hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
輸送上皮形質膜形成機構の解析

1.小腸粘膜上皮細胞から刷子縁部形質膜(MVM)と側底部形質膜(BLM)を単離精製した。その生化学的・形態学的特性解析を行った。2.MVM、BLMに対するポリクローン抗体およびMVMの70Kタンパク、腎臓のNa,KーATPase、MVMのトレハラーゼに対するモノクローン抗体を作製した。MVM、BLM、Na,KーATPase蛍光抗体を用して免疫組織化学的検索を行い、組織における局在を明らかにした。3.BLMのグルコース輸送はサイトカラシンB(CYB)で阻害され、^3HーCYBによる光親和性標識でBLMの52Kタンパクが標識された。他方MVMのグルコース輸送もCYBで最大約60%阻害され(Ki〓10μM)、またCYBの光親和性結合で86Kタンパクが有意に標識された(Kd〓8μM,Bmax=70pmol/mgタンパク)。4.小腸MVMの70Kタンパクに対する蛍光抗体は小腸の微絨毛(MV)だけでなく、尿細管のMV、肝微胆管のMVとも反応した。Na,KーATPaseの抗体は尿細管、小腸、肝細胞管のBLMと反応した。Na,KーATPaseのcDNA情報に基づいて合成したペプチドに対する抗体はペプチドの分子内部位に応じて反応性を異にした。5.尿細管MVMのトレハラーゼはMVMとホスファチジルイノシトールを介して共有結合していることが分かった。トリトンXー100を用いて精製した本酵素は疎水性を示し、フェニルセファロースカラムに吸着する。しかし、この溶出液を37°Cでインキュベートすると親水形に転化した。プロテアーゼに対する種々の阻害剤を用いてもこの転化は抑制しえなかった。6.放射性アミノ酸投与によるMVM、BLMのタンパクの生構築は、MVMに対し単相性、BLMに対し二相性を示し、後者が細胞内小胞体膜の混入によるものかどうか検討中である。1.ラット及びマウスの小腸粘膜から等張メディウム中での細胞分画-低張ショック-密度勾配遠心法により刷子縁部形質膜(MVM)と側底部形質膜(BLM)を高純度に単離した。それぞれマーカー酵素の測定、電子顕微鏡観察により特性解析を行なった。2.MVM小胞はNa-依存性、BLM小胞はNa-非依存性のグルコース取り込みを示した。後者の取り込みは2μMのサイトカラシンB、25μMのフロレチンによっていずれも50%阻害を示した。[【^3H】]サイトカラシンBで標識したBLMのSDS-ゲル電気泳動解析法により、サイトカラシン結合タンパクは分子量52,000であることが分かった。3.MVMの電気泳動により分離した分子量約70,000のタンパク[Na-依存性グルコーストランスポーターと想定]に対して調製したモノクローン抗体はMVMのNa-依存性フロリジン結合とNa-依存性グルコース輸送を阻害するという結果を得た。4.トレハラーゼに対するモノクローン抗体を作製中である。1.マウス上腸上皮細胞から調製した刷子縁微絨毛膜(MVM)を[^3H]サイカラシンBで光標識したのちSDSーポリアクリルアミド電気泳動で解析すると86Kと42Kのタンパクが標識されていた.この標識は2ーデオキシーDー

グルコースまたはフロリジンによって低下する.またMVM小胞によるグルコースの取り込みのうちNaー依存性のものの一部はサイトカラシンによって阻害された(Ki2.MVMの70Kタンパンに対する抗体を作製した.この抗体は小腸の絨も(MV)だけでなく,腎尿細管のMV,さらに肝細胞の微胆管のMVとも反応する.腎臓から精製したNa,KーATPaseに対するモノクローナル抗体は尿細管上皮細胞の側底部形質膜(BLM)だけでなく,小腸吸収上皮細胞のBLM,さらに肝細胞のBLMとも反応する.両者の抗体を用いることにより, MVMとBLMを染め分けることができる.その結果,肝細胞の微胆管にはNa.KーATPaseのないことが分かった.3.ウサギ腎臓から精製したトレハラーゼはフェニルセファロースカラムに吸着され0.5%トリトンXー100によってシングルピークとして溶出される.しかし,トレハラーゼ標品をあらかじめ37°Cでインキュベートするとフェニルセファロースに吸着しない(親水性の)酵素形が生じた.この過程は種々のプロテアーゼ阻害剤を用いても抑制されない.これは刷子縁に由来するなんらかの因子によって限定分解が起こったからであり,トレハラーゼの分子形に関する研究には注意を必要とする.1.刷子縁膜小胞へのNa存在下のグルコースの取り込みはサイトカラシンBによって阻害された。1/2最大阻害濃度=10μM。サイトカラシンBの刷子縁膜への結合は最大70Pmd^0/mgタンパク、解離定数8μM、同阻害剤の結合は2ーデオキシグルコースまたはフロリジンによって軽度に阻害された。放射性サイカラシンBで光標識した刷子縁膜をSDSーポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけMr=86K、42Kの二成分を見出した。86Kは2ーデオシグルコースまたはフロリジンの存在で標識すると減少し、42KはサイカラシンEの存在や0.5MNaClで洗うことによって減少した。2.2種のモノクローン抗体と、精製したNaイオン輸送タンパクに対するポリクローン抗体を蛍光標識してマウスの小腸および腎臟の切片を検策し、外表部分のペプチドに対する抗体のみが反応の弱いことが分かった。しかし、低濃度のSDSで切片を処理することにより反応性は高まった。腎臟尿細管上皮細胞の染色像は、電子顕微鏡像に見る基底線條構造に一致した像を示した。Naイオン輸送タンパクの密度の高いもう一つの細胞である小腸吸収上皮細胞でもこれらの抗体はその側底膜に一致した局在を示した。3.0.5%トリトンXー100と0.5%デオキシコール酸でウサギ腎皮質の刷子縁膜から可溶化されたトレハラーゼはフェニルセファロースによく吸着し、0.5%トリトンによって一つのピークとして溶出した。この溶出液を濃縮し、37°Cでインキュベートしたところフェニルセファロースに吸着しないトレハラーゼが得られた。外から加えた種々の既知のプロテアーゼ阻害剤はこの可溶化過程を抑制しなかった。おそらく、刷子縁膜に内在する何らかのタンパク質分解活性がはたらいたものと思われる。
食道癌放射線治療新規標的としてmicroRNAのInVivoと臨床症例の統合解析

本研究の目的は食道癌に対する実用可能な放射線化学療法の新規感受性バイオマーカーと治療標的分子の同定することである。代表者は、基盤C課題番号23591843で食道癌細胞株の放射線感受性を制御する候補microRNA miR203aを同定した。本研究では、miR-203a低発現の放射線抵抗株TE1で放射線感受性有意な向上が認められ、miR203aは、放射線化学療法の新規感受性の重要なバイオマーカーと治療標的分子となりうることがIn Vitroで確認された。miR-203aの標的遺伝子であるLASP1、BMl1に関する検討では、放射線感受性への関与が確認できず、臨床症例での確認は、未施行である。本研究の目的は、食道癌に対する実用可能な放射線化学療法の新規感受性バイオマーカーと治療標的分子の同定することである。食道癌において放射線化学療法は、一つの根治療法であるが、治療成績は満足いくものとは言い難い。治療成績向上のためには、放射線化学療法耐性に関与する遺伝子異常の包括的制御が必要である。遺伝子制御機構において、転写調節因子で、癌組織中で安定した発現を示すmicroRNA (miR)が注目されている。我々は、In vitroにおいて食道癌放射線感受性関連の候補miRと分子機構を明らかにしつつある。本研究では、1放射線耐性および感受性食道癌株化細胞を用いて、In vivoにおける放射線感受性関連候補miRのPathwayとその分子機構を明らかにすること、2更に当院食道癌症例原発巣における放射線感受性関連候補miRに関する統合解析を行うことである。代表者は、「食道癌放射線治療成績向上のための放射線感受性制御micro RNAと遺伝子の解明(基盤C課題番号23591843,平成23-25年)」の助成をいただき、食道癌細胞株にマイクロアレイを実施し、放射線感受性を制御する候補miR hsa-miR-203aを同定した。現在、食道癌細胞株TE1(放射線耐性群)とTE9(放射線感受性群)でのmiR-203a発現検定を施行した。結果は、TE1 (放射線抵抗株)では、miR-203a低発現、TE9(放射線感受性株)では、miR-203a高発現を確認した。次に、1TE1にmiR-203aを強制発現させ、放射線抵抗性→感受性になるか検討中するため、コロニー形成法で、放射線感受性を評価中である。同時に、2TE9のmiR-203a発現を阻害すると、放射線感受性→抵抗性になるか検討中で、TE9細胞株に、mirVana miR-203a inhibitor(Applied Biosystems社)とLipofectamine RNAiMAX (Invitrogen Life Technologies)を用いてTransefectionを実施しましたが、miR-203a発現低下TE9細胞株を樹立できていない。代表者は、「食道癌放射線治療成績向上のための放射線感受性制御microRNAと遺伝子の解明(基盤C課題番号23591843,平成23-25年)」の助成をいただき、食道癌細胞株にマイクロアレイを実施し、放射線感受性を制御する候補miR hsa-miR203aを同定した。本研究では、1放射線耐性および感受性食道癌株化細胞で、放射線感受性関連候補miRのPathwayとその分子機構を明らかにすること、2当院食道癌症例原発巣における放射線感受性関連候補miRに関する統合解析を行うことである。1では、放射線耐性食道癌細胞株TE1と放射線感受性TE9でのmiR-203a発現検定を施行し、放射線抵抗株TE1では、miR-203a低発現、放射線感受性株TE9では、miR-203a高発現を確認した(昨年報告)。本年度は、放射線抵抗株TE1で、miR-203aを強制発現させ、放射線抵抗性→感受性に転換するかの検討するため、コロニー形成法で、放射線感受性検討した。結果として、miR-203aを強制発現株で、コントロール群と比較して、放射線感受性の有意な向上が確認された。次に、放射線感受性株TE9のmiR-203a強制発現させた。miR-203そのものによる足場依存性の増殖抑制効果を認めたが、放射線感受性株TE9においても感受性向上傾向を認めた(有意差なし)。TE9のmiR-203a発現阻害すると、放射線感受性→抵抗性になるか検討のために、様々な実験条件の変更を行ったが、miR-203a発現低下TE9細胞株を樹立不可能であった。その為、TE1,9細胞株以外において、miR-203a発現を変化させることで放射線感受性に変化を生じるか実験検討中である。放射線抵抗株TE1と放射線感受性株TE9へのmiR-203発現増加により、放射線感受性の向上する結果が得られた。しかしながら、発現抑制実験では、発現低下株の樹立のために、実験条件の様々な変更を行ったにもかかわらず、樹立不可能であった。これにより、実験は全体に、計画より遅延している。その為、ほか食道癌放射線抵抗株TE4、TE5、TE11にmiR-203発現変化を行い、放射線感受性の変化に関する実験を進めている。

1では、放射線耐性食道癌細胞株TE1と放射線感受性TE9でのmiR-203a発現検定を施行し、放射線抵抗株TE1では、miR-203a低発現、放射線感受性株TE9では、miR-203a高発現を確認した。昨年度は、放射線抵抗株TE1で、miR-203aを強制発現させ、放射線抵抗性→感受性に転換するかの検討するため、コロニー形成法で、放射線感受性検討した。結果として、miR-203aを強制発現株で、コントロール群と比較して、放射線感受性の有意な向上が確認された。次に、放射線感受性株TE9のmiR-203a強制発現させた。miR-203そのものによる足場依存性の増殖抑制効果を認めたが、放射線感受性株TE9においても感受性向上傾向を認めた(有意差なし)。TE9のmiR-203a発現阻害すると、放射線感受性→抵抗性になるか検討のために、様々な実験条件の変更を行ったが、miR-203a発現低下TE9細胞株を樹立不可能であった。その為本年度は、TE1,9細胞株以外のTE4,5,11において、miR-203aを強制発現させ、コロニー形成法で放射線感受性を検討した。結果として、TE4,5では有為な放射線感受性の改善は認めなかったが、TE11では放射線感受性の有意な向上が確認された。また、TE4,5,11において、miR-203aの標的遺伝子であるLASP1の発現の変化をRT-PCRで確認し、発現量の低下傾向を認めた。放射線抵抗株TE1,11と放射線感受性株TE9へのmiR-203発現増加により、放射線感受性の向上する結果が得られ、miR-203aのターゲット遺伝子の発現の低下傾向を認めた。しかしながら、発現抑制実験では、発現低下株の樹立のために、実験条件の様々な変更を行ったにもかかわらず、樹立不可能であった。これにより、実験は全体に、計画より遅延している。本研究の目的は食道癌に対する実用可能な放射線化学療法の新規感受性バイオマーカーと治療標的分子の同定することである。代表者は「食道癌放射線治療成績向上のための放射線感受性制御microRNAと遺伝子の解明(基盤C課題番号23591843)」の助成をいただき放射線感受性を制御する候補miR hsa-miR203aを同定した。本研究では放射線耐性および感受性食道癌株化細胞で放射線感受性関連候補miRのPathwayと分子機構を明らかにすることである。平成29年度の追加実験としてTE1,9細胞株以外のTE4,5,11において、miR-203aの標的遺伝子であるLASP1の発現の変化をRT-PCRで確認し、miR203による発現量の低下傾向を認めた。他のmiR-203aのターゲット遺伝子候補であるBMl1でRT-PCRを施行するも、いずれの食道癌細胞株でもmiR203による発現低下が確認できなかった。放射線感受性関連miR-203aのpathwayは明らかになりつつあるものと考えられ、食道癌に対する放射線治療成績向上の新たな治療標的分子候補を明らかにしつつあると考えている。
氷化高圧法を用いたヘテロ元素を含む環状化合物合成法の開発

フランのDiels-Alder反応は、その生成物が酸素官能基を有する重要な合成中間体であるにもかかわらず、フランが反応性に乏しいジエンであるため、またレトロDiels-Alder反応が進行しやすいため、困難な反応とされている。これまでにいくつかのルイス酸触媒が反応の活性化剤として報告されているが、限られたジエノフィルに適用可能であり、一般性のある触媒の開発が求められている。今回種々のルイス酸触媒を検討した結果、HfCl_4が優れた反応の活性化剤であることを見い出した。すなわちアクリル酸ベンジル、マレイン酸メチル、フマル酸エチルなどの反応性の高いジエノフィルとフラン、置換フランとのDiels-Alder反応がすみやかに進行し、高いendo選択性で、収率よく付加体を与える。しかし、反応性の低いメタクリル酸の誘導体では収率が低い。一方、水は凍る際に体積が約一割膨張するため、変形しない容器中で水を凍らせれば高い内圧が得られる。我々は変形しない容器中で水を媒体として用い、水が凍る際の体積膨張を利用した高圧(氷化高圧)により、常圧下の反応では困難とされている合成反応の開発を目的として研究を行っている。Diels-Alder反応は高圧による活性化が知られているので、HfCl_4と氷化高圧を合わせ用いるフランのDiles-Alder反応を検討した。先に低収率であったメタクリル酸の誘導体のDiels-Alder反応を詳細に検討したが、HfCl_4が有機溶媒に難溶であるため、圧力効果は観測されたが、収率の向上を実現させることはできなかった。現在、攪拌型氷化高圧装置の開発を行っている。
高脂肪食摂取に伴う食品由来腸内細菌代謝物セラミドが脂肪肝発症に与える影響

近年、腸内細菌叢の変化はメタボリックシンドローム(Metabolic Syndrome: MS)の発症との関連から非常に注目を集めている。しかし、どの腸内細菌種がMS発症に関わっているのか依然として議論があり、特定の腸内細菌を標的としたMS発症の予防診断および治療法は未だ確立されていない。これまで高脂肪食摂取ラットの盲腸内容物からセラミド産生候補株を単離し、高脂肪食摂取における腸内優勢種であることを明らかにしている。セラミドは肥満者に蓄積し、MS発症に関与する脂質の一つとして注目されているが、セラミド産生細菌とMS発症・進行との関連性については知見がない。そこで、本研究では腸内細菌が産生する食品由来代謝産物であるセラミドが脂肪肝発症に与える影響を明らかにすることを目的とした。本研究では高脂肪食中に含まれる脂質の影響を排除するため、通常食に0.05%コール酸(CA)を添加したCA添加食をラットに13週間投与し、肝臓中のトリグリセリド(TG)量およびコレステロール(Ch)量を測定した。また盲腸内容物を採取後、UPLC-ESI-MSによる胆汁酸分析および次世代シーケンサーによるメタ16S菌叢解析を行った。その結果、CA添加食により盲腸内容物中の胆汁酸濃度の上昇およびセラミド産生菌の増加が認められ、肝臓中のTG量およびCh量が有意に増加した。各ラットのセラミド産生菌の盲腸内存在比と肝臓中のTG量およびCh量との相関解析を行ったところ、それぞれR2=0.46および0.69の有意な正の相関が認められた(p < 0.01)。本菌は、in vitroにおいて他の腸内細菌よりも有意に高い胆汁酸耐性を示すことが明らかになっている。そのため、高脂肪食においても増大した胆汁酸による選択圧により、増加したセラミド産生菌が優勢菌となることで、肝臓中の脂質蓄積に影響を与える可能性が示唆された。
東南アジアの病害動物による感染症の疫学防除およびこれら動物の系統発生と病原性解析

1.疾病媒介蚊の物理化学的刺激による防除法の開発に関する研究ー1.レ-ザ-光線照射によるチカイエカの遺伝的不妊性の導入麻酔したチカイエカの頭部または生殖器所在部位を5mm/m^2のHeーNeレ-ザ-光線を10秒関照射した。06日令の照射個体を無照射個体と対で個別飼育した。加令とともに照射個体の死亡率は増加し、卵の孵化率は低下した。産卵率には両者の間に差はみられなかった。グル-プ内継続飼育の結果、不妊効果は12令照射親で特に高く、F4世代まで持続した。レ-ザ-光により生殖細胞に対しての直接的な生殖障害と優勢致死効果によるものと考える。この遺伝的不妊化防除が期待されよう。ー2.吸血誘引物質の選抜試験雌蚊の誘殺滅に物理的刺激のほか化学的刺激を用いた場合についてしらべた。有機酸、アルコ-ル、アルデヒドその他の58化合物について試験した。試験化合物0.11000mgを塗った黒色小ガラス管を10分間手で握った対象ガラス管を雌蚊10匹入れたケ-ジ内に20cmの間隔で置いた。設置後30分間に誘引飛来した蚊の積算数をビデオで数え比較した。これによるとオクタノ-ル、nブチル酸、1ー乳酸、1ー1ナノ-ル、ー21ナノ-ル、5ーメチルー3ーヘプタノ-ルが著明な誘引性を示した。刺激性をしめすものとして5ーmethy1,3ーheptanol,isovaleric acid 6ーmethylー5ーheptenー201,(R)(ー)2ーnonanol,1ーnonanolであった。尚2ー4種混合製剤について試験中である。ー3.疑似翅音発信動物臭および炭酸ガス発散による応答蚊成虫捕獲機(HT)および幼虫成長抑制剤(IGR)を用いた媒介蚊防除法の応用実用化テスト表題の蚊防除法HTおよびIGRによる蚊の防除が実験的に著効を示すことを知った。そこで種野外での応用において如何に用いたら目的の防除が効果的に導かせるかを調査実験してきた。バンコクを中心とした広大な中央平原水田地帯で大量発生しているコガタイエカを中心とした日本脳炎と(日脳)媒介蚊を、日脳が流行している時期に如何に急速に防除し、流行伝播を阻止するかが急務である。この場合一日も早く危険な媒介蚊の絶対数を減し密度を下げるため、HTを用いて経産蚊率を下げる方法をとった。一方新しく成虫に羽化してくる蚊の発生を阻止し、次世代の媒介者をなくするためIGRを用いる方法をとった。これによりまずHTにより蚊の密度を半滅させた。IGRが効果を示す2週後までそれを続け、IGRによりさらに蚊の密度を下げる事に成功した。しかし周囲発生源からの移入蚊の影響により密度の低下は充分に期待出来ないので、IGRの投入を蚊の密度の上昇に備えて行なう方法をとった。これにより蚊を一定数以下に制限し伝播を阻止出来ることを知った。2.寄生蠕虫類の系統発生学的研究ー1.肺吸虫タイ国および日本産の人体偶棲寄生する3種の間の病原性類似性相違性と蛋白酵素のアイソザイムの遺伝子マ-カ-の頻度を比べ遺伝的関係をしらべたところ、病原性の相似するParagonimus helerotromusとP.muyazakic(M)の遺伝的距離は1.0036に対しP.siamansi's(S)との間の二者の距離の値よりも近いことがわかった。ー2.肝吸虫タイ国内肝吸虫Opstorchus viveromiはタイ国東北部に流行するが、多数寄生した場合の形態的変異が同種内に多い点を遺伝的に解析する研究をはじめている。一方韓国のClonorchis sinensisは日本のそれの症例よりも胆管癌の発生頻度が高い点と、タイ国での胆管癌の発生頻度が高い事が疫学的な要因によるものか、肝吸虫の種の相違その他遺伝的な影響、あるいは他の原因とした場合の何によるかを解析する研究をはじめた。三者の生物学的性質である遺伝的関係から手始めにアイソザイムマ-カ-の間の遺伝子変動からはじめるため資料の蒐集系統維持に着手した。研究はまだ途中である。試験化合物0.11000mgを塗った黒色小ガラス管を10分間手で握った対象ガラス管を雌蚊10匹入れたケ-

ジ内に20cmの間隔で置いた。設置後30分間に誘引飛来した蚊の積算数をビデオで数え比較した。これによるとオクタノ-ル、nブチル酸、1ー乳酸、1ー1ナノ-ル、ー21ナノ-ル、5ーメチルー3ーヘプタノ-ルが著明な誘引性を示した。刺激性をしめすものとして5ーmethy1,3ーheptanol,isovaleric acid 6ーmethylー5ーheptenー201,(R)(ー)2ーnonanol,1ーnonanolであった。尚2ー4種混合製剤について試験中である。ー3.疑似翅音発信動物臭および炭酸ガス発散による応答蚊成虫捕獲機(HT)および幼虫成長抑制剤(IGR)を用いた媒介蚊防除法の応用実用化テスト表題の蚊防除法HTおよびIGRによる蚊の防除が実験的に著効を示すことを知った。そこで種野外での応用において如何に用いたら目的の防除が効果的に導かせるかを調査実験してきた。バンコクを中心とした広大な中央平原水田地帯で大量発生しているコガタイエカを中心とした日本脳炎と(日脳)媒介蚊を、日脳が流行している時期に如何に急速に防除し、流行伝播を阻止するかが急務である。この場合一日も早く危険な媒介蚊の絶対数を減し密度を下げるため、HTを用いて経産蚊率を下げる方法をとった。一方新しく成虫に羽化してくる蚊の発生を阻止し、次世代の媒介者をなくするためIGRを用いる方法をとった。これによりまずHTにより蚊の密度を半滅させた。IGRが効果を示す2週後までそれを続け、IGRによりさらに蚊の密度を下げる事に成功した。しかし周囲発生源からの移入蚊の影響により密度の低下は充分に期待出来ないので、IGRの投入を蚊の密度の上昇に備えて行なう方法をとった。これにより蚊を一定数以下に制限し伝播を阻止出来ることを知った。2.寄生蠕虫類の系統発生学的研究ー1.肺吸虫タイ国および日本産の人体偶棲寄生する3種の間の病原性類似性相違性と蛋白酵素のアイソザイムの遺伝子マ-カ-の頻度を比べ遺伝的関係をしらべたところ、病原性の相似するParagonimus helerotromusとP.muyazakic(M)の遺伝的距離は1.0036に対しP.siamansi's(S)との間の二者の距離の値よりも近いことがわかった。ー2.肝吸虫タイ国内肝吸虫Opstorchus viveromiはタイ国東北部に流行するが、多数寄生した場合の形態的変異が同種内に多い点を遺伝的に解析する研究をはじめている。一方韓国のClonorchis sinensisは日本のそれの症例よりも胆管癌の発生頻度が高い点と、タイ国での胆管癌の発生頻度が高い事が疫学的な要因によるものか、肝吸虫の種の相違その他遺伝的な影響、あるいは他の原因とした場合の何によるかを解析する研究をはじめた。三者の生物学的性質である遺伝的関係から手始めにアイソザイムマ-カ-の間の遺伝子変動からはじめるため資料の蒐集系統維持に着手した。研究はまだ途中である。
ヒトCD8陽性樹状細胞およびCD8陰性樹状細胞の免疫学的解析と癌免疫療法への応用

近年DCはその強力な抗原提示能から移植免疫、自己免疫、癌免疫の分野において大きな注目を浴びている。リンパ球の活性化、免疫監視機構の維持に重要な役割を果たしていることから腫瘍抗原をパルスした樹状細胞ワクチンが癌免疫療法の手段の一つとして期待されているがその効能はいまひとつ明らかでない。その理由として現在の知見の多くはマウスDCの検討であり、ヒトにおいて検証されているわけではない。そこで我々はヒトDCの基本的生物学に立ち返り癌免疫療法の発展の可能性を追及した。ヒトの樹状細胞(DC)のCD8+DCとCD8-DCの機能的heterogeneityを追求するひとつの手段としてケモカイン及びケモカイン受容体(CCR)系に着目した。今年度は末梢血由来の各成熟段階のDCと前駆細胞である単球について検討を加えた。CCR-1、CCR-3、CCR-5を受容体とするRANTES刺激に対し単球と未熟(i)DCは機能的にも生化学的にも強力に反応したが成熟(m)DCにおいては抑制されていた。一方でCCR-7を受容体とするMIP-3刺激に対しては逆の結果を得た。これらの反応性の差違は対応するCCRの発現レベルの高低に加え、CCR自身、Src蛋白、p125(FAK)、Pyk2、Paxillinなどのチロシンキナーゼ、Erk JMK p38などMAPキナーゼ系蛋白の関与が重要と考えられた。これらの細胞内蛋白の解析がDCの腫瘍免疫における有効な操作に結実することを期待される。CD8+DCとCD8つCの比較検討において我々の実験系が信頼できる安定したものであると思われる。
高分子LB膜中に導入された光機能団の電子伝達過程の解析

高秩序な分子組織体であるLangmuir-Blodgett膜中での光反応ダイナミックス、特に光誘起電子移動過程、エネルギー移動過程を明らかにすることを目的として、研究を行った。LB膜中への光機能団(芳香族発色団)の導入LB膜中に光機能性グループを導入する試みを検討した。長鎖アルキルアクリルアミド系化合物が優れた単分子膜、LB膜形成能力を有していることが見出された。このアルキルアクリルアミド化合物のLB膜形成能を利用し、LB膜形成能を有しない種々の光機能団をコモノマーとして導入することを検討した。コモノマー分子の大きさや両親媒性により導入率は変化するが光機能性発現には支障の無い程度の導入率が得られた。N-ドデシルアクリルアミド(DDA)とコモノマーとしてLB膜形成能を有しない種々の芳香族ビニル化合物の共重合体を合成し、その単分子膜、LB膜の形成について検討した。例えば、最も基本となるスチレンの場合、種々の共重合物組成の単分子膜の表面圧(π)-面積(A)曲線の測定より、単分子膜はスチレンの導入により不安定となり、安定な凝縮膜はスチレンのモル分率が0.5以下の場合に得られることが結論された。しかし、安定な凝縮単分子膜中ではスチレンの占有面積は0.16nm^2/monomer unitの固有の一定値を有し、DDAの占有面積(0.28nm^2/monomer unit)との加成則により共重合体の占有面積は求められることが解った。同様な検討はナフタレン、アントラセン、カルバゾールなどについても行われた。ルテニウム錯体を有する高分子LB膜続いて、光レドックス活性種として、トリス(2,2-ビピリジン)ルテニウム(Ru(bpy)_3^<2+>)に代表されるビピリジンキレート型のルテニウム錯体を高分子LB膜に導入した。この高分子ルテニウム錯体の単分子膜の表面圧(π)-面積(A)曲線では錯体のモル分率の増加に伴い崩壊圧が減少し、立ち上がりの傾きが小さくなってはいるが、安定な凝縮膜の形成が示唆された。この単分子膜を、疎水処理を施した固体基板上に垂直浸漬法で累積したところ、上昇、下降とも累積比がほぼ1.0のY型の累積膜が得られた。ルテニウム錯体特有のMLCT(metal to ligand charge transfer)バンドに起因する吸収は466nmに観測されるがその吸収強度は累積層数に直線的に比例し、規則的累積が行われていることを示した。また、ルテニウム錯体の導入モル分率が0.12のLB膜の場合の一層あたりの吸光度は1.47x10^<-3>と求まった。この単分子膜を用いた光エネルギーの電気エネルギーへの変換機能について検討を行った。透明電極であるITO上にルテニウム錯体の単分子膜を累積し、電解液中に電子供与体としてチオサリチル酸を存在させ、光照射を行った。光応答性の良い光アノード電流が観測された。(バイポテンションメータの購入)高秩序な分子組織体であるLangmuir-Blodgett膜中での光反応ダイナミックス、特に光誘起電子移動過程、エネルギー移動過程を明らかにすることを目的として、研究を行った。

この単分子膜を、疎水処理を施した固体基板上に垂直浸漬法で累積したところ、上昇、下降とも累積比がほぼ1.0のY型の累積膜が得られた。ルテニウム錯体特有のMLCT(metal to ligand charge transfer)バンドに起因する吸収は466nmに観測されるがその吸収強度は累積層数に直線的に比例し、規則的累積が行われていることを示した。また、ルテニウム錯体の導入モル分率が0.12のLB膜の場合の一層あたりの吸光度は1.47x10^<-3>と求まった。この単分子膜を用いた光エネルギーの電気エネルギーへの変換機能について検討を行った。透明電極であるITO上にルテニウム錯体の単分子膜を累積し、電解液中に電子供与体としてチオサリチル酸を存在させ、光照射を行った。光応答性の良い光アノード電流が観測された。(バイポテンションメータの購入)
造血と白血病発症におけるIL-3シグナルに関与するXbp-1の機能解析

IL-3に関与する遺伝子としてERストレスタンパクであるXbp1(X-box binding protein 1)を同定した。Xbp1はIL-3に発現・活性化がコントロールされており、ノックダウンすると細胞増殖能の低下、apoptosisの誘導が確認された。また、活性型のXbp1を誘導すると抗apoptosis作用が見られ、同時に、細胞周期の停止と骨髄系への分化が確認された。よって、Xbp1はIL-3にコントロールされ、サイトカインシグナルと密接な関係を持ち、細胞の分化・増殖に大きく関わっている。白血病を含めた造血器腫瘍において、サイトカインの制御から逃れて増殖するということはとても重要な因子である。特に、IL-3は多くの分化段階で必要とされており、その経路に重要なJAK2に遺伝子変異があると骨髄増殖性疾患をきたすことも報告されている。故に、私はinsertional mutagenesisの系を利用してIL-3依存性マウス骨髄細胞由来の細胞株からIL-3非依存性のクローンを確立し、そのウイルス挿入部位を解析した。その結果、得られたクローンの一つからXbp-1 (X-box binding protein 1)のという遺伝子を同定した。Xbp-1はERストレスに応答して誘導される転写因子として知られているが、IL-3依存性細胞株にIL-3を添加しない場合Xbp-1の発現が低下することが確認された。また、Xbp-1には、splicing variant(活性型)が報告されており、IL-3を添加しない場合、特に活性型のXbp-1の減少が顕著であった。さらに、ルシフェラーゼアッセイを用いてXbp-1の上流にあるERSE(ER stress Responsible Element)がIL-3シグナルに反応することを確認した。また、ER stressのマーカーとして知られるglucose-related protein (GRP)78が、IL-3シグナルにより誘導させることも確認した。さらに、活性型のXbp-1をIL-3依存性の細胞株に誘導すると、IL-3を添加しない時にapoptosisに陥る細胞の減少が見られ、抗アポトーシシ作用が確認された。また、myeloid系のマーカーの発現が上がり、一部では核が分葉を呈し、細胞質にアズール顆粒を持つことも確認された。これらのことより、ER stresはサイトカインシグナルと密接な関係を持ち、細胞の分化・アポトーシスなどに関わることが示唆された。白血病を含めた造血器腫瘍において、サイトカインの制御から逃れて増殖するということはとても重要な因子であり、特に、IL-3は多くの分化段階で必要とされとても重要である。これまでに、私はinsertional mutagenesisの系を利用してIL-3依存性マウス骨髄細胞由来の細胞株からIL-3非依存性のクローンを確立し、そのウイルス挿入部からXbp-1(X-box binding protein 1)のという遺伝子をIL-3関連因子として同定した。ルシフェラーゼアッセイを用いてXbp-1の上流にあるERSE(ER stress Responsible Element)がIL-3シグナルに反応することを、ERSEにmutationを誘導することにより確認した。ウイルス挿入によって今回得られたIL-3非依存的に増殖するクローンでは、siRNAによりXbp-1をノックダウンすると細胞増殖能の低下、apoptosisの誘導が確認された。同様の結果は親株でも観察された。故に、Xbp-1はIL-3依存細胞が増殖するために必要な因子であることが示された。活性型のXbp-1をIL-3依存性の細胞株に誘導すると、IL-3を添加しない条件において、生存細胞数の増加とapoptosisに陥る細胞の減少が見られ、抗アポトーシス作用が確認された。また、IL-3存在下では活性型Xbp-1を細胞に誘導すると、細胞周期の停止とmyeloid系への分化が誘導されるが、micro-arrayを用いて解析を加えると、活性型Xbp-1を誘導することによって、サイクリンなどの発現低下がみられ、同時に骨髄球への分化を示すマーカーの上昇が見られた。これらのことより、ER stressタンパクであるXbp-1はIL-3にコントロールされ、サイトカインシグナルと密接な関係を持ち、細胞の分化・増殖に大きく関わることが示された。
節膜の口腔環境における粘膜上皮化に関する研究

筋・筋膜弁の口腔環境における上皮化の機序についてラットを用い検討した。(1)有頸節・筋膜弁の口腔への移植法の確立68週齢のウイスター系雄ラットを用いペントバルビタール麻酔下(40mg/kg)に種々の筋・筋膜弁を作成し、頬粘膜部に人工的に作った粘膜欠損部に移植し、その生着状態を観察した。当初は口腔に近接したm.masster supf.、m.sternomastoideusを用いたrandom pattern flapを試みが、全て壊死に陥った。試行錯誤の末、m.latissimus dorsiを用いたaxial pattern flapを応用したところほぼ100%の生着が可能となった。腋窩部に基部を持つ幅約1cm、長さ約5cmの血管束を含む筋・筋膜弁を作成し、頸部皮下のトンネルを通して口腔内に出し、5-0ナイロン系にて腔粘膜の切除断端に縫合した。以後本方法を用いて実験を遂行した。(2)筋・筋膜弁の上皮化の機序の検索上記方法にて口腔内に移植した筋・筋膜弁の生着状態および治癒状況について経日的に観察した。コントロールとして、頬粘膜上皮を切除後、断端部を5-0ナイロンにて粘膜下組織と縫合し、創面を露出させたまま放置したものを用いた。筋・筋膜弁移植群の一週間後の観察では粘膜欠損の大きさはやや縮小している程度であるが、組織学的には移植筋膜下には円形細胞浸潤は乏しく、肉芽組織の増生も軽度であった。その後粘膜欠損部は徐々に縮小し、三週間でほぼ全体が上皮化した。コントロール群では、一週間後には粘膜欠損部に豊富な肉芽組織の形成と著しい好中球を主体とする細胞浸潤がみられた。しかし、粘膜欠損創の修復は移植群よりも早く、約二週間で一部に瘢痕形成を伴ってほぼ完了していた。本実験結果から、筋・筋膜弁移植後の上皮化の機序として、周辺より中心に向かって徐々に上皮化が進行すると考えられた。すなわち、筋膜そのものには上皮細胞への形質転換能はなく、瘢痕形成を抑制しつつ、粘膜上皮の再生を誘導するものと考えられた。
エレクトロルミネッセンスに基づいたDNA分子の観察法

蛍光やエレクトロルミネッセンスを利用したDNAやタンパク質の観察のためには、これらの物質が溶液中で安定に存在することおよびDNAと結合させることが出来ることが必要である。本研究ではCdSおよびZnSのコアの外側に化学的に安定なSiO2層を有する構造のナノパーティクルを合成する方法を検討した。この構造ではSiO2の層が保護膜として機能するだけでなく、SiO2に化学的修飾を施すことにより、DNAやタンパク質と特異的に結合させることが可能になる。合成したCdSおよびZnSナノパーティクルの表面上にMPSをプライマーとしてSiO2を堆積させた。合成されたナノパーティクルは溶液中で長時間安定に存在できることが確認された。また、CdSおよびZnSのコアにCuをドープすることで電界発光を有する微粒子を合成することを試みたが、電界発光は観測されなかった。また、ジメチルジクロロシラン処理を行った疎水性のガラス表面がメルカプト基と特異的に結合することが明らかになった。このことは、SiO2シェルを有するナノパーティクルをジメチルジクロロシラン処理することによって、末端にSH基を修飾したDNAを、全体的な吸着を防止しつつナノパーティクルに結合させることが可能であることを示唆している。(1)ZnS:CuおよびCdS:Cuの合成EL発光体をDNAの標識に利用するためには、(1)水溶液中で安定に存在し、(2)表面修飾が可能であり、(3)十分微細なパーティクルを形成することが必要である。本研究では簡単な方法として、ZnS粉末とCuおよびNaClを混合し焼成した後に粉砕する方法を検討した。その結果、微細な粒子を得ることができず水溶液中に分散させることができないことがわかった。そのため、Zn(NO_3)_2あるいはCd(NO_3)_2とNa_2Sを混合することによりZnSあるいはCdSのナノパーティクルを生成し、3-mercaptopropyl trimethoxysilaneおよびケイ酸ナトリウムによりナノパーティクルの表面にSiO_2を堆積させることでナノパーティクルを安定化させることを検討した。また、ZnあるいはCdに対してモル比で10%0.1%のCuをドープすることで活性中心を形成させることを検討した。その結果、ドーパントの濃度にかかわらず水溶液中に分散したZnSあるいはCdSのパーティクルを得ることができた。(2)EL発光体の表面修飾上記の方法で合成したEL発光体の表面のSiO_2を3-aminopropyl triethoxysilaneで処理し、アミノ基で修飾することにより静電気的にDNAと結合させることを検討した。予備実験としてカバーガラスに同様の処理を行い、DNAがカバーガラスに結合することを確認した。
情報システムを用いた流通機構に対する垂直的制限規制-米国とEUを素材にして

1.米国の反トラスト法に関する研究まず、流通情報システムの利用状況等について文献調査などを行った。平成19年の6月になって、垂直的価格制限のうち、再販売価格維持については、違法性物断基準が変更された。Leegin事件の最高裁判決によって、従来の当然違法の原則から合理の原則によって違法性が判断されることとなり、違法となる範囲が狭まる可能性が大きくなった。そこで、この最高裁料決に対する学説の反応について調べ、同判決の垂直的制限規制への影響について検討を行った。2.EUの競争法に関する研究垂直的制限ガイドライン作成の準備作業であるグリーンペーパーやガイドラインの作成前後から最近までの垂直的制限に関する論文などを検討した。その結果、当初予想していた、製造業者と流通業者が流通の効率化等を目指して情報システムを構築し、密度の濃い情報交換を日常的に行うことにより生ずる拘束関係の他にも、競争上の問題が生じうることが明らかになった。3.日本の独占禁止法に関する研究まず、再販売価格維持規制の解釈、運用上の問題について研究を行った。審決等の分析から、再販売価格維持には、垂直的な協調関係にある事例が少なからず存在することを明らかにし、このような実態を意識した法の解釈と運用が必要であるとの結論に至った。また、情報技術を用いた流通機構について、EOS、EDIなどの仕組みについて調べた。更に、このような流通機構が競争に与える影響に関する学説について検討した。4.総合的検討アメリカとEUの垂直的制限規制も含めて、総合的な検討を行った結果、流通情報システムを利用することは、再販売価格維持については、基本的に競争阻害効果を正当化するものではないが、垂直的非価格制限については、競争促進効果を慎重に検討する必要があると考えるに至った。本年度は、以下の五つの点について検討を行った。1.アメリカの垂直的制限に関する最近の学説の理論動向を調査した。アメリカのロー・レビュー、反トラスト法専門雑誌等に掲載された論文を調べたところ、最近、ロバート・スタイナーの垂直的制限に関する理論が再評価されている状況等を知ることができた。2.経営学などで研究されているマーケティングに関して、関連する文献を調査した。この研究分野には、製品ライフサイクルによるマーケティングの変化に関する研究など、独禁法による規制を設計する上で有用な知見が存在することが明らかになった。3.アメリカの流通における情報システムに関する文献調査を行った。本年度は、主として小売業について調べたが、現段階では、明確に独禁法上問題となりうるような行為や協調関係は発見されなかった。今後は、物流などにも範囲を広げて検討を行う予定である。4.アメリカの州反トラスト法における垂直的制限規制に関する文献調査を行った。連邦の反トラスト規制と一定の対応関係があることなどが分かった。5.我が国の独占禁止法に関する研究も並行して行った。独占禁止法の垂直的制限に係わる規定の解釈には、外国法の研究を日本法に反映させられるようにするために、解決すべき問題が幾つが存在するので、これらの点に関する研究も行った。本年度は、アメリカのロバート・スタイナーの理論を手がかりとして、我が国の再販売価格維持事件とそれに関連する事件の審決および判決を検討、整理する作業を行い、同理論により説明できる垂直的制限が我が国にも少なからず存在することを明らかにし、再販に関する独禁法の解釈等に変更が必要であるとの結論を得た。この研究については、平成18年度中に論文として公表することを目標に、現在執筆中。本年度は、以下のような研究を行った。1.研究の中間段階の成果として昨年度から執筆を始めた論文を公表した。

アメリカのロバート・スタイナーの理論を手がかりとして、我が国の再販売価格維持事件とそれに関連する事件の審決および判決を検討、整理する作業を行い、公正取引委員会による再販売価格維持行為の規制において、垂直的な協調関係にある事例が存在することを意識した法運用が必要であることを明らかにした。この研究については、東京の経済法研究会及び北海道大学の経済法研究会で報告を行い、経済法の研究者及び事務経験者と意見の交換を行った。この研究は、12月、専修大学法学部の紀要に「縦の協調関係にある再販とその規制」として公表した。2.EUの垂直的制限規制について、文献調査を行った。EUの垂直的制限に関する一括適用免除規則の改訂とこれに合わせた垂直的制限ガイドラインの作成の前後から最近に至るまでの垂直的制限に関する論文を調査し、情報システムと垂直的制限の関係がいかに論じられているかを調べた。その結果、当初予想していた、製造業者と流通業者が流通の効率化等を目指して情報システムを構築し、密度の濃い情報交換を日常的に行うことにより生ずる拘束関係の他にも問題が生じうることが明らかになった。例えば、インターネットにより消費者に商品を販売する機会が増えることにより、従来の地域制限の分類では捉えられない事例が生じる可能性があること、ウェブサイトの表示方法に関する製造業者による販売業者の拘束をいかに扱うかなどである。3.EUの研究と並行して、我が国における情報システムと垂直的制限の関係に関する文献研究も行った。ここでは、情報システムの整備により製造業者が小売り販売に関する詳細な情報を入手できるようになれば、小売価格など流通業者の監視が容易なり、流通業者への拘束が容易になるおそれがあることなどが明らかになった。本年度は、以下のような研究を行った。1.アメリカの垂直的制限規制において、新しい動きがあったので、これの検討を行った。再販売価格維持について、連邦最高裁判所がLeegin事:件で新しい判断を示した。再販売価格維持は、従来、当然違法の原則によって違法性が判断されてきたが、合理の原則によって判断すべきと判示した。このLeegin事件最高裁判決について、判決の内容となった最高裁裁判官の多数派の意見と、これに反対する最高裁裁判官の意見について検討した。更に、この判決に対するアメリカの学説の反応について調べた。アメリカの学説の反応については、Leegin事件最高裁判決を支持する意見もある一方で、強く反対の姿勢を打ち出す見解も複数存在することが分かった。最高裁判決の検討結果としては、最高裁は、再販売価格維持は基本的に競争促進的であるとする見解と反競争的なものが多いとする見解を足してにで割るような考え方を採用しているとろに問題があると考えられる。2.我が国の情報技術を用いた流通機構について検討した。情報技術を応用した仕組みとしては、電子受発注システム(EOS)、エレクトリック・データ・エクスチェンジ(EDI)、サプライ・チェーン・マネージメントを具体化した自動連続補充システムなどがある。我が国では、1970年代から徐々に導入が進み、仕組みも複雑化している。
フラットニングフィルターフリービームの基本物理線量特性に関する研究

本研究の目的は、近年注目されているフラットニングフィルターフリー(FFF)の汎用型リニアックによる強度変調放射線治療計画の有用性と問題点について基本物理線量特性の視点から解明し、FFFの汎用型リニアックによる強度変調放射線治療計画の有用性と問題点を明らかにすることである。FFFリニアックの基本物理線量特性を従来のフラットニングフィルター充填(FF)と比較し、治療計画の線量分布や線量測定の基本特性についてその違いを明らかにした。FFFリニアックの基本物理線量特性を従来のフラットニングフィルター充填(FF)と比較し、それらの違いを明らかにすることにより、がん患者症例におけるFFFの汎用型リニアックの強度変調放射線治療計画の有用性と問題点を見出し、局所制御向上ならびに有害事象低減のための放射線治療の質の向上に寄与できる定量的データを提供する。今年度は、強度変調放射線治療計画において頭頸部領域は極めて重要な分野であるが、従来のフラットニングフィルター充填(FF)及び実績のあるTomoTherapyと比較し、それらの違いを明らかにすることにより、FFFの汎用型リニアックの強度変調放射線治療計画の有用性と問題点を見出した。FFFビームを用いた頭頸部IMRTは、FFビームやTomoTherapyの線量分布と比較して遜色ない結果であった。またMicro型電離箱線量計は、基本物理特性の一つである極性効果が照射野サイズなどによって大きく変化することが報告されているが、FFFビームにおける電離箱の極性効果補正係数をFFビームと比較した。一部のマイクロ電離箱を除いて、FFFビームにおける極性効果補正係数はFFビームとほぼ同等であったが、一部のマイクロ電離箱においては線質依存性や照射野依存性を認め、その測定には注意が必要であった。二次発がんリスクへの影響の解明を行う予定であったが、ランドファントムの借用ができなかったためほとんど実施できなかった。また辺縁線量測定のため、多くの照射回数が精度を高めるため必要となるが、臨床業務が多忙のため十分な照射時間が確保できなかった。今年度は、放射線治療における電離箱の基本物理特性である極性効果に注目した。マイクロ型電離箱線量計は、照射野サイズなどによって極性効果が大きく変化することが報告されている。このことは、ある患者の放射線治療計画の品質保証として線量測定を行う際に注意すべき項目である。そこでFFFビームにおける電離箱の極性効果補正係数をFFビームと比較した。一部のマイクロ電離箱を除いて、FFFビームにおける極性効果補正係数はFFビームとほぼ同等であった。一部のマイクロ電離箱においては照射野サイズによって大きく変化し、線質指標が小さくなるにつれて照射野依存性の影響が大きくなることを明らかにした。一方で各電離箱において極性効果の深さ依存性や線量率依存性は認めなかった。また電位計や電離箱における個体差間に極性効果の差がないことを明らかにした。二次発がんリスクへの影響の解明を行う予定であったが、研究代表者の異動に伴い実施が困難であった。今年度は、近年増加している肝臓がんの定位放射線治療(SBRT)計画に注目した。従来のFF装填ビームと比較して1回線量の高い定位放射線照射の時間短縮が挙げられ、体幹部における呼吸同期や息止め照射が効率的に可能となりうる。FFFビームの線量プロファイルは、従来のFFビームとは異なるため、肝臓がん固定多門SBRTにおいて、FFとFFFビームを用いた放射線治療計画における最適なleaf marginをターゲット線量および正常組織線量低減の観点から定量的に検討および解析した。FFFビームを用いた肝臓がん固定多門SBRTは、FFと比較してぼぼ同等の線量分布であった。肝臓がん固定多門SBRTについてFFとFFFビームにおいて最適なleaf marginの違いに有意な差を認めなかったことを明らかにした。

本研究の目的は、近年注目されているフラットニングフィルターフリー(FFF)の汎用型リニアックによる強度変調放射線治療計画の有用性と問題点について基本物理線量特性の視点から解明し、FFFの汎用型リニアックによる強度変調放射線治療計画の有用性と問題点を明らかにすることである。FFFリニアックの基本物理線量特性を従来のフラットニングフィルター充填(FF)と比較し、治療計画の線量分布や線量測定の基本特性についてその違いを明らかにした。今後の推進方策昨年度の研究進捗状況は上記の様にやや遅れていると判断している。しかしながら研究の遂行過程は当初の計画通りであり、計画の変更は予定していない。今後においても研究分担者と密に連絡を取り、それらが滞り無く進むことで計画の遅れを取り戻す予定である。昨年度の研究進捗状況は上記の様にやや遅れていると判断している。今後も、研究分担者と密に連絡を取り、それらが滞り無く進むことで計画の遅れを取り戻す予定である。放射線治療物理学未使用金額は僅かであり、適切な購入該当物品がなかったためである。未使用金額は僅かであるため、特に大きな変更はない。
触法精神障害者の社会復帰支援システムの構築

指定入院医療機関を退院した触法精神障害者は家庭での受入れが難しく、民間の施設がその役割を担うことが多い。民間の施設においては、精神保健福祉士等の専門職の不足から受け入れに際しての負担が大きい。触法精神障害者がスムースに地域社会にもどるためには、専門職を十分に配置した中間的な施設の存在が必要であり、このような中間型の施設を充実させる必要がある。民間に頼るには限界があり、触法精神障害者の社会復帰を促進するには、指定入院医療機関のように公的な資金を投入した中間型施設の設置が必要であると考えられる。医療観察法に基づく触法精神障害者入院病棟をもつさいがた病院を訪問し、専属の精神保健福祉士に面談し、わが国の触法精神障害者の入院治療の現状について聞き取り調査を行った。さいがた病院では、全国の指定入院医療機関および触法精神障害者の社会復帰時の受け入れ施設に対して、大規模なアンケート調査を行っており、その内容に関しても説明を受けた。さいがた病院は、医療観察法処遇者の入院治療から外来治療、そして社会復帰と連続して触法精神障害者を支援しており、地域住民との関係も良好で、地域で精神障害者を支える体制が整いつつある。しかしながら、さいがた病院が行っているのは医療を中心とした支援であり、触法精神障害者の生活を支援することに関しては、十分な体制が整っているとはいえない。特に、社会復帰に際し独り暮らしが困難である場合は、民間の施設を頼らざるを得ず、受け入れ先を探すのが困難な状況にある。指定入院医療機関と民間施設との間に精神保健福祉の専門職が常駐する中間的な生活施設があれば、社会復帰を円滑に進められる可能性がある。しかし、中間施設の設置には、専門職員の養成・配置も必要であり、大規模な予算措置が必要となる。このため、思ったほど触法精神障害者の社会復帰は進んでいない現状が明らかになった。また、今年度は触法精神障害者の早期社会復帰に1975年より取り組み、成果をあげているイギリスを訪問し、触法精神障害者に対するイギリス社会の考え方の変遷を知るための資料収集を行った。イギリスでは精神障害者が関わる3つの注目すべき事件が起き、この問題に関して社会的な議論となった。この議論の結果導き出されたマクノートン・ルールは、精神障害者の責任能力に関する基本的原理として、現在でも用いられている。その社会的な議論に関して多くの資料を収集できたので、来年度に向けてそれを分析する予定である。民間の施設においては、マンパワー不足や精神保健福祉専門職の不足から受け入れに際しての負担が大きい。触法精神障害者がスムースに社会へ復帰するためには、専門職を配置した中間的な施設の存在が必要であるが、このような民間の施設に頼っているのが現状であり、施設の職員も肉体的にも精神的にも疲弊している。民間に頼るには限界があり、指定入院医療機関のように公的な資金の投入が必要であると思われる。このことを実証するために、さいがた病院の精神保健福祉士が中心となって行った全国の指定入院医療機関および触法精神障害者の社会復帰時の受け入れ施設に対する大規模なアンケート調査の内容を、中間型施設の必要性の観点から分析を行った。現状では、中間型施設の役割を民間施設が担っており、指定入院医療機関と民間施設とのマンパワーのギャップが著しい。触法精神障害者が社会復帰するためには、再犯防止が最優先されなければならないが、精神保健福祉士が配置されていてもその数は極めて少なく、指定入院医療機関で提供されていたサポートが継続不可能になっているのが現状である。また、民間施設に提供される患者情報は限られており、施設職員も入所者に対する対応にとまどう場面が多い。情報の提供に制限が加わるのであれば、民間施設としても責任を持って入所者に対応することができない。したがって、指定入院医療機関と社会をつなぐ公的な中間型施設の設置が望ましい。中間型施設の充実には行政の協力が不可欠であり、現場の声を国や地方公共団体に伝えられるような資料を作成して情報発信をする必要がある。今後、これまでの研究成果を根拠として、情報発信を積極的に行う予定である。精神障害者の犯罪について知る方法は、人権的配慮から事件早期の新聞報道以外にはない。まず、わが国の地方紙を含めた新聞をすべて調べることにより、平成22年内に発生した精神障害に起因する重大事件の抽出を試みた。国立国会図書館において新聞記事検索システムを用いて精神障害者が犯した殺人事件を検索した。事件の詳細についてはさらに地方紙を調べることで、発生した場所、時間、被害者との関係、事件の態様、精神疾患の状態等の背景を抽出することを試みた。