hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性関節リウマチに合併する二次性アミロイドーシスの発症機序解明に関する研究

#1 β2-ミクログロブリンによるCOX-2発現β2-ミクログロブリン存在下でRA滑膜細胞を培養すると、用量依存性に、COX-2mRNAおよび蛋白の発現が誘導された。デキサメサゾンは、このβ2-ミクログロブリンで誘導されるCOX-2発現を抑制した。これらの結果により、β2-ミクログロブリンはCOX-2発現を介して、透析アミロイドーシスにみられる骨関節症の炎症過程に関与していることが示唆された。#2サイトカイン刺激による単球のSAA分解の抑制CD14陽性の単球は、in vitroで、SAAを完全に分解した。CD14陽性単球をIFN-γあるいはIL-1βで前処置を行うと、培養土清中のSAA分解産物が増加し、SAAの代謝が阻害されることが判った。サイトカイン刺激を受けた単球のSAA分解能の低下は、アミロイドーシス患者のSAA代謝の異常につながることが示唆された。1マクロファージによる血清アミロイドA蛋白の分解ヒト末梢血マクロファージを試験管内で血清アミロイドA(SAA)と培養すると、SAAがマクロファージにより分解、代謝されることを明らかにした。さらにこのマクロファージによるSSAの分解は、IL-1β、IFN-γなどのサイトカインにより阻害されることを明らかにした。SAA代謝のサイトカインによる修飾が、2次性アミロイドーシスの病因に関与していることが示唆された。2アミロイド蛋白によるシクロオキシゲナーゼの発現SAAで慢性関節リウマチ患者由来滑膜細胞を刺激すると、滑膜細胞にシクロオキシゲナーゼー2(COX-2)の発現が誘導されることを見いだした。COX-2はプロスタグランデイン産生を介して炎症を誘導することから、SAAのこれら作用は慢性関節リウマチの滑膜炎に寄与していることが示唆された(MigitaK,et al.Kidney Int55:572,1999)。炎症性サイトカインの血清アミロイドA蛋白(SAA)代謝に対する影響#1単球によるSAAの分解健常人末梢血より、CD14陽性の単球を分離し、SAA(10μg/ml)存在下で培養した。経時的に、培養上清を回収し、その上清を、抗-SAA抗体でイムノブロットを行った。その結果、SAAはCD14陽性の単球により特異的に分解されることが判った。#2炎症性サイトカインの影響各種サイトカイン(IL-1β、IFN-γ、TNF-α、IL-6)で、CD14陽性単球を前処理し、SAAを添加し、SAAの分解を検討した。その結果、IL-1β、IFN-γの前処置により、単球のSAA分解能が著しく低下することが、判明した。一方、TNF-α、IL-6の前処置は、単球のSAA分解には影響しなかった。以上の結果により、炎症性サイトカインIL-1β、IFN-γは、単球のSAA分解を阻害し、SAAの生体内での代謝を遅延させる作用があることが、明らかになった。1.慢性関節リウマチ患者滑膜でのSAA産生慢性リウマチ(RA)患者、および変形性関節症(OA)患者の滑液中のSAA濃度をEIA法で測定した。その結果、RA患者滑液中のSAAは、著明に上昇していたがOA患者の滑液中のSAA濃度の上昇は認められなかった。さらにRA患者滑液中のSAA濃度はIL-18値と正の相関を示した。RA滑膜細胞をIL-18(100ng/ml)で刺激し、RF-PCR法を用いて滑膜細胞SAAのmRNA発現を検討した。RA滑膜細胞をIL-18で4時間刺激すると、RA滑膜細胞にA-SAA(急性型SAA)のmRNAの発現が誘導された。一方、RA滑膜細胞を同様にIL-18で刺激しても、β-アクチンのmRNA発現には変化はみられなかった。次にRA滑膜細胞をIL-18で刺激し、培養上清中のSAA蛋白について検討した。RA滑膜細胞をIL-18(100ng/ml)で刺激し、その培養上清を抗SAA抗体を免疫沈降し、免疫沈降物を抗SAAイムノブロットで調べたところ、IL-18で刺激したRA滑膜細胞培養上清にSAAが検出された。以上の結果より、IL-18はRA滑膜細胞にSAAのmRNAの発現、SAA蛋白発現を誘導する作用が明らかになった。

つまり炎症性サイトカインであるIL-18は,従来から明らかにされていたIL-1、IL-6と同様に、急性期蛋白であるSAAを誘導する作用を有していることが今回、初めて明らかになった。SAAは関節破壊を誘導するマトリックスメタロプロテアーゼの産生を促すことが知られており、RA患者滑膜でIL-18で誘導されるSAAは関節破壊に関与していることが示唆された。
新たな行政訴訟体系の構築に関する研究

現在の行政訴訟制度には憲法で要請された包括的で実効的な権利保護の観点から不備があることから、これを改善することを目的として、平成16年に改正された現行行政事件訴訟法の解釈論を展開するとともに、現在検討されている同法の再度の改正を見据えて、あるべき行政訴訟制度を実現するための立法論を構築することを試みた。あわせて、これらの検討にあたって示唆を得るため、フランス法及びドイツ法についての比較法的研究を行った。本研究は、多様な手法を駆使して行われる現代行政の特質に適合し、かつ、国民の包括的で実効的な権利保護を保障するような、新たな行政訴訟体系を構築することを目的とするものである。具体的には、(1)平成16年に行政事件訴訟法の抜本的な改正が行われたことから、現行法の枠内で上記目的にかなう解釈論を探求すること(解釈論的検討)、(2)より根本的に、上記目的を達成する上でいかなる行政訴訟の体系が望ましいかを、立法論的に検討すること(立法論的検討)、(3)以上の研究への示唆を得るために、諸外国における行政訴訟制度の実情を検討すること(比較法的検討)を内容とする。平成21年度においては、解釈論的検討に重点を置き、現行法上の訴訟類型の役割分担を中心に考察を行った。具体的には、公法上の当事者訴訟(特に確認訴訟)と抗告訴訟(特に取消訴訟、義務付け訴訟、差止訴訟)の関係を検討した。この問題についてはすでに下級審裁判例が多く現れており、特に、非申請型義務付け訴訟及び差止訴訟における補充性要件が、公法上の確認訴訟における確認の利益にいかなる影響を及ぼすかが問題となっている。この点については平成22年度の早い段階で論文を公表する予定である。また、これらの検討を踏まえ、稲葉馨=人見剛=村上裕章=前田雅子・行政法(有斐閣)の改訂版を平成22年度半ばに出版予定である(担当は第4章行政争訟)。以上のほか、立法論的検討についても、これまでに提案された行政訴訟法案を概観し、大まかな検討を行った。この点は平成22年度から本格的な検討を開始する予定である。具体的には、(1)現行行政事件訴訟法の枠内で上記目的にかなう解釈論を探求すること(解釈論的検討)、(2)上記目的にとって望ましい行政訴訟体系を立法論的に構想すること(立法論的検討)、(3)以上の研究への示唆を得るために、諸外国における行政訴訟制度の実情を検討すること(比較法的検討)を内容とする。平成22年度は、解釈論的検討の一環として、行政事件訴訟法改正によって導入ないし活用が提言された訴訟類型について、改正から5年の時点における判例の動向を分析した論文を公表した(「多様な訴訟類型の活用と課題」法律時報82巻8号)。引き続き公法上の当事者訴訟に焦点を当てた研究に従事しており、平成23年度中に公表予定である。これらの研究を踏まえ、行政法教科書の改訂作業も行った(稲葉馨=人見剛=村上裕章=前田雅子・行政法[第2版])。さらに、行政訴訟制度にとっての重要な現代的課題の一つである、情報公開訴訟におけるインカメラ審理の問題について、憲法論や立法論を含む研究を公表した(「情報公開訴訟におけるインカメラ審理」法政研究77巻4号)。立法論的検討及び比較法的検討についても研究を進めており、ドイツ留学中にお世話になったシェンケ名誉教授(マンハイム大学)の古稀記念論文集に掲載するため、ドイツ法との比較及び立法論を含む論文の原稿を提出しており、平成23年10月頃公刊される予定である。その他、現代的な行政領域のうち、情報公開および個人情報について、学会報告を行い、その内容を公表した。まず、昨年国会に提出された情報公開法(行政機関の保有する情報の公開に関する法律)の改正案について、第8回行政法研究フォーラムにおいて報告を行い、これを公表した。また、第11回日仏法学共同研究集会において、"La protectiondes donnees personnelles end roit public japonais"(「日本公法における個人情報の保護」)と題する報告を行い、その日本語訳を公表した。フランス語版も近日中に"

Revue Internationale de Droit Compare"(比較法国際雑誌)に公表される予定である。本研究は、多様な手法を駆使して行われる現代行政の特質に適合し、かつ、国民に包括的で実効的な権利保護を保障しうるような、新たな行政訴訟体系を構築することを目的とするものであり、解釈論的検討、立法論的検討、比較法的検討の3つの柱からなる。解釈論的検討の成果としては、まず、上記改正によって活用が提唱された公法上の確認訴訟について裁判例を検討し、その要件を解明した(「公法上の確認訴訟の適法要件」高木光他編・阿部泰隆先生古稀記念・行政法学の未来に向けて(有斐閣、2012年4月)733752頁)。同改正によって拡大が求められた原告適格についても、最高裁判例に関する批判的な検討を行った(「原告適格拡大の意義と限界」論究ジュリスト3号(2012年11月)102108頁)。本案審理に関しては、近年積極的に行われている判断過程審査について、包括的な検討を行った(「判断過程審査の現状と課題」法律時報85巻2号(2013年2月)1016頁)。立法論的検討については現在とりまとめを行っており、近日中にその成果を公表する予定である。研究課題のうち、上記の解釈論的検討については、おおむね研究は順調に進展している。これに対し、立法論的検討および比較法的検討については、なお行うべき作業が残っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のように、解釈論的検討についてはかなりの研究の進展が見られたので、本年度はその成果の公表に努めたい。また、立法論的検討および比較法的検討については、最終年度である本年度において検討を進め、できるだけ早期にその結果を公表したいと考えている。問題点としては、法科大学院等における授業等の負担があるが、何とか研究時間を捻出して成果を出せるよう努力したい。
太陽定数の海底下へのインパクト：光合成と海底下のアーキアワールドのリンケージ証明

有機分子レベル分析法の最適化として、安定同位体トレーサーを用いたアーキアおよびバクテリア由来の分子レベル同位体比、分子内同位体比の分析技術確立に加え、クロロフィル-aなどの色素化合物、新奇の極性脂質の質量分析・同位体質量分析法の最適化を行った。メタン生成アーキアが、メタン生成するために必要な補酵素ファクター430の分析法開発を連携研究者と共同で行った。代謝経路の酵素反応を検証するために、Enzyme Commissionの記載と実際に観察された分子レベル解析の結果を相補的に評価することを目的に、有機化学的な解析に加えて、次世代シーケンサーを用いた代謝マップの構築を進めた。H25年度の進捗は、以下のような概要である。1.分析方法の最適化:13C-安定同位体トレーサーを用いたアーキアおよびバクテリアの生きている指標とされる極性脂質(IPLs)およびその分子レベル同位体比、分子内同位体比の分析技術確立に加え、クロロフィル-aなどの色素化合物、新奇の極性脂質を新たに湿式手法で応用して、質量分析・同位体質量分析法の最適化を検討した。2.深海底での現場実験:深海底での現場培養実験には、航海計画(研究支援母船、有人あるいは無人潜水艇)が必要であることから、西太平洋縦断調査航海において、培養器の設置・短期培養の回収を行った。レファレンス試料の回収には成功し、分子レベルでの分析評価を行った。深海現場でのオペレーションで堆積物採取の際に、試料の一部損失が生じたため、ラベル試料での検証が出来なかった。3.代謝経路マップと生合成経路のモデル化:アーキアのアミノ酸合成経路のうち、ピルビン酸ファミリーアミノ酸族である分岐鎖アミノ酸(特にバリン、ロイシン、イソロイシン)について、代謝経路の検討を行った。まず、正確な抽出、分離、精製を行うために様々なイオンペア剤の導入を検討した。それにより、イオンペアクロマトグラフィー/電子スプレーイオン化質量分析法およびコロナCAD検出法の最適化を行い、分析化学系の国際誌に投稿した(査読中)。次に、分岐鎖アミノ酸の安定同位体比の系統的な解析を行い、アミノ酸合成経路とイソプレノイド鎖前駆体(プレカーサー)の分子的リンケージの解明に向けて研究を着手した。栄養基質のうち、アミノ酸の炭素および窒素の代謝プロセスでのトレースを行い、特に分岐鎖アミノ酸の重要性について調査研究を進めた。また、アミノ酸の分子レベル同位体比の高精度分析を確立するために、一連のPreparative LC法による分析最適化と応用的研究を進めた。分析法の原理の概要を述べる。移動相にイオンペア剤(例:フッ素化直鎖アルキル基を有するカルボン酸等)を添加することにより目的化合物にイオンペアが形成され、カラムへの保持が十分に行われる。様々なイオンペア剤を任意に添加することによって、分離条件を最適化することが可能になる。また、揮発性を有するイオンペア剤を選定することにより、ソフトイオン化を主目的とした電子スプレーイオン化質量分析計(ESI-MS)へ導入する最適化を行った。さらに、前処理の最適化により、試料由来のマトリックス効果の軽減化、夾雑物溶出に伴うイオンサプレッション効果やエンハンス効果の最小化を図ることに成功した。LC/MSには、GC/MSのような統合マススペクトルライブラリー(例えばNISTスペクトルデータベース:http://www.nist.gov/)が存在しない。このため、個々のLC/MSユーザーが、各自の目的に合わせて、化合物標品から初期検討と最適化のすべてを行っている。このような現在のLC/MSを取りまく状況を少しでも前進させるために、重要な有機分子のマススペクトルデータを示しておくのは将来に有益であると考え、現在、スペクトルデータを技術論文としてまとめるべく、執筆を進めた。関連内容として、国内学会において、1件の招待講演を行った。高野淑識(招待講演):有機分子から見えてくる性状未知アーキアの生理生態とメタンのダイナミクス(2014年水環境学会シンポジウム、滋賀県立大、2014年9月)1.中央代謝の実験的記載のために、アミノ酸の代謝プロセスの追跡検証を進めた。同化・異化過程を精度良く追跡・評価するために、トレーサーとして用いる化合物に部位特異的な13C-, D-,15N-ラベルを行い、分子トレーサーの生体内拡散経路を辿った。また、天然存在比のアミノ酸炭素・窒素同位体比測定の最適化を併せて進め、成果の一部をInternational Journal of Mass Spectrometry誌(2015年2月にPublication Award_IJMS2015受賞)、および国際有機地球化学会議で発表した。2.代謝経路の酵素反応を検証するために、Enzyme Commission code (EC)の記載と実際に観察された分子レベル解析の結果を相補的に評価することを目的に、DNAおよびRNA抽出・精製・シーケンス解析に関わる技術員1名を雇用し、有機化学的な解析に加えて、次世代シーケンサーを用いた代謝マップの構築を進めた。関連内容として、次の招待講演を行った【高野淑識(招待講演):海底下メタンの行方と地球生命科学(2015年日本地球惑星科学連合大会、千葉・幕張、2015年5月)】3.海底下生命圏とD-アミノ酸分子の研究調査の基礎過程として、重要な有機分子のマススペクトルデータを示しておくことは、将来に有益であるため、ピバロイル/イソブチルエステル誘導体化とGC/MS法によるマススペクトルデータ集をまとめた。

この誘導体化法は、(1)誘導体基にケイ素やフッ素を含まないことから、分離ラインや検出器へのダメージが少ない、(2)誘導体化体アミノ酸が比較的安定である、(3) D-, L-光学異性アミノ酸の分離が可能、という特徴がある。ゆえに、ガスクロマトグラフィー/同位体質量分析法(GC/IRMS)による分子レベル(Compound-specific)、もしくは、光学異性体分子レベル(Enantiomer-specific)の安定窒素同位体比分析においても有用な誘導体化法である。有機分子レベル分析法の最適化として、安定同位体トレーサーを用いたアーキアおよびバクテリア由来の分子レベル同位体比、分子内同位体比の分析技術確立に加え、クロロフィル-aなどの色素化合物、新奇の極性脂質の質量分析・同位体質量分析法の最適化を行った。メタン生成アーキアが、メタン生成するために必要な補酵素ファクター430の分析法開発を連携研究者と共同で行った。代謝経路の酵素反応を検証するために、Enzyme Commissionの記載と実際に観察された分子レベル解析の結果を相補的に評価することを目的に、有機化学的な解析に加えて、次世代シーケンサーを用いた代謝マップの構築を進めた。アミノ酸(Amino acids)や脂質(Intact Polar Lipids)の分子レベル高分解能解析を行うために、前処理と分離の際に同位体分別が無い分析条件の最適化を行ってきた。アミノ酸分子レベルあるいは立体異性体分子レベルでの窒素同位体比の挙動についてもマトリックス効果を除去し、高精度かつ高確度で記載することが可能となった。アミノ酸の炭素同位体比の検証についてはこれまで触れていないが、分離条件と精製法の最適化を行うことにより、炭素同位体比の動態を含め、アミノ酸分子レベル放射性炭素年代測定への展開に発展できる手がかりを見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。質量分析化学、有機地球化学、地球生命科学まず、有機化学的な解析に加えて、次世代シーケンサーを用いた代謝マップの構築を進める。とりわけ、代謝経路の酵素反応を検証するために、Enzyme Commission code (EC)の記載と実際に観察された分子レベル解析の結果を相補的に評価するのがねらいである。一連のDNAおよびRNA抽出・精製・モレキュラーシーケンス解析に関わる技術補佐員1名を雇用することを予定している。次に、海底下での有機分子の動態と生物地球化学サイクルの検証を進める。ハイドレート形成の主役であるメタン生成アーキアが、メタン生成するために必要な補酵素ファクター430 (F430: cf. Kaneko, Takano et al., Analytical Chemistry, 2014)の応用的な展開を行う。この分析開発により、(1)補酵素分子レベルの生元素同位体比解析が可能になること、(2)微量必須金属であるNiの挙動を読めること、が期待される。学会での発表を行い、引き続き、専門誌(論文)での公表に向けて、準備を進めている。H25年下半期に研究専任スタッフ1名の着任があった。
植物ホルモン・オーキシン生合成に関わる酵素および遺伝子に関する研究

Alcaligenes faecalisのインドール酢酸(IAA)合成に関わる(インドールアセトニトリルからIAAへの加水分解反応を触媒する酵素)ニトリラーゼの発現調節機構を解析した。既にクローン化している本菌のニトラーゼ遺伝子nitAを含む種々のデリーションクローンのニトリラーゼ活性を測定した結果、nitAの上流約0.3kb、下流約1.5kbの領域がイソバレロニトリルによるニトラーゼの誘導発現に必要であることが判明した。本領域には、一つのORF(nitR)が存在し、nitRから予想されるアミノ酸配列は、Pseudomonas putidaのキシレン代謝系遺伝子の誘導発現を正に調節するXylSおよび大腸菌のアラビノース代謝系遺伝子の誘導発現を調節するAraCと、特にタンパク質のC末端部分において相同性を示した。XylSやAraCは相同性のあまり高くないN末端部分でそれぞれのインデューサーとなる化合物を認識し、相同性の高いC末端部分に存在するhelix-turn-helixモチーフの領域で特定のDNA配列と結合して、転写を調節すると考えられている。一方、nitAをlacプロモーターの下流に連結し大腸菌で発現させた場合、nitRが存在しなくてもIPTGによりニトリラーゼが活性の有る状態で大量に発現したことから、上記の結果も考え併せると、NitRタンパク質はnitAの発現を転写レベルで正に調節するタンパク質であることが示唆された。このように、ニトリラーゼの発現調節機構モデルを提示することができた。現在、成果の出ている実験結果のみ以下に記載させていただく。Alcaligenes faecalisのインドール酢酸(IAA)生合成に関わる(インドールアセトニトリルからIAAへの加水分解反応を触媒する酵素)ニトリラーゼの構造遺伝子の構造機能解析を行った。既に本申請者や他のグループによって報告されている数種類のニトリラーゼの一次構造間で相同性が認められない全長のおよそ15%にあたるカルボキシル末端領域にターゲットを絞り、A.faecaisのニトリラーゼ遺伝子のアミノ末端領域と、本申請者らが既にクローン化しているRhodococcus rhodochrous J1もしくは、Rhodococcus rhodochrous K22のニトリラーゼ遺伝子のカルボキシル末端領域を融合した2種類のキメラ遺伝子をPCR法を用いて構築した。キメラ遺伝子は、SDS-PAGE上で全タンパク質の50%近くを占めるほど大量に大腸菌内で発現したが、キメラ酵素の基質特異性はネイティブな酵素とほとんど変わりがなかったことにより、ニトリラーゼの相同性の内カルボキシル末端領域は基質特異性には影響を与えていないと考えられる。また、カルボキシル末端領域を欠損させたA.faecalisのニトリラーゼ活性は、微弱ながら認められたがネイティブな酵素と比較して激減そたことにより、カルボキシル末端領域は酵素の構造維持あるいは触媒機能に何らかの役割を強く示唆された。既にクローン化している本菌のニトリラーゼ遺伝子nitAを含む種々のデリーションクローンのニトリラーゼ活性を測定した結果、nitAの上流約0.3kb、下流約1.5kbの領域がイソバレロニトリルによるニトリラーゼの誘導発現に必要であることが判明した。

一方、nitAをlacプロモーターの下流に連結し大腸菌で発現させた場合、nitRが存在しなくてもIPTGによりニトリラーゼが活性の有る状態で大量に発現したことから、上記の結果も考え併せると、NitRタンパク質はnitAの発現を転写レベルで正に調節するタンパク質であることが示唆された。このように、ニトリラーゼの発現調節機構モデルを提示することができた。
冷戦後のアメリカにおける日本研究

本プロジェクトは、アメリカにおける日本研究と日本における日本研究との交流を通じて、(1)相互の日本研究の比較、(2)アメリカにおける日本像の変化、(3)冷戦体制崩壊後のアメリカにおける日本認識の変容、を探ることを目的として発足した。コ-ネル大学東アジア学部は、アメリカにおける日本研究をリ-ドしてきた研究組織であり、これまで地域研究としての日本研究の方法に関して鋭い問題提起をおこなってきた。「アメリカにおける日本研究の新動向」や「日本の社会科学の状況」などをテーマとして、両大学は、これまで、毎年、各々の大学においてワークショップを開催してきた。これらのワークショップには、両大学のプロジェクト主要メンバーだけでなく、海外並びに国内の他大学を含めた種々の研究機関から多くの研究者が参加した。本年度は、1996年7月に開催した本学でのワークショップには、コ-ネル大学からサカイ氏が参加し、「翻訳について」というテーマで報告を行い、さらに氏の近著『死産される日本語・日本人』をめぐる合評会を開いた。このワークショップには、台湾から陳光興氏も参加した。10月に丹羽および伊豫谷がコ-ネル大学で開催されたワークショップに参加し、伊豫谷は「日本社会と移民」、丹羽は「在日朝鮮人のアイデンティティをめぐって」というテーマで報告した。さらに、今年度は、このプロジェクトの最終年度であり、これまでの交流の成果について話合い、双方において次のような理解に達した。第一は、これら相互の研究交流を通じて両大学の研究者の問題意識の理解が深まり、地域研究の相互交流にとって不可欠な各々の国における研究のバックグラウンドを知ることができた。すなわち、両大学のメンバーは、地域研究として日本研究が行われる場合の、日本像がいかに創り出されるのか、その総合的な把握を持つことが可能となった、と考えられる。とくに、ここ数年のアメリカにおける「ジャパン・バッシング」の高揚が同国の新しいレイシズムの登場と不可分であることなどは、きわめて興味あるイシュであった。第二は、ここでの人的交流は、研究者レベルだけでなく、大学院生の相互交流を深めることにも大きく寄与したことである。両大学の間で、大学院学生の相互の留学が行われ、かれらがパイプ役となって、両大学で行ったワークショップがきわめて活発な議論が可能になった。彼らが日本研究の担い手となるにしたがい、日本研究は、今後、日本の特権ではなくなるであろうと思われる。第三には、これら両大学の研究交流の成果が、『ナショナリティの脱構築』(柏書房)として公刊され、さらに同書の英文版がコ-ネル大学出版会から出版されることになり、今年度に、その翻訳は完了した。同書は、すでにコ-ネル大学の大学院においてテキストとして取り上げられ、また本学でも大学院の学生を中心とする研究会において合評会を開いた。第四には、各年度に開催したワークショップには、海外からは、Charles TaylorならびにD.Gaonkar,Benjamin Lee,Pinghui Liao、陳光興氏が参加した。さらに、昨年度には、伊豫谷がコ-ネル大学において在外研究(留学)を行い、他方V.コッシュマン教授が本学において1年間の研究を行った。これらを通じて、両大学を核とした国際的な研究交流は一層拡大となった。伊豫谷が在外研究期間にオーストラリア国立大学との間においても研究交流を始め、従来の東京外国語大学、コ-ネル大学に加えて、オーストラリア国立大学との間にも交流を広げ、3大学を中心とする研究プロジェクトに発展させることができた。また、国内においては、ワークショップに多くの研究者の参加を得ることができ、プロジェクトは両大学の交流を越えた大きな成果を挙げた。来年度以降、このプロジェクトは、これらの成果を引き継いで、日本研究を基盤としつつ、カルチュラル・スタディズをはじめとする新しい研究の流れを踏まえて、「多文化主義の国際比較」という共通テーマのもとに、国際学術交流を行うことになった。本年度の最大の成果は、このような強固な研究体制を作り上げ得たことにあるであろう。

すなわち、両大学のメンバーは、地域研究として日本研究が行われる場合の、日本像がいかに創り出されるのか、その総合的な把握を持つことが可能となった、と考えられる。とくに、ここ数年のアメリカにおける「ジャパン・バッシング」の高揚が同国の新しいレイシズムの登場と不可分であることなどは、きわめて興味あるイシュであった。第二は、ここでの人的交流は、研究者レベルだけでなく、大学院生の相互交流を深めることにも大きく寄与したことである。両大学の間で、大学院学生の相互の留学が行われ、かれらがパイプ役となって、両大学で行ったワークショップがきわめて活発な議論が可能になった。彼らが日本研究の担い手となるにしたがい、日本研究は、今後、日本の特権ではなくなるであろうと思われる。第三には、これら両大学の研究交流の成果が、『ナショナリティの脱構築』(柏書房)として公刊され、さらに同書の英文版がコ-ネル大学出版会から出版されることになり、今年度に、その翻訳は完了した。同書は、すでにコ-ネル大学の大学院においてテキストとして取り上げられ、また本学でも大学院の学生を中心とする研究会において合評会を開いた。第四には、各年度に開催したワークショップには、海外からは、Charles TaylorならびにD.Gaonkar,Benjamin Lee,Pinghui Liao、陳光興氏が参加した。さらに、昨年度には、伊豫谷がコ-ネル大学において在外研究(留学)を行い、他方V.コッシュマン教授が本学において1年間の研究を行った。これらを通じて、両大学を核とした国際的な研究交流は一層拡大となった。伊豫谷が在外研究期間にオーストラリア国立大学との間においても研究交流を始め、従来の東京外国語大学、コ-ネル大学に加えて、オーストラリア国立大学との間にも交流を広げ、3大学を中心とする研究プロジェクトに発展させることができた。また、国内においては、ワークショップに多くの研究者の参加を得ることができ、プロジェクトは両大学の交流を越えた大きな成果を挙げた。来年度以降、このプロジェクトは、これらの成果を引き継いで、日本研究を基盤としつつ、カルチュラル・スタディズをはじめとする新しい研究の流れを踏まえて、「多文化主義の国際比較」という共通テーマのもとに、国際学術交流を行うことになった。本年度の最大の成果は、このような強固な研究体制を作り上げ得たことにあるであろう。本年度は、本学から伊豫谷・岩崎の2名、コ-ネル大学からサカイの1名が相互の大学を訪問し、意見交換や今後の交流の進め方を議論するとともに、各大学の主催する行事に参加するこによって大きな成果が得られた。伊豫谷・岩崎は、コ-ネル大学が中心となって行ってきたアメリカにおける文化研究の再検討を目的としたワークッショプに参加し、日本並びにアジア研究のあり方について報告を行った。岩崎のテーマは、「東亜共同体論と構想力の論理」であり、戦時期日本の知識人の一人として三木清を取り上げたものであり、伊豫谷は、「近代世界システムと周辺部国家」と題して、戦後の東アジア地域の経済発展とアジア認識の変化を論じた。
わが国の地方自治体における部局別経営戦略の策定とバランス・スコアカードの活用

平成19年度における調査研究は、日本国内の行政経営およびバランス・スコアカード導入の先進自治体調査への視察とその概要の集約を中心におこなった。ここ数年、バランス・スコアカードにおける戦略マップの構成要素の一つである業務プロセスあるいは成長と学習の視点に関連して、日本国内の自治体で全庁的業務改善改革運動に取り組む自治体の数が非常に増えてきた。このことは政令指定都市や中核市などの大規模自治体において顕著な傾向である。この3年間の調査研究では、こう内容をバランス・スコアカードの業務プロセス、あるいは、成長と学習の視点で整理を行った。このことは、昨年度、一昨年の調査において検討を行った、イギリスのイーストボーンやブライトン、バーミンガムなどの自治体における局部別経営戦略を策定するためのバランス・スコアカードの活用実態とも内容的に整合の図れるものであった。最終的に、この点を明らかにできた意義は大きいと考えている。バランス・スコアカード独自の導入に関しては、一昨年度の調査で考察を行った兵庫県姫路市がバランス・スコアカードの導入以降、今年度、顕著な進展を見た国内自治体はなかった。一部、大手シンクタンクの受託研究を主として調査研究に取り組む自治体も散見されるが、自治体自体が積極的にバランス・スコアカードを活用して、積極的に局部別経営戦略を策定するところまでは進化していない現状に変化はない。むしろ、バランス・スコアカードを明確に意識しない方法論の中で、潜在的バランス・スコアカードの戦略マップにおける構成要素の内容について、実質進化した自治体が増えてきた。今年度はそうした内容を、中心に、ヒアリングを行い、この3年間、こうした内容を体系化してきたわけである。わが国の地方自治体を取り巻く財政環境は非常に厳しいものとなっており、適切なマネジメントの仕組みなくして、こうした財政環境を乗り越えることは困難となっている。この事由からも、自治体マネジメントにおける局部別戦略計画をブランス・スコアカードを用いて展開することは非常に重要である。平成1719年度の研究成果として、日本全国の自治体にバランス・スコアカードを活用した局部別戦略策定の実務を実践することが、研究話題となる。平成17年度における調査研究は、イギリス国内における行政経営の先進自治体調査への視察、ならびに、日本国内における局部別戦略計画策定自治体への往査が中心であった。なかでも、イギリスのイーストボーンやブライトン、バーミンガムなどの自治体で、局部別経営戦略を策定するためにバランス・スコア・カードやその思考が、積極的に活用されている点を発見できた意義は大きい。日本国内の自治体においても、たとえば、兵庫県姫路市がバランス・スコア・カードの導入調査を行っているが、これは大手シンクタンクの受託研究を主とするもので、自治体自体が積極的にバランス・スコア・カードを活用して、積極的に局部別経営戦略を策定するところまでは進化していなかった。平成18年度においては、日英の地方自治体を中心とした実態調査をさらに推し進め、地方自治体のマネジメントにおいて、局部別戦略計画の策定が重要である点、また、その際に適用されるツールとしてバランス・スコア・カードを活用することの有効性を、確かめてゆきたい。この事由からも、自治体マネジメントにおける局部別戦略計画をバランス・スコア・カードを用いて展開することは非常に重要であり、そのことを明確な問題意識のもとで集約できるように、平成17年度の研究成果を平成18年度の調査に展開していく計画である。平成18年度における調査研究は、日本国内の行政経営およびBSC導入の先進自治体調査への視察を中心におこなった。BSCにおける練略マップの構成要素の一つである業務プロセスあるいは成長と学生の視点に関連して、日本国内の自治体で全庁的業務改善改革運動に取り組む自治体の数が非常に増えてきた。そのことは政令指定都市や中核市などの大規模自治体において顕著な傾向である。今年度の調査研究では、こうした地方自治体に焦点を当てて、全庁的な業務改善改革運動実践の実態をヒアリング調査し、その内容をBSCの業務プロセス、あるいは、成長と学習の視点で整理と行った。このことは、昨年度の調査において検討を行った、イギリスのイーストボーンやブライトン、バーミンガムなどの自治体における、局部的経営戦略を策定するためのバランス・スコア・カードの活用実態とも内容的に整合の図れるものであった。この点を明らかにできた意義は大きいと考えている。BSC独自の導入に関しては、昨年度の調査で考察を行った兵庫県姫路市がバランス・スコア・カードの導入以降、今年度、顕著な進展を見た国内自治体はなかった。一部、大手シンクタンクの受託研究を主として調査研究に取り組む自治体も散見されるが、自治体自体が積極的にバランス・スコア・カードを活用して、積極的に局部別経営戦略を策定するところまでは進化していない現状に変化はない。むしろ、BSCを明確に意識しない方法論の中で、潜在的にBSCの戦略マップにおける構成要素の内容について、実質進化した自治体が増えてきた。今年度はそうした内容を、中心に、ヒアリングを行い、その内容を体系化したわけである。平成19年度においては、日英の地方自治体を中心とした実態調査をさらに推し進め、地方自治体のマネジメントにおいて、局部別戦略計画の策定が重要である点、また、その際に適用されるツールとしてバランス・スコア・カードを活用することの有効性を、確かめてゆきたい。

この事由からも、自治体マネジメントにおける局部別戦略計画をバランス・スコア・カードを用いて展開することは非常に重要であり、そのことを明確な問題意識のもとで集約できるように、平成17・18年度の研究成果を平成19年度の調査に展開していく計画である。平成19年度における調査研究は、日本国内の行政経営およびバランス・スコアカード導入の先進自治体調査への視察とその概要の集約を中心におこなった。ここ数年、バランス・スコアカードにおける戦略マップの構成要素の一つである業務プロセスあるいは成長と学習の視点に関連して、日本国内の自治体で全庁的業務改善改革運動に取り組む自治体の数が非常に増えてきた。このことは政令指定都市や中核市などの大規模自治体において顕著な傾向である。この3年間の調査研究では、こう内容をバランス・スコアカードの業務プロセス、あるいは、成長と学習の視点で整理を行った。このことは、昨年度、一昨年の調査において検討を行った、イギリスのイーストボーンやブライトン、バーミンガムなどの自治体における局部別経営戦略を策定するためのバランス・スコアカードの活用実態とも内容的に整合の図れるものであった。最終的に、この点を明らかにできた意義は大きいと考えている。バランス・スコアカード独自の導入に関しては、一昨年度の調査で考察を行った兵庫県姫路市がバランス・スコアカードの導入以降、今年度、顕著な進展を見た国内自治体はなかった。一部、大手シンクタンクの受託研究を主として調査研究に取り組む自治体も散見されるが、自治体自体が積極的にバランス・スコアカードを活用して、積極的に局部別経営戦略を策定するところまでは進化していない現状に変化はない。むしろ、バランス・スコアカードを明確に意識しない方法論の中で、潜在的バランス・スコアカードの戦略マップにおける構成要素の内容について、実質進化した自治体が増えてきた。今年度はそうした内容を、中心に、ヒアリングを行い、この3年間、こうした内容を体系化してきたわけである。わが国の地方自治体を取り巻く財政環境は非常に厳しいものとなっており、適切なマネジメントの仕組みなくして、こうした財政環境を乗り越えることは困難となっている。この事由からも、自治体マネジメントにおける局部別戦略計画をブランス・スコアカードを用いて展開することは非常に重要である。平成1719年度の研究成果として、日本全国の自治体にバランス・スコアカードを活用した局部別戦略策定の実務を実践することが、研究話題となる。
樹木の樹液溢出機構の解明

樹液の溢出:地温が0°Cを越える時点と樹液の溢出開始とが重なる。気温と溢出量とに関相が見られ、一日中での溢出量の経時変化に関連している。前年の葉の生産量と翌春の樹液溢出量とに相関がある。樹液溢出時期における根の膨圧が認められた。樹体内の水分分布:秋まで充満していた水分が、冬期に徐々に道管から消失する。早春期に凍結解凍をくり返えすことで、はっきりとキャビテーションが起る。樹液溢出時には、道管内に水分は充満していることから、早春期のキャビテーションの回復が起ることが明らかで、根圧によるものと推定された。道管への水分の再充満の過程をCryoSEMにより視覚化することに成功した。吸水ポンプタンパク質の検討が、次の研究課題として浮上して来た。1)樹液の溢出挙動:美保町のシラカンバ純林での調査により、樹液溢出量には個体差の大きいことを認めたが、全体としての溢出変化は札幌など観察と一致した。地温が0°Cを数える時点で溢出が開始することが推定された。溢出量と気温とは相関が見られた。一日の経時変化の存在を認めた。2)樹液の化学分析:タンパク質に、コーン・亜麻などで見い出されている抗菌性タンパク質を相同性が高いタンパク質を検出した。溢出樹液の採取による根の液透圧ストレスにより誘導された可能性がある。3)細胞微細構造:日本産クバノキ属三種において、道質分布、導管壁孔の構造や分布に違いがある。4)道導組織に細胞化学的観察:送管の形成は梢から始まり順冶下に下っていくことが分った。したがって、水分は、前年度までに形成された導管を通て上昇していることが推定された。5)樹木の化学成分:葉の含有成分にリグナン・セスキテルペン・p-ハイドロキシフニール溶導体・フラボノイド類の配糠体の存在を明らかにした。日本産カバノキ属の三種は化学成分によって識別が可能である。6)最大枝までの高さ、杉〓高胸高直径から算出される葉の生産量と樹液溢出量とに相関のあることを明らかにした。胸高直冬のみでは、相関はあまり高くなかった。7)根の歪測定より、樹液溢出時期における根の膨張のあることを認めた。樹幹圧が生じているか否かについての確課がまだ得られていない。8)水分分布:秋まで存在していた水分が冬期には導管から消えること(キャビテーション)樹液が溢出すと時期には、キャビテーションは回復していることを、クライオセム観察で明らかにした。根から水分が供給されることや凍結の解除により、キャピテーションが回復するものと推定された。凍結時に導管内の水は、周囲の繊維細胞に移動した。9)シラカンバの樹液溢出現象について全面的に判明した訳ではないが、いくつかの新しい事実により、溢出機構が推定されていたように根の働きの強さに依存していることがより明確になりつつある。樹液の溢出:材温がO°Cを越え,地温が0°Cを越える時点で溢出が開始する。溢出量と気温との相関がある。一日中での経時変化も外気温と関係することを認めた。前年の葉の光合成生産量と翌春の樹液溢出量とには相関がある。樹液溢出時期における根の膨脹を認め,樹液溢出に根圧の存在をうかがわせた。樹体内の水分分布:秋まで存在していた水分が冬期に徐々に導管から消失する。早春になって,材が凍結・解凍をくり返すことにより,はっきりとキャビテーションが起る。樹液溢出時には,導管に水分は充満しているところから早春時にキャビテーションが回復することは明らかである。このキャビテーションの回復をもたらす力は,根圧であろうと推定された。導管への水分の充填の状況をcryo-SEMにより視覚化することに成功した。樹液の浸透圧ポテンシャルは樹木の上方に向って高くなっていた。吸水ポンプタンパク質の検討が次の研究課題として浮び上って来た。
バイリンガルにおける線画と単語の処理-第二言語獲得の時期と修得度からの検討-

色単語が色名とは異なる色で着色されている時、その色を命名することは、同じ色のカラーバッチの色命名をするより困難である。これをストループ効果という。ストループ効果は、言語における自動的処理と非言語的刺激である色命名との葛藤を測定している。元来ストループ効果は、高度に自動化されている言語すなわち母国語を主として研究されてきているが、パイリンガルの被験者では2つの言語間にもストループ効果が生じることが報告されている。本研究では公教育で英語を8年間学習してきた日本人大学生と母国語が英語で日本の大学に留学している学生について色と色単語のストループ効果干渉量を比較した。色刺激は非言語的刺激ということでは線画刺激と同類と言える。方法:使用した色は赤、青、緑、黄。刺激の提示と反応の測定にはパーソナルコンピューターを用いた。色単語を黒文字で提示するA条件、色パッチを提示するB条件、単語名と不一致な色で色単語を提示するC条件。手続き:A条件とC1条件は日本語、B,C2条件は日本語と英語で色命名をする。結果:日英の比較はB,C2条件の反応時間で行う。C2条件からB条件の反応時間を減算して干渉量を求めると、日本人大学生では、日本語-日本語の言語内干渉の方が日本語-英語の言語間干渉よりも大きく両者の間には有意差がみられる。しかし留学生については、2つの干渉量はほぼ等しい。留学生も日本人大学生も母国語を獲得してから後に第2言語を獲得している点では、言語的背景は等しいと言える。留学生で、日本語-日本語間にも大きな干渉がみられたことについては、現在日本で生活し日本語に密着していることが原因のひとつとしてあげられるだろう。今後の発展として、妨害刺激の単語を視覚提示だけではなく聴覚でも提示して非言語刺激の命名時間に及ぼす干渉量を測定することが考えられる。
未分化造血幹細胞の特性の総合的解析と臨床応用へのアプローチ

1.ヒト骨髄,末梢血,又は臍帯血に含まれる未熟な造血幹細胞を集め,造血因子とともに支持細胞上で長期培養を行った,未熟な幹細胞はCD34^+c-kit弱陽性CD33^-の分画にふくまれること,臍帯血では妊娠週例の若い方が未熟な幹細胞をふくむことを観察した.2.正常ヒト造血幹細胞の分化に伴うFas抗原発現とアポトーシスとの関連を検討した。CD34^+Fas^-細胞は最も未熟な幹細胞に含まれ,その後成熟に伴ってCD34^+Fas^+細胞が増加した.この結果アポトーシスを通じた造血の調節機構がうかがわれた.3.我々の樹立した未分化な造血因子依存性巨核球細胞株(UT-7)をエリトロポエチン(Ep)と長期培養して生じたEp依存性株(UT-7/EPO)についてEp添加後のシグナル伝達等を検討し,新たにPLCγ1の系が活性化されていることを見出した.またサイトカイン無添加培養により因子非依存性亜株をつくり,チロシンホスファターゼ発現による増殖機構を検討した.更にトロンボポエチン依存生の亜株を樹立しこれ迄の亜株と比較し,巨核球産生機構を検討した.4.Ep受容体には全長型(F)と短縮型(T)があり,赤芽球の成熟に伴いTからFへと消長しアポトーシスを制御し造血の調節を行うと考えられる.この際c-jun癌原遺伝子が関与することを示した.5.臨床への応用の検討.(1)G-CSFを投与後末梢血から採取したCD34陽性細胞の特性を調べ,幹細胞移植への応用を検討した.(2)赤血球病では赤血球に特異的な転写因子GATA1の発現が他の骨髄性白血病とは異ることを見出した.1.ヒト骨髄,末梢血,又は臍帯血に含まれる未熟な造血幹細胞を集め,造血因子とともに支持細胞上で長期培養を行った,未熟な幹細胞はCD34^+c-kit弱陽性CD33^-の分画にふくまれること,臍帯血では妊娠週例の若い方が未熟な幹細胞をふくむことを観察した.2.正常ヒト造血幹細胞の分化に伴うFas抗原発現とアポトーシスとの関連を検討した。CD34^+Fas^-細胞は最も未熟な幹細胞に含まれ,その後成熟に伴ってCD34^+Fas^+細胞が増加した.この結果アポトーシスを通じた造血の調節機構がうかがわれた.3.我々の樹立した未分化な造血因子依存性巨核球細胞株(UT-7)をエリトロポエチン(Ep)と長期培養して生じたEp依存性株(UT-7/EPO)についてEp添加後のシグナル伝達等を検討し,新たにPLCγ1の系が活性化されていることを見出した.またサイトカイン無添加培養により因子非依存性亜株をつくり,チロシンホスファターゼ発現による増殖機構を検討した.更にトロンボポエチン依存生の亜株を樹立しこれ迄の亜株と比較し,巨核球産生機構を検討した.4.Ep受容体には全長型(F)と短縮型(T)があり,赤芽球の成熟に伴いTからFへと消長しアポトーシスを制御し造血の調節を行うと考えられる.この際c-jun癌原遺伝子が関与することを示した.5.臨床への応用の検討.(1)G-CSFを投与後末梢血から採取したCD34陽性細胞の特性を調べ,幹細胞移植への応用を検討した.(2)赤血球病では赤血球に特異的な転写因子GATA1の発現が他の骨髄性白血病とは異ることを見出した.1.幹細胞の分離はマウスc-kit,Sca-1およびヒトCD34,CD38等の抗原に対する抗体と細胞分離装置を用いてほぼ完成し,これを利用して次の研究を行った。2.単離ヒト造血幹細胞上に発現される接着分子の検索を行い、CD11a,CD18,CD43,CD44,LAM-1等が分化の時期を追って消長することを見出し,細胞接着が分化に果す役割を考察した。3.接着因子遺伝子その他の遺伝子を挿入した支持細胞株の幹細胞支持機能をしらベた。4.ヒト巨核球性白血病細胞株UT-7に発現するエリスロボエチン受容体の機能の分子レベルでの解析1)受容体遺伝子機構の変異と,増殖,アポトーシス防止機能に果す役割の解析2)赤芽球系の性格をもつ亜株を作り原株にはないチロシンフォスファターゼのバンドを得たのでその生物学的意義を検討している3)エリスロポエチンを除去して因子非依存性の亜株をつくり,その機能についての解析を開始した5.アポトーシスを促進するFas遺伝子とその抗体を入手し,正常造血細胞,ヒト白血病,骨髄異形成症候群での発現と,細胞分化との関連性をしらべた6.エリスロポエチン受容体の異常の有無をヒト赤白血病,骨髄異形成症候群等の細胞について調査を開始した7.ヒト末梢血幹細胞を細胞分離装置によって進め,幹細胞増殖の前後においてその細胞構成の変化をしらべ,能率よい幹細胞の蒐集と悪性細胞の除去への検討を行った以上研究の第一年目としては順調に経過した.1.c-Kit,CD34等の抗原に対する抗体と細胞分離装置を用いて単離したヒト造血幹細胞をヒト

骨髄細胞より調製した支持細胞上で長期培養し、その中に残存する造血幹細胞のコロニー形成能を調べる方法によって未分化な幹細胞の機能を把握した。これに対する各種サイトカインの影響についても記載した。その結果c-Kit弱陽性CD34+細胞は最も未分化な幹細胞であると考えられた。なお臑帯血中の幹細胞についても検討を開始した。2.ヒト巨核球性白血病細胞株UT-7に発現するエリスロボエチン受容体の機能の分子レベルでの解析1)エリスロポエチン依存性赤芽球系亜株を作りエリスロポエチンが受容体に付着後のキナーゼ分子の燐酸化,活性化が起り情報伝達が行われる過程を追及した。殊にチロシン燐酸化されるp85蛋白の機能について精査した。2)エリスロポエチンを除去して因子非依存性の亜株をつくり、その機能についての解析を行った。3.アポトーシスを促進するFas遺伝子とその抗体を用いて、CD34+正常造血幹細胞、白血病、骨髄異形成症候群等の細胞での発現と、細胞分化との関連性をしらべた。4.エリスロポエチン受容体の異常の有無をヒト赤白血病、骨髄異形成症候群等の患者より採取した細胞についてDNAの塩基配列を検討している。5.ヒト末梢血幹細胞を細胞分離装置によって進め、幹細胞移植の前後においてその細胞構成の変化をしらべ、能率よい幹細胞の蒐集と悪性細胞の除去への検討を行った。以上研究の2年目は前年の研究を発展させ順調に経過した。これまでの研究を続行し,下記の成果をあげるとともに最終年度としての取りまとめを行った.1.臍帯血に含まれる未熟な造血幹細胞を集め,造血因子とともに支持細胞上で長期培養を行い,未熟な幹細胞CD34^+細胞をc-kit発現の有無により分画し妊娠週例による変化を観察した.2.正常ヒト造血幹細胞の分化に伴うFas抗原発現とアポト-シスとの関連を検討した.CD34^+Fas^-細胞は最も未熟な幹細胞に含まれ,その後成熟に伴ってCD34^+Fas^+細胞が増加した.この結果アポト-シスを通じた造血の調節機構がうかがわれた.3.我々の樹立した未分化な造血因子依存性巨核球細胞株(UT-7)をエリトロポエチン(Ep)と長期培養して生じたEp依存性株(UT-7/EPO)についてEp添加後のシグナル伝達等を検討し,新たにPLCγ1の系が活性化されていることを見出した.またリイトカイン無添加培養により因子非依存性亜株をつくり,チロシンホスファターゼ発現による増殖機構を検討した.更にトロンボポエチン依存生の亜株を樹立しこれ迄の亜株と比較し,巨核球産生機構を検討した.4.Ep受容体には全長型(F)と短縮型(T)があり,赤芽球の成熟に伴いTからFへと消長しアポト-シスを制御し造血の調節を行うと考えられる.この際c-jun癌原遺伝子が関与することを示した.5.臨床への応用の検討.(1)G-CSFを投与後末梢血から採取したCD34陽性細胞の特性を調べ,幹細胞移植への応用を検討した.(2)赤白血病では赤血球に特異的な転写因子GATA1の発現が他の骨髄性白血病とは異ることを見出した.
完全静脈麻酔における薬剤投与の時期のパラメーターに関する研究-ラット体性感覚誘発電位での検討-

現在の全身麻酔薬の主流をなしている揮発性麻酔薬による肝障害と心筋抑制や、高流量半閉鎖循環式の麻酔法による室内汚染などの諸問題が提起されている。これらの解決策として完全静脈麻酔法の検討が始められているが、その方法は確立されたものではなく、薬剤投与の基準となる正確でかつ簡便なパラメータの出現が望まれる。近年、血中濃度をコンピューターで抑制することによって、安定した麻酔深度を得る研究も行われているが、血中濃度と麻酔効果の間には、各個体の感受性の問題が介在することから、薬剤の効果器を直接ターゲットにしたパラメータがより有効であると考えられている。そこで本研究では,完全静脈麻酔法に組合せ投与する鎮痛性薬剤(ブトルファノール,フェンタニール,ケタミン)とミダゾラムのSEPに与える影響を分析し、SEPが薬剤投与のパラメータとなり得るかを検討し、さらにSEPをパラメータとして使用できる薬剤の組合せについても検索し次の結果が得られた。1)ブトルファノールは、P1-N1振幅を増加させた。ブトルファノールの投与は、ミダゾラム投与時のP1-N1振幅を増加させた。2)フェンタニールのP1-N1振幅に与える影響は少なく、P1潜時を有意差をもって延長させた。フェンタニールは、ミダゾラム投与時の振幅に対する影響は少なく、ミダゾラムもフェンタニール投与時の潜時の延長に影響を及ぼさなかった。3)ケタミンは、P1-N1振幅を有意に抑制させた。ケタミンの投与は、ミダゾラム投与時のP1-N1振幅の抑制に対して影響は少なかった。P1潜時はケタミン単独投与と2薬剤投与で異なった傾向が認められた。以上の結果より、SEPを薬剤投与のパラメータとした時、フェンタニールとミダゾラムが薬物動態を予測できる薬剤の組合せであることが示唆された。