個の未破裂動脈瘤の内4個では、その平滑筋細胞のSMembの発現がコントロールに比べ明らかに増加していた。3)破裂動脈瘤の平滑筋細胞ではα平滑筋アクチンは比較的よく保たれていたが、デスミンは陰性であった。またコントロールと未破裂動脈瘤に比べSM2の発現が低下しており、SMembの発現の増加している例も無かった。このことは、ヒト脳動脈瘤壁の平滑筋細胞の形質は正常の脳動脈中膜の収縮型平滑筋細胞と異なることを示している。また未破裂動脈瘤の中には平滑筋細胞が合成型の形質に変化しているものがあるのに対し、殆どの破裂動脈瘤の平滑筋細胞は収縮型、合成型両方の形質を失っている可能性を示唆しており、脳動脈瘤の形成や増大、破裂機序を解明するうえで重要な研究と考えられる。今後平滑筋細胞の形質変換に対する転写因子の発現を免疫組織学的に調べる予定である。我々は、ミオシン重鎖アイソフォーム(平滑筋特異的な成体型SM1,SM2と胎児型SMemb)、α平滑筋アクチン、デスミンに対する抗体を用い動脈瘤壁の平滑筋細胞の形質を調べてきた。

その結果、ヒト脳動脈瘤壁の平滑筋細胞の形質は正常の脳動脈中膜の収縮型平滑筋細胞と異なっており、また未破裂動脈瘤の中には平滑筋細胞が合成型の形質に変化しているものがあるのに対し、殆どの破裂動脈瘤の平滑筋細胞は収縮型、合成型両方の形質を失っている可能性があることが分かった。今回我々はこれまでの実験に加え、平滑筋細胞の合成型への形質変換の正の転写因子であるbasictranscription regulatoryelement binding protein 2(BTEB2)の発現を免疫組織学的に調べた。合成型平滑筋細胞の分子マーカーであるSMembが陽性でかつBTEB2も陽性の症例は今までのところ認めていない。また電子顕微鏡による平滑筋細胞の形態学的観察では、基底膜が肥厚し、中には細胞質から脱落しているものも認められたが、破裂脳動脈瘤と未破裂脳動脈瘤壁の平滑筋細胞の形態学的差異は明らかではない、今後さらに症例を増やし、また動物実験を行うことによって平滑筋細胞の形質変換が脳動脈瘤の発生と破裂にどのように関係しているかを検討する予定である。
低植生環境における村の生存維持に関する研究：近世～近代の琵琶湖地域を事例として

本課題では、豊かな森林資源に囲まれた村というイメージを転換し、低植生無植生状態という過酷な状況におかれた人々がどのように生存を維持したかを明らかにすることを課題としている。初年度の研究計画として、まず近江湖東に所在する近江国蒲生郡南津田村(近江八幡市南津田町)の共有山を対象とした調査を進めた。近世近代の絵図・文書(南津田町共有文書、国文学研究資料館所蔵南津田村文書)、および聞き取り・写真資料などの分析から、近世明治初期の「はげ山(無植生状態)」の実態と、昭和戦前期にかけての植生の変動過程(不安定な低植生状態)を明らかにし、一部を口頭報告した。このなかでは、慢性的な資源不足の影響下で、日常の燃料を藁に依存する生活様式が形作られていたこと、正月と葬式以外では薪(割り木)を使わないというほどの極度の消費制限が行われていたことなど、従来にない知見を提示することができた。併行して、湖西・比良山麓の近江国滋賀郡北比良村(大津市北比良)を対象とし、森林資源管理に関わる聞き取りと石工職人の生産用具の調査を行った。本研究課題では、植生密度の異なる近江湖東・湖西を比較することに重点をおいているが、北比良の調査でも、広大な共有山を主に柴山として利用する一方で、湖上輸送により湖東側に燃料資源を活発に移出していたことが明らかになった。従来の村の資源管理の研究に欠けていた、移動する燃料資源という視点により、2019年度の研究の重要な足掛かりを得ることができた。なお上記の研究で得られた知見は、所属機関における歴史展示(B展示室)のリニューアルの実施設計に盛り込んでいるほか、調査成果の一部を生かして所属機関におけるギャラリー展示「琵琶湖漁具図鑑ー魚つかみの道具のヒミツ」などの研究発信事業も進めることができた。初年度の研究計画として掲げていた近江湖東の調査としては、同地域に所在する近江国蒲生郡南津田村(近江八幡市南津田町)を選定した。県内外の史料調査、現地における聞き取り調査ともに、所蔵機関や地元自治体・現地の関係者の理解を得て順調に進捗している。とくに当初の研究課題として掲げていた、慢性的に不足する植生環境下で形作られた生活・労働の特徴というテーマについて、具体的な成果の公表に繋げることができた。つぎに近江湖西の調査として、1000メートル級の山林を擁する比良山麓地域を選定した。同地域から近江国滋賀郡北比良村(大津市北比良)を対象とし、当初の研究計画どおり資源管理に関わる聞き取りと石工職人の生産用具の調査を集中的に行なった。その結果、資源量の差が明確に表れる労働慣行や、燃料資源の移動の空間的把握という当初の研究課題に沿うかたちで、実質的な知見が得られつつある。現地調査は関係者の協力のもとで継続的に実施できたが、文書調査は事情により2019年度からの着手となった。2019年度は、近江湖東・湖西の比較の視点を引き続き重視しながら、さらに地域間を行きかう燃料資源に注目し、燃料資源の移動の空間的把握を進める計画としているが、これについても2018年度のフィールドワークの延長線上でスムースに調査研究を進められる状況となっている。なお当初の研究課題に盛り込んでいた、琵琶湖東岸一帯の村絵図資料(主に明治初年の「地券取調総絵図」)の広域的なデータ収集については、交付決定時の研究費の制約から見合わせることとしたが、上記のとおり湖西・湖東の具体的な良質な比較事例が得られたことで、研究の進展には影響を及ぼさないものと考えている。上記のことから「おおむね順調に進展している」と判断している。近江湖東・湖西の比較調査としては、2018年度に続き、近江国蒲生郡南津田村(近江八幡市南津田町)と近江国滋賀郡北比良村(大津市北比良)を対象とした近世近代期の文書調査と聞き取り調査を実施する。南津田の2019年度の調査は、県外では国文学研究史料館の所蔵する南津田村文書の撮影・分析を継続するほか、所属機関の所蔵する古写真や当事者のスケッチ・回想記録なども重点的に活用しつつ、さらに手厚い植生景観の変遷の把握に努める。また地元の近江八幡市史編さん室の所蔵する絵図史料の精査を行う。つぎに北比良村の文書調査は、2019年度から大津市歴史博物館の所蔵する北比良共有文書・絵図のデータを利用して研究を進める。これにより近世近代期の歴史的な視点をまじえ、湖東側の南津田との比較を進めることが可能になる。北比良では石工職人にも注目し、森林の多面的な利用と資源の移出のありかたを把握する。上述したように、当初の研究課題に掲げていた琵琶湖東岸一帯の村絵図資料のデータ収集については見送らざるをえないが、これに代わる素材として、1明治初年の地誌として活字化されている滋賀県物産誌の植生記述、2滋賀県統計書における薪・炭・割り木・竹などの統計データ、3国立公文書館つくば分館の保管する旧林野庁所管のいわゆる国有林史料の活用をはかる。3に関しては、南津田・北比良ともに村内に小規模な国有林が所在することから、周辺を含めた広域的な考察にとって有益な素材となることが期待される。さらに2019年度は燃料資源の移動の空間的把握というテーマを重視するが、その際、湖東と湖西の中間に位置する沖島(近江国蒲生郡沖島村、近江八幡市沖島町)の資源管理に着目し、島に移入される燃料資源を調査する。

大量の燃料を費やす身シジミ生産など近代期の新しい生業を軸に、燃料の移動のありかたとその変動という問題に取り組む。本課題では、豊かな森林資源に囲まれた村というイメージを転換し、低植生無植生状態という過酷な状況におかれた人々がどのように生存を維持したかを明らかにすることを課題としている。初年度の研究計画として、まず近江湖東に所在する近江国蒲生郡南津田村(近江八幡市南津田町)の共有山を対象とした調査を進めた。近世近代の絵図・文書(南津田町共有文書、国文学研究資料館所蔵南津田村文書)、および聞き取り・写真資料などの分析から、近世明治初期の「はげ山(無植生状態)」の実態と、昭和戦前期にかけての植生の変動過程(不安定な低植生状態)を明らかにし、一部を口頭報告した。このなかでは、慢性的な資源不足の影響下で、日常の燃料を藁に依存する生活様式が形作られていたこと、正月と葬式以外では薪(割り木)を使わないというほどの極度の消費制限が行われていたことなど、従来にない知見を提示することができた。併行して、湖西・比良山麓の近江国滋賀郡北比良村(大津市北比良)を対象とし、森林資源管理に関わる聞き取りと石工職人の生産用具の調査を行った。本研究課題では、植生密度の異なる近江湖東・湖西を比較することに重点をおいているが、北比良の調査でも、広大な共有山を主に柴山として利用する一方で、湖上輸送により湖東側に燃料資源を活発に移出していたことが明らかになった。従来の村の資源管理の研究に欠けていた、移動する燃料資源という視点により、2019年度の研究の重要な足掛かりを得ることができた。なお上記の研究で得られた知見は、所属機関における歴史展示(B展示室)のリニューアルの実施設計に盛り込んでいるほか、調査成果の一部を生かして所属機関におけるギャラリー展示「琵琶湖漁具図鑑ー魚つかみの道具のヒミツ」などの研究発信事業も進めることができた。初年度の研究計画として掲げていた近江湖東の調査としては、同地域に所在する近江国蒲生郡南津田村(近江八幡市南津田町)を選定した。県内外の史料調査、現地における聞き取り調査ともに、所蔵機関や地元自治体・現地の関係者の理解を得て順調に進捗している。とくに当初の研究課題として掲げていた、慢性的に不足する植生環境下で形作られた生活・労働の特徴というテーマについて、具体的な成果の公表に繋げることができた。つぎに近江湖西の調査として、1000メートル級の山林を擁する比良山麓地域を選定した。同地域から近江国滋賀郡北比良村(大津市北比良)を対象とし、当初の研究計画どおり資源管理に関わる聞き取りと石工職人の生産用具の調査を集中的に行なった。その結果、資源量の差が明確に表れる労働慣行や、燃料資源の移動の空間的把握という当初の研究課題に沿うかたちで、実質的な知見が得られつつある。現地調査は関係者の協力のもとで継続的に実施できたが、文書調査は事情により2019年度からの着手となった。2019年度は、近江湖東・湖西の比較の視点を引き続き重視しながら、さらに地域間を行きかう燃料資源に注目し、燃料資源の移動の空間的把握を進める計画としているが、これについても2018年度のフィールドワークの延長線上でスムースに調査研究を進められる状況となっている。なお当初の研究課題に盛り込んでいた、琵琶湖東岸一帯の村絵図資料(主に明治初年の「地券取調総絵図」)の広域的なデータ収集については、交付決定時の研究費の制約から見合わせることとしたが、上記のとおり湖西・湖東の具体的な良質な比較事例が得られたことで、研究の進展には影響を及ぼさないものと考えている。
マルチエージェント概念に基づく秘書システムの開発

秘書システムを構築するための基本モデルとして位置付けられる「分散マルチエージェントKODAMA」の概念を整理し,その基本設計と実装を行った.KODAMAでのエージェントは,複雑なソフトウェアシステムを抽象化し,階層的に構成するための基本となるものであり,概念的には,インターネットのような開かれた広域ネットワーク環境上で多数のエージェントが階層的にコミュニティを構成し,エージェント個々の目標やエージェント・コミュニティとしての目標を達成するために動作する.KODAMAでは,このことを達成するためにマルチエージェント・システム抽象化のための3つの手法:(1)エージェント・コミュニティ,(2)ポータル・エージェント,(3)Agent Communication Zone(以下,ACZ)を導入した。更に,その基本設計の正しさを確認するため,家電製品の自然言語インタフェースや,チャットシステムなどのデモシステムを作成した.また,エージェントの物理的通信環境を提供し,エージェントの論理世界と物理世界のインタフェースの役割を担うACZについて,高速なLAN上に接続されたPCクラスタを利用して,性能評価実験を行い,その有効性を確認した.また,秘書システムの検索機能として位置付けて開発を続けているWebKODAMAシステムでは,ユーザの嗜好性を獲得するための仕組みについて重点的に研究開発を行った.そこでは,ユーザが利用した検索式と,ユーザが訪れたページとの関連性を保持する「ユーザの検索式履歴ファイル」と,ユーザがブックマーク動作を行ったページの履歴を保持する「ユーザのブックマーク履歴ファイル」の2つを利用し,ユーザが興味を持つページに含まれる用語と,それを参照するために,ユーザが利用する用語との関連性を学習する.実験により,ユーザの嗜好性を良く学習することを確認した.秘書システムを構築するための基本モデルとして位置付けられる「分散マルチエージェントKODAMA」の概念を整理し,その基本設計と実装を行った.KODAMAでのエージェントは,複雑なソフトウェアシステムを抽象化し,階層的に構成するための基本となるものであり,概念的には,インターネットのような開かれた広域ネットワーク環境上で多数のエージェントが階層的にコミュニティを構成し,エージェント個々の目標やエージェント・コミュニティとしての目標を達成するために動作する.KODAMAでは,このことを達成するためにマルチエージェント・システム抽象化のための3つの手法:(1)エージェント・コミュニティ,(2)ポータル・エージェント,(3)Agent Communication Zone(以下,ACZ)を導入した。更に,その基本設計の正しさを確認するため,家電製品の自然言語インタフェースや,チャットシステムなどのデモシステムを作成した.また,エージェントの物理的通信環境を提供し,エージェントの論理世界と物理世界のインタフェースの役割を担うACZについて,高速なLAN上に接続されたPCクラスタを利用して,性能評価実験を行い,その有効性を確認した.また,秘書システムの検索機能として位置付けて開発を続けているWebKODAMAシステムでは,ユーザの嗜好性を獲得するための仕組みについて重点的に研究開発を行った.そこでは,ユーザが利用した検索式と,ユーザが訪れたページとの関連性を保持する「ユーザの検索式履歴ファイル」と,ユーザがブックマーク動作を行ったページの履歴を保持する「ユーザのブックマーク履歴ファイル」の2つを利用し,ユーザが興味を持つページに含まれる用語と,それを参照するために,ユーザが利用する用語との関連性を学習する.実験により,ユーザの嗜好性を良く学習することを確認した.本年度は、次のことを行った。2. AAOSAに基づく自然言語インタフェースを持つシステムの作成。3.分散環境で協調的に仕事を行うエージェント(AAOSA)の概念に基づいたWWW検索システムの提案と試作まず1では、AAOSAという新しいエージェントの概念を提案した。従来、各エージェントは、自分がどう動くかを判断するための情報を各エージェントの動きを決める(または助ける)そのエージェントたちの統率者を介して得ていたが、その統率者エージェントにかかる負荷が問題となっていた。そこで、我々は、そのような統率者を必ずしも介すことなく、各エージェント同士が互いに情報のやり取りをできるような新しい仕組み(AAOSA)を提案した。次に、提案したAAOSAの有効性を確かめるために2においては、既に到来し、普及し始めている多チャンネル時代に応えるため、テレビ制御用の音声言語インタフェースの試作を行った。このインタフェースは英語用と日本語用の2つ用意している。更に3では、WWW上の検索システムを構築する上での新しいモデルとその構築方法を提案し、試作システムを作った。その試作システムを用いた実験により、ユーザーとの対話機能や、検索手法についての知見を得た。また、検索手法については、自然言語処理技術と従来の情報検索技術を融合した検索精度の高い手法を提案し、実験によりその有効性を確かめた。更に、このWWWエージェントシステムと協調的に仕事を行うメールエージェントシステムの開発も現在続けており、その一つの機能として、受け取ったメールから、会議に関するメールだけを分類し、会議名、会議の日付、URLなどを抽出する機能を実現した。先のWWWエージェントシステムの対話機能と組合せることにより、抽出した知識に関するユーザーとの対話が可能となる。本年度は,コンピュータネットワーク上での分散環境を考慮したマルチエージェントモデルKODAMAを提案し,その応用システムとして,知的Web検索システムと分散データベース検索システムの設計と試作を行った.KODAMAのエージェントは,主として(a)環境への適応性(環境に対する認識能力,学習能力),(b)ネットワーク上の任意のエージェントとの直接対話能力,

(c)協調問題解決能力の3つの能力を備える.KODAMAの応用システムとしての知的Web検索システムでは,User Interface Agent(UIA)とWeb Page Agent(WPA),Server Agent(SA)の3種類が用意され,それぞれが協調しながら,ユーザから与えられた検索要求を満たす結果を返す.検索の方式は,一般の検索エンジンがWWWのページを一旦集め,その全部に対して検索を行う(Globalな検索方式)のに対して,KODAMAによるWeb検索方式は,それぞれのドメイン毎に検索を行い(Localな検索方式),その検索結果を集める分散検索方式を採用する.その個別のドメインに対する検索は,そのドメインに割り当てられたSA,更には,各Webページに割り当てられたWPAが責任を持って行う.このように,各Webページやドメインに割り当てられたエージェントが検索に対して責任を取る形式を採用することで,頻繁に行われるWebページの更新にも対処することができるほか,従来では汎化されて失われがちであった個々のページの特徴を活かした検索なども容易に行うことができる.更に,UIAの学習方式として強化学習方式を採用し,徐々にユーザの興味を学習し,ユーザの興味に適した情報のみをフィルタリングしてユーザに提供できる.一方,このようなKODAMAのコミュニケーション環境を構築するために,Agent Communication Toolkit(ACT)の提案を行うとともに,ACTを実現するためのアーキテクチャおよびACTで利用するためのKQMLに基づいたAgent間の会話用言語の設計を行った.また,自然言語インタフェースの基礎技術として,単語間の係り受け関係と語の意味情報を制約情報として利用する日本語検索システムの試作を行い,その性能を評価した.この言語情報と,一般の情報検索分野で主体となっている統計情報とを融合することで,それぞれを個別に利用するよりも検索精度を上げることができることを確認した.これらの研究成果は,国際学会で発表するとともに,いくつかの国際学会や論文誌に投稿中である.本年度は,秘書システムを構築するための基本モデルとして位置付けられる「分散マルチエージェントKODAMA」の概念を整理し,その基本設計と実装を行った.KODAMAでのエージェントは,複雑なソフトウェアシステムを抽象化し,階層的に構成するための基本となるものであり,概念的には,インターネットのような開かれた広域ネットワーク環境上で多数のエージェントが階層的にコミュニティを構成し,エージェント個々の目標やエージェント・コミュニティとしての目標を達成するために動作する.KODAMAでは,このことを達成するためにマルチエージェント・システム抽象化のための3つの手法:(1)エージェント・コミュニティ,(2)ポータル・エージェント,(3)Agent Communication Zone(以下,ACZ)を導入した(右図参照).
北米教員養成系大学における日本語教育の実状及び将来計画の調査並びに研究

現在本学では日本語習熟度の異なる留学生に対して,グレード別に日本語教育が行なわれている.その中で62年度から受け入れの始まった,主として半期の短期留学で,日本語学習の経験のないアメリカ人学生に対する日本語教育は本学にとって未知の分野であった.昨年は周4コマの日本語, 2コマの日本文化・日本事情を英語で提供したが,多くの点で十分な指導がなされたとは言えない.従って,このような学生に対する,自習可能なレベルにまで導くことのできる教材開発や,教授法の研究が早急に必要となった.そのために,現在当該〓の教員養成系大学で,いかなる語学教育がなされているかを確認し,日本語・日本文化の教育状況と将来計画について調査研究した.一般的に言えば,当該3大学の日本語・日本文化に対する関心は強く,その教育の実現には非常に積極的であった.また,教員養成系大学の学生を留学させることに対して大きな意義を認める点で,各大学とも本学同様の見解を示した.一方,それぞれの大学の学生は, UBCの日本学専攻の学生を除き,日本に強い興味を示すものの一般的知識は乏しいものであった.以下に調査事項の三点について簡単に述べる(順不同).3.i)LHUでは日本語のクラスの開設を熱望しており,本学との教官交流を含め日本語教育実施の可能性が考えられている.又,昨年本学に留学し日本語の基礎を学んだ四人の学生のうち三名は学習を継続しており,彼等をLHUで日本語教育がカリキュラムに採用されるまでの核として位置付けた. LHUは彼等の日本留学の成果を高く評価し,日本語・日本文化に対する知識の欠如から引き起こされたいくつかの問題点を,日本語教育の実現で早急に解消しようとしているが,その担当者が得難いことが大きな障害となっている.ii)CMUは89年の秋から日本語を授業科目に取り入れる予定である.それとともに学生を日本の大学に留学させる計画を持っている.その際に問題となる,カリキュラム,宿舎,授業科等の免除等に関する本学の経験が,今後貴重な資料として生かされることになった.一方,日本語担当者については,いわゆる専門家を得ることが難しい状況であると示唆された.1.郵送によるアンケート用紙未着及び分析に若干の時間を要すると思われるので,上記一般事項で述べたインタビューに基づく印象にとどめる. (分析未定)2.UBCは別格として,他の2大学の日本(語)関係の蔵書の利用度は教官レベルのものが多い.又,文法書の利用度は初級のものに限られ,それも短期間,散発的に借り出されているものが多い.自習による継続学習が困難であると思われる. (分析未完)今後さらに調査大学,調査内容を広げ,海外のいわゆる日本学専攻以外の学生の日本語教育について比較研究していく必要があると考えられる.本学としては東南アジア,ヨーロッパ,中国,韓国などの大学が次に考えられている現在本学では日本語習熟度の異なる留学生に対して,グレード別に日本語教育が行なわれている.その中で62年度から受け入れの始まった,主として半期の短期留学で,日本語学習の経験のないアメリカ人学生に対する日本語教育は本学にとって未知の分野であった.昨年は周4コマの日本語, 2コマの日本文化・日本事情を英語で提供したが,多くの点で十分な指導がなされたとは言えない.従って,このような学生に対する,自習可能なレベルにまで導くことのできる教材開発や,教授法の研究が早急に必要となった.そのために,現在当該〓の教員養成系大学で,いかなる語学教育がなされているかを確認し,日本語・日本文化の教育状況と将来計画について調査研究した.一般的に言えば,当該3大学の日本語・日本文化に対する関心は強く,その教育の実現には非常に積極的であった.また,教員養成系大学の学生を留学させることに対して大きな意義を認める点で,各大学とも本学同様の見解を示した.一方,それぞれの大学の学生は, UBCの日本学専攻の学生を除き,日本に強い興味を示すものの一般的知識は乏しいものであった.以下に調査事項の三点について簡単に述べる(順不同).3.i)LHUでは日本語のクラスの開設を熱望しており,本学との教官交流を含め日本語教育実施の可能性が考えられている.又,昨年本学に留学し日本語の基礎を学んだ四人の学生のうち三名は学習を継続しており,彼等をLHUで日本語教育がカリキュラムに採用されるまでの核として位置付けた. LHUは彼等の日本留学の成果を高く評価し,日本語・日本文化に対する知識の欠如から引き起こされたいくつかの問題点を,日本語教育の実現で早急に解消しようとしているが,その担当者が得難いことが大きな障害となっている.ii)CMUは89年の秋から日本語を授業科目に取り入れる予定である.それとともに学生を日本の大学に留学させる計画を持っている.その際に問題となる,カリキュラム,宿舎,授業科等の免除等に関する本学の経験が,今後貴重な資料として生かされることになった.一方,日本語担当者については,いわゆる専門家を得ることが難しい状況であると示唆された.1.郵送によるアンケート用紙未着及び分析に若干の時間を要すると思われるので,上記一般事項で述べたインタビューに基づく印象にとどめる. (分析未定)2.UBCは別格として,他の2大学の日本(語)関係の蔵書の利用度は教官レベルのものが多い.又,文法書の利用度は初級のものに限られ,それも短期間,散発的に借り出されているものが多い.自習による継続学習が困難であると思われる. (分析未完)今後さらに調査大学,調査内容を広げ,海外のいわゆる日本学専攻以外の学生の日本語教育について比較研究していく必要があると考えられる.
財務報告の変革に関する総合研究

本研究では,財務報告を会計の最終章として位置付け,財務報告制度その他のインフラストラクチャーの整備を行うとともに,情報開示の多様化問題や過重負担問題について整理し,最終的に,財務報告をめぐる諸問題に対して企業会計が対応すべき方策を検討してきた.研究成果については,日本語版および英語版の書籍として刊行するとともに,計6回のシンポジウムおよび日本会計研究学会第70回大会における3つの統一論題報告としても公表した.本研究では,財務報告を会計の最終章として位置付け,財務報告制度その他のインフラストラクチャーの整備を行うとともに,情報開示の多様化問題や過重負担問題について整理し,最終的に,財務報告をめぐる諸問題に対して企業会計が対応すべき方策を検討してきた.研究成果については,日本語版および英語版の書籍として刊行するとともに,計6回のシンポジウムおよび日本会計研究学会第70回大会における3つの統一論題報告としても公表した.本研究の目的は、会計の最終章である財務報告を変革するとすれば、過去の財務報告のどの点を継承し、またどこをどのように変革しなければならないのかについて検討することである。本研究は、その問題意識や研究の視点、財務報告の意義等について検討を行った結果、次の分析を行った。その内容は、次のとおりである。分析の縦糸として、まず、わが国の財務報告を測定情報別、機能別、チャネル別、会計単位別、公開・非公開別、報告対象別、報告媒体別、報告機関別、情報の性質別およびセクション別の制度の視点から棚卸しを行い、何を継承し、また何を変革しなければならないのかについて明らかにした。次いで、わが国の企業会計制度と財務報告の何を継承し、何を変革しなければならないのかについて明らかにした。さらに、アメリカ、EU、イギリス、フランス、ドイツ、IASB、OECD等の財務報告についても詳細に分析し、その知見を明らかにし、わが国は今後かかる欧米等の財務報告から何を学ばなければならないのかについて明らかにした。また、分析の横糸として、実証分析の視点から、まず、情報の適時性と開示方法が財務報告の有用性に及ぼす影響を考察するとともに、電子開示システム導入の効果に関する先行研究をサーベイし、わが国における当該研究の必要性を指摘した。次いで、非財務情報の有用性に関する先行研究にもとづいて、わが国の財務報告を前提とする非財務情報の有用性に関する実証研究を行うための道筋を明らかにした。本年度は、まず昨年度に行った現行財務報告制度の分析について補完を行った後、そこまでの成果をふまえて、報告システムおよび測定システムを改善し、バリュー・ドライバーである非財務情報を会計の俎上に載せるための新たな制度設計を模索した。EBRは財務報告を会計の最終章と位置づける本特別委員会の研究スタンスとは異なるばかりではなく、EBRには現在のところ、具体的に企業価値を計算できるモデルの開発ができていないなどの問題点があることを明らかにし、財務報告を大きく変革する日本版EBRとしてEFR(Enhanced Financial Reporting)を提言し、世界に発信することを試みた。すなわちEFRと対をなす企業価値評価モデルの具体例として「コックピット・モデル」を策定して、企業価値を「見える化」することにより、企業価値が企業活動のどこで創造され、どこで向上されるのかを財務報告上で示すリポーティング・マップを提示した。また、将来、財務報告の変革等について再び検討する場合に参考となりうると考えられるEFRの基礎概念についても提示した。最後に本年度の成果の特徽は、第1に欧米のモノまねではない日本発財務報告モデルを提示したこと、第2に外部報告すなわち財務会計の視点からだけではなく内部報告すなわち管理会計の視点からも議論を展開していること、第3に先行研究の調査をふまえて実証研究を実施し、非財務情報の有用性を示すとともに、財務報告のあり方を考察していること、第4に制度または会計基準の設定を前提にする概念フレームワークとは一線を画し、近い将来には制度になりにくいもの、さらには制度化をまったく考えていないものも包含しうる財務報告の基礎概念を明らかにしたことなどである。わが国会計学研究の発展にいささかなりとも寄与できたのではないかと自負している。本研究課題は,企業会計の重要課題である財務報告について,現行の財務報告の状況を精査することで引き継ぐべきものと改善すべきものを明らかにし,改善に際しての基礎理論と具体的な対応策を提示することを目的としていた.バリュー・ドライバーがインタンジブルズやCSRなどにシフトしつつあり,企業の伝統的な財務情報が有する企業価値説明能力が低下している.そこで,本研究では,財務報告を会計の最終章として位置付け,財務報告制度その他のインフラストラクチャーの整備を行うとともに,情報開示の多様化問題や過重負担問題について整理し,最終的に,財務報告をめぐる諸問題に対して企業会計が対応すべき方策を検討してきた.研究最終年度である平成22年度を,これまでの研究を踏まえ,研究成果をまとめて社会に還元するための期間と位置付け,日本語版および英語版の書籍として刊行するとともに,5回の公開シンポジウムを開催した(シンポジウムは全6回であり,第1回のみ平成21年度中に開催した.また,東日本大震災の影響により一部は平成23年度に繰り越した).本研究課題の研究成果の特徴は以下の5点にまとめることができる.すなわち,(1)欧米のモノまねではない日本初財務報告モデルを提示したこと,(2)外部報告の視点からのみではなく内部報告の視点からも議論を展開したこと,(3)過去の実証研究のサーベイを踏まえて,非財務情報の有用性を示し,財務報告のあり方を考察したこと,

(4)財務情報で測定された経済価値に,非財務情報を加味して企業価値を算定するコックピット・モデルを策定し,提示したこと,そして(5)財務報告をめぐる今後の研究の座標軸となる概念フレームワークを提示したこと,である.
パフォーミング・アートにおける演技者の身振りによる情報伝達と同期に関する研究

本研究は、人のコミュニケーションにおいて身振りや会話のテンポが等しくなる場合があることに注目し,日常よりも集中を要するダンス・演劇などパフォーミング・アートにおける演技者の間のコミュニケーションを調べることで,身振りの同期や共同注意のメカニズムを明らかにし、意思疎通における快さや、意味の共有、空間把握の底にある原理を解明することを目的とする.この研究では,演劇の練習で行われる2人用のシアターゲームを、俳優と未経験者に行ってもらい,その時の身体の各部の動きを運動解析システムで解析し比較した.このゲームは1本の棒を指だけで2人が支え合いながら,棒を落とさないで即興的に演技を続けるものである。未経験者は棒を目で追いかけるため、棒を落としてゲーム自体が成り立たない場合が多かったが,俳優では、視覚だけでなく,相手の意思を圧迫感など触覚,筋感覚として受け取るという内観を持って行っていることが分かった。っまり、このようなコミュニケーションでは、相手の筋の緊張などを「空気の固まりを押す」などの具体的なイメージに結びつけ、それに関連する感覚を総動員して精妙な動きの同期が生ずるようである.棒を使わない場合、最初は目で見ることが多かったが、馴れてくると視線を相手の指先に向けることが少なくなり,それとともに演技者の身振りに同期が見られるようになった.これらの実験を観察した結果、予想されるのは、非言語コミュニケーションでは記号づけられた身振りを授受するだけではなく、共有する空間に触覚的、筋感覚的なものを想起させるものを互いが作り出しているのではないかということである。これはGibsonのアフォーダンスであるとも考えられる.それが、パントマイムのように何もない物がさも見えるように感じさせ、さらには言葉の意味の共有を成り立たせているように思える.今後は生体信号を合わせて調べる予定である.今年度,数劇団の稽古やワークショップを訪問し,演技者同士のコミュニケーションについて観察した。あるワークショツプで次のゲームを行った時,興味深い現象が観察された。演技者が2人組になり,互いに自分の右掌を相手の左掌に向かい合わせ,掌の間の間隔を一定に保たせながら自由に動くというものである。最初はどのペアも顔を手に向けて間隔が保たれているかを確かめながら動いており,動きがぎくしゃくとしていた。しかし,5分程度経過すると,あるペアでは顔は相手の正面に向け手には顔を振らすことがないにも関わらず,両者の動きが滑らかになり始めた。動きが滑らかになったペアにインタビューすると,1)相手が次に何をするか分かった,2)相手の動きに合わせるのに必至でよく分からなかった,など様々な意見が返ってきた。一方,台本を使った稽古の場合でも,同じ場面の立ち稽古を何回か繰返すと,ある回では演技者の動きに精妙な同期が現れてくる。しかし,その時の演技者は必ずしも周りの状況を意識的に把握しているわけではなかった。これらを比較すると,台本を使った場合には台詞を話すことによって生まれる,ある決まったテンポやリズムが演技者の同期を助けているが,それと同様なことが,音楽的な要素を陽に使わない即興的なゲームでも現れ,各自の試行錯誤的な意思伝達の末に集団で同じテンポを共有し,それに合わせて動作を行うようになると考えられる。その同期については必ずしも演技者自身には意識されない場合が多いようであるが,今後,聴知覚および音楽的な要素も併せて検討する必要がある。今後,引き続きフィールドワークを行うとともに,撮影したビデオを用いて演技者の動きの時間変化について測定を行い,それに基づきモデルを考案する予定である。これはGibsonのアフォーダンスであるとも考えられる.それが、パントマイムのように何もない物がさも見えるように感じさせ、さらには言葉の意味の共有を成り立たせているように思える.今後は生体信号を合わせて調べる予定である.
歯性病巣の関連する皮膚疾患におけるビオチンの効用

(1)ビオチン血中濃度測定法の検証とビオチシ内服たよる血中濃度の変動市販のビオチン測定キット(competitive enzyme-linked assay)を用いてその有用性を検証した。添付されているビオチン標準液を使用したところ、希釈直線陸は棺関係数が0.998で信穎性が高かった。血清中のビオチン濃度測定においては、測定下限、上限があることと凍結融解の影響や測定日間変動があることが判明した。ビオチン内服量はほぼ内服量に依存し、内服9mgと12mgでは有意差ないことから、9mgが適量であると結論された。(2)掌蹠膿庖症患者における骨関節炎、歯性病巣の合併、TNFα、IL-6、CD4/8の変動およびビオチンの皮疹、骨関節炎、病巣感染などに対する臨床効果18名の掌蹠膿庖症患者め調査で骨関節炎は7名、歯性病巣は10名と高率に合併していた。しかし、皮疹の重症度との関連については、歯性病巣とは関係なく、骨関節炎を有する症例の方が逆に軽症であった。また、CD4/8およびTNF-αの変化は認められなかったが、4例でIL-6が上昇していた。4例中3例で比較的重症の歯周囲炎があり、他の1例は腎盂炎を併発していた。しかし、皮疹の重症度との関連は認められなかった。ビオチン投与は約75%の症例で有効で、内服前後の皮疹のスコアで有意に低下していた。また、ビオチン投与全例で骨関節炎が軽減し、IL-6値も有意に低下していた。ただし、歯性病巣自体には効果がなく、歯性病巣治療開始によりさらにスコアの改善を認めた。以上の結果より、掌蹠膿庖症ではIL-6が重症の病巣感染の指標になる可能性があること、および皮疹および骨関節炎共にビオチン9mg内服が約3/4の症例で有用であり、合併する歯柱病巣の治療を併用すると、さらにその治療効果を高められると考えられる。(1)掌蹠膿庖症のビオチン投与の臨床効果14名の掌蹠膿庖症患者にビオチン9mg、3ヶ月間投与し、手・足の皮疹の重症度および合併する関節症状から、ビオチンの有用性を判定し、さらに無効例では、12mgまでの増量を施行した。14名のうち、9名で明らかに有効であると判定された。2名は無効で、残りの3名については、投与開始して3ヶ月以内あるいは12mgまで増量して効果判定中のため、現時点では判定保留である。また、副作用については明らかな症状、検査異常は認められなかった。まだ症例数が少ないので断定的な結論は出せないが、ビオチン投与は効率が高く、副作用の少ない、極めて有用な治療法である可能性が示唆された。(2)ビオチンの歯性病巣に対する効果ビオチン投与前の掌蹠膿庖症患者の歯性病巣と投与3ヶ月後の歯性病巣の状態を比較したが、明らかな改善は認められず、逆に悪化する例も経験された。今後さらに症例数を増やして検索する予定であるが、歯性病巣への効果は認められないと考えられる。(3)ビオチン血中濃度の検討市販のビオチン測定キット(competitive enzyme-linked assay)を用いてその有用性を検討した。

添付されているビオチン標準液を使用したところ、希釈直線性は相関係数が0.998で信頼性が高かった。ただし、血清中のビオチン濃度測定においては、測定下限、上限があることと凍結融解の影響や測定日間変動があることが判明した。従って、内服治療前と内服治療後の検体をまとめて再検査する予定であるビオチン治療前後で血中CD4、8細胞数では明らかな変動は認められず、IL-6、TNF-αの変動については一定の傾向が得られていない。今後さらに症例を集積し、統計学的に検討する予定である。東京歯科大学市川総合病院皮膚科および歯科・口腔外科を受診した17名の掌蹠膿疱症患者にビオチン9mgないし12mgを半年以上投与した。13名ではビオチンが皮疹に対して有効であった。この13例において、合併する胸鎖関節炎も1例を除いて軽減ないし消失した。無効例4例のうち、2例では合併する歯性病巣の改善が得られなかった症例で、病巣感染治療の重要性が再確認された。一方、掌蹠膿庖症患者に認められた歯性病巣は、ビオチン投与で掌蹠膿疱症の皮疹が改善しても、歯性病巣そのものは改善されず、歯性病巣に対する効果はないと考えられた。市販のビオチン測定キット(competitive enzyme-linked assay)を用いてビオチン投与前、9mg投与後および12mg投与後の血中のビオチン濃度を測定した。9mg以上投与で有意な血中濃度上昇を認めた。また、個人差は少なく、9mgと12mg投与でビオチンの血中濃度の大きな差異は認められなかった。すなわち、ビオチン療法の効果の個人差は血中濃度の差異によらないこと、ビオチンは9mgで十分であると考えられた。ビオチン投与前後でCD4,CD8紳胞比率の変動は明らかでなかった。しかし、歯性病巣などの病巣感染を有する患者において、IL-6の上昇する傾向が認められた。またTNF-αは一部の症例のみ増加していた。すなわち、掌蹠膿疱症患者の病巣感染の指標として、血中のTNF-αよりIL-6が有用であることが示唆された。掌蹠膿疱症においてビオチン療法は皮疹、胸鎖関節炎共に有効であるが、歯性病巣などの病巣感染を有する場合、併せてこれらの治療を行う必要性があると考えられる。
ポスト戦後期の日本社会におけるアメリカナイゼーションの文化史研究

占領期から1950年代にかけてのアメリカへの強い憧れ、60年代のアメリカへの反発を経て、70年代以降は、アメリカのラ゚フスタ゚ルやテ゚ストが、日本の若者たちに適宜取り入れられていく段階に至る。そして90年代には、国内外の若者文化が同時進行し、融合していく傾向も一部には生じていた。しかし2000年代に入ると、経済上のグローバリゼーションが加速する一方で、若者たちの海外への文化的志向は急速に弱まっていく。1950年代以降のアメリカ文化が日本の若者ファッションに与えた影響について、日本生活学会第37回研究発表大会(2010年5月8日、於:武庫川女子大学)にて発表を行った。同報告の内容は、『生活学論叢』17(2010年9月30日発行,日本生活学会)に採録されている。他にも同テーマに関しては、市民向けの公開講座ではあるが、「『装い』と現代社会:若者文化が映す世相」(2011年1月29日,於:パルテノン多摩)として講じている。そして、アメリカの影響を強く受けて始まった日本のテレビCMに関しては、『テレビ・コマーシャルの考古学:昭和30年代のメディアと文化』(2010年7月、世界思想社)における「あの時君は若かった?:昭和三〇年代CMに見る若者像」および「放送史の余白から」の章で論じている。また同内容は、「日本のテレビ・コマーシャルの変遷:195565年を中心に」(香港大学現代言語文化研究所主催"inventing Commercial Culture in EastAsia : Ahistoricalstudy on Advertising"、2010年12月12日、於:香港大学)として研究報告を行っている。さらに、アメリカ軍基地の存在が、戦後の日本文化に与えた影響に関する論考「基地文化という視座」を脱稿した。同原稿は、難波功士編『戦後空間と米軍基地(仮題)』新曜社、2011年刊行予定)にて公刊される予定である。2010年度は研究の初年度であり、まだまだ個々具体的な事例・現象の分析に終始しているが、2011年度は研究全体のとりまとめを意識しつつ、さらに資料調査・収集・分析に力を入れ、鋭意研究の推進につとめたい。徐々に対象とする年代を現在へと近づけつつ、鋭意、資料収集・分析を続けている。アメリカ軍基地の存在が、戦後の日本文化に与えた影響に関する論考「基地という視座」を掲載する共著書(難波功士編『基地文化(仮)』新曜社、近刊予定)のための執筆・編集作業も継続した。また、2011年度内に刊行した単著書である『メディア論』(2011年8月、人文書院刊)・『人はなぜ<上京>するのか』(2012年1月、日本経済新聞出版刊)や、共著書である藤田真文編『メディアの卒論:テーマ・方法・実際』(2011年7月、ミネルヴァ書房刊、「メディア史:雑誌をめぐって」を分担執筆)・小谷敏ほか編『若者の現在2文化』(2012年3月、日本図書センター刊、「関西発文化について」を分担執筆)などにも、一部本研究の成果が反映されている。また、「遠藤知巳編『フラット・カルチャー』」(『社会学評論』62巻2号、2011年9月30日刊)といった書評、「文化の扉:はじめてのアロハ」(2011年7月25日付朝日新聞)といった取材対応、「『ヤンキー進化論』我々に見えていない生活者がいる。」(博報堂生活総合研究所主催「生活者発想祭」、2011年9月27日、於同研究所)といった講演活動なども、本研究の成果を一部踏まえたものである。今後は、20102011年度にかけての蓄積をもとに、最終年度にあたる2012年度は成果の集大成の年としていきたい。徐々に対象とする年代を現在へと近づけつつ、鋭意、資料収集・分析を行っており、アメリカ軍基地の存在が、戦後の日本文化に与えた影響に関する論考「基地という視座」を掲載する共著書(難波功士編『叢書戦争が生みだす社会3:基地文化』新曜社、近刊予定)のための加筆・編集作業も継続してきた。あわせて当該年度内に発表された単著書『社会学ウシジマくん』(人文書院)、論文「「上京」と若者」(『月刊福祉』95巻13号)、評論「私にとっての「ヤンキー」」(『熱風』10巻11号)、書評「佐山一郎『VANから遠く離れて』」(2012年5月13日付『日本経済新聞』)・「デイヴィッド・M・スコット&ブライアン・ハリガン『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』」(『ポピュラー音楽研究』16号)なども本研究活動を一部踏まえてのものである。また、一般への成果の還元に関しては、「ヤンキーは消えた?」(2013年1月15日付「西日本新聞」)・「ディズニーの世界」(2013年4月3日付「朝日新聞」)など、新聞・雑誌・放送などへの取材対応も行った。

戦後日本社会における各種の文化的表象を研究分析していくための方法論的・理論的な検討としては、単著論文「社会表象としてのポスター」(『美術フォーラム21』26号、近刊予定)を2012年度内に脱稿済であり、当該論文を総論ないし序章部分に組み替えた上で、これまでの本研究成果を編年的にまとめ、早急に単著書『日本社会におけるアメリカナイゼーションの文化史研究(仮)』を上梓すべく、準備作業を続けてきた。研究計画にしたがい、文献・資料の渉猟を続けている。ただし、この研究課題に関する成果としては、単著書の書き下ろしを予定しているため、直接的に本研究課題に関する論文を執筆・公表してはいない。24年度が最終年度であるため、記入しない。可及的速やかに、本研究課題に関する単著書の構想・執筆作業に入りたいと考えている。その過程で機会があれば、単著論文もしくは共著書を順次執筆・公表していきたい。
無線モジュールを利用した2.4GHz帯電磁波の可視化実験回路の製作

[研究の目的]極超短波(UHF)と呼ばれる300MHz3GHzの周波数をもつ電磁波は、直進性が高く,伝送可能な情報量が多い事から近年非常によく利用されているが、技術が複雑なためその特徴については殆ど知られていない。この研究ではUHFの中でも電子レンジや無線LAN、Bluetoothなどによって通常の生活環境で特によく使われている2.4GHz帯を対象として、人の目では捉える事が出来ない電磁波の強度や距離依存性、障害物による回析や遮へい効果等を市販の無線通信用モジュールを用いて測定し、複数のLEDの発光パターンに置き換えて可視化する事によってその特徴を理解する回路を作る事を目的とする。[研究計画・方法]電波法や受信精度を考慮し、対象とする2.4GHz帯の電磁波の受信には、技術基準適合証明と技術基準適合認定のいずれかあるいは両者の認証がなされていることを表示する技適マーク取得済みの無線通信用モジュールXBeeを用いた。XBeeは中心周波数2405MHzから2480MHzの間に16のチャネルを持ち、電界強度スキャンを行って利用可能なチャネルのリストを生成する。本研究では電界強度レベルが不適と判断されたチャネルの周波数近辺には強い干渉波が存在すると捉え、そのチャネルと干渉波の強度に対応させて複数のLEDの発光を制御する回路をPICマイコンを用いて構成した。測定精度の校正はスペクトラムアナライザRSA306Bとモデル構成用の数値演算シミュレータソフトを用いて行った。[本研究の特色]専門知識が必要になる電界強度レベルの測定には市販の無線ジュールを用い、実際の回路工作の難易度は中学・高校生向けの実験回路として組み立てられる様にした。また、単に回路を組み立てるだけではなく、より深く体感出来る様にPICマイコンのスクリプト書き換えて、対応する電界強度やLEDの発光パターンを変更出来る様に構成した。この実験回路は名古屋工業大学技術部が地域貢献事業として開催している公開講座の中学・高校生向け新テーマとして発表する予定である。
有機無機複合層状磁性体における溶媒誘起構造相転移

層状水酸化銅Cu_2(OH)_3X(X=ゲストアニオン)は、銅水酸化物2次元面がXによって隔離されたような構造をとる。この物質の磁性は層間に存在するXのや凝集状態によって常磁性、反強磁性、メタ磁性、弱強磁性と多彩に変化することから、機能性物質の成分として有用である。この磁性変化の原因は層内の銅イオン間の相互作用が磁気的に敏感なCu-O-Cuの構造変化に大きく依存するためである。これまでの研究でアゾベンゼン誘導体を含む層状水酸化銅を有機溶媒中に浸しておくだけで、層間有機分子凝集層が交互単分子膜-二分子膜構造相転移を起こし、それに応じて水酸化銅層の磁性が常磁性と強磁性の間を切り替わる現象を見いだしている。本年度は光照射により動的な磁性の変化を示す物質の創成を目指すため、銅水酸化物層間にアゾベンゼン誘導体を取り込み、アゾベンゼン部位の光誘起構造変化の際に層の磁気的性質がどのように変化するかについて検討した。アゾベンゼン誘導体としてはアゾベンゼン部位とカルボン酸部位の間に長さの異なるポリメチレン基を導入したものを数種類調製し、インターカレーションを行ったのち、光異性化反応を試みた。その結果水酸化銅層間でアゾベンゼン部位のcis体への異性化を成功した。しかしながら可視光を照射してもtrans体への逆反応は起こらなかった。磁気測定を行ったところ、光照射前後の間で磁化率に有意は認められなかった。この理由はアゾベンゼン部位がポリメチレン鎖により磁性層から遠ざけられ、光反応による構造変化が層に届かないためと考えられる。今後水酸化銅層間にアゾベンゼン以外の光機能性分子を取り込むことで、光で磁気特性が制御できうるユニークな材料の創成が期待できる。この物質の磁性は層間に存在するXの種類や凝集状態によって常磁性、反強磁性、メタ磁性、弱強磁性と多彩に変化することから、機能性物質の成分として有用である。最近、アゾベンゼン誘導体を含む層状水酸化銅を有機溶媒中に浸しておくだけで、層間有機分子凝集層が交互単分子膜-二分子膜構造相転移を起こし、それに応じて水酸化銅層の磁性が常磁性と強磁性の間を切り替わる現象を見いだしている。本年度は交互単分子膜-二分子膜構造相転移の原因について検討を行った。生体膜の分野では、類似の相転移が報告されている。生体膜の構成要素であるリン脂質分子は通常水溶液で二分子膜構造を形成するが、エタノールを加えていくと指組構造へと変化するという現象が見いだされている。van der Waals相互作用の観点から考察すると、指組構造はよりタイトなパッキングが実現できるため、熱力学的には有利である。しかしながら、水溶液中ではアシル鎖末端である疎水性のメチル基が水相へ露出することにより不安定化を受けるため、疎水基同士が向き合う二分子膜構造が有利となる。エタノールを添加した場合、脂質膜と水溶液との界面に存在している水分子はエタノールと置き換わり、この時メチル基と水相との間の反発が消失するために、より安定な指組構造が出現すると考えられている。層状水酸化銅について、分散媒依存性ならびにゲストアニオンの構造依存性を詳細に行ったところ、メタノールを分散媒として用い、ゲスト分子の一方の末端が疎水基を有する時のみ、二分子膜構造から指組構造への相転移が起こることがわかった。これらの条件の類似から、本研究で見いだされた相転移はリン脂質膜での相転移と同一の現象として理解できると考えられる。

この理由はアゾベンゼン部位がポリメチレン鎖により磁性層から遠ざけられ、光反応による構造変化が層に届かないためと考えられる。今後水酸化銅層間にアゾベンゼン以外の光機能性分子を取り込むことで、光で磁気特性が制御できうるユニークな材料の創成が期待できる。
効率的水処理技術の開発を指向した水上パルス沿面放電装置の設計

近年,貨物船のバラスト水に含まれる水生生物が生態系へ与える影響が問題視されており,対策が望まれている。水処理の手法の一つとして,水上沿面放電由来のOHラジカル等の活性種が難分解性有機化合物を含む汚水処理に有用であることが示されている.しかしながら,実用レベルに到達するには更なる浄化効率の向上が必要である.研究代表者はパルスパワー技術を用いることで効率の改善が可能と考え,前採択課題において,パルスパワー電源を製作し,水上パルス沿面放電の発生を確認した.本課題は,前課題の成果を受け,さらにOHラジカルの発生効率向上を実現するために水と放電が接する面積を増やすことを目的とし,下記2項について検討した。(i)放電の長さを伸ばす検討(ii)放電の枝分かれを増やす検討その結果,下記のことが明らかになった。(i)接地電極をリアクタの底面及び側面に配置することで,進展長の長い放電を生成できた。放電の進展方向の電界が強くなることで,電子雪崩を形成しやすくなるためと考えられる。(ii)紫外線(波長: 200-400nm)を照射することで,放電の種となる初期電子の放出を誘発することを試みたが,放電の枝分かれを増やすことはできなかった。本条件では,光電離を誘発するだけのエネルギーに到達しないためと考えられる。以上の結果から,水上沿面放電を用いた水処理装置を設計において,電極の大きさや形状によるリアクタ内の電界分布の特性の把握が浄化効率を向上させるために重要であると考えられる。