hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラオス北部の山地部を対象とした持続的流域管理のための生態史GISモデリング

本研究は、ラオス北部の山地部の一流域を対象として、土地・森林利用の長期動態とバイオマス量や生物多様性の変化を解明し、ローカルな人々の空間認識と資源利用実践を地球環境保全という立場から再評価し、人々の暮らしと地球環境の調和を実現する森林資源保全のあり方を提示することを目的とするものである。平成19年度は、1990年前後と2000年前後の人工衛星画像各3枚から作成した森林植生図とフィールドワークから各年代の土地利用システム図を作成するとともに、対象地域を11の小流域に分割して森林/農地比率などを定量的に評価した。その結果、以下の点が明らかになった。1)ラオス北部には2つの土地利用システムが併存している。水田-水源涵養林システムと焼畑-休閑林システムである。両者はともに、地域住民の主食であるコメを生産対象としており、かつ森林を組み込んだシステムである。森林は、前者においては水、後者においては養分と、農業生産に必須の資源を供給している。すなわち森林は地域住民の生存に欠かせない。このように、森林が生業システムに組み込まれていることが、ラオス北部において森林が保全されてきた原理である。2)2つの土地利用システムの併存を支えてきたのは地域社会秩序である。2つの土地利用システムに依存する地域住民の民族、文化、言語は異なる。しかし儀礼や祭礼を通じて、このような違いを超えた人間関係、村落間関係が構築され、それが地域社会を形成してきた。地域社会秩序は、政治的、軍事的な権力に支持されることにより強化されてきた。3)近年の市場経済の浸透による生業システムの多様化と近代的な統治システムの導入は、地域社会秩序の弱体化を招き、それが土地利用システムの再編を促しつつある。本研究は、ラオス北部の山地部の一流域を対象として、土地・森林利用の長期動態とバイオマス量や生物多様性の変化を解明し、ローカルな人々の空間認識と資源利用実践を地球環境保全という立場から再評価し、人々の暮らしと地球環境の調和を実現する森林資源保全のあり方を提示すること々目的とするものである。平成17年度は、主として土地・森林利用の長期動態の解明に取り組んだ。地形図やデジタル標高図を用いてGISのベースマップを作成するとともに、東南アジア研究所がすでに所蔵している人工衛星画像や空中写真を用いて土地被覆/利用の動態を分析した。その結果、以下の点をこれまでに明らかにした。1)山間盆地では水田水稲作が、山地傾斜部では焼畑陸稲作が卓越する。2)水田面積は、過去50年間、緩やかに増加し続けている。これに対して焼畑面積は、1990年代前半をピークとして増加から減少に転じた。代わって山麓部において常畑商品作物栽培が普及し始めている。3)森林は、山間盆地を取り囲む環状に分布しており、その外側には成熟した森林植生があまり見られない。環状の森林は山間盆地の水源涵養林として、水田水稲作民によって維持管理されてきたものと考えられる。これらの結果は、森林分布の動態と人々の生業は緊密に関係しており、人々の生活実践によって森林が保全されてきたものであることを示唆している。今後は、さらに土地・森林利用の動態の解明を続けるとともに、そのバイオマス量や生物多様性との関連性にも研究を展開する。平成18年度は、前年度に引き続いて土地・森林利用の長期動態の分析を進めるとともに、土地利用システムの解明に取り組んだ。地形図やデジタル標高図を用いてGISのベースマップを作成するとともに、東南アジア研究所が所蔵している人工衛星画像や空中写真を用いて、土地被覆/利用の変化と土地利用システムの動態を分析した。1)焼畑農業の拡大による森林面積の減少は1990年代になってほぼ終焉した。すなわち森林面積と農地面積の比率は、1990年代初頭以降、ほとんど変化していない。2)農地の分布は、過去10年間で、急傾斜地から緩傾斜地へと移動しつつある。これは、移動式焼畑耕作から常畑への移行を反映した結果と考えられる。3)過去数十年間を視野に入れた長期的な土地利用の変化は、水田を基盤とした土地利用システムと焼畑農業を基盤とした土地利用システムの対抗関係として理解することができる。前者は、盆地面に立地する水田とその流域に分布する水源涵養林からなる。水田を生業とする人々は、用水を確保するために、水源涵養地の土地利用を社会的に規制してきた。これに対して後者は、山地傾斜面に立地する焼畑地と将来の焼畑用地である休閑地からなる。焼畑を生業とする人々も、生産用地を確保するために、休閑地の土地利用を社会的に規制してきたが、生産用地は他の土地で代替できるために社会的な規制はさして強くはなかった。両者の対抗関係が土地利用動態を規定してきた。

平成19年度は、1990年前後と2000年前後の人工衛星画像各3枚から作成した森林植生図とフィールドワークから各年代の土地利用システム図を作成するとともに、対象地域を11の小流域に分割して森林/農地比率などを定量的に評価した。その結果、以下の点が明らかになった。1)ラオス北部には2つの土地利用システムが併存している。水田-水源涵養林システムと焼畑-休閑林システムである。両者はともに、地域住民の主食であるコメを生産対象としており、かつ森林を組み込んだシステムである。森林は、前者においては水、後者においては養分と、農業生産に必須の資源を供給している。すなわち森林は地域住民の生存に欠かせない。このように、森林が生業システムに組み込まれていることが、ラオス北部において森林が保全されてきた原理である。2)2つの土地利用システムの併存を支えてきたのは地域社会秩序である。2つの土地利用システムに依存する地域住民の民族、文化、言語は異なる。しかし儀礼や祭礼を通じて、このような違いを超えた人間関係、村落間関係が構築され、それが地域社会を形成してきた。地域社会秩序は、政治的、軍事的な権力に支持されることにより強化されてきた。3)近年の市場経済の浸透による生業システムの多様化と近代的な統治システムの導入は、地域社会秩序の弱体化を招き、それが土地利用システムの再編を促しつつある。
呼吸筋と末梢骨格筋の非脱分極性筋弛緩薬に対する感受性の差違について

イヌの呼吸筋と末梢骨格筋の非脱分極性筋弛緩薬に対する感受性の差違についてmechanical twitch responseを指標として検討した.体重812kgの雑種成犬25頭を用いた.前脛骨筋の末梢腱と横隔膜中心腱をトランスデュ-サ-に接続した.坐骨神経と横隔神経に0.2msecの最大上刺激を0.1Hzの頻度で与え,単収縮反応(T_1)を同時記録した.コントロ-ルを得た後,ベクロニウム0.1mg/kgを投与し,横隔膜と前脛骨筋での筋弛緩効果の発現時間,持続時間(T_1が再度認められるまで),回復時間(T_1が95%まで回復),回復率(T_1がコントロ-ルの25%から75%まで回復するのに要した時間)および筋弛緩の程度の差違について調べた.また,得られた測定値をパンクロニウムおよびdーTc投与時のT_1の推移と比較検討した.結果および考察:ベクロニウム投与群(n=8)の作用持続時間は横隔膜で33±7分,前脛骨筋では45±5分であった.回復時間は各々53±6分,72±8分であった.ベクロニウムの場合もパンクロニウム,dーTcと同様に,respiratory sparing effectは全例認められた.回復率も横隔膜で前脛骨筋より有意に早かった.また,横隔膜では前脛骨筋よりも早く,最大筋弛緩効果に到達した.この差はパンクロニウム,dーTcの場合と比較してより明確であるように思われたが,ベクロニウムの追加投与時にはほとんど認められなかった.これらの結果から,呼吸筋と末梢骨格筋における筋弛緩効果の発現および消失の時間的差違の主たる理由としては,個々の筋弛緩薬の薬理作用の他に発現時には血流到達の時間差が,消失時には筋線維組成に由来する筋弛緩薬に対する親和性の相違が考えられた.イヌの呼吸筋と末梢骨格筋の非脱分極性筋弛緩薬に対する感受性の差違についてmechanical twitch responseを指標として検討した.体重812kgの雑種成犬25頭を用いた.前脛骨筋の末梢腱と横隔膜中心腱をトランスデュ-サ-に接続した.坐骨神経と横隔神経に0.2msecの最大上刺激を0.1Hzの頻度で与え,単収縮反応(T_1)を同時記録した.コントロ-ルを得た後,ベクロニウム0.1mg/kgを投与し,横隔膜と前脛骨筋での筋弛緩効果の発現時間,持続時間(T_1が再度認められるまで),回復時間(T_1が95%まで回復),回復率(T_1がコントロ-ルの25%から75%まで回復するのに要した時間)および筋弛緩の程度の差違について調べた.また,得られた測定値をパンクロニウムおよびdーTc投与時のT_1の推移と比較検討した.結果および考察:ベクロニウム投与群(n=8)の作用持続時間は横隔膜で33±7分,前脛骨筋では45±5分であった.回復時間は各々53±6分,72±8分であった.ベクロニウムの場合もパンクロニウム,dーTcと同様に,respiratory sparing effectは全例認められた.回復率も横隔膜で前脛骨筋より有意に早かった.また,横隔膜では前脛骨筋よりも早く,最大筋弛緩効果に到達した.この差はパンクロニウム,dーTcの場合と比較してより明確であるように思われたが,ベクロニウムの追加投与時にはほとんど認められなかった.これらの結果から,呼吸筋と末梢骨格筋における筋弛緩効果の発現および消失の時間的差違の主たる理由としては,個々の筋弛緩薬の薬理作用の他に発現時には血流到達の時間差が,消失時には筋線維組成に由来する筋弛緩薬に対する親和性の相違が考えられた.
トリミエマ原虫共生系を用いた細胞内共生研究モデルの構築

トリミエマ原虫に生息する共生細菌、TC1の機能を推定する目的で、抗生物質により共生体を欠失させた株を作出し、宿主トリミエマの生育や代謝産物への影響を評価した。その結果、宿主の生育が30%程度にまで抑制され、宿主の活発な生育に必須であることが示された。ステロール添加によっても宿主の生育は回復しなかったことから、TC1の機能が以前に指摘されていた脂質合成ではないことが伺えた。また、凍結保存法の検討によりプロピレングリコール等が凍結保護剤として適していることを明らかにした。1共生体の機能推定トリミエマ原虫に共生する機能未知の真正細菌共生体の機能解析を目的に、共生体を抗生物質により選択的にトリミエマ共生系より脱落させ、宿主の増殖特性と有機酸等の代謝産物の挙動を解析した。真正細菌共生体は、様々な抗生物質を試験した結果、エリスロマイシン、リファンピシン、テトラサイクリンで欠落する事が示された。テトラサイクリンで処理したトリミエマ原虫は最大細胞数が、共生体を維持している株と比較して、4割程度に低下する事がわかった。過去の研究から、共生体の機能を補完するとされたステロールの添加〓効果を示さなかった事から、共生体の機能がステロール供給ではない可能性が示された。2長期保存技術の確立トリミエマ原虫の凍結保存による長期保存法の確立を目指して、様々な保護剤や添加剤の検討を行った。凍結保護剤として、グリセロール、DMSO、エチレングリコール、プロピレングリコール、添加剤としてスクロースとトレハロースの添加を行って、-80°Cでの凍結保存を試みた。その結果、グリセロールでは1回の凍結でほぼ全ての細胞が破砕されていた。DMSOやエチレングリコールでは原型を留めている細胞も見られたが、継代培養を行っても生育は認められなかった。以上の結果から、凍結保護剤を併用した凍結保存は非常に難しい事が明らかとなった。その一方で、4°Cで培養液のまま保存した株は、いくつかの細胞が3ヶ月程度生存している事が示された。今後は、凍結保存にこだわることなく、様々な保存方法を試みる事が必要であると考えられた。生物進化の過程を研究する際に非常に多くの情報を提供してくれるのがゲノムである。細胞内共生進化の研究においても、共生体と宿主のゲノムを解析する事で数多くの事が判る可能性がある。近年、昆虫や原生動物を含む、いくつかの細胞内共生体の全ゲノム解析結果が報告され、共生に寄与する特定の機能性遺伝子が保存されている一方で、それ以外の遺伝子の偽遺伝子化や欠失、著しいゲノムの縮退(サイズ減少)等が確認されている。共生体のゲノム構造を明らかにする事は、共生における進化過程を理解する上で重要である。本年度は、トリミエマ原虫の共生体(TC1)について、ゲノム解析に供するDNAの調整を検討した。具体的には、二日間絶食を行ったトリミエマ原虫をマイクロマニピュレーターで分取し、凍結融解を行って核を破壊したのちに洗浄、集菌を行って共生体の画分を得た。この画分をアルカリ処理して細胞を破砕し、得られたゲノムDNAをPhi29 DNA polymeraseによって増幅してギガシーケンサー(Roche GS FLX、illumina GAII)によるシーケンスを実施した。その結果、2800本あまりのcontigを得る事が出来た。最大長のcontigは85kbであった。しかしながら、TC1の16-23SリボソーマルRNA遺伝子はcontig上に1カ所見出されたものの、得られたcontigの半数は宿主トリミエマ由来と思われる配列が含まれていた。また、バクテリア由来であると考えられた配列もTC1から系統的に離れた微生物種の遺伝子に類似しており、どのような解析手法をとるにしても、解析に供する増幅ゲノムの純度を高める必要があると考えられた。
Acidic ADH(Class III)のアルコール代謝への寄与に関する研究

(1)血中レベルのエタノール(EtOH)濃度(15100mM)に対するマウス肝acidicalcohol dehydrogenase(Class III ADH)のin vitroでの酸化能は、アルコール(Alc)代謝の鍵酵素とされるbasicADH(Class I)の1042%であった。(2)Acidic ADHのEtOH酸化活性は、反応溶液の疎水度の上昇に伴って著しく増大した。その活性増大の機序は、Kmの著しい低下による触媒効率(Kcat/Km)の増大によるものであった。一方、basic ADHの活性は溶液疎水度の上昇に伴い、逆に低下した。(3)AcidicADHは、肝実質細胞より類洞内皮細胞に多く分布することがわかった。一方、basicADHは肝実質細胞の細胞質に局在していた。また、肝の細胞内溶液は高い疎水状態にあることが疎水性プローブを用いて示された。さらに、類洞壁細胞の疎水状態が実質細胞より高いことが示された。従って、細胞内のacidic ADHのEtOH酸化活性は細胞内疎水性効果によりin vitroに比べて高まっていることが示唆された。一方、basicADHの細胞内活性は逆に、in vitroに比べ抑制されていることが示唆された。(5)3g/kg EtOH投与マウスのin vivo Alc代謝において、basic ADHは約50%、catalaseは約20%寄与していることが、それぞれの特異的阻害剤capronamide及びaminotriazole投与下でのAlc代謝の抑制率を検討することによって推定された。総Alc代謝は、Class I ADHのみならずClass IIIADH並びにcatalase系も阻害する4-methylpyrazoleの投与によってほぼ完全に抑制された。従って、in vitroでの結果と考え合わせて,basic ADH及びcatalaseのいずれにも依存しない残りの約30%のAlc代謝はacidicADHの寄与によることが示唆された。(1).マウス肝180gからacidecADH(ClassIII)およびbasicADH(ClassI)をそれぞれ14.5および12.6mg精製し、それらの酵素標品がいずれもSDS電気泳動並びに免疫学的に均一であることを確認した。また得られた各ADHに対する抗体はそれぞれに特異的であった。(2).各種疎水物質(t-butanol,trifluroethanol,TCA,Phe,NLeu,acetamide,butyramide,caprylamide,lauramide,stearamide)の両ADH活性に及ぼす影響を急性中毒時の血中アルコール濃度に相当する100mM ethanolを基質として検討した。これらの疎水物質はいずれもacidicADHの活性を15560%増大させ、一方basicADHの活性を逆に10100%抑制した。各ADH活性の増大または抑制効果は、用いた疎水物質の中でt-butanolが最大であった。また、両ADHに最大の活性変化を起こさせる各疎水物質の濃度は用いた酵素濃度に比ベ化学量論的に10^410^6倍と著しく高かった。酵素反応の動力学的パラメータの検討により、疎水物質によるacidicADHの活性化は、Vmaxの低下にも拘らず、それを凌駕するKmの著しい低下(例えば、acidicADHは本来ethanolに対し約5000mMと極めて高いKmを示すが、1.8Mt-butanol存在下では150mMまで低下する)によるものであることが示された。一方basicADHの疎水物質による活性低下は、Vmaxの低下のみが直接活性に反映する非拮抗阻害タイプであった。これらの結果から、両ADHは細胞内の疎水状態によって活性が相反的に制御され、アルコールの代謝調節に重要な役割を担っていることが示唆された。(3).小動物であるマウスから経時的に採血して血中アルコール消失速度を測定することは、操作の繁雑さのみならず、循環血液量の有為な減少という生理的な重要問題が存在する。そこで我々はメンブランプローブを皮下に挿入固定し、体内アルコールを経時的に回収できるマイクロダイアリシス法をアルコール代謝速度測定に適用し、良好な結果を得た。一方、basic

ADHの細胞内活性は逆に、in vitroに比べ抑制されていることが示唆された。(5)3g/kg EtOH投与マウスのin vivo Alc代謝において、basic ADHは約50%、catalaseは約20%寄与していることが、それぞれの特異的阻害剤capronamide及びaminotriazole投与下でのAlc代謝の抑制率を検討することによって推定された。総Alc代謝は、Class I ADHのみならずClass IIIADH並びにcatalase系も阻害する4-methylpyrazoleの投与によってほぼ完全に抑制された。従って、in vitroでの結果と考え合わせて,basic ADH及びcatalaseのいずれにも依存しない残りの約30%のAlc代謝はacidicADHの寄与によることが示唆された。(1)血中レベルのエタノール(EtOH)濃度(15100mM)に対するマウス肝acidicalcohol dehydrogenase(Class III ADH)のin vitroでの酸化能は、アルコール(Alc)代謝の鍵酵素とされるbasicADH(Class I)の1042%であった。(2)AcidicADHは、肝実質細胞より類洞内皮細胞に多く分布することがわかった。一方、basicADHは肝実質細胞の細胞質に局在していた。また、肝の細胞内溶液は高い疎水状態にあることが疎水性プローブを用いて示された。さらに、類洞壁細胞の疎水状態が実質細胞により高いことが示された。従って、細胞内のacidic ADHのEtOH酸化活性は細胞内疎水性効果によりin vitroに比べて高まっていることが示唆された。一方、basicADHの細胞内活性は逆に、in vitroに比べ抑制されていることが示唆された。(4)3g/kg EtOH投与マウスのin vivo Alc代謝において、basic ADHは約50%、catalaseは約20%寄与していることが、それぞれの特異的阻害剤capronamide及びaminotriazole投与下でのAlc代謝の抑制率を検討することによって推定された。総ALc代謝は、Class I ADHのみならずClass IIIADH並びにcatalase系も阻害する4-methylpyrazoleの投与によって、ほぼ完全に抑制された。従って、in vitroでの結果と考え合わせて,basic ADH及びcatalaseのいずれにも依存しない残りの約30%のAlc代謝はacidicADH(Class III)の寄与によることが示唆された。
鼻アレルギ-発症抑制因子

1.鼻粘膜上皮層リンパ球サブセット手術時採取したアレルギ-,非アレルギ-下鼻甲介粘膜片表面を鋭匙で擦過し上皮層標本を得,さらに上皮細胞と上皮細胞間細胞成分を分離した。上皮層剥脱粘膜片は細切し,コラゲナ-ゼ処理により細胞成分を分離した。これらを抗CD3單抗体,PMAを加えたRPM11640液中で3日間培養した後,フロ-サイトメトリ-で分析した。アレルギ-と非アレルギ-を比較するとリンパ球サブセットは上皮層でのみ相違があり,アレルギ-は非アレルギ-に比し,傷害性T細胞,ヘルパ-T細胞,ダブルネカティブγδT細胞が多く,抑制性T細胞が少なかった。鼻アレルギ-では反応を抑制するT細胞が少く,増強するT細胞が多い結果を得た。2.鼻汁プロテア-ゼインヒビタ-の表皮ダニ抗原に対する作用吸引法で採取した鼻汁を脱ムチンし,ダニ精製抗原Der f I,II,トリプシン,パパインなどと混合反応させ,蛍光ペプチド基質を用いて,プロテア-ゼ活性の変化を測定した。鼻汁はDer f I,パパインのSHプロテア-ゼ活性を強く抑制した。鼻汁中にはSHプロテア-ゼイヒビタ-を含み,表皮ダニ抗原と粘膜表面粘液層で反応し,ダニ抗原の粘膜内侵入を抑制する可能性を示唆した。鼻アレルギ-患者粘膜上皮層を擦追により採取し,含有する肥満細胞とMBPを反応させ,肥満細胞から遊離するヒスタミンを定量した。MBPは肥満細胞からのヒスタミン遊離を促進した。MBPとの反応後の肥満細胞にさらに抗原チャレンジすると抗原による肥満細胞からのヒスタミン遊離を抑制した。好酸球は抗原による肥満細胞からのヒスタミン遊離を抑制し,発症抑制に仂く可能性を示唆した。1鼻アレルギ-鼻汁プロテア-ゼとそのインヒビタ-活性鼻アレルギ-患者より吸引により鼻汁を採取し,細胞成分とムチンを除いた。各種蛍光ペプチド基質を用い鼻汁中のプロテア-ゼおよびそのインヒビタ-を定量した。その結果少量のトリプシン様,キモトリプシン様活性,強いトリプシン,キモトリプシン,SHプロテア-ゼ抑制活性が検出された。2ヒヨウヒダニのプロテア-ゼ活性上記方法によりヒヨウヒダニ粗抗原にはトリプシン様,SHプロテア-ゼ活性が検出された。精製ダニ抗原DerfIにはSHプロテア-ゼ活性が検出されたがDerfIIにはプロテア-ゼ活性は検出されなかった。3ヒヨウヒダニプロテア-ゼに対する鼻汁の効果抗原と鼻汁を混合後一定時間放置し,混合前後のプロテア-ゼ活性を比較した。ダニ粗抗原のトリプシン様活性は約20%,SHプロテア-ゼ活性は約70%抑制された。鼻汁はダニ抗原のプロテア-ゼ活性を抑制することにより抗原の粘膜内侵入を阻止する可能性が示唆された。目下鼻汁中のプロテア-ゼ抑制因子についてimmumoassayを行いつゝある。4鼻粘膜内ダニ抗原DerfI,IIの定量外科的に得られた下鼻甲介粘膜をホモジナイズし,水溶性成分を抽出した。成分中ダニ抗原を,抗ダニDerfモノクロナ-ル抗体,抗粗ダニ抗原ポリクロナ-ル抗体を用いてenzyme immumoassayにより定量した。10例中4例に抗原が検出された。1鼻粘膜内

リンパ球手術的に切除した下鼻甲介粘膜を上皮層と固有層に分け,細功し前者は振盜,後者はコラゲナ-ゼ処理,ナイロンメッシュ瀘過により浸潤細胞を分離した。ついでPMA、抗CD3抗体と3日間培養し,Tリンパ球を増殖し,two color flow cytometryでその亜型を解析した。上皮層ではCD8^+≒CD4^ーCD8^ー>CD4^+T細胞で,CD8^+の多くはcytotoxic T細胞,CD4^+細胞の多くはhelper T細胞であった。T細胞レセプタ-はαβ>γδだがCD4^ーCD8^ーT細胞はαβ≒γδであった。B細胞はなかった。固有層ではCD8^+≒CD4^ーCD8^ー≒CD4^+T細胞で,CD8^+の多くはsuppressor T細胞,CD4^+T細胞はhelper≒inducer Tで,γδTCR細胞はなく,B細胞は全リンパ球の20%であった。アレルギ-と非アレルギ-を比べると,アレルギ-では上皮層CD4^ーCD8^ーT細胞,cytotoxic T細胞,helperT細胞,CD8^+αβT,CD4^+αβT,CD8^+γδT,CD4^ーCD8^ーγδT各細胞が多くsuppreor T細胞が少なかった。固有層ではアレルギ-と非アレルギ-で差がなかった。cytotoxic T,helper T,γδT細胞の減少,不活化,suppressorT細胞の増加,活性化が発症抑制のために必要な上皮層における条件と推定される。2上皮層好酸球上皮層擦追標本中にはアレルギ-で多数の肥満細胞が含まけている。好酸球特異顆粒の成分であるmajor basic proteinと標本を反応させるとその肥満細胞からヒスタミンが放出される。一旦ヒスタミンを放出した肥満細胞に原因抗原であるハウスダストを反応させるとヒスタミン放出は抑制される。major basic proteinのかわりにハウスダストを反応させると同じくヒスタミンが放出され,ついでまたハウスダストを反応させるとヒスタミン遊離が起る。好酸球は上皮層肥満細胞から抗原によるヒスタミン遊離を抑制する可能制がある。
ヒト薬物動態関連遺伝子多型の探索と酵素タンパク機能解析に関する研究

Denaturing HPLCを用いてCYP2D6のエキソンSNPスクリーニングを行った。200人分の日本人DNAサンプルを鋳型として、CYP2D6の9つのエキソン領域を特異的に増幅するプライマーを設計し、PCR増幅した。次にDenaturing HPLC WAVE3500付属の解析ソフトWAVE MAKERを用いて解析に最適な部分変性温度を決定し、ハイスループットSNP検出を行った。また、SNPの存在が疑われたサンプルについて詳細な塩基配列を決定した。その結果、日本人集団におけるCYP2D6のアミノ酸変異を伴う新規SNPとして、2556C>T(Thr261Ile)及び3835A>C(Lys404Gln)が検出された。またサイレントの新規SNPとして、1875G>A(Leu178Leu)、1998T>C(Pro219Pro)及び2945G>A(Va1327Val)が検出された。さらに、これまでに日本人で同定されているCYP2D6バリアントアレル16種類が実際にCYP2D6の機能に影響を及ぼすか否かを検証するため、CYP2D6 cDNAをクローニングした。次に哺乳動物細胞株COS-7を用いて野生型及びバリアント型CYP2D6を発現させ、酵素の機能解析を行った。その結果、CYP2D6.39、CYP2D6.48及びCYP2D6.53以外のバリアント型CYP2D6においてデキストロメトルファンO-脱メチル化活性が低下した。以上の結果から、日本人で同定されたバリアントアレルの大部分においてCYP2D6酵素機能が変化することが判明し、このことからバリアントアレルを有するヒトがCYP2D6で代謝される薬物を投与された場合、その体内動態が変動する可能性が示唆された。平成18年度は、これらSNPによる酵素タンパクの機能変化について解析する予定である。これまでに日本人で同定されているCYP2D6バリアントアレル16種類が実際にCYP2D6の機能に影響を及ぼすか否かを検証するために、CYP2D6 cDNAをクローニングした。野生型及びバリアント型CYP2D6を発現させたCOS-7細胞は、それぞれ回収しミクロソーム画分を調製した。発現タンパク質は抗CYP2D6抗体を用いたイムノブロット法により確認した。また、昆虫細胞発現CYP2D6をスタンダードタンパク質として用い、発現タンパク質のCYP2D6発現量の定量を行った。次に得られた各発現タンパク質を用いてDextromethorphan(DXM)及びBufuralolをin vitro代謝させ、HPLCにより代謝産物であるDextrorphan及び1'-Hydroxybufuralolを定量しCYP2D6酵素活性を算出することで、野生型及びバリアント型CYP2D6の酵素機能を比較した。その結果、CYP2D6.39、CYP2D6.48及びCYP2D6.53以外のバリアント型CYP2D6においてDXMO-脱メチル化活性が低下した。また、CYP2D6.53によりDXMを代謝させた際、未知代謝物が検出された。Bufuralol 1'-水酸化活性はCYP2D6.39、CYP2D6.48においては変化が認められず、CYP2D6.53において有意に上昇、それ以外のバリアント型CYP2D6においては有意に低下した。

以上の結果から、日本人で同定されたバリアントアレルの大部分においてCYP2D6酵素機能が変化することが判明し、このことからバリアントアレルを有するヒトがCYP2D6で代謝される薬物を投与された場合、その体内動態が変動する可能性が示唆された。
裏面照射粉体PLD法による３次元構造を持つ多層多元素薄膜の作製

近年、多元素をターゲットとする薄膜の需要が増加している。例えば燃料電池は、地球温暖化物質を排出する事無く、かつ天候などの条件に左右されない安定した発電が可能であるため注目を集めているが、電極や電解質が多元素であるために多ターゲットプロセスが必要であるなどのコスト面に問題があった。これを克服するために、粉体をターゲットとするプラズマプロセス、特にパルスレーザデポジション法で薄膜を作製する新しい手法を考案し、薄膜作製を試みた。平成30年度は、前年度までに作製した「粉体ターゲットを用いたPLD薄膜作製装置」を用いて、薄膜作製を行った。特に紫外、可視、赤外のパルスレーザによる薄膜作製と性質の比較を行った。レーザはNd:YAGで波長は355nm(第3高調波)、532nm(第2高調波)、1064nm(基本波)、レーザフルエンスは3J/cm2以下になる様に調整した。また、基底真空は5×10-3Pa以下、ガスはアルゴン(Ar)と酸素(02)の混合ガスを使用した。結果から、次のことが判った。1)どの波長でも薄膜作製を行うことができたが、成膜速度は基本波、第2高調波、第3高調波の順に低くなることが判った。2)結晶性も波長によって違いが見られたが、粉体の性質との定量的な相関は得られなかった。3)粉体の特性(融点や電気伝導性、直径や形状)によっても作製される薄膜の性質に差が見られた。4)粉体を混合させた場合、粉体が酸化物であり、そのサイズが同程度であれば、作製される薄膜の組成が制御できる事が判った。5)粉体を混合させた場合、粉体酸化物と金属等その性質が異なる場合は、作製される薄膜の組成制御が困難な場合がある事が判った。6)作製した薄膜の空間分布から、2次元分布をもつ薄膜の作成が可能であることと、その空間分布はレーザ照射半径に強く依存することがわかった。粉体をターゲットとするプラズマプロセス、特にパルスレーザデポジション法で薄膜を作製する新しい手法を考案し、薄膜作製を試みた。平成28年度は粉体ターゲットを用いて、紫外、可視、赤外のパルスレーザによるPLD薄膜作製が出来るように、現有の装置を改造した。特に、1高速度カメラ(Phantom:V1211)によるプラズマプルームの発生・成長の観測、2高速度分光分析装置(浜松ホトニクス:PMA-50)による原子分子計測3静電プローブ(ARIOS)による電子密度の計測、4マスアナライザ(アルバック:四重極型質量分析計:現有)による微粒子の計測、ができる様に改造したレーザはNd:YAGで波長は第2高調波、レーザフルエンスは5J/cm2以下になる様に調整した。その結果以下の事が判った。1Snをドープしたフォトルミネッセンス特性を持つSiO2薄膜の作製に成功した。元素組成比はターゲット粉体中の組成比に非常に依存し、制御可能である事が判った。2磁性薄膜であるBi3Fe5O12薄膜の作製に成功した。BiとFeの融点・沸点が大きく異なるため制御は難しいが、工夫により、同じ組成である磁性薄膜は作製できる事が判った。3プラズマの発光や電子密度などは、ターゲット微粒子のサイズに強く依存する事がわかった。4裏面からレーザを照射する薄膜作製法によって実際に薄膜の作製を行い、AlやBiの薄膜作製に成功した。但し成膜速度は通常の方法より遅い事が判った。本研究の目的は、「PLD装置で用いるターゲットとして、粉体を用いたPLD法によって薄膜を作製するとともに、粉体サイズとレーザ波長との相関を明らかにすること」である。特にレーザを裏面から照射する新しいPLD法に関して詳細に調査し、制御された方法で機能性薄膜を作製する点が特徴である。予定通り本年度は、薄膜作製装置を完成させ、裏面からレーザを照射する方法で、酸化チタン(TiO2)、窒化ボロン(BNx)、酸化タングステン(WO3)、SnドープSiO2、Bi3Fe5O12薄膜の作製を行い、成功した。薄膜はSEMやXPS、XRD、EDX等で分析し、組成制御や結晶性制御などがある程度行える事を明らかにした。従って、当初の目的は達成されていると考えている。しかしながら、申請者が目的としているレーザ波長と微粒子サイズの相関関係や、それを元にした成膜機構の解明、薄膜の膜質制御は行えていない。これは、装置作製に時間を要し成膜の回数が少ないためである。従って「おおむね順調に進展している」とした。平成29年度は、前年度に作製した「粉体ターゲットを用いたPLD薄膜作製装置」を用いて、薄膜作製を行った。

特に紫外、可視、赤外のパルスレーザによる薄膜作製と性質の比較を行った。レーザはNd:YAGで波長は355nm(第3高調波)、532nm(第2高調波)、1064nm(基本波)、レーザフルエンスは3J/cm2以下になる様に調整した。また、基底真空は5×10-3Pa以下、ガスはアルゴン(Ar)と酸素(02)の混合ガスを使用した。結果から、次のことが判った。1)どの波長でも薄膜作製を行うことができたが、成膜速度は基本波、第2高調波、第3高調波の順に低くなることが判った。2)結晶性も波長によって違いが見られたが、粉体の性質との定量的な相関は得られなかった。3)粉体の特性(融点や電気伝導性、直径や形状)によっても作製される薄膜の性質に差が見られた。4)粉体を混合させた場合、粉体が酸化物であり、そのサイズが同程度であれば、作製される薄膜の組成が制御できる事が判った。5)粉体を混合させた場合、粉体酸化物と金属等その性質が異なる場合は、作製される薄膜の組成制御が困難な場合がある事が判った。本研究の目的は、「PLD装置で用いるターゲットとして、粉体を用いたPLD法によって薄膜を作製するとともに、粉体サイズとレーザ波長との相関を明らかにすること」である。特にレーザを裏面から照射する新しいPLD法に関して詳細に調査し、制御された方法で機能性薄膜を作製する点が特徴である。平成29年度は、薄膜作製装置を完成させ、裏面からレーザを照射する方法で、波長依存性を中心に実験を行った。波長は355nm(第3高調波)、532nm(第2高調波)、1064nm(基本波)、レーザフルエンスは3J/cm2以下になる様に調整した。結果から、どの波長でも薄膜作製を行うことができること、粉体を混合させた場合、粉体が酸化物であり、そのサイズが同程度であれば、作製される薄膜の組成が制御できる事が判った。しかしながら、成膜速度が基本波、第2高調波、第3高調波の順に低くなることや、結晶性等の膜質がレーザ波長や粉体の特性(融点や電気伝導性、直径や形状)によって差があること等が判り、膜質制御には工夫が必要である事が判っている。さらに、年度後半の12月からレーザが故障し、成膜ができなくなったため、詳細な実験が行えていない。従って「おおむね順調に進展している」とさせていただいた。近年、多元素をターゲットとする薄膜の需要が増加している。例えば燃料電池は、地球温暖化物質を排出する事無く、かつ天候などの条件に左右されない安定した発電が可能であるため注目を集めているが、電極や電解質が多元素であるために多ターゲットプロセスが必要であるなどのコスト面に問題があった。これを克服するために、粉体をターゲットとするプラズマプロセス、特にパルスレーザデポジション法で薄膜を作製する新しい手法を考案し、薄膜作製を試みた。平成30年度は、前年度までに作製した「粉体ターゲットを用いたPLD薄膜作製装置」を用いて、薄膜作製を行った。
様相論理の濾過法に基づく暗黙知の論理的定式化およびその認知の有限的解釈への適用

本研究の目的は様相論理における決定問題を解く基本的手法である濾過法を利用して、暗黙値の構造を論理的に定式化することで、人間の認知に対する一つの有限的解釈を与えることであり、2年計画で研究が遂行された。最終年度である本年度は以下の2点に関して研究を遂行した:(1)前年度構成した暗黙知ベース・システムの拡張前年度移植した検索システムのユーザモデルの部分に必要な修正をプログラムに施し、システムは作曲者の顔の画像を対象とする検索システムを構成した。多数の作曲者の顔の画像の中から、検索すべき顔が創発によって浮かび上がる現象が改善された。今回のシステム修正の特徴は前年度考察した音楽データの活用である。今回はメロディー事態を検索の対象としなかったが、ユーザが連想的に顔を検索を展開する際のヒントとして活用されることを確認した。(2)暗黙知の定式化を更に拡張するための基礎的考察上記システムでは顔に対する言語的索引付けが基礎であったが、次の段階として画像データそのものを扱うための基礎的考察を進めた。そのため、画像データが2次元平面上の場を構成することに着目し、商集合を利用する濾過法を適用し、有限個の遠隔的対象を分節する過程を形式的に記述した。これは連続量で表現される関数から離散的な対象を構成する手続きである。この過程は、人間が一度で把握できない連続的な対象を商集合を取ることで離散,更には,有限個の対象に括ることによって、認知を行うモデルの提案に他ならない。換言すれば、非言語データから言語データを抽出する可能性を示すものであり、今後、認知の問題を考察するにあたって、重要な考え方になるとい考える。この基礎的考察結果を利用して、画像データ及び音楽データから直接、索引付けが得られるようなシステムに拡張することが今後の課題である。本研究の目的は様相論理における決定問題を解く基本的手法である濾過法を利用して、暗黙知の構造を論理的に定式化し、人間の認知に対する一つの有限的解釈を与えることであり、2年計画で研究が遂行される。本年度は(1)暗黙知からの認知構造の濾過法に基づく定式化と人間の認知の有限性に関する考察(2)暗黙知ベース・システム拡張の準備に関して研究を行った.まず、前者に関しては,暗黙知を表現する近接的対象としての無限可能世界集合から、ゴールまたは証拠として与えられた関心のある命題集合に利用して、濾過法によって有限個の同値類からなる遠隔的対象,すなわち高階な可能世界が導かれる過程を論理的に定式化した.また,関心のある命題集合が矛盾する場合は極大無矛盾な命題の部分集合を選択すれば複数の同値関係を設定でき、遠隔的対象の階層を構成できることを示した.これはエージェントをいくつかのサブエ-シェントに分割することを意味し,人間(エージェント)は分割によって無限の対象を有限的に把握し,各分割された対象を扱うサブエージェントを生成することで問題を解決するという考え方を理論的にモデル化できたといえる.後者に関しては,昨年度奨励研究(A)の援助によって所属講座のワークステーション上で構成した画像検索を対象とする暗黙知ベースシステムを同等のスピードを持つパソコンに移植した.更に、本システムを画像ではなく音楽を対象とする検索に適用できないか検討し,十分な見通しを得た.これによって,次年度の目的である,移植した暗黙知ベース・システムを画像および音楽のデータ自体を扱うシステムに拡張することが,十分可能な段階に達したと考えられる.本研究の目的は様相論理における決定問題を解く基本的手法である濾過法を利用して、暗黙値の構造を論理的に定式化することで、人間の認知に対する一つの有限的解釈を与えることであり、2年計画で研究が遂行された。
慢性肝炎時の組織間コミュニケーションリズム変容機構の解明と新規時間制癌剤の開発

慢性肝炎時の組織間コミュニケーションリズム変容機構の解明と新規時間制癌剤の開発を目的とし、研究を遂行した。本研究結果をもとに、新規の抗炎症薬を創製し、特許を出願した(特願2015-014829)。将来的に、慢性肝炎の治療薬として世の中にでる可能性がある。今後、薬物動態や薬効を見極めるなどさらに研究を進め本薬剤を臨床で使用可能にしたい。本邦における肝癌の多くは、慢性肝炎・肝硬変といった慢性肝疾患を背景に発症する。発癌の主要な危険因子は、慢性肝疾患での慢性的炎症ストレスと考えられ、慢性炎症を制御することが臨床上重要でとされている。またこれら慢性炎症は、炎症組織外の他の組織機能に影響し、癌転移を促す可能性が示唆されている。本研究では、慢性肝炎から肝癌発症にいたる過程を、炎症内外の組織を対象に経日的また経時的(日周リズム)な生体機能変化に着目し解析を行う。そして、慢性肝炎による組織間コミュニケーションリズム破綻の分子機構を解明し、肝癌発症の新規分子機構を解明する。そして、その分子機構を応用した、新規時間制癌剤の開発を行う。(平成24年度)DEN誘発性肝癌モデルマウスの各臓器の機能解析および、慢性炎症特異的遺伝子リズムの解析(平成25年度)DEN誘発性肝癌モデルマウスの各組織における慢性炎症特異的遺伝子の発現制御シグナル(新規コミュニケーションシグナルリズムY)の同定および発癌、転移に及ぼす影響について各年度で計画を予定していた。これまでに、DEN誘発性肝癌モデルマウスにおいて、肝臓の時計遺伝子が変容し時計遺伝子により制御されている因子Xが発がんシグナル初期に変容することが、その後の発がんに重要であることを明らかとした。また、因子XはシグナルYにより制御されていることを明らかとした。そこで、因子Xの阻害剤をハイスループットスクリーニングを行い、新規阻害剤の候補化合物の同定にいたった。今後、シグナルYが臓器間コミュニケーションに及ぼす影響を検討し、因子Xの阻害剤のブラッシュアップを行う。そして、その分子機構を応用した、新規時間制癌剤の開発を目指している。(平成24年度実験計画課題)DEN誘発性肝癌モデルマウスの各臓器の機能解析および、慢性炎症特異的遺伝子リズムの解析実験1-1;DEN誘発性肝癌モデルマウスを使用した、各組織を対象とする網羅的遺伝子発現解析による組織機能評価、平成24年度では、肝炎臓器を対象に遺伝子発現リズム解析を行った。その結果、炎症肝臓における時計遺伝子の発現リズムは、肝炎の進行とともに変容し、肝臓の分子時計が変化していることが示唆された。実験1-2;DEN誘発性肝癌モデルマウスを対象とした、各組織における慢性炎症特異的変容遺伝子の発現リズムの測定および、慢性炎症特異的変容遺伝子の発現調節転写因子Xの探索、炎症肝臓における、新規の炎症分子の発現リズムの変容も認められた。また、新規の炎症分子の転写機構をルシフェラーゼアッセイにより確認した。次年度では、DEN誘発性肝癌モデルマウスの各組織における慢性炎症特異的遺伝子の発現制御シグナル(新規コミュニケーションシグナルリズムY)の同定および発癌、転移に及ぼす影響を検証すする。慢性肝炎時の組織間コミュニケーションリズム変容機構の解明と新規時間制癌剤の開発を試み、新規の炎症関連分子Xを同定した。さらに、この新規の炎症分子Xを抑制する化合物を化合物ライブラリーより探索し同定した。また、本化合物について最適化を行いより強力な化合物をうみだした。本化合物は、九州大学の知的財産本部の指導のもと特許出願した。(特許出願番号;特願2015-014829)医療薬学現在までに、肝炎から発がんにいたる過程において重要な因子Xを同定し、因子Xを制御するシグナルYの同定にいたっている。また、1万化合物より、因子Xの阻害剤の新規発見に至っている。

本研究では、慢性肝炎から肝癌発症にいたる過程を、炎症内外の組織を対象に経日的また経時的(日周リズム)な生体機能変化に着目し解析を行う。そして、慢性肝炎による組織間コミュニケーションリズム破綻の分子機構を解明し、肝癌発症の新規分子機構を解明する。そして、その分子機構を応用した、新規時間制癌剤の開発を行う。(平成24年度実験計画課題)により、慢性肝炎における新規の炎症分子が同定された。また、新規の炎症分子の転写調節機構の解析により新しい、慢性肝炎時の組織間コミュニケーション機構の解明につながると考えている。現在までに、肝炎から発がんにいたる過程において重要な因子Xを同定し、因子Xを制御するシグナルYの同定にいたっている。また、1万化合物より、因子Xの阻害剤の新規発見に至っている。今後は、慢性肝炎時におけるシグナルYの組織間コミュニケーションの影響を検討し、同定した新規阻害剤を用いた新しい肝炎治療薬の開発を行う。(平成25年度実験計画課題)DEN誘発性肝癌モデルマウスの各組織における慢性炎症特異的遺伝子の発現制御シグナル(新規コミュニケーションシグナルリズムY)の同定および発癌、転移に及ぼす影響(平成26年度実験計画課題)慢性肝炎における各組織間新規コミュニケーションシグナルYを使用した新規時間制癌剤の開発を次年度以降行う予定である。研究の進み具合が遅くなる場合は人員を増員し、研究の進展に努力する。平成25年度は、24年度に遺伝子解析した結果および採取したサンプルまた、遺伝子改変動物を用い、実験を実施するためそのような費用の配分となっている(消耗品;110万円(直接))。また、26年度は、リポソームなどの製剤を作製するために、一般試薬、一般実験器具、薬効評価の動物実験のために、費用を分配している(消耗品;120万円(直接))。旅費等の明細に関しては、26年度は研究成果をアピールするための学会発表および論文投稿などを考慮して計上している。
並列学習アルゴリズムによる大量ゲノムデータからの知識獲得の研究

1.決定木とインデックス化の機械学習による知識獲得機械学習によって,構造のわからない1次元の文次列データから知識を獲得する手法として,本年度は,初年度に着手した正規パターン上の決定木の学習についての理論的結果に基づき,機械学習システムの基本設計とその中核部分の実働化を行った。そして高度の学習を狙い,その学習可能性,探索に要する計算量などを解析した。そして,これらの理論的研究に基づき,その学習可能性,探索に要する計算量などを解析した。そして,これらの理論的研究に基づき,文字列データからの知識獲得システムBONSAIの開発を行い,ワークステーション上に実働化することに成功した。BONSA夫は,文字列データからの知識獲得システムである。このシステムは正の例と負の例の集合が与えられると,それらを分類する仮説として,アルファベットのインデックス化と正規パターン上の決定木を発見する。アルファベットのインデックス化とは,入力データに使われている文字を,あらかじめ設定された,より少ない個数の文字へ変換する対応づけである。例えば,アミノ酸配列のデータを入力とした場合,20種類のアミノ酸の記号を数種類に分類することに相当し,このようなアミノ酸の分類は分子生物学の世界で普通に行われていることである。正当パターン上の決定木とは,各ノードに正規パターンと呼ばれる判定規則を用いた決定木である。正規パターンとは,「モチーフ」を一般化した概念である。BONSAIから出力された決定木のノードに現れる正規パターンから,重要なモチーフが抽出されることになる。また同時に,タンパク質の分類にBONSAIを利用した場合,BONSAIが発見してくるインデックス化から,アミノ酸のどのような分類が有効であるのかを知ることができる。2.実験結果BONSAIは膜貫通領域予測問題に対して極めて精度の良い仮説を発見した。それとともに,インデックス化の探索の方法として用いた局所探索法によって,親水度にほとんど対応したインデックス化をBONSAIが発見したことは,この方式の有効性を十分に証明している。またシグナル配列の問題に対しても極めて良いインデックス化と決定木を発見している。
網膜神経節細胞蛍光発色マウスの作製と網膜神経節細胞死の新たな評価系の確立

昨年度に報告した網膜神経節細胞(RGC)特異的マーカーであるThy-1遺伝子プロモーター下に蛍光蛋白(GFP)を発現させRGCが特異的に標識されるトランスジェニック(Tg)マウスを用い、網膜神経節細胞障害モデルのひとつである虚血再灌流モデルを作製し、その眼底蛍光をScanning Laser Opthalmoscope (SLO)を用いて生体下で経時的に撮影し、その眼底蛍光輝度の変化と網膜神経節細胞死の関係を検討した。本トランスジェニックマウスを用いることで、全身麻酔下でSLOにて同一部位の網膜神経節細胞蛍光発色の経時的な撮影が可能であった。本トランスジェニックマウスに45分間の一過性虚血を負荷した。虚血解除後4日後から著明に眼底蛍光が減少し、7日後ではさらに減少した。14日後は7日後と比較して著変は認められなかった。眼底蛍光を定量的に評価するため、虚血負荷前をコントロールとしてSLO画像の蛍光輝度を計測した。蛍光輝度は虚血解除後4日後で約65%、7日後では約40%と統計学的に有意な減少を示し、それ以後14日後まで変化はなかった。また、虚血再灌流モデルにおける網膜神経節細胞の組織学的変化を定量化するため、網膜各層の細胞数を計測し、網膜神経節細胞/外顆粒細胞X100(GCL/ONL比)を算出し、網膜神経節細胞への障害の指標とした。その結果、GCL/ONL比は、虚血負荷前が4.85±0.4であったのに対し、虚血解除後4日で2.73±0.68と統計学的に有意な減少を認め(P<0.05)、7日後、14日後では1.05±0.23、1.10±0.29にまで減少した。この結果をSLO画像の蛍光輝度の減少と比較検討すると、7日以後の減少率に軽度の差が認められるものの、両者の変化には同様の傾向が認められた。以上の結果より、本トランスジェニックマウスを用いた眼底蛍光撮影は非侵襲的な新しい網膜神経節細胞死の評価法になると考えられた。本邦における2大失明疾患のひとつである緑内障では、網膜神経節細胞のアポトーシスが認められる。われわれはこの網膜神経節細胞死の新たな評価系の確立のため、網膜神経節細胞蛍光発色マウスを作製・評価を行うこととした。網膜神経節細胞特異的マーカーであるthy1.2遺伝子を含む既存のプラスミドベクターからthy1.2のcording regionを制限酵素で切り出し、thy1.2のプロモーター領域の下流にPCRで増幅したEGFP(蛍光発色蛋白)cording regionを導入し、新たなプラスミドベクターを作製した。培養細胞にて本ベクターの蛍光発色を確認した。このベクターをマウス卵細胞にmicroinjectionし、本トランスジェニックマウスを作製した。42匹の産仔の尻尾よりゲノム抽出を行いPCRにて、導入遺伝子発現の確認を行った。7匹のファンダーマウスを得ることができ、そのうち3系統で目的の網膜神経節細胞の蛍光発色が組織学的に確認できた。2系統でほぼ全ての網膜神経節細胞の蛍光発色を、1系統で一部の蛍光発色を認めた。本トランスジェニックマウスの眼底をscanning lasar opthalmoscope(SLO)を用い生体下で蛍光撮影することに成功した。今後、本トランスジェニックマウスを用い、虚血再灌流モデル等の障害モデルを作製し、網膜神経節細胞死の変化を蛍光輝度により生体下で観察する予定である。

この結果をSLO画像の蛍光輝度の減少と比較検討すると、7日以後の減少率に軽度の差が認められるものの、両者の変化には同様の傾向が認められた。以上の結果より、本トランスジェニックマウスを用いた眼底蛍光撮影は非侵襲的な新しい網膜神経節細胞死の評価法になると考えられた。