hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の化学防御機構の進化を疑似体験させた昆虫の化学情報認知と適応行動

一方で、シアノグルコシドを生成する進化的に古い化学防除システムを有するミヤコグサの実生を代わりに使って同様な実験をした場合、「におい」による顕著な食欲減退はみられなかった。昆虫に対する化学防除システムに関するシロイヌナズナの突然変異系統の選定と準備がスムーズであったので、これを待つ時間を考慮せずに、昆虫を使った実験に入れたことは、大変良かった。現存するシロイヌナズナの防除化学物質であるイソチオシアネートを生成できる野生系統は、匂いだけで昆虫の食欲を半減させることが分かったことは、大きな成果であった。進化的に古い形の昆虫防除システムを持つ植物の防除物質がシアノグルコシドであることから、同じバックグラウンドを持ちながらイソチオシアネートに代えてシアノグルコシドをもつ植物サンプルをどのように準備すればよいかについて問題ではあったが、見通しが立ったために、研究が大きく停滞することはないと考える。今後の研究の推進方策も順当に立てることができる。植物ー昆虫間の相互戦略の共進化は生物学の重要課題であるにも関わらず、植物学と動物学が緊密に連携してこれに取り組んだ例は少ない。本研究では、共進化を駆動する植物側の化学防御機構と防御物質を察知する昆虫側の化学情報認知機構の攻防に着目し、“植物の進化を模して昆虫に疑似体験させる実験"を通して、植物ー昆虫間の化学的相互戦略の進化についての理解を深めることが目的である。研究期間を通しての狙いは、遺伝子操作で植物側の化学防御機構を先祖返りさせ、新旧の化学防御機構に対する昆虫側の対応を神経行動学的な手法で比較検討する点にある。植物側においては、野生型シロイヌナズナ(Columbia系統)の実生が有する昆虫防除物質、isotiocyanate生成の仕組みについての要因を考え、野生型と共に本研究に用いる変異3系統を策定した。即ち、実生のER bobyを欠くnai1系統、PYK10β-glucosidadseを欠くbglu21系統、glucosinolateが合成されないqKOの3系統である。昆虫が側においては、クロキンバエをモデル昆虫として用いて、これら4系統の実生破砕物の匂いおよび味による食欲の変化を測定する実験系を、信憑性の高い定量的摂食行動測定法である吻伸展反射テストをもとに策定した。また、味の効果を神経レベルで調べる方法として、tip-recording法を用いた単一感覚子記録法を試した。columbiaの破砕物を遠心分離してその上清を刺激物として、ハエの唇弁味覚感覚子を刺激することで、複数種の活動電位が観察された。初年度、今後3年の渡る研究に使う植物側の材料(昆虫防除物質保有の諸要因を欠く遺伝子改変変異系統)の供給システムと、昆虫側の食欲の定量測定実験法の確立することができた。手始めに、シロイヌナズナの野生型columbia系統の実生の破砕物の「におい」をショ糖餌とともに与えて、クロキンバエの食欲を調べた。野生型columbia系統の「におい」が存在すると、その「におい」が無いときに比べ、ハエの食欲をが半減すること、この現象は雌雄の差はなく同様にみられることが分かった。この様に、引き続き変異系統を使った実験を始める準備が完了したため、研究計画は当初の予定通り順調に進んでいると判断できる。これまで、シロイヌナズナの化学防除システムの「におい」に注目して、においづけをしたショ糖餌の食欲測定の実験を主に行ってきたが、ハエがその「におい」を忌避するか、化学走性を調べるとともに、columbiaの「におい」のついたショ糖を与えて食餌経験をさせたハエは学習によって化学走性が変化するかを調べる。
癌特異性発現としての糖蛋白質糖鎖の変異:単クローン抗体による解析とその臨床応用

癌化に伴う分子構造の変化として、糖蛋白質糖鎖の構造変異が注目されている。Carcinoembryonic antigen(CEA)は種々の癌細胞で産生される分子量約20万、50-60%の糖を含む糖蛋白質で、現在最も広く用いられている腫瘍マーカーである。本研究はCEA及び関連抗原の糖鎖構造を単クローン抗体により解析し、癌化に伴う糖鎖構造の変異の実体を把握しようとするものである。現在までに作製した多数(300個以上)の単クローン抗体のうち146個の抗体の反応特異性の解析を完了したがその結果は次の如くである。Group【I】:NCA共通部分に対する抗体23株。Group【II】:NFCA共通部分に対する抗体31株。Group【III】:NFA-1共通部分に対する抗体46株。Group【IV】:抗原標品間で甚だ多様性に富む反応を示す抗体33株。Group【V】:すべてのCEA標品とは強く反応し、関連抗原とはほとんど反応しない、CEA特異部分に対する抗体13株。これらの抗体に対応する抗原エピトープはGroup【IV】の抗体の認識するものは糖鎖上に存在し、他のすべてのGroupの抗体の認識するものはペプチド鎖上にあることが分った。Group【IV】の抗体は確かにCEAと反応するがすべてのCEA標品と反応する訳ではなく、CEA分子の糖鎖構造に多様性のあることが明らかになった。さらに、Group【IV】の抗体のあるものは正常人の血清、唾液、胃液などに含まれる高分子物質(多分ムチン様糖蛋白質)とも交差反応を示し、生体内に広く分布する糖鎖構造を認識するものであることが示唆された。Group【V】の抗体は最も癌特異性の高いものであるがその対応するエピトープはペプチド鎖上にあり、癌化に伴うペプチド構造の変異、ひいては遺伝子レベルの変異が示唆された。目下、糖鎖を認識するGroup【IV】の抗体の中にGroup【V】に相当する癌特異性をもった抗体が存在しないかどうか詳しく検索中である。
低温希ガス・小分子固体中の原子拡散におけるトンネル効果と化学反応

1.本研究は、希ガス結晶、窒素などの小分子結晶における水素、重水素原子の化学反応と拡散の過程を実験的に追跡し、その速度を相互に比較することにより、多体相互作用の場において進行するトンネル効果を測定することを目的とした。2.実験は、極低濃度にH_2Sをドープした自立した希ガスの結晶(多結晶)を作成して行った。この結晶に対して紫外部のパルスレーザー励起を行い、発光、紫外・可視吸収、赤外吸収などの分光学的な方法で反応物や生成物の同定、時間的変化の追跡を試みた。Kr、Xe結晶に関して行った状況は以下の通りである。(1)紫外・可視部の発光と吸収スペクトルによる検討:KrFレーザー照射下では可視・紫外部に発光を観測した。特に327nm近傍の発光は強くその寿命は120ns程度である。これはXeSからのエキシマー発光ではないかと推測した。また、S原子が存在することは、KrFレーザー照射後の結晶を466.6nmで励起し、820nm近傍に発光が見られることから確認した。同時に吸収スペクトルによりXeSに対応する吸収とSHに同定できる吸収が認められた。以上の結果から、低濃度のH_2Sを含むXeの自立型結晶においても、ArやKrマトリックス中と同様の光分解プロセスが起こっていると推定した。(2)赤外吸収スペクトルによる検討:固体中でH_2Sがどのような状態で存在しているかを知り、またH_2Sの減少を直接追跡するために、Xe中にドープしたH_2Sの赤外吸収測定を行った。2573cm^<-1>にダイマーの吸収、より高波数にモノマーの吸収を同定した。KrFレーザー照射によりこれらのピークは減衰することを見いだし、その速度は結晶の中の存在状態によることを明らかにした。以上の検討により、光分解が進行することを明らかにし、そのトンネル効果の検討の準備が整えられた。
酸化ストレスとレドックス制御蛋白質による固形腫瘍増殖と抗癌剤感受性の制御機構

レドックス制御蛋白ヒトチオレドキシンの固形腫瘍増殖に及ぼす影響について検討した。まず、遺伝子組み換えヒトチオレドキシン蛋白(rhTRX)を作製し、細胞増殖に及ぼす影響を調べた。in vitroにおいてrhTRXの添加は、常酸素また低酸素下のヒト大腸癌細胞株HT-29,HCT-116の細胞増殖速度に影響しなかった。次にHT-29細胞をヌードマウス皮下に接種し、皮下腫瘍の増殖を観察した。rhTRXをマウス腹腔内注射、または浸透圧ポンプシステムによりマウス皮下に持続注入した。その結果、rhTRX投与は皮下腫瘍の増殖速度には影響しなかった。HT-29細胞はin vitroで種々の抗癌剤の中でも特にCPT-11に感受性を有した。さらにHT-29マウス皮下腫瘍におけるCPT-11至適治療用量と投与法を決定し、rhTRXの併用投与がCPT-11感受性に及ぼす影響を調べた。その結果、rhTRX投与は、コントロールPBS投与群と比較し、CPT-11によるHT-29腫瘍縮小効果に影響を示さなかった。また、活性中心のシステイン残基をセリン残基に置換した、改変型rhTRX (C35STRX, C32S/C35STRX)を作成し、ヌードマウス腹腔内または持続皮下に持続投与したが、野生型rhTRXと同様に、CPT-11によるHT-29腫瘍縮小効果に影響を示さなかった。以上より、rhTRX投与は腫瘍増殖促進作用を示さず、抗癌剤の腫瘍抑制効果を妨げることもなかった。現在、rhTRXを抗癌剤副作用などで生じる急性肺障害に対する新規治療剤として探索医療の準備を進めており、この結果は、担癌患者へのrhTRX投与の安全性を示唆する知見である。本研究成果は、第64回日本癌学会学術総会(札幌市)で発表し、英字論文発表した(Life Sciences 2006,in press)。in vitroにおいて、蛍光ラベルされたrhTRXがヒト大腸癌細胞株HT-29とHCT-116に結合することをフローサイトメータで確認した。rhTRX添加培養は、HT-29,HCT-116のin vitro細胞増殖速度に影響しなかった。

レドックス制御蛋白ヒトチオレドキシンの固形腫瘍増殖に及ぼす影響について検討した。まず、遺伝子組み換えヒトチオレドキシン蛋白(rhTRX)を作製し、細胞増殖に及ぼす影響を調べた。in vitroにおいてrhTRXの添加は、常酸素また低酸素下のヒト大腸癌細胞株HT-29,HCT-116の細胞増殖速度に影響しなかった。次にHT-29細胞をヌードマウス皮下に接種し、皮下腫瘍の増殖を観察した。rhTRXをマウス腹腔内注射、または浸透圧ポンプシステムによりマウス皮下に持続注入した。その結果、rhTRX投与は皮下腫瘍の増殖速度には影響しなかった。HT-29細胞はin vitroで種々の抗癌剤の中でも特にCPT-11に感受性を有した。さらにHT-29マウス皮下腫瘍におけるCPT-11至適治療用量と投与法を決定し、rhTRXの併用投与がCPT-11感受性に及ぼす影響を調べた。その結果、rhTRX投与は、コントロールPBS投与群と比較し、CPT-11によるHT-29腫瘍縮小効果に影響を示さなかった。また、活性中心のシステイン残基をセリン残基に置換した、改変型rhTRX(C35STRX,C32S/C35STRX)を作成し、ヌードマウス腹腔内または持続皮下に持続投与したが、野生型rhTRXと同様に、CPT-11によるHT-29腫瘍縮小効果に影響を示さなかった。以上より、rhTRX投与は腫瘍増殖促進作用を示さず、抗癌剤の腫瘍抑制効果を妨げることもなかった。現在、rhTRXを抗癌剤副作用などで生じる急性肺障害に対する新規治療剤として探索医療の準備を進めており、この結果は、担癌患者へのrhTRX投与の安全性を示唆する知見である。本研究成果は、第64回日本癌学会学術総会(札幌市)で発表し、英字論文発表した(Life Sciences 2006,in press)。
希土類錯体を用いた無機-有機ナノコンポジットの水熱合成

無機-有機複合体は,無機の骨格中へ有機分子あるいは遷移金属錯体などを取り込み,一次元三次元まで様々な構造を持つ化合物であり、無機成分の硬さと有機成分の柔軟さを備えた新しい材料への可能性をもっている。本研究では、自己組織的に集合した新しい希土類含有無機-有機複合体NaEu(C_7H_3NO_4)_27H_2O等を水熱法により合成することができた。また、これら複合体に関して複合体の種類とその生成条件を検討し、それらの物性として主に蛍光特性と熱的安定性を系統的に調査した。モリブデンクラスターを含む複合体は主に軽希土類でのみ生成することがわかった。これらの複合体の内、Laを除く化合物は新規化合物であった。この複合体の生成領域については、SmとEuとの間に明白な境界線が存在している。中希土付近では、層状構造を有するNREM(新規化合物)が生成する。この複合体では、希土類は3配座のdipicが2つと3つの水分子による9配位、Naはdipicのカルボキシレートの酸素原子2つと4つの水分子による6配位をとっている。その構造は、特徴的な二次元構造を有することがわかった。NaとEuとが酸素原子で連結した(無機骨格)二次元ネットワークを形成し、この面からEuに配位したdipicのビピリジン環が眉間に突き出ている。この水分子間には八員環などの強い水素結合ネットワークが存在し、構造を衰定化している。Euの複合体はEu^<3+>に起因する強い赤色蛍光を示すが、dipicの吸収波長に相当するところに励起バンドが存在することから、dipic□Eu^<3+>へのエネルギー移動による発光効率が高いことがわかった。希土類元素を含む数種類の無機-有機複合体を新規に合成した。この中で、Eu^<3+>を含むNRED複合体は有機分子からの効率的エネルギー移動による発光を示した。更に、含まれる層間水は結晶構造を保持したまま脱挿入し、それに伴って発光スペクトルの形状が大きく変化することがわかった。この現象を利用して新しいタイプの湿度センサーへの展開が期待される。特異な性質を有する希土類系物質は、これまで無機化合物あるいは希土類錯体など、それぞれが単独の物質形態で利用されることが多かった。本研究ではこれら2つの物質系が自己組織的に集合した新しい希土類含有無機-有機複合体の合成を試みた。(1)の化合物では、[Mo_8O_<26>]^<4->アニオンの周りを一部プロトン化したビピリジニウムイオン[4,4'-bpyH]^+のカチオンが取り囲んでいる。ビピリジニウムイオン同士は水分子を介して強固な水素結合ネットワークを形成している。[Mo_8O_<26>]^<4->アニオンには様々な異性体があるが,今回合成したものはβ型と呼ばれるもので,多面体サブユニットとして8つの八面体を有しそれぞれが稜共有している。また、このアニオン同士は間にNaイオンを介して連結して、c軸に伸びる無機骨格の一次元鎖を形成しているのが特徴である。(2)については、Euとの安定な錯形成を考えてアセチルアセトナート系とカルボキシレート系の配位子を検討したところ、2,6-pyridinedicarboxylate(dipic)を配位子とした場合に表記の新規化合物を得ることができた。Euは3配座のdipicが2つと3つの水分子による9配位、Naはdipicのカルボキシレートの酸素原子2つと4つの水分子による6配位をとっている。この化合物は一見単純な錯体のように見えるが、特徴的な二次元構造を有することがわかった。Fig.4に見られるように、NaとEuとが酸素原子で連結した(無機骨格?)二次元ネットワークを形成し(Fig.5)、この面からEuに配位子たdipicのビピリジン環が層間に突き出ている。層間には水分子が存在しており、この水分子間に強い水素結合ネットワークを形成し、構造を安定化している。この化合物は非常に強い赤の発光を示し、Eu^<3+>として存在していることがわかる。また、その励起スペクトルから、この強い発光は主にdipicのピリジン環からのエネルギー移動による発光と考えられる。本研究において、2種類の新規な無機-有機複合体の合成に成功した。しかし、当初計画していた希土類含有無機-有機複合体の合成は困難であったが、化合物(2)はNaとEuとの2次元無機骨格層を有していることなど、無機-有機複合体の構造的な特徴を備えているなど、興味深い化合物であるといえる。

この複合体の生成領域については、SmとEuとの間に明白な境界線が存在している。中希土付近では、層状構造を有するNREM(新規化合物)が生成する。この複合体では、希土類は3配座のdipicが2つと3つの水分子による9配位、Naはdipicのカルボキシレートの酸素原子2つと4つの水分子による6配位をとっている。その構造は、特徴的な二次元構造を有することがわかった。NaとEuとが酸素原子で連結した(無機骨格)二次元ネットワークを形成し、この面からEuに配位したdipicのビピリジン環が眉間に突き出ている。この水分子間には八員環などの強い水素結合ネットワークが存在し、構造を衰定化している。Euの複合体はEu^<3+>に起因する強い赤色蛍光を示すが、dipicの吸収波長に相当するところに励起バンドが存在することから、dipic□Eu^<3+>へのエネルギー移動による発光効率が高いことがわかった。希土類元素を含む数種類の無機-有機複合体を新規に合成した。この中で、Eu^<3+>を含むNRED複合体は有機分子からの効率的エネルギー移動による発光を示した。更に、含まれる層間水は結晶構造を保持したまま脱挿入し、それに伴って発光スペクトルの形状が大きく変化することがわかった。この現象を利用して新しいタイプの湿度センサーへの展開が期待される。
アンドロゲン非依存性前立腺癌におけるアンドロゲン受容体(AR)の動態的機能解析

テストステロン添加前コントロールであるCOS-1細胞における導入したARは核内には存在せず,細胞質にのみその染色性を認めた.10^<-6>Mテストステロン添加により.外因性ARは細胞質より核内に移行していた.LNCaP細胞における内在性ARは細胞質のみならず核内にもその局在を示した.テストステロン添加により,COS-1細胞と同様に核内に移行していた.さらに、内因性のARの存在とその局在を検討するために、抗AR抗体を用いて免疫細胞学的検討を行った.AR-GFP(ARのc末端側にGFPを融合)とLNCaP細胞内に存在するARに見られるT877Aの点変異を加えたAR(T877A)-GFPを発現するプラスミドを作成し,点変異がARの動態に及ぼす効果を検討するため,Effectene Transfection Reagent(QIAGEN)を用いて各々の細胞に導入し融合タンパクを発現させ、共焦点顕微鏡(LSM510,CarlZeiss, Inc. Germany)を用いて,細胞内における動態を解析した.AR-GFPを発現させたCOS-1細胞とLNCaP細胞の比較検討では.テストステロン添加前は免疫組織学的検討と同様に、COS-1細胞では細胞質のみ局在を認めLNCaP細胞では核内にも局在を認めた.10^<-6>Mテストステロン添加により.それぞれ速やかに核内に移行しdotを形成した.その核内移行のパターンには明らかな差異を認めなかった.AR(T877A)-GFPをそれぞれの細胞に発現させた比較検討では,テストステロン添加前のCOS-1細胞においてLNCaP細胞と同様に核内にも局在を認めた.さらに、AR-GFPの動態はCOS-1細胞では変化が見られなかったが,LNCaP細胞では核内移行しdotを形成した.AR(T877A)-GFPもAR-GFPと同様の動態を認めた.テストステロン添加前コントロールであるCOS-1細胞における導入したARは核内には存在せず,細胞質にのみその染色性を認めた.10^<-6>Mテストステロン添加により.外因性ARは細胞質より核内に移行していた.LNCaP細胞における内在性ARは細胞質のみならず核内にもその局在を示した.テストステロン添加により,COS-1細胞と同様に核内に移行していた.さらに、内因性のARの存在とその局在を検討するために、抗AR抗体を用いて免疫細胞学的検討を行った.AR-GFP(ARのc末端側にGFPを融合)とLNCaP細胞内に存在するARに見られるT877Aの点変異を加えたAR(T877A)-GFPを発現するプラスミドを作成し,点変異がARの動態に及ぼす効果を検討するため,Effectene Transfection Reagent(QIAGEN)を用いて各々の細胞に導入し融合タンパクを発現させ、共焦点顕微鏡(LSM510,CarlZeiss, Inc. Germany)を用いて,細胞内における動態を解析した.AR-GFPを発現させたCOS-1細胞とLNCaP細胞の比較検討では.テストステロン添加前は免疫組織学的検討と同様に、COS-1細胞では細胞質のみ局在を認めLNCaP細胞では核内にも局在を認めた.10^<-6>Mテストステロン添加により.それぞれ速やかに核内に移行しdotを形成した.その核内移行のパターンには明らかな差異を認めなかった.AR(T877A)-GFPをそれぞれの細胞に発現させた比較検討では,テストステロン添加前のCOS-1細胞においてLNCaP細胞と同様に核内にも局在を認めた.さらに、AR-GFPの動態はCOS-1細胞では変化が見られなかったが,LNCaP細胞では核内移行しdotを形成した.AR(T877A)-GFPもAR-GFPと同様の動態を認めた.前立腺細胞においてアンドロゲン受容体(AR)は、リガンドと結合することによって細胞増殖などのアンドロゲン作用を仲介する転写調節因子として働き、アンドロゲン反応遺伝子の発現を調節していることが知られている。前立腺癌のアンドロゲン非依存性獲得機構の解明には、AR機能の変化が関与していることが示唆され、生細胞内でのARの局在・動態をリアルタイムで観察できれば、その機序をより明らかにすることができる。今回、green fluorescent protein (GFP)のキメラ蛋白(AR-GFP)を用いて、ヒト前立腺癌細胞株におけるARの細胞内分布と細胞内動態を明らかにし、また,LNCaPに認められるARの変異体(AR(T877A))の細胞内分布・動態との比較検討を行った。方法は、アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaP,アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株DU145,PC-3および非前立腺癌細胞株COS-1に対し,GFPとARのキメラ蛋白(AR-GFP)を強制発現させ、テストステロンを添加し時間的動態を観察した。加えてLNCaPとCOS-1には,AR(T877A)-GFPを強制発現させ、同様の観察を行った。結果、アンドロゲン非存在下ではAR-GFPはDU145,PC-3,COS-1において細胞質にのみ分布し,LNCaPには細胞質のみならず核内にも分布していた。テストステロン添加により全ての細胞株においてAR-GFPは核に移行し標的遺伝子への結合を示すとされているdotを形成した。核内移行の時間的経過は全ての細胞において大きな差異を認めなかった。AR(T877A)-GFPは,LNCaPだけでなく、COS-1においてもアンドロゲン非存在下に核内の分布が観察された。テストステロン添加によりいずれの細胞もdotを形成した。
胎盤絨毛細胞合胞体化の分子細胞生物学的機序の解明：妊娠高血圧症候群発症病態の解明

1)ヒト胎盤トロフォブラストのシンシチウム化に関与する分子としてhuman endogenous retrovirs (HERV)のエンベロップタンパクであるHERV-W env (syncytin)およびsyncytinのレセプターであるアミノ酸輸送タンパクのASCT2の発現を妊娠高血圧症候群の胎盤において解析し、正常妊娠胎盤におけるそれらの結果と比較した。正常妊娠のヒト胎盤組織でsyncytin、ASCT2の免疫組織染色を行うと、いずれの分子も多核のシンシチオトロフォブラストおよび単核のサイトトロフォブラストの細胞膜および細胞質に局在が認められた。妊娠高血圧症候群の胎盤においてもいずれの分子も発現が認められたが、ウエスタンブロット法で発現量を解析するとシンシチンの発現量は低下していた。2)トロフォブラストのシンシチウム化を抑制する分子としてsuppressynが同定されたが、この分子もHERVのエンベロップタンパクであり、アミノ酸輸送タンパクのASCT2をレセプターとしている。そこでこの分子の発現動態を妊娠高血圧症の胎盤において解析している。暫定的な結果であるが、suppressynの発現は正常妊娠の胎盤において、単核のサイトトロフォブラスト優位に発現が認められた。発現部位は細胞膜と細胞質であった。さらに、妊娠高血圧症候群の胎盤ではsuppressynの染色の増強が認められた。3)以上の結果は、妊娠高血圧症候群の胎盤ではトロフォブラストのシンシチウム化を促進する分子であるsyncytinの発現の低下、シンシチウム化を抑制するsuppressynの発現の亢進により、シンシチオトロフォブラストの形成不全が生じている可能性を示唆する。研究の成果を論文として発表できていない。妊娠高血圧症候群の胎盤は低酸素状態でシンシチウム化が抑制されていることが特徴である。そこで、正常妊娠、妊娠高血圧症候群の胎盤のexplantを低酸素下で培養してsyncytin、suppressyn、ASCT2の発現動態を遺伝子およびタンパクレベルで解析する。これらの解析により、妊娠高血圧症候群の発症病態の解明を行う。1)シンシチウム化に伴う遺伝子発現の経時的変化をcDNA microarray法により解析した結果に基づいて、トロフォブラストのシンシチウム化に関与している分子の同定を行った。その結果、human endogenous retrovirus (HERV)のエンベロップタンパクであるHERV-W env (syncytin)およびsyncytinのレセプターであるアミノ酸輸送タンパクのASCT2がシンシチウム化に関与している分子である可能性が示唆された。2)胎盤の低酸素状態およびシンシチウム化の障害は妊娠高血圧症候群の特徴のである。その状態を模倣するために低酸素状態(酸素濃度;2または5%)でトロフォブラストを培養し、シンシチウム化の程度および上記の分子の発現動態を遺伝子とタンパクのレベルで解析し、酸素濃度20%で培養した時のそれぞれの結果と比較した。トロフォブラストを低酸素で培養するとシンシチウム化は抑制され、syncytinの発現量は低下した。すなわち、妊娠高血圧症の胎盤では低酸素によりシンシチウム化に関与する分子であるsyncytinの発現が低下することによって、トロフォブラストのシンシチウム化が抑制されている可能性が考えられた。3)ヒト胎盤組織でsyncytin、ASCT2の免疫組織染色を行うと、いずれの分子もトロフォブラストに発現しており、局在部位としては細胞質および細胞膜であることが確認された。研究の成果を学会・論文発表できていない。正常妊娠および妊娠高血圧症候群の胎盤を用いて、syncytin、そのレセプターであるASCT2の遺伝子およびタンパクレベルでの発現を解析する。遺伝子の発現量はRT-PCR法、タンパクの発現量と発現部位はそれぞれウエスタンブロット法と免疫組織化学染色法により行う。これらの解析により、妊娠高血圧症候群の発症病態の解明を行う予定である。

そこで、正常妊娠、妊娠高血圧症候群の胎盤のexplantを低酸素下で培養してsyncytin、suppressyn、ASCT2の発現動態を遺伝子およびタンパクレベルで解析する。これらの解析により、妊娠高血圧症候群の発症病態の解明を行う。予定していた実験ができなかったことと、旅費を計上してしていない。次年度は免疫組織染色を行うための抗体を購入する予定である。予定していた実験が施行できなかったことと、旅費を計上していない。
ドイツ外交とヨーロッパ地域秩序の形成―「政治としての和解」の視角から

本研究は、近現代のドイツ政治外交史を一次史料に基づいて実証的に分析し、ドイツの「和解」外交とヨーロッパ地域秩序形成との関係について検討したものである。たとえば研究代表者の板橋は、西ドイツ初代首相のコンラート・アデナウアーの対イスラエル「和解」外交が、「西側結合」という地域秩序形成構想と密接に結びついていることを明らかにした。本研究の成果は多岐にわたるが、たとえば板橋による『黒いヨーロッパ』(吉田書店、2016年、日本ドイツ学会奨励賞受賞)などが挙げられよう。本研究は、三年間をかけて、ドイツの「和解」外交を一次史料に基づいて実証的に分析し、近現代ドイツとヨーロッパ地域秩序形成との関係について明らかにしようとするものである。初年度の目標は、まず研究プロジェクトのインフラを構築し、基本的な問題枠組みと論点の共有を図ることであった。本年度の実績は、以下の四点にまとめることができる。1)研究会合での理論枠組みと論点の共有。本研究は、ドイツ政治外交史を「政治としての和解」という視角から把握しようとするものであり、立ち上げ段階において、研究分担者が綿密に討議を行って、理論枠組みを共有する必要がある。それゆえ、初年度の会合では、先行研究の咀嚼と視座の摺り合わせに重点を置いた。すなわち、2015年9月12日に成蹊大学で研究会合を持ち、それぞれの問題意識を持ち寄るとともに、研究分担者の葛谷彩氏の報告「「不本意な覇権国」?「ドイツのヨーロッパ」?「中央の大国」?ー統一ドイツの外交政策における伝統と革新」を通して、現代ドイツをどのように理解するべきか、認識を共有した。また、2016年3月25日に成蹊大学で行った第二回会合では、河合信晴氏に「両独関係条約交渉過程における東ドイツ外交」について報告してもらい、両独関係条約に関する最新の研究動向を共有した。2)史料の収集と発信。プロジェクト全体として不可欠な史料・文献をリストアップし、収集を開始した。また、史料・文献情報のウェブ公開を開始した。3)個別研究テーマの明確化と調査の開始。各人の個別研究テーマは決まっているが、論点の共有・精緻化に伴い、さらにそれを明確にした。4)拠点の整備とネットワーク形成。成蹊大学を中心として連絡システムを構築し、さらにウェブサイトで活動を公のものとした。基本的な研究方法は、1重要一次史料・二次文献の収集・整理・公開、2個別研究の深化、3各研究の比較・総合である。なかでも本研究の特色は、少人数の組織による緊密な情報交換と相互対話である。初年度たる本年度の目標は、研究プロジェクトのインフラを構築し、基本的な問題枠組みと論点の共有を図ることであった。交付申請書の平成27年度研究実施計画と照らし合わせた以下の諸点に鑑み、本研究は「おおむね順調に進展している」と自己評価できよう。予定通り、年2回、全体研究会合を開催し(2015年9月12日、於・成蹊大学;2016年3月25日、於・成蹊大学)、研究メンバー間で綿密な討議を行い、先行研究の咀嚼と視座の摺り合わせを行った。研究代表者・分担者が協力して、ドイツ政治史関連の史料を収集した。とくにアデナウアー時代のドイツ外交関連史料については、研究代表者がミュンヘンのハンス・ザイデル財団が管轄するACSPおよび、ボンのコンラート・アデナウアー財団が管轄するACDPで史料収集を行った。3)研究拠点の整備とネットワークの形成。とくに、研究メンバー全員が参加するメーリング・リストとオンライン・ストレージを立ち上げ、史料や情報の共有を図った。また、本研究に関するウェブサイトを立ち上げ、拡充させた。二年目である本年度の目標は、定期的な研究会開催を中心とした研究交流と、資料収集を中心とした個々の研究の深化であった。本年度の研究実績は、大別して以下の四点にまとめられる。1.研究会において、個別の研究と全体の枠組みを調和させること。具体的には、2016年8月24日と2017年3月28日に成蹊大学で研究代表者・分担者・協力者の全員が集まる研究会を開催し、個々人が研究進捗状況を報告するとともに、全体討論を行い、論点を深めた。2.史料の収集と発信。研究代表者・分担者が協力して、ドイツ政治史関連の資料を収集した。とくに基本的な文献については、整理して、逐次研究会のウェブサイトに掲載している。また一次史料に関しては、各人がドイツ(およびイギリス)の文書館に出張して収集に努めた。3.研究拠点のさらなる整備とネットワークの形成。とりわけ、2016年9月から研究代表者の板橋拓己が、ケルン大学歴史学科の歴史教授学・ヨーロッパ統合史講座の客員研究員を務め、ドイツの研究者との情報交換・ネットワーク形成を進めた。また、日本国際政治学会などで本研究会メンバーが積極的に研究成果を報告した。4.個別研究の深化。

上記のように全体の問題意識をすり合わせつつ、各人が個別の研究を深化させた。とりわけ今年度の大きな成果としては、研究代表者の板橋による単著『黒いヨーロッパ』(吉田書店刊)が挙げられる。また、研究分担者の飯田洋介や葛谷彩が、それぞれドイツ語の共著書を公刊するなど、国際的な発信も行った。本研究は、三年間をかけて、ドイツの「和解」外交を一次史料に基づいて実証的に分析し、近現代ドイツとヨーロッパ地域秩序形成との関係について明らかにしようとするものである。基本的な研究方法は、1重要一次史料・二次文献の収集・整理・公開、2個別研究の深化、3各研究の比較・総合である。二年目たる本年度の目標は、定期的な研究会開催を中心とした研究交流と、資料収集を中心とした個々の研究の深化であった。交付申請書の平成28年度研究実施計画と照らし合わせた以下の諸点に鑑み、本研究は、「おおむね順調に進展している」と自己評価できよう。1.研究会合での理論枠組みと論点の共有。予定通り年2回、全体研究会合を開催し(2016年8月24日、於・成蹊大学、2017年3月28日、於・成蹊大学)、研究メンバー間で綿密な討議を行った。2.史料の収集と発信。研究代表者・分担者が協力して、ドイツ政治史関連の史料を収集した。とくに基本的な文献については、整理して研究会ウェブサイトにアップした。また一次史料に関しては、各人がドイツ(およびイギリス)の文書館に出張して収集に努めた。3.研究拠点のさらなる整備とネットワークの形成。とりわけ、2016年9月から研究代表者の板橋拓己が、ケルン大学歴史学科の歴史教授学・ヨーロッパ統合史講座の客員研究員を務め、ドイツの研究者との情報交換・ネットワーク形成を進めた。また、日本国際政治学会などで本研究会メンバーが積極的に研究成果を報告した。4.個別研究の深化。とりわけ今年度の大きな成果としては、研究代表者の板橋による単著『黒いヨーロッパ』が挙げられる。最終年度たる本年度の目標は、これまでの研究の蓄積を基礎とした研究成果の取りまとめであった。本年度の研究実績は、大別して以下の6点にまとめられる。1.論文集刊行に向けた、研究会合での理論枠組みと論点の共有。2017年8月9日に成蹊大学において、各自がこれまでの研究成果を原稿として持ち寄り、相互検討会を行った。2.史料の収集。3.研究成果の公刊。上記のように全体の問題意識をすり合わせつつ、各人が研究成果を公表した。たとえば、研究代表者の板橋は、「和解」を阻害する一要因としてポピュリズムに着目し、世界的に重要な研究であるヤン=ヴェルナー・ミュラー『ポピュリズムとは何か』を訳出した。
タイ国および日本における環境教育のあり方及び推進に関する共同研究

本研究は、深刻な環境問題多いタイの学校教育で活用するための環境教育(科学教育)教材を開発し,環境教育の促進を図る方法論を研究することを目的として行った。さらに、これらの研究を通して,滋賀大学教育学部附属環境教育湖沼実習センターの東南アジアの環境教育に対する支援のあり方についても討論を行った。タイでは,教員の環境問題に対する意識は低く、また環境教育に感心があっても体験学習をベースとした教育経験が乏しいという実態が顕著であったので、環境教育教材の開発、現職教員に対する環境教育の重要性の啓発を中心に県を進め、研究対象地域の1つであるチェンマイにおいて、1996年と1997年に2回にわたて現職教員のための短期環境教育トレーニングコースを開催した。このコースでは講義だけでなく,本研究で重視している子どもたちの体験学習に活かすために,自然環境の視察や環境問題の調査に重点をおいた。特に,河川の水質,ゴミ問題,大気汚染、森林生態の破壊に重点をおいたが,その中で開発・工夫した簡単な調査器具を使ったモニタリングや観察において現地に適した方法を紹介し実践した。さらに,1997年には,もう1つの研究対象地域であるパッタニにおいても,2日間の環境教育トレーニングを開催したが、ここではマングローブ林の破壊と水質汚染をテーマに設定した。実施したトレーニングコースを通して、環境教育教材や環境教育に適したフィールドを提示でき、また教員の問題解決への意欲引き出せることができたが、こういった現地におけるトレーニングコースの開催の有効性が確かめられたことは大きな成果である。成果の1つとして、タイの教員のための環境教育指導指針(タイ語)を作成することができたが、今後有効に活用されるであろう。また、環境教育においては現地における支援が大変有効であることが確かめられたが、今後もできる限りこういった支援を続けていきたい。本年度から研究を開始したが,タイにおける研究フィールドは遠く離れた南北の2地域(チェンマイ,パッタニ)にあるため,まず、6月に代表者及び分担者が一同に会し,全体計画の構想を基に3カ年の計画を綿密に立てた。最終目標をタイにおける教師のための環境教育の指導書と児童・生徒のための学習ノートの作成におくことを再確認し,研究を開始した。本年度は基礎的な研究の年度として位置づけ,相互の学校訪問・現場の教師との交流・環境教育授業の視察・環境教育のフィールドの視察・これまでに作成した環境教育教材の交換を行った(6月と1月:日本→タイ,10月:タイ→日本)。視察の結果,具体的な児童・生徒の体験学習の場として,チェンマイではピン川及びその流域と森林地帯,パッタニではマングローブ林とパッタニ川及びその流域を選び,これらの場に適した教材を中心に開発していくことにした。本研究には,教育委員会・学校現場の協力が欠かせないが,タイにおける研究組織(プロジェクトチーム)はしっかりとできており研究を進めることに支障はない。しかし,環境教育の必要性や理念に関しては進んだ議論が展開できるが,方法論,特に教材の開発や実践授業についてはこれからの大きな課題である。野外や教室内で簡単にできる調査器具を開発し,それぞれの地域環境の実状に応じた体験に基づく環境学習の必要性を強く感じたが,日本において代表者はらが進めている研究が大いに活かされると期待できる。6月にタイを訪問した際,代表者分担者・教師との議論をおこなうとともに,短時間ではあったが,中・高生と直接対話し,代表者らが開発した比色計の応用について説明する時間をもつことができたが,こういった活動も今後続けていきたい。また、来年度(7月末),チェンマイで教師のための環境教育研修会をおこなうことを約束したが,できればできるだけ多くの教師を対象にした研修会にしたいと思っている(国際湖沼環境委員会との共同で開催することも検討している)。

昨年10月には茨城県で開催された第6回世界湖沼会議の環境教育のセッションにおいて,これまでにおこなってきた研究成果を発表し,他国の研究者や教育者と環境教育の進め方について議論できた。本年度は,昨年度から継続している環境教育教材の開発をさらに進め,特に,タイにおいて,現職教員に環境教育の重要性の啓発,環境学習教材の普及を中心にけんきゅを進めた。まず,研究代表者らは8月にタイ国を訪問し,研究分担者らと研究の進捗状況を報告しあった後,平成8年8月7日9日の3日間,研究対象地域のlつであるチェンマイにおいて,現職教員のための環境教育トレーニングコースを開催した。非常に多くの参加希望者があったが,予算や施設の関係で30名に制限することを余儀なくされたことは残念である。このコースでは講義だけでなく,本研究で重視している子どもたちの体験学習に活かすために,自然環境の視察や環境問穎の調査に重点をおいた。特に,河川の水質,ゴミ問題,大気汚染に重点をおいたが,その中で開発・工夫した簡単な調査器具を使ったモニタリング方法を紹介した。関心があっても普段見ることがでさない場所を訪問でき,環境問題の現実にふれることができ,参加者から感謝と高い評価を得た。来年度もできれば開催したい。さらに,平成9年1月には,もう1つの研究対象地域であるパッタニにおいても,2日間の短期環境教育トレーニングを開催した。タイでは,体験学習をベースとした環境教育に関する経験が乏しく,トレーニングコースを通して,環境教育教材や環境教育に適したフィールドを提示できたことは大きな成果である。12月には,タイから研究分担者らを招聘し,研究会を開き,本年度の反省と来年度の研究計画を密に討論した。また,こういった経験を踏まえて本研究の主要な目的である教師のための環境教育指導指針の作成にも着手することができた来年度には,環境教育指導書を完成させ,さらに環境教育を推進する予定である。また,来年度の10月に予定されている世界湖沼会議の環境教育セッションや11月の滋賀大学国際シンポジウムで成果を発表する予定である。本年度は,昨年度から継続している環境教育教材の開発をさらに進め,特にタイにおいて,現職教員への環境教育の重要性の啓発,環境学習教材の普及を中心に研究を進めた。まず,研究代表者らは7月にタイ国を訪問し,研究分担者らと研究の進捗状況を報告しあった後,平成9年7月28日30日の3日間,研究対象地域の1つであるチェンマイにおいて、現職教員のための環境教育トレーニングコースを開催した。このコースでは講義だけでなく,本研究で重視している子どもたちの体験学習に活かすために,自然環境の視察や環境問題の調査に重点をおいた。本年度は、河川の水質,ゴミ問題,森林生態の破壊に焦点を絞ったが,その中で開発・工夫した簡単な調査器具を使ったモニタリングや観察において現地に適した方法を紹介し実践した。実施したトレーニングコースを通して、環境教育教材や環境教育に適したフィールドを提示でき、また教員の問題解決への意欲引き出せることができたが、こういった現地におけるトレーニングコースの開催の有効性を再度確かめることができた。
窒化物半導体によるナノフォトニックデバイス実現に関する研究

本研究の目的はGaNを中心とした窒化物半導体により,ナノフォトニックデバイスを実現することである。ナノフォトニックデバイスは共鳴するエネルギー準位を持った複数の量子構造体をその寸法程度の距離に配置した構造により構成され,構造体間を近接場光相互作用により近接場光を介してエネルギー移動することで駆動する,ナノ光デバイスである。GaNを用いてナノフォトニックデバイスを実現するためには,このような構造体を作製する技術が必要となるが,その有望なナノ加工技術として近接場光化学気相堆積法(CVD)が挙げられる。近接場光CVDは光CVDの1つで,光の波長よりも十分に小さな物体に近接場光を発生させ,この近接場光により原料ガスを分解してナノ構造体を作製するものである。この近接場光CVDによるナノ構造体の作製には,光CVDによる対象となる物質の室温成長技術が不可欠である。そこで本研究では光CVDによるGaNの室温成長を目指して研究を進めてきた。これまでにGa源としてトリメチルガリウム,窒素源としてアンモニア,さらにNd:YAGレーザの5次高調波(波長213nm)を光源として堆積を行うことによりGaNの室温成長に成功した。また同一サンプル上で樹枝状GaNの成長も観察された。この樹枝状GaNの形状について,フラクタル次元解析により評価した。フラクタル次元の算出はボックスカウント法を用いた。走査型電子顕微鏡による樹枝状GaNの観察像を元にフラクタル次元を算出した結果,約1.65の値を得た。これは空間次元が2次元の場合の拡散律速凝集体の理想的なフラクタル次元1.7に近い値である。また樹枝状GaNの形状と理想的な拡散律速凝集体の形状が酷似していることとあわせて,本研究で行った室温における光CVDによるGaNの成長は拡散律速凝集に沿った成長過程をたどったものと考えられる。本研究はGaNを中心とした窒化物半導体により、ナノフォトニックデバイスを実現することを目的としている。ナノフォトニックデバイスは共鳴するエネルギー準位を持った複数の量子構造体をその寸法程度の距離に配置した構造により構成され、構造体間を近接場光相互作用により近接場光を介してエネルギー移動することで駆動する、回折限界よりも微小な(100nm以下)光デバイスである。GaNを用いてナノフォトニックデバイスを実現するために、このような構造体を作製する技術の確立と、GaNにおいて近接場光相互作用によるエネルギー移動が生じ得るかの検証を目指す。以上の目的を実現するために行った今年度の研究経過について報告する。・光CVDによるGaNの成長これまで光CVDにより室温で成長させたGaNのフォトルミネッセンススペクトル測定により、5K付近にて3.37eVにピークを持つ発光スペクトル(半値全幅:7meV)が得られている。光CVDで室温にて成長させたGaNの品質を向上させるため研究を進めた結果、高品質なGaNの発行スペクトルが示す3.48eVで発光するGaNの成長に成功した。しかしながらその発光スペクトルの半値全幅はおよそ100meV程度と大きなスペクトル幅を示した。今後は3.47eV以上、半値全幅10meVを目標として更なる高品質化を目指す。・近接場光相互作用によるエネルギー移動観測のためのMOCVDによるGaN/AlN量子井戸の作製有効質量近似計算より、GaN量子井戸によりナノフォトニックNOT-gateデバイスを実現するために必要な量子井戸の組み合わせは2nmと6nmと算出された。現在MOCVD法によりこの設計に基づいた量子井戸を作製中である。今後は作製した構造体によりエネルギー移動の検証実験を進める。本研究の目的はGaNを中心とした窒化物半導体により,ナノフォトニックデバイスを実現することを目的としている。ナノフォトニックデバイスは共鳴するエネルギー準位を持った複数の量子構造体をその寸法程度の距離に配置した構造により構成され,構造体間を近接場光相互作用により近接場光を介してエネルギー移動することで駆動する,回折限界よりも微小な(100nm以下)光デバイスである。この近接場光CVDによるナノ構造体の作製には,光CVDによる対象となる物質の室温成長技術が不可欠であるが,GaNに関しては未だになされていないのが現状である。Ga源としてトリメチルガリウム0.25sccm,窒素源としてアンモニア2000sccmをそれぞれ反応炉に導入し,Nd:YAGレーザの5次高調波(波長213nm)を光源として,60分間サファイア基板上堆積を行った。その結果,3.47eV(5K)にPLピークを持つ半値全幅15meVの発光スペクトルを示すGaNの堆積に成功レた。この結果は高品質な結晶性の良好なGaNであることを示しており,目標を十分に満たすものである。樹枝状GaNが成長した部分におけるPL測定では3.55eV(5K)にピークを持つ発光スペクトルが得られており,これは量子サイズ効果によるものと考えている。

本研究の目的はGaNを中心とした窒化物半導体により,ナノフォトニックデバイスを実現することである。ナノフォトニックデバイスは共鳴するエネルギー準位を持った複数の量子構造体をその寸法程度の距離に配置した構造により構成され,構造体間を近接場光相互作用により近接場光を介してエネルギー移動することで駆動する,ナノ光デバイスである。GaNを用いてナノフォトニックデバイスを実現するためには,このような構造体を作製する技術が必要となるが,その有望なナノ加工技術として近接場光化学気相堆積法(CVD)が挙げられる。近接場光CVDは光CVDの1つで,光の波長よりも十分に小さな物体に近接場光を発生させ,この近接場光により原料ガスを分解してナノ構造体を作製するものである。この近接場光CVDによるナノ構造体の作製には,光CVDによる対象となる物質の室温成長技術が不可欠である。そこで本研究では光CVDによるGaNの室温成長を目指して研究を進めてきた。これまでにGa源としてトリメチルガリウム,窒素源としてアンモニア,さらにNd:YAGレーザの5次高調波(波長213nm)を光源として堆積を行うことによりGaNの室温成長に成功した。また同一サンプル上で樹枝状GaNの成長も観察された。この樹枝状GaNの形状について,フラクタル次元解析により評価した。フラクタル次元の算出はボックスカウント法を用いた。走査型電子顕微鏡による樹枝状GaNの観察像を元にフラクタル次元を算出した結果,約1.65の値を得た。これは空間次元が2次元の場合の拡散律速凝集体の理想的なフラクタル次元1.7に近い値である。また樹枝状GaNの形状と理想的な拡散律速凝集体の形状が酷似していることとあわせて,本研究で行った室温における光CVDによるGaNの成長は拡散律速凝集に沿った成長過程をたどったものと考えられる。
暦象オーサリング・ツールによる危機管理研究

本プロジェクトでは2002-2006年度において、1)暦象オーサリング・ツール(以下、「本システム」とよぶ)の開発、2)長期データベースの構築、3)歴史探査モデルである「シナリオ(長期時系列仮説)」の構築を行ってきた。1)本システムの開発について、全期間のシステム開発では、諸機能のうち、(1)クライアント制御機能:FCRONOS利用者のPCで稼働し、暦象データを三次元で表示するブラウジング機能の改善、数量属性データの分析処理機能とその分析、(2)データ管理機能:暦象データ・暦象セットデータの追加・更新・削除をユーザーレベルでおこなう機能、(3)ネットワーク上のサーバ管理機能、さらに(4)GIS(地理情報システム、慶應義塾開発のGISも含む)との連携機能の開発を行った。2)つぎに、長期データベースの構築のうち感染症領域として、本システムに即応する長期データベース『都道府県別死因別死亡者数統計データベース』と1897(明治30)年制定の伝染病予防法で指定された伝染病-コレラ・赤痢・腸チフス・痘瘡・発疹チフス・猩紅熱・ジフテリア・ペスト-の諸統計指標を県別に収集した『法定伝染病データベース』を完成・公開した。また、政治経済領域では、『府県統計書』の収集ならびにデータ蓄積として、分析志向型データベース『道府県別農業生産関数データベース』を完成・公開した。3)歴史探査モデル「シナリオ(長期時系列仮説)」の構築についてはプロジェクトテーマとしてAnthropometric,disease,and market in historical standards of living:Eurasian and American countriesを策定し、2006年8月にヘルシンキで開催された国際経済史学会においてセッション報告を行い、世界の研究者から高い評価を得た。本プロジェクトでは2002年度において、1、暦象オーサリング・ツール(以下、「本システム」とよぶ)の開発、2、長期データベースの構築、3、歴史探査モデルである「シナリオ(長期時系列仮説)」の構築を中心に推進してきた。1、本システムの開発について。2002年度のシステム開発では、上記機能のうち、1)クライアント制御機能:FCRONOS利用者のPCで稼働し、暦象データを三次元で表示するブラウジング機能の改善、数量属性データの分析処理機能と分析2)データ管理機能:暦象データ・暦象セットデータの追加・更新・削除をユーザーレベルでおこなう機能、を重点的に開発した。2、つぎに、2002年度の長期データベースの構築のうち感染症領域として、内務省衛生局編『衛生局年報』を中心に、『府県統計書』も参照しながら、1897(明治30年)制定の伝染病予防法で指定された伝染病-コレラ・赤痢・腸チフス・痘瘡・発疹チフス・猩紅熱・ジフテリア・ペスト-の諸統計指標を県別に収集し、本システムに即応するデータベースとして編集した。このデータの一部を使った大阪府のペスト感染の経路分析を2002年11月に慶應義塾大学で開催されたGSECセミナーにおいてパネル報告した。また、政治経済領域として、「府県統計書」の収集ならびにデータ蓄積、明治期の統計資料として帝国地誌資料の調査・収集、ならびに戦前期の地価資料の調査・収集を行った。公益保全領域では、人口学指標と家族に関する指標作成の為に主に長野県伊那地方の人口関係史料の調査・収集を行った。3、歴史探査モデル「シナリオ(長期時系列仮説)」の構築についてはプロジェクトテーマとしてStandard of Living and Livelihoods(SLL)を策定した。このモデルは、本システムとデータベースの最適なコラボレーションをめざすものであり、おもに明治後半から現代にいたる日本を舞台に、そこに暮らす人々の生活環境全般の突発的な危機とそれへの対応を、生活水準というコンセプトで全体的に把握し、さらにそれを獲得するまでの経路-Livelihood-を確定することを目的にしている。(KEIO-FCRONOS Working Paper Series02-012参照)本プロジェクトのウェブサイト(http://www.fcronos.gsec.keio.ac.jp/home.html)参照。

本プロジェクトでは2003年度において、1)暦象オーサリング・ツール(以下、「本システム」とよぶ)の開発、2)長期データベースの構築、3)歴史探査モデルである「シナリオ(長期時系列仮説)」の構築を中心に推進してきた。1)本システムの開発について。2003年度のシステム開発では、上記機能のうち、1)クライアント制御機能:FCRONOS利用者のPCで稼働し、暦象データを三次元で表示するブラウジング機能の改善、数量属性データの分析処理機能とその分析、2)データ管理機能:暦象データ・暦象セットデータの追加・更新・削除をユーザーレベルでおこなう機能、さらに3)ネットワーク上のサーバ管理機能を重点的に開発した。2)つぎに、2003年度の長期データベースの構築のうち感染症領域として、内務省衛生局編『衛生局年報』を中心に、『府県統計書』も参照しながら、1897(明治30年)制定の伝染病予防法で指定された伝染病-コレラ・赤痢・腸チフス・痘瘡・発疹チフス・狸紅熱・ジフテリア・ペスト-の諸統計指標を県別に収集し、本システムに即応するデータベースとして編集した。このデータの一部を使った大阪府のペスト感染の経路分析を2002年11月に慶應義塾大学で開催されたGSECセミナーにおいてパネル報告した。また、政治経済領域として、「府県統計書」の収集ならびにデータ蓄積、明治期の統計資料として帝国地誌資料の調査・収集、明治大正期の賃金・物価ならびに戦前期の地価資料の調査・収集を行った。公益保全領域では、人口学指標と家族に関する指標作成の為に主に長野県伊那地方の人口関係史料の調査・収集を行った。3)歴史探査モデル「シナリオ(長期時系列仮説)」の構築についてはプロジェクトテーマとしてStandard of Living and Livelihoods (SLL)を策定した。このモデルは、本システムとデータベースの最適なコラボレーションをめざすものであり、おもに明治後半から現代にいたる日本を舞台に、そこに暮らす人々の生活環境全般の突発的な危機とそれへの対応を、生活水準というコンセプトで全体的に把握し、さらにそれを獲得するまでの経路-Livelihood-を確定することを目的にしている。(KEIO-FCRONOS Working Paper Series 02-012参照)3月10日から12日にかけて、横浜においてプロジェクト内外からの研究者が参加し、それに関する研究カンファレンスを開催した。本プロジェクトのウェブサイト(http://www.fcronos.gsec.keio.ac.jp/home.html)参照。本プロジェクトでは2004年度において、1)暦象オーサリング・ツール(以下、「本システム」とよぶ)の開発、2)長期データベースの構築、3)歴史探査モデルである「シナリオ(長期時系列仮説)」の構築を中心に推進してきた。