hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
黄河沈積泥砂の総合利用システム基盤構築に関わる学術調査

世界で最も沈積泥砂含有量の多い河川である黄河の泥砂を再生利用するために、泥砂のキャラクタリゼーションを行った。黄河の沈積泥砂は、流域によらず表面から1m程度の深さまでは、化学組成はほぼ一定であり、重金属の溶出はほとんどなかった。泥砂と消石灰と混合、あるいは、泥砂の仮焼成型体に水熱反応を施すことで、ケイ酸カルシウム水和物が生成し、20MPa以上の曲げ強度を示した。泥砂を再生資源として用いた固化体は黄河の防波堤や建築材料への応用が期待できる。本課題は、中国の黄河に流れ込み、川底を上昇させている沈積泥砂の利用方法について検討するものである。沈積泥砂の削減と取り出した沈積泥砂を有効に利用するため、硬化させ黄河の防波堤や建材としての使用を考える。黄河は主流の長さが約5,500km,中国西部青海省の山岳地帯を源流域として東方に流れ,甘粛省,寧夏回族自治区,内蒙古自治区,山西省,陝西省,河南省,河北省,山東省を流下して渤海に注いでいる。本年度は、現地調査を行い、水熱硬化に適した場所の特定を試みた。黄河を上流・中流・下流と分類し、それぞれ銀川・西安・鄭州を調査地域として、沈積泥砂の採掘を行い、取り出した泥砂の分析(粒子サイズ、組成、溶出イオン)した結果、主成分がSiO_2であることを明らかにした。また、防波堤への応用を検討するために、水熱硬化を行った。沈積泥砂に、消石灰を適量添加し、水熱合成による硬化の有無を調査した。消石灰との混合量や水熱合成時間の検討は必要であるが、20MPaの曲げ強度を持つ水熱硬化体の作成に成功した。黄河は泥砂の沈積が問題となっており、黄河下流では一年間に2×10^8tの沈積泥砂があり、約50年で川底が2.5-4.3m上昇しているため、水害が生じ易くなっている。沈積泥砂を回収し再利用することで、資源として確保するとともに、水害の低減を目指した。沈積泥砂を出発材料に用いて、固化することができれば建築物の構成材料としての応用が期待できる。本年度は、昨年度実施した黄河の現地調査に基づき、黄河の上流(銀川市)、中流(西安市近く撞関)及び下流(鄭州市)から採取した沈積泥砂を用いた固化体の作製を試みた。泥砂と消石灰を混合し、一軸加圧成型により成型体を作製し、飽和水蒸気圧下で水熱処理を行った。120°C以上で水熱処理することにより、20MPaの曲げ強度を有する沈積泥砂の固化に成功した。水熱処理時間や温度によって、析出するケイ酸カルシウム水和物の結晶相や生成量、大きさが異なり、曲げ強度も処理条件により大きく変化したことから、ケイ酸カルシウム水和物の生成が、固化体の強度を向上させる要因となっていることを見出した。また、水熱処理初期では、微細なCSHジェルが強度発現に寄与し、処理時間の増加と共にCSHジェルがトバモライトに転移することにより、粒子間をつなぎ合わせることで、沈積泥砂が固化する機構を明らかにした。また、強度発現に泥砂中の有機物の含有が影響していることも明らかになり、実使用に当たっては、有機物除去を踏まえたシステムの構築が必要である。1.硬化メカニズムに関する研究黄河沈積泥砂の組成および粒度分布のばらつきを調査し、有効利用のための固化法として水熱固化を採用した。砂にCa(OH)2を添加し、200°C以下の飽和蒸気圧下での処理で、ケイ酸カルシウムゲルを生成し、8-12時間でトバモライト(Tobermorite)相を生成、カードハウス構造を有するトバモライト結晶の生成により、固化体強度は大幅に増加し、建材などの汎用的な用途に十分耐えられる素材を低環境負荷で合成可能であることを明らかにした。2.黄河沈積泥砂の活性化研究沈積泥砂中に存在する石灰石を活用するために、沈積泥砂の活性化(仮焼)処理を行った。800°C程度で活性化処理することにより、泥砂中の有機物を酸化させ、石灰石を活性なCaOにすることが出来、反応速度、強度ともに大幅に増加させることが可能となった。この活性化処理により、実用上は、Ca(OH)2の添加を大きく削減でき、さらに低環境負荷、高効率処理が可能となった。また、1000°Cまで、仮焼温度を上げることで反応速度は低下することも明らかとなった。3.多孔性機能素材の合成に関する研究

黄河沈積泥砂は中国西部の黄土高原の黄土を主とし、粗粒分は少なく100μm程度の微細な石英を主とし、20%程度の石灰石を伴う。黄土の濃集する部分は目視でも容易に判断でき、採掘にも大きな問題は無い。水熱固化体は、その反応特性から、緻密化を伴わない強度発現をし、メソ細孔(6-25nm)を多量に有し、自律性調湿建材としての利用が考えられる。また、Ca(OH)2の添加により曲げ強度25MPa以上の強度発現をし、Ca(OH)2未添加でも、活性化処理により、20MPa以上の強度を発現することを明らかにした。
妊娠期を通した新規抗てんかん薬の胎盤輸送に関する研究

母体へ投与された薬物は胎盤を通過し胎児へ移行することから、薬物の胎盤輸送に関する情報は、胎児に及ぼすリスクを考える上で重要である。妊娠時も服用を継続する可能性のある薬剤の一つとして、抗てんかん薬がある。近年、ラモトリギン、レベチラセタム、ガバペンチン、トピラマート等の新規の抗てんかん薬が本邦においても承認されている。本研究は、新規の抗てんかん薬(ラモトリギン、レベチラセタム、ガバペンチン、トピラマート)の胎盤輸送に関して検討を行うことで、妊娠時における有効で安全な薬物療法の実施に貢献することを目的とした。ヒト胎盤由来の細胞株(BeWo細胞・JEG-3細胞)を用いた検討により、ガバペンチンは他の薬剤と比較して両胎盤細胞に顕著に蓄積することが明らかとなった。また、ガバペンチンの細胞内への取り込みは濃度飽和性を示したことから、ガバペンチンの胎盤への取り込みに何らかの輸送担体が関与する可能性が示唆された。そこで、ガバペンチンの胎盤細胞への輸送に寄与する輸送担体を解明するため、種々の阻害剤やsiRNAによるノックダウンの影響を検討した。その結果、中性アミノ酸トランスポータ(L-type amino acid transporter, LAT)の阻害剤およびLAT1ノックダウンにより、ガバペンチン輸送は顕著に低下した。以上、本研究の結果から、胎盤細胞へのガバペンチン輸送にはLAT1が寄与していることが示された。引き続き、他の抗てんかん薬の輸送機構に関しても検討を進めていく予定である。
中国語または韓国語を母語とする日本語学習者の敬語能力に関する実証的研究

本研究は、中国語または韓国語を母語とする日本語学習者が、日本語の敬語をどのように学習するのが効果的なのかについて、考察することを試みた。まず、基準となるデータを収集するため、日本語母語話者に対して敬語聴解実験を行ったところ、謙譲語のほうが尊敬語よりも難しいとは言えない結果が得られた。また、中国語母語話者に対して敬語テストと日本語語彙・文法テストを行った結果、敬語の特定形(「いらっしゃる」「伺う」など)の習得が非特定形(「おになる」「おする」など)の習得の基盤になっており、日本語学習者はまず敬語の特定形を習得して敬語の使用に慣れることが、非特定形の習得につながることが明らかになった。本研究では、外国人日本語学習者の敬語能力を、記述式のテスト形式と、「反応時間パラダイム(reaction time paradigm)」による敬語聴解実験の両者から結果を比較することによって、日本語学習者の敬語習得を詳細に解明することを目的としている。平成19年度は、以下のように、実験および調査の準備を行った。1.実験および調査のデザインと分析方法を検討した。実験は、聴覚提示の方法を用いるものとし、これに関連する先行研究について資料を収集した。また、日本語学習者に対する聴覚提示実験に関して、研究分担者の玉岡と研究代表者の宮岡が、学会において共同で口頭発表を行った。2.聴覚提示の実験に備えて、使用機器を準備した。研究分担者の玉岡が、聴覚提示実験に関する世界の研究動向について情報を収集し、本科研研究に最適の実験機器を選定した。その上で、機器を購入し、実際にこの機器を用いて実験を行っている海外の研究者から、使用方法についてアドバイスを得た。3.記述式テストの準備を行った。平成20年度前半に、中国において敬語習得度テストと日本語能力テストを同時に実施する予定である。ミーティングの結果、敬語習得度テストは、尊敬語・謙譲語・丁寧語の3つのカテゴリーに分けて分析ができるように、使用語彙の難易度や敬語の種類を統制することとした。また、日本語能力テストは、語彙・文法・読解の3分野について行うこととした。敬語習得度テストと日本語能力テストは、それぞれについての分析はもちろんのこと、互いの因果関係についても分析ができるように、さまざまな観点からの刺激統制を行っている。敬語習得度テストと日本語能カテストは、代表者の宮岡が作成中である。平成21年度は、日本語学習者の敬語能力がその他の日本語力とどのような因果関係を持つのかについて詳しく分析するために、中国・武漢市で日本語を学習している大学生(中南民族大学、華中師範大学、中南財経政法大学、湖北大学の計460名)に対して、質問紙形式のテストを実施した。テストの内容は、敬語能力テストと、学習者の日本語能力を測定するための文法テスト、語彙テスト、読解テストである。この調査によって得られたデータを、構造方程式モデリング(SEM)の手法を用いて、敬語の特定形(「いらっしゃる」「伺う」など)、敬語の非特定形(「おになる」「おする」など)、文法の知識、語彙の知識の4者間の因果関係について分析した。その結果、まず第一に、敬語の特定形の習得が非特定形の習得に強い影響を与えていることが分かった。つまり、中国語を母語とする日本語学習者の敬語習得においては、敬語の特定形の習得が基盤となって、非特定形へと進んでいる可能性があることが示唆された。これによって、日本語学習者の敬語学習に際しては、まずは特定形をしっかりと習得して敬語の使い方に慣れ、その上で非特定形を学ぶのが効果的であるという考察が得られた。これは、効果的な敬語習得の方法を模索する本研究においては、非常に大きな成果であった。第二に、語彙と文法の双方の知識が敬語の特定形と非特定形の習得に影響していることが分かった。これは、敬語は文法論的か語彙論的かという従来の問題にも重要な示唆を与えることができると考えられる。この結果を2009年度日本語教育学会春季大会口頭発表に応募したところ採択され、2009年5月24日に明海大学において、「敬語の特定形・非特定形の習得に対する語彙および文法の知識の影響」と題して口頭発表する予定である。本研究は、外国人日本語学習者の敬語能力を、記述式のテスト形式と「反応時間パラダイム(reaction time paradigm)」による敬語聴解実験の両者の結果を比較することによって、解明することを目的としている。本研究の学術的特色は、日本語学習者の敬語能力を聴解の観点から解明しようとする点と、その手法として聴覚提示による反応時間測定実験を用いる点にある。平成21年度にはまず、日本語学習者のデータに対する統制群として日本語母語話者に実施した敬語聴解実験の成果をまとめ、「聴覚提示された尊敬および謙譲表現の理解-日本語母語話者の場合-」と題した論文として発表した。

この論文では、敬語の人称暗示機能が主語から動詞へのトップダウンの形で働いたことが、後続する敬語表現の予測の難易度に影響している可能性を示した。また、平成20年度に中国・武漢市において実施した中国語を母語とする日本語学習者に対する敬語および日本語能力調査の結果をまとめ、「敬語の特定形・非特定形の習得に対する語彙および文法の知識の影響」と題して学会発表を行った。この研究では、中国語母語話者については敬語の特定形の理解が非特定形の理解の基盤となっていることを、SEM(構造方程式モデリング)の手法を用いて明らかにした。さらに、中国語母語話者対象と同様の調査を、韓国・関東大学校で日本語を学習している韓国語母語話者に対して実施した。この調査結果は、現在分析中である。このほかにも、本科研研究を側面から補足する研究をいくつか行った。平成21年度の研究によって、日本語学習者および日本語母語話者の敬語理解過程の解明が一歩前進したほか、今後の研究の方向性について重要な示唆が得られた。
ジェネラリスト看護師の気道クリアランスケアに関する教育プログラムの開発

本研究の目的は、ジェネラリスト看護師の気道クリアランスケアにおける教育プログラムを開発し、その有用性を検討することである。先行研究により、臨床看護師の経鼻吸引技術の向上に関する教育的介入の必要性が明らかとなり、看護師が臨床場面での経鼻吸引に即したカテーテル操作を習得するためのシミュレータ教材を開発した。開発した経鼻吸引シミュレータ教材によるトレーニングにより、看護師の経鼻吸引技術の到達度は、臨床場面においても継続して向上した。以上の結果より、開発した経鼻吸引シミュレータ教材は、看護師が解剖学的構造をイメージしながらカテーテルを操作する手技の習得に有用であると考えられた。平成26年度は、ジェネラリスト看護師の気道クリアランスケアの実態を明らかにすることを目的として、1)病棟看護師の気道クリアランスケアについての予備調査の分析、2)ジェネラリスト看護師の気道吸引実践場面について参加観察、インタビューを実施した。1)では、病院に所属する看護師602名(135年目)を対象とした質問紙調査の分析を行った。その結果、(1)看護師の気道吸引技術の実践は、ガイドラインで推奨される項目において、感染予防対策や呼吸状態・吸引分泌物の観察の実施率が高いが、身体的侵襲を予防するための手技の実施率は低い傾向にある、(2)看護師の卒業後のフィジカルアセスメント教育経験は、吸引前後の評価の実施を促進する、(3)ICUの看護師は、一般病棟の看護師と比べて、客観的指標を用いて呼吸状態を評価し、低酸素血症予防のための介入を実践していることが明らかとなった。2)では、1施設2病棟に所属するジェネラリスト看護師11名を対象に、人工気道を有さない患者への気道吸引実施場面、気道吸引以外のケア場面について参加観察およびインタビューを実施した。「呼吸ケアの必要性を決定するために収集した情報と判断」、「介入の実施状況」、「介入効果の指標と評価」について現在分析を行っている。本研究の目的は,ジェネラリスト看護師の気道クリアランスケアにおける教育プログラムを開発し,その有用性を検証することである.平成27年度は,気道クリアランスケアにおける教育プログラムの策定と妥当性の検証を目的として,気道クリアランスケアにおける教育的介入の効果,看護師の継続教育に関する文献検討を実施した.平成26年度に実施した質問紙調査,参加観察の結果を合わせて検討した結果,臨床看護師の経鼻吸引技術の向上に関する教育的介入の必要性が明らかとなった.看護師の経鼻吸引技術の習得には,シミュレータモデルの存在が不可欠であるため,効果的に技術を習得できるモデルを開発し,開発モデルを使用した教育プログラムを策定した.現在,モデルの開発に向けて,慢性呼吸器疾患看護認定看護師10名を対象に,既存の気道吸引モデルの評価を行っている.看護師の気道クリアランスケアにおいて,経鼻吸引技術向上を目的とした教育プログラムを策定したが,現在,妥当性の検証について進行中である.本研究の目的は、ジェネラリスト看護師の気道クリアランスケアにおける教育プログラムを開発し、その有用性を検討することである。先行研究により、臨床看護師の経鼻吸引技術の向上に関する教育的介入の必要性が明らかとなった。また、慢性呼吸器疾患看護認定看護師12名により既存の気道吸引モデルの評価を行った結果、経鼻吸引で損傷しやすい部位である鼻腔、咽頭後壁の構造やカテーテル操作の感覚が実際とは異なっており、臨床での手技の再現性が不十分であることが明らかとなった。そこで、平成28年度はジェネラリスト看護師が経鼻吸引技術を効果的に習得できることを目的としたシミュレータ教材を開発した。このシミュレータ教材は、1)3Dプリンタを用いて標準的な上気道の構造を再現し、鼻腔、咽頭後壁を通過する際のカテーテル操作の感覚を臨床に近づけること、2)カメラ・モニターの内蔵により、カテーテル操作の視認性を備えていることを特徴としている。このシミュレータ教材により、看護師が認識する解剖学的イメージとカテーテル操作の整合性をもつことができる。3Dプリンタによる上気道の模型を試作した結果、とくに鼻腔の構造が複雑であり、臨床でのカテーテル操作感覚に近づけるために、3Dプリンタによる模型を作成するためのデータの調整が必要となった。現在データを修正段階である。今後は修正した上気道の模型をもとに、経鼻吸引シミュレータ教材を作成し、シミュレータ教材を用いたジェネラリスト看護師の経鼻吸引技術向上に関する教育プログラムを策定、実施する予定である。ジェネラリスト看護師が経鼻吸引技術を効果的に習得できることを目的としたシミュレータ教材を開発中である。3Dプリンタによる上気道の模型を試作した結果、とくに鼻腔の構造が複雑であり、臨床でのカテーテル操作感覚に近づけるために、3Dプリンタによる模型を作成するためのデータの調整が必要となったため、計画より遅れている。現在、データを修正段階である。先行研究により、臨床看護師の経鼻吸引技術の向上に関する教育的介入の必要性が明らかとなり、既存の気道吸引モデルを評価した結果、経鼻吸引で損傷しやすい部位である鼻腔、咽頭後壁の構造やカテーテル操作の感覚が実際とは異なっていることが明らかとなった。結果をふまえ、看護師が臨床場面での経鼻吸引に即したカテーテル操作を習得するためのシミュレータ教材を開発した。

開発したシミュレータ教材は、解剖学的構造を再現するためCT画像データをもとに3Dプリンタによってモデルを造形し、ディスプレイモニターで解剖学的構造とカテーテル先端の位置を視認する機能を備えた。平成29年度は、開発したシミュレータ教材を用いたトレーニング場面を設計し、臨床場面において経鼻吸引を実践する看護師41名を対象に効果を検証した。その結果、トレーニング前後のカテーテル操作時間は短縮し、約2週間の臨床場面における経鼻吸引実践前後の技術到達度は「粘膜を傷つけずにカテーテルを操作する」「1回にかける吸引時間を最小限にする」の2項目が上昇した。また、開発シミュレータ教材と既存シミュレータ(2種)のカテーテル操作の再現性、有用性、効率性、満足度の評価について半構造化面接を実施した結果、開発したシミュレータ教材は、カテーテル操作の再現性、教材としての有用性・効率性・満足度について、既存のシミュレータよりも高いと評価された。本研究の目的は、ジェネラリスト看護師の気道クリアランスケアにおける教育プログラムを開発し、その有用性を検討することである。先行研究により、臨床看護師の経鼻吸引技術の向上に関する教育的介入の必要性が明らかとなり、看護師が臨床場面での経鼻吸引に即したカテーテル操作を習得するためのシミュレータ教材を開発した。開発した経鼻吸引シミュレータ教材によるトレーニングにより、看護師の経鼻吸引技術の到達度は、臨床場面においても継続して向上した。以上の結果より、開発した経鼻吸引シミュレータ教材は、看護師が解剖学的構造をイメージしながらカテーテルを操作する手技の習得に有用であると考えられた。平成26年度は、ジェネラリスト看護師の気道クリアランスケアの実態を明らかにすることを目的として、1)病棟看護師の気道クリアランスケアについての予備調査の分析、2)ジェネラリスト看護師の気道吸引実践場面について参加観察、インタビューを実施した。2)については、対象者の確保と時間調整が困難であったため、研究計画よりやや遅れてしまい、データ収集までしか進めることができなかった。平成27年度は収集したデータを分析し、効果的な気道クリアランスケアのための技術習得に必要な内容を抽出し、教育プログラム策定を進める。現在,慢性呼吸器疾患看護認定看護師10名程度を対象に,既存モデルの使用性,有用性について評価と,経鼻吸引技術習得に効果的なシミュレータモデルを作成している.平成28年度は,作成したシミュレータモデルを使用した教育プログラムの妥当性について,慢性呼吸器疾患看護認定看護師に検証してもらい,ジェネラリスト看護師に教育プログラムを実施し,その効果を検証する予定である.本研究課題は平成28年度が最終年度の予定であったが、遅れていることから、研究期間の1年延長を申請した。今後は、修正した上気道の模型をもとに、経鼻吸引シミュレータ教材を作成し、シミュレータ教材を用いたジェネラリスト看護師の経鼻吸引技術向上に関する教育プログラムを策定、実施する予定である。基礎看護学
分野横断的な中世仏教文献の研究―南北朝期の新史料『梅林折花集』を中心に―

初年度である平成30年度は、第一に新出史料『梅林折花集』(以下、本史料と略称)の全文翻刻、第二に関連学会における経過報告の実施に力点を置いて計画を遂行した。その結果、前者については翻刻校正協力者を得て、全体の約8割の翻刻という、想定以上の進度をみることができた。前者については、入力した墨付き文字数は、現状では少なくとも約10万字以上にのぼる。難読文字や付箋押紙の墨書・傍書などの読解は残っており、次年度以降の継続作業としておく。後者については、二度の経過報告を行った。1中近世宗教史研究会(2018年12月14日、於東京大学史料編纂所)では、本史料の史料的性格と概要および諸論点を整理しながら報告した。これは、後述2のプレ報告として位置づけられる。2説話文学会平成31年度4月例会(2019年4月20日、於文教大学)にて、研究代表者がシンポジウムのオーガナイザー兼パネリストとなって、東京大学史料編纂所の高橋慎一朗氏、名古屋大学の猪瀬千尋氏と共に登壇・報告した。国文学研究資料館の恋田知子氏にコメンテーターを依頼し、質疑応答をとおして新出史料の史料的価値と研究の意義を共有した。関連史料『真友抄』との関係性を明確化させるうえでも、有益な指摘と教示を得た。本史料の話題には、他分権と異なる内容が一部見られる一方、記主は記述内容が自身の記憶に頼っている点を断っており、一見必要のない微細な情景まで記すなど、その叙述態度には考慮が必要である。上述のとおり、電子入力作業は当初の計画を上回る89割ほど進み、研究発表を通して、学際的視野から、史料の背後にある時代像を深めつつある。入力作業では、難読文字が残っており、今後は作業精度を高めていく必要がある。また、本史料の価値や意義を理解するためにも、歴史学や宗教史はもとより、日本文学に加えて特に仏教学領域との意見交換・情報共有を強化していく。とくに本史料は、いわば対話聞書形式で叙述され、口語体で筆記されている。14世紀半ば以前には、『峰相記』『夢中問答』などの問答集、14世紀後半以降には口語体の抄物が登場するが、筆記形式のもつ意味や、史実も誤聞も併せ持つ部分を注意深く観察しながら、次年度以降の作業を展開していく。加えて、思想面では、中国唐・宋代の華厳や真言、禅の書物が参照された形跡がみられるため、中国宗教史との連絡も視野に入れる余地がある。残額673,307円は、当初予定していた調査出張等を実施することができなかったため、残額は次年度以降その用途に当て、また高山寺関係資料・醍醐寺関係資料などの物品費に適宜補填する。
戦後日本版画の世界進出と国際交流-展覧会・コレクター・作家交流-

本研究では、日本の版画が国際的に注目され、評価された絶頂期ともいえる1950年代から1960年代を中心として、日本版画の世界進出と国際交流の実態を多角的に把握することを試みた。海外で開催された日本版画展覧会のリスト作成、国内外の欧米人コレクターの資料収集や関係者への聞き取り、シアトルを中心とする日米の作家交流の現地調査を通して、戦後日本版画の世界に於ける位置とその独自性を検証し、その成果を著書や論文で発表した。戦後日本版画の世界進出と国際交流の実態を、展覧会・コレクター・作家交流の視点から明らかにするため、今年度は以下のような資料収集・調査研究を国内外で行った。まず国内では、占領期から1960年代までを中心として、国内・海外で行われた版画展覧会(国際展・グループ展・個展)に関する資料、アメリカ人コレクターに関する資料、英語版技法書の書籍などの収集を進め、その一覧作成に着手した。戦後日本版画界の重要な作家、恩地孝四郎と斎藤清については御遺族所蔵資料の調査も行った。その結果、1950年代に高揚する版画ブームの背景には、国際美術展の増加や日本人作家の受賞とともに、占領期から始まっていた欧米人コレクターの創作版画に対する愛好、戦前期から版画家たちが取り組んできた海外進出のための地道な活動があり、結果的にそれらが、1957年の東京国際版画ビエンナーレ創設につながったことが判明した。2009年2月に行った海外調査(ロサンゼルス、ホノルル)では、パシフィック・アジア・ミュージアム、ロサンゼルス・カウンティ・ミュージアム、ホノルル美術館、ハワイ大学で作品・資料の調査を行い、国内では入手困難な海外展の資料を収集した。また、1960年代に日本で版画を集めたアメリカ人コレクターやアート・ディーラー、英語版画技法書を執筆した版画家にインタヴューを行い、当時の状況について聞き取り調査を行った。以上の海外調査を通して、戦後日本版画の流通経路や日米の作家交流の一端を知ることができた。来年度以降、さらにこのコレクター、作家交流の視点から調査を進める予定である。戦後日本版画の世界進出と国際交流の実態を、展覧会・コレクター・作家交流の視点から明らかにするため、まず国内では昨年度に引き続き、占領期から1970年代までを視野に入れ、国内・海外で行われた版画展覧会目録、アメリカ人コレクターに関する資料、英語版技法書・紹介書・新聞記事の収集を進め、一覧を作成した。さらに、その中でもとりわけ重要と思われる人物、オリヴァー・スタットラーとエリーズ・グリリについては、収集した資料をもとに彼らが戦後日本版画の評価向上に果たした役割の分析を試みた。その結果、スタットラーが1956年に上梓した『Modern Japanese Prints』と『Asahi Evening News』の美術紹介記事、エリーズ・グリリが担当した『Japan Times』美術批評欄が在日欧米人にとって日本版画を知る重要な役割を果たしていたことが判明した。また、彼らの活動が国内に留まらず、海外においても日本版画ブームを引き起こす一因となったことが再確認できた。2009年8月に行った海外調査(ボストン)では、ボストン美術館日本美術部の協力を得て作品・資料の調査を行い、戦後同館で行われた日本の版画展資料を収集した。その結果0日本の版画界を代表する作家恩地孝四郎の遺作展を早くも1956年に開催していることが判明し0数多くの版画作品が収蔵されていることが確認できた。またボストンでは、エリーズ・グリリの長男ピーター・グリリ氏、日本美術研究者エレン・コナント氏に聞き取り調査を行い0戦後日本に滞在していたころの生活や美術関係者のネットワークについて貴重な情報を得ることができた。来年度は展覧会やコレクターの情報に加え、作家同士の交流についても作品分析の視点から研究を進める予定である。戦後日本版画の世界進出と国際交流の実態を、展覧会・コレクター・作家交流の視点から明らかにするため、本年度も引き続き、占領期から1970年代までを視野に入れ、国内・海外で行われた版画展目録と関連資料、コレクターや作家に関する資料、英語版技法書・紹介書・新聞記事などの収集を進めた。その中でも特記すべきは、占領期に来日し版画の収集を行ったロベルト・ベルジェス氏にインタビューを行い、関野準一郎の渡米日記を読む機会を得たことである。こうした聞き取り調査や資料調査から浮かび上がってきたのは、シアトルが戦後、版画家の国際交流を考える上で重要な都市であったこと、また同地出身の美術家でギャラリーを経営していたフランシス・ブレイクモアが日本版画の海外普及に重要な役割を果たしていたことである。2010年8月に行った海外調査(シアトル)では、その実態を明らかにすることができた。シアトルでは、シアトル・アジア美術館、ワシントン大学美術館・図書館、ブレイクモア財団などに協力を得て作品・資料の調査を行う一方、コレクターでありブレイクモア財団会長でもあるグリフィス・ウェイ氏、故ポール堀内夫人、1950年代から60年代にかけてワシントン大学で日本の版画家から木版技法を習った方々など関係者への聞き取り調査を行った。

その結果、戦後アメリカ国務省の招聘などでシアトルに渡った版画家斎藤清と関野準一郎の二人がいずれも、シアトル在住の日系美術家たちの援助を得ながらワシントン大学で木版画の技法を教え、現地で個展を開催、さらには同大学グレン・アルプス教授からコラグラフの技法を学び、シアトルの作家たちの展覧会を日本で開催する世話役まで果たしていたことが判明した。このように、日本の版画家達が戦後、海外に渡ることによって、日本の版画作品は世界で広く知られると同時に、日米の美術交流も推進されることとなったのである。
骨延長術を受けることを意思決定した子どもの看護援助

平成30年度は、平成29年度までに収集した子どもおよび親のデータをそれぞれ分けて、M-GTAに基づき分析し、カテゴリーの抽出、概念図の検討を行った。対象となった子どもは、12歳から18歳までの7名で平均年齢は、14.7歳であった。子どもの骨延長術を受けることの意思決定とその後の取り組みで抽出されたカテゴリーは、<何かを指すのが怖くて覚えていない><延長器の外観と延長術の仕組みへの驚き><延長器の実物と向き合う><自分のからだの特徴と向き合いよくしたい思い><先のことを考えて手術を決断><入院前の揺らぎと術後の痛みを乗り越え充実感を得る><目に見える変化への喜びとやり続けるしんどさ><自身の目標や夢を描いて乗り越える力にする>の8個が抽出された。一方、骨延長術を受けることを意思決定した子どもの親の認識と支援では、<からだのことを気にして自信をなくす子どもの思いを捉える><骨延長術を子どもが選択した時のための親の準備><子どもの手術に向けた意思確認><意思決定後の揺れを支える><適度な距離感で支える><治療状況を捉え地元校に戻る時期を推し量る>の6個のカテゴリーが抽出され、骨延長術前後のプロセスにおける子どもと親の認識が明らかになった。子どもが骨延長術を受けることを意思決定するまでには、<自分のからだの特徴に向き合い、よくしたい思い>を親が汲み取り、手術に向けた準備がなされ、子ども自ら意思決定していた。また、この思春期の子どもたちは、学業や学校行事など多くの経験をする貴重な時期にあたり、長期に治療に取り組みながら、自身の目標や夢を描いて乗り越える力にしていた。これまで、骨延長術を受けることを子ども自ら意思決定し、取り組んでいく子どもと親の認識は明らかにされていない。これらの結果は、思春期の子どもの意思決定支援を考える際の一助になるものと考える。平成27年度は、骨延長術後の事例を中心に看護実践した病棟看護師3名を対象に1フォーカスグループインタビューを実施した。この結果を踏まえて、子どもと家族へのインタビューガイドを精錬させ、21組の子どもと家族それぞれを対象にインタビューを実施し、現在分析を進めている段階である。1フォーカスグループインタビューでは、子どもの意思決定と術後の子どもの取り組み、実践した看護援助を中心にインタビューを行った。結果、術後からリハビリ期までに直面するこどもたちの困難として、3つのカテゴリーが抽出され、困難に対し支援を受けながら子どもの取り組みが抽出された。学童期から思春期の子どもの意思決定について看護師は、直接的に確認はしていなかったが、子どもの反応や態度から、手術に向かう覚悟を捉えていた。実施した看護援助は、抽出された困難な状況に応じて、5つのカテゴリーが抽出された。フォーカスグループの分析結果を踏まえ、子ども対象のインタビューガイドには、新たに、手術を決めたきっかけとそのときの思い、覚悟していたこと、手術や延長について説明されたときの思いなど、意思決定に関連した内容を追加した。また、家族のインタビューガイドにも手術決定した時の思いや子どもの状況について追加した。21組の思春期の児にインタビューを実施し、その後家族から補足的にインタビュー協力を得た。現在、質的に分析中である。所属大学および施設の倫理委員会に計画書を提出し承認を得る時期が、当初計画より2か月ほど遅れた。フォーカスグループインタビューの実施・分析が1月となり、その後、子どもと家族へのインタビュー3組を予定していたが、1組のみの実施となった。現時点で、次の対象者へのインタビューが遅れている。医師による入院中の治療方針が一部変更となり、回復期のリハビリテーションが通院にて行われるという状況の変化が生じている。データ収集:平成27年度に引き続き、フォーカスグループインタビューにおいて看護師が認識する子どもの意思決定と取り組みから、子どもへのインタビュー内容を追加した。その上で、平成28年度は、子どもと家族を対象にインタビューを4組に実施した。子どもは、14歳から18歳までの4名で、手術後の状態が安定し、リハビリテーションが開始されている状況で実施した。研究の成果:すべての子どもは、手術の12年前に医師より子ども本人に説明がなされ、整形外科疾患により骨延長術の必要性を子どもなりに理解し、手術を受けることを自己決定していた。延長術の必要性は、他者との身体の比較により、大きくなりたいという希望によるものが多かった。手術やその後、痛みがあることは子どもに説明されていたが、手術を受け、延長・リハビリテーションをとおして、痛みを実感し乗り越えていた。入院生活で同年代の児が同様の手術を受け、体験を共有できていたことで、自然に乗り越える力になっていた。また、子どもの家族は、子どもの思いをくみ取り、精神的な支援を行っていた。今後、分析を進め、概念の生成およびカテゴリー化を進めていく。当初、協力いただいていた施設の移転に伴い、データ収集ができない状況であったため、他施設に交渉、倫理申請を行い、順調に4組のデータ収集を実施し分析を進めている。看護師対象に行ったフォーカスグループインタビューの分析を進め、日本小児看護学会学術集会での発表に採択され、8月に発表を予定している。今年度、データ収集の残り1例と、当初、データ収集を依頼していた施設の協力をもとに1例の計2例のデータ収集を行った。最終的に、全7例のデータ収集を終え、修正版GTAにより分析を進めている。

7例の内訳は、男児2名、女児5名であった。そのうち、男児1例は、手術決定時に高校生になっており、手術の必要性を自ら認識し、骨延長術を自己決定していたことから、大きな葛藤もなく対極例として、比較検討している。意思決定に至る過程には、思春期の患児の思いのほかに、家族から見た子どもの客観的状況をもとに、意思決定までの過程が抽出されてきている。また、術後の骨延長およびリハビリテーションにおける困難な状況には、思春期の子どもの対処する力と子どもなりの目標が抽出されている。H29年度前半において、データ収集は終了したが、分析に時間を要している。思春期の子どもの自己決定の過程における表出された思いと、家族の客観的状況における視点も関連させ、子どもの意思決定とその後の取り組みに対する思いの概念化に時間を要している。平成30年度は、平成29年度までに収集した子どもおよび親のデータをそれぞれ分けて、M-GTAに基づき分析し、カテゴリーの抽出、概念図の検討を行った。対象となった子どもは、12歳から18歳までの7名で平均年齢は、14.7歳であった。子どもの骨延長術を受けることの意思決定とその後の取り組みで抽出されたカテゴリーは、<何かを指すのが怖くて覚えていない><延長器の外観と延長術の仕組みへの驚き><延長器の実物と向き合う><自分のからだの特徴と向き合いよくしたい思い><先のことを考えて手術を決断><入院前の揺らぎと術後の痛みを乗り越え充実感を得る><目に見える変化への喜びとやり続けるしんどさ><自身の目標や夢を描いて乗り越える力にする>の8個が抽出された。一方、骨延長術を受けることを意思決定した子どもの親の認識と支援では、<からだのことを気にして自信をなくす子どもの思いを捉える><骨延長術を子どもが選択した時のための親の準備><子どもの手術に向けた意思確認><意思決定後の揺れを支える><適度な距離感で支える><治療状況を捉え地元校に戻る時期を推し量る>の6個のカテゴリーが抽出され、骨延長術前後のプロセスにおける子どもと親の認識が明らかになった。子どもが骨延長術を受けることを意思決定するまでには、<自分のからだの特徴に向き合い、よくしたい思い>を親が汲み取り、手術に向けた準備がなされ、子ども自ら意思決定していた。また、この思春期の子どもたちは、学業や学校行事など多くの経験をする貴重な時期にあたり、長期に治療に取り組みながら、自身の目標や夢を描いて乗り越える力にしていた。これまで、骨延長術を受けることを子ども自ら意思決定し、取り組んでいく子どもと親の認識は明らかにされていない。これらの結果は、思春期の子どもの意思決定支援を考える際の一助になるものと考える。平成28年度は、協力いただいている施設が年末に移転を予定しており、データ収集が困難となることが予想されるため、早い段階からデータ収集・分析に努める。また、治療方針の変更により、対象者がいない場合、外来受診の子どもと家族へ協力いただけるように、施設看護部と調整を進め、データ収集・分析を進める。現在、1例の子どもと家族から、データ収集を実施し分析中である。
寒冷期における落葉性と常緑性コナラ属種の葉の光合成機能の非破壊的研究

本年度は以下の研究を行った。1)クロロフィル蛍光の消光反応に関わる新たなパラメータ2つを理論的に導き,これらの蛍光誘導期における挙動を記載した。これらのパラメータを導入することにより,二つの光エネルギーの熱への変換メカニズムを区別して扱うことが出来るようになった。この研究は,原著論文として取りまとめ,Photosynthesis Researchに投稿した。レフリーのコメントに応えた改訂稿が当稿済みの段階である。2)光化学系Iの挙動から,光化学系IIの調節機構を研究する方法を開発した。本研究の原著論文としてとりまとめが最終段階にある。3)フラッシュによる蛍光の減衰過程の違いが,栽培光環境による葉緑体の構造と機能の違いを反映していることを明らかにし,草稿にまとめた。本研究は姫路工業大学,佐藤和彦教授,小池裕幸助教授との共同研究である。4)コナラ属の常緑樹アラカシと落葉樹コナラの初冬における葉の光合成機能を解析した。1)で導入したパラメータを使うことによって,アンテナ部による光エネルギーへの熱への変換がアラカシの方がうまくいっていることが明らかになった。
小児難治性白血病における細胞傷害因子の臨床的意義の解明と臨床応用に向けた研究

(1)11q23転座型急性リンパ性白血病の細胞傷害因子感受性11q23転座型急性リンパ性白血病は難治性であり化学療法に対する同種造血幹細胞移植の優位は確認されていない。11q23転座型急性リンパ性白血病細胞株9株のうち1株が弱いTRAIL感受性を示したが8株は高度のTRAIL耐性を示し、TRAIL耐性機序としてはDR4/5受容体の低発現の関与が示唆された。臨床検体でも細胞株と同様にDR4とDR5の発現が低くTRAIL耐性を認めた。従って、TRAIL耐性が11q23転座型急性リンパ性白血病でGVL効果が弱いことの一因である可能性が示唆される。(2)T細胞型急性リンパ性白血病(T-ALL)の細胞傷害因子感受性T-ALL由来細胞株7株で高いFasL感受性を示す一方でTRAIL耐性傾向を示すことを確認した。Fasは高発現されている一方でDR4・DR5の低発現がTRAIL耐性の機序であると考えられた。臨床検体でもFas陽性でDR4/5陰性でありTRAIL耐性を認めた。T-ALLに対するGVL効果にはTRAILよりもFasLが関与している可能性が示唆された。(3)Philadelphia染色体(Ph1)陽性白血病の小胞体ストレス誘導剤によるTRAIL耐性の克服Ph1陽性白血病細胞株12株中5株でDR4/5の発現が低くTRAIL耐性であった。最近、小胞体ストレスによってTRAIL受容体が誘導される可能性が報告されたことから、小胞体ストレスを誘導するタプシガルギンやツニカマイシンの効果を解析したところ、高率にDR4/5が誘導されてTRAILに対する感受性が高まることを確認した。白血病に対する同種造血幹細胞移植の有効性(GVL効果)は、細胞傷害T細胞に表出される細胞傷害因子を介した作用であることが明らかになってきている。このうちFasLとTRAILの抗腫瘍効果が注目されており、TRAILは単球にも発現され自家腫瘍免疫の一翼を担っている可能性も示唆されている。我々はこれまでに、Philadelphia染色体(Ph1)陽性白血病はTRAILに感受性を示す一方でFasLに耐性であり、Ph1陽性白血病に対するGVL効果には主にTRAILが関与することを明らかにしてきた。そこで本年度は臨床検体を用いて以下の点を明らかにした。(1)11q23転座型白血病細胞株はFasLには弱い感受性を示すがTRAILには耐性であることを確認しており、本年度は4;11転座6例と11;19転座4例を含む合計12症例の臨床検体を用いて解析した。その結果、death domain有するTRAIL受容体であるDR4とDR5の発現が低くTRAIL耐性を認め、一方でFas陽性にもかかわらずFasL耐性を認めたことから、受容体レベル以降での耐性機序も示唆された。従って、TRAILおよびFasL耐性が11q23転座型白血病でGVL効果が弱いことの一因であると考えられた。(2)T細胞型急性リンパ性白血病(T-ALL)由来の細胞株は、FasLに感受性を示す一方でTRAILに耐性傾向を示すことを確認しており、本年度はCD3陽性T-ALL 7例とCD3陰性T-ALL 10例の合計17症例の臨床検体を用いて解析した。その結果、1例を除いてFasは陽性であったが、DR4とDR5は全例で陰性であり、実際にTRAIL耐性を認めた。T-ALLは臨床的にはB前駆細胞型ALLと同種移植の治療成績に差はないとする報告があることから、T-ALLに対するGVL効果にはTRAILよりもFasLが関与している可能性が示唆された。

これまでの本研究で、白血病細胞の細胞傷害因子TRAILに対する耐性の原因として、TRAIL受容体のうちdeath domainを有するDR4およびDR5受容体の低発現が重要であることを明らかにした。そこで白血病細胞でのTEAIL耐性の克服を目指して、DR4およびDR5受容体の発現誘導を試みたが、これまで報告のあった抗白血病薬やHDAC阻害剤では、DR4およびDR5受容体の発現誘導は得られなかった。固形腫瘍を用いた解析で、蛋白の高次構造形成の障害などによる異常蛋白の小胞体での蓄積によって(いわゆる小胞体ストレス)、TRAIL受容体が誘導される可能性が最近報告された。そこで、小胞体ストレスを誘導するタプシガルギンやツニカマイシンの効果を解析したところ、Ph1陽性ALL細胞株で高率にDR4・DR5が誘導されることを確認した。さらにこれら小胞体ストレス誘導剤と併用することで、TRAILに対する感受性が高まることを確認した。小胞体ストレスにおいては、蓄積された異常蛋白からの回避を図るために、蛋白合成の抑制や蛋白分解の亢進が誘導される。白血病細胞での小胞体ストレス誘導剤によるDR4およびDR5の発現誘導に際しても、小胞体シャペロン蛋白の1つであるBiPが誘導された。しかし、固形腫瘍での小胞体ストレス誘導剤によるDR4およびDR5の発現誘導で中心的な役割を果たしていると報告されているCHOPの誘導は確認されず、別の分子の関与が示唆された。一方、小胞体ストレスにおいてはJNK経路の活性化が誘導されることも知られており、白血病細胞における小胞体ストレスによるTRAIL受容体の誘導へのJNKの関与について、現在JNK阻害剤を用いて検討中である。
地域産業の構造を維持し続ける復興まちづくり手法についての研究

阪神・淡路大震災の事例では災害後の産業復興には顕著な遅れがみられ、事前対策の重要性が明らかになったが、大手企業へのアンケート調査では事業継続計画(BCP)を策定している企業は4割にとどまっていた。また地域産業復興の事例として、能登半島地震や四川地震、ノースリッジ地震の現地調査・資料調査を行い、仮設店舗による営業支援や日本型TIF(Tax Increment Financing)の可能性検討を行った。平成19年度においては、まず阪神・淡路大震災後の長期にわたる統計データとして、被災地10市10町における人口、住宅(新設住宅着工戸数、住宅戸数)、製造業(製造品出荷額、事業所数、従業者数)、商業(小売業販売額、事業所数、従業所数)、観光客数のデータと、神戸市と周辺市のオフィス空室率のデータを収集し、長期的な復興トレンド分析を行った。「復興」の意味については、災害前の値を100として標準化し、災害前の値、及び被災地域外の推移と比較し、「災害前の状態に回復したか」「被災により生じた被災地外とのギャップが縮小したか」という点から評価を行った。分析の結果、被災地全体では、住宅は4年、人口は6年、観光客は3年で復興した(被災前水準に回復した)と評価できた。一方、産業分野ついては、直近まで被災地以外との格差は拡大したままであり、特に製造業においては地震で発生した格差は拡大を続けている。次に被災した各市区の復興状況を表す復興指標の作成を行った。こちらは、人口・住宅・製造業・商業の4分野を対象とし、長期的な推移を表す折れ線グラフと、ある時間断面で切った各市区の復興状況を比較するためのレーダーチャートを作成した。このレーダーチャートでは、「災害前の値」に加えて、被災地内での復興格差を把握するため「被災地内の平均値」との比較も行い、「災害前」「被災地平均」との関係性を整理した。その結果、神戸市西部(長田区、須磨区、兵庫区)の復興が遅れ、被災が少なかった神戸市北部(北区、西区)が成長しているという結果を示した。また産業復興に向けた望ましい施策について検証するため、阪神・淡路大震災、能登半島地震、新潟県中越沖地震等の産業復興施策の取組について、資料収集及びインタビュー調査を行い、能登半島地震をきっかけに生まれた中小企業支援ファンドの施策制度の特徴について整理を行った。災害復興事例から産業復興施策とその効果を検証するため、阪神・淡路大震災の被災地を対象に災害前トレンドによる「災害がなかった場合の推計値」による分析を行った。また産業復興の事例として、平成20年5月の四川地震における日系企業の災害対応について現地調査を行い、素早い復興には、従業員や地方政府とのリスク・コミュニケーションや現地法人への権限委譲、日本からの技術者派遣等の支援が重要であること等を明らかにした。さらに産業復興に対する企業の意識・対策を把握するため、東証一部上場企業を対象としたアンケート調査を実施し、被害を低減し、速やかに復興を進めるためのBCP(事業継続計画)の策定が取引先などサプライチェーンを含める形で進められていること、そのためにはノウハウや資金面での行政支援施策へのニーズが高いこと等を明らかにした。都市計画事業と産業復興施策との相互連関性と、産業・暮らしを維持するためのまちづくり手法を明らかにするため、阪神淡路大震災後の産業復興支援策やノースリッジ地震におけるTIF等の再開発手法についての文献資料調査、及び四川地震後の生業復興・まちづくりに取り組む地元団体や被災者へのインタビュー調査を行った。災害直後には仮設店舗による営業がどの事例でも行われたが、設置主体等の制度の違いは大きく、長期的な産業復興の過程はさらに地域や災害による相違が大きい。四川の農村集落では有機栽培や工芸等のコミュニティビジネスによる地域・産業の再建を試みる動きがみられた。一方、大都市である阪神・淡路大震災とノースリッジ地震の被災地では、日米の再開発手法を比較し、借地による再開発とTIFの組み合わせることで、低容積率のハード整備とソフトによる活性化を実現するまちづくり制度が可能であることを事業収支シミュレーションで示した。
戦前の体育・スポーツにおける性差認識の構築に関する研究

1920年代から戦時期までの体育・スポーツ雑誌の記述を分析することにより、(1)性差の認識が記述されるときに使用される語彙とその分類、(2)体育・スポーツにおける性差認識は体育やスポーツを奨励する論や性別の教材やカリキュラムの検討の理論的根拠としてどのように機能したか、(3)女性スポーツ黎明期から戦時期に至る約20年間における性差認識の変容、(4)非体育・スポーツ領域における性差認識との比較による体育・スポーツ領域における性差認識の特徴、の4点について明らかにすることができた。本研究は、研究の背景として、体育・スポーツにおける対象の多様化とそれに伴う体育・スポーツの変化への社会的要請があることを指摘した。本研究の分析結果をこの背景との関わりから考察すると、従来の性差認識のうち、とくに戦前に構築された内容は、必ずしも十分な科学的検討の成果に立脚したものではなかったことをふまえ、むしろ女性スポーツ黎明期から戦時期の混乱の中で模索され、構築された、規範的な性差認識を乗り越える必要性が示唆された。平成17年度に行った史料収集とその分析は、主として以下の4点にまとめられる。(1)雑誌2種「アスレチックス」「体育と競技」を対象とし、1920年代の女子スポーツ奨励論に絞って記事を収集した。(2)著者の所属カテゴリーを(1)医学関係者、(2)教育現場・教育行政関係者、(3)スポーツ組織者・指導者、(4)その他とし、この分類に沿って記事を整理した。(3)整理した記事について、カテゴリー別に語彙の分析を行った。この分析結果にもとづき、研究計画段階で仮説としていた記述のキーワードの見直し作業を行った。(4)性差の認識がどのように記述されているかを明らかにするため、記事の言説の図化を試みた。記事全体の主張内容とともに、性差に関する言説がどのような主張と関連し、どのような内容で記述されたかが明示されることを目指した。上記の結果、以下の2点が明らかになった。(1)平成17年度の分析終了階におけるキーワードは、(1)身体(体格、筋肉等11語)、(2)パフォーマンス(筋力、スピード等12語)、(3)生殖(生殖器、母体等5語)、(4)社会的性差(心理)(性格、性情等9語)、(5)美(身体美、女性美等7語)、(6)社会的役割(母、妻等8語)の6つの語彙群となった。(2)言説の図化により、以下の4つの特徴が明らかになった。(1)記事のすべてが男性の身体との比較によって女性の身体を表象する言説を含んでいた。男性のスポーツを奨励する論には、こうした言説はみられなかった。(2)女性の身体に関わる言説と女性の体育・スポーツ奨励論は、論理的に直結していない例が多くみられた。記事が奨励している内容は男性とは別の「何か」スポーツ的な活動を実施することであることが読み取れた。(3)いずれの言説においてもスボーッ実施者の個々の身体への着目はなされず、どちらか一方の性に属する身体が実施する「スポーツ」が想定されていた。昨年度の研究によって、記述の分析は雑誌記事一つに対し、1.言説を図化することにより文脈の整理を行い、記事内部の理論を明らかにすること、2.使用されている語彙の数や偏向からキーワードを確定すること、およびそれらキーワードの相互関係、という2面から行う必要が明らかになった。今年度は、この結果にもとづき、「女性スポーツ特集」などの特集が組まれ1冊の中で集中して関連する記事が見られる雑誌を対象に分析を行った。具体的な分析対象としては、1920年代の女性スポーツ奨励論が最もまとまって掲載された雑誌のひとつである「體育と競技-婦人體育号」(T11年10月発行)」を選択し、上述の2側面からの分析を行った上で、以下の4つの観点から考察を深めた。1.この時期の女性スポーツの状況と奨励論の位置づけ、2.奨励論に記された両性の身体的・社会的役割の違い(性差認識)の具体的事例とその内容的特徴、3.前記2と奨励する教材としてあげられた競技の内容との関連、4.自然科学系高等教育分野への女性の参入を事例とする非体育・スポーツ領域における性差認識との比較。

注目すべき考察結果として、第一に、奨励論における性差認識には(1)体育・スポーツが積極的影響を与える差異、(2)体育・スポーツが消極的影響を与える差異、(3)積極的影響を与えるが影響を一定程度に抑制すべき差異、(4)体育・スポーツが影響を与えることはできない差異があり、これらを部分的または複合的にとりあげながら奨励論や奨励する競技種目・動作が教材として構成されたことが明らかになった。第二に、非体育・スポーツ領域における性差認識の分析結果では、身体的差異の記述はほとんど見られず、記述対象を「女性カテゴリー」から除外するという、体育・スポーツ領域にはみられない論理が存在したことが明らかになった。前年度と同様の方法を用い、「體育と競技」の継続後誌である「學校體錬」およびこの継続後誌「學徒體育」の分析を行った。この分析と初年度以降の結果をあわせ、女性スポーツ黎明期にあたる1920年代から1940年代までの、戦前における性差認識の構築と変容について明らかにすることができた。結果は以下の4点にまとめられる。第一に、分析を行ったすべての時期において、男性に関する性差認識として「父性」を強調するものはまったく見られず、男性に対する体育・スポーツ奨励の根拠として父性が結びつけられることはなかった。第二に、女性スポーツ奨励論における性差認識は、身体的・精神的差異が強調され(1)体育・スポーツが積極的影響を与える差異、(2)体育・スポーツが消極的影響を与える差異、(3)積極的影響を与えるが影響を一定程度に抑制すべき差異、(4)体育・スポーツが影響を与えることはできない差異の4つに分類された。第三に、先述の4つのうち(2)および(3)として認識されるような身体的・精神的差異に関する記述は戦時期には激減した。この背景には女性に対する社会的役割の要求の変化があった。これは他領域の先行研究が指摘する結果を支持するものであり、戦時期には身体に関わる教育や文化である体育・スポーツ領域における性差認識の独自性は主張されにくい状況にあったことがうかがえた。第四に、1920年代に模索された「女子向き」の体育・スポーツは、医学的・生物学的に存在するとされる身体の性差について十分な科学的検討が行われることなく、戦時期の要請に応じ、なし崩し的に男性の量・質により近いものへと変化した可能性が示唆された。