hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期コホートによる高齢者の咬合と体力の因果関係の解明

71歳の高齢者集団を対象として,天然歯(可撤性の義歯ではない自分の歯)の咬合(かみ合わせ)状態が,8年後の経年的な体力の低下にどう影響するのかを調べた。その結果,脚伸展パワー(下肢の動的筋力)および開眼片足立ち時間(平衡機能)がもともと良好だった集団は,咬合の部分的な喪失あるいは全ての喪失が,将来の体力の低下に影響を及ぼしていたことがわかった。本年度は,1999年度から8年後の調査を行い,体力と咬合状態(Eichnerの分類)の変化および関連性について分析を行った。調査参加者は382名で,1999年度に対して78.3%の参加率であった。まず,両年度ともに調査に参加した対象者について各体力測定項目について比較した。握力,脚伸展力,脚伸展パワーおよび開眼片足立ち時間は有意な低下が見られたが,ステッピング回数は有意に増加した。そこで,ステッピング回数を除いた4つの体力測定項目について,1999年度の男女別の四分位を算出し,それらをカットオフ値として1999年度および2007年度の各体力測定項目をそれぞれ0から3の4つのクラスに分け,1999年度に上位50%であった集団,すなわちクラス2および3であった集団について2007年度にかけての体力の低下の有無と,1999年度のEichnerの分類との関係について分析を行った。体力の低下は,1999年度からランクが2以上下がったものを「低下あり」と定義した。握力および脚伸展力は有意な関係が認められなかったが,脚伸展パワーおよび開眼片足立ち時間は有意な関係が認められた(それぞれ,p=0.026およびp=0.0054,カイ二乗検定)。つぎに,脚伸展パワーおよび開眼片足立ち時間を従属変数(低下ありを1とした),Eichnerの分類および性を独立変数としてロジスティック回帰分析を行ったところ,脚伸展パワーではEichnerの分類クラスBがクラスAに(Odds比:2.81,p=0.0395)対して,開眼片足立ち時間ではクラスCがクラスAに(Odds比:5.32,p=0.008)対して,体力の低下に有意に寄与していることが明らかになった。今後は,本年度のデータや,質問紙や医科学的検査等で得られた情報を組み入れ,多変量解析などのより多面的な解析を行い,因果関係を明らかにしていく予定である。昨年度のデータとベースライン時(学習効果を考慮して2年目をベースラインとした)のデータを比較・分析し, Eichnerの分類のクラスと体力測定項目のうち脚伸展パワーと開眼片足立ち時間に有意な関連を認めた。具体的には,脚伸展パワーはEichnerクラスBであること(咬合支持を一部喪失している)が,開眼片足立ち時間はEichnerクラスC(咬合支持を全て喪失していること)が, EichnerクラスAであること(咬合支持の喪失がない)に対して,経年的にそれぞれの体力が低下するリスクが高くなることがわかった。それらの成果は第57回日本口腔衛生学会総会で発表した。本年度は調査の最終年度(対象者80歳)にあたり, 10年後のフォローアップ調査を行った。調査参加者は男性173名,女性170名,計343名で,ベースラインと比較した参加率は57.3%であった。握力,脚伸展力,脚伸展パワーが有意に減少した。また,開眼片足立ち時間で120秒以上継続できた人は246名中83名(33.7%)から24名(9.8%)まで有意に減少した。一方,ステッピング回数は有意に増加した。この傾向は,ベースラインから一貫して変わらなかった。一方,本年度追跡集団と同年齢にあたる調査初年度80歳集団の体力データと比較すると,いずれも追跡集団の方が有意に高い値を示した。さらに, Eichnerの分類も追跡集団の方が良好な結果(例えば追跡集団のクラスAが20.9%に対して, 1998年80歳の集団は7.4%)となっていた。歯科受療行動に対する世代間の相違こそあれ,体力測定に対する学習効果だけでなくサンプリングバイアスが生じていた可能性が高いので,現有データの詳細な分析を引き続き行っていく予定である。
再生現象に伴う新規ATP産生制御機構の探索

損傷組織を再生するためには、ATPの産生が必須であることは明らかであるが、創傷後におけるATPの産生効率が、再生にどれだけ寄与しているかについては未だに不明である。プラナリアは、切断後、非常に安定的に高い再生能力を示す。我々は、これまでにプラナリア再生初期過程においてミトコンドリア内膜で行われる酸化的リン酸化が特別な分子機構を介して亢進し、その結果、ATPを効率よく産生している可能性を見いだした。本研究では、再生過程におけるプラナリア分化多能性幹細胞の時空間的な遺伝子発現プロファイルを調べることによってこの分子機構の全容を解明し、ATPの産生効率と再生能力との関係性を明らかにする。
肝癌発生とB型肝炎ウイルス増殖に関する分子生物学的研究

1.B型肝炎ウィルス(HBV)の増殖できる培養系の確立と,そこに起こるウィルス成分産生の追跡.株化された肝癌細胞にHBVのDNAを3個タンデムにつないだものをリン酸カルシウム法でとり込ませ,その中からHBVを産生すまもののあることを発見し確立株にした.この株を用いてRNA, DNA,タンパク質の合成を詳細に検討し,その動態と調節機構を解明した.また,この株化細胞がウィルスを放出しながら安定に分裂増殖を続けるという持性問応用してウィルス成分の産生を選択的に阻害する〓剤の検索を進め, OXetanosinを始めとする核酸物質前〓のアナログでありながら,求める条件を満たすと思われるものを発見した.2.HBV, DNAの組込みに関する研究.ウィルスDNAの組込みを持った宿主染色体DNA19種を分析して,これらが4つの型に分類できることを見出した.その結果を,文献に報ぜられているのも含めてまとめると,単純型6例,欠失型15例,再編成型8例であった.これから, HBVウィルスの組込みは,染色体の中に異常DNAを挿入するに留ららず,大きく染色体構造の再編成を促すことが明らかになった.肝癌発生に至る過程は,この組込みと一義的には関連していないもようだが,このような染色体の変更を介して間接的に働いているのではないかという仮説を提出するに至った.3.肝癌にみられる活性癌遺伝子lca. 3T3細胞をトランスフォームする活性により,既に得られているlcaの特性を検討した.本遺伝子は,一部の肝癌および胎児肝臓において発現している.24例肝癌のうち, 4例はlcaの活性化によるものであった.正常型に比し,活性型のlcaは51部位に小さな異変を起こしていることを確認した.1.B型肝炎ウィルス(HBV)の増殖できる培養系の確立と,そこに起こるウィルス成分産生の追跡.株化された肝癌細胞にHBVのDNAを3個タンデムにつないだものをリン酸カルシウム法でとり込ませ,その中からHBVを産生すまもののあることを発見し確立株にした.この株を用いてRNA, DNA,タンパク質の合成を詳細に検討し,その動態と調節機構を解明した.また,この株化細胞がウィルスを放出しながら安定に分裂増殖を続けるという持性問応用してウィルス成分の産生を選択的に阻害する〓剤の検索を進め, OXetanosinを始めとする核酸物質前〓のアナログでありながら,求める条件を満たすと思われるものを発見した.2.HBV, DNAの組込みに関する研究.ウィルスDNAの組込みを持った宿主染色体DNA19種を分析して,これらが4つの型に分類できることを見出した.その結果を,文献に報ぜられているのも含めてまとめると,単純型6例,欠失型15例,再編成型8例であった.これから, HBVウィルスの組込みは,染色体の中に異常DNAを挿入するに留ららず,大きく染色体構造の再編成を促すことが明らかになった.肝癌発生に至る過程は,この組込みと一義的には関連していないもようだが,このような染色体の変更を介して間接的に働いているのではないかという仮説を提出するに至った.3.肝癌にみられる活性癌遺伝子lca. 3T3細胞をトランスフォームする活性により,既に得られているlcaの特性を検討した.本遺伝子は,一部の肝癌および胎児肝臓において発現している.24例肝癌のうち, 4例はlcaの活性化によるものであった.正常型に比し,活性型のlcaは51部位に小さな異変を起こしていることを確認した.
原子制御ダイヤモンドヘテロエピタクシとそのトランジスタ応用の研究

ダイヤモンドヘテロエピタクシにおいて重要なパラメータである核形成密度を制御する負バイアス処理について検討を行った。その効果は雰囲気ガスに強く依存しており、酸素は核形成に不適当な影響をもたらす。Si基板に対して、CH_4ガス・酸素フリーの負バイアス処理では、核形成密度が未処理に比べ2桁程度向上した。一方、CH_4にO_2を添加した場合、あるいはCOガスによる処理の場合、核形成密度は未処理の場合と同様にとどまり、Si基板表面はかなり荒れたモフォロジを示した。ダイヤモンド成長において、酸素は成長レートを向上させることがよく知られているが、核形成時に基板および初期ダイヤモンド核におよぼす影響について詳しく調べることが必要である。さらにp-i-p注入形ダイオードおよびMOSダイオードをホモエピタクシャル成長により、作製、その特性を調べた。注入形ダイオードの作製にはYSZによる選択エピタクシを使用した。as grownでは、表面導電層が形成され、この層は酸素中、500°Cアニールによって、除去することができた。その詳細については現在検討中である。これによって、本来のp-i-p注入特性が測定できるようになった。一方、MOSダイオードは絶縁膜に誘電率の大きなBaTiO_3を用いることによって、大きな容量の電圧依存性を得た。いずれのダイオードの場合も非常に高い密度を持ったトラップの存在が示唆された。p-i-pダイオードによりバルクトラップ密度は価電子帯上0.9eVに10^<18>cm^<-3>、またNOSダイオードから界面準位は価電子帯上1.7eVと見積もられた。
抵抗変化型メモリー界面の動的ナノ構造・状態分析

メモリ効果としての応用が期待される巨大な抵抗変化を伴う界面の酸化・還元反応について、動的解析と制御を試みた。X線回折による結晶性評価、メモリ特性、X線反射率によるデバイスの層構造の評価、誘電緩和による構造と電気特性の相関など、統合分析を行った。界面化学反応の活性中心を生み出す核の形成制御、酸化・還元のバランスをとる複合酸化物の形成など、新しいデバイス実現へのアプローチを示した。近年注目を集めている抵抗変化型不揮発メモリー(Resistive Random Access Memory;RRAM)について、その抵抗変化を起こしていると考えられる界面の状態を動的に解析することを目的に研究を進めている。本年度は、予定通り主に試料となる薄膜作製と"その場"分析測定装置のセットアップを行った。まずマグネトロンスパッタ法によってCeO_2、誘起金属分解法によってY_2O_3とCeO_2の良好な薄膜を作製した。これらの膜上に更にPtもしくはAu金属電極を蒸着し、問題のRRAM界面構造を形成した。Y_20_3/金属電極界面を調べたところ、反応性が極めて高く、電界印加により酸素放出を伴う爆発的な反応を観測した。このことは、酸素欠損が電気伝導に重要な役割を果たすと考えられるRRAMにおいては、Y_2O_3は酸素放出材料として利用できることを示唆している。一方で酸素の放出を抑制する物質の混入は、これまで行われていなかったRRAMにおける抵抗変化制御を可能にすると期待される。このようなY_2O_3の界面の反応性の高さは、X線反射率(X-ray Reflectivity;XRR)測定でも確認できた。100°C程度の極低温で起きる界面化学反応をXRRで観測することに成功した。Y_2O_3/金属電極界面のX線入射臨界角は加熱処理と共に変化し、その動的過程を追うことができた。特にAuを金属に用いた場合は変化が著しく、臨界角を変える界面物質が形成しやすい事が明らかになった。RRAMにおける金属電極選択の基準として界面を評価する際に、XRRが有用であることを意味している。更に"その場"分析装置として、電荷捕獲サイトに敏感な誘電緩和装置を導入し、予備測定に成功した。これにより20年度の研究の準備が整った。本研究では、メモリー効果の鍵を握る酸素の放出の出入りが大きいイットリアを取り上げ、種々の界面反応分析と応用技術の提唱に成功した。主要な成果として(1)電気的な測定により、界面電荷の動力学を反応状態に応じて解析、(2)新たな埋もれた界面反応のX線非破壊分析の実施、(3)極薄酸化物薄膜の特性分析により、微細構造作製に有利な「自己マスク」加工法を提案した。(1)では、昨年度の成果であるX線反射率測定による構造解析に完全対応した、界面の電荷受け渡しのダイナミクスを誘電緩和測定により定量測定することに成功した。この電荷の受け渡しこそRRAMのメモリー動作の本質である。実際、誘電緩和測定により電荷のホッピングサイトを見出し、その動的特性を明らかにした。(2)では、界面の反応を非破壊で分析できる硬X線光電子分光を行い、界面反応によるイットリア水酸基の形成を見出した。詳細なメカニズムは更に分析が必要で有るが、こうした界面生成物の同定は、前述の「構造」と「電荷のダイナミクス」に「化学組成」を加えた三つ巴の界面状態の非破壊統合分析をもたらす。(3)については極薄イットリア薄膜のプラズマ高いフッ素プラズマ耐性を見出した。このことは、イットリアをエッチングマスクとして用いて、そのままデバイスに作り込む、いわゆる「自己マスク」といった高度な極微細加工技術が適用できることを意味している。
脂質二分子膜小胞のミクロ相分離とラフトモデルへの展開

1.油水界面を介したリン脂質ベシクルの輸送リン脂質を含む水・油の二相分離系において、油相中に作製した細胞サイズの液滴(w/oエマルション)を、マイクロマニピュレータを用いて油水界面を越え水相へ運ぶことにより、リポソーム類似の形態へと移行させることに成功した。さらに、油水界面を介してリポソーム(脂質二重膜)とエマルション(脂質一重膜)の状態間での可逆的な輸送システムの構築に成功した。2.リン脂質ベシクルの自発的界面移行液滴を含んだ油相を水相の上部に設置した系で、油中液滴が油水界面において自発的にリポソームへと移行するプロセスを顕微鏡によって直接観察する事に成功した。移行過程において、油水界面に並んでいた脂質単層膜が油中液滴を覆う単層膜に付け加わることで、脂質2分子膜構造すなわちリポソームが形成されている。この実験系により、異なる組成の単層膜をそれぞれ準備することで、2分子膜内外層が非対称分布の細胞模倣リポソーム作製への発展が可能となる。3.リン脂質エマルションによるマイクロリアクターリン脂質エマルション内での生化学反応の直接観察に成功した。また、レーザーピンセットを用いて小胞を自在に移動させ、他の小胞との接触・融合により反応の制御を行った。以上3つの研究により、リポソームと油中液滴(エマルション)が相互移行可能な新規のマイクロラボラトリーの構築に成功した。これにより、実験上の制約が多いリポソームを用いた微小反応場の操作性を飛躍的に向上させることが出来る。
ＧＩＳによる言語地理学研究－瀬戸内海地域をフィールドとして－

本年度は、データベース構築・理論化を主とし、継続して研究を行った。通信調査・臨地調査地点は、総計1500地点にのぼり、多くの話者から協力を得ることができた。現在も継続して返送を待つものもあるが、ほぼ調査を終えている。また本年度は、博士論文を執筆することができた。また、本年度は、論文1本(査読有)、論文4本(査読無)、国内発表13回、国際発表4回行った。自身の研究を進めた結果、以下の分布傾向を導き出すことができた。<瀬戸内海域の方言分布傾向>1.『瀬戸内海言語図巻』時の地理的分布の領域が拡張・退縮するもの。2.『瀬戸内海言語図巻』時の地理的分布の領域が拡張・退縮しないもの。3.『瀬戸内海言語図巻』時の老年層でみられた語形が少年層では消え約60年経った今、使用の確認ができたもの。大局的には、約50年という歳月が、各地で方言形を衰退させていることはいうまでもなく、年層語形がそのまま使用され続けられているか、かつての少年層語形が定着をみせているか、あるいは老年層で使用されていた語形が少年層では消え、峪口調査で新たに使用の確認できたことなど、言語変化が著しく、かつその方言変容の動きが地域、項目によって一律ではない傾向を空間的に把握することができた。さらに、近畿中央部を中心に新たに発生したとみられる形式が瀬戸内海を西進していく状況を捉えることができた。つまり、関西中央語が瀬戸内海諸方言に影響を与え、徐々に伝播と拡散を繰り返していったと考えられる。これもまた、本論文の言語地理学的観点からの比較を行うことで得ることができた知見である。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、通信調査によるデータ収集を中心にフィールドワークを行い、随時得られたデータをGISに認識させる為に、GIS化する作業を中心に行いました。今年度、新たに得られた追加調査地点は、総計153地点です。次年度に博士論文の作成を控えているため、学会発表や論文の公刊をしておきたいと思い、様々な学会発表にチャレンジしました。今年博士論文に関係する発表は、4回行いました。まず2013年8月に行われた、Urban Language Seminar11では「瀬戸内海域の共通語化による言語変化について」発表をしました。共通語化に着目し、各語形の使用率をだしランキング化を行いました。2013年10月に中国四国日本語学会で、「瀬戸内海言語図巻の電子データ化の試みー瀬戸内海地域における方言通信調査による電子データとの実時間上の比較ー」について発表しました。主に、約60年前の言語地図の電子化手順について紹介しました。また発表した折に、IAS調査・作成に携わった広島大学名誉教授の江端義夫先生に激励され、今後の研究に対して大きな励みとなりました。2013年11月は、2013年人文地理学会大会で、「地域言語に関するGIS分析ー瀬戸内海地域をフィールドとしてー」について発表を行いました。瀬戸内海言語図巻(以下LASと略す)と俗口調査の「さつまいも」の地図を作成し、まず空間検索をし、地点をIASと同地点を抜き出し、分布志向性分析をおこないました。またグループ分けした語形の使用率もだし、比較をしました。2014年2月は、平成25年度香川民俗学会総会・研究発表会で「讃岐方言のにわか雨・雷の方言」について発表を行いました。考察の結果、香川県島嶼部は伝統的語形が多く残存していることが明らかになりました。さらにデータベースの作業では、LAS全ての地図241枚を、大型スキャナーを使いスキャニングし、TIFFファイル化を行いました。現段階では、地図1枚ずつに時間を費やし、丁寧にGIS化する作業を行っています。今年度は、通信調査によるデータ収集を中心にフィールドワークを行い、随時得られたデータをGISに認識させる為に、データベース化する作業を中心に行いました。今年度、新たに得られた追加調査地点は、総計300地点です。今年度博士論文に関係する発表は、7回行いました。まず2014年6月に行われた、日韓次世代学術フォーラム第11回国際学術大会では「日本における言語地理学ー瀬戸内海地域をフィールドとしてー」について口頭発表をしました。2014年7月に行われた、変異理論研究会夏合宿で、「瀬戸内海域における言語変化ー『瀬戸内海言語図巻』との比較を通じてー」について口頭発表をしました。2014年11月に2014年人文地理学会で、「Twitter投稿データにみられる地域方言の分析ー瀬戸内海沿岸地域を事例としてー」について口頭発表をしました。2015年3月は、四国GIS学会で、「瀬戸内海東部地域における言語変化の動向」についてポスター発表をしました。2015年3月は、Japanese Language Variation and Change conference2015で、「瀬戸内海地域における言語変化ー小豆島をフィールドとしてー」についてポスター発表をしました。本発表は、基盤研究(A)「方言分布変化の詳細解明ー変動実態の把握と理論の検証・構築ー」(代表:大西拓一郎氏)の一環として、言語地理学的視点から経年変化という視点で、香川県小豆島を調査対象地域に選定して行った言語地理学的調査の結果をまとめ報告を行いました。

さらに、国際ジャーナルである、IJCAT - International Journal of Computing and Technology, Volume 2, Issue 2, February 2015に、「Research on Oral Map in Regional Dialect using Google Map」という査読論文を投稿し掲載されました。本年度は、データベース構築・理論化を主とし、継続して研究を行った。通信調査・臨地調査地点は、総計1500地点にのぼり、多くの話者から協力を得ることができた。現在も継続して返送を待つものもあるが、ほぼ調査を終えている。また本年度は、博士論文を執筆することができた。また、本年度は、論文1本(査読有)、論文4本(査読無)、国内発表13回、国際発表4回行った。自身の研究を進めた結果、以下の分布傾向を導き出すことができた。<瀬戸内海域の方言分布傾向>1.『瀬戸内海言語図巻』時の地理的分布の領域が拡張・退縮するもの。2.『瀬戸内海言語図巻』時の地理的分布の領域が拡張・退縮しないもの。3.『瀬戸内海言語図巻』時の老年層でみられた語形が少年層では消え約60年経った今、使用の確認ができたもの。大局的には、約50年という歳月が、各地で方言形を衰退させていることはいうまでもなく、年層語形がそのまま使用され続けられているか、かつての少年層語形が定着をみせているか、あるいは老年層で使用されていた語形が少年層では消え、峪口調査で新たに使用の確認できたことなど、言語変化が著しく、かつその方言変容の動きが地域、項目によって一律ではない傾向を空間的に把握することができた。さらに、近畿中央部を中心に新たに発生したとみられる形式が瀬戸内海を西進していく状況を捉えることができた。つまり、関西中央語が瀬戸内海諸方言に影響を与え、徐々に伝播と拡散を繰り返していったと考えられる。これもまた、本論文の言語地理学的観点からの比較を行うことで得ることができた知見である。当研究課題に関して、国際学会、国内学会での研究発表はもとより、研究論文、報告書などの執筆においても、年度当初に予定していた以上の研究成果が得られました。国際学会レベルでの査読論文掲載をはじめ、国内レベルにおいても期待した以上の多くの論文・報告書などを出版することができました。この理由は当調査に着手して以来、過去4年間において瀬戸内海域各地の島々・沿岸各地を訪れ、調査活動を展開し、1550地点にもおよぶ、各地の生え抜きの高年層の方々から、方言資料の提供を受けてきたからに他ならないと考えます。また、このほか『瀬戸内海言語図巻』の電子データ化の許可を著者および出版社から得ると同時に当著書の共同執筆者の多くの方々から激励を受け、着実に電子化を進めております。このように特別研究員として、当初の計画通りに着実に進めており、その成果は、これまでの予想を超え、たいへん充実していると思います。27年度が最終年度であるため、記入しない。2年目の進捗状況に応じて、引き続きデータ収集及びデータをデータベース化する。来年の博士論文作成の為に、データ収集、データベース化を精緻に行い、理論の構築に向けて調査に漏れのないようにする。データを整理しまとめ、GIS上に実時間の変化、相対的変化を示し、新たな理論の検証、構築を試みる。学会発表を積極的に行い、多くの研究者から有益な意見を得るチャンスをつかむ。
小質量ブラックホールの成長とその銀河進化に果たす役割の理解

Swift衛星BAT望遠鏡による全天硬X線サーベイの105か月分のデータを用いた解析データをまとめ、それに基づいた最新カタログを、研究分担者による主著論文としてApJS誌に出版した(Oh et al.)。ワシントンで行われた第231回米国天文学会において、この結果についての招待講演を行った。このカタログは合計1632天体からなり、うち422天体が、以前の70か月カタログには含まれていない新しい天体である。新天体のうち34%がセイファート銀河、7%がX線連星、10%がブレーザー天体と同定された。本カタログは、本研究の目的である「小質量ブラックホール」サンプル作成のための基礎データベースとなる。未同定天体または可視スペクトルデータが未取得の活動銀河核については、今後、さらに可視分光観測を進め、ブラックホール質量を決定する。NuSTAR、Chandra, Swiftによる二重活動銀河核ESO 509-IG066の広域X線スペクトルの解析を行った。その結果、7年前と比較して、一方の活動銀河核が10倍もX線強度が弱くなっている事実を発見した。これは銀河合体によって中心核が影響をうけ、質量降着率が変化した証拠と考えられる(Kosec et al.)。Swift/BAT 105か月全天硬X線カタログは、近傍宇宙における過去最大の無バイアス活動銀河核サンプルを提供しており、今後の研究の基礎となるものである。その最終版を完成させた意義は大きい。BASS計画をすすめ、AGNの可視分光データをOh et al. (2011)と同じ手法で解析し、星の速度分散を求める。その結果を用いてブラックホール質量を決め、隠された種族も含めた「小質量ブラックホールAGN」サンプルを構築する。このさい、Oh氏がPIとして取得した地上望遠鏡データ(欧州南天文台の超大型望遠鏡ほか)を用いる。可視分光データが未取得の天体に関しては、京都大学「せいめい」望遠鏡を用いて、追求観測を行う。さらに、これらのサンプルのX線スペクトルの解析を行い、AGN光度を正確に求め、エディントン比を決定する。
新しいシグナル伝達分子Cas-Lの癌浸潤、転移における役割

我々はVLA/CD29インテグリン分子由来シグナル伝達機構において、癌細胞の転移・増殖に至る経路の岐点にある新しい伝達分子としてCas-Lを報告した。Cas-LがVLA/CD29刺激による癌細胞転移・増殖に不可欠な伝達分子であるという新しい視点から得られた知見は、癌の新しい治療法開発にも重要である。今回、我々はCas-Lのチロシンリン酸化機構を明らかにした。FAKは直接Cas-Lをチロシンリン酸化し、さらにCas-LのYXXPモチーフ及びYDYVHLのチロシン部位がFAKによりリン酸化されることが明らかになった。さらにCas-LのYXXPモチーフはチロシンリン酸化されたYDYVHL配列にリクルートされるSrc型チロシンキナーゼにより、リン酸化されることが明らかになった。Cas-Lはリンパ球に発現されていることから、次にCD3/TCR刺激によるCas-Lのリン酸化について検討した。CD3刺激により1分、5分後にCas-Lはチロシンリン酸化され、20分後には脱リン酸化された。しかし、FAKはリン酸化されなかった。VLA/CD29刺激ではCas-L、FAKともリン酸化されるが、kinetisは異なり、CD3刺激と異なりVLA/CD29刺激では5分位から始まり、20分経ってもCas-Lはリン酸化されていた。次に、FAKに結合するCas-LのSH3ドメインを欠いた変異体Cas-L△SH3を用いてCas-Lのリン酸化を検討した。この結果よりCas-L△SH3はCD3刺激によりリン酸化されたがCD29/VLA刺激ではリン酸化されなかった。この様にCD3刺激によるCas-Lチロシンリン酸化はVLA/CD29依存性Cas-Lのチロシンリン酸化とは異なるメカニズムで起こることが明らかとなった。
会社主義にみられる市場原理と共同体原理の相克

本研究は,標記の如き研究課題のもと次の3点の目標を立てた;a)「取引コストの経済学」に即して,企業内では雇用関係が,企業間では取引関係が長期化する経済的動因や機構を明らかにすること,b)G.M.Hodgsonら現代制度主義学派の研究をも見据えて,「取引コストの経済学」の意義と問題点を積極的に明らかにすること,c)最終的には,「会社主義」を市場原理と共同体原理の相互浸食として位置づけること。このうち,当該年度内に実行できたのは,主にa),しかも雇用関係であった。b)現代制度主義に関しては,Hodgsonらの文献収集に止まった。しかし,a)に関しては,いわゆる内部労働市場の発達に関してそうとう突っ込んだ検討を加えることができた。すなわち,1)内部労働市場論の検討を通して内部労働市場の特徴を確定し,2)ひるがえって純粋資本主義においては,内部労働市場の発達はみられないものの,外部労働市場がそれ自体で存立しているのではなく,その背後に広範な「市場外」の社会制度・機構(相対的過剰人口,労働過程管理等)の存在を前提にしていることを明らかにした。さらにこれを承けて,3)内部労働市場は,狭い意味での企業特殊熟練の習得を目的にするものではなく,現代資本主義のもとで市場外の諸制度の働きが抑えられ,外部労働市場のもつ「市場の規律性」が緩和されたことに対して,商品(労働力商品)の規格性・量的補充性を確保するために,企業内に造られた,もう一段の市場であること,したがって,内部労働市場の結果とされる「雇用の長期化」や「賃金の年功カーブ」も権限のヒエラルキーが深い職種(ホワイトカラー),キャリア形成をきめ細かくとっている社会(日本)ほど,著しくなることを明らかにした。以上の成果は,年度末には,当大学紀要に「法人資本主義と『労働市場の内部化』」と題して発表される予定である。
高齢者において日常の身体活動量が認知機能と神経基盤へ与える影響の解明

本研究は認知症発症の高リスクとなる軽度の認知機能低下がみられる高齢者を対象として、日常生活における身体活動量と脳の構造や機能との関連について明らかにすることを課題として実施した。その結果、認知機能低下を有する高齢者において、日常生活における身体活動量が多い高齢者ほど安静時脳活動の機能的結合性が高いことを明らかにした。また、日常生活の身体活動量が多い高齢者は身体活動量が少ないものと比べて脳の灰白質が少ない傾向があることが示唆された。日常生活において身体活動量が多いことは認知機能の抑制に有効であることが示唆されている。しかし、身体活動量が多いことにより、なぜ認知機能が向上もしくは維持できるのか、その神経基盤はいまだ詳細には明らかになっていない。そこで、本研究では、認知症・軽度認知機能障害などとの関連が近年報告されるようになってきた脳の構造や機能的なネットワークと、日常生活における身体活動量との関係について検証する。軽度の認知機能低下がみられる70歳以上の高齢者45名(MMSE得点:2124点)を対象として、MRIを用いて脳構造画像(T1強調画像、拡散テンソル画像)、脳機能画像(安静時fMRI)を撮像した。加速度計を用いて日常生活における身体活動量を計測した。身体活動量が最も多い群11名(歩数:8866±2017歩/日)と最も少ない群11名(歩数:5345±184歩/日)に分け、拡散テンソル画像(FSLを用いたTBSS解析)を比較した結果、身体活動量が多い群は少ない群よりも左側の脳梁、両側の鉤状束のFA値が高いことが明らかとなった。脳梁、鉤状束は認知機能低下や認知症との関連が報告されている脳の神経繊維である。本研究の対象者は同程度の認知機能低下を有しているため、本来は同程度の神経基盤を持っていることが考えられる。しかし、本研究の結果から、日常生活における身体活動量が多い高齢者は身体活動量が少ない高齢者よりも、脳の神経繊維から成る構造ネットワークが保たれていることが示唆された。本研究は高齢者における日常生活の身体活動量と脳の構造・機能的なネットワークの関係を解明することを目的としている。現在までに、軽度に認知機能が低下した高齢者を対象とした日常生活の身体活動量と拡散テンソル画像について解析した。結果、軽度に認知機能が低下した高齢者でも日常生活における身体活動量が多いと活動量の少ない高齢者よりも脳の構造ネットワークが保たれていることを明らかにした。同一対象者にて、T1強調画像、安静時の脳活動データの取得、および、健常高齢者、健常若齢者においてもT1強調画像、拡散テンソル画像、安静時の脳活動、日常の身体活動の計測を実施し終えている。また、平成27年度9月より60歳以上の高齢者約4000名に対する認知機能検査、身体能力検査、生活様式調査、身体活動量計の配布および脳構造の計測を現在も実施している。日常生活における身体活動量が多いことは認知機能低下を抑えることが示唆されている。健常高齢者において身体活動量が認知機能やその機能を支えていると考えられる脳構造へ与える影響については報告があるが、認知機能が低下したものを対象として客観的に身体活動量と脳構造の関係について報告している研究は十分でない。そこで、認知機能が低下した高齢者を対象にとし加速度計を用いて身体活動量を客観的に計測し、認知機能低下や認知症の発症に関連して萎縮することが報告されている脳部位と身体活動量の関係を検討した。軽度の認知機能低下(MMSE得点:2124点)がみられる70歳以上の高齢者44名の脳画像をMRIにてT1強調撮像法により計測した。また、加速度計により日常生活における身体活動量を計測した。対象者全体の身体活動量の平均±1SDを基に身体活動量が多い群6名(MVPA:58.9±11.5分/日)、身体活動量が少ない群7名(MVPA:19.9±4.2分/日)に分類した。Voxel Based Morphometry(VBM)の手法を用いてAutomated Anatomical Labeling(AAL)に基づいた脳部位の容積を算出した。算出した各脳部位の容積を身体活動量の多い群と少ない群で比較したところ、身体活動量が多い群は少ない群よりも左腹側前帯状回の容積が少ないことが明らかとなった。身体活動量が多い群は少ない群よりも左腹側前帯状回の萎縮が生じているにも関わらず同程度の認知機能を有していた。このことから、日常生活における身体活動量が多いことにより、特定部位の脳構造の萎縮が生じたとしても認知機能を維持できる可能性があることが考えられる。本研究の目的は高齢者において認知機能の維持や向上との関連が示唆されている身体活動と脳の構造・機能的なネットワークの関係を解明することである。軽度の認知機能低下(MMSEが2124点)を有する高齢者および、正常な認知機能をもつ高齢者を対象として加速度計を用いた日常生活における身体活動量の計測および、脳構造(灰白質解析: T1強調画像、白質解析:拡散テンソル画像)、安静時の脳活動(安静時脳機能画像)を計測した。現在までに本研究では、認知機能が低下した高齢者を日常生活における身体活動量に基づいて分類し、身体活動量が多い群と少ない群の灰白質(VBM解析)、白質(TBSS解析)の構造について検討した。その結果、(1)身体活動量が多い群は少ない群と比較して脳の局所(左腹側前帯状回)が萎縮している、

(2)白質(帯状束、鉤状束)の構造が保たれていることを明らかにした。研究対象とした軽度の認知機能低下を持つ高齢者は同程度の認知機能低下がみられるため本来は同質の脳構造を持っていることが考えられたが、身体活動量の違いにより灰白質と白質において異なる構造を有している可能性が示された。現在、グラフ理論に基づいたT1強調画像と拡散テンソル画像を用いた脳構造ネットワークの解析、および安静時脳機能画像を用いた安静時脳機能結合について現在解析中である。日常生活において身体活動量が多いことは認知機能低下を抑制するために有効であることが報告されている。身体活動が認知機能の維持・向上とともに脳構造や脳活動などの神経基盤へ与える影響については報告がある。一方、認知機能低下があるものにおいて身体活動量が低下することが報告されている。しかし、これらの報告では身体活動量を取得するために質問紙を用いていることが多く、リコールバイアス等から活動量を定量化する際の客観性が低下してしまう。そこで、本研究は加速度計を用いて身体活動量を客観的に定量化し、認知機能低下に関わる神経基盤との関連性を検証する。本年度は安静時の脳活動のネットワークと身体活動量について検討した。軽度の認知機能低下(MMSE得点:2124点)がある高齢者44名に生活の中で加速度計を装着してもらい、日常生活の身体活動量を計測した。安静時脳活動はfMRIを用いて閉眼・安静状態の脳活動を計測した。日常生活の身体活動量の中で中・高強度以上の身体活動量を平均し、身体活動量と安静時における脳の機能的なネットワークに関係が見られる箇所をMATLABおよびCONN toolboxにて解析した。年齢・性別・白質と脳室の容積、および脳活動計測中の体動の影響を調整し、身体活動量と安静時の脳の機能的なネットワークの正の相関について検討した。結果、日常生活において歩数が多いと左右舌状回と右の被殻および左の縁上回、および鳥距溝と右の被殻との間に正の相関が見られることが明らかとなった。現在、同様の対象者において身体活動量の増加に関連して向上している認知機能についても解析・検討しており、成果報告書において結果を報告する予定である。本研究は認知症発症の高リスクとなる軽度の認知機能低下がみられる高齢者を対象として、日常生活における身体活動量と脳の構造や機能との関連について明らかにすることを課題として実施した。その結果、認知機能低下を有する高齢者において、日常生活における身体活動量が多い高齢者ほど安静時脳活動の機能的結合性が高いことを明らかにした。また、日常生活の身体活動量が多い高齢者は身体活動量が少ないものと比べて脳の灰白質が少ない傾向があることが示唆された。軽度の認知機能低下がみられる高齢者においてT1強調画像と拡散テンソル画像を合わせた脳の構造ネットワーク解析、および、安静時の脳機能ネットワーク解析を行い、日常生活における身体活動量と脳の構造・機能ネットワークの関連についてより詳細に解明する。また、健常高齢者、健常若齢者と比較することで、年齢や認知機能の程度により、日常生活の身体活動量と脳の構造・機能ネットワークとの関連に違いが生じるか検証する。平成27年度9月より実施している検査を引き続き行うとともに、活動量計から得られる日常生活の身体活動と脳構造ネットワークの関連についてより大規模の対象における解析を実施する。
体内時計に着目した大麻惹起性精神障害の病態解明と治療法への応用

大麻主成分のΔ9-テトラヒドロカンナビノール(Δ9-THC)による抑うつや不定愁訴などの精神障害に対する有効な治療法の開発が望まれているが、その発症メカニズムは依然として不明のままである。本研究では、Δ9-THC惹起性精神障害の発症メカニズムを体内時計の分子機構の観点から解明することを目的とした。その結果、Δ9-THC慢性投与マウスでは、強制水泳試験における無動時間の延長および体内時計により制御されていると考えられている行動リズムの変容が認められた。また、線条体における時計遺伝子の発現リズムが変容していた。これらの結果より、体内時計の変容は抑うつ症状の発症に関与している可能性が示唆された。大麻主成分であるΔ9-テトラヒドロカンナビノール(Δ9-THC)は、抑うつや不定愁訴などの精神障害を引き起こし、これらの精神障害は断薬時の退薬症侯として表れ、大麻に対する精神依存を更に強化させることが知られている。しかしながら、それらの精神障害発症メカニズムや原因因子は依然として未解明のままであった。一方、近年の疫学研究から体内時計の異常と精神疾患発症との関連性が指摘されている。これらの研究背景をふまえ、本研究では、Δ9-THC惹起性精神障害の発症と体内時計の機能異常との関連性を明らかにし、Δ9-THC惹起性の精神疾患に対する新たな治療標的分子を同定することを目的とし、本年度は以下の検証を行った。Δ9-THC(1mg/kg, 10mg/kg)を3週間腹腔内投与したマウスにおいて自発行動量の日週リズムを測定した。その結果、投与量依存的に行動リズムの異常が認められた。そこで、行動制御に関わる遺伝子の発現リズムが高値を示す時刻において発現量を測定したところ、vehicle群と比較し有意な差異は認められなかった。また、同時刻における時計遺伝子の発現量を測定した結果、vehicle群と比較し、減少傾向であることが確認された。また、神経細胞にΔ9-THCを曝露し、各遺伝子の発現量変化を測定した結果、用量依存的に増加あるいは減少することが確認された。これらの結果から、Δ9-THC慢性投与マウスにおいて認められた行動リズムの異常は、時計遺伝子の発現量変化を介して生じている可能性が示唆された。今後は、精神障害に関連する遺伝子の候補を広げ、それらの遺伝子の発現リズムの変容と精神障害との関与について解析を行っていく。大麻主成分であるΔ9-テトラヒドロカンナビノール(Δ9-THC)は、抑うつや不定愁訴などの精神障害を引き起こし、これらの精神障害は断薬時の退薬症候として表れ、大麻に対する精神依存をさらに強化させることが知られている。これらの研究背景を踏まえ、本研究では、Δ9-THC惹起性の精神障害発症と体内時計の機能異常との関連性を明らかにし、Δ9-THC惹起性の精神疾患に対する新たな治療標的分子を同定することを目的とし検証を行った。その結果、Δ9-THC投与により発現リズムの異常を示す時計遺伝子を発見した。また、時計遺伝子以外の遺伝子においても抑うつ症状発症との関連性の高い遺伝子においても発現リズムの異常が認められた。さらに、種々の解析を用いて、これらの遺伝子の発現リズムを引き起こす因子が数種のサイトカインであることを明らかとしている。今後は、これらの因子を用いて、抑うつ症状の抑制効果等を評価する検討を継続していく。今後、さらなる研究は必要であるが、本研究で解析した結果は大麻を始めとする依存性薬物、危険ドラッグ等により生じる精神障害の発症メカニズムや治療応用に役立つものと期待する。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。Δ9-THC投与により体内時計の変容を示唆する結果は得られたが、至適投与量の決定などに時間がかかってしまい、各時計遺伝子の発現リズムの変容に関する結果が得られていないため。今後の研究計画に関して変更はない。今後は、精神障害に関する因子の同定を早急に行う必要がある。そのため、マイクロアレイなど網羅的解析の手法を用いてスピードアップをはかり検証を行っていく。
ジュニアスプリンターの疾走能力の縦断的発達

本研究の目的はおもに以下の2点を明らかにするために行われた.1.小学校6年生(12歳)で全国小学生陸上競技大会100mで入賞した男子児童8名について,その後中学校3年生(15歳)にかけて疾走能力,疾走フォームおよび脚筋力の発達を縦断的に検討した.その結果は以下のようであった・疾走速度は12歳から14歳にかけて8.79m/sから9.61m/sへ,ストライドは12歳から13歳にかけて1.95mから2.08mへそれぞれ有意に増加した.12歳から13歳間の疾走速度の増大はピッチよりもおもにストライドの増加によるものと考えられた.疾走速度とストライドの間には有意な偏相関が認められたが,ピッチには有意な偏相関は認められなかった.一方,疾走速度と非支持時間には正の偏相関が,支持時間には負の偏相関がそれぞれ認められた.等速性膝筋力と疾走速度の偏相関をみると,屈曲力の角速度180,300deg/sと優位な関係が認められた.また,12歳から15歳にかけて疾走速度の増加量と角速度180,300deg/sにおける膝屈曲力の増加量の間に有意な関係がみられた.2.上記研究1.の被験者の中で,高等学校まで継続した事例2名(IKとNI)の疾走能力,疾走フォームおよび脚筋力について12歳から18歳における縦断的発達をとらえた.その結果は以下のようであった.IKとNIの疾走能力を比較すると,12歳から13歳まではIKの方がNIよりも優れた能力を発揮していたが,14歳から18歳にかけて,NIの方がIKよりも100mスプリントタイムや疾走速度が優れていた.両者のこの疾走能力が逆転した原因は,IKのピッチやストライドは加齢につれて顕著な向上を示さなかったが,反対にNIはピッチ,ストライドともに14歳以降さらに向上させていることによると考えられた.疾走フォーム関わる等速性膝筋力をみると,膝間節屈曲パワーはIKは加齢にともなう顕著な増加はみられなかったが,NIは12歳から14歳にかけて著しく増加し,その後は停滞傾向であった.IKとNIの両者でこれらの各関節まわりのピークパワーをみると膝関節屈曲パワーの値が13歳以降,各年齢においてNIの方がIKよりも顕著に大きい値を示した.本研究の目的はおもに以下の2点を明らかにするために行われた.1.小学校6年生(12歳)で全国小学生陸上競技大会100mで入賞した男子児童8名について,その後中学校3年生(15歳)にかけて疾走能力,疾走フォームおよび脚筋力の発達を縦断的に検討した.その結果は以下のようであった・疾走速度は12歳から14歳にかけて8.79m/sから9.61m/sへ,ストライドは12歳から13歳にかけて1.95mから2.08mへそれぞれ有意に増加した.12歳から13歳間の疾走速度の増大はピッチよりもおもにストライドの増加によるものと考えられた.疾走速度とストライドの間には有意な偏相関が認められたが,ピッチには有意な偏相関は認められなかった.一方,疾走速度と非支持時間には正の偏相関が,支持時間には負の偏相関がそれぞれ認められた.等速性膝筋力と疾走速度の偏相関をみると,屈曲力の角速度180,300deg/sと優位な関係が認められた.また,12歳から15歳にかけて疾走速度の増加量と角速度180,300deg/sにおける膝屈曲力の増加量の間に有意な関係がみられた.2.上記研究1.の被験者の中で,高等学校まで継続した事例2名(IKとNI)の疾走能力,疾走フォームおよび脚筋力について12歳から18歳における縦断的発達をとらえた.その結果は以下のようであった.IKとNIの疾走能力を比較すると,12歳から13歳まではIKの方がNIよりも優れた能力を発揮していたが,14歳から18歳にかけて,NIの方がIKよりも100mスプリントタイムや疾走速度が優れていた.両者のこの疾走能力が逆転した原因は,IKのピッチやストライドは加齢につれて顕著な向上を示さなかったが,反対にNIはピッチ,ストライドともに14歳以降さらに向上させていることによると考えられた.疾走フォーム関わる等速性膝筋力をみると,膝間節屈曲パワーはIKは加齢にともなう顕著な増加はみられなかったが,NIは12歳から14歳にかけて著しく増加し,その後は停滞傾向であった.IKとNIの両者でこれらの各関節まわりのピークパワーをみると膝関節屈曲パワーの値が13歳以降,各年齢においてNIの方がIKよりも顕著に大きい値を示した.平成7年度研究まとめ本研究は平成7年度から平成9年度にかけて行われるもので,本年はその1年目の報告である.小学校6年生(12歳)で全国小学校陸上競技大会100mで入賞した男子児童について,その後中学校3年生(15歳)にかけて形態,疾走能力,疾走フォームの発達を縦断的に検討した.その結果は以下のように要約される。1)被験者の身長,体重は12,13歳で標準値よりも顕著に大きいものであったが,15歳では身長,体重ともに本被験者の値は標準値と差がみられなくなった.2)12歳から14歳にかけて疾走速度は有意に増加し,ストライドも同様に有意に増加した.この間の疾走速度の増大はピッチよりもおもにストライドの増加によるものと考えられた.

3)疾走速度の発達を個別にとらえると,4年間にわたり毎年疾走速度が増加したものは6名の中で4名みられた.その要因を探るとおもにストライドの増加によるものが2名,ピッチとストライドの両方の増加によるものが2名であった.なお,疾走速度が減少した2名は,ストライド,ピッチの減少によるものがそれぞれ1名ずつであった.4)疾走速度と下肢動作の関係に着目すると,支持期において支持脚を後方へキックする動きや,接地期において自由脚を前下方へ引き出すことが重要であると考えられた.5)12歳から15歳にかけて疾走速度が顕著に逆転した事例をもとに疾走フォームの変容を検討したところ,疾走速度と下肢動作で有意な相関がみられた局面の数が,疾走速度と同様に逆転した.このことは両者の疾走能力の逆転とともに疾走フォームにおいてもみられたことを示唆している.平成8年度研究まとめ本研究は平成7年度から平成9年度にかけて行われるもので,本年はその2年目の報告にあたる.小学校6年生(12歳)で全国小学生陸上競技大会100mで入賞した男子児童について例数を増やし、その後中学3年生(15歳)または高校1年生(16歳)にかけて形態,疾走能力,疾走フォームの発達を縦断的に検討した.その結果は以下のように要約される.1)12,13歳では被験者の身長は,標準値よりも7.5cmから11.6cm大きいものであったが,15歳では両者の差が1.3cmとなり,16歳では標準値の方が1.0cm大きいものとなった.一方体重は12,13歳では本被験者の方が標準値よりも約10kg大きい値であったが,15歳以降になると両者の差は約5kgとなり,被験者と標準値との差が小さいものになった.このことからジュニアスプリンターの形態の発育は一般の子どもに比べて早熟傾向であると考えられる.2)12歳から14歳にかけて疾走速度は8.79m/sから9.61m/sへ有意に増加し,ストライドも同様に1.95mから2.11mへ有意に増加した.一方,ピッチは4.46Hzから4.58Hzの間にあり顕著な変化はみられなかった.この時期における疾走速度の増大はピッチよりもおもにストライドの増加によるものと考えられた.3)疾走速度の発達を個別にとらえると,4年間にわたり毎年疾走速度が増加したものは8名の中で4名みられた.その要因を探るとおもにストライドの増加によるものが2名,ピッチとストライドの両方の増加によるものが2名であった.また,12歳時における疾走速度の序列は加齢とともに変化し,14歳あたりを境に逆転し15,16歳時においてその差が広がる傾向がみられた.4)疾走速度を下肢動作の関係に着目すると,支持期において支持脚を後方へキックする動きや,接地期において自由脚を前下方へ引き出すことが重要であると考えられた.平成9年度研究まとめ本研究は平成7年度から平成9年度にかけて行われるもので、本年はその最終年の報告である。研究はおもに以下の2点について進められた。1.小学校6年生(12歳)で全国小学生陸上競技大会100mで入賞した男子児童8名について、その後中学校3年生(15歳)にかけて疾走能力、疾走フォーム及び脚筋力の発達を縦断的に検討した。その結果は以下のようであった。1)疾走速度とストライドは12歳から14歳にかけて8.83m/sから9.57m/s、1.94mから2.11mへそれぞれ有意に増加した。この間の疾走速度の増大はピッチよりもおもにストライドの増加によるものと考えられた。疾走速度とストライドの間には有意な偏相関が認められたが、ピッチには有為な偏相関は認められなかった。一方、疾走速度と非支持時間には正の偏相関が、支持時間には負の偏相関がそれぞれ認められた。
国家開発技術を用いた事業の民営化と民営化後のガバナンスに関する研究

宇宙開発は、その性格から国家の関与が大きい事業分野である。特にその傾向が顕著であるのが宇宙輸送の分野であるが、昨今では財政上の問題から、より効率的な事業運営が各国で求められており、その結果、欧米では商業化への移行がなされてきた。日本においても、変遷を経て、平成15年に民間事業者への移管が行われ、現在では打上げ輸送サービスとして事業が行われている。しかし、民間への移管は行われたものの、いわゆる「民営化」とは異なり、宇宙輸送の分野では官の役割が大きい状況となっている。これは、国の基幹ロケットとしての自律性確保や事業のリスクの高さなど、宇宙特有の側面によるものであるが、その結果、ガバナンスの観点でいくつかの問題が生じている。まず、宇宙輸送事業の民間移管は技術移転契約の形態をとっており、条件面で当事者間の合意が得られなかった場合、企図したロケットの打上げが困難になるという不安定な側面がある。また、民間事業者は会社形態をとっており、株主に対する説明責任の背景から、多くのリスクテイクは出来ない状況である。一方で、リスクの多くを官がカバーすることも、そもそもの民間移管の意義に遡ることとなってしまうという状況にあり、多くのジレンマを抱えている。一方、欧州においては、仏国立宇宙センター(CNES)が中心となって3分の1超の株式を所有し、その他欧州各国の製造メーカー等が株式を所有している。国の機関が筆頭株主であるため、一定範囲内でコントロールを及ぼしつつ、経営の裁量や機動性を確保することが可能となっている。日本においては、宇宙機関(JAXA)が出資可能な制度となっておらず、法改正が必要となる。しかし、国が開発した技術を用いた事業について、官が関与しつつ、民間主体による事業展開を行っていくには、欧州における官による出資の活用も有力な選択肢となりうる。
紀元後1世紀の修辞学と歴史書や叙事詩を中心としたラテン文学との関係について

この研究は、ローマ帝政期の修辞学と文学の関係を、議会で行われる弁論を主な対象として、明らかにすることを試みるものである。この時代の修辞学は、相手を説得するための弁論を作り出すという本来の役割を離れ、文学を書く方法論としての機能を帯びるに至った。一方、歴史や詩を書く者は修辞学によって教育されていたため、これらの文学作品の中にはそれの大きな影響が見られる。この研究では歴史書や詩の中に現れる弁論を対象とすることで、一つの視点から両者のこの時代の関係を総合的に記述する。とりわけ、歴史書の中で重要な役割を果たしている議会弁論を主要な対象とする。この分野は既に実用的な価値が薄れていたため、修辞学と文学との関係をより明確に表現しているからである。本年の研究では、これまでの研究を発展させ、歴史や弁論と関わりの深い、ワレリウス・マクシムスという作家の逸話集を研究した。この著作は、歴史的な人物・出来事を扱った逸話を集成したものであると同時に、極めて修辞学的な文章の見本としての価値を持ち、ローマ帝政期において修辞学がいかに歴史やその他の題材を利用して、独自の作品を生み出していったかを明らかにするのに適した研究対象であった。特に、その執筆目的に関する議論を取り上げて集中的に検討を加え、この著作が修辞学的な目的を持って書かれたとする説と倫理的教育目的を持ってたという両説の比較を行い、両者を統一しうるような新たな視点を呈示した。本年の研究ではまず、この時代の修辞学理論の代表的著者であるクィンティリアーヌスの審議弁論に関する理論について、これまでに行なってきた研究を総括した。つづいて、紀元後一世紀の歴史書に含まれる弁論の中の修辞学の役割を研究し、その概要について見通しを得ることを目標に、この時代の歴史家であるウェレイユス・パテルクルスやクィントゥス・クルティウスの著作について、修辞学の影響を指摘できる箇所の分析を行なった。その際には、そこにみられる特徴を、先行するリーウィウスやサルスティウスや後に続くタキトゥスと比較し、ラテン語の歴史書の伝統という大きな文脈と関連付けることや、加えて、先行するギリシャの歴史書や、同時代のギリシャ語の著作との関係も検討されている。