hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高圧下の結晶成長機構の研究

高圧下で、パラキシレン/メタキシレン系の溶液からのパラキシレンの核生成を目視観察し、界面自由エネルギーが圧力増加(およびパラキシレン濃度減少)により、増加し、温度増加により、減少することを見い出した。界面自由エネルギーの組成依存性はこの系では無視できると考えられる。高圧下の体積測定装置を開発し、パラキシレンの相共存線のデータ、相転移に伴う体積変化、固相と液相の体積変化の圧力、温度依存性を測定し、溶解のエントロピー、溶解のエネルギーの温度・圧力依存性を導出した。これらは、共に圧力、温度の増加により増加した。一分子当たりの界面自由エネルギーは温度が増加すると減少し、一分子当たりの溶解のエネルギーは逆に増加する。従って、圧力をパラメータに含めると、界面自由エネルギーと溶解のエネルギーとの比例関係は成立しないことが分かった。試みに溶解エントロピーの定数倍から界面エントロピーに温度を乗じた項を差し引いたものが界面自由エネルギーとして、解析すると、エントロピーは圧力増加に対して減少し、一つの可能なモデルとなることが示された。すなわち、界面自由エネルギーの圧力依存性は、一部は、ブレッキングボンドエネルギーの加圧による増加に起因し、界面過剰エントロビ-の圧力による減少も寄与しているとの描像が得られた。界面過剰エントロピーの加圧による滅少は加圧により界面における分子配列の秩序化が進行するためと考えられる。結晶成長機構に及ぼす圧力の効果は未だ明らかではない。本研究では,成長形、平衡形の圧力・温度・組成依存性の観察により、ラフニング転移、核形成等の圧力依存性を抽出し、さらに実験的に溶解エンタルピーまたは溶解エネルギーの圧力依存性を評価し、前者の後者による説明を試みる。(1)熱力学的データの測定試料として単純共晶系をなし、正則溶液を与える二元系を選ぶことにより、(1)結晶を構成する物質の液相および固相の状態方程式、および(2)二元状態図を測定すれば、溶液系の溶解エンタルピー、溶解エネルギーの導出が可能となるとの理論的見通しを得た。状態方程式の測定には試料体積測定可能な圧力容器が必要であるが、現在部品を組み合わせ、またいくつかの加工を加えて、約100mlの容積に500MPaの圧力を発生することに成功した。温度・圧力の制御精度の向上を進めているところである。二元状態図については光学液圧セルを用いて、P^-/m^-キシレン二元系、ベンゼン-トルエン二元系の状態図が90°C,400MPaの温度・圧力範囲で測定された。(2)成長形の観察p^-/m^-キシレン二元系について、成長形がファセットを持つ平行六面体の安定形から骸晶へと変化する臨界過飽和度の存在と、その圧力、温度、組成依存性が観察され、二次元核生成頻度の圧力、温度依存性による説明の可能性が示された。ベンゼン/トルエン二元系を試料として,ベンゼンの結晶の成長形のコーナーのラウンドが相転移的に生じることを見いだし、その転移の圧力・温度・組成依存性を観察した。そのラウンドは低過飽和度でコーナーに現われる(010)面のサーマル・ラフニング転移に起因する可能性が示された。以上の成果を元に次年度で溶解エンタルピー、溶解エネルギーの圧力・温度・組成依存性を導出し、サーマル・ラフニング転移、二次元核生成における圧力の効果を抽出する予定である。本研究では,サーマル・ラフニング転移の圧力依存性が溶解エンタルピーのそれにより説明可能か否かを確かめることを目的とする。(1)サーマル・ラフニング転移の圧力依存性の観察は成長形(光学液圧セル)、平衡形(サファイヤアンビルセル)の目視観察により行なう。(2)高圧下で溶解エンタルピーを知る為、単純共晶系で溶液が正則溶液をなす二成分系を選び,その結晶成分の液相・固相のモル体積の圧力・温度依存性を測定する。(1)サファイヤアンビルセルによる平衡形の観察は極めて遲いガスケットのクリープのため圧力が変化し、長時間の測定が困難であり、多種類の素材を試みたが、まだ成功していない。

液圧セルによりトルエンを溶媒として、ベンゼン及びナフタレン単結晶の成長形のコーナーのラウンドとその系統的な温度・圧力・組成依存性が観察された。各組成で臨界温度Tcが存在し、それ以下ではシヤープ、以上ではラウンドしたコーナーが観察され、またTcは組成(圧力)依存性を示した。このモルフォロジー変化が(過飽和度が十分に低ければコーナーの位置に現われる)小さな特異面の、Tcにおけるサーマル・ラフニング転移の生起に起因するという解釈を、上羽の理論の助けにより、補強することが出来た。ベンゼンとトルエンではTcの組成(圧力)依存性が定性的に異なり、溶解エントロピーの圧力・組成依存性の解明が待たれる。(2)ベンゼン及びナフタレンの固相・液相の状態方程式を測定するための装置は前年度までに組上がったが、装置のトラブルと試料袋の作成に予想外の時間を費やした。最終的に純度の高い金製の袋を試作し、現在測定を試みている。
常磁性内包フラーレンの分子変換

フラーレン内部の中空空間に異原子を閉じ込めた内包フラーレンの中でも、スピンを有する常磁性内包フラーレンは、空気中で安定に存在することから、多分野からナノ磁性体の構築素子として注目を集めている。金属内包フラーレンは、金属原子から炭素ケージへの電子移動により空フラーレンとは異なる新規な電子的特性を持つ。申請者は、スピンを炭素ケージに有するLa@C_<82>に着目し、以下の研究を行った。昨年度は、La@C_<82>とアダマンチリデンとの光反応により、La@C_<82>(Ad)を合成し、NMRを用いた構造解析に関して検討した。本年度は、それらの配向制御による自己組織化を試みた。有機溶媒系の界面上でのLa@C_<82>(Ad)の自己組織化によるナノロッドの合成し、SEM観察を行い、長さと直径の揃ったナノロッドの作成条件の最適化を行った。ナノロッドの構造に関して、TEM観察とX線回折の測定からその二次構造を明らかにした。ESR、SQUIDを用い、その磁気的特性および導電性を評価した。本研究成果は、フラーレン上に官能基を導入することでLa@C_<82>の配向性が向上したことを示したものであり、その結果、誘導体間に働く磁気的相互作用の解明に繋がった。分子内に二個ジアジリンを有する前駆体の合成に関しても検討を行った。極めて反応性の高い窒素原子をフラーレンケージに閉じ込めたN@C_<60>は、スピンを内包原子に有し、その特異な分子構造から多分野より興味が持たれている。N@C_<60>の合成が困難であることから、その興味ある物性に関しては、ほとんど解明されていない。短時間で効率的に合成可能なRFプラズマを用いたN@C_<60>の合成を検討した。ESRを用い、N@C_<60>の合成条件の最適化を行った。今後は、C_<60>の化学を適用することで、N@C_<60>の単分子メモリーやナノデバイスなどへの機能性炭素材料への展開が期待される。フラーレン内部の中空空間に異原子を閉じ込めた内包フラーレンの中でも、スピンを有する常磁性金属内包フラーレンは、空気中で安定に存在することから、多分野からナノ磁性体の構築素子として注目を集めている。本研究は、1)La@C_<82>(Ad)付加体の大量合成並びに熱異性化を試み、それらの電子的特性を解明し、さらに2)詳細な構造解析を目的として、各々のアニオン体の合成およびNMR測定を行うことを目的としている。本年度は、La@C_<82>(Ad)を大量に合成する目的で、まずはじめにLa内包フラーレンの大量合成・単離を行った。具体的には、La@C_<82>を多段階HPLC法により分離・精製した。La@C_<82>とアダマンチリデンとの光反応により、La@C_<82>(Ad)を大量に合成した。得られたLa@C_<82>(Ad)-Iの熱異性化を試み、高い変換効率で異性体-IIを得た。異性体I&IIの構造についての知見を得るために、電解法により各々のアニオン体を合成した。得られたアニオン体は反磁性体であり、吸収スペクトルおよびNMR測定を行った。^<13>CNMR測定より、各々の誘導体の炭素ケージの対称性を明らかにした。本研究成果は、開殻構造を有する誘導体を電気化学手法により閉殻構造のイオン種に分子変換できることを示したものでもあり、その結果、誘導体の安定性の向上とNMRによる構造決定へと繋がった。今後、これらの配向制御による自己組織化を試み、フラーレン間に働く磁気的相互作用を明らかにし、単分子メモリーやナノデバイスなどの機能性炭素材料への展開を試みたい。

N@C_<60>の合成が困難であることから、その興味ある物性に関しては、ほとんど解明されていない。短時間で効率的に合成可能なRFプラズマを用いたN@C_<60>の合成を検討した。ESRを用い、N@C_<60>の合成条件の最適化を行った。今後は、C_<60>の化学を適用することで、N@C_<60>の単分子メモリーやナノデバイスなどへの機能性炭素材料への展開が期待される。
次世代の高秘匿光アクセス網に向けたブロック暗号Mアレイ光符号分割多重技術の研究

1件目の光アナログ/ディジタル(A/D)変換に関する研究では、逆離散フーリエ変換(IDFT)周波数シフト方式を提案し光符号化まで拡張化を行った。昨年度の研究成果において、A/D変換の低消費電力化を目的として高密度スペクトルスライス方式を提案した。しかし、光量子化までしか実現していない点で改善の余地が残されていた。本研究では、DFT信号に対して線形傾斜パルス列を相互位相変調することでIDFT周波数シフトを用いた3ビット光A/D変換の提案及びその数値シミュレーションを行った。本方式を用いることで、光量子化に加えて光符号化まで実現可能となり、昨年度時点で残されていた研究課題を達成することができた。2件目の光符号分割多重(OCDM)技術に関する研究では、光アクセス網における低コスト化及び低消費電力化に向けて、ユーザ数増大に関する研究を行った。OCDMシステムのユーザ数拡大を考慮した場合、光符号間で生じるクロストークを低減させることが一番の課題として挙げられる。多ポート光符号・復号器(E/D)は1デバイスで複数の光符号の生成・識別が可能なためOCDMシステムに適したデバイスとして注目されているが、多ポート光符号器の隣接ポートによって生成される位相偏移変調(PSK)光符号同士の相関特性は低いため、全PSK光符号を多重化することは困難であり、一定帯域内の光符号利用効率が低いといった問題が残されていた。本研究ではクロストークを低減させることを目的として、3台の多ポート光E/Dを並列配置した一括雑音抑制器(MNS)を提案した。MNSを用いることで、各光符号のピークスペクトルが狭窄化し、符号間のクロストークが低減できていることを確認した。また、別アプローチとして、光ファイバ中の伝送モードを複数収容可能なマルチモードファイバを利用することにより、非同期伝送を維持した形でユーザ数の増大を試みた。(抄録なし)1件目のMアレイ光符号分割多重(OCDM)システムに関する研究では,アレイ数を増大することでシステムの秘匿強度が向上可能となる.したがって,アレイ数増大のために光符号資源の拡張が重要な課題となる.しかし,これまでの実験では,多ポート光符号器から生成される多数の光符号の中から相関特性が良好な光符号のみを選択して利用して用いていたため,一定帯域内の光符号利用効率が低いといった問題が残されていた.今回,各符号のスペクトル成分に対して自身の符号スペクトルと同様のフィルタを数段配置することで,符号間の直交性を向上させることに成功し,符号間のクロストークが低減できていることを確認した.その結果,多ポート光符号/復号器によって生成される全光符号を利用可能にすることで,MアレイOCDMシステムにおけるアレイ数増大の可能性を示すと共に,従来よりも高秘匿なポイント・トゥ・ポイント伝送が可能となることを明らかにした.2件目の光アナログ1ディジタル(AD)変換に関する研究では,光AD変換の1機能である光量子化を低消費電力な形で実現することを目的として取り組んだ.現在採用しているスペクトルスライス方式は光AD変換の一機能である光量子化を簡易な構成で実装できることが大きな利点として挙げられる.しかし,従来手法を用いた場合,アレイ導波路グレーディング(AWG)のスペクトル間隔が大きく離散的であるため,非線形光学効果で光源スペクトルを拡げるのに用いるパワーが大きいため,エネルギー利用効率の点で問題視されていた.そこで,エネルギーロス軽減による低消費電力化を目的として,直交周波数分割多重(OFDM)用AWGによる直交スペクトルスライス方式を用いた10GSampling/s,3bit-光量子化に関する数値シミュレーション及び原理確認実験に成功した.1件目の光アナログ/ディジタル(A/D)変換に関する研究では、逆離散フーリエ変換(IDFT)周波数シフト方式を提案し光符号化まで拡張化を行った。

平成24年度分の内容である『光符号多重分離技術』のみ遂行する予定として考えていたが,8月頃には十分に研究成果が得られていたために,9月以降には平成25年度分の内容である『光AD変換における光量子化技術』に着手できていることから当初の研究計画以上に進展しているといえる.また,いずれの研究成果も光通信における一流の国際会議であるOptical Fiber Communication Conference(OFC2013)に採択されており,多数の研究者と多彩なディスカッションを行ってきたことから,国内の研究者のみならず海外の研究者からも高い評価が得られたといえる.平成24年度時点で平成25年度に予定していた光AD変換の研究に着手している点で当初の予定より早い進行状況に至っている.したがって,平成25年度は光AD変換の一機能である光量子化のみならず,光符号化にまで技術を展開することで,光AD変換の機能を更に拡張できるように努めていきたいと考えている.その際に,光量子化技術と同様に低消費電力な構成で光符号化を実現することで,光AD変換器全体で必要となる消費電力が抑えられるように工夫していきたいと考えている.(抄録なし)
薬理遺伝学的手法を用いた前頭前野ー頭頂葉経路と前頭前野ー線条体経路の機能分離

1頭のニホンザルに非対称性報酬の遅延反応課題を学習させ、その前頭前野外側部にCre依存的にDREADDを発現するAAVウイルスベクターを注入し、その投射先である大脳基底核線条体に逆行性にCreを運ぶレンチウイルスベクターを注入した。これにより、前頭前野外側部ニューロンの中でも、線条体に投射するニューロンに選択的に抑制性DREADDが発現することが期待されるが、非対称性遅延反応課題遂行中のサルにCNOを注射して、行動の変化を観察した。その結果、課題の正答率、特に小報酬試行での正答率が有意に低下した。また、その時の眼球運動の潜時が早まり、スピードが上がり、正確性が低下した。前頭前野外側部と線条体から、単一ニューロン活動と局所場電位を同時記録したが、CNO注入後、単一ニューロン活動は全般的に低下した。局所場電位については、2つの部位の活動の位相差の一貫性(coherence)を計算することにより、2つの部位間の情報伝達量を調べたが、20-30Hzの周波数帯で、特に小報酬試行の時に情報伝達量が低下していることがわかった。前頭前野と線条体との結合は、前頭前野から線条体への位置方向性の結合であるため、前頭前野外側部の線条体投射ニューロンの活動をDREADDで抑制することにより、前頭前野から線条体への情報伝達が低下することにより、正確に眼球を動かす制御が弱まった結果ではないかと考えられる。なお、このとき、作業記憶に対する問題は観察できなかった。この結果は、前頭前野から線条体への投射が、スピードと正確性のトレードオフに見られるような、反応の正確性を高める眼球運動の制御に関わっていることを示唆しているように思われる。DREADDの作用がサルの課題遂行に影響を与えるかについて、世界的にも成功例が少ないので、実験に不安があったが、説明可能な一貫した形の行動変化を観察することができた。また、ニューロン活動への影響も、行動の変化と整合的な結果が得られたことは、予想以上のものである。現在2頭目のサルの実験を進めており、今年度中には論文の執筆にとりかかりたい。今年度は、前頭前野から線条体への投射を遮断する実験について、2頭目のサルで行う。前頭前野-線条体系は、前頭前野損傷で見られる作業記憶機能障害とは関係していないように思われるが、今年度から、同様の課題遂行中のサルの前頭前野-頭頂葉の結合をDREADDで選択的抑制する実験を開始する。もし、この結合の抑制で作業記機能が低下すれば、画期的な発見になると予想される。
肝癌の肝動脈造影CTの問題点,特に動脈の破格と層流の影響の検討

目的:バルーンカテーテルを用い,血流改変を行うことで肝のCTAの非腫瘍部の造影の均一性が得られるか検討すること.対象及び方法:1994年3月から1996年10月に,血管撮影と同日に肝動脈造影CT(CTA),経動脈性門脈造影CT(CTAP)を行った92症例(96回)のCTAの内,未治療でかつ肝全体がCTAの対象になった65症例(67回)のCTA.通常の造影(投げ込み法)33症例,バルーンカテーテルを用い肝への血流が胃十二指腸動脈から逆流だけになるように血流を改変して造影した(バルーン法)34症例.均一度を,I:均一ほぼ均一,II:やや不均一,III:不均一,の3段階に分けて評価.造影欠損の有無は別項目として検討.結果:投げ込み法は,Iが18例(55%),IIが11例(33%),IIIが4例(12%)であった.造影の不均一の原因はカテーテルの位置不良であった.造影欠損は1例(3%)であった.造影欠損の原因はカテーテル位置不良であった.バルーンカテーテル法は,Iが25例(73%),IIが5例(15%),IIIが4例(12%)であった.造影の不均一の原因が推測できた3例は,血流改変により右胃動脈固有肝動脈起始などに逆流を生じたためと考えられた.造影欠損は6例(18%)であった.造影欠損の内容は,尾状葉枝の分岐の破格による尾状葉の造影欠損が4例,血流改変に伴う動脈圧の低下に伴い,下横隔動脈から血流が生じたと推測される横隔膜直下の造影欠損が2例であった.結論:通常のカテーテルを用いたCTAでは,カテーテルの位置不良が原因の造影不良が起こりやすい.バルーンカテーテルを用い血流改変を行うと,非腫瘍部の造影は均一になる傾向にはあるが,血流改変により,造影不良や造影欠損を生じてしまう場合がある.目的:バルーンカテーテルを用い,血流改変を行うことで肝のCTAの非腫瘍部の造影の均一性が得られるか検討すること.対象及び方法:1994年3月から1996年10月に,血管撮影と同日に肝動脈造影CT(CTA),経動脈性門脈造影CT(CTAP)を行った92症例(96回)のCTAの内,未治療でかつ肝全体がCTAの対象になった65症例(67回)のCTA.通常の造影(投げ込み法)33症例,バルーンカテーテルを用い肝への血流が胃十二指腸動脈から逆流だけになるように血流を改変して造影した(バルーン法)34症例.均一度を,I:均一ほぼ均一,II:やや不均一,III:不均一,の3段階に分けて評価.造影欠損の有無は別項目として検討.結果:投げ込み法は,Iが18例(55%),IIが11例(33%),IIIが4例(12%)であった.造影の不均一の原因はカテーテルの位置不良であった.造影欠損は1例(3%)であった.造影欠損の原因はカテーテル位置不良であった.バルーンカテーテル法は,Iが25例(73%),IIが5例(15%),IIIが4例(12%)であった.造影の不均一の原因が推測できた3例は,血流改変により右胃動脈固有肝動脈起始などに逆流を生じたためと考えられた.造影欠損は6例(18%)であった.造影欠損の内容は,尾状葉枝の分岐の破格による尾状葉の造影欠損が4例,血流改変に伴う動脈圧の低下に伴い,下横隔動脈から血流が生じたと推測される横隔膜直下の造影欠損が2例であった.結論:通常のカテーテルを用いたCTAでは,カテーテルの位置不良が原因の造影不良が起こりやすい.バルーンカテーテルを用い血流改変を行うと,非腫瘍部の造影は均一になる傾向にはあるが,血流改変により,造影不良や造影欠損を生じてしまう場合がある.
一次運動野の抑制機能低下を基盤とする自閉症者の巧緻運動障害

自閉スペクトラム症(ASD)者では、その約8割が、靴紐を結ぶなどの指先の精緻な動作や、姿勢を保つといった全身の動作など、日常生活に必要な多岐に渡る運動に困難をもつ(Green et al., 2009)。本研究では、ASD者で報告されている中枢神経系の興奮/抑制バランスの乱れ(Pizzarelli, Cherubini, 2011)に着目し、一次運動野(M1)に含まれる抑制性の神経伝達物質(GABA)が減少することで、筋の細やかな制御に必要な側抑制の機能を阻害し、巧緻運動障害を引き起こす可能性を検証する。その結果、我々の仮説とは反して、M1のGABA濃度と巧緻運動(1正確な運動制御のカテゴリーが該当)のスコアには関係がみられなかった。一方で、全身の大きな筋力が必要な運動(4筋力と機敏性のカテゴリーが該当)については、M1のGABA濃度とスコアとの間に有意な相関関係がみられ、GABA濃度が高いほど、パフォーマンスが悪化した(第12回Motor Control研究会で発表)。以上の結果は、ASD者におけるM1のGABAの増加が、その領域を過剰抑制し、粗大運動の障害を引き起こす可能性を示唆する。本年度は、MRSと臨床用の運動アセスメント(BOT-2)を利用して、M1のGABA濃度の増加が、ASDでみられる粗大運動障害と関連することを明らかにした。研究計画では2年目でMRSによるGABA計測を行う予定であったが、準備が早く完了したため、前倒しで実施することができた。さらに、補足運動野(SMA)でもGABAの計測を行い、運動アセスメントの結果と比較したところ、この領域では、GABAの減少が協調運動のパフォーマンスの低下と関連することがわかった(日本心理学会第82会大会で発表)。初年度に計画していた研究を基に、さらに発展的な成果を得ることができた。次年度は、M1のGABA増加が粗大運動障害を生じさせるメカニズムを調べる。当初の計画では、M1のGABA減少と巧緻運動障害との間に関連がみられることを予測し、この後に経頭蓋磁気刺激法(TMS)を利用して、手指動作中の側抑制機能を評価する実験を予定していた。しかし、予測とは反して、M1のGABAが増加することが、粗大運動の障害に結びつくことがわかったため、M1の過剰抑制が、筋の出力に与える影響を調べる実験を実施する。具体的には、身体の各部位で指定した力を発揮してもらい、このときに実際に発揮された力の大きさを力センサで計測し、力の調節能力や、最大発揮力を評価し、M1の活動量やGABA濃度との関連を検証する。参加した学会が都内開催であったため、旅費が安価であった。

また、実験参加者・技術補助員への謝金も計上していたが、所属機関の予算で賄えたため費用がかからなかった。残額分は、次年度の国際誌投稿料として利用する。
中国の地域環境整備におけるソーシャルインクルージョンの役割に関する調査・研究

内モンゴル自治区の地域環境整備に向けての学術的調査を順調に進めることができた。政府と企業、現地住民の協働を具体的化し、農業と牧畜の複合経営を進め、植林による環境整備の仕組みを構築できた。ソーシャルインクルージョン・アプローチを応用し「新たな公共」の仕組みが完成し、モデル化を進めている。現地政府や地元住民から高い関心が寄せられており、地域環境整備の先駆的仕組みとして期待される。引き続きモデル化の深化を目指し調査・研究が求められる。平成22年4月以降独自の研究として進めていた日英の研究サーベイ、理論的枠組みの構築、内モンゴル関係者・調査協力者との協議などの成果をもとに、秋以降に本研究プロジェクトを開始した。第1回調査として、10月11月初旬にかけてJICA北京事務所関係者、北京大使館開発援助担当者、上海総領事館関係者等と面談し、内モンゴルの砂漠化の状況、政府、企業、NPOなどの活動状況や協働の実態に関する調査を実施した。この調査で政府とNPOの協働の事例について貴重な情報が収集できたほか、地元政府とのネットワークの構築にも成功し、今後の調査に極めて有益である。また、2011年2月3月初旬にかけて、第2回調査として内モンゴル自治区の赤峰市、林東市、南チャイダム集落において、砂漠化対策と協働の実態調査、従前からサポートしている合作社へのヒアリングと意見交換を行った。牧民や農民に、合作社としての活動に対する関心や自立意識の高まりが感じられた。また、内モンゴル自治区内の基層レベル政府関係者との懇談も行い植林による砂漠化の抑止、環境に配慮した農業、放牧と飼育を融合した畜産業など、持続可能な農業・牧畜・林業の複合経営モデル構築の検討を開始した。他方、内蒙古大学社会科学系の教授陣の協力により、牧民の生活実態調査の元データと資料が入手でき、現在解析を進めている。これらをもとに、現地のニーズを把握しつつ、NPO/NGOやボランティア、社会的企業、地域コミュニティーの役割や機能を検証し、中国型の社会経済システムの構築を検討することが平成23年度の重要な課題となる。現在、内蒙古大学民族与社会学院・オユンビリク教授と共著論文を執筆中である。併せて、文献の渉猟を集中的に進めると同時に平成23年度の調査スケジュールもほぼ固まり、研究環境の整備に引き続き努めている。中国・内モンゴル自治区における地域環境整備に向けての学術的調査を順調に進めることができた。特に、本年度は政府と企業、そして現地住民の協働の枠組みを具体的に構築し、農業と牧畜の複合経営を進めつつ植林を通じた環境整備の仕組みを構築することができた。ソーシャルインクルージョン・アプローチを応用して内モンゴルにおける地域環境政策、地域再生に向けた「新たな公共」の仕組みが一応完成し、モデル化を進めている。内モンゴル東部・阿魯科爾沁鎮(天山市、チャイダム村、ウナガ村)でも禁牧(放牧禁止)が逐次政府により指示され、牧民は羊や牛の飼育の必要性に迫られて対応に苦慮している。そこで、新たな牧畜の方法として畜舎建設-飼料生産-肥育-出荷、という一連の流れのモデル作りを企業の協力を得て進めてきた。現地政府や地元住民から高い関心が寄せられている。その最大の目的は、牧民や農民が目先の収入を期待して安易に土地を手放す傾向にあることから、これを食い止め、現地住民を自立させてコミュニティーを維持、発展させつつ、同時に自然環境を守る方策を講じることにある。しかしながら、コミュニティー、経済再生を含む地域環境整備、同時に自然環境の再生を目的とした取組みを理解する現地住民は限られており、教育、啓蒙活動が大きな課題である。牧畜地域での合作社関係者との意見交換、植林の状況視察から、牧畜業における政府・企業・住民の協働のモデル作りが着実に進展していることに強い自信を得ることができ、大きな成果となった。また、放牧禁止となっても飼育をするすべを知らない牧民たちが、我々の取組みに強い関心を抱いていることが、今後の地域の活性化の原動力として大いに期待される。他方、もう一つの重要な課題である植林事業についても、阿魯科爾沁鎮(天山市、チャイダム村、ウナガ村)の農民・牧民が引き続き複合経営の一環として植林を継続している。2013年度は本研究の最終年度として、これまでの総括が大きな課題であり、現地調査がこれまで以上に重要となった。しかしながら、気候不順、政情不安定などの影響で調査が限られたものになったことが極めて残念かつ痛手であった。こうした中で、次のような結論、課題が明らかとなった。第一に政府・企業・現地住民のネットワークが一定程度構築できたことである。自然環境の制約から禁牧が広がる中、羊肥育のノウハウの改善、資料ー肥育ー加工ー販売という一連のモデルの構築、地域ネットワークの構築と拡大など、牧民が経済的に自立できる一連の仕組みが整った。

第二に、こうした取り組みを進める過程で地域住民のネットワークが充実するとともに、自然環境、住環境等の地域環境整備への意識が高まったことも貴重な成果となった。第三に、徐々にではあるが植林事業も展開を続けており今後につながる動きであると評価できる。他方、残された課題も少なくない。第一に、政府の状況および政府との関係である。地元政府もこうした取り組みに理解を示しつつも、実際には地域環境の整備よりもむしろ政府収入や個人的利益の拡大に関心があり、補助金搾取やその他課金が後を絶たない。政府の意識改革がもっとも重要かつ困難な課題である。第二に、政府のこうした状況もあり、民間企業の投資が進まない点である。牧民のみでは資金調達や経営のノウハウが不足しており、民間企業による協力が不可欠である。引き続きビジネスモデルの構築に注力する必要がある。以上のように、地域環境整備と地域コミュニティーの構築、改善への取り組みは緒についたばかりではあるが、モデル構築がほぼ完成し、今後の拡大が次の課題となる。2013年度で本研究は一応の終了を迎えるが、引き続き様々なチャネルを通じて継続していくことが最も重要であると考えている。毎年3回の現地調査を行っている。また、現地政府、研究者、地元住民とのネットワークも構築でき、様々な資料、情報収集が可能となっている。最終報告の準備として、論文1編の発表も行った。以上から、本研究は当初の計画に沿って概ね順調に推移していると評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。現地の地元政府、地元住民からも注目されており、今年度は具体的成果を得ることが最大の目的である。引き続き根気強く現地視察と指導を実施し、モデル化の完成を目指す。なお、今年度は本研究の最終年度として、これまでの成果の総括と次への課題を整理する。現地の研究者等とも協力を進めている。
神経幹細胞の維持およびニューロン・グリアの分化過程におけるbHLH因子の役割

Hesr1とHesr2の発現を調べたところ、ともに大脳の脳室周囲層に存在する未分化な神経前駆細胞に発現していた。次にHesr1あるいはHesr2を大脳の脳室周囲層に強制発現させて機能の解析を行った。胎生13日目においてGFPのみを強制発現させたコントロール細胞は皮質板へ遊走し、NeuN陽性のニューロンとなっていた。一方、Hesr1、Hesr2を強制発現させた細胞は、脳室周囲層に留まり未分化に維持された後、Hesrの発現がなくなると皮質板へ遊走してより遅くに分化したニューロンとなっていた。胎生15日目に強制発現させると、コントロールの細胞は外側へ遊走し、NeuN陽性のニューロンへ分化していたが、Hesr1、Hesr2を強制発現させた細胞は脳室周囲層に留まり、GFAP陽性のアストロサイトへ分化していた。また、Hesr1、Hesr2はニューロジェニックなbHLH型転写因子Mash1やMath3の転写活性を抑制した。以上の結果から、Hesr1とHesr2はニューロジェニックなbHLH型転写因子を負に制御し、神経前駆細胞の維持に重要な役割を担っていることが明らかとなった。哺乳動物の神経発生過程は、(1)神経幹細胞の増殖・維持、(2)神経幹細胞からニューロンへの分化、(3)神経幹細胞からグリア細胞への分化という3つの過程に分けることができる。これらの過程は多くの転写因子によって厳密に制御されると考えられているが、その詳細については不明の点が多い。まず、Hesr1とHesr2の大脳での発現をin situ hybridizationで解析すると、どちらも脳室周囲層に存在する未分化な細胞で発現していた。次に、胎仔の脳室内にHesr1とHesr2を注入してエレクトロポレーションを行い、大脳の神経幹細胞に遺伝子を導入した。胎生13日にHesr1とHesr2を強制発現させた細胞は、脳室周囲層にとどまり、遊走した細胞やMAP2陽性のニューロンはほとんど認められず、未分化な細胞が維持された。その結果、あとの時期には浅層に分布する遅生まれな細胞が増加した。このことから、Hesr1やHesr2はニューロンへの分化を抑制し、未分化な細胞を維持することが示された。また、これより遅い時期にHesr1やHesr2を強制発現させると、神経分化が抑制され、astrogliaの生成が促進された。以上の結果、Hesr1とHesr2は神経幹細胞の維持に重要な役割を果たしていることが示された。
オブジェクト指向パラダイムに基づいた協調的プログラミング系の研究

オブジェクト指向パラダイムに基づいた協調的プログラミング系を研究課題として,自律的な行動実体であるオブジェクトとその行動域を制的する場という二つのモデリング実体の下に情報システム,及びプログラミング系の枠組みを定めることが研究目的である。このために,(1)オブジェクトと場が主従関係の相互作用を有するとき,(2)オブジェクトと場が対等関係の相互作用を有するときという状況制約を与えて検討した。主従関係においては,オブジェクトを主,場を従として,組織体における個人予定表管理システムのプロトタイプを作成した。また,オブジェクトを従,場を主として秘書ジョブのタスクの連携機構を実現すべく,ジョブのタスク分割の整理,タスク間のインタフェ-スの設計などを行い,並行タスクのパイプライン的制御方式を検討した。さらに,対等関係においては,オブジェクトと場を記述可能とし,オブジェクトと場を融合可能な機構を導入したプログラミング言語を設計した。これら三つの視点から,実世界をモデル化する場合の機構を検討し,一つは情報システムとしてプロトタイプの開発,一つはタスクの知的融合・分割制御機構の解明,一つはオブジェクトと場を導入したプログラミング言語の設計を行ってきた。これらの成果は,実世界を構成する実体の現象を工学的に解明し,その基本機構を明らかにすることにより,新しいソフトウェア・バラダイムの構築を可能とする。その意味で,今年度は基本的な機構を明らかにすることができた。
情報伝達の流れから見た19世紀北方ユーラシアにおける言語改革

まず、研究課題名の説明と研究成果の概要とを総括しで述べる。19世紀(17世紀末20世紀初頭)以来のヨーロッパの世界的な優位は合理的な精神のたまものである。今日の拡大ヨーロッパ、ユーラシアの流動性、アジアの明暗の直接的な原点は19世紀にある。情報伝達の流れとは村山七郎による漂流民ゴンザ研究からプロテスタントの教育学者のコメニウスやハンガリー語文献へと進めることを意図していたが、3年間の研究はこれをより一般論に振り、新たな理解を得た。北方ユーラシアのあらゆる民族の知性には〈絶えざる知的な渇き〉と〈個性と民族への目覚め〉とがあった。言語改革とは近代的な言語規範の確立の意味であるが、これはハンガリーでは19世妃前半に知性のまとまりとして確立され、アルタイ地域では温度差があったが、その胎動期にあった。新たなる知見。まず、枠として、〈人・物の動き〉から北方ユーラシアの3言語連合を設定した:ドナウ河(ハプスブルク帝国、民族主義、言語接触):ユーラシア(ヴォルガ地中海、ロシア帝国、オスマン帝国、東西交渉):中国北方(モシゴル高原、興安嶺と赤峰、大清帝国、満蒙漢の知識人)。この結果、20世紀のアルタイ言語学(村山論.1997)、中国北方論(1998)、トルコ語(1999)・モンゴル仏教(1999)・満蒙語(1999)各文献、アルタイ言語学概論(1999。印刷中)をまとめた。次に、具体論として、幕府天文方の景保「亜欧語鼎」を調べ、これが近代の北方ユーラシアの東西交渉を理解する鍵となるばかりか、13世紀以来の各種〈対訳語彙集〉とを考察する鍵となることを新たに確認した。東モンゴル関係では、清末のケシンゲ「蒙文虚字指要」を自然な言語感覚による〈膠着語文法〉であると確認し、さらに、野村正良の東京帝大卒業論文(ハラチン・モンゴル語研究)や東大学位論文をアルタイ語学の最高水準にあると確認した。新たなる知見。印刷中)をまとめた。1.研究目的北方ユーラシアの諸言語の「言語的な事実」と「19世紀の言語改革問題=近代言語学史」の二点を同時に対照・考察し、諸民族の近代を探る。2.初年度(平成8年度)に得られた新たな知見と研究展開・研究継続事項(1)トルコ語圏をも視野に入れつつ、19世紀を中心とする言語連合地域を設定した:ハプスブルク=ドナウ河、ロシア=ユーラシア(シベリアヴォルガ河黒海コーカサス)、中国北方=モンゴル高原(特に東モンゴル)・満州地域。(2)全地域にわたる概説として『村山七郎先生とその時代』をまとめ印刷した。5月出版の格理論から各言語特徴についての研究成果を修正し、9月にウクライナ共和国のオデッサ国立大学において講演した。昨年度来まとめていたハプスブルク・ロシアの言語改革問題を『ハンガリーの言語学者The Budapest School」として製本した。(3)19世紀帝政ロシア刊のフィン・ハンガリー文法、19世紀のハンガリー語研究などをその前後100年くらいの範囲でまとめつつ、17世紀のチェコの教育学者コメニスウス資料をロシア語・薩摩語訳とも対照し、近代の言語観を考察している。ロシア連邦においてモンゴル語写本と19世紀の帝政ロシア刊のモンゴル文法とを複写入手し、ヨーロッパや帝政ロシア的な言語観について考察している。(4)東モンゴルについて5月に『出口程記』(18世紀末)を更訂し、全体を概説し、同時に、満蒙文献の大枠をほぼまとめた。

19世紀のドイツ青年文法学派的な20世紀アルタイ言語学の成果である野村正良モンゴル音韻論(東京帝国大学卒業論文、東京大学学位論文)について基礎的に分析している。1.研究目的北方ユーラシア諸民族の「言語的な事実」と「19世紀の言語改革=近代言語学史」の二点を同時に対照・考察し、諸民族の近代を探る。2.二年度(平成9年度)に得られた新たな知見と研究展開(1)初年度(平成8年度)に『村山七郎先生とその時代』とする著書を作成し、国内外・二百余カ所に頒布した。反響は大きく、修正すべき点の指導をうけた。また、村山の原稿・カードから、ドイツ・ロシアの言語学者の源流である19世紀の言語学者関係のデータを整理し、多面的に考察中である。(2)ハプスブルク=ドナウ河、ロシア=ユーラシア(シベリアヴォルガ河黒海コーカサス)、中国北方=モンゴル高原・満州地域、これらの南にあるトルコ語圏、の4言語連合地域を設定し、研究目的に沿って研究を続行した。まず、『アルタイ語のはなし』としてアルタイ諸語およびその近代の文法観について、21世紀の研究の基礎となる概説をまとめ終わり、その再検討に入っている。次に、ハンガリー語とロシア語・トルコ語との言語接触関係について考察した。第三に、トルコ共和国イスタンブール市・イェディ・テペ大学のT.テキン氏(前アンカラ・ハジェト・テペ大学トルコ学主任教授)よりトルコ語の近代について指導をうけた。第四に、野村正良(東京帝国大学卒業論文・東京大学学位論文)の研究と噛み合わせ、『ツングース語と東アジアの言語.中国北方の言語連合』をまとめ印刷した。なお、今回は活字印刷とした。1.〈情報伝達の流れ〉と〈19世紀北方ユーラシア〉と〈言語改革〉とから三者を総合的に見て、北方ユーラシアの〈言語的な事実〉と〈先進国および現地の近代知識人の動向と言語改革問題〉とを考察した。本邦初のアルタイ語概論を書き、言語学的におさえた。ヨーロッパ/ロシアと日本の近代とから北方ユーラシア地域をおさえつつ、村山七郎と野村正良の評価についても検討をおこなった。ハンガリーの言語改革の状況をおさえるために、ドナウ河言語連合を俎上にのせ考察した。これも本邦初の研究である。2. 19世紀のトルコ世界の知識人と言語学者についてイスタンブールのイェディ・テペ大学のトルコ学主任教授のT.テキン教授より2年目に引き続きレヴューを受け、ここから19世紀のオスマン帝国地域およびカザン地域を考察しつつ、同時に、古代の突厥碑文からオスマン文献(19世紀直前)までについてほぼ概説した。とくに、19世紀から開始された突厥碑文について、19世紀から20世紀の学者の分析を吟味し、従来の研究を一新したと考えている。なお、純トルコ的な言語としての突厥研究は20世紀20年代の文字改革の時期に研究されており、トルコ語の文字規範の揺れを理解するためには絶好の素材である。3.モンゴルおよび満州地域の詳細な文献データをまとめ、今後の研究の鍵となる〈膠着語文法〉について、近代モンゴルの知識人の指摘を再評価し、指摘をおこなった。4.具体的なデータによって新たに得られた知見:近代的な言語規範はハンガリーでは一般化する状態に達したが、トルコ、モンゴル、満州・ツングースの場合は言語規範を確立する胎動期にあった。
鋼材の動的応答特性の高精度化及びその鋼構造建物の耐震性能設計への展開

本研究は、建物部材に用いられる鋼材の動的繰返し載荷実験を実施して動的履歴特性を検討し、歪速度が耐震性能に及ぼす影響を評価するものである。まず柱や梁、履歴ダンパーに用いられる鋼種について、歪速度を変化させた繰返し載荷実験を行った。鋼種によらず、歪速度が増加すると降伏応力度は増加するが、ある程度塑性化が進むと増加は頭打ちとなり、載荷直後数サイクルに主たる歪速度の影響が確認された。また既往の実験研究から鋼材における歪速度の影響に関するデーターベースを作成し、歪速度と履歴との関係を示した。本研究は,建物部材に用いられる鋼材の繰返し載荷実験を実施してデーターを蓄積した上で動的履歴特性を検討し、更にその履歴特性を考慮した建物の応答解析により、歪速度が耐震性能に及ぼす影響を評価するものである。H22年度の研究成果は以下の2店である。(1)ダンパー用鋼材について動的繰返し載荷実験を実施し、降伏点と載荷速度、歪振幅などに着目してデーターの蓄積を図る履歴型ダンパーに用いられる鋼材としてSS400を対象とした動的繰返し載荷実験の計画と製作、実験準備を行った。試験体は板状のものであり、既往の研究を基に寸法や仕上げを検討し、制作を実施した。また試験体は繰返し載荷で面外変形を発生することのないように補剛治具に設置し、更に接合治具を介してアクチュエーター及び固定端に設置するが、その接合治具に関して新たに設計を行い、製作した。一方、実験パラメーターについて、載荷速度を3種類、歪振幅を4種類(一定振幅2種類・変化振幅2種類)の組み合わせで計12体の載荷を計画した。と計測方法の検討を行った。(2)既往の鋼材の動的載荷実験結果により、鋼材の履歴特性と歪速度に関するデーターベースを作成動的繰返し載荷実験に先立ち、既往の実験研究から鋼材における歪速度の影響に関するデーターを抽出し、データーベースを作成した。データーベースの項目は実験形式、鋼種、歪速度、歪振幅、降伏点などである。データーは建築・土木関係だけでなく、機械工学等の他分野からも該当するものを収集しており、幅広い歪領域での傾向を検討する基本となり、2年目において動的載荷の影響をより正確に反映した履歴特性を提案するために重要なものである。また(1)に示した動的繰返し載荷実験の実施においても、データーベースと照会して順当な内容であることを確認した。H23年度の研究成果は以下の2店である。(1)ダンパー用鋼材について動的繰返し載荷実験を実施し,更なるデーターの蓄積を図る前年度に実験計画と準備を行った動的繰返し載荷実験を実施した.試験体はSS400に加え低降伏点鋼であるLY225,及び比較検討のためSN490やSN400などの鋼種についても同型の試験体を製作して実施した.単調引張載荷においては歪速度が増加するにつれて,いずれの履歴でも弾性域から一度応力度が卓越した後,降伏棚を殆ど示さずに歪硬化域に移行していた.特に最も歪速度の大きい50%/sの場合,降伏してから歪硬化域に至るまで履歴が波打って不安定になった.繰返し載荷における降伏点を最初の引張側半サイクルにおける0.2%offset耐力で定義すると,いずれの鋼種においても歪速度が増加すると降伏応力度は増加し,準静的載荷である0.1%/sでの値に比べると1%/sでの値は殆ど変わらなかったが,10%/sでは1.01.2倍程度,50%/sでは鋼種によるが1.11.5倍程度増加した.なお歪速度による降伏応力度の増加傾向について,振幅による差はほとんど生じなかった.また各試験体の全履歴においての最大の応力度は歪速度が増加すると最大応力度も増加傾向であるが,増加率は1.11.2倍程度であった.(2)動的繰返し載荷実験肉基づく履歴特性のモデル化繰返し載荷の実験結果を累積歪における応力度の変化で検討すると,最初の半サイクルの際に0.2%offset耐力は歪速度によって上昇するが,その後は低下して頭打ちとなる.一方半サイクルでのピーク耐力はそれほど変わらない.このことから降伏時の履歴のみ別途考慮が必要であるが,それ以降は破断に至るまでほぼBi-linearモデルとして作成できた.
高齢期の生活実態と求められる在宅ケアの質に関する理論的・実証的研究

本研究では、インタビュー調査や質問紙調査を通じて在宅高齢者の生活実態を多角的に捉えることを試みた。生活習慣や日常生活で重視するもの、地域の支え合いの状況について、高齢者の属性や社会参加の状況による違いが見受けられた。また、本研究では高齢者の生活実態に即した生活モデルにもとづく在宅ケアにおいて、専門職はどのように支援を行なうか、それはどのようなケアであるのかについて検討を行なった。既存の在宅ケアの評価手法は医学モデルによるものが多数を占めるが、パーソン・センタード・ケアやセルフケアの概念は生活モデルとの調和の可能性がある。在宅ケアの領域でさらなる実践と検証が求められている。平成27年度は、1.高齢期の生活実態を捉える調査研究、2.ケアの質に関する調査研究の双方について以下のとおりに実施した。1.高齢期の生活実態を捉える調査研究:協力が得られた自治体において、平成28年2月に「高齢者の生活と健康に関する調査」として郵送自記式の質問紙調査を行なった。対象者は、介護予防事業の一環として実施されている高齢者ふれあいサロン参加者、同サロンを運営するボランティア活動従事者、市内在住の一般高齢者であった。さらに、年度内に実施できなかったインタビュー調査については、予算の繰越によって平成28年8月から9月にかけて実施した。高齢期の日常生活や医療・介護サービス利用に関する意識、在宅で暮らし続けることに対する当事者の思いを聴き取ることができた。2.ケアの質に関する調査研究:在宅ケアの質が既存の研究においてどのように捉えられているのかについて、主として文献調査を行なった。概して医療、看護、介護などの分野では、施設での実践を援用し、専門職から見た安全・衛生状態の管理という面で在宅での質の確保が論じられているものが多かった。また近年は医療分野を中心として、生存率や再入院率などのアウトカム評価が重視されていたのに対して、介護分野ではプロセス評価が主流であった。とりわけ在宅での生活支援のあり方については、当事者や家族の視点と専門職のそれとは必ずしも一致しないことから、両者をいかにすり合わせていくのかが課題として浮き彫りになった。平成27年度には、本研究班の研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者に人事異動があり、申請時に予定していた研究の遂行が難しくなった。そのため、繰越を行ない、研究計画を変更して、予定していた調査を平成28年9月までかけて行なうこととなった。変更した計画通りにデータの収集および分析を進め、現在のところおおむね順調に進展している。平成28年度も前年度と同様に、1.高齢期の生活実態を捉える調査研究、2.ケアの質に関する調査研究の2つの観点から研究を実施した。1.高齢期の生活実態を捉える調査研究:前年度に実施した「高齢者の生活と健康に関する調査」の分析作業を行なった。その結果、同サロンを運営するボランティア活動従事者、市内在住の一般高齢者に関して、生活様式や社会参加の状況、健康状態、活動能力などの面で違いのあることがわかった。とりわけ日常生活で重視する事柄については、いずれも健康を最重視している点は共通したものの、それ以外では異なる傾向を見せていた。また、同居者のいる高齢者の家庭内での役割分担に関しては、調理・片付けや掃除は女性が従事する傾向の高いことが示された。2.ケアの質に関する調査研究:英国の認知症ケア分野で取り入れられている「パーソンセンタードケア」概念およびケア実践に関する文献調査を行なった。概念の提唱者キッドウッドによれば、認知症者が一人の人間として尊重されることが中心にあり、共にあること、くつろぎ、自分らしさ、結びつき、たずさわりなどが重要な心理的支援となるという。その実践手法である認知症ケアマッピングは、ケアの質を一時的に評価するだけでなく、職員に振り返りの機会を提供して改善を繰り返していくためのツールとして用いられていた。そのほか、生活モデルに基づく支援の観点からは、保健師が高齢者ケアに果たしてきた役割の変遷に関する史資料収集を行い、文献の整理と検討を行なった。また、「共生型ケア」と呼ばれる高齢者・障害(児)者・子どもなど多様な利用者を同一施設で処遇する取り組みについて調査を行なった。対象者別の施設とは異なる多世代交流の利点がある一方で、個別ニーズへの対応可能性については、さらなる検証が必要と考えられた。データ収集や分析は予定通りに進んでおり、中間的な成果をいくつかの学会等で報告することができた。平成29年度は研究協力者として赤木佳寿子(一橋大学科研費研究員)の協力を得て、前年度から引き続き、1.高齢期の生活実態を捉える調査研究、2.ケアの質に関する調査研究という2つの観点にもとづく研究を実施した。1.高齢期の生活実態を捉える調査研究:平成30年2月に「高齢者の生活と健康に関する調査」の追跡調査を実施した。この調査結果およびこれまで蓄積してきたデータを分析したところ、一般高齢者とボランティアに従事する高齢者の活動能力指標を比較すると、ボランティアは全般的に高く、特に社会関係に関する能力の高いことが示された。また、地域のふれあい活動に参加する高齢者は、看病や介護、悩み事の相談で頼れる人のいる者が半数程度にとどまっていることが明らかになった。ボランティアの担い手不足が懸念されるものの、ふれあい活動のような場の継続は孤立リスクの高い高齢者の支え合いの構築において一定の意義がある可能性が示唆された。2.ケアの質に関する調査研究:ケアの質に関する高齢者本人や家族の意識と専門職の考える質の違いについて検討を行った。今年度は特に本人や家族によるセルフケアとそれに対する専門職の支援のあり方に注目した。

支援現場の人々との対話を通じた研究の深化と成果の社会還元を企図した公開セミナーを開催し、保健師、看護教員、医師、患者支援団体など多様な立場の人々の参画を得て、歴史的視座から現代日本が直面する在宅ケアの課題およびそこで求められるケアの質について議論を行った。そのほかにも、一般向けのセミナーでの専門職の役割に関する報告や雑誌による座談会企画への参加など、疾病の治療という「医学モデル」による解決策にとどまらない、「生活モデル」にもとづく支援のあり方に関する研究成果の発信に努めた。本研究では、インタビュー調査や質問紙調査を通じて在宅高齢者の生活実態を多角的に捉えることを試みた。生活習慣や日常生活で重視するもの、地域の支え合いの状況について、高齢者の属性や社会参加の状況による違いが見受けられた。また、本研究では高齢者の生活実態に即した生活モデルにもとづく在宅ケアにおいて、専門職はどのように支援を行なうか、それはどのようなケアであるのかについて検討を行なった。既存の在宅ケアの評価手法は医学モデルによるものが多数を占めるが、パーソン・センタード・ケアやセルフケアの概念は生活モデルとの調和の可能性がある。在宅ケアの領域でさらなる実践と検証が求められている。質問紙調査およびインタビュー調査から得られたデータの分析を精力的に進め、高齢期の生活実態や高齢者が在宅ケアで重視するものについて明らかにする。質問紙調査の回答者には、次年度以降も追跡調査を行ない、生活様式や健康状態の変化を検証する。内閣府等により実施された全国調査の二次分析を行い、本研究班で実施した調査結果との比較を行なう。在宅ケアの質に関する既存研究の文献調査も引き続き進め、理論的な検討を行う。質問紙調査の回答者には、引き続き追跡調査を行ない、生活様式や健康状態の変化を検証する。次年度は最終年度を迎えることから、調査から得られたデータの分析を進め、現代における高齢者像を提示するとともに、在宅ケアの質がいかに成り立っているのかを明らかにする。在宅ケアのプロセスで高齢者は何を重視しているのか、専門職はどのような支援を成すべきかを問い直し、そこに求められる質の特性の基礎づけを目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。社会政策、社会福祉学29年度が最終年度であるため、記入しない。中野智紀・朝比奈ミカ・日置真世・猪飼周平「座談会生活モデルで支援を紡ぐ」『訪問看護と介護』(医学書院)23(2), pp.77-87, 2018年2月.
ATPアナログ認識可能な変異MAPキナーゼを利用した標的リン酸化基質の探索

先に申請者らは、ストレス応答性のMAPキナーゼシグナル伝達系であるJM(/SAPK系の生理的役割を明らかにする目的で、本シグナル系を正に制御する活性化因子SEK1/MKK4や、MKK7ノックアウトマウスを作出し、JNK系が肝芽細胞の増殖・生存など肝形成に必須の役割を果たしていることを明らかにした。また、これまでに神経変性疾患DRPLAの原因遺伝子の産物がJNKの基質となり活性制御を受けていること、また、好中球の活性酸素産生時にアダプター分子であるGab2がERKによってリン酸化され、リン脂質キナーゼであるPI3キナーゼの活性調節に関与することを見い出している。本年度は、SEK1やMKK7を欠損する胚性線維芽細胞の解析から、JNKがc-Junのリン酸化を介して細胞周期G2/M期促進や細胞老化抑制に関与することに加えて、細胞の状態に応じてJNK系のアポトーシス誘導能に変化が生じることを見い出した(Nat.Cell Biol.6,215-226,2004,J.Biol.Chem.279,1621-1626,2004,J.Biochem.[review]136,123-126,2004)。これらの成果は、JNKがc-Jun以外の標的の存在を強く示唆し、本研究目的の一つを達成したと考えられる。一方、放射標識された非天然型のATPアナログの合成とこれをリン酸化反応の基質として利用可能な点変異MAPキナーゼを作製することによって、変異MAPキナーゼだけが標的分子に放射標識されたγ位のリン酸基を転移できるような実験系では実用化に向けて、高非活性のATPアナログの合成や細胞膜を透過しにくい非天然型ATPアナログを細胞内に導入する条件が検討されている。