hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カドミウム投与ラットの腎刷子縁膜における有機酸の転送障害の解明

ヒトや動物において腎臓は、カドミウムの主要な標的臓器である。幾つかの疫学的研究によって、職業的にカドミウムに曝露されている労働者に腎結石の形成が見られることが明かにされている。一方、クエン酸は腎結石形成の阻害因子として最も重要な物質である。カドミウム曝露が関連すると思われる腎結石形成のメカニズムを明かにするために、ラット腎刷子縁膜小胞(BBMV)を分離精製しin vitro及びin vivoにおいてカドミウムを曝露しBBMVにおけるクエン酸の取り込みを調べた。In vitroの曝露は、BBMVをカドミウムに前処置後、BBMVにおけるクエン酸の取り込みを測定した。In vitroの曝露は、塩化カドミウム2mg/kg body wt/dayを17-20日間皮下注射した。カドミウム皮下注前日と14日後に代謝ケージにて24時間蓄尿した。カドミウムの前処置により、BBMVにおけるクエン酸の取り込みは時間依存的・カドミウムの濃度依存的に阻害された。一方、カドミウム投与ラットの腎刷子縁膜はカドミウムにより傷害され、BBMVにおけるクエン酸の取り込みも障害されていた。濃度曲線により、BBMVのクエン酸に対する親和性ではなくクエン酸の最大取り込み値が原因であることが判明した。今回のカドミウム皮下注の条件では対照群と比べ血液ガス分析及び尿中クエン酸に差はなく尿中Caは上昇し、結石形成の危険性は高いと考えられたが、カドミウムに長期間・高濃度に曝露されるとクエン酸の取り込みが障害され結石形成が阻害されることが示唆された。
積層した異種フェロイック材料の積層界面の評価と機能複合化素子の開発

多元素同時スパッタリング装置に基板加熱及び基板へのイオン照射機構を取り付けた装置を開発した.本装置を使用することで,基板温度が353Kであっても結晶化したTiNi合金薄膜を得ることが可能となった.ポリイミド箔上にTiNi合金薄膜を付与し,カンチレバー状に加工した素子に0.1Hz周期で電圧を印加したところ,良好な二方向形状回復動作を示した.強磁性形状記憶合金とチタン酸ジルコン酸鉛の積層材も作製し評価したところ,良好な電気磁気効果を示した.したがって,TiNi合金薄膜と高分子圧電材料の機能複合化も実現できるものと考えている.多元素同時スパッタリング装置に基板加熱及び基板へのイオン照射機構を取り付けた装置を開発した.本装置を使用することで,基板温度が353Kであっても結晶化したTiNi合金薄膜を得ることが可能となった.ポリイミド箔上にTiNi合金薄膜を付与し,カンチレバー状に加工した素子に0.1Hz周期で電圧を印加したところ,良好な二方向形状回復動作を示した.強磁性形状記憶合金とチタン酸ジルコン酸鉛の積層材も作製し評価したところ,良好な電気磁気効果を示した.したがって,TiNi合金薄膜と高分子圧電材料の機能複合化も実現できるものと考えている.多元素同時スパッタリング装置に誘導結合プラズマ(ICP)生成用ループアンテナ及び基板への負パルスバイアス印加装置を取りつけ,スパッタリング成膜,基板加熱及び基板へのイオン照射が同時に実現できる装置を用いてTiNi形状記憶合金薄膜を得た.イオン照射条件,すなわち,ICP生成のための投入電力と基板への負パルスバイアスの印加条件を調整することで,基板温度が150°C未満でも結晶化した薄膜を得ることができた.ICP中のイオン種を四重極質量分析装置で特定したところ,スパッタリングガスに由来するAr+がほとんどで,スパッタ粒子に由来するTi+及びNi+はごくわずかであることが判明した.イオン照射して低温で結晶化した薄膜の110-B2X線回折は,イオン照射なしの場合のそれと比べるとブロードで,イオン照射による格子欠陥の導入,ナノ結晶化,などが示唆された.Ti_2Niなどの第二相はX線回折試験では検出できなかった.高分子基板に薄膜を付与し,外部熱源を用いた加熱及び冷却に伴う形状回復動作を観察した.加熱時にはマルテンサイト変態に伴う形状回復動作が,冷却時には逆変態と高分子基板の弾性力に起因した初期形状への回復動作が観察でき,良好な二方向形状回復動作を示した.また,これらの動作はB2相⇔R相変態によってもたらされていると推察できた.これと並行して,通電による加熱及び冷却が可能な回路を試作し動作確認したところ,外部熱源の場合と同様に,良好な二方向形状回復動作が観察された.さらに,薄膜/基板積層界面を観察するために,FIBを用いたTEM観察用試料作製条件を探索した.適切な条件で作製した試料の像質はイオンミリング法などの他の手法で得られた試料のそれとほぼ同等であることを確認した.なお,現段階の観察では積層界面近傍に第二相は認められなかった.スパッタリング成膜とイオン照射を同時に実現するスパッタリング・イオン照射複合プロセスを開発し,低温で結晶化したTiNi形状記憶合金を得ることが可能となった.イオン照射を利用して低温結晶化した薄膜の室温でのX線回折プロファイルは,回折角度(2θ)が44度近傍にブロードな回折ピーク(半価幅が1.5度程度)が得られた.合成後の熱処理によって結晶化した薄膜の場合は,B19'相,R相及びB2相の混相を示す回折ピークが2θ=42度から44度の範囲で得られることを確認した.これらのことから,イオン照射で得た薄膜は室温ではB19'相,R相及びB2相の混相であるものの,イオン照射による格子欠陥の導入またはナノ結晶化のためにブロードな回折ピークが得られたと推察している.断面組織を高分解能走査電顕で観察したが,界面はく離,界面近傍での異常成長などの特徴的形態は認められず,イオン照射の影響は断面組織に現れていなかった.高分子基板上に上記の複合プロセスを用いて結晶化した薄膜を付与し,カンチレバー状の素子を試作した.これに直流電源と任意波形発生器を接続し,電圧印加周波数と素子の動作の関係を定量的に評価した.電圧印加周波数が0.4Hz程度までは,良好な二方向形状回復動作を示すことを確認した.素子寸法,印加電圧などを工夫することでさらに高速に応答する可能性があることも確認した.上記と並行して,高分子圧電材料素子の作製にも取り組んだ.原料粉末と溶媒の混合割合,焼成条件,分極方法,などの作製条件と圧電特性などの基本特性との関連を調査した.高分子圧電材料素子は得られたものの,圧電特性などの基本特性にバラつきがあり,再現性の高い作製プロセスを確立するには至らなかった.開発したスパッタリング・イオン照射複合プロセスによって,高分子基板(ポリイミド箔)上にTiNi形状記憶合金薄膜を付与した.一般的なスパッタリング法でSi基板上に成膜しその後の結晶化熱処理によって得たTiNi形状記憶合金薄膜の場合は,B19'相,R相及びB2相が混合しており,X線回折法で得た極図形によって無配向であることが確認できた.複合プロセスで得た薄膜の場合は,イオン照射による格子欠陥の導入などが原因でブロードな回折ピークとなり,そのため,配向性評価はできなかった.

ポリイミド箔上に薄膜を付与しカンチレバー状に加工した素子に矩形波の電圧を印加して動作させ,それを赤外線カメラ及びCCDカメラを用いて評価した.本実験の範囲では,機能劣化することなく繰り返し形状回復動作することを確認した.これと並行して,高分子圧電材料を再現性良く作製するためにプロセスの最適化に取り組んだ.このプロセスではP(VDF/TrFE)粉末の酢酸ジエチルへの溶解,スピンコートでの薄膜化,プリベークによる薄膜固定化,アニール処理による結晶化,分極処理による分極,の行程を経なければいけない.プリベーク条件及びアニール処理条件を最適化し,圧電特性に優れるI型結晶が優先的に,かつ,高い再現性で得ることが可能となった.高分子圧電材料上にTiNi形状記憶合金薄膜を付与し,形状回復動作の繰り返し特性,機能複合化の安定的な発現などの評価を試みたが,高分子圧電材料の作製プロセスの最適化に相当な時間を要したために時間的な制約が発生し,十分に評価することができなかった.しかしながら,本課題の一環としてセラミックス圧電材料と強磁性形状記憶合金薄膜の機能複合化に取り組んだところ,電気磁気効果を高い再現性で発現させることができたので,高分子圧電材料と形状記憶合金薄膜の機能複合化も実現できるものと考えている.圧電特性などの基本特性の再現性が高い高分子圧電材料素子の作製プロセスが確立していないものの,それ以外は研究実施計画に対応した結果が得られている.24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度の補足実験として,低温で結晶化したTiNi形状記憶合金薄膜の組織評価及び薄膜/高分子基板素子の機能性評価を行う.これと並行して,高分子圧電材料素子の圧電特性などの基本特性が高い再現性で得られる作製プロセスの確立を達成する.これらの結果をふまえて,本研究課題で提案する素子を作製し,その機能性,特に,繰返し特性を評価する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
日本における小児免疫不全患者における難治性単純ヘルペスウイルス感染症対策

国内の医療機関からのヘルペスウイルス感染症における薬剤感受性検査の受け入れを本研究の目標の一つとしている.日本全国の医療機関から単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1),水痘帯状疱疹ウイルス(VZV)感染症における薬剤感受性検査依頼を受け入れた.免疫不全患者における難治性皮膚水疱性病変がアシクロビル(ACV)耐性VZVによることが確認された.これは日本では初めてのウイルス学的に証明されたACV耐性VZV感染症であると思われる.HSV-1 F株をもとに樹立されたBACシステムを用いて,HSV-1-vTK遺伝子をVZVのvTK遺伝子に入れ替えた組換えHSV-1(HSV-1-VZV-vTK)を作出した.また,HSV-1-VZV-vTKのVZV-vTK遺伝子をHSV-1のvTK(HSV-1-vTK)遺伝子に組み替えた組換えウイルス(HSV-1-HSV-1-vTK)も作出した.HSV-1-VZV-vTKおよびHSV-1- HSV-1-vTKのそれぞれの組換えウイルスのクローンを作製し,ACV存在下で培養することによりACV耐性HSV-1-VZV-vTKクローンとHSV-1- HSV-1-vTK耐性クローンを樹立した.それらのACV耐性クローンのDNAポリメラーゼ(DNApol)遺伝子とvTK遺伝子の塩基配列を決定したところ,ACV耐性HSV-1-VZV-vTKクローンの場合,すべてでDNApol遺伝子に変異が,ACV耐性HSV-1- HSV-1-vTK耐性クローンの場合には,ほとんどのクローンでvTK遺伝子に変異が認められた.VZVのvTK遺伝子にはACV耐性を誘導する変異が,HSV-1のvTK遺伝子のそれに比較して,遙かに出現しにくいことが明らかになった.DNApolにおけるアミノ酸変異(A719T,S724G,E798K)がACV耐性を誘導することが明らかになった.今年度の目的とする研究目標,1)国内の医療機関からのヘルペスウイルス感染症における薬剤感受性試験を受け入れる,2)HSV-1のDNApol遺伝子に特異的にACV耐性遺伝子変異を誘導させるためのシステムを構築する,これらの目標は達成された.日本国内でACV耐性ヘルペスウイルス感染症の検査が実施されている機関は極めて限られている.日本国内でヘルペスウイルス感染症,特に免疫不全患者における薬剤耐性ヘルペスウイルス感染症についてウイルス学的に検査できる体制を整備することが求められる.そのための基盤研究を継続する.継続して,国内の医療機関からのヘルペスウイルス感染症に対する治療法に関する問い合わせに応え,必要に応じて薬剤感受性検査を受け入れる.その成績を蓄積する.国内の医療機関からのヘルペスウイルス感染症における薬剤感受性検査の受け入れを本研究の目標の一つとしている.日本全国の医療機関から単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1),水痘帯状疱疹ウイルス(VZV)感染症における薬剤感受性検査依頼を受け入れた.免疫不全患者における難治性皮膚水疱性病変がアシクロビル(ACV)耐性VZVによることが確認された.これは日本では初めてのウイルス学的に証明されたACV耐性VZV感染症であると思われる.HSV-1 F株をもとに樹立されたBACシステムを用いて,HSV-1-vTK遺伝子をVZVのvTK遺伝子に入れ替えた組換えHSV-1(HSV-1-VZV-vTK)を作出した.また,HSV-1-VZV-vTKのVZV-vTK遺伝子をHSV-1のvTK(HSV-1-vTK)遺伝子に組み替えた組換えウイルス(HSV-1-HSV-1-vTK)も作出した.HSV-1-VZV-vTKおよびHSV-1- HSV-1-vTKのそれぞれの組換えウイルスのクローンを作製し,ACV存在下で培養することによりACV耐性HSV-1-VZV-vTKクローンとHSV-1- HSV-1-vTK耐性クローンを樹立した.それらのACV耐性クローンのDNAポリメラーゼ(DNApol)遺伝子とvTK遺伝子の塩基配列を決定したところ,ACV耐性HSV-1-VZV-vTKクローンの場合,すべてでDNApol遺伝子に変異が,ACV耐性HSV-1- HSV-1-vTK耐性クローンの場合には,ほとんどのクローンでvTK遺伝子に変異が認められた.VZVのvTK遺伝子にはACV耐性を誘導する変異が,HSV-1のvTK遺伝子のそれに比較して,遙かに出現しにくいことが明らかになった.DNApolにおけるアミノ酸変異(A719T,S724G,E798K)がACV耐性を誘導することが明らかになった.今年度の目的とする研究目標,1)国内の医療機関からのヘルペスウイルス感染症における薬剤感受性試験を受け入れる,2)HSV-1のDNApol遺伝子に特異的にACV耐性遺伝子変異を誘導させるためのシステムを構築する,これらの目標は達成された.日本国内でACV耐性ヘルペスウイルス感染症の検査が実施されている機関は極めて限られている.日本国内でヘルペスウイルス感染症,特に免疫不全患者における薬剤耐性ヘルペスウイルス感染症についてウイルス学的に検査できる体制を整備することが求められる.そのための基盤研究を継続する.継続して,国内の医療機関からのヘルペスウイルス感染症に対する治療法に関する問い合わせに応え,必要に応じて薬剤感受性検査を受け入れる.その成績を蓄積する.2018年度交付金額1200000円の内,36704円を支出しなかった.
下顎頭軟骨細胞の分化成熟過程における機械的刺激応答の分子メカニズムの解明

マウス胎生期下顎頭由来細胞および四肢胚由来細胞の高密度培養に機械的伸展刺激を負荷したところ、下顎頭軟骨由来細胞ではCaveolin-1, Galectin-3およびPatchedは減少、Caspase-3は増加した。また、Caveolin-1, Galectin-3およびPatchedの発現は、マウス胎生期下顎頭軟骨の形成・分化が進むにつれ増加した。以上のことから、下顎頭由来細胞における機械的伸展刺激負荷による軟骨分化制御には、特異的な機械的刺激応答分子としてCaveolin-1, Galectin-3およびPatchedが深く関与していることを示した。顎関節はヒトの顔の成長発育ならびに咀嚼機能を支える最も重要な器官のひとつである。これまでに我々は、下顎頭軟骨の成長発育ならびに一次軟骨細胞の機械的刺激応答の分子メカニズムについて、四肢胚由来間葉系幹細胞をモデルとして機械的刺激応答の分子機構について検討してきた。本研究においては、下顎頭軟骨に直接焦点を当て、これまで検討してきた一次軟骨と比較しながら下顎頭軟骨の細胞分化と分化形質維持のための分子機構と、これに対して機械的刺激応答分子が果たす役割について網羅的に検討する。これらの検討により、顎顔面の成長発育に下顎頭軟骨が果たす役割と機械的刺激からの影響、および過重負荷に伴う下顎頭軟骨破壊の分子メカニズムの解明に挑戦する。下顎頭胚を用いた実験に先立ち、ラット胎齢12日の四肢胚を採取し、シリコンを底面に持つculturedish上に分散した細胞を播種し、10%FBS添加DMEM培地にて培養した。軟骨細胞の初期分化に対する機械的刺激の影響を検討するために、播種後3日目に細胞に伸展力を負荷した。機械的刺激負荷におけるインテグリンとExtracellular-regulated kinase(ERK)シグナルの活性化との関係を調べるため、インテグリンの阻害剤であるGRGDSPKペプチドの添加実験を行った。機械的刺激によってERKシグナルの活性化が起こるが、インテグリンの阻害によりERKシグナルの活性化が抑制された。これまでに我々はERKシグナルが軟骨細胞の初期分化抑制的に働くことを報告していることから、ラット四肢胚において、機械的刺激はインテグリンを解した細胞-細胞外基質間接着を解してERKシグナルの活性を制御していることが示唆された。ヒトの顔の成長発育ならびに咀嚼機能を支える最も重要な器官のひとつとして、顎関節が挙げられる。本研究では、下顎頭軟骨細胞の機械的刺激応答の分子機構を多面的に検討し、下顎頭軟骨における軟骨細胞分化のメカニズムを解明するとともに、機械的刺激による下顎頭軟骨細胞の細胞分化の促進、あるいは抑制機構について、一次軟骨と比較しながら検討する。これまで、我々は下顎頭胚を用いた実験に先立ち、ラット胎齢12日の四肢胚を採取し、シリコンを底面に持つFlex Iプレートを用いて細胞に伸展力を負荷することにより、軟骨細胞の初期分化に対する機械的刺激の影響を検討してきた。本年度は、Flex Iが販売中止となったことにより、後継品であるBioflexを用いた際の培養条件を新たに設定するために、ラット胎齢12日の四肢胚を採取し,また、Bioflexに伸展力を負荷する装置を新たに作製した。メンブレンの厚み(Flex I: 2 mm, Bioflex: 0.5 mm)やwellの表面積の違い(Flex I: 4.91 cm2, Bioflex: 9.62 cm2)を考慮し、伸展力を負荷するネジの先端を半球状に加工することにより、メンブレンの厚みの違いにより生じた伸展領域の減少を解消することができた。現在、有限要素解析を行うことにより、この装置を用いて伸展力を負荷した際、シリコンメンブレンにおける細胞の播種領域にかかる伸展力分布を詳細に解析している最中である。本研究では、下顎頭軟骨細胞の機械的刺激応答の分子機構を多面的に検討し、下顎頭軟骨における軟骨細胞分化のメカニズムを解明するとともに、機械的刺激による下顎頭軟骨細胞の細胞分化の促進、あるいは抑制機構について、一次軟骨と比較しながら検討した。これまでのラットによる検討を踏まえ、アレイで網羅できる抗体の種類を増やすため、ラットからマウスへ動物種を変更した。ラットによる検討と同時期に相当するマウス胎齢10日の四肢胚と胎齢14日の下顎頭軟骨を採取し、シリコンを底面に持つBioflexプレートを用いて細胞に伸展力を負荷することにより、軟骨細胞の初期分化に対する機械的刺激の影響を検討した。マウス胎齢10日の四肢胚およびマウス胎齢14日の下顎頭を採取し、トリプシン・コラゲナーゼにより分散後、培地に再懸濁し、6×10 6cell/mlの濃度で60 μl/spotずつ播種し、10%FBS添加DMEM培地にて培養を行った。

培養開始後、軟骨ノジュール形成初期に伸展力を加え、1時間後、PBSにて細胞を回収、液体窒素にて細胞を破砕後、抗体アレイ解析を行った。その結果、軟骨分化に関わると考えられているCaveolin-1, Galectin 3,およびPatchedにおいて下顎頭特異的に減少が認められ、アポトーシスに関連するCaspase-3に増加が認められた。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。ラット四肢胚における条件設定がほぼ終了し、下顎頭胚を用いた実験系の確立に取りかかれるため。シリコンメンブレン膜培養プレートFlex Iが製造中止となり、その後継品であるBioflexの培養条件を新たに設定し、伸展力を負荷する装置を新規に設計する必要が生じたため26年度が最終年度であるため、記入しない。胎齢16日齢の下顎頭胚を用いて機械的刺激負荷実験を行い、マイクロアレイ解析を行う。下顎頭軟骨の細胞分化あるいは形質維持に影響を与える転写因子に注目し、一次軟骨と二次軟骨において差異が認められた分子について、in situ hybridization法を用いて発現の局在を検討する。次に、一次軟骨と二次軟骨において差異が認められた分子について遺伝子の機能の解析を行う。胎齢16日のSDラットより下顎頭胚を採取し、器官培養を行う。器官培養を行った下顎頭軟骨に対してsiRNAの導入により、遺伝子機能を解析する。siRNAにより遺伝子発現を抑制した後、培養器官の組織学的変化について、ISH方を含めて検討する。ラット下顎頭軟骨細胞をBioflexプレート上に播種し、開発した伸展力負荷装置にて伸展力を加えたマイクロアレイ解析により一次軟骨と二次軟骨において差異が認められた分子について、ISH法を用いて発現の局在を検討する。胎齢16、18日および生後0, 5, 21, 70日目のSDラットの顎関節および膝関節を0.5%グルタールアルデヒド、4%パラフォルムアルデヒド固定液を用いて浸漬あるいは灌流固定により採取する。採取した試料を10%EDTAにて脱灰し、10μmパラフィン切片を作製しISHに供する。マイクロアレイ解析により得られた結果から、下顎頭軟骨の細胞分化あるいは形質維持に影響を与える転写因子に注目し、遺伝子の機能の解析を行う。また、胎齢16日のSDラットより下顎頭胚を採取し、器官培養を行う。下顎頭軟骨の器官培養には無血清DMEM培地を使用する。マイクロアレイ解析を次年度に行うこととした。シリコンメンブレン膜培養プレートFlex Iが製造中止となり、その後継品であるBioflexの培養条件を新たに設定する必要が生じたため、平成25年度に行う予定であったマイクロアレイ解析が次年度へ繰越となったため。マイクロアレイ解析に使用する予定である。
看護婦(士)の生涯学習システムの開発に関する研究-長期修士課程カリキュラム開発に焦点を当てて-

臨床ケアの質の向上に向け、看護職者の職業的側面における生涯学習を促進するために、看護職者の長期修士課程における学習システムを開発することを目的とする。報告書の内容は、以下の通りである。第1章わが国における看護婦(士)の生涯学習の現状と課題-長期修士課程カリキュラム開発の意義-1.我が国における看護婦(士)の生涯学習の現状と課題-2.米国における長期修士課程の歴史的変遷と現状3.わが国における長期修士課程カリキュラム開発の意義第2章長期修士課程に対する学習ニーズ1.一般看護職の生涯学習ニーズと長期修士課程に対する学習ニーズ2.千葉大学看護学部附属看護実践研究指導センターで研修・講習を受けた看護職者の学習ニーズと長期修士課程に対する学習ニーズ第3章わが国の臨床看護職者の職業的特性-臨床能力と専門職役割意識-2.看護婦(士)における専門職役割意識と生涯学習ニーズとの関連性-Corwinの専門職役割意識尺度日本語版の開発と適用-第4章長期研修・講習と職業的発展第5章今後の看護婦(士)の生涯学習への提言臨床ケアの質の向上に向け、看護職者の職業的側面における生涯学習を促進するために、看護職者の長期修士課程における学習システムを開発することを目的とする。第1章わが国における看護婦(士)の生涯学習の現状と課題-長期修士課程カリキュラム開発の意義-1.我が国における看護婦(士)の生涯学習の現状と課題-2.米国における長期修士課程の歴史的変遷と現状3.わが国における長期修士課程カリキュラム開発の意義第2章長期修士課程に対する学習ニーズ1.一般看護職の生涯学習ニーズと長期修士課程に対する学習ニーズ2.千葉大学看護学部附属看護実践研究指導センターで研修・講習を受けた看護職者の学習ニーズと長期修士課程に対する学習ニーズ第3章わが国の臨床看護職者の職業的特性-臨床能力と専門職役割意識-2.看護婦(士)における専門職役割意識と生涯学習ニーズとの関連性-Corwinの専門職役割意識尺度日本語版の開発と適用-第4章長期研修・講習と職業的発展第5章今後の看護婦(士)の生涯学習への提言本研究の目的は、専門学校を卒業し、学士を取得していない看護職を対象とした長期修士課程のカリキュラムモデルを開発することである。平成10年度は以下の基礎調査を行った。A.長期修士課程へのニードの実態専門学校を卒業した看護職の長期修士課程に対する学習ニードを明らかにするために、文献等をもとに調査項目を抽出し、調査票を作成した。調査項目は、教育等の背景、学習機会への参加意味、学習機会の参加に際し重視する条件等の16項目である。B.看護職の特性看護職の職業的成長発達を促進する学習内容・方法を開発することを目的に、看護職の臨床能力や学習上の特性を明らかにするための2測定用具を選択した。2) Corwin′s Nursing Role Conception Scale (Modified Professional Subscale):Corwin,R.G.により作成され、看護職の専門職としての役割認識を測定する用具である。この質問項目を役割認識から役割遂行の実際へと改変した。その理由は、Changing Agencyとして期待される看護職は、実際どのようにその役割を遂行できているかを測定した方が、看護職の特性を一層明らかにすることができ、カリキュラムの開発により寄与するからである。以上A.Bで作成した調査票を用いて、調査協力の承諾が得られた188カ所の施設(病院109カ所、看護学校79カ所)に勤務する3,000名の看護職を対象に調査実施中である。本プロジェクトの目的は、臨床ケアの質の向上に向け、看護職者の職業的側面における生涯学習を促進するために、看護職者の長期修士課程における学習システムを開発することである。昨年度は、その第一段階として、臨床看護職者の長期修士課程へのニードの実態及び看護職者の特性を明らかにするために、全国規模の実態調査を行った。本年度の目的は、大学で再度学習する臨床看護職者の職業的発達を促進する教育内容の開発に資するために、千葉大学看護学部附属看護実践研究指導センター(本センター)において、過去に実施してきた長期間の研修・講習(センター研修は17年、教員講習会は13年)の効果を明らかにすることである。この目的達成のために、次のことを行った。1.本センターで実施した講習・研修に参加した講習生・研修生756名を対象に、郵送留め置き法により、質問紙を用いた調査を行った。2.1.で用いた質問紙の内容は次の3つのパートより構成した。(1)今後の看護に関連する生涯学習のニーズ(2)講習・研修の学習効果の追跡調査として、「講習・研修を振り返って、参加した意味」についての自由記述(3)研修・講習の効果の一端を検討するために、看護専門職役割意識と臨床実践能力を測定する6-Dimension Scale及びCorwinの専門職役割意識尺度を用いて、昨年度、全国の看護職を対象に行った結果と比較する。現在データ入力を終了し、量的データは統計学、質的データは内容分析の手法を用い分析中である。第1章わが国における看護婦(士)の生涯学習の現状と課題-長期修士課程カリキュラム開発の意義

-1.我が国における看護婦(士)の生涯学習の現状と課題-2.米国における長期修士課程の歴史的変遷と現状3.わが国における長期修士課程カリキュラム開発の意義第2章長期修士課程に対する学習ニーズ1.一般看護職の生涯学習ニーズと長期修士課程に対する学習ニーズ2.千葉大学看護学部附属看護実践研究指導センターで研修・講習を受けた看護職者の学習ニーズと長期修士課程に対する学習ニーズ第3章わが国の臨床看護職者の職業的特性-臨床能力と専門職役割意識-2.Cowinの専門職役割意識・日本語版の開発と適用による測定第4章職業的発展を促進する教育内容・方法,-長期研修・講習を通して-第5章今後の看護婦(士)の生涯学習への提言
教員の評価、懲戒・分限処分、研修等の制度の関係についての調査研究

1昨年度実施したアンケート調査の結果を集計,分析した。その研究成果を,日本教育行政学会第27回大会(於・福岡教育大学)で発表した。新たに得られた知見の例示として,教員の勤務評定意職について以下に若干を摘記する。(1)約8割の教員は,自己の職務が何を基本的な要素として評価されているかを「よく知らない」か「全然知らない」でいること。(2)勤務評定の結果がどのように活用されているかについては,全体的に不透明な意識が広く存在すること。(3)教員の仕事を子どもと保護者への責任という視点から評価すること,すなわちアカウンタビリティの発想に対しては,教員は否定的反応を示すことが予測できること。(4)勤務評定の改善については,制度的な,客観的な形をとった方策に対する合意が成りたつ可能性はほとんど予測できないこと。2外国研究については,主としてイギリスの学校経営と教員評価制度について研究を進め,その成果を,同じく日本教育行政学会第27回大会で発表した。1991年秋から実施されたイギリスの勤務評定制度における評定書は,1周期2年間にわたる評定のプロセス,とくに面談の記録文書であること等,日本の制度とはだいぶちがうことがわかった。3研究の進行のなかで,九州大学教育学部小川正人助教授研究室のメンバーが同じ問題にとりくんでいることがわかり,研究の交流をおこなった。それらのメンバーが東京大学に移る予定もあり,「学校の評価,選択,経営に関する日・英・米3ヶ国の比較・実証的研究」というテーマで平成5年度科研費を申請することとした。一部三県にわたり,県教育委員会人事担当者,元管理主事,市町教育委員会教育長,学校長,教頭,元学校長,地方教育事務所長を訪問し,面接調査を実施した。うち3件については,録音テ-プをおこして文章化する作業をおこなった。面接調査で明らかになったことの第1点は,教員人事についての法律は全国共通であるが,その運用実態は地域によって驚くほどのちがいがあることである。例えば管理職の任用について,東京都では厳しい試験制度があるが,長野県では試験などはいっさいないことがわかった。あるいは,千葉県の地方教育事務所は教員人事行政において実質的に重要な役割をはたしているが,長野県ではそうではないことがわかった。第2点は,少なくとも高校教員の人事行政において,香川県,長野県の教育委員会人事担当部局は,全教員についての調査結果をもっており人物像を把握していることである。(そうであってはじめて,長野県のような管理職の任用がおこなえるわけである。)第3点は,校長,教頭のなかには,いわゆる「問題教師」へのとりくみを,校長・教頭の教育実践と位置づけ努力している者が少なくないが教育委員会からのバックアップ体制に問題がありそうだということである。(第4点以下省略)以上の面接調査をふまえて,全国的なアンケ-ト調査を実施した。調査票の種別,送付先は,(1)都道府県教育委員会(含政令指定都市),(2)市町村教育委員会(約300抽出),(3)小・中学校長(約1200抽出),(4)小・中学校教員(約1200抽出),(5)高等学校長(東京都と長野県約300),(6)高校教員(同前)である。調査票返送締切日が平成4年2月末日なので,それ以降は集計,分析作業をおこなう予定である。1昨年度実施したアンケート調査の結果を集計、分析した。その研究成果を、日本教育行政学会第27回大会(於・福岡教育大学)で発表した。新たに得られた知見の例示として、教員の勤務評定意識について以下に若干を摘記する。(1)約8割の教員は、自己の職務が何を基本的な要素として評価されているかを「よく知らない」か「全然知らない」でいること。

(2)勤務評定の結果がどのように活用されているかについては、全体的に不透明な意識が広く存在すること。(3)教員の仕事を子どもと保護者への責任という視点から評価すること、すなわちアカウンタビリティの発想に対しては、教員は否定的反応を示すことが予測できること。(4)勤務評定の改善については、制度的な、客観的な形をとった方策に対する合意が成りたつ可能性はほとんど予測できないこと。2外国研究については、主としてイギリスの学校経営と教員評価制度について研究を進め、その成果を、同じく日本教育行政学会第27回大会で発表した。1991年秋から実施されたイギリスの勤務評定制度における評定書は、1周期2年間にわたる評定のプロセス、とくに面談の記録文集であること等、日本の制度とはだいぶちがうことがわかった。3研究の進行のなかで、九州大学教育学部小川正人助教授研究室のメンバーが同じ問題にとりくんでいることがわかり、研究の交流をおこなった。それらのメンバーが東京大学に移る予定もあり、「学校の評価選択、経営に関する日・英・米3ヶ国の比較・実証的研究」というテーマで平成5年度科研費を申請することとした。
肺癌患者におけるCD1脂質抗原提示系の役割

肺癌は胃癌、大腸癌、肝臓癌、乳癌などとともにいわゆる五大がんのひとつとされ、その治療法の確立が急務とされているが、進行肺癌に対しては治療成績が期待できないのが実情である。本研究により、CD1脂質抗原提示系と呼ばれる新しい免疫システムが抗肺癌作用を有している可能性が示唆されたが、これは肺癌に対する診断および治療における集学的アプローチの-翼を担うものと期待される。ヒトCD1分子(CD1a、CD1b、CD1c)は樹状細胞に発現し、脂質抗原を結合してT細胞に抗原提示する機能を担っている。脂質抗原を認識して活性化されるCD1拘束性T細胞は、主としてCD8陽性キラーT細胞であり、感染細胞やがん細胞にアポトーシスを誘導できることから生体防御との関わりが注目されているが、その詳細は未だ明らかではない。本研究は、肺癌組織におけるCD1分子の発現を詳細に検討するとともに、肺癌病期・病態との関連について解析を行いCD1依存性免疫応答が担う腫瘍制御機構の実態を明らかにすることを目的としている。研究期間内にわれわれは、肺癌患者の癌組織表面のCD1分子の発現および癌組織中の樹状細胞の有無をCD1分子をマーカーとして免疫組織化学的に検索した。肺癌におけるCD1分子の発現の有無および肺癌組織中への樹状細胞の浸潤が術後肺癌患者の生存率に関与しているか否かについて上記手法を用いて病理病期ごとに検索し、肺癌組織中のCD1発現と予後、およびCD1分子をマーカーとした肺癌組織中における樹状細胞の浸潤の程度と予後の関連について検討した。現在までの研究において以下の成果を得ている。(1)外科切除された非小細胞肺癌表面、および肺癌細胞株表面にCD1分子が発現していることが認められた。(2)肺患者の生存期間と肺癌組織中への樹状細胞の浸潤に有意の相関(p=0.0053)が認められた。(3)組織におけるCD1cの発現と生存率との間に有意の相関が認められた。すなわち肺癌組織にCD1cが発現した肺癌患者はCD1cの発現していない患者と比べて生存率が高い(p=0.0476)ことが認められた。上記結果については今後症例数をさらに追加し、結果について詳細に検討する予定である。以上の結果よりCD1脂質抗原提示系と肺癌患者の生存期間についてなんらかの関連があることが推測される。主要組織適合抗原(MHC分子)が蛋白由来のペプチド抗原を結合してT細胞に抗原提示する現象は近代免疫学における中心的パラダイムのひとつであり、ウイルスや細菌に対する感染防御のしくみがこのパラダイムに基づいて説明されてきた。これに対して最近の研究から、CD1と呼ばれる分子が非蛋白抗原である脂質を結合してT細胞に抗原提示することが明らかとなってきた。本研究は、肺癌組織におけるCD1a分子の発現を詳細に検討するとともに、肺癌病期・病態との関連について解析を行いCD1依存性免疫応答が担う腫瘍制御機構の実態を明らかにすることを目的としている。H18年度から19年度にかけての研究で以下が明らかになった。(2)肺癌組織中への成熟樹状細胞の浸潤が認められ、病理病期/術後生存率と有意の相関が認められた。(4)肺癌組織のCD1の発現と生存率に有意の相関を認めた。(5)樹状細胞を遊走させると考えられるMIP・3α、MPIF-1が肺癌細胞に認められた。肺癌にCD1a, c, dが発現していることを認めたこと、さらにCD1分子の発現と生存期間に有意の相関を認めることから、CD1脂質抗原提示系と抗腫瘍免疫との関連が推察される。今後は主として肺癌細胞株特異約CD1拘束性T細胞のクローン化あるいは株化を目指して研究を推進させる方針である。ヒトCDI分子(CD1a、CD1b、CD1c)は樹状細胞に発現し、脂質抗原を結合してT細胞に抗原提示する機能を担っている。脂質抗原を認識して活性化されるCDI拘束性T細胞は、主としてCD8陽性キラーT細胞であり、感染細胞やがん細胞にアポトーシスを誘導できることから生体防御との関わりが注目されているが、その詳細は未だ明らかではない。

本研究は、肺癌組織におけるCD1a分子の発現を詳細に検討するとともに、肺癌病期・病態との関連について解析を行いCD1依存性免疫応答が担う腫瘍制御機構の実態を明らかにすることを目的としている。H18年度からH20年度の研究で以下が明らかになった。(2)肺癌組織中への成熟樹状細胞の浸潤が認められ、病理病期/術後生存率と有意の相関が認められた。(3)肺癌組織のCD1の発現と生存率に有意の相関を認めた。(4)樹状細胞を遊走させると考えられるMIP-3α、MPIF-1が肺癌細胞に認め照れた。肺癌にCD1aおよびCD1cが発現していることを認めたこと、さらにCDIc分子の発現と生存期間に有意の相関を認めることから、今後はCD1c拘束性γδT細胞に着眼して、抗腫瘍免疫におけるCD1脂質抗原提示系の腫瘍制御機構を解明する。
セラミック製ハニカム型担体を用いた小形オゾナイザの開発

自動車廃ガス処理用に用いられるセラミック製ハニカム担体に細胞電極を配して小型オゾナイザを作り,その性能を調べたが予価実験程の効率が得られなかった.そこで,金属酸化物(セラミック)表面のオゾン生成効率におよぼす影響を調べた.即ち,従来オゾン生成は放電空間に発生した酸素原子ラディカルが酸素分子と反応する.いわゆる空間反応によって生じるとされていた.しかし空間反応のみを利用していたのでは,オゾナイザの効率はすでに限界に達しており,これを突破することは出来ない.そこで,酸化に対して安定な金属酸化物粉体をオゾナイザの放電空間に入れて,その表面の触媒作用を有効に利用することを計画した.30種類以上の金属酸化物について,オゾナイザ放電空間にそれらを入れた時のオゾン収率を調べた.自動車廃ガス処理用の白金触媒処理をしたセラミック(コージライト系)は,オゾン収率を著しく低下させる.同様にニッケルの酸化物も収率を低下させる.金属酸化物を用いた実験は最近の高温超電導に関する実験結果にも見られる如く,結果にバラツキが大きい.同様のことが,金属酸化物粉体のオゾン収率に及ぼす影響においても見られ,高収率を得られる場合の再現性に乏しい.しかしながら,前述した収率を低下させる場合は確実に効果的であることが判った.このように再現性に乏しいとわ云え,収率を高める金属酸化物も見い出された. V_2O_5;lloO_3,WO_3等が効果を有するようである.その他,本研究ではボルツマン方程式を解くことにより,純酸素オゾナイザにおいて,電子に与えられたエネルギーの85%が最も条件が場合において,オゾン生成に使われることを明らかにした.自動車廃ガス処理用に用いられるセラミック製ハニカム担体に細胞電極を配して小型オゾナイザを作り,その性能を調べたが予価実験程の効率が得られなかった.そこで,金属酸化物(セラミック)表面のオゾン生成効率におよぼす影響を調べた.即ち,従来オゾン生成は放電空間に発生した酸素原子ラディカルが酸素分子と反応する.いわゆる空間反応によって生じるとされていた.しかし空間反応のみを利用していたのでは,オゾナイザの効率はすでに限界に達しており,これを突破することは出来ない.そこで,酸化に対して安定な金属酸化物粉体をオゾナイザの放電空間に入れて,その表面の触媒作用を有効に利用することを計画した.30種類以上の金属酸化物について,オゾナイザ放電空間にそれらを入れた時のオゾン収率を調べた.自動車廃ガス処理用の白金触媒処理をしたセラミック(コージライト系)は,オゾン収率を著しく低下させる.同様にニッケルの酸化物も収率を低下させる.金属酸化物を用いた実験は最近の高温超電導に関する実験結果にも見られる如く,結果にバラツキが大きい.同様のことが,金属酸化物粉体のオゾン収率に及ぼす影響においても見られ,高収率を得られる場合の再現性に乏しい.しかしながら,前述した収率を低下させる場合は確実に効果的であることが判った.このように再現性に乏しいとわ云え,収率を高める金属酸化物も見い出された. V_2O_5;lloO_3,WO_3等が効果を有するようである.その他,本研究ではボルツマン方程式を解くことにより,純酸素オゾナイザにおいて,電子に与えられたエネルギーの85%が最も条件が場合において,オゾン生成に使われることを明らかにした.実験に使用したオゾナイザ電極のハニカム担体は日本碍子製(材質:コージライト)で、一辺1.5mmの正六角形、隔壁厚0.3mm、長さ50mmである。これに線状の電極(直径:0.32,0.45,0.8,0.98mm)を挿入し、高電圧を印加した。A(電線の挿入された正六角形要素),B(何も挿入されていない正六角形要素)としたとき、電極配置はパターン1(A+BA-BA+BA-・・・),パターン2(A+BBA-BBA+BA-・・・),およびパターン3(A+A-A+A-・・・)を用いた。放電空間の反応ではなく、誘電体表面における反応をオゾン生成に利用したい立場からすると、パターン3が最も望しいが、コージライト壁の絶縁耐力不足でオゾン収率を高めるための高電圧印加が出来なかった。今後の改良が望れる点である。期待されたようにパターン1の方が3よりオゾン収率が良かった。しかしながら上記のように用いた材料の絶縁耐力不足で、この方式では現在市販されているオゾナイザの効率以上のものが得られる可能性が少いことが明らかとなった。そこで誘電体表面の効果を系統的に調べるために、平板形オゾナイザ(在来形)を用いて、放電ギャップに種々の金属、およびその酸化物粉末を充填してオゾン収率を求めた。その結果、各材料についてオゾン収率を示すと、充填材なし(在来形オゾナイザ) 231(g/KWH),コージライト35、自動車廃気ガス対策用触媒53、低温カイロ材(使用済) 161、シリカゲル500、生石灰800、消石灰800の値が得られた。以上より、ハコカム坦体材であるコージライトはオゾナイザ用誘電体としては不適当であること、およびカルシュウムの酸化物がオゾン収率を大巾に高めることが明らかとなった。今年度の研究実積は二つに大別される。

主たるテーマであるオゾナイザの効率向上に関する研究については昨年度に引継いで、平板形オゾナイザの放電空間に金属酸化物を入れた時の効果について研究を行った。昨年度の研究でアルカリ工類金属酸化物がオゾン収率向上に最も効果的であることがほぼ明らかとなったので、今年度はこの材料を中心にして研究を進めた。金属酸化物の効果の再現性に問題があることが今年度の研究で明らかになって、前年度に得られた高オゾン収率を再現できなかった。しかしながら、原料ガスの供給量,注入電力,充填金属酸化物の量がオゾン収率に及す影響を明らかにした。さらに酸素原料ガスに微量の窒素を混入するとオゾン収率が向上することが明らかとなった。他のテーマは、酸素原料オゾナイザの収率のボルツマン方程式解によるシミュレーションである。電子衝突によって酸素分子が解離して酸素原子となり、これらが全てオゾンになるとして効率を計算した。従来これに似た計算は行われているが、酸素分子の解離過程における電子のエネルギー損失が、一定値でああるとして計算が進められて来た。しかしながら、酸素分子の解離過程におけるエネルギー損失は連続スペクトルを有するので、このことを正確に計算のなかに繰り込んだ。この計算により、低注入電力域で従来の評価よりオゾン収率が高いことが明らかになった。この他、3体付着過程、解離付着過程による電子付着係数、および衝突電離係数の2気圧付近における値を求めた。これは、実機オゾナイザの運転時の圧力範囲を含んでおり、従来検討されていなかった領域である。さらに、正確なエネルギー平衡式を導出して、オゾナイザ放電で電子に注入された損失過程を調べることにより、解離過程に80%近いエネルギーが使われることを明らかにした。
構造解析による腸炎ビブリオ菌の二種類のIII型分泌機構の比較

腸炎ビブリオは、遺伝学的な解析から2種類の三型分泌機構を持つと推測される。本研究では、それぞれの三型分泌機構の輸送構造体を単離・精製し、構造解析することを最終的な目的としている。昨年は各システムからの輸送発現の条件検討を行い、他菌種の相同な分泌装置の単離法を流用することで、分泌装置を含むと考えられる画分を得ることができるようになった。しかし、得られたサンプルには夾雑物も多く、電子顕微鏡観察による構造体の確認はできなかった。水溶液中ではとても安定性が低いとされている輸送構造体が、ここまで用いられた単離法により分解されているのかどうかを判別することもできていない。これまで三型分泌機構の発現確認には、膜輸送の量と分泌構造体の外膜ジング部タンパク質の量をプローブとして用いてきたが、完成した構造体の単離を目的とする本研究では妥当ではないと考えられる。そのため、構造体の内膜位置や細胞質側のCリングに含まれると予想されるタンパク質にGFPを結合させたタンパク質を発現させる系を作成した。それぞれを野生型およびVscV1(輸送能)欠失株で発現させたところ、VscQ1-GFPが野生型でのみ細胞膜近傍に複数の蛍光ドットを形成した。これにより、VscQ1-GFPが分泌構造体のCリングへ組み込まれたことがわかり、また一菌体における大体の構造体の数も数個であると判明した。よって、効率的に同菌で構造体を単離するには、構造体数を増加させる何らかの変異体を見つけることが必要であると考えた。本研究室では以前、海洋性ビブリオの単極べん毛の数を制御する一因子を決定しており、その欠失により多極べん毛菌を作成することに成功している。現在私は、三型分泌装置の構築ステップや構造体数の制御メカニズムを知るため、上述の因子とFlhA(VscVの相同タンパク質)の相互作用の解析に取り組んでいる。腸炎ビブリオ菌は、遺伝学的な解析から2種類の三型分泌機構を持つと推測される。それぞれのシステムに依存して輸送される分泌物質もいくつか同定されており、それらと同菌の病原性の関連性も判明してきている。本研究では、それぞれの三型分泌機構の輸送構造体を単離・精製し、構造解析することを目的としている。各システムの発現条件は異なり、一方の条件では溶菌が極めて困難であった。そのため、もう一方のシステムの単離に集中し、行ってきた。サルモネラ菌等の分泌装置の単離法を流用することから始めたが、免疫反応でのチェックによると、大変集量が低く、またロスも多かった。そこで、菌の培養条件から検討し直し、最終的にウエスタンブロートにより分泌装置の構造たんぱく質の量的な確保は確認できるようになった。しかし、混雑物も多く、電子顕微鏡での構造体の確認には至っていない。おそらく、同種の三型分泌装置の単離に成功している他菌種と比べ、構造体の発現量が極めて低いことがわかっており、それが同菌の分泌装置の単離を難しくしていると考えられる。そこで、現在は構造体の過剰発現株の模索も行っている。また、今回得られた濃縮サンプルの中にもう一方のシステムの一つである構造たんぱく質が多量に含まれることが分かった。こちらのシステムの機能は抑制されていることからもおそらく完全な分泌装置は構築されていないと考えられるが、上記のたんぱく質は単独で強固なリング状構造をつくる可能性が示唆されており、電子顕微鏡観察時に見られる多数のリングへの関与を同遺伝子の欠失株を作製して調べる。
放射線照射により生じたアポトーシス細胞除去機構の検討

1.QRSP細胞を用いた腫瘍移植C57B/6マウス由来の線維肉腫細胞株QRSP細胞を入手し、実際にマウス背部に移植、腫瘍の定着性について解析を行った。予備実験としてC57B/6マウス10匹に対して1×10^5個のQRSP-11細胞を接種し経時的に観察した。接種後1週目から肉眼的に腫瘤の形成を認めた。腫瘤は急速な生育をみせ接種後10日前後からマウスは衰弱し始め14-20日後には腫瘍死した。組織学的には細胞質が豊富で核異型の強い腫瘍細胞が充実性に増殖していた。血管腔への浸潤も認められた。2.放射線照射株QRSP-IR株の樹立QRSP細胞に10Gyの放射線照射を行い、生存した細胞をクローニングし、単一細胞株を樹立した。親細胞株とQRSP-IRをそれぞれC57B/6マウス背部に1×10^4個接種したところ親株は40%の生着率であったが、QRSP-IR細胞では100%の生着率がみられた。放射線照射による細胞選択が宿主動物の細胞除去機構に対する抵抗性をもたらしたことが明らかとなった。3.病理組織学的解析およびDNAアレイによる解析親株および照射株の病理組織学的解析により、QRSP-IR腫瘍では明らかな分裂像の増加、局所浸潤性の亢進などがみられた。これらはサイクリンの発現量の増加、PCNAの発現増加などで説明されると考えられた。DNAアレイの解析によりQRSP-IRで発現が上昇した遺伝子は592遺伝子、減少した遺伝子は480遺伝子であった。照射細胞にて発現が減少した膜型タンパク質には、CD14やキラーセル受容体などが含まれており、これらの遺伝子発現の低下と腫瘍生着率の間に何らかの関連が予想された。Key moleculeの絞込みには、今回明らかとなった発言が低下する遺伝子のノックアウトによる解析が必要と考えられた。平成14年度は、実験動物における移植腫瘍のシステム構築を行った。1.QRSP-11細胞を用いた腫瘍移植C57B/6マウス由来の線維肉腫細胞株QRSP-11細胞を入手し、実際にマウス背部に移植、腫瘍の定着性について解析を行った。2.QRSP-11へのアポトーシス誘導QRSP-11に種々のアポトーシス刺激を加え、細胞死にいたる過程を解析した。加えた刺激はp53アデノウイルスによるp53タンパク質の強制発現、マイコプラズマ由来のリポプロテインの投与、塩化コバルトによる低酸素状態の惹起であったが、いずれの刺激においても高率にアポトーシスを誘導することが可能であった。3.Ced-1およびCed-7のクローニングマサチューセッツ工科大学のHorovitz博士より供与を受けたCed-1およびCed-7のサブクローニングを試みた。おのおののcDNAのN末端領域にFLAGおよびMyc Tagを付与しpcDNA3ベクターヘライゲーションした。現在タンパク質発現の確認中である。

平成15年度は、QRSP-11およびMRC5細胞に対する放射線照射実験行った。1.QRSP-11細胞に対する放射線照射C57B/6マウス由来の線維肉腫細胞株QRSP-11細胞に対して高エネルギーX線照射を行った。照射線量は10,20,30Gyとしそれぞれ10日後にコロニーを染色してコロニー数を算定した。20,30Gyno照射では同細胞はコロニーを形成できなかった。2.放射線抵抗性株の樹立QRSP-11細胞に10Gyの照射を行い10日後に形成されるコロニーから単一細胞株を分離し、それぞれの形態を比較観察した。6株のうち2株は明らかな細胞の巨大化を示した。形態学的にsenesenceを示しているように考えられた。これら細胞株にさらに10Gyの照射を行ったところ親株に比較して約2倍のコロニー形成をみた。3.MRC5に10Gy照射した後の遺伝子発現変化ヒトMRC5細胞にQRSP-11と同様の線量を照射し、DNAチップにて遺伝子発現を解析した。解析後、有意に発現が上昇したレセプター型の遺伝子を抽出したところ56遺伝子が発現上昇していることが確認された。これらの内macrophage receptor macrophageおよびscavenger receptor 1は細胞の貪食能に深く関わる遺伝子との報告があり興味深い。また、自然免疫系の主因子である1 Toll-like Receptorの中で発現が上昇するものは認められなかった。