hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
交通行動における人間のサービス水準弁別闘値の計測と便益算定への影響分析

従来,ほとんどの交通需要分析においては,ある一時点の利用動向データ(例えば,鉄道利用経路の選択結果)をもとに交通需要モデルを構築し,そのモデルの説明変数を変化させることによって,サービス変化によるインパクトを分析していた.しかし,交通サービスの変化は本質的に動的な変化であるため,交通需要の変化も本来動的に分析されるべきものである。特に,鉄道路線の新規開業のように,利用者にとって新たな選択可能性が付与されるような,大きな交通サービス変化を伴う交通プロジェクトについては,静的な状態における行動とは異なる行動変容を行う可能性が高いことから,動的な変化の観点から需要動向を分析する必要性が高いと考えられる.そこで,本研究では,近年開業した埼玉高速鉄道を対象とし,開業前後の同一利用者の行動パネルデータを用いて,開業がどのように利用者の行動に影響を及ぼしているのかを分析することを目的とした分析を行った.離散選択モデルを用いた分析の結果,開業前後で,乗車時の時間価値は,26.1円/分から30.2円/分へとやや増加するものの全体としては両モデル間でパラメータ値には大きな変化がないこと,開業後の方が開業前よりも誤差の分散が小さくなる傾向にあること,誤差項の相関を考慮した分析の結果から,システマティックな誤差の分散パラメータは,開業後の方が開業前より小さくなり,開業前における利用経験によって,人々の開業後め意思決定における不確定要素が減少したと解釈できる可能性があること等が明らかとなった.一般に,交通プロジェクト実施による所要時間の短縮がごく僅かな場合には,利用者にはその差が十分知覚されない可能性がある.そこで,人はどの程度の消費時間の差ならば,それを有効な差であると知覚し,異なる選択行動をとるようになるかという時間に対する意識の限界を知る必要があると考えられる.そこで今年度は,鉄道通勤利用者の自宅出発時刻選択行動を,駅での到着時刻観測データと,同時に実施したアンケート調査による通勤者の外生的時刻制約条件のデータとを用いて分析し,知覚可能な時間差の限界値を求めた.分析にあたって,まず人間の行動原理として効用最大化を想定し,ランダム効用を仮定した.ここで,効用は,駅での列車待ち時間とスケジユール遅延または早着によって発生するコストから構成されると考えた.そして,列車運行頻度がある一定値より高いときには,通勤者が列車の待ち時間を知覚できないものと考える.このときには,時刻選択行動の際,人は駅での待ち時間を意識していないと見なせるであろう.このことは待ち時間に関するパラメータが統計的に有意であるか否かの検定によって判定可能である.そこで,待ち時間のパラメータの有意度によって,待ち時間に対する意識限界を分析することとした.データ収集のため,首都圏の14の通勤鉄道駅を対象に,通勤者の駅到着時刻を観測した.また同時に駅到着者の一部に対して郵送回収方式のアンケート調査票を配布し,各通勤者の行動の前提となる諸条件(利用目的,鉄道利用総所要時間,アクセス・イグレス所要時間,始業時刻,最終不遅刻列車,乗車希望列車など)の情報を入手した.以上のデータを用い,通勤者が列車待ち時間を意識しているか否かを列車待ち時間のパラメータの統計的な有意性から判定した結果,駅における平均列車運行時隔が4分30秒4分56秒程度が待ち時間意識限界であることが分かった.現在,各種交通行動分析においては,ランダム効用を仮定し,個人の効用最大化行動を明示的に取り扱った非集計型の交通行動モデルが,多く用いられている.我が国の実務においても,交通選択行動(例えば,交通機関選択や経路選択)を分析する際には,非集計ロジットモデル(MNLモデル)が適用されることが多い.ところで,MNLモデルにおいては,個人の選択行動(選択確率)は選択肢間の効用差により決定される.そして,モデルの特性上,いかなる極小の効用差であっても,個人の選択確率は必ず変化するという仮定が置かれている.ところが,実際の人間の交通行動を観察すると,効用差が極小である場合には,それを正しく知覚し,反応することは極めて困難と考えられる場合が少なくない.そこで,今年度は,交通経路選択行動を対象として,行動の違いを生じさせる最小の効用差がどの程度なのかを計測し,それが交通需要分析に与える影響を実証的に分析した.具体的には,人間の交通サービスに対する効用無差別と判断する最小知覚差(MPD)を,東京圏の都市鉄道における通勤目的の利用者選択行動で実証的に測定し,それが交通需要分析に与える影響を分析した.その結果,MPDとして乗車時間換算で約76秒に相当する結果が得られた.また,複々線化による改良事業を対象に,MPDを考慮した時(MPDモデル適用時)と考慮しない時(MNLモデル適用時)との推計される需要を比較した.その結果,効用が同レベルの代替経路が存在するときにはMNLモデルはMPDモデルよりも大きめの需要を推計すること,プロジェクト実施等によるサービス水準の変化については,逆にMPDモデルの方がMNLモデルよりも大きめに変化分を推計する可能性があること,ただしこれらの差は高々12%との結果が得られた.従来,ほとんどの交通需要分析においては,ある一時点の利用動向データ(例えば,鉄道利用経路の選択結果)をもとに交通需要モデルを構築し,そのモデルの説明変数を変化させることによって,サービス変化によるインパクトを分析していた.しかし,交通サービスの変化は本質的に動的な変化であるため,交通需要の変化も本来動的に分析されるべきものである。

特に,鉄道路線の新規開業のように,利用者にとって新たな選択可能性が付与されるような,大きな交通サービス変化を伴う交通プロジェクトについては,静的な状態における行動とは異なる行動変容を行う可能性が高いことから,動的な変化の観点から需要動向を分析する必要性が高いと考えられる.そこで,本研究では,近年開業した埼玉高速鉄道を対象とし,開業前後の同一利用者の行動パネルデータを用いて,開業がどのように利用者の行動に影響を及ぼしているのかを分析することを目的とした分析を行った.離散選択モデルを用いた分析の結果,開業前後で,乗車時の時間価値は,26.1円/分から30.2円/分へとやや増加するものの全体としては両モデル間でパラメータ値には大きな変化がないこと,開業後の方が開業前よりも誤差の分散が小さくなる傾向にあること,誤差項の相関を考慮した分析の結果から,システマティックな誤差の分散パラメータは,開業後の方が開業前より小さくなり,開業前における利用経験によって,人々の開業後め意思決定における不確定要素が減少したと解釈できる可能性があること等が明らかとなった.
人間の身体特性や心理特性の起源や形成要因についての信念の発達過程を解明する

望ましいあるいは望ましくない身体特性・心理特性の起源についての信念を日米で比較した。日米の5-6歳児、8-10歳児、大学生の3年齢群を対象に、望ましい特性あるいは望ましくない特性を持つ子どもの話を聞かせる。その後、その人物がその特性を示すのは、「努力をしたから(しなかったから)」、「生まれつき」、「他者からの教えがあったから(なかったから)」、「まだ充分に成熟していないから」(望ましくない特性の場合のみ)のうちどれがあてはまるかを質問した。さらに、望ましい特性の維持や望ましくない特性の修正を可能にする介入として、「努力」「他者からの教え」「成熟」「医療的介入」のうちどれが当てはまるかを質問した。次の16個の特性について調べた。(1)望ましい特性:小指がある・背が高い・視力が良い・運動が得意(身体特性)・優しい・賢い・きれい好き・社交的(心理特性)(2)望ましくない特性:小指がない・背が低い・視力が悪い・運動が苦手(身体特性)・意地悪・賢くないこと・だらしない・はずかしがり、(心理特性)。子どもに対しては個人面接調査を行い、選択肢の提示時に図版も提示した。大学生に対しては話と課題を冊子にして配布し集団調査を行った。その結果、全体として、幼児や小学生は「努力」を特性の起源と考える傾向が強いのに対し、大学生は「生まれつき」や「他者からの教えがあったから(なかったから)」と考える傾向が強いことが示された。幼児では望ましくない特性については「まだ充分に成熟していないから」と考える傾向が比較的高いのも特徴的であった。さらに、日本人はアメリカ人と比較すると、身体特性の起源や変化原因として「努力」を強調する傾向があることが示された。このように日米の違いは心理特性にではなく、身体特性についての考え方にある。アメリカ人と違い身体特性の起源も心理特性と同じように努力によると考える傾向が強い。また、日本の5-6歳児を除いて、すべてのグループにおいて望ましくない心理特性と身体特性の起源を区別していた。望ましくない心理特性の原因として努力や他者からの教えの欠如を、望ましくない身体特性の原因としては「生まれつき」を考える傾向が示された。特性の維持や修正のための介入についての質問の結果は、特性の起源についての研究結果と一貫したものであった。本年度は、望ましい特性や望ましくない特性の起源についての信念の発達過程を明らかにすること、こうした信念は特性の種類によって異なるかどうかを明らかにすることが目的であった。日本人の5-6歳児32名、8・10歳児32名、大学生64名の3年齢群を対象に、望ましい特性あるいは望ましくない特性を持つ子どもの話を聞かせる。その結果、特性の起源についての信念は、幼児や小学生は「努力したから(しなかったから)」と考える傾向が強いのに対し、大学生は「生まれつき」や「他者からの教えがあったから(なかったから)」と考える傾向が強いことが示された。また大学生や小学生だけでなく幼児でさえ、特性の種類によってその起源を区別しており、心理特性と比較して身体特性に対しては「生まれつき」を選択する割合が多かった。来年度は米国のデータを収集し日本のデータと比較検討することによって、特性の起源についての信念は文化の影響を受けるかどうかを検討する。

大学生に対しては話と課題を冊子にして配布し集団調査を行った。その結果、全体として、幼児や小学生は「努力」を特性の起源と考える傾向が強いのに対し、大学生は「生まれつき」や「他者からの教えがあったから(なかったから)」と考える傾向が強いことが示された。幼児では望ましくない特性については「まだ充分に成熟していないから」と考える傾向が比較的高いのも特徴的であった。さらに、日本人はアメリカ人と比較すると、身体特性の起源や変化原因として「努力」を強調する傾向があることが示された。このように日米の違いは心理特性にではなく、身体特性についての考え方にある。アメリカ人と違い身体特性の起源も心理特性と同じように努力によると考える傾向が強い。また、日本の5-6歳児を除いて、すべてのグループにおいて望ましくない心理特性と身体特性の起源を区別していた。望ましくない心理特性の原因として努力や他者からの教えの欠如を、望ましくない身体特性の原因としては「生まれつき」を考える傾向が示された。特性の維持や修正のための介入についての質問の結果は、特性の起源についての研究結果と一貫したものであった。
Bi-Pb系硫化鉱物の超構造生成機構の研究

ビスムス鉱(Bi_2S_3)と方鉛鉱(PbS)を端成分とするBi-Pb系に存在する硫化鉱物は知られているだけで12種の多きに及ぶ。天然には微小な結晶の集合体として得られるの系の鉱物は微小なるが故に各々の構造が充分に解析されているとは言い難い。その結果、この系に属する一連の鉱物相互の関係も不明な点が多く残されている。一方、構造解析された鉱物に関しては、方鉛鉱を構造単位として、これが単位胞スケールでの双晶を形成し、各々の構造をなしていることが明らかになっている。単位胞スケールでの双晶の頻度は方鉛鉱の陽イオン席のPb/Bi(席占有率)によって規定されて各々超構造を生成すると言われているが、未だ明らかでない。以上の様な問題点を解決するために本研究を行った結果は以下の通りである。1)精密構造解析のための回折強度データを高精度で収集できる様な充分の大きさをもつ結晶の合成2)微小な結晶しか得られない場合には、放射光X線による回折強度測定を行う。また得られた回折写真のシュミレーションを行うためのソフトウェア開発及び回折図形の作製3)得られたコサライト(Pb_2Bi_2S_5)の回折強度収集及び構造精密化コサライトの構造精密化の結果、Sriknishnau etc.により報告されていた構造中のPb及びS原子の統計分布は否定され、また微量に含まれているとされているCu原子も存在しないことが判明した。本研究においては、結果的に精密構造解析に用いることのできる大きさをもつ結晶を得ることはできなかったが、今後は更に合成実験により適当な大きさの結晶を得ることによって、Pb/Biを決定し、超構造生成機構を明らかにする。
ウミガメ卵を採餌するヘビにおける社会行動の獲得要因の解明

多くの動物は、生存・繁殖に様々な利点があることから集団を形成して生活している。集団の中で単なる性的な活動以上の協調的な相互コミュニケーションがあれば、その集団には「社会」があると規定される。社会には、複数の個体の間で繰り広げられる様々な個体間相互作用があり、これらは総称して「社会行動」とされる。社会行動は、その意味合いから順位制や縄張りなどいくつかに分けることができ、社会的に複雑な群れを作る種は様々な社会行動をすることが分かっている。霊長類をはじめ多くの動物において社会行動に関する膨大な量の研究が行われてきた。これにより、それぞれの社会の構造や機能が解明されてきた。しかし、進化の過程でいかにして社会が誕生して社会行動が獲得されるのかについての議論は、いまだ確証がないため推測の域を出ない。すでに明確な社会が確立されている種を対象にしていては、社会行動の獲得のための条件を解明することは不可能である。なぜなら、それぞれの動物に特有な社会行動は、長い時間の中で進化した形質であることから、その形成過程を現在では観察することができないからである。3500種以上いるヘビ類は、一般的に全て単独性で集団を形成しない。また多くの有性生殖の動物と同様に繁殖に関する個体間相互作用は存在するが、それ以外の行動においてはほとんど確認されていない。これらのことから、ヘビは一般的に社会性が非常に低いとされてきた。しかし、沖縄島に生息するアカマタという夜行性のヘビにおいて、ウミガメ卵を採餌する時に限って、社会的な行動をすることを発見した。ヘビがウミガメ卵を餌にすることは非常に珍しく、世界でも本種を含めた2種のみが頻繁に採餌する。本来は社会をもたないヘビが、特定の条件下において社会行動をするようになるメカニズムを解明することができれば、動物の社会の芽生えに必要な条件を探る一助になる。本研究の目的は、アカマタ(捕食者)とウミガメ卵(餌資源)のそれぞれの特性を把握し、本来単独性の動物が社会を形成するのに必要な条件について検討することにある。以上の目的のために今年度は計165日間の野外調査と長時間の映像解析を行った。2019年3月末までの結果は、砂浜において72個体(オス60個体、メス12個体)を標識・再捕獲することで、オスのほうがメスよりもウミガメ卵を利用する頻度が高いことが分かった。またフィールドにおいて観察が非常に困難とされるヘビの個体間相互作用の効率的な撮影方法を確立することができ、個体間で生じる多様な行動を多数観察することに成功した(n = 47)。さらに、これらの現象は本種が個体認知能力を有している可能性を示唆した。2018年度の本調査地におけるウミガメの総産卵巣数は35巣(アカウミガメ27巣、アオウミガメ8巣)であり、例年と比較してウミガメの産卵は非常に少なかったが、多数のヘビの探索・発掘行動を撮影することに成功し、2019年3月末までに373回の行動を記録した。これらによるとアカマタは採餌成功時には34分間(中央値)産卵巣に滞在するが、失敗時には5.5分間と非常に短い時間しか滞在することはなく、すぐに他の産卵巣に移動することが分かった。また採餌成功率は11.8%(44/373)と低く、ウミガメ卵の採餌にかかるコストは比較的高いことが示唆された。2019年3月末までに18個体に発信器を取り付けて、調査地における個体ごとに行動圏の特定を毎月行っている。アカマタの行動圏には森林環境と砂浜環境があり、2つの環境を使い分けていることが明らかになってきた。ウミガメの産卵期にあたる4月から10月は砂浜環境を頻繁に利用するが、それ以外の期間は森林環境内での移動に限られている。また砂浜では複数個体がある特定の場所に長期間とどまる傾向が確認された。2019年3月末までの研究により、砂浜におけるアカマタによるウミガメ卵の基本的な採餌戦術が明らかになってきた。また複数個体が特定の場所に留まることで一時的な小集団が形成され、そこで様々な個体間相互作用が生じていることが観察された。これらの結果を踏まえて今後の研究の推進方策としては、特に3つの点に留意して野外観察及び野外実験を遂行する。1つ目は、アカマタの個体認知能力の野外実験による検証である。現在の観察結果では、本種が他個体のにおいを嗅いで次にどう行動するのかについては、相手とのこれまでの対戦歴の結果が影響しているのか、または体サイズによって臭いが変わりその場で判断しているのかを判断することはできない。したがって、今後は一時的な集団の形成が観察された場合、その集団内から特定の個体を捕獲して麻酔をかけた状態で相手に提示する、または全く異なる個体群で捕獲した個体を提示するという野外実験を行う。これによりアカマタは見知った個体とそうでない個体とでは、行動を変えるのか、または変えないのかについて検証する。2つ目は、複数個体が特定の場所に集まる現象について、アカマタが集まるための詳細な条件を特定することを目指す。この検証については、昨年度と同様に発信器を付けた複数の個体を継続して行うとともに、砂浜のウミガメの各産卵巣の状態(産卵されてからの経過日数、アカマタの捕食によってあいた穴の有無など)を詳細に記録する。これらの結果を複合的に見ることでアカマタの集まる条件を考察する。

3つ目は、昨年度に引き続きウミガメの産卵巣に定点カメラを設置してアカマタの多様な個体間相互作用の観察例を増やす。この観察は、アカマタがどのような社会行動を発現しているのかの特定するためのもので、本研究の根幹を成すものである。多くの動物は、生存・繁殖に様々な利点があることから集団を形成して生活している。集団の中で単なる性的な活動以上の協調的な相互コミュニケーションがあれば、その集団には「社会」があると規定される。社会には、複数の個体の間で繰り広げられる様々な個体間相互作用があり、これらは総称して「社会行動」とされる。社会行動は、その意味合いから順位制や縄張りなどいくつかに分けることができ、社会的に複雑な群れを作る種は様々な社会行動をすることが分かっている。霊長類をはじめ多くの動物において社会行動に関する膨大な量の研究が行われてきた。これにより、それぞれの社会の構造や機能が解明されてきた。しかし、進化の過程でいかにして社会が誕生して社会行動が獲得されるのかについての議論は、いまだ確証がないため推測の域を出ない。すでに明確な社会が確立されている種を対象にしていては、社会行動の獲得のための条件を解明することは不可能である。なぜなら、それぞれの動物に特有な社会行動は、長い時間の中で進化した形質であることから、その形成過程を現在では観察することができないからである。3500種以上いるヘビ類は、一般的に全て単独性で集団を形成しない。また多くの有性生殖の動物と同様に繁殖に関する個体間相互作用は存在するが、それ以外の行動においてはほとんど確認されていない。これらのことから、ヘビは一般的に社会性が非常に低いとされてきた。しかし、沖縄島に生息するアカマタという夜行性のヘビにおいて、ウミガメ卵を採餌する時に限って、社会的な行動をすることを発見した。ヘビがウミガメ卵を餌にすることは非常に珍しく、世界でも本種を含めた2種のみが頻繁に採餌する。本来は社会をもたないヘビが、特定の条件下において社会行動をするようになるメカニズムを解明することができれば、動物の社会の芽生えに必要な条件を探る一助になる。本研究の目的は、アカマタ(捕食者)とウミガメ卵(餌資源)のそれぞれの特性を把握し、本来単独性の動物が社会を形成するのに必要な条件について検討することにある。以上の目的のために今年度は計165日間の野外調査と長時間の映像解析を行った。2019年3月末までの結果は、砂浜において72個体(オス60個体、メス12個体)を標識・再捕獲することで、オスのほうがメスよりもウミガメ卵を利用する頻度が高いことが分かった。またフィールドにおいて観察が非常に困難とされるヘビの個体間相互作用の効率的な撮影方法を確立することができ、個体間で生じる多様な行動を多数観察することに成功した(n = 47)。さらに、これらの現象は本種が個体認知能力を有している可能性を示唆した。2018年度の本調査地におけるウミガメの総産卵巣数は35巣(アカウミガメ27巣、アオウミガメ8巣)であり、例年と比較してウミガメの産卵は非常に少なかったが、多数のヘビの探索・発掘行動を撮影することに成功し、2019年3月末までに373回の行動を記録した。これらによるとアカマタは採餌成功時には34分間(中央値)産卵巣に滞在するが、失敗時には5.5分間と非常に短い時間しか滞在することはなく、すぐに他の産卵巣に移動することが分かった。
細胞外マトリックスに着目したポリープ状脈絡膜血管症の病態解明の研究

本研究の目的は、加齢黄斑変性(AMD)とポリープ状脈絡膜血管症(PCV)において、眼球の解剖学的な特徴、特にブルッフ膜に着日しその異同点を明らかにすることにより、PCVの病態を解明し、治療法を探索することである。PCVの治療法についてはまだ確立されていないが、従来のレーザー網膜光凝固の他、欧米では光線力学的療法などが試みられている。また、欧米では、加齢黄斑変性などの網膜疾患に非水溶性ステロイドであるトリアムシノン(TA)の硝子体やテノン嚢下注射を行うことによって視力の維持および病巣縮小の効果が期待されていることから、日本人のAMDに対するTAの効果を評価した。その結果、日本人においても欧米人における効果と同等の効果が得られることが明らかになった(Ito et al.Ophthalmologica.220:118-124,2006;大久保明子.日本眼科紀要.57:68-70,2006;坂本泰二ら.眼科.48:295-302,2006;大久保明子.あたらしい眼科.印刷中)。また、PCVの中にはAMDの性質を色濃く備えたもの、そうでないものがあることを臨床データの解析より見出した。この結果についても、現在論文として投稿中である(Okubo et al.submitted)。本研究の目的は、加齢黄斑変性とポリープ状脈絡膜血管症(PCV)において、眼球の解剖学的な特徴、特にブルッフ膜に着目しその異同点を明らかにすることにより、PCVの病態を解明し、治療法を探索することである。その手がかりとして、先ず、PCV患者における脈絡膜循環動態をインドシアニングリーン蛍光眼底造影検査所見をもとに検討した結果、拍動するポリープ状血管がPCVに特異的な現象であることを明らかにした。また、その頻度や拍動の様式のパターンを検討し、拍動の発生には、黄斑部における脈絡膜血管の構築の特異性や、動脈硬化が関与していることを示唆した(Okubo et al. Ophthalmology. 112:1436-41,2005)。また、PCVの治療法についてはまだ確立されていないが、従来のレーザー網膜光凝固の他、欧米では光線力学的療法などが試みられている。また、欧米では、加齢黄斑変性などの網膜疾患に非水溶性ステロイドであるトリアムシノン(TA)の硝子体やテノン嚢下注射を行うことによって視力の維持および病巣縮小の効果が期待されていることから、先ず、日本人の加齢黄斑変性に対するTAの効果を評価した。その結果、日本人においても欧米人における効果と同等の効果が得られることが明らかになった(Ito et al. Ophthalmologica in press)。次に、PCV患者についてTAを硝子体やテノン嚢下注射を行ったところ、ポリープ状血管からの漏出が減少し、視力の回復が得られた(Okubo et al. Graefe's Arch Clin Exp Ophthalmol.243:837-9)本研究の目的は、加齢黄斑変性(AMD)とポリープ状脈絡膜血管症(PCV)において、眼球の解剖学的な特徴、特にブルッフ膜に着目しその異同点を明らかにすることにより、PCVの病態を解明し、治療法を探索することである。その結果、日本人においても欧米人における効果と同等の効果が得られることが明らかになった(Ito et al.Ophthalmologica.220:118-124,2006;大久保明子.日本眼科紀要.57:68.70,2006;坂本泰二ら.眼科.48:295-302,2006;大久保明子.

あたらしい眼科.印刷中)。また、PCVの中にはAMDの性質を色濃く備えたもの、そうでないものがあることを臨床データの解析より見出した。この結果についても、現在論文として投稿中である(Okubo et al.submitted)。
腎尿細管におけるAMPキナーゼのオートファジーを介した細胞保護作用の検討

獨協医科大学において実施した予備実験で、尿細管特異的にAMPKを導入してから尿細管結紮後5日目では対照と比べて、dnでは間質線維化が増強し、caではやや減弱していた。一方、8日目では有意な差を検出できなかった。自治医科大学でさらに違うタイミングでアポトーシス、オートファジーの関連因子の測定を実施する予定であったが、尿細管特異的にdnAMPK, caAMPKをドキシサイクリンで誘導できなくなっていることが明らかとなった。異動時のSPF化の際になんらかの異常が起きたと予想されるが、現在トラブルシューティング中である。問題解決後、課題をさらに実施する予定である。我々は平成22ー24年の基盤研究(C)から引き続き検討していた血管におけるAMPキナーゼの新しい役割について最近国際誌に報告した(Myojo M, Nagata D. PLOS ONE 2014 in press)。今回の研究では、腎尿細管におけるAMPキナーゼの役割について検討している。持続的に障害を受けた尿細管細胞ではアポトーシスと共にオートファジーも観察され、それが尿細管細胞数保持や間質線維化にも何らかの寄与をしていることが推測される。我々は以前、AMPキナーゼ(AMPK)がオートファジーやアポトーシスを制御しうることを報告したが(Nagata D. Hypertens Res 32:133;2009)、前回の基盤研究から今回の研究にかけて、AMPキナーゼの優性阻害体dominant negative (dn)と恒常活性化体constitutively active (ca)を尿細管特異的発現できる遺伝子改変マウスを開発した。これらの片側尿管を結紮した後、尿細管におけるオートファジーとアポトーシスの程度を評価し、腎間質線維化におけるAMPKの役割を解明しようとしている。尿管結紮後5日目では対照と比べdnでは間質線維化が増強し、caではやや減弱していたが、8日目ではどの群でも間質線維化の程度が高度で有意な差を検出できなかった。このようなプレリミナリーな結果が得られたので、現在結紮後46日で線維化の程度の差が最大のタイミングで、アポトーシスの評価のためのTUNEL染色やウエスタンブロット法でPARPcleavageの定量を実施する準備中である。またオートファジーの評価のため、ウエスタンブロット法でLC3とBeclin1の量を検討することになっている。本研究の基礎となった平成22ー24年の基盤研究(C)から検討を引き継ぎ、血管におけるAMPキナーゼ(AMPK)の新しい側面を昨年報告した(Myojo M, Nagata D. PLOS ONE 2014 )。本研究においては、腎臓間質線維化が起きる時の腎尿細管におけるAMPKの役割について検討している。低酸素状態や様々なサイトカインに暴露された腎尿細管細胞ではアポトーシスと共にオートファジーも観察され、それが尿細管細胞の保持や間質線維化に何らかの寄与をしていると予想される。AMPKがオートファジーやアポトーシスを制御することを以前我々は報告したが(Nagata D. Hypertens Res 32:133;2009)、前回の基盤研究から今回の研究にかけて、AMPKの優性阻害体dominant negative (dn)と恒常活性化体constitutively active (ca)を尿細管特異的発現しうる遺伝子改変マウスを開発した。これらの遺伝子改変マウスを使い、片側尿管結紮の後、腎臓で発現が増加する遺伝子profileを解析するとともに、尿細管におけるオートファジーとアポトーシスの程度を評価し、腎間質線維化におけるAMPKの役割を解明しようとしている。またオートファジーの評価のため、ウエスタンブロット法でLC3とBeclin1の量を検討する予定である。本研究においては、腎臓間質線維化が起きる時の腎尿細管におけるAMPキナーゼの役割について検討している。以前、AMPキナーゼ(AMPK)がオートファジーやアポトーシスを制御することを以前我々は報告したが(Nagata D. Hypertens Res 32:133;2009)、前回の基盤研究から今回の研究にかけて、AMPキナーゼの優性阻害体dominant negative (dn)と恒常活性化体constitutively active (ca)を尿細管特異的発現しうる遺伝子改変マウス(Pax8-dnAMPK, Pax8-caAMPK)を開発した。これらの遺伝子改変マウスを使い、片側尿管結紮の後、腎臓で発現が増加する遺伝子profileを解析するとともに、尿細管におけるオートファジーとアポトーシスの程度を評価し、腎間質線維化におけるAMPKの役割を検討している。更に違うタイミングでTUNEL染色やウエスタンブロット法でPARPcleavageの定量を実施する予定である。

しかし研究代表者の長田が獨協医科大学の准教授から自治医科大学の教授で異動したことにより、様々なステップで実験動物の自治医大での再準備に時間がかかり、相当の遅れが生じた。現在、ようやく実験用の遺伝子改変動物が揃い、実験再開に向けて準備中である。したがってこの課題は補助事業期間を延長して実施する予定である。1)研究代表者の長田の異動にともない大幅な遅れが生じた。自治医科大学において改めて新規扱いの遺伝子改変動物を扱った動物実験を開始する際に、研究倫理を含めて様々な手続き・審査が必要であり、なかなか再開できなかった。2)動物が老齢化して繁殖可能期間を過ぎてしまい、必要な実験動物の匹数を揃えることが不可能で、獨協医科大学で精子を採取し人工授精により動物をまた揃える必要が生じたため。本研究においては、腎臓間質線維化が起きる時の腎尿細管および血管内皮細胞におけるAMPキナーゼの役割について検討した。低酸素状態や様々なサイトカインに暴露された腎尿細管細胞ではアポトーシスと共にオートファジーも観察され、それが尿細管細胞の保持や間質線維化に何らかの寄与をしていると予想される。AMPキナーゼ(AMPK)がオートファジーやアポトーシスを制御することを以前我々は報告したが、前回の基盤研究から今回の研究にかけて、AMPキナーゼの優性阻害体dominant negative (dn)と恒常活性化体constitutively active (ca)を尿細管特異的、もしくは血管内皮細胞特異的にドキシサイクリン依存的に誘導しうる遺伝子改変マウスを開発した。しかし研究代表者の長田が獨協医科大学循環器・腎臓内科の准教授から自治医科大学の教授で異動し自治医科大学において改変動物を人工授精でSPF化するステップにも時間を要した。獨協医科大学において実施した予備実験では、尿細管特異的に遺伝子を誘導してから尿管結紮後5日目では対照と比べ、dnでは間質線維化が増強し、caではやや減弱していたが、8日目ではどの群でも間質線維化の程度が高度で有意な差を検出できなかった。このようなプレリミナリーな結果が得られたので、自治医科大学で更に違うタイミングでTUNEL染色やウエスタンブロット法でPARPcleavageの定量を実施する予定であった。しかし、尿細管特異的にdn, caを、血管内皮細胞特異的にcaをドキシサイクリンで誘導できていないことが確認された。現在、血管内皮特異的にdnを誘導できるかどうか確認中である。したがって当初の予定が大幅に遅れており、もし今後ドキシサイクリン血管内皮特異的にdnを誘導できることが確認されれば、この系において当初の予定通りの検討を今後も進めていく予定である。獨協医科大学において実施した予備実験で、尿細管特異的にAMPKを導入してから尿細管結紮後5日目では対照と比べて、dnでは間質線維化が増強し、caではやや減弱していた。一方、8日目では有意な差を検出できなかった。自治医科大学でさらに違うタイミングでアポトーシス、オートファジーの関連因子の測定を実施する予定であったが、尿細管特異的にdnAMPK, caAMPKをドキシサイクリンで誘導できなくなっていることが明らかとなった。異動時のSPF化の際になんらかの異常が起きたと予想されるが、現在トラブルシューティング中である。問題解決後、課題をさらに実施する予定である。
アドルフ・ライヒヴァイン研究-とくに改革教育学と反ナチ運動との関連を顧慮して-

1.アドルフ・ライヒヴァインの教育思想は、生涯にわたって自己形成、自己変革につとめることのできるような個人を育てるところに、その主目的があった。その際、とくに共同的な労作体験、創作体験が重視された。これは青年労働者の教育を、かれがとりわけ念頭に置いていたためと考えられる。それは現代の生涯教育論とは通底するところがある。2.彼の社会観や文化観は、世紀末以来のヨーロッパ思想界に共通に認められる危機意識、とりわけ文明化の引きおこした精神的な破綻に対応しようとする立場からのものであった。これがかれの教育思想を根底において支配しており、その点ではワイマール期の芸術教育運動や労作教育運動は共通の基盤に立っているとみてよい。3.彼の労作教育観は、G.チルシェンシュタイナーと通ずるところがある。とくに彼が"Sitte"の育成を労作教育の主要な課題としているあたり、その思いを深くするが、重要な相違点は、ケルシェンシュタイナーの"Sachlich Reit"が個人の心構え、とりわけ自然や社会の秩序の尊重という傾向のものとなっているのに対し、ライヒヴァインの"Sitte"は、それだけでなく仕事仲間への敬意まで含んだ横の秩序にも注目している。この点は彼の社会観、国家観の基本にながれる視点といってよい。4.東西ドイツそれぞれにおけるライヒヴァイン研究を比較してみると、現在では西ドイツの方が圧倒的に熱心に研究を進めており、成果も挙げている。東ドイツは、ライヒヴァインのマルクス主義などソビエト同盟に対する評価について、これを過大視しようとするところに若干の無理が生じているようである。5.ライヒヴァインとナチス的用語の表面的な共通性に惑わされないような緻密な研究が今後の課題である。1.ライヒヴァインの著作「創作する子供たち」の翻訳作業を進めることによって,かれの労作教育思想が, G.ケルシェンシュタイナーなどと比較してみた場合,より強い知性への期待が示されていることに気付いた.これは労働体験を訓育的効果と結びつけようとする当時の一般の傾向と著しく異なっている,とみなしてよい.この点をいっそう明確にしたい.2.併せて,やはり彼の著作「学校における映画」を読んでみたが,ここでは,視聴覚教育に対する彼の意見の明が示されており,子供の受動的な理解よりも,能動的な解釈を期待する彼の立場がよく示されている.3.ハレ教育大学(アカデミー)における彼の実践については,期間が短いため(在職の),評価がむずかしい.ただし, C・H・ベッカーによるプロイセンの教員養成制度改革の方針に従って彼が行動していたことは当然であり,この改革方針の妥当性については,シュブランガーの教育養成論などと対比して,さらに検討を加える必要がある.4.ライヒヴァインの日本における足跡については,神戸,横浜,新潟等を調査してみたが,まったく手がかりをつかめなかった.時間と費用を相当にかける覚悟がなくては,不可能である.5.反ナチ運動との関連については, E・クリークの教員養成改革への期待と関連されて,ナチ体制下における教員の位置や役割をあらためて検討する視点が重要であることに気付かされた.クリークは師範学校卒の学歴で学位をとり,大学教授になり,ハイデルベルリの学長にもなったが,大学レベルの教員養成という悲願がワイマール体制下でも実現しなかったことに,強く失望している.1.ライヒヴァインの教育思想と、これにもとづく彼の実践をもっとも具体的に知ることのできる「創作する生徒たち」を完訳し、その抄訳(第1章及び第2章の主要部分)を刊行することになった。出版は本年4月中旬になる。翻訳部分は同書の第2部に収録してある。

2.彼の生涯と思想を、同書の第1部に纏めたが、全体的に考察するとライヒヴァインの教育活動は、やはり青年期の教育、とりわけ青年労働者の教育を中心に据えて考察する必要があることに気付いた。しかしながら、この領域での彼の活動を支えた思想や理論は、著作の形では公表されていないから、逆推論の方法を選ぶしかないこともまた事実である。この困難を克服するのが今後の課題のひとつである。3.この点で同書の共著者、W.ウィルヘルムが扱ったF.クラットの思想は貴重な手がかりとなるように思われる。クラットの青年及び成人教育の領域における活動と、これを支えた思想にライヒヴァインは深く共鳴していたからである。人生における勤労と休息、動と静のリズムに注目し、とりわけ余暇時間の積極的な意味づけを考えたクラットの影響は、ライヒヴァインが考察したティーフェンゼーのカリキュラムからもよみとることができる。4.東西ドイツにおけるライヒヴァインの評価は、マルクス主義及びとりわけソビエト同盟の歴史的な役割に対する評価の違いから、かなり険しく対立している。フーバーが宗教的社会主義という視点からライヒヴァインを扱ったのは、さすがに適切であると思う。5.ライヒヴァインの社会思想とナチズムのそれとを明確に区別するためには、やはり両者に共通する用語、たとえば民族、全体社会、共同社会などについて、その意味内容の相違を分析的かつ綜合的に検討する必要があるが、これはやはり今後の課題としておくべきであろう。
超強靱ナノ結晶粒バルク鉄鋼材料の創製

マルテンサイト組織を加工・熱処理プロセスの出発組織に用いることを特徴とする新しいプロセスについて研究した。種々の炭素鋼(0.04-0.20wt%C鋼)に対して、マルテンサイトプロセスの適用を検討した。プロセス中の組織変化を調べた結果、冷間圧延時に新たに導入された大角粒界による初期結晶粒の分断(grain subdivision)が生じ、圧延方向に長く伸びたナノサイズの間隔を有するラメラ状組織が形成され、温間域焼鈍時の回復により等軸化した超徴細粒組織が形成されることが明らかとなった。従来の研究によれば、超微細粒組織の形成には大きな塑性ひずみ(相当ひずみ4以上)を導入する必要があるとされていたが、本研究により、マルテンサイトを出発組織とすることにより小さなひずみ(相当ひずみ0.8程度)でもナノメートルスケールのgrain subdivisionが生じることを示した。何故、マルテンサイト組織を出発組織とすると小さなひずみで結晶粒超微細化が達成されるのかを明らかにするために、マルテンサイト組織の特徴を詳細に検討した結果、マルテンサイト組織の特徴のひとつである過飽和固溶炭素の存在がgrain subdivisionを促進に必須であることが判明した。得られた複相超微細粒組織を有する鋼は、優れた強度-延性バランスを示し、さらに低温靭性も優れていた。超微細粒材の強化機構について明らかにしたほか、優れた強度-延性バランスの原因は、主として結晶粒超微細化による高強度化と、均一に分散した炭化物の存在による塑性不安定現象の発現抑制により説明された。
大気圧下での貴金属表面構造とその触媒活性の解明

放射光X線による触媒表面観察と反応ガスおよび反応生成ガスの質量分析を同時に行うためのその場観察用フロー式小型反応室の製作を行った。反応室内のガス置換時間が触媒反応を著しく律速することが無いように、試料室の容量が極力小さくなるように製作した。当初の予定では試料室の容量は15 mLであったが、詳細な検討の結果、放射光X線分析に必要な試料の上下駆動機構と加熱機構を備えると、試料室の容量15 mLを満たすことが極めて困難であることが判明したため、容量30 mLでの製作を行った。この試料室の容量増加に伴い、反応室内ガスの置換時間が当初予定の2倍になるが、想定しているその場観察実験においては支障が無いと見越している。作製したフロー式小型反応室の到達真空度が2x10-8 Pa以下であることを確認し、かつ既存装置に脱着可能であり超高真空下での上下駆動機構が問題なく動作することを確認した。また、触媒表面の吸着種を赤外分光実験によってその場観察するためのフーリエ変換赤外分光光度計システムを製作した。赤外光を外部取りだしして、上記のフロー式小型反応室内の試料に照射できる機構を加えた。触媒表面に吸着した酸素種やCO分子を観察するために、測定波数領域を中赤外領域の4000 cm-1から400cm-1に設計した。また、バックグラウンドとなる水蒸気や二酸化炭素の影響を小さくするために、資料室外部および検出器部を真空排気できるようにした。標準試料を用いて想定した正常動作を確認した。当初の予定どおり、その場観察用フロー式小型反応室の製作およびフーリエ変換赤外分光光度計システムの製作を完了した。他方、既存の回分式試料セルを用いての、大気圧酸素下での表面X線散乱測定によるPt表面酸化物の構造観察については、回分式試料セルの真空リークおよび試料加熱機構の不良により、当初予定していたデータ取得を達成できなかった。昨年度達成でなかった、大気圧酸素下での表面X線散乱測定によるPt表面酸化物の構造観察を行う。このために、回分式試料セルの不具合を至急解消し、予定していた表面X線散乱データの取得を行う。これと平行して、前年度に製作したフロー式小型反応室とフーリエ変換赤外分光光度計システムの立ち上げを完成させ、CO酸化反応中における白金表面構造の変化およびCO酸化活性変化のその場観察を行い、触媒反応過程を明らかにする。
脳血管障害片麻痺者における麻痺側下肢筋力発揮調整能と歩行能力の関係

昨年度までの脳血管障害片麻痺患者を対象とした検討では,要求値(周波数0.2Hz・調整範囲5-25%,周波数0.3Hz・調整範囲0-20%の正弦波)を用いて麻痺側膝関節伸展の筋力発揮調整能を測定した。その結果,麻痺側の筋力発揮調整能は12段階片麻痺回復グレード,歩行自立度(FIM),麻痺側下肢筋力と有意な正の相関関係があることが分かった。しかしその一方で歩行速度とは有意な相関は認められなかった。これは片麻痺者全員を検査できるように要求値の難易度をやや低いものに設定したため,麻痺の程度が比較的軽い症例を適切に評価できていないためと考えられた。そこで今年度は測定に用いる要求値の難易度を高くし,比較的麻痺の軽い症例も適切に評価できることを目的に研究を進めた。対象は発症から6ヶ月以上経過し,歩行が自立している脳血管障害片麻痺患者を対象に,麻痺側膝関節伸展の等尺性筋力における筋力発揮調整能を測定した。筋力発揮調整能の測定には難易度の異なる2種類の要求値(要求値1:周波数0.3Hz・調整範囲0-20%,要求値2:周波数0.5Hz・調整範囲0-20%の正弦波)を用いた。得られた筋力発揮調整能と歩行速度との関連性を検討した。その結果,0.3Hzの要求値1を用いた筋力発揮調整能と歩行速度には有意な相関関係は認められなかった(r=-0.41,n.s.)。一方,0.5Hzの要求値2を用いた筋力発揮調整能は歩行速度と有意な相関関係が認められた(r=-0.60,p<0.05)。昨年度と同じ設定である0.3Hzの要求値1では歩行速度の相関が見られなかったのに対し,難易度を高くした0.5Hzの要求値2では歩行速度と有意な相関を認めた。このことから歩行が自立している症例の麻痺肢の機能評価としては0.5Hzの要求値2を用いて評価する必要があると考えられた。しかし0.5Hzの要求値2を用いて麻痺が重度な症例を対象に測定を実施したが,課題を遂行することが困難な症例が存在した。これらのことから麻痺側の筋力発揮調整能の測定にはこれらの難易度の異なる2つの要求値を併用することが必要と考えられた。脳血管障害片麻痺者の下肢筋力発揮調整能を検討するための予備的な実験として,健常者の膝関節伸展の筋力発揮調整能について検討した。その結果,筋力発揮調整能は要求値(正弦波)の振幅,周波数と負の相関関係があり,振幅,周波数が大きくなるほど筋力調整の精度が低下する傾向を示した。また利き足と非利き足の筋力発揮調整能を比較したところ,利き足が有意に優れることが示された。このことは,筋力発揮調整能が下肢機能を詳細に評価しうることを示すと考えられる。脳血管障害片麻痺患者については現在2つの要求値(周波数0.2Hz・調整範囲525%,周波数0.3Hz・調整範囲020%)を用いて麻痺側膝関節伸展の筋力発揮調整能について検討を行った。その結果どちらの筋力発揮調整能においても,12段階片麻痺回復グレード,歩行自立度(FIM),麻痺側下肢筋力と有意な正の相関関係が認められた。また位相の遅れ(要求値に対する発揮値の遅れ)についても検討を行ったが,歩行自立度などとの相関関係は認められなかった。脳血管障害による運動麻痺は質的な回復と量的的な回復が併行して進むとされている。一般的に量的な評価とされる筋力,質的な評価とされる12段階片麻痺回復グレードが評価として用いられている。今回検討した筋力調整能力は運動の質的側面を測定していると考えられ,それぞれについて相関関係が認められたと考えられる。歩行において膝関節は立脚相において伸展モーメント発生し重心を制御する。今回検討を行った麻痺側膝関節伸展の筋力発揮調整能はこの立脚相における伸展モーメントの調整を反映するものと考えられ,結果として歩行自立度に影響を与えると考えられる。位相の遅れについては歩行自立度などと相関関係が認められなかった。このことから要求値に対する時間的な反応だけでは下肢機能を評価することは困難であり,出力調整の精度も含めて検討する必要があることが示された。

筋力発揮調整能の測定には難易度の異なる2種類の要求値(要求値1:周波数0.3Hz・調整範囲0-20%,要求値2:周波数0.5Hz・調整範囲0-20%の正弦波)を用いた。得られた筋力発揮調整能と歩行速度との関連性を検討した。その結果,0.3Hzの要求値1を用いた筋力発揮調整能と歩行速度には有意な相関関係は認められなかった(r=-0.41,n.s.)。一方,0.5Hzの要求値2を用いた筋力発揮調整能は歩行速度と有意な相関関係が認められた(r=-0.60,p<0.05)。昨年度と同じ設定である0.3Hzの要求値1では歩行速度の相関が見られなかったのに対し,難易度を高くした0.5Hzの要求値2では歩行速度と有意な相関を認めた。このことから歩行が自立している症例の麻痺肢の機能評価としては0.5Hzの要求値2を用いて評価する必要があると考えられた。しかし0.5Hzの要求値2を用いて麻痺が重度な症例を対象に測定を実施したが,課題を遂行することが困難な症例が存在した。これらのことから麻痺側の筋力発揮調整能の測定にはこれらの難易度の異なる2つの要求値を併用することが必要と考えられた。
骨髄異形成症候群におけるクローン構造の継時的解析

骨髄異形成症候群は高齢者に多い疾患であり、今後高齢化社会の進行とともに発症率は上昇すると考えられる。本研究では、骨髄異形成症候群の病型移行や治療前後でのクローン構造の変化を評価し、臨床判断に有用な予後予測マーカーを同定することを目的とした。骨髄性腫瘍の新規driver遺伝子であるARID2を大規模コホートで評価し、約1%の症例に変異またはコピー数異常が認められること、変異は初期段階で獲得されていることを明らかにした。またARID2変異/欠失と巨核球異形成との関連を明らかにした(Sakai H et al. Leukemia 2018)。造血器腫瘍再発モデルとして連続的にMLL/AF9陽性マウス白血病細胞をC57BL/6マウスに移植した。移植の回数を重ねるにつれ、再発期間が短くなり、ゲノム異常も蓄積することを明らかにした。さらに新規標的としてGNB2変異を同定し、その機能解析を実施した(Kitani S et al. Leukemia 2019)。更に、骨髄異形成症候群ではしばしばスプライシング因子が変異しているが、スプライシング因子変異より生じるスプライシング異常に関して網羅的に解析し、その標的を同定した(Shiozawa Y et al. Nat Com 2018)。また、現在クローン性造血と骨髄異形成症候群のゲノム異常のスペクトラムを評価中である(論文投稿中)。更に、予後不良であるTP53変異陽性例では、一時的ではあるがDNAメチル化阻害剤であるアザシチジンに対する治療反応性が良好なこと、投与後にクローンサイズが縮小する傾向があることを明らかにした。アザシチジンによるTP53変異クローン縮小後に、唯一の根治的治療である同種造血幹細胞移植を実施することで予後が改善する可能性が示唆される。今後、症例を積み重ねていく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。骨髄異形成症候群は高齢者に多い疾患であり、今後高齢化社会の進行とともに日本人における発症率は上昇すると考えられる。骨髄異形成症候群は高頻度に二次性白血病に移行するが病型移行に関する分子遺伝学的知見は乏しい。本研究では、次世代シーケンサーを用いて、骨髄異形成症候群の病型移行や治療前後でのクローン構造の変化を評価し、臨床判断に有用な予後予測マーカーを同定することを目的としている。またARID2変異/欠失と巨核球異形成との関連を明らかにした。この結果を論文として発表した(Sakai H et al. Leukemia 2018)。また、健常人においてもクローン性造血が高頻度に認められることが知られているが、骨髄異形成症候群移行の分子マーカーに関する知見は乏しく、現在クローン性造血と骨髄異形成症候群のゲノム異常のスペクトラム違いを評価している。更に各変異と骨髄異形成症候群の表現型等の評価を実施している。更に、現在、DNAメチル化阻害剤であるアザシチジン投与前後のクローン性造血の挙動・治療反応性を探索している。骨髄異形成症候群の唯一の根治的治療は、同種造血幹細胞移植であるが、非適応ではしばしばDNAメチル化阻害剤が使用される。TP53変異陽性例では、一時的ではあるがアザシチジンに対する治療反応性が良好なこと、継時的にクローンサイズが縮小する傾向があることを明らかにした。TP53変異は同種造血幹細胞移植も含め従来の治療では予後不良なことが知られているが、TP53変異クローンをアザシチジンで縮小させた後、同種造血幹細胞移植に持ち込むことで骨髄異形成症候群の予後を改善する可能性が示唆される。これまで、機能や頻度のほとんど分かっていなかった骨髄性腫瘍の新規driver遺伝子であるARID2を大規模コホートで評価し、393症例中6例にARID2遺伝子の変異を同定した。6変異中5変異は、frameshift変異で機能喪失型変異であることが示唆された。また同領域を含む12番染色体の欠失は、8例に同定された。変異または欠失陽性に随伴する変異を評価したところ、ヒストン修飾に関わる変異が14症例中6症例に同定された。更に継時的検体を用いてクローンの挙動を評価したところ、ARID2変異/欠失は早期に生じることを多いことを明らかになった。またARID2変異/欠失陽性例では巨核球異形成を全例に認めた。以上のように新規driver変異であるARID2変異のMDSの病態への関与の一端を明らかにした。この結果をLeukemiaに報告した(Sakai H et al. Leukemia 2018)。また、近年、クローン性造血が健常人、特に高齢者において認められること、クローン性造血陽性症例において、骨髄性腫瘍発症の頻度が高いことが報告されているが、どのような症例がどのように骨髄性腫瘍に移行するかに関しては不明な点が多い。クローン性造血陽性との変異スペクトラムとの差異、骨髄異形成症候群から二次性白血病への進展に過程で生じるクローン構造の変化を評価し、現在論文投稿中である。また、アザシチジン投与前後のクローン性造血の挙動・治療反応性を探索している。

骨髄異形成症候群の唯一の根治的治療は、同種造血幹細胞移植であるが、非適応ではしばしばDNAメチル化阻害剤が使用される。TP53変異陽性例では、一時的ではあるがアザシチジンに対する治療反応性が良好なこと、継時的にクローンサイズが縮小する傾向があることを明らかにした。今後論文投稿に向け準備をしていく。骨髄異形成症候群は高齢者に多い疾患であり、今後高齢化社会の進行とともに発症率は上昇すると考えられる。本研究では、骨髄異形成症候群の病型移行や治療前後でのクローン構造の変化を評価し、臨床判断に有用な予後予測マーカーを同定することを目的とした。骨髄性腫瘍の新規driver遺伝子であるARID2を大規模コホートで評価し、約1%の症例に変異またはコピー数異常が認められること、変異は初期段階で獲得されていることを明らかにした。またARID2変異/欠失と巨核球異形成との関連を明らかにした(Sakai H et al. Leukemia 2018)。造血器腫瘍再発モデルとして連続的にMLL/AF9陽性マウス白血病細胞をC57BL/6マウスに移植した。移植の回数を重ねるにつれ、再発期間が短くなり、ゲノム異常も蓄積することを明らかにした。さらに新規標的としてGNB2変異を同定し、その機能解析を実施した(Kitani S et al. Leukemia 2019)。更に、骨髄異形成症候群ではしばしばスプライシング因子が変異しているが、スプライシング因子変異より生じるスプライシング異常に関して網羅的に解析し、その標的を同定した(Shiozawa Y et al. Nat Com 2018)。また、現在クローン性造血と骨髄異形成症候群のゲノム異常のスペクトラムを評価中である(論文投稿中)。更に、予後不良であるTP53変異陽性例では、一時的ではあるがDNAメチル化阻害剤であるアザシチジンに対する治療反応性が良好なこと、投与後にクローンサイズが縮小する傾向があることを明らかにした。アザシチジンによるTP53変異クローン縮小後に、唯一の根治的治療である同種造血幹細胞移植を実施することで予後が改善する可能性が示唆される。今後、症例を積み重ねていく予定である。本年度は、平成29年度に引き続き、検体の収集、シーケンスを実施する。継時的検体の解析症例数は約200症例500検体を目標とする。同定したクローン構造の変化を詳細な臨床データとともに解析し、クローン構造と病型の進展や治療反応性との関係を評価する。また予後への影響も併せて評価し、臨床判断に有用なエビデンスを構築する。更に、継時的検体の解析で得られた知見のvalidation目的に継時的検体の得られる症例以外にも、非継時的検体のデータも解析する。当研究室で既にシーケンス済みの検体・新規にシーケンスする検体併せて、2000例を目標に解析する。標的シーケンスでは少数のクローンしか解析することができず、標的シーケンスではクローンが同定できない症例も存在する。そのため、一部の検体に関しては、より網羅的にクローン構造を解析するために、全エキソンシーケンス、更には全ゲノムシーケンスを実施する。