hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海馬インターニューロンネットワークによるリズム生成機構の解明

研究代表者らは、脳波やてんかん発作に見られるような「脳が作り出すリズム」に興味を持ち、そのリズムがどうやって作られるのかを解明したいと考えている。本研究では海馬組織を取り出し実験的に生かした状態で、電気刺激によってリズム現象を引き起こして、その発生メカニズムを解析した。その結果、海馬に存在する多くの神経細胞のうち、数種類の介在細胞からなる神経ネットワークがリズムを作り出している可能性を見出した。研究代表者らは、側頭葉てんかん実験モデルとして成熟ラット海馬スライス標本における高頻度シナプス刺激誘発性同期的神経活動(AD)に注目し、その発生機構を検討してきた。これまでに、AD発生に重要な役割をもつ介在細胞群を同定し、これら介在細胞と錐体細胞が興奮性GABA伝達とグルタミン酸伝達による相互興奮回路を形成することにより同期発火を実現していることを明らかにした。これらの成果を踏まえて、本研究課題は、哺乳類の中枢神経系では技術的に困難なためにいままで報告が少ない「リズム生成神経回路のニューロンレベルでの同定」を目的としている。本年度は、イオンチャネル型グルタミン酸受容体拮抗薬CNQXとAP5の存在下においても発現するテタヌス刺激誘発性の振動性入力を発見したので、それを精査するための実験系を確立した。GABA入力を強調して観察できるように脱分極性に逆転させると同時に、細胞毒性が少なく長時間の薬理実験に耐え得るパッチ電極内液のクロライド濃度の最適値を検索したところ、40mMであった。この内液を用いて薬理学的実験を行ったところ、CNQXとAP5に加えて、(1)非特異的イオンチャネル型グルタミン酸拮抗薬キヌレイン酸と代謝調節型グルタミン酸拮抗薬MCPG、および(2)GABAB受容体拮抗薬CGP55845を投与してもテタヌス刺激誘発性の振動性入力は消失しなかった。一方、(3)GABA A受容体拮抗薬ビククリン、および(4)ギャップ結合阻害薬カルベノキソロンを投与すると、完全に消失した。これらの結果から、テタヌス刺激後ある介在細胞ネットワークがグルタミン酸入力非依存的にリズムを生成しており、錐体細胞への振動性入力の発現には「GABA A受容体の活性化」と「ギャップ結合を介した神経回路」が必須である可能性が示唆された。イオンチャネル型グルタミン酸受容体拮抗薬CNQXとAP5の存在下においても発現するテタヌス刺激誘発性の振動性入力(proto-afterdischarge)を発見し、昨年度はこの発生メカニズムを精査するための実験系の確立に成功した。さらにこのproto-afterdischargeの発現には「GABA_A受容体の活性化」と「ギャップ結合を介した神経回路」が必須であることを見出した。このことから、介在細胞ネットワークこそがリズム生成を担っていると考えた。今年度は、このリズム生成を担う介在細胞ネットワークを構成する介在細胞のサブタイプを同定することを目標として、proto-afterdischarge発生中の各種介在細胞サブタイプの挙動を詳細に検討した。200例を超える介在細胞の活動を電気生理学的に解析した結果、proto-afterdischarge発生中に顕著な同期リズム発射活動を示すのは、錐体細胞層に存在する高頻度発火特性を持つ介在細胞(バスケット細胞、シャンデリア細胞、バイストラティファイド細胞など)であることが明らかとなった。
トランスジェニック植物を用いた小胞体分子シャペロンの機能解析

トランスジェニック植物の作製植物におけるUPRの発現制御機構について解析するためアラビドプシスのBiP遺伝子プロモーターにβ-グルクロニダーゼ(GUS)遺伝子を連結した発現ベクターによりアラビドプシスの形質転換をおこなった。また、植物個体におけるカルネキシンの機能解析のためCaMV35Sプロモーターにカルネキシン(CN)cDNAを連結した発現ベクターによりアラビドプシスの形質転換をおこなった。BiP::GUSに関しては4個体、CaMV35S::CNに関しては5個体の形質転換体を得た。T0世代の種子を採取し、T1世代の分析をおこなっている。カルネキシン(CN)およびカルレティキュリン(CR13)遺伝子の発現解析酵母では小胞体の分子シャペロンがUPRにより協調的に制御されていることが知られている。植物でもツニカマイシンによるBiPの誘導は知られているが、他のシャペロンについては明らかでない。そこで、アラビドプシスを用いて発現誘導を調べたところ、CNならびにCR1、CR2はBiPと同様ツニカマイシンにより発現が誘導されたが、CR3はツニカマイシンでは誘導されずシクロヘキシミドにより誘導された。CNならびにCR1、CR2はシクロヘキシミドで前処理するとツニカマイシンによる誘導は見られなくなった。イネからのIlelホモログの単離酵母のIlelpはタンパク質キナーゼ活性並びにRNase活性を持つ膜貫通型タンパク質でUPRの信号伝達に関する分子として単離されている。植物にも同様の信号伝達系存在するという予想のもとにIleホモログの検索をおこない、イネからIlelpと有意なアミノ酸の相同性を示すcDNA断片(約1.2kb)を単離した。キナーゼドメイン、RNaseドメインに特徴的なアミノ酸はほぼ完全に保存されていた。現在、全長cDNAの単離を行っている。
疾患関連蛋白質(Hb・TTR・SOD-1等)検出・同定の半自動化の研究

平成13年度14年度に確立した下記方法にて、学内外より依頼のあった異常ヘモグロビン症疑いの検体を2年間で79検体分析した結果、異常ヘモグロビン29種47症例、βサラセミア1種1症例の変異を同定した。Hb Stanmore (β111V→A)は、本邦第一例、世界第二例であった。さらに、第一例はβサラセミアとの複合ヘテロ接合体のため、純粋なHb Stanmoreは本症例が第一例であった。今までに報告のない新変異Hb Buzen (β138A→T)を発見した。Hb StanmoreとHb Buzenの発見は、従来の蛋白質解析の手法では難しく、質量分析を用いた半自動化検出・同定法によってのみ発見できたと考えられた。異常ヘモグロビン症の同定【第一段階】スクリーニングテストとして、(1)intact globinを用いてエレクトロスプレー質量分析(ESI/MS)による変異鎖の検出、(2)溶血液を用いて弱陽イオン交換高速液体クロマトグラフィ(HPLC)による変異成分の検出を行う。(1)、(2)ともに陰性の検体については、その他の血液検査データを検討して異常ヘモグロビンではないと判定する。【第二段階】(1)で10Da以上の質量数差のある変異成分を認めた場合;グロビンをトリプシン消化し、mixtureのままon-line HPLC/ESI/MSおよびMS/MS分析し、変異部位およびアミノ酸を同定する。【第三段階】(1)で10Da以上の質量数差のある変異成分を認めなかった又は第二段階で変異ペプチドを検出しなかった場合;溶血液を用いて等電点電気泳動またはHPLCにて変異成分を分取し、A)トリプシン、B)エンドペプチダーゼGlu-CとAsp-Nでそれぞれ酵素消化する。on-line HPLC/ESI/MS分析し、正常成分をモニターして変異ペプチドを検出し、MS/MS分析により変異部位をおよびアミノ酸を同定する。各種検査法を組み合わせ、最も効率が良く実用的な同定法として下記の方法を確立した。【第三段階】(1)で10Da以上の質量数葦のある変異成分を認めなかった又は第二段階で変異ペプチドを検出しなかった場合;溶血液を用いて等電点電気泳動またはHPLCにて変異成分を分取し、A)トリプシン、B)エンドペプチダーゼGlu-CとAsp-Nでそれぞれ酵素消化する。
インターネットウェブコンテンツの認知工学的原則に基づいた設計法に関する研究

本研究では,認知工学的視点よりウェブコンテンツの評価を行うための基礎的な評価指標を検討し,その評価指標とコンテンツの要素との関連を明らかにすることにより,コンテンツの設計指針の確立を目的とした.平成12年度には,ウェブコンテンツの利用時の利便性や身体的,精神的負担などの評価基準の検討を行うとともに,色彩,配色,配置等のコンテンツを構成する要素と利便性の一つの指標である作業効率や利用者の「使いやすさ」に対する主観的評価との関連について検討を行った.平成13年度には,画面レイアウトにおける要素の整列性やグループ化に加えて,ハイパーリンクを用いた情報提供の方法や広告として配置される動画などをウェブページ固有の設計要素として選定し,これらの要因が作業効率や主観的評価にどのような影響を与えるかについて検討した.以下に本研究成果をまとめる.1.画面レイアウトにおいてウィンドウの背景色がウィンドウ上での作業にどの程度影響を与えるのかについて,マルチウィンドウ環境で検証した.2.アイコンやラベルの添付方法による効果の相違について検証した.3.VDT作業における作業者の作業負担を脳波や心拍変動などの生理データに基づいて定量化する方法を提案した.そして,記憶照合作業における作業負荷レベルの変化にともなって評価尺度が変動することを確認し,提案の評価尺度の妥当性を検証した.4.ウェブページの画面レイアウトに対する評価を行うために,画面レイアウトに関する項目についてどの要因がVDT作業に強く影響するのかを明らかにするとともに,各要因の主観的評価への影響度との比較検討を行った.5.ハイパーリンクを用いた情報提供の方法や広告として配置される動画などのウェブページ固有の設計要素を考慮した場合に,これらの要因がウェブページ上での作業効率にどのような影響を与えるかについて検討した.本研究では,認知工学的視点よりウェブコンテンツの評価を行うための基礎的な評価指標を検討し,その評価指標とコンテンツの要素との関連を明らかにすることにより,コンテンツの設計指針の確立を目的とした.平成12年度には,ウェブコンテンツの利用時の利便性や身体的,精神的負担などの評価基準の検討を行うとともに,色彩,配色,配置等のコンテンツを構成する要素と利便性の一つの指標である作業効率や利用者の「使いやすさ」に対する主観的評価との関連について検討を行った.平成13年度には,画面レイアウトにおける要素の整列性やグループ化に加えて,ハイパーリンクを用いた情報提供の方法や広告として配置される動画などをウェブページ固有の設計要素として選定し,これらの要因が作業効率や主観的評価にどのような影響を与えるかについて検討した.以下に本研究成果をまとめる.1.画面レイアウトにおいてウィンドウの背景色がウィンドウ上での作業にどの程度影響を与えるのかについて,マルチウィンドウ環境で検証した.2.アイコンやラベルの添付方法による効果の相違について検証した.3.VDT作業における作業者の作業負担を脳波や心拍変動などの生理データに基づいて定量化する方法を提案した.そして,記憶照合作業における作業負荷レベルの変化にともなって評価尺度が変動することを確認し,提案の評価尺度の妥当性を検証した.4.ウェブページの画面レイアウトに対する評価を行うために,画面レイアウトに関する項目についてどの要因がVDT作業に強く影響するのかを明らかにするとともに,各要因の主観的評価への影響度との比較検討を行った.5.ハイパーリンクを用いた情報提供の方法や広告として配置される動画などのウェブページ固有の設計要素を考慮した場合に,これらの要因がウェブページ上での作業効率にどのような影響を与えるかについて検討した.本研究では,認知工学的視点よりウェブコンテンツの評価を行うための,基礎的な評価指標を検討し,その評価とコンテンツの要素との関連を明らかにすることにより,コンテンツの設計指針の確立を目的とする.平成12年度には,「見やすい」,「使いやすい」等の利用者の利便性,ウェブコンテンツの利用時の身体的,精神的負担などの評価基準の検討を行った.また,ウェブコンテンツを色彩,配色,配置等のコンテンツを構成する要素と各評価基準に関する基礎的な検討を行った.1.利用者の利便性に関する評価基準の検討限られた画面上に配置される要素の位置や形状の操作性への影響について検討した.また,要素の位置や形状により画面の複雑性を表す指標を考案し,その指標が操作時間と高い相関を持つことを確認した.コンピュータ上での操作性の向上を目的としたGUI化をウェブコンテンツに適用する際の留意点を検討するために,アプリケーションソフトにおけるアイコンの理解度に関する分析を行った.*2.利用時の負担に関する評価基準の検討作業時の負担に関する評価法を確立するために,EEGに基づく精神的負担の評価法と筋電位データに基づく局所筋疲労の評価法について検討した.**,***3.コンピュータディスプレイにおける色彩,配色,配置と操作性との関連性に関する分析色彩や配色の影響に関する基礎的検討を行うために,複数画面を利用する作業環境における画面の配色の作業効率への影響を分析した.青緑赤の3原色をウィンドウの背景色とした作業環境における作業効率を評価する実験を行い,配色の視認性が作業効率に影響することを確認した.****4.****は国際会議の発表論文で以下の通り.5.*,**,***は日本人間工学会誌第41回大会講演集における発表論文で以下の通り.*三好哲也,村田厚生,コンテキストとラベルのアイコンの理解度に及ぼす影響,日本人間工学会誌第41回大会講演集,pp.498-499(2000)**三好哲也,村田厚生,杉足昌樹,EEGのウェーブレット解析によるメンタルワークロードの評価,日本人間工学会誌第41回大会講演集,pp.280-281(2000)***

石原裕士,村田厚生,三好哲也,VDT作業時の局所筋疲労の評価,日本人間工学会誌第41回大会講演集,pp.284-285(2000)本研究では,認知工学的視点よりウェブコンテンツの評価を行うための基礎的な評価指標を検討し,その評価指標とコンテンツの要素との関連を明らかにすることにより,コンテンツの設計指針の確立を目的とした.平成12年度には「見やすい」,「使いやすい」等の利用者の利便性,ウェブコンテンツの利用時の身体的,精神的負担などの評価基準の検討を行うとともに,色彩,配色,配置等のコンテンツを構成する要素と利便性の一つの指標である作業効率や利用者の「使いやすさ」に対する主観的評価との関連について検討を行った.平成13年度には,ウェブページ設計に関するガイドラインを精査して,画面レイアウトにおける要素の整列性やグループ化に加えて,ハイパーリンクを用いた情報提供の方法や広告として配置される動画などをウェブページ固有の設計要素として選定し,これらの要因が作業効率や主観的評価にどのような影響を与えるかについて検討した.各要因に基づいて設計されたウェブページでの検索作業における作業効率を計測するとともに,各条件のウェブページに対して主観的評価値を収集した.検索時間や主観的評価値に対するウェブページのレイアウトを決定する各要因の分散分析の結果や数量化分析I類により得られた推定モデルのカテゴリウェイトの比較の結果,検索時間および主観的評価に対して整列性に関する要因がもっとも強く影響したことを検証した.情報の提示方法に関して検索時間に有意な差は認めらず,また,カテゴリ分類の一致不一致に関する要因と提示方法との交互作用も有意な差は認められなかったが,コンテンツ提供者の分類方法と利用者の分類方法が一致しない場合に,一括で提示する場合に比較して分割提示する場合の検索効率が低下する傾向にあり,必ずしも分割提示が適しているとは断言できないことを示した.
NPYとヒスタミン神経系との相互作用による食餌性リズムの制御機構の解明

筆者は摂食リズム制御機構におけるニューロペプチドY(NPY)という生理活性物質の役割を明らかにする研究を行った。一日一回同じ時刻に数時間だけ給餌を行うと、マウスは毎日の摂食時刻を予知する摂餌予知行動(FAA)を起こすようになる。本研究によりNPYの生理シグナル伝達に関係する蛋白質であるNPY受容体サブタイプ(Y-R)を生まれつき持たないマウスではFAAが減弱することを見出した。さらに、Y-Rを介するFAAの調節シグナルに関わる機構として、視床下部弓状核へのヒスタミン神経回路の活性化が関与することを突き止めた。現在これらの成果を論文にまとめている。規則的摂食リズムの維持は健康にとって重要であるが、食餌性リズムを生み出す仕組みは明らかとなっていない。本研究では、摂食行動の調節において重要な役割を果たしているニューロペプチドY(NPY)に着目し、食餌性リズム形成とそれに付随する摂食行動の制御機構を研究している。げっ歯類は一日一回一定時間だけの条件給餌を行うと、給餌時刻に先だち顕著な運動活性の増加と食餌探索行動を特徴とする摂餌予知行動(FAA)を示すようになる。筆者はこの行動に摂食亢進性のNPY Y1受容体(Y1R)シグナルが関与しているのではないかと考えた。そこでまず、野生型及びY1R遺伝子欠損マウスに対して一日一回4時間(12時から16時)の条件給餌を2週間行い、その間のFAA及び各種摂食関連行動の解析を行った。その結果、野生型マウスに比べ、Y1R遺伝子欠損マウスにおいて、条件給餌に伴うFAA発現が減少した。また、Y1R遺伝子欠損マウスでは野生型マウスに比べ、摂食量及び摂食持続時間の減少と給餌に対する反応性(摂食意欲)の低下傾向が見られ、食餌性リズムへの適応障害が見られた。これらの結果から、Y1RがFAAの発現や、食餌性リズム形成機構に関与していることが示唆された。一方、ヒスタミン神経系もFAAの発現や食餌性リズム形成への関与が示唆されており、NPY神経系がヒスタミン神経系を調節することによりこれらの機能に関与するのではないかと考えた。そこで、まず免疫組織化学染色法を用いてNPYのヒスタミン神経系への投射とヒスタミン神経が局在する結節乳頭核(TMN)の亜核群におけるY1Rの発現について調べたところ、NPY神経がヒスタミン神経系へと投射していることが明らかとなった。ヒスタミン神経系におけるY1Rの発現については抗体の特異性の問題があり、現在条件検討を行っている。当初はTMN亜核群におけるY1Rの発現についても、HDCとY1Rとの蛍光二重染色法により明らかにする予定であったが、ヤギ血清由来の抗HDC抗体と羊血清由来の抗Y1R抗体との間の交差反応が強く見られ、これらの抗体による二重染色を諦めた。また市販のウサギ由来の抗Y1R抗体も試みたが特異染色が得られなかった。そこで現在は羊抗Y1R抗体とモルモット抗HDC抗体とを用いた蛍光二重染色を検討中である。またNPYあるいはNPY受容体アゴニストの投与によるTMNのY1R/HDC発現細胞でのp-CREBあるいはc-Fos発現亢進も検討する予定であったが、購入した抗c-Fos抗体で特異的染色が得られず、他の抗体にチャレンジすることとなった。現在はp-CREB及びc-Fosの抗体染色条件の検討が済んでおり、実験の準備ができている。以上のような抗体の特異性の問題による条件検討に時間を要したため実験が遅れた。また予想以上の施設利用費の高騰により、上記の問題に伴い新たに必要になった蛍光二次抗体試薬が購入できず、一部の実験が進められなくなってしまった。一方、本来は平成28年度以降に予定していた行動実験を前倒して行い、想定していた以上のデータを得ることができ、より具体的な実験のプランを立てやすくなった。以上の背景から、抗体の問題で遅れは出たものの、おおむね研究は順調に進んでいる。平成27年度までに条件給餌により食餌性リズムを形成させたマウスを用いて、摂食亢進性のNPY Y1受容体(Y1)シグナルが摂餌予知行動(FAA)やその他の摂食関連行動に関与していること明らかにしてきた。平成28年度はそのメカニズムを明らかにする研究を進めた。FAAは顕著な自発運動活性の増加と活発な探索行動に特徴づけられる。覚醒アミン神経であるヒスタミン神経系は摂食リズム形成への関与が示唆されており、FAAが起こる時間に活性化されるという報告がある。そこで我々はNPY神経系がヒスタミン神経系の活性を調節することによりFAAの発現に関与するのではないかと考えた。免疫組織化学染色法を用いてヒスタミン神経が局在する結節乳頭核(TMN)の亜核群(E1-E5)におけるNPY神経線維の投射とY1の発現について詳細に調べたところ、TMNのE2-4におけるNPY神経の投射とY1の発現が明らかとなった。さらにFAAの上昇が見られる時刻に対応して、これらのTMN亜核群において神経活性マーカーの一つであるc-Fosの発現が時間依存的に上昇し、この発現がY1遺伝子欠損マウス(Y1KO)において顕著に抑制されることを見出した。

また、以前我々がヒスタミン神経系の新たな投射部位として報告した弓状核の尾側部位においてもTMNと同様のタイムコースでc-Fos発現が起こり、これもY1KOにおいて顕著に抑制された。以上の結果から、NPY神経系がY1を介してヒスタミン神経系の活性を制御することによりFAAを調節していることが初めて示唆された。これらの知見は、第18回応用薬理シンポジウム、第67回日本薬理学会北部会、第90回日本薬理学会年会にて報告した。平成27年度はヤギ血清由来の抗HDC抗体と羊血清由来の抗Y1R抗体との間の交差反応のため、これらの抗体による二重染色を諦めていた。平成28年度はY1KOマウス切片による抗体吸収法を用いることによりテクニカルな問題をクリアし、NPY神経系のヒスタミン神経系への投射とヒスタミン神経系におけるY1の発現についての解剖学的な証拠を得ることができた。またHDC抗体の特異性の問題をクリアできたことにより、ヒスタミン神経系におけるシグナルマーカーの発現に対する研究が飛躍的に進み、ヒスタミン神経系の経時的活性変化とそれに対するY1の関与の証拠を得ることができた。以上のことから研究は順調に進んでおり、最終年度でこれまでの成果を論文にまとめる目処が立った。筆者は一日一回4時間だけの条件給餌により食餌性リズムを形成したマウスを用いて、ニューロペプチドY (NPY) Y1受容体(Y1)が摂餌予知行動(FAA)に関与していることを明らかにした。また、免疫組織化学染色法を用いて結節乳頭核(TMN)のヒスタミン神経亜核群(E1-E5)におけるNPY神経線維の投射とY1の発現とを明らかにした。さらにFAAの上昇が見られる時刻に対応して、これらのTMN亜核群において神経活性化マーカーの一つであるc-Fosの発現が時間依存的に上昇し、この発現がY1遺伝子欠損(Y1KO)マウスにおいて顕著に抑制されることを見出した。また、以前筆者が条件給餌を行ったラットにおいてヒスタミン神経系の新たな投射部位として報告した弓状核尾側内側部(ARCMP)においてもTMNと同様のタイムコースでc-Fos発現が起こり、これもY1KOにおいて顕著に抑制された。このY1受容体を介するFAAの調節機構へのヒスタミン神経系の関与を確かめるために、ヒスタミンH1受容体(H1R)拮抗薬であるpyrilamineとヒスタミンの神経放出抑制薬であるヒスタミンH3受容体(H3R)作動薬methimepipのFAAに対する影響を調べた。pyrilamine (10 mg/kg)あるいはmethimepip (5 mg/kg)を腹腔内投与したマウスでは、生理食塩水を投与したマウスに比べFAAの減弱が見られた。さらに、pyrilamine投与により、ARCMPにおけるc-Fosの発現も有意に抑制された。以上の知見から、NPY神経系がY1を介してTMNからARCMPへのヒスタミン神経回路の活性化を制御することにより、摂餌予知機能に関与することが示唆された。これらの知見は、第68回日本薬理学会北部会(山形)とHistamine 2017(オランダ)にて報告した。筆者は摂食リズム制御機構におけるニューロペプチドY(NPY)という生理活性物質の役割を明らかにする研究を行った。一日一回同じ時刻に数時間だけ給餌を行うと、マウスは毎日の摂食時刻を予知する摂餌予知行動(FAA)を起こすようになる。本研究によりNPYの生理シグナル伝達に関係する蛋白質であるNPY受容体サブタイプ(Y-R)を生まれつき持たないマウスではFAAが減弱することを見出した。さらに、Y-Rを介するFAAの調節シグナルに関わる機構として、視床下部弓状核へのヒスタミン神経回路の活性化が関与することを突き止めた。現在これらの成果を論文にまとめている。
卵母細胞に顕在する新規細胞質顆粒が担う原始卵胞の品質管理機構

哺乳動物の卵巣は最も未成熟な卵胞である「原始卵胞」を長期に渡り保持しつつ、逐次的に原始卵胞の卵胞成長を活性化することで継続的に卵子を産生する。すなわち、原始卵胞は卵子の"リザーバー"としての役割を有している。長期に渡る女性の生殖可能期間の達成には原始卵胞の保持と活性化のバランスの制御が重要と考えらるが、その分子メカニズムは未だよく分かっていない。本研究計画では、この問題に対し転写後遺伝子発現制御機構(post-transcriptional gene regulation)の視点から解明を迫る。
ピロールを基軸とした含窒素湾曲ナノカーボンの創製

本研究は、(1)湾曲した分子構造を有するピロール縮環π電子系化合物の構築、(2)ねじれキラリティーを持ったカルバゾールオリゴマーの合成を主な研究目的としている。(1)においては、すでにナフタレンを中心骨格とするπ拡張アザコロネンを報告しているため、同様にアントラセンやコラニュレンを中心骨格とするπ拡張アザコロネンの合成に取り組む。そして、湾曲構造による光学特性、芳香族性などへの影響を調査する。(2)においては、芳香族求核置換反応を用いて立体的に込み入ったカルバゾールオリゴマーを合成することで、短段階でキラリティーを有するプロペラ状π電子系を構築し、円偏光発光特性の発現を目指す。
OsGAMyb遺伝子の改変による多収性米の分子育種

1.OsGAMYB突然変異体の解析OsGAMYB突然変異体の遺伝、形態、分子生物学的解析を行ったところ、OsGAMYB遺伝子は栄養成長期、生殖成長期ともに地上部におけるあらゆる器官、すなわち葉、節間、花序、花器官、胚、胚乳の形成に関わる事がわかった。突然変異体では、葉、節間の伸長成長が抑制され、分げつが増加し、穂における一次枝梗の数の減少、種子稔性の低下、葯の形態異常が観察された。また、これらの器官のうち特に発芽期の胚乳と芽、葯や花粉形成期の花序において特に強く発現しており、このことはOsGAMYB突然変異体において花序や葯の形態が著しく影響を受けることと一致した。また、開花が早生化することからOsGAMYBは通常開花を抑制していると考えられた。さらに、葯を除き解析した器官の全て(芽・葉・花序・カルス・発芽期の胚乳)において発現が減少している一方で、葯においては逆に発現が上昇していた。2.OsGAMYB遺伝子の逆遺伝学的方法による解析OsGAMYB遺伝子の発現をRNAi法により抑制し、或いは過剰発現させたイネを解析した。その結果、RNAi系統では著しい矮性化、枝梗の減少、花粉稔性・種子稔性の不全、開花の早生化が見られた。一方、過剰発現(Ox)系統においては、枝梗の増加、種子稔性の低下、開花の晩成化が見られ、これらの形質は突然変異体におけるmRNA発現変化とその結果の形質と同一の傾向を示した。また、過剰発現体において、一穂あたりの頴花数は最大10%程度増加し、これらの結果から、OsGAMYB遺伝子の発現を変えることで多収米の作成が可能であることがわかった。
内因性エイコサノイドの不均衡と喘息重症化

炎症性メディエーターであるエイコサノイド(プロスタノイドおよびロイコトリエン)は喘息の病態に深く関与している。本研究は安定期喘息患者を対象とし喀痰中エイコサノイド濃度を測定し、肺機能やCT所見、喘息重症度など臨床指標との関連を検討した。PGI_2の代謝体である6-ketoPGF_<1α>,が喘息群(n=41)で有意に健常群(n=9)より高く(p=0.017)、また胸部CT所見で得られる気道壁肥厚所見と負の相関傾向(r=-0.62,p=0.063)にあるという結果が得られ、PGI_2は気道リモデリングに対し抑制的に作用している可能性を示した。炎症性メディエーターであるプロスタノイド(PGE_2,PGF_<2α>,PGD2_,PGI_2,TXA_2)およびロイコトリエン(Cys-LT)は喘息の病態に深く関与している。これらエイコサノイドには気道平滑筋収縮や分泌方進作用のある"stimulatory"メディエーター(Cys-LT,PGF_<2α>,PGD_2,TXA_2)と気道収縮抑制作用や抗炎症作用をもつ"inhibitory"メディエーター(PGI_2,PGE_2)がある。本研究は吸入ステロイド治療中の非喫煙・安定期喘息患者を対象とし喀痰中エイコサノイド濃度を測定しstimulatoryメディエーターとinhibitoryメディエーターの不均衡と肺機能や重症度など臨床指標との関係を検討する。これまで喘息患者41人(男13名:女28名53±17歳)と健常者9人(男5名女4名34±3歳)より誘発喀疾を採取した。喘息群では軽症群(21名)、中等および重症群(20名)の2群に分けて検討した。1.喘息群では健常群にくらべ喀痰6-ketoPGF_<1α>、(PGI_2の代謝物)モル濃度が有意に高値であった(0.67±0.83 vs 0.24±0.35,p=0.017)。しかしながら喘息群において喀痰6-ketoPGF_<1α>モル濃度は重症度との間に有意差はなかった。3.Cys-LT,PGF_<2α>,PGD_2,TXA_2各モル濃度の和と6-ketoPGF_<1α>,PGE_2の和との比は健常群と喘息群で有意差はなかった。喘息群において上記の比と重症度、喀痰炎症細胞分画および肺機能との間に有意な相関はなかった。現在までに8名の喘息患者において胸部CT検査を施行済みであり今後これら炎症性メディエーターとCT上の気道壁肥厚および喀痰TGFβ1濃度との相関を検討予定である。これまで喘息患者41人(男13名:女28名53±17歳)と健常者9人(男5名女4名34±3歳)より喀痰を採取した。喘息群は軽症群(21名)、中等および重症群(20名)の2群に分けて検討した。また喘息群12名において胸部CTを施行し右気管支B_1ディメンジョン(気道全面積、気道壁厚、気道壁面積、気道内腔面積)を測定した。1.喘息群では健常群に比し喀痰6-ketoPGF_<1α>モル濃度が有意に高値であった(0.67±0.83vs0.24±0.35,p=0.017)が、喘息群において喀痰6-ketoPGF_<1α>モル濃度は重症度との間に有意差はなかった。3.Stimulatoryメディエーター(Cys-LT,PGF_<2α>,PGD_2,TXA_2)各モル濃度の和とinhibitoryメディエーター(6-ketoPGF_<1α>,PGE_2)の和との比は健常群と喘息群で有意差なく、喘息群で上記の比と重症度、喀痰炎症細胞分画、肺機能および右気管支B_1ディメンジョンとの間に有意な相関はなかった。5.喘息群において喀痰TGFβ_1濃度と右気管支B_1の気道壁面積/BSAとの間に正の相関傾向(r=058,p=0,08)を、気道全面積/BSAと有意な正の相関(r=0.66,p=0.049)を示した。以上より安定期喘息患者における喀痰TGFβ_1は気道リモデリングの指標となる可能性がある。

また、PGI_2は気道リモデリングに対し抑制的に作用している可能性がある。炎症性メディエーターであるプロスタノイド(PGE_2, PGF_<2α>, PGD_2, PGI_2, TXA_2)およびロイコトリエン(Cys-LT)は喘息の病態に深く関与している。これらエイコサノイドには気道平滑筋収縮や分泌亢進作用のある"stimulatory"メディエーター(Cys-LT, PGF_<2α>, PGD_2, TXA_2)と気道収縮抑制作用や抗炎症作用をもつ"inhibitory"メディエーター(PGI_2, PGE_2)がある。本研究は吸入ステロイド治療中の非喫煙・安定期喘息患者を対象とし喀痰中エイコサノイド濃度を測定しstimulatoryメディエーターとinhibitoryメディエーターの不均衡と肺機能や重症度など臨床指標との関係を検討する。これまで喘息患者41人(男13名:女28名53±17歳)と健常者9人(男5名女4名34±3歳)より誘発喀痰を採取した。喘息群では軽症群(21名)、中等および重症群(20名)の2群に分けて検討した。1.喘息群では健常群にくらべ喀痰6-ketoPGF_<1α>(PGI_2の代謝物)モル濃度が有意に高値であった(0.67±0.83 vs 0.24±0.35, p=0.017)。しかしながら喘息群において喀痰6-ketoPGF_<1α>モル濃度は重症度との間に有意差はなかった。3.Cys-LT, PGF_<2α>, PGD_2, TXA_2各モル濃度の和と6-ketoPGF_<1α>, PGE_2の和との比は健常群と喘息群で有意差はなかった。喘息群において上記の比と重症度、喀痰炎症細胞分画および肺機能との間に有意な相関はなかった。
１９３０年代のＰ．Ｃ．Ｌ．映画における歴史、モダニズム、大衆文化性と社会批判

本研究は戦前の東京を拠点とした「映画製作所P・C・L」の発展について、平成28年4月から平成28年10月までの6ヶ月間に行った研究実績の概要は以下の通りである。*キュレーターとして東京国立近代美術館ーフィルムセンターとコラボレーションし、ニューヨーク近代美術館(MoMA)に日本の映画プログラムを企画し実施した。プログラムを紹介するため現地に行った。*P・C・Lが1930年代半ばから日本映画界の製作制度、いわゆる映画プロダクション・システムにどのような影響を与えたかについて調査研究を行った。特にP・C・Lのプロデューサーであった森岩雄と渾大防五郎の役割を考察し、海外出版社Wiley Blackwell社が発刊する論集「A Companion to Japanese Cinema」に掲載する論文を書いた。(アクセプト済み)この映画プロダクション・システムとP・C・Lの映画製作制度に研究対象を絞るため、P・C・L映画がどのように都会を描写したか、とりわけ木村荘十二監督作品からの考察は平成28年度から着手することにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は戦前の東京を拠点とした「映画製作所P・C・L」の発展について、平成26年11月からスタートして平成27年3月までの5ヶ月間に行った研究実績の概要は以下である。*映画プロデューサー渾大防五郎の映画製作所P・C・Lでの役割に関する研究をはじめ、アーカイブ資料を検査した結果、渾大防五郎のP・C・Lを入社する前とP・C・Lの企画部長になってから行った活動を照らした。*P・C・L製作のサウンドに関する主な調査結果を11月に明治大学で行われた国際会議「KINEMA CLUB XIV」で発表した。発表では、日本映画の初期トーキ一時代、映画製作所P・C・Lが製作した映画における音と音楽のスタイルに焦点を当てた。無声映画からトーキーへの移行期に、P・C・L映画は音楽や歌が注ぎ込まれた新しい娯楽のジャンルを産み出した。その最も特徴的な点は、映画がミュージカルのスタイルとステージングの特徴をあわせもち、ステージやパフォーマンスの「ライブネス」(LIVENESS)を舞台の世界から取り入れたことにある。本研究は戦前の東京を拠点とした「映画製作所P・C・L」の発展について、平成27年3月から平成28年3月までの12ヶ月間に行った研究実績の概要は以下である。この映画プロダクション・システムとP・C・Lの映画製作制度に研究対象を絞るため、P・C・L映画がどのように都会を描写したか、とりわけ木村荘十二監督作品からの考察は平成28年度から着手することにした。*映画プロデューサー渾大防五郎の映画製作所P・C・Lでの役割に関する研究が万事計画通りに進んだが、1930年代の映画プロデューサーという歴史的意義のある役割を明らかにすることも重要になる。その研究、いわゆるP・C・Lが1930年代半ばから日本映画界の製作制度にどのような影響を与えたか研究を本格的に始め、アーカイブ資料を集めて、論文に纏めた。*1930年代の日本における映像と電子サウンド文化を理解するため、当時であった「サウンド版」映画についてのスタイルと日本映画史の中の役割を明らかにすることも重要になる。その研究、いわゆるP・C・Lが1930年代半ばから日本映画界の製作制度にどのような影響を与えたか研究を本格的に始め、アーカイブ資料を集めた。*山中貞雄監督と劇団前進座がプロデューサー渾大防五郎に関わった1937年までのP・C・Lの時代劇作品における貢献についての研究を進めたが、これから1939年度頃までに研究を進めるつもりだ。平成28年3月から平成28年10月までの残る5ヶ月間に「サウンド版」映画についてのスタイルと日本映画史の中の役割を明らかにするつもりである。*6月ボローニャ復元映画祭への参加。*10月ポルデノーネ無声映画祭への参加。*P・C・Lが1930年代半ばから日本映画界の製作制度、いわゆる映画プロダクション・システムにどのような影響を与えたかを調査研究する。特にP・C・Lのプロデューサー森岩雄と渾大防五郎の役割を考察し、論文を海外出版社Wiley Blackwellの論集ACompanion to Japanese Cinemaに掲載する。(アクセプト済み)

この映画プロダクション・システムとP・C・Lの映画製作制度に研究対象を絞るため、P・C・L映画がどのように都会を描写したか、とりわけ木村荘十二監督作品からの考察は平成28年度から着手することにした。*改訂されたP・C・Lの時代劇作品について、主な調査結果を国内開催の学会、会議(日本映像学会など)にて発表する。*映画製作所P・C・Lの時代劇作品における山中貞雄監督と劇団前進座の貢献についての研究を完成させる。*1930年代の日本における映像と電子サウンド文化の選集のため、明治学院大学で国際セミナーを立ち上げる。*京都文化博物館で、山中貞雄と前進座に関連する資料を検討、考察する。*10月ポルデノーネ無声映画祭への参加。*P・C・Lが1930年代半ばから日本映画界の製作制度、いわゆる映画プロダクション・システムにどのように影響をあたえたかに焦点を当てた調査結果を国際会議にて発表する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
分子性傾斜配向を有する光伝導性液晶材料の光電特性

光伝導性液晶を用いた分子性傾斜配を実現しその光電特性を明らかにするため、(1)スメクティック系光伝導液晶を用いた水平及び垂直配向基板の組み合わせによる傾斜配向セルの実現、(2)ネマティック系光伝導性液晶を開発しこれを用いた電場配向の実現について検討し、作製したセルの光伝導特性を定常暗光電流特性、過渡光電流測定から評価した。(1)水平及び垂直配向基板の組み合わせによる傾斜配向セルの特性鎖シリル化剤(Triethoxydecysilane(TEDS))で処理したAl基板と未処理のAl基板の組み合わにより作製したセルにスメクティク光伝導性液晶2-(4′-Pentylphenyl)-6-dodecyloxynaphthaleneを封入したセルでは、定常電流および過渡光電流のいずれの測定においても光照射、印加電圧の方向によらず光電流特性に違いが見られなかった。垂直配向セルおよび未処理基板を用いた水平配向セルでは2桁以上に及ぶ大きな光電流の違いが認められること、偏光顕微鏡下でのセルの観察結果から、作製したセルでは傾斜配向が実現されていないものと結論された。(2)ネマティック系光伝導性液晶の電場配向による傾斜配向セル新たに開発したネマティック光伝導性液晶、2-(4′-Pentylphenyl)-6-methoxynaphthaleneを用いた液晶セルでは、電場により明らかに傾斜配向が実現されていることが確認できた。しかしながら、その配向の変化に関らず、いずれの電流特性の評価からも傾斜配向から期待される光電特性の地が違いは見出されなかった。これは、この液晶における伝導がイオン伝導によるためであると考えられた。
脱共産主義諸国におけるリージョンおよびサブリージョン政治

脱共産主義諸国をできるだけカバーすることを目指した本基盤研究は、従来から相対的によく知られていたロシア諸州、東中欧諸国、ウクライナ、クロアチアへの認識をさらに深化させるとともに、従来、地方政治はおろか中央政治の実態もよく知られていなかったロシアのヴォルガ地域の民族共和国、タジキスタン、クルグズスタン、リトアニア、ベラルーシについても一定の成果を上げ、今後の研究の橋頭堡を作った。本基盤研究は、地域政治を、制度改革、エリート、政党制、投票地理の4分野にわたって全面的に分析することを目指した。その結果、学際研究としての地域学の鍵となるリージョン・アイデンティティーの概念、当該国の中位エリートの強さに規定された地方制度改革の分化、地域政治学を伝統的な国家政治学と統合する「政治間関係」の概念、国際関係の主体としてのリージョン、特に「ゲイトウェイ・リージョン」への注目、選挙・投票地理を選挙民=客体要因からではなくエリート=票の動員者の側から分析する視覚など、様々な概念的・方法的提案を行った。現地調査:松里がウクライナのトランスカルパチア、ロシアのタタルスタンと沿海地方(6月)、下斗米がロシアのマリエル(3月)、小森田がポーランドのシロンスク(8月)、宇山がカザフスタン、ウズベキスタン、ロシアのチュワシ、タタルスタン、バシコルトスタン、オレンブルク(11月、2-3月、いずれも別財源)で調査。またハンガリー留学中の家田は、ハンガリーの諸地域はもとより、ウクライナのトランスカルパチアで現地調査(6月)。成果発表:松里がアメリカ・スラブ学界でタタルスタン政治体制について報告。研究報告シリーズは、5冊発行。No.1(ニジェゴロド、ウリヤノフスク州の政治、露語)、No.2(タンボフ、サマラ、ポーランドのサブリージョン政治、邦語)、No.3(ロシアの投票地理学、露語)、No.4(ドネツク州の政治、露語、ウクライナ語)、No.5(ウクライナ外交とトランスカルパチアの州政、邦語)。Europe-Asia Studiesに発表された松里論文初め、関連業績多数。1.現地調査:石田がクロアチアのイストリア州のリージョナリズムを、松里がクルグズスタンの地方制度改革を、またウクライナ・ハルキフ州においてサブリージョン政治を、宇山はタジキスタンの地方制度を調査した。2.招聘事業:スラブ研究センターの冬期シンポジウムに、スエーデン防衛研究所よりヤコブ・ヘデンスコグ、イングマル・オルドバーグ両研究員を招聘。3.出版物:家田編集の脱共産主義諸国の地方自治に関する英文論文集、松里編集の露語資料集『ロシアのリージョン』第7巻(タタルスタン、モルドヴィヤ、ウドムルチヤ)、そして露語・ウクライナ語インターネット・サイト「ウクライナ・リージョンの政治エリート」(http ://src-h.slav.hokudai.ac.jp/ukrregions/index.html)が主な成果である。4.海外での成果発表:松里が7月にタンペレで開催された中欧・東欧世界学会においてウクライナ・ザカルパッチャ州のリージョン政党制について報告(報告は論文化され米国で出版される)。5.国内での成果発表:10月、ロシア東欧学会年次大会において、パネル「政治間関係と政党制の形成:脱共産主義政治における空間ファクター」を組織。アメリカ、ロシア、ウクライナを比較。さらに、本基盤研究は、スラブ研究センター冬期シンポジウム「スラブ・ユーラシア諸国におけるリージョン、歴史と現在」の中核を占めた。特に、日・露・スエーデン人の報告者を立てたロシアの周辺リージョンの疑似外交に関するパネルは画期的。また松里はウクライナの投票地理学について、石田はイストリアについて英語で報告。このシンポのアフターセミナーにおいて、前記家田論文集の合評会が行われた。また、小森田・仙石がポーランドの地方政治について、また松里はクルグズスタンの地方制度について英語で報告。総じて、これまで手つかずであったクルグズスタン、タジキスタンの地方研究に着手、他方、ポーランド、クロアチア、ウクライナ、ロシアの民族共和国の研究は一層深化。トピックとしては、リージョンのアイデンティティ研究、投票地理学、リージョン政党制、サブリージョン政治、「ゲイトウェイ・リージョン」論、リージョンとエスニシティなどを扱った。現地調査:松里が、6-7月と12月、リトアニアにおいて同国の地方制度改革と地方選挙について、また2月にはウクライナのトランスカルパチア州において現地調査した。仙石が11月にポーランドにおいて同国の欧州連合加盟が地方政治に及ぼす影響について、小森田が2-3月にロシア極東の地方政治について現地調査した。

研究会活動、海外からの招聘:キエヴォ・モヒラ・アカデミー大学政治社会研究センターおよび現代政治研究センター(モスクワ)との協力で、平成13年12月7-8日、上記大学において「ロシア地域学のウクライナ政治研究への適用可能性」をめぐってシンポジウムを開催した。また、タンボフ人文大学からドミトリー・セリツェル助教授を招いて、スラブ研究センター冬期国際シンポジウム(1月)において、パネル「移行期におけるサブリージョン統治とエリート:政治社会学の試み」を組織した。出版:平成12年度ロシア東欧学会での本基盤研究が組織したパネルをもとにして、露語論文集『政党制形成における空間ファクター:アメリカ研究者とポストソヴェト学者の対話』を出版した。総じて、本基盤研究の目標である論文集の出版に足る調査を蓄積することができた。
無相関多元環境栽培試験による環境応答モデルの高速同定

環境応答の解明と制御技術の開発は、植物栽培における基本課題である。特に、機能性野菜や薬用植物については機能性を司る代謝システムへの高度な環境調節が重要であるため、総合的な環境応答の解明と数理モデル化が必要となる。そこで本研究では、「全遺伝子を対象とした環境応答の一斉モデル化」について新規手法の確立を目指している。ここでは、最先端のモデリング手法を基軸とし、植物工場の環境制御技術と数理科学を駆使することで、モデリングの精度と同定速度を著しく高めることを実現する。本研究の成果は、産業上も有用であり、様々な植物に対する最適環境条件の高速探索、育種、次世代植物生産(制御されたフィールド、知能化施設園芸、植物工場など)の高度化に大きく貢献すると期待される。特に、「植物工場」は、我が国が世界に誇る植物生産技術であり、更なる高度化が求められている。現在、多くの新規参入企業が高機能な野菜等の開発に注力しているが、高機能野菜や薬用植物などは従来の勘と経験則に頼った手法だけでは開発が困難とされるものが多い。したがって、網羅的な生理代謝の情報(オミクス情報)の活用が重要となるが、オミクス情報を植物生産へ適用するための「モデリング技術」が大きな研究課題となっている。H30年度は(1)植物工場技術を駆使した「無相関多元環境栽培試験」の手法確立:前年度に引き続き、サンプリング時における時間分解能などの最適化など、「無相関多元環境栽培試験」の手法確立を目指した。また(2)無相関多元環境栽培試験に特化した「環境応答の高速同定手法」の確立として(2-a)FiT法の拡張と検証:前年度に引き続き、非24時間周期への拡張を行い、FiT法におけるパラメータの調整を行った。さらに(2-b)環境応答の非線形特性の解明:概日時計の視点で環境応答の非線形性を解明し、同定することを行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。H29年度は、(1)サンプリング時における時間分解能などの最適化を、特に分子時刻表の評価精度を指標に行った。(2)非24時間周期への栽培環境の拡張として、生育評価・概日リズムの状態評価を数理モデルと合わせて検討した。

特に、位相応答曲線の不安定点近傍への周期的パルス入力により、概日時計細胞ネットワークにおける位相特異点の発生とそれがもたらす生理的影響と生育への影響を、レタスを用いて栽培試験した。申請書に記載した計画通りに進んでいる。環境応答の解明と制御技術の開発は、植物栽培における基本課題である。特に、機能性野菜や薬用植物については機能性を司る代謝システムへの高度な環境調節が重要であるため、総合的な環境応答の解明と数理モデル化が必要となる。そこで本研究では、「全遺伝子を対象とした環境応答の一斉モデル化」についての新規手法の確立を目指ている。ここでは、最先端のモデリング手法を基軸とし、植物工場の環境制御技術と数理科学を駆使することで、モデリングの精度と同定速度を著しく高めることを実現する。本研究の成果は産業上も有用であり、様々な植物に対する最適環境条件の高速探索、育種、次世代植物生産(制御されたフィールド、知能化施設園芸、植物工場など)の高度化に大きく貢献すると期待される。特に、「植物工場」は、我が国が世界に誇る植物生産技術であり、更なる高度化が求められている。現在、多くの新規参入企業が高機能な野菜等の開発に注力しているが、高機能野菜や薬用植物などは従来の勘と経験則に頼った手法だけでは開発が困難とされるものが多い。したがって、網羅的な生理代謝の情報(オミクス情報)の活用が重要となるが、オミクス情報を植物生産へ適用するための「モデリング技術」が大きな研究課題となっている。H28年度は、「レタス」と「シソ」を対象植物とした、多検体のRNA-Seq解析を行った。LED植物工場とバイオインフォマティックスを駆使し、汎用性の高い最先端の手法開発を目指し、(1)植物工場技術を駆使した「無相関多元環境栽培試験」の手法の構築、(1-a)変動ステップ時間や階調など、栽培システムの時間遅れを考慮した最適化、(1-b)育苗やサンプリング手法の標準化を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。計画に沿って研究を実施する。また、特許出願を行う。
遺伝子学的手法を用いたセンチネルリンパ節転移の術中迅速診断法の開発

リンパ節転移の診断は標本の割面で診断されている。術中にリンパ節全体の情報を診断できる方法が求められる。OSNA法は分子生物学的に30分で自動的・定量的に診断できる方法である。今回の研究では、頭頸部癌の頸部リンパ節転移の判定に、OSNA法を迅速病理検査結果と比較した。頭頸部扁平上皮癌22症例の頸部リンパ節でOSNA法と迅速病理診断の結果が有意差に一致し、OSNA法は頭頸部癌においてもリンパ節転移の術中診断が迅速病理検査と同等の可能性を示すことができた。現在、リンパ節転移の診断は標本の割面を病理学的に目視することで診断されている。そのため、微小な転移の場合、転移巣が割面に現れない可能性があり、リンパ節全体の情報を確認する方法が望まれる。更に転移の有無が短時間に判明すれば術中迅速診断への応用も可能となる。OSNA法(One Step Nucleic Acid Amplification)は試料中に内在するサイトケラチン19(CK19)のmRNAを約30分で自動的に増幅し定量的に診断できる方法であり、従来の迅速病理診断法に代わる方法として乳癌領域ではリンパ節転移の診断の補助の目的で保険適用が認可されている。一方、それ以外の領域でOSNA法の有用性は確認されてない。今回の研究では本学の倫理委員会の承認を受けた上で、摘出リンパ節の診断にOSNA法を加え、頭頸部癌の頸部リンパ節転移の判定において、OSNA法の有用性を迅速病理検査結果と比較することにより検証した。その結果、頭頸部扁平上皮癌の手術で採取した頸部リンパ節のうち、肉眼的および病理学的に壊死したリンパ節が1個存在し、このリンパ節のOSNA法の結果は陰性であったが、この壊死リンパ節を除いた30個のリンパ節において、迅速病理検査で転移ありの6リンパ節ではOSNA法で陽性、転移なしの24リンパ節ではOSNA法で陰性と、全てのリンパ節で迅速病理検査とOSNA法で結果が一致していた。壊死リンパ節1個がOSNA法では診断できなかったが、壊死リンパ節を除外すると、OSNA法は頭頸部癌の頸部リンパ節転移診断においても乳癌における取り扱い規約に準じて迅速病理検査と同等の結果を得られる可能性がある。OSM法(One Step Nucleic Acid Amplification)は試料中に内在するサイトケラチン19(CK19)のmRNAを約30分で自動的に増幅し定量的に診断できる方法であり、従来の迅速病理診断法に代わる方法として乳癌領域ではリンパ節転移の診断の補助の目的で保険適用が認可されている。その結果、頭頚部扁平上皮癌の手術で採取した頸部リンパ節のうち、肉眼的および病理学的に壊死したリンパ節が1個存在し、このリンパ節のOSNA法の結果は陰性であったが、この壊死リンパ節を除いた57個のリンパ節において、迅速病理検査で転移ありの10リンパ節ではOSNA法で8個が陽性、転移なしの47リンパ節では46個がOSNA法で陰性であった。OSM法(One Step Nucleic Acid Amplification)は試料中に内在するサイトケラチン19(CK19)のmRNMを約30分で自動的に増幅し定量的に診断できる方法であり、従来の迅速病理診断法に代わる方法として乳癌領域ではリンパ節転移の診断の補助の目的で保険適用が認可されている。

その結果、頭頸部扁平上皮癌の手術で採取した頸部リンパ節のうち、22症例、55個のリンパ節のうち、迅速病理では8個が転移あり、1個が微小転移、46個が転移なしであった。OSNA法ではリンパ節3個が強陽性、4個が陽性、48個が陰性であった。OSNA法と迅速病理診断の結果の間にFisherの直接法で有意差を認め(p<0.0001)、OSNA法は頭頚部癌においてもリンパ節転移の術中診断が迅速病理検査と同等に診断でき病理検査の補助となる可能性がある。