hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際看護教育における「文化コンピテンス」のアセスメント手法の開発

本研究の目的は「文化コンピテンス」アセスメントツールを開発し、看護学士課程の学生の「文化コンピテンス」を測り「文化コンピテンス」修得の為の教育プログラム開発に資する根拠と、修得プロセスにおける課題を提示することであった。初めに既存のアセスメントツールを用いて国際看護研修参加学生を対象にパイロットテストを行い。さらに学生のアクティブラーニングを通しての国際看護教育の経験を質的に分析し論文として発表した。また全国の看護学士課程のカリキュラムポリシーと国際看護教育科目の目的をシラバスより抽出し「文化コンピテンス」の概念の分析を行い、尺度が測定するべきデータとし尺度開発に取り組んだ。平成27年度は、まず研究者の所属する看護学部において、国際看護研修に参加した学生の学びの特性と考察し、学習ニーズのアセスメントを行った。具体的には平成26年度に行われた研修に先立ち行われた6か月間の事前学習及び、カリフォルニア大学サンフランシスコ校においての10日間の研修の学びの振り返えりを記述した7名の学生によるポートフォリオの内容を質的に分析し、学びの特性の類型化を試みた。分析の結果、「異文化理解と尊重」「高度な看護ケアの実践」「将来の看護界のリーダーとしての自覚と誇り」「国際的に貢献する意味」「言葉に関する学び」「他者の理解と協働」が抽出された。研修参加を通し、学生は先進的な看護ケアの提供、異文化理解を深めながら自己の可能性を自覚していくプロセスを持ったと推察される。研究成果は、第30回日本国際保健医療学会学術大会2015の一般演題として発表された。また、研究者は、平成27年度に行われた国際看護研修の行程の一部に参加し、現地における学生の学びの過程を視察、カリフォルニア大学サンフランシスコ校において、異文化看護および文化コンピテンスについての講義を聴講すると共に、教授らにインタビューを行い、より効果的に看護学生が「文化コンピテンス」を育んで行くプロセス、学生のニードについて調査を行なった。今後は、研修へ参加した看護学部1年生と4年生を対象として、先行研究の概念分析の結果を踏まえ開発されたアセスメントツールを用いて、対象者の「文化コンピテンス」を測定していく。学士課程における看護学生がどのくらい「文化コンピテンス」を持ち、また「文化コンピテンス」への学修ニーズがあるか、そして国際看護研修などの学びの中で育まれていくかを測り、効果的に修得されるであろうプログラムの内容の提案を行うことは、今後の国際看護教育の発展に大きく寄与するものと考えられる。当初の計画通り、学士課程における看護学生の学修ニーズについてのアセスメントは行えた。さらに、より効果的に「文化コンピテンス」を育む海外研修となる内容を提案し、実施することができたのでおおむね良好である。今後は、対象者となる学生らの「文化コンピテンス」を再度測定し、また改良を重ねて行く。平成28年度に研究者が実施し得た成果としては大きく二つあり、一つはこれまでの研究結果を論文にまとめたこと、もう一つは米国での教育実践の視察とインタビューによるデータ収集を行ったことである。一つ目については、異文化理解を深めることを目的の一つとして実施された国際看護研修に参加した学生が得た学びを質的研究として論文に発表した。研修前に行われた事前学習から研修に至るまでのシークエンスの学びの中で、学習者がどのような学びの変化をもたらしたか探求した研究結果は、異文化能力についての理解を深め、「文化コンピテンス」という概念を明確にするためにも大切なデータとなった。また、研究者は平成29年3月に、米国カリフォルニア州のカリフォルニア大学サンフランシスコ校に赴き、様々な異文化背景を持つ患者のケアがどのように行われているか、またその教育について現地にて3名の教員にインタビューと視察を行った。多様性を持つ患者の終末期看護のケアについて、多職種間協働における異文化理解の能力を育む教育について、またシミュレーションやシナリオを使っての学習方法の効果などについての情報が得られた。得た情報は、「文化コンピテンス」の教育への示唆となり、また「文化コンピテンス」の能力を測る尺度の開発の質問紙表作成のために有益なデータとなった。今後は全国における看護学部で、どのような学習目的を掲げて異文化理解を育んでいるかをまとめながら、「文化コンピテンス」の概念を広く考察し、尺度開発を進めていくことを計画としている。そのためにも、尺度の信頼性と妥当性について専門的知識を持つ教員に指導を仰ぎながら当初の研究計画どおり進めて行く予定である。基礎看護教育を受けている学生の文化コンピテンシーの概念についての明確化と、それを図る尺度の信頼性と妥当性の確立に時間を必要としているため。科学研究費助成事業の研究課題「国際看護教育における『文化コンピテンス』のアセスメント手法の開発」の実施最終年度にあたり、当該研究における重要な三つの目的を達成した。第一に異文化理解の尺度を開発するにあたっての米国専門研究者にこれまでに得たデータの内容についての評価と研究手法についてのアドバイスを受けること。第二は異文化への気づき、ショック、受け入れ、そしてコンピテンシー修得の過程における様々な変化についての国際看護研修参加者の自己評価を現地で逐次得たこと。そして第三に、多様な文化の混在するサンフランシスコ市の医療施設や教育機関において、異文化理解を兼ね備えた看護師ら医療従事者の実践内容やそのトレーニングや教育内容についてインタビューを行い、その内容を記述し今後の研究のために示唆を得たことである。

米国カリフォルニア大学サンフランシスコ校における専門家より研究手法についてのアドバイスを受け、創価大学看護学部より同校において実施された国際看護研修に参加した学生の学習達成度を知り、さらに異文化看護教育や異文化看護実践の視察を行うといったこれらの活動は、科研費研究計画調書において示されている通り「文化コンピテンス」を測る尺度の開発のために必要な重要なデータとなった。今後さらにこれらのデータをまとめ、1)質的研究の成果に基づく質問項目の作成・尺度化、2)専門家会議とパイロットスタディによる尺度の内的妥当性の検討と修正、3)調査による質問項目の分析・選定を行い、「国際看護教育における『文化コンピテンス』のアセスメント手法の開発」を完成させていきたいと考えている。本研究の目的は「文化コンピテンス」アセスメントツールを開発し、看護学士課程の学生の「文化コンピテンス」を測り「文化コンピテンス」修得の為の教育プログラム開発に資する根拠と、修得プロセスにおける課題を提示することであった。初めに既存のアセスメントツールを用いて国際看護研修参加学生を対象にパイロットテストを行い。さらに学生のアクティブラーニングを通しての国際看護教育の経験を質的に分析し論文として発表した。また全国の看護学士課程のカリキュラムポリシーと国際看護教育科目の目的をシラバスより抽出し「文化コンピテンス」の概念の分析を行い、尺度が測定するべきデータとし尺度開発に取り組んだ。今後は、平成27年度に行った研究の結果を踏まえて、より効果的に「文化コンピテンス」を含む国際看護研修の内容になるように提案を行い、実施して行く。また研修参加者の研修参加前後の「文化コンピテンス」を測定し、測定尺度を改良していくプロセスを繰り返す。さらに本研究計画を進めて行くにあたって、研究依頼の説明を研究協力者へ行って行く為に、まず本学の倫理審査への承認を取得し、都内25大学における看護学部生へのアセスメントを行う準備を進める予定である。今後は、これまでにわかったことを踏まえて、実際に尺度開発にいたるプロセスで肝要となってくる測る能力の概念の明確化と、その尺度の信頼性と妥当性を専門的知識を持つ教員に指導を仰ぎながら進めて行く予定である。国際看護人件費・謝金は、平成27年度の研究計画では必要としなかった。成果報告のための学会発表にかかる費用を当初見越していたが、来年に持ち越されたため。そして、学会投稿費用として立てていた予算は、学内紀要への投稿となったため、考えていた額の資金が費用とされなかったため。また、人件費・謝金は平成28年度の研究計画では必要としなかった。次年度のデータ収集・及び分析等に必要な人件費・謝金として使用する予定。平成29年度は、国内の学会発表ならびに海外の学会発表を行っていくことを計画しているため、予算として申請した額を使用していきたい。また、人件費・謝金は次年度のデータ入力にかかる費用として使用して行く予定である。
空間における立体音場の可視化とその建築計画への応用

既往研究調査で、室内音響設計等の音評価と可視化、サウンドスケープ研究のフィールド調査結果のイメージ図、の分析から、計画へ適用されてきた可視化原理は限られ、もっぱら音性能に関してであったが、人の聴く音といった「可聴」をパラメーターに空間と対応させることが、計画設計支援ツールとして有用なことがわかった。そこで、空間での新たな音評価軸のためのパラメータの整理を行い、ダイナミックに変化する音源と聴取主体、時系列での音のシークエンスなどに対応した、音場の調査方法、聴覚の実験的アンケートでの留意点を整理した。また様々な建築空間での音の効果、特性、必要とされる性能などをまとめた。「パーティクル・オブジェクト表現」は視覚障害者が駅で音を「歩行のためのサインとする」点に着目し、複数のサイン音が歩行にともない順次聞かれるケースを、パーティクル・オブジェクトを用いて方角や連続性などの点から検証した。「積極的サイン音」「消極的サイン音」「騒音」のように人にとっての音のカテゴライズを行うことで、誘導など音を積極的利用する計画の際に有効であることが分かった。「ボリューム・レンダリング表現」では、図書館のように、音の発生場所、特定の場所にいる聴取者、を前提に、空間の状態を見るために簡易的に3Dで一覧でき、直感的に理解が可能となった。技術発達の現状からよりダイナミックな変化をとらえる可能性を示した。「音のシークエンス記述モデル」は、歩行経路に沿って移動する聴取者が、連続的に聴く音の総体として空間を評価する手法である。視覚の連続的体験の分析手法であったシークエンス記述を応用し、一連の空間と時間の音の総体を表現した。1次元のグラフ的表現、2次元のmap表現、3次元的な音の広がりやその音源位置からの到達の様子など、特性が明らかになった。更に視覚的シークエンスとの重ね合わせで、空間の音と視覚に関する計画の総合化から実践的な計画に有効であることがわかった。文献調査から、現状で音楽ホール等以外の建築空間には音に対する計画の指針がほとんどないこと、その原因として各空間の機能に対して必要とされる音やその性質、音に対する認知構造やその利用などが明確になっていないためであることが分かった。そこではじめに、日常的に音から空間を理解している「視覚障害者」に対してインタビューと、駅へのアプローチ空間での歩行経路の追跡調査を行った。駅の改札へ向かうという目的行動を行う視覚障害者の歩行経路は、大半は展示ブロック等の触覚的サインから決定されているようであるが、ところどころブロックから外れて歩行している箇所が見られ、またインタビューよりそれらの多くは音を手がかりに歩行していることが明らかになった。そこで、三次元で空間の音がビジュアライズできるパーティクル・シミュレーションモデルをコンピューター上に作成して、これを用いて追跡調査を行った空間で視覚障害者が空間認識の手がかりとしている音とそれを妨げている音のシミュレーションを行った。その結果、歩行経路からはずれる箇所は、いずれもサイン音の直接音が聞こえるようになる、といった音の境界面であることが明らかになった。また、手がかりとなる音を妨げるような音や移動する音のシミュレーションでは、インタビューから明らかになったような、音のマスキングや危険信号としての音が表現された。その過程で、パーティクル・シミュレーションモデルでは、それぞれの空間で必要となる音の性質をパーティクルの大きさや量、速度、減衰などのパラメータとして表現されるが、それらを決定するためには人間の音の認知による裏付けや基礎データの収集が必要であることが問題点としてあげられた。

人間の音の認知による裏付けや基礎データの収集のため、まず様々な平面・断面を持つ12パターンの建築空間を白杖で音を出しながら歩き、その音をダミーヘッドマイクを用いて採取した。この音を視覚障害者と健常者を被験者として聴き取ってもらい、空間の変化が感じられた箇所を答えてもらった。被験者の属性による変化はあまりなかった。結果は、「突き当たりに向かって歩く場合」と「天井が変化する場合」について、音によりその空間が理解されやすいことがわかった。また、「廊下が広がる場合」では、残響が変化すると感じる、等の理由から変化がわかった被験者が多いのに対して、「廊下が狭まる場合」では、もつとも分かりにくい結果となった。同じ空間であっても、経路や進行の方向により分かりやすさに違いが見られる事がわかる。また、人間の移動に伴う音の変化という側面からの音空間の可視化モデルを作成するために、日本庭園を取り上げ、聴覚的仕掛けとしての滝等の水音についての調査を行った。目白庭園(東京都)の苑路にそって歩いた場合に聞こえる滝音の変化を調査に基づいて、時間と音圧、音の聞こえ方の種類(直接音、間接音)で記述する方法を提案した。これは音の1次元的なシークエンス記述となるため、これまでに日本庭園などで多く行われてきた、視覚体験のシークエンス記述や研究と比較することが出来る。これを用いることで移動空間内における音の計画が検討できるようになった。建築設計における文献調査、サウンドスケープなどの視点から、空間機能やタイプなどによって、音をどのように計画に取り入れることが出来るのかを整理し、可視化によって空間設計に対する適用可能性を検討した。その中で、音に関する人間の認知構造から、必ずしも音環境だけの構築では空間の音環境の整備ができることにはならないことが明らかになった。そこで、音環境と同時にその空間の視環境に着目し、それらが相互に影響を与えていることを実験調査によって明らかにした。このことは、既に認知心理学でも言われていたが、実際の都市環境の中で実験を行い、音に関する認知と視覚的情報に関する認知を、それぞれMapにし、重ね合わせることで、具体的にどのような環境でどのような認知構造となっているのかが、明らかになった。このMap作成によって、人の認知構造と人工的な環境の中で音の出る場所や種類などが、一覧できることから、計画の際の重要な資料となりうることが明らかになった。以上、これまでに複数の音環境の可視化モデルの提案を行い、それぞれの空間に必要とされる音環境目標を明確にし、その必要パラメーターを整理し、空間的広がりのなかでの音環境の可視化を行うことで、一般建築の空間設計の中に音環境の評価を含めた計画ができることが示された。
組換え酵素を用いた人工コンドロイチン硫酸の合成と生理機能の解明

蛍光標識コンドロイチン(PA-CH)オリゴ糖およびポリマーを大腸菌由来コンドロイチンポリメラーゼ(K4CP)で合成し、遺伝子組み換えコンドロイチン硫酸基転移酵素群で上記PA-CHを硫酸化修飾し、各種合成コンドロイチン硫酸ライブラリーを構築した。また、合成コンドロイチン硫酸オリゴ8糖(PA-CS8)の糖鎖配列を決定できる方法を確立した。合成PA-CSライブラリーを用いて表面プラズモン測定装置や蛍光高速液体クロマトグラフィーにより、CS結合性生理活性分子との親和性解析を行った。(イ) 4種類のヒト由来コンドロイチン硫酸(CS)硫酸基転移酵素遺伝子をウイルス用ベクターに組み込み、バキュロウイルス感染による昆虫細胞培養での組換え酵素発現系を開発した。同発現システムで組換えC4ST,C6ST,C4S-6ST,CS-2ST4種酵素の発現を300ml培養スケールで行い、培養上清からアフィニティークロマトグラフィーにより精製酵素液を得た。(ロ)大腸菌K4株由来コンドロイチンポリメラーゼ(K4CP)組換え酵素を使って、反応条件を精密に調節することにより、平均分子量5,000,10,000,30,000,150,000,350,000のコンドロイチンポリマーの合成に成功した。合成高分子コンドロイチンの分子量は多角度レーザー光散乱計を用いて確定した。また、K4CP変異酵素の固定化酵素リアクターを用いて、6糖から16糖まで1糖ずつ伸長させた高純度オリゴ糖の調製も行い、1次元及び2次元質量分析機(MALDI-TOF MS, MS/MS)によりそれらの構造を確定した。(ハ) K4CPによって調製したCHオリゴ糖及びCH多糖体に対して各種組換えCS硫酸基転移酵素を作用させて、硫酸基位置および量の異なるCS誘導体を合成した。それらの硫酸化二糖単位の解析及び一部配列の解析を行った。(ニ)合成した硫酸化糖鎖の生理活性分子との親和性解析のために、合成糖鎖のチップあるいはゲルへの固相化を検討し、表面プラズモン測定装置(Biacore)やアフィニティークロマトグラフィーの条件設定を行った。蛍光標識コンドロイチンオリゴ8糖(PA-CH8)および蛍光標識コンドロイチン多糖体(PA-CH12k,40k)を化学的修飾法と酵素法を組み合わせてmgスケールで合成した。また、遺伝子組換えコンドロイチン硫酸基転移酵素(C4ST1,C6ST1,C4S6ST,CS2ST)を大量調製し、アフィニティークロマトグラフィーにより精製した。これら合成コンドロイチン糖鎖と組換え硫酸基転移酵素を使用して、さまざまな硫酸基修飾オリゴ糖および多糖体を調製した。例えば多糖体にC4ST1を作用させて100%硫酸化したPA-C4Sや、C6ST1を作用させて100%硫酸化したPA-C6S、C4ST1とC6ST1を同時作用させて4S約40%,6S約60%のPA-C4S6S、さらにCS2STを作用させて二糖2硫酸化(diSD)構造を持つPA-CSD、C4S6STを作用させて二糖2硫酸化(diSE)構造を持つPA-CSEなどを合成した。合成硫酸化修飾オリゴ8糖は、分解酵素処理、酢酸水銀処理および2種類の蛍光HPLCシステムにより、8糖の糖鎖配列を決定出来る方法を開発した。さらに、表面プラズモン測定装置を用いて、固定化したミッドカインやプレイオトロピンに対する合成コンドロイチン硫酸誘導体の熱力学的親和性の解析を行った。硫酸基修飾の位置と量に関して結合性が大きく異なる解析結果が得られた。これらの結果を踏まえ、コンドロチン硫酸構造と生理活性の相関および生理機能探求の研究を進める。本研究により、天然では得られない一定の糖鎖長で均一な硫酸基構造を持つコンドロイチン硫酸が得られ、今後の構造活性相関研究が飛躍的に進捗する。また、今回始めて体系的な糖鎖配列決定法を開発できた。これは今後のコンドロイチン硫酸誘導体の構造解析及び生理機能探索にきわめて有効である。
統計的アプローチによる画像変動に頑健なモデル構造の探究

本研究の目的は,画像認識における様々な変動に対応可能な汎用的な画像モデルを提案することである.この問題に対して,これまで画像の位置ずれや大きさの変動に対応可能な確率モデルとして,分離型格子HMMが提案されてきた.本研究では,分離型格子HMMに確率的主成分分析や因子分析といった特徴抽出を含むモデル構造を組み込むことにより,認識率の改善を行った.また,より複雑な変動に対応するため,分離型格子HMMを拡張し,画像の回転を表現可能なモデルや状態継続長を組み込んだモデルを提案した.本研究の目的は,画像認識における様々な変動に対応可能な汎用的な画像モデルを提案することである.この問題に対して,これまで画像の位置ずれや大きさの変動に対応可能な確率モデルとして,分離型格子HMMが提案されてきた.本研究では,分離型格子HMMに確率的主成分分析や因子分析といった特徴抽出を含むモデル構造を組み込むことにより,認識率の改善を行った.また,より複雑な変動に対応するため,分離型格子HMMを拡張し,画像の回転を表現可能なモデルや状態継続長を組み込んだモデルを提案した.近年のコンピュータの普及により,人間と同様の手段でコミュニケーションのできる視覚・聴覚情報を用いたインターフェイスの開発が期待されている.また,音声認識や画像認識は,その重要な要素技術であり,盛んに研究が行われている.しかし,音声認識では,隠れマルコフモデル(HMM)に基づく手法が確立されつつあるのに対し,画像認識では,認識対象が多さとデータの複雑さから様々な手法が乱立している状態である.本研究では,顔画像認識,文字認識,ジェスチャ・手話認識,リップリーディングなどの様々な画像に適用可能な汎用的な統計モデルを考え,音声認識におけるHMMのような画像認識のためのスタンダードな統計モデルの構築を目指し研究を行なっている.まず,これまでの研究において提案した分離型格子HMMについて,大規模な顔画像の認識実験を行ない,特徴量や適切な状態数の設定など,様々な学習条件を最適化を行なった.また,これまでの分離型格子HMMは,位置や大きさの変動を表現可能なモデルであったが,これを回転などのより複雑な変形を許すモデルに拡張した.さらに,特徴抽出を含むモデルとして,確率的主成分分析や因子分析などのモデル構造を分離型格子HMMに組み込んだモデル構造を構築し,その学習アルゴリズムを導出した.これらの拡張により顔画像の認識性能が向上することを確認した.近年のコンピュータの普及により,人間と同様の手段でコミュニケーションのできる視覚・聴覚情報を用いたインターフェイスの開発が期待されている.また,音声認識や画像認識は,その重要な要素技術であり,盛んに研究が行われている.しかし,音声認識では,隠れマルコフモデル(HMM)に基づく手法が確立されつつあるのに対し,画像認識では,認識対象が多さとデータの複雑さから様々な手法が乱立している状態である.本研究では,顔画像認識,文字認識,ジェスチャ・手話認識リップリーディングなどの様々な画像に適用可能な汎用的な統計モデルを考え,音声認識におけるHMMのような画像認識のためのスタンダードな統計モデルの構築を目指し研究を行なっている.本年度の研究では,これまでに提案した分離型格子HMMを拡張し,画像の位置や大きさだけでなく,回転変動に対応可能なモデル構造を提案し,その学習アルゴリズムを導出した.さらに,学習アルゴリズムの改良として,確定的アニーリングに基づくアルゴリズムを導出した.また,隠れマルコフモデルの問題点である状態遷移確率の脆弱性を解消するため,状態継続長を組み込んだモデルを提案した.これらの拡張により,提案モデルは多様な画像変動を適切か表現することが可能となり,画像認識において画像変動による認識率の低下を削減することが可能となった.評価実験として顔画像データを用いた認識実験を行い,提案手法の有効性を確認した.近年のコンピュータの普及により,人間と同様の手段でコミュニケーションのできる視覚・聴覚情報を用いたインターフェイスの開発が期待されている.また,音声認識や画像認識は,その重要な要素技術であり,盛んに研究が行われている.しかし,音声認識では,隠れマルコフモデル(HMM)に基づく手法が確立されつつあるのに対し,画像認識では,認識対象が多さとデータの複雑さから様々な手法が乱立している状態である.本研究では,顔画像認識,文字認識,ジェスチャ・手話認識,リップリーディングなどの様々な画像に適用可能な汎用的な統計モデルを考え,音声認識におけるHMMのような画像認識のためのスタンダードな統計モデルの構築を目指し研究を行なっている.これまでに提案してきた分離型格子HMMは,位置や大きさの変動を表現可能なモデルであったが,本年度は,これを回転などのより複雑な変形を許すモデルに拡張し,その学習アルゴリズムを導出した.また,学習アルゴリズムに確定的アニーリングEMアルゴリズムを適用し,モデルパラメータの初期値依存性の問題を緩和することにより,認識性能の改善を図った.さらに,分離型格子HMMにおける状態に対して継続長モデルを組み込むことにより,より正確に画像変動を表現可能なモデルに拡張した,このモデルに対し,Generalized Forward-Backwardアルゴリズムに基づく学習アルゴリズムを導出し,分離型格子HMMと継続長モデルのパラメータを同時に最適化することが可能となった.以上の提案モデルに対して顔画像認識実験を行い,変動を含む顔画像に対して頑健な認識が可能になることを示した.
「西浦の田楽」で継承される「教え」のVR映像アーカイブの構築

本研究では、国指定重要無形民俗文化財「西浦の田楽」の継承支援のため、西浦田楽関係者が代々継承してきた演目に関する「教え」(継承される知識全般)を、映像デジタルアーカイブ化することを目指す。1920年代から現在の西浦田楽に関する文献調査、および聞き取り調査を通して「教え」を収集し、形の知識構造の枠組みをもとに体系化する。また、テキストでは表現しきれない雰囲気をも保存するため、奉納の様子をVR映像コンテンツ化する。そして、各年代における演目に関する「教え」や映像資料の閲覧、年代ごとの差分比較が可能なメタデータ語彙を検討しRDFでデータセットを作成して、LODを用いた映像アーカイブを構築する。
ウラジーミル・ナボコフにおける翻訳・バイリンガリズムの諸問題

今年度も研究活動、具体的には学会報告、論文執筆・発表といった活動を引き続き積極的に行った。研究はナボコフの自作翻訳について調査した。その結果、多くの作品について新たな知見がえられ、研究が大幅に進展した。また、ナボコフの翻訳論については実際にそれを翻訳するなどの作業も行った。一般的に英文学研究のオピニオン誌と見なされる『英文學研究』に二本、ロシア文学研究・スラヴ研究のオピニオン誌と見なされる『ロシア語ロシア文学研究』『スラヴ研究』に一本ずつの論文を掲載しており、双方で研究が質量ともに高い水準であることを示した。また日本ナボコフ協会でも成果として論文を発表するなど、専門家に向けたアピールも忘れなかった。学会発表も、ロシア文学会とナボコフ協会で二度行った。それ以外にも、大小さまざまなワークショップや研究会などで積極的に発表を行った。その際、海外の一流研究者を含むさまざまな研究者と交流し、幅広い意見交換を行った。さらに特筆すべきは、今年度の平成20年9月、博士論文『訳すのは「私」:ウラジーミル・ナボコフにおける自作翻訳の諸相』を完成させたことである。このため、博士課程修了を3年で修了して博士号を授与された。研究テーマが一応の完成を見たといえ、事実上、日本学術振興会に提出した当初の研究計画をほぼとどこおりなく遂行したと言えるだろう。なお、この博士論文と学業成績を対象にして、東京大学総長賞並びに総長大賞が授与された。1、研究活動ナボコフの自作翻訳とプーシキンなどの翻訳を検討した。その際に一つ一つの作品について主要な研究をチェックして文脈においてそれぞれの異同をとらえていく作業をおこなった。論文を執筆、国内外の雑誌に投稿し、その一部は採用され発表された。2、学会発表6月には日本ロシア文学会関東支部主催春季研究発表会で発表をおこなった。さらに10月には京都大学でおこなわれた日本ロシア文学会全国大会で発表をおこなった。6月に東京大学でおこなわれたナボコフ協会の大会で発表をおこなった。11月に南山短期大学でおこなわれた研究会にも参加し、活発な発言をした。3、研究会への参加京都大学において隔月でおこなわれているCOEプロジェクト「翻訳の諸相『オネーギン』読書会」に継続して参加し、7月には報告をおこなった。その後メンバーと報告書を作成した(本年度で終了)。報告書作成のため、1月、2月、3月も京都に出張した。4、海外での活動7月後半から8月初旬にはサンクト・ペテルブルグで毎年おこなわれているナボコフ101という国際セミナーに参加した(2週間強)。海外の研究者と交流を深め、研究についてのロシア語文献の予備的な調査をおこなった。セミナーの最終日には自ら発表した。5、そのほかの活動京都大学において隔月でおこなわれている『アーダ』読書会に参加した。ナボコフ協会の会報において、日本におけるナボコフ研究の書誌を編纂した。東京大学におけるシンポジウムなどの行事の補佐をTAとしておこなった。ナボコフ協会および東京大学文学部西近近代語近代文学科のHPの管理・更新をおこなった。本年度は、ナボコフの自作翻訳を綿密に対照して、研究を行った。文化間でのコンテクストの違いによる必然的なズレを目の当たりにしたとき、作者=訳者であるナボコフがいかにふるまったのかを考察したが、その際、一般的な翻訳から離れ、広義の意味でのアダプテーションの問題について研究した。文化的なコンテクストの違いは、作家の好みにまで反映されることを「ナボコフのドストエフスキー嫌い」という論考で示した。また、昨年の成果も踏まえて、論文を数点国内外の複数の学会に投稿し、そのうち数本がパブリッシュされた。その中には、アメリカの学会誌に掲載された英語論文も一点含まれる。秋にはロシア文学会の研究発表会にて学会報告を行い、オーディエンスからさまざまな意見をたまわり、知見を深めることができた。京都大学で行われている『アーダ』読書会に数回参加させていただき、研究者との交流を深めた。博士論文にも本格的に着手して、その七割を完成し、本年度中に完成させるめどをつけた。また、直接的なナボコフ研究ではないが、同時代のアメリカやドイツにおけるロシア系移民作家についての論考を発表した。彼らは現地に同化し、現地語で作品を執筆しているが、以前の世代の亡命者たちとの相違が今後、ナボコフや現代におけるバイリンガリズムの問題を考える上でも興味深い素材になることは間違いないと思われる。全体的に、翻訳やバイリンガリズムについて広く考える上での素地を築けた一年だった。

それ以外にも、大小さまざまなワークショップや研究会などで積極的に発表を行った。その際、海外の一流研究者を含むさまざまな研究者と交流し、幅広い意見交換を行った。さらに特筆すべきは、今年度の平成20年9月、博士論文『訳すのは「私」:ウラジーミル・ナボコフにおける自作翻訳の諸相』を完成させたことである。このため、博士課程修了を3年で修了して博士号を授与された。研究テーマが一応の完成を見たといえ、事実上、日本学術振興会に提出した当初の研究計画をほぼとどこおりなく遂行したと言えるだろう。なお、この博士論文と学業成績を対象にして、東京大学総長賞並びに総長大賞が授与された。
二方向力量計型粉粒体・液体流量計の開発

弾性材に歪ゲージを貼った簡単な構造の二方向力量計を応用して,粉粒体及び液体の流量を連統的に測定する流量計の開発を行った。すなわち二方向力量計型粉粒体・液体流量計は,歪ゲージを貼った二方向力量計に取り付けた樋上を流下する粉粒体あるいは液体が樋に作用する二方向力を,それぞれ分けて測定することによって流量を測定するものであり,連統的に刻々の流量を測定できる。実験には起歪体として鋼製の丸形とアルミニウム製の八角形を使用した。後者は流量計の感度を増すことおよび製作を簡単にすることを目的に使用した。粉粒体として籾,小麦,プラスチックビーズを用いて実験した結果,液量Qと樋の床面に平行で流下方向に作用する力FXあるいは樋の床面に垂直に作用する力FYは,Q=GX・FX又はQ=GY・FYで表された。このGX,GYは,流下粉粒体の特性,特に動摩擦係数μによって変動することが明らかになった。二方向に作用すり力の比FX/FY=μとしてGXあるいはGYの値を算出して,流量Qを演算・表示するデジタル指示計を試作した。このデジタル指示計について実験の結果,高い精度で流量を指示することが明らかとなった。液体として水を用いて実験した結果,液体の質量によって生じる樋の床面に垂直な重力方向の力と液体の怙性によって生じる床面に平行な流下方向の力とは,両者ともに流量の増加に伴って,各力の増加割合が減少する指数曲線的な傾向を示すことを確認した。液体の場合には,流量が増加すると流下速度が指数的に増大することによって床に垂直方向の力が相対的に減少し,平行な方向の力は,流路と液体が接触する面積の増加割合,流況の差異にも影響を受けることが明らかになった。力量計の感度を向上し,製作費を低減するためにアルミニウム(A6061)製の八角形リングを起歪体とする二方向力量計を新に試作して,殻物流量計に用い,基礎的な実験を行った.その結果,静荷重による校正では従来の鋼(SS41)製の円形リングを起歪体する二方向力量計に比して,殻物の流下方向に平行な方向の歪Exは,同一荷重に対して約24倍,流下方向に乗直な方向の歪Eyは約1.5倍となり,それぞれ感度が向上した。また,リングの外形を直線状にすることによって,起歪体の製作が容易になり製作費の低減が可能になった。試料として籾およびプラスチックビ-ズを用いて流下実験を行い,試料が流下している時に二方向力量計が示す荷重FxおよびFyは,ともに実際に流下した試料の流量(kg/h)との間に高い相関を示し,精度の高い一次式で流量を表すことができた。この場合,直線の傾きGxおよびGyは,流下物体の特性,特に動摩擦係数によって変化することが明らかとなり,二方向荷重の比Fx/Fyは動摩擦係数であり,これとGxおよびGyとの間に一次式が成立するので,この関係を含めて流量を算出することにした。以上の結果をもとに実用化のためにデジタル指示計の基本的な必要条件を決定して,その試作を開始した。液体流量計に関しては,本年度は主に調査を行い,現在実験装置の組立てを行い水を用いて実験を開始した段階である。調査の結果,本流量計が実用化できれば多くの効果を期待できることが明らかになった。1.液体の流量定実験は,水路の角度を30°,45°,60°の3段階に設定し,流量を四角せきを用いて1.50.1l/sの範囲で56段階に調整して,主に水を用いて行った。

その結果,液体の貭量によって生ずる水路の床面に垂直な荷重:Zと液体の粘性によって生ずる床面に平行な流下方向の荷重:Xとは,両者ともに流量の増加に伴って荷重の増強割合が減少する指数曲線的な傾向を示した。液体の場合,流量が増加すると流下速度が指数的に増大することによってZ方向の荷重が減少し,X方向の荷重は流路と液体が接触する面接の増加割合,流況の差異等に影響を受けていること等が考えられ,現在引き続検討を行っている。2.粉粒体については昨年行った実験の結果,流量Qと荷重Fx(樋の床面に平行で流下方向),Fy(樋の床面に垂直)は,それぞれ一次式となり,それらの傾きGx,Gyは流下粉粒体の特性,特に動摩擦係数μによって変動することが明らかになった。そこで二方向の荷重の比Fx/Fyからμを求め,GxあるいはGyの値を算出して流量Qを標示するデジタル流量指示計を試作した。この指示計は、歪測定,増巾,演算,入力,出力回路とデジタル指示計から成り,刻々の荷重測定値Fxi,FyiからGxあるいはGyを用いて流量Qをデジタル指示する。試料として籾を用いて実験を行い,指示値と実流量の関係,指示計の精度,安定性等について検討した。その結果,歪測定回路の平衡調整巾,演算回路の積分時間,連続測定における0点の移動など問題点が明らかになったので,それらを改善して,引き続き実験中である。粉粒体については,昨年度までに行った実験の結果,流量Qと樋の床面に平行で流下方向に作用する力F_Xあるいは樋の床面に垂直に作用する力F_Yは,Q=G_X・F_X,Q=G_Y・F_Yで表された。このG_X,G_Yは,流下粉粒体の特性,特に動摩擦係数μによって変動することが明らかになり,二方向に作用する力の比F_X/F_Yからμを求め,G_XあるいはG_Yの値を算出して,流量Qを演算・表示するデジタル指示計を試作したが,種々問題点がみられた。そこで,この指示計の歪測定,増幅,演算,入出力回路について再検討した。試料として,主に籾を用いて実験を行い,指示値と実流量の関係から,指示値に誤差を生じる原因を検討し,歪測定回路の平衡調整幅,演算回路の積分時間,連続測定中に生じる0点の移動を補償する方法等に対する改良を行った。液体については,昨年に引き継き,水路の角度を30°,45°,60°の3段階に設定し,流量を四角ぜきを用いて1.50.1l/sの範囲で56段階に調整して実験を行った。供試液体には主に水を用いたが,液体の質量によって生じる水路の床面に垂直な荷重(Z)と液体の粘性によって生じる床面に平行な流下方向の荷重(X)とは,両者ともに流量の増加に伴って荷重の増加割合が減少する指数曲線的な傾向を示すことを確認した。流体の場合には,流量が増加すると流下速度が指数的に増大することによってZ方向の荷重が相対的に減少し,X方向の荷重は流路と液体が接触する面積の増加割合,流況の差異にも影響を受けることが考えられる。本研究は,平成2年度から4年度の間に行うことになっているので,この間における成果を現在,総括的にとりまとめ中であり,近く報告書として印刷完了する。
充填スクッテルダイト型化合物における異常金属-絶縁体転移の機構解明

PrRu_4P_<12>は62Kにおいて金属-絶縁体転移を示す。転移温度で比熱には二次転移と思われる大きな異常が観測されているが、帯磁率には顕著な異常は観測されない。また、磁場中比熱測定から転移温度は12Tまで磁場依存性がないことが確認されている。これらの実験結果はこの金属-絶縁体転移は磁気転移によるものではないことを示唆している。そこで転移に伴う構造変化の有無を調べるため、単結晶試料を用いた電子線及び放射光X線を用いた詳細な回折実験を行った。その結果、転移温度以下で超格子反射を観測した。低温相の空間群はPm-3であると考えられる。この構造変化とバンド構造との関係からPrRu_4P_<12>の金属-絶縁体転移はP原子のp軌道からなる主要フェルミ面のネスティングが起源であると考えられる。同様の金属-絶縁体転移はSmRu_4P_<12>でも観測されている(転移温度16K)。しかし、PrRu_4P_<12>のような転移に伴う構造変化は現在、観測されていない。また、PrRu_4P_<12>と対照的に帯磁率に顕著な異常がみられる。さらに、転移の磁場依存性を詳細に調べたところ、この金属-絶縁体転移は連続する二つの転移によって二段階で起きることがわかった。これまでの比熱、帯磁率の測定結果から結晶場基底状態は四重項と考えられる。この四重項は磁気的自由度及び軌道の自由度を持っているため、この化合物の連続する二つの転移はCeB_6で見られるような反強四極子転移、反強磁性転移である可能性が高い。そこで、この二つの転移の性質を詳しく調べるため30Tまでの磁化測定を行った。その結果、低温側の転移は磁場増加とともに単調に低温側にシフトするのに対し高温側の転移は磁場増加とともに高温側にシフトし、20T付近からあまり変化しなくなることがわかった。これは、反強四極子転移を示す物質の相図に見られる"リエントラント"な振舞を示唆する。また、Smを含む他のスクッテルダイト化合物に関しても詳細な比熱測定を行い、結晶場基底状態を調べた。充填スクッテルダイト化合物PrRu_4P_<12>及びSmRu_4P_<12>は約60K、16Kでそれぞれ金属-絶縁体転移を示すことが知られている。これらの転移の機構を解明することを目的にフラックス法による単結晶試料育成、高圧合成法による多結晶試料の合成を行い、電子線回折、X線回折、強磁場実験等を行なった。平成14年度の予算でターボ分子ポンプ排気装置を購入した。本装置は既設のヘリウム循環型冷凍機と組み合わせ、作製した試料の評価を行なう物性測定に使用した。平成14年度はPrRu4_P_<12>に関しては金属-絶縁体転移に伴う構造相転移を詳しく調べるため、単結晶試料を用いた電子線回折実験及び放射光を用いたX線回折実験を10Kから室温までの広い温度範囲で行なった。

その結果、低温相の結晶構造は立方晶で、考えられる空間群5つの中から最も可能性の高いのはP23あるいはPm-3であることが分かった。SmRu_4P_<12>に関しては、金属-絶縁体転移が二段階で起こることが知られているが、その二つの転移の性質を調べるため、多結晶試料を用いた強磁場磁化測定を行った。その結果、30テスラまでの温度-磁場相図が得られ、CeB_6などの反強的四極子転移と反強磁性転移を示す物質に見られる相図と類似していることが分かった。このことはSmRu_4P_<12>の連続する二つの転移が反強的四極子転移、反強磁性転移であることを強く示唆するものと考えられる。この二つの物質の金属-絶縁体転移は異なる機構で起こると考えられ、この違いは各希土類イオンの結晶場基底状態の違いに起因すると考えら得る。今後は、中性子散乱実験等による結晶場の研究を行なう予定である。PrRu_4P_<12>は62Kにおいて金属-絶縁体転移を示す。転移温度で比熱には二次転移と思われる大きな異常が観測されているが、帯磁率には顕著な異常は観測されない。また、磁場中比熱測定から転移温度は12Tまで磁場依存性がないことが確認されている。これらの実験結果はこの金属-絶縁体転移は磁気転移によるものではないことを示唆している。そこで転移に伴う構造変化の有無を調べるため、単結晶試料を用いた電子線及び放射光X線を用いた詳細な回折実験を行った。その結果、転移温度以下で超格子反射を観測した。低温相の空間群はPm-3であると考えられる。この構造変化とバンド構造との関係からPrRu_4P_<12>の金属-絶縁体転移はP原子のP軌道からなる主要フェルミ面のネスティングが起源であると考えられる。同様の金属-絶縁体転移はSmRu_4P_<12>でも観測されている(転移温度16K)。しかし、PrRu_4P_<12>のような転移に伴う構造変化は観測されていない。また、PrRu_4P_<12>と対照的に帯磁率に顕著な異常がみられる。さらに、転移の磁場依存性を詳細に調べたところ、この金属-絶縁体転移は連続する二つの転移によって二段階で起きることがわかった。これまでの比熱、帯磁率の測定結果から結晶場基底状態は四重項と考えられる。この四重項は磁気的自由度及び軌道の自由度を持っているため、この化合物の連続する二つの転移はCeB_6で見られるような反強四極子転移、反強磁性転移である可能性が高い。そこで、この二つの転移の性質を詳しく調べるため30Tまでの磁化測定を行った。その結果、低温側の転移は磁場増加とともに単調に低温側にシフトするのに対し高温側の転移は磁場増加とともに高温側にシフトし、20T付近からあまり変化しなくなることがわかった。また、Smを含む他のスクッテルダイト化合物に関しても詳細な比熱測定を行い、結晶場基底状態を調べた。平成15年度の予算で、定電流電源、デジタルマルチメータ等を購入し、上記の電子線回折、比熱、磁化測定等の実験に用いた。
低負担ギャッチベッド背上げ姿勢の解明と姿勢補助具の開発

本研究の目的は,1循環量が維持しやすいファーラー位の姿勢条件を明らかにすること,2ベッド上で1の条件を満たす姿勢をとるための補助具を開発をすることであった.健常な若年者・高齢者を対象に,臥位,上部体幹を中心に起こしたファーラー位,体幹全体を起こしたファーラー位となった時の一回拍出量と心拍数,心拍出量を比較した.その結果上部体幹を中心に起こしたファーラー位で一回拍出量が高く,心拍数の増加も起こらないことが示された.結果に基づき上部体幹を中心に起こすことのできる補助具制作した.補助具を医療用ベッドに取り付け有効性の確認を行ったところ,これまでの研究結果と類似する結果となり,有効性が確認された.研究背景:ギャッチベッドの背上げ機能は,身体を起こし半坐位(ファーラー位)姿勢をとるための機能であり臨床現場で広く用いられている.本機能は身体機能が虚弱となった者の生活を支援するための重要な機能である.このようなユーザーが背上げ機能を用いることから,背上げ時の半坐位姿勢は低負担であることが要求される.本研究の目的は,循環器系機能への負担の少ないベッド背上げ姿勢の条件を明らかにし,低負担を実現するための補助具を開発することである.方法:複数の半坐位姿勢を計測課題として設定し,そのときの胸郭インピーダンス,心電図,心音図,非観血連続血圧を測定した.対象は健常若年者と高齢者各11名とした.計測課題とした姿勢は,臥位(対照),臥位から体幹全体を30°起こしたた姿勢(以下30°姿勢),上部体幹を軽度屈曲させて起こした姿勢(以下上部体幹軽度屈曲姿勢:上部体幹60°・下部体幹30°),体幹全体を60°起こしたた姿勢(以下60°姿勢)の計4つであった.すなわち上部体幹軽度屈曲姿勢は上部体幹から頭頸部を60°起こしている点において,60°姿勢と同様であり,30°姿勢と60°姿勢の中間にあると言える.結果:若年者・高齢者共に一回拍出量は上部体幹軽度屈曲姿勢で,60°姿勢よりも有意に高く,30°姿勢と同程度であった.反対に,心拍数は上部体幹軽度屈曲姿勢で60°姿勢よりも有意に低く,30°姿勢と同程度であった.心拍出量,血圧については全ての課題とした姿勢で有意差はみられなかった.結論:上部体幹軽度屈曲姿勢は,60°姿勢と同様に頭頸部を起こすことが可能でありながらも,交感神経活動の亢進による心拍数増加を抑えつつ循環量の維持が可能な姿勢であることが示唆された.今後本結果を基に既存のベッド環境で上部体幹を軽度屈曲可能な補助具を製作していく.研究背景:ギャッチベッドの背上げ機能は,身体を起こし半坐位(ファーラー位)姿勢をとるための機能であり臨床現場で広く用いられている.本機能は身体機能が虚弱となった者の生活を支援するための重要な機能である.このようなユーザーが背上げ機能を用いることから,背上げ時の半坐位姿勢は低負担であることが要求される.本研究の目的は,循環器系機能への負担の少ないベッド背上げ姿勢の条件を明らかにすることである.方法:複数の半坐位姿勢を計測課題として設定し,そのときの胸郭インピーダンス,心電図,心音図,非観血連続血圧を測定した.被験者は健常な若年者と高齢者を対象とした.計測課題とした姿勢は,臥位(コントロール),体幹全体を60°傾斜させた姿勢(以下60°姿勢),上部体幹を軽度屈曲させた姿勢(以下上部体幹軽度屈曲姿勢:上部体幹60°・下部体幹30°)の計3つであった.結果:高齢者,若年者ともに,収縮期血圧・平均血圧・拡張期血圧については3つの姿勢の間で有意差はみられなかった.しかし心拍数はすべての条件間(臥位と60°姿勢,臥位と上部体幹軽度屈曲姿勢,60°と上部体幹軽度屈曲姿勢)で有意差がみられ,60°姿勢で最も心拍数は高く,臥位で最も低くなった.結論:若年者・高齢者共に,上部体幹軽度屈曲姿勢は60°姿勢よりも心拍数を抑えることが可能な姿勢であることが示唆された.今後は胸郭インピーダンスの解析を行い,心拍出量,末梢血管抵抗についても検討していく予定である.本研究は,ギャッチベッド上で背上げ姿勢(ファーラー位)となる際に,生体負担を軽減するための姿勢補助具を開発することを目指している.昨年度までの我々の研究により,上部体幹を中心に体幹を起こすことで,循環量の低下,心臓交感神経活動亢進に伴う心拍数の上昇を抑制できることが確認された.この結果より,姿勢補助具は上部体幹を中心に起こすことが可能となる構造であることを目標にし,設計指針を,1既存のベッドに取り付け可能であること,2体幹部は上部と下部それぞれに独立して起こすことが可能であること,3ベッドユーザーの体格の違いに柔軟に対応できることを掲げた.この設計指針を満たすために,補助具使用時の体幹部の支持は下部体幹部を既存のベッドボトム,上部体幹部を姿勢補助具で行うこととした.

したがって下部体幹の角度調整は既存のギャッチベッドの背上げ機能を用いて行い,上部体幹は姿勢補助具で行うこととした.検討の結果,姿勢補助具は上部体幹を支えるためのボトム部とそれを起こすジャッキ,ベッドに取り付けるための留め具で構成される,シンプルな構造となった.姿勢補助具は,取り付け位置を任意に設定可能としたため,ベッドユーザーの体格に柔軟に対応可能となった.プレ実験を行ったところ,これまでに我々が作成した実験用ベッドと同様に,上部体幹を中心に起こすことが可能となり,心拍数の上昇を抑えることが可能であることが明らかとなった.ファーラー位は,医療用ベッドを用いて上半身を3060°におこしたた座位姿勢である.この姿勢は身体機能に著しい低下がある患者に頻繁に用いられる.そのため身体負担は少なくしたい.一般的に身体を起こすと一回拍出量の低下が起こるため,自律神経を介し心拍数の増加が起こり,循環量維持が図られる.しかし,患者によってはファーラー位となったことで,循環量維持が困難となり,起立性低血圧を起こすことがある.我々は,若年者の場合,上部体幹を中心に体幹を起こすことで,一回拍出量を維持できる姿勢を明らかにしてきた,しかし,汎用のベッドは上部体幹と下部体幹を分けて操作するベッド構造となっていない.本研究では若年者・高齢者にとって循環量を維持し易い姿勢条件を明らかにした後に,汎用の医療用ベッドに取り付け可能な補助具を開発し,その有効性を確認することを目的とした.健常な若年者と高齢者を各11名対象とし,上部体幹を中心にして起こしたファーラー位と上半身全体を起こしたファーラー位で,一回拍出量,心拍数,迷走神経活動指標を算出した.その結果高齢者においても若年者と同様に上部体幹を中心に起こしたファーラー位の方が一回拍出量が高く,心拍数の増加も起こらないことが示された.上部体幹を中心に起こすための補助具の開発指針として,1汎用医療用ベッドに取付可能であること,2患者個々の体幹寸法に調整できること,3角度は無断階調節が可能なこと,4構造はシンプルであること,を掲げ補助具を製作した.その結果,補助具は,上部体幹を支持するためのアルミ板,アルミ板を持ち上げるジャッキ,板をベッドの任意の位置に取り付けるための留め具,の3つの部品で構成される構造となった.若年健常者4名を対象に補助具を用い検討を行った結果,これまでの研究結果と同様の結果となり,装具の有効性が示唆された.本研究の目的は,1循環量が維持しやすいファーラー位の姿勢条件を明らかにすること,2ベッド上で1の条件を満たす姿勢をとるための補助具を開発をすることであった.健常な若年者・高齢者を対象に,臥位,上部体幹を中心に起こしたファーラー位,体幹全体を起こしたファーラー位となった時の一回拍出量と心拍数,心拍出量を比較した.その結果上部体幹を中心に起こしたファーラー位で一回拍出量が高く,心拍数の増加も起こらないことが示された.結果に基づき上部体幹を中心に起こすことのできる補助具制作した.補助具を医療用ベッドに取り付け有効性の確認を行ったところ,これまでの研究結果と類似する結果となり,有効性が確認された.ベッドユーザーの体格に柔軟に対応しつつ,上部体幹を任意の角度に設定可能な構造の開発に時間を要した.また,姿勢補助具の上部体幹を支持するためのボトムの材料選定にも時間を要した.そのため,検証実験に遅れが生じたが,現在,補助具は完成し,プレ実験も終了し,検証実験を残すのみとなっている.医用工学健常成人10名を対象とし,臥位と背上げ姿勢下で,心電図,血圧,胸郭インピーダンスの測定を行う.背上げ姿勢は,体幹傾斜角度30°,60°,上部体幹60°(下部体幹30°)で測定を行う.なお,上部体幹60°の姿勢は上部体幹を中心にして起こした姿勢である.各姿勢での測定データから,心拍数,一回拍出量,心拍出量,血圧を算出する.それぞれの指標について,一元配置の多変量分散分析と多重比較を行い,これまでの実験用ベッドと同様の結果となるかを比較する.24年度の研究結果を受けて,25年度では実験条件を増やして追試を行った.
中国における教育権回収運動に関する史的研究

1.資料の収集と整理教育権回収運動というのは、中国の主権としての教育権を回収しようとする民族主義の運動である。次の所で資料を収集し、整理した。(1)東京大学東洋分化研究所と京都大学人文研究所の東洋学文献センターここで収集したのは近代中国の主な教育雑誌であるが、1920年に入ってすぐ、民族主義教育の主張が高まり、その主張と運動は全面的な日中戦争開始まで断続的に継続されたことがわかった。(2)外交史料館日本外務省記録から教育権回収運動関係の資料を収集した。キリスト教学校に関する豊富で克明な記録が残されているのは、一つには中国の教育をめぐってアメリカへ対抗意識からであろう。さらに、日本の中国における教育事業への波及を恐れたためであると考えられる。教育権回収運動とアメリカ帰りの留学生教育権回収運動を進めたグループは次のように三つあることがわかった。(1)国民党関係者(2)共産党関係者(3)一般の教育関係者この中では(3)の教育関係者の影響が最も大きく、教育雑誌を舞台にして、全国的な運動を進めていたが、これらの運動のリーダーはアメリカからの帰国留学生が多いという事がわかった。