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近代日本の博覧会における建築展示に関する研究

研究成果のひとつはヨーロッパ各国に現存する日本建築模型のデータベース作成である。9ヶ所の現地調査と4ヶ所のウェブ公開データの収集を行って320点の模型を確認し、データベース化した。2点目はウィーン世界博物館所蔵の大名屋敷模型に関する詳細な調査である。3点目はイタリア・パドヴァ大学文化人類学博物館所蔵模型についての調査研究である。81点の現物を確認し、その特徴を述べ、コレクション形成の経緯を明確にした。4点目は1910年にロンドンで開催された日英博覧会に出品された建築模型、および建築物を用いた会場装飾56種についての調査研究である。模型群を詳述し、博覧会閉会後の模型の帰趨について検証した。本研究は、近代日本が博覧会という機会にどのように建築を展示してきたか、という面から、日本の建築文化の海外発信、および海外の建築文化の受容の様相をさぐろうとするものである。採択が決まったのが10月であったため、平成25年度においては、1876年開催のウィーン万博に出展された日本建築の模型に関する調査に焦点を絞った。まず11月に国立公文書館、東京国立博物館に所蔵されているウィーン万博関連史料を収集し、建築関係出展物の全容を製作費に至るまで解明し、収集・搬送・展示・返却の流れを把握した。また出展模型の制作者である武蔵屋鎌吉について解明を進め、遺族の協力を得て、調査を進めている。12月16日から22日まで、ウィーン世界博物館に保存されている建築模型および工作具等の調査と文献資料の閲覧をおこなった。また同博物館およびウィーン工科大学の研究者との研究交流について協議をおこなった。平成26年2月27日から3月9日まで、あらためてウィーン世界博物館での模型調査をおこなった。ここでは保存模型のうち、最大の大名屋敷模型について、精密な実測と写真撮影をおこない、また製作技法について分析した。帰国後、実測データに基づき、平面図・断面図の図化を進めた。これらの成果の一部は、5月5日、6日にウィーン世界博物館の主催で開催される「大名屋敷」に関する国際シンポジウムに参加する清水重敦、日向進、および大学院生が発表する。これらの研究成果を通して、明治政府が初めて本格的に参加した万国博覧会において「日本建築」をどのように海外に紹介しようとしたかを具体的に理解する手がかりができ、また模型製作技法の分析からは近世近代移行期の建築技術観を知ることができる。こうした知見を与える重要な文化財としての建築模型の実態を詳細に把握できる。本研究は、近代日本が博覧会という機会にどのように建築を展示してきたか、という面から、日本の建築文化の海外発信、および海外の建築文化の受容の様相を探ろうとするものである。平成26年度前半は、25年度に着手したウィーン万博出展の大名屋敷模型の調査とそのデータの分析に引き続き取り組んだ。まず同模型を所蔵する世界博物館の主催によって5月5日、6日に開催された国際シンポジウムに研究分担者の清水重敦、日向進、および大学院生が出席して、これまでの調査による知見を述べ、他の研究者との討論に参加した。6月23日から6月27日まで、石田・清水が大学院生7名とウィーン世界博物館での最終的な実測調査を進め、28日にはウィーン工科大学とのワークショップをおこなって、理解の深化に努めた。また分担者である高妻洋成は別途、同模型の材料の非破壊検査をおこなった。また11月15日には所属機関予算で来日する機会を得たウィーン世界博物館のメンバーと意見交換の機会を持った。ここまでの大名屋敷模型をめぐる調査によって、実測図の作成と各部分の技法の分析、模型作成の経緯の解明が可能となった。この成果を報告書としてまとめており、27年度前半に完成の予定である。一方、ウィーン万博以外の機会にヨーロッパに出展された建築模型の所在について、オランダ、ドイツ、スイスでの調査を進め、ドレスデン、バーゼルの博物館に収蔵されている建築模型、工具について予備的調査をおこなった。本研究は、近代日本が博覧会という機会にどのように建築を展示してきたか、という面から日本の建築文化の海外発信、及び海外の建築文化の受容の様相を探ろうとするものである。前年度までウィーン世界博物館に所蔵されるウィーン万博出展の大名屋敷模型の調査を進めてきたが、研究分担者の清水を中心に、この成果のとりまとめを進めた。さらにこれに引き続いて、平成27年度はドイツ国内での日本建築模型の所在調査に取り組み、6月に石田と三宅がハンブルク民俗芸術博物館、ブレーメン海外博物館、ベルリン民族学博物館、ミュンヘン五大陸博物館を訪問して調査をおこなった。そこでは個々の模型の実測をおこない、インベントリーをはじめとする資料から制作年代、制作者等を解明した。ここまでのドイツ語圏の調査結果についての考察は東アジア建築文化会議で一端を発表した。そこではウィーン世界博物館の大名屋敷模型とミュンヘン五大陸博物館のそれとを比較して、18年遅い後者では、比例関係の整序が進む一方で、技法・工法を伝えようとする姿勢は希薄になっていて、「様式」としての伝達の傾向が強まることを指摘した。一方、国内での調査においては、1876年のフィラデルフィア万博の出典物について基礎調査をおこなった。また1910年の日英博覧会について、厳島神社模型と大島盈株による書院の実大建築に関しての調査を進めた。同時に、同万博において初めて多数出展された洋風建築の内容を精査し、明治末期の時点での「ヨーロッパに紹介したい現代日本建築」について考察した。本研究課題では、当初、以下の4項目の目的を設定した。1建築展示物

インベントリー作成のための基礎的情報収集・整理、2ヨーロッパ所在の建築展示物の現存状況調査、3国内所在の建築展示物の現存状況調査、4関連研究の実施と研究会の開催。このうち1については明治期の大型博覧会の資料調査は着実に進捗している。2についてはドイツ語圏に関しては完了した。3は1と連動して調査を継続している。ウィーンの大名屋敷調査報告書の完成が遅延しており、そのこともあってシンポジウム等の開催ができておらず、また非ドイツ語圏での調査が実施できなかったという問題もあるが、国際学会での報告も好評をもって迎えられていて、現段階での目的はほぼ達成できていると考える。本研究は、近代日本が海外博覧会において建築をどのように展示してきたか、という面から、日本が有する建築文化の海外発信、および海外の建築文化の受容の様相を明らかにしようとするものである。平成27年度までにドイツおよびオーストリア国内に所在する日本建築模型の調査を完了した。平成28年度はイタリアと英国とに所在する建築模型について調査すべく、まず資料の所在の解明をすすめた。その上で、イタリアについてはパドヴァ大学文化人類学博物館に所蔵されている約50点の建築模型に関する調査を行い、実測と写真撮影、インベントリーの複写を進めた。イギリスについては1910年の日英博覧会に際して出展された建築模型に関する資料を英国国立公文書館、キューガーデン史料館において収集した。パドヴァ所在の模型の中には前年度調査したブレーメン海外博物館所蔵のものと酷似する例が見出され、あらためて日本建築模型のヨーロッパでの流通時期と経路について調査を始めている。また日英博での実物大模型建設と会期終了後の移築に関わった北村春吉が1911年ドレスデン国際衛生博覧会、1915年パナマ万博のそれぞれの日本館の建設にも携わっていることが判明し、同人の事績について調査を進めている。本研究課題では、当初、以下の4項目の目的を設定した。1建築展示物インベントリー作成のための基礎的情報収集・整理、2ヨーロッパ所在の建築展示物の現存状況調査、3国内所在の建築展示物の現存状況調査、4関連する研究の成果の参照と統合、そのための研究会の開催。このうち1については明治期の大型博覧会のし両調査は進捗している。2については北欧を除き、完了に近づいている。4については平成27年度までの成果の取りまとめが遅れていることからシンポジウム等の開催に至っていないが、フランス圏の研究者との意見交換を進めており、現段階での目的はほぼ達成できていると考える。9月5日から11日までの期間、コペンハーゲン市内の国立博物館の協力を仰ぎ、同館所蔵の模型類について、実測調査を行った。またベルギーについては、研究協力者である日向進が、10月23日31日にリエージュ大学極東博物館において情報の収集を進めた。一方、われわれの研究グループとは別個に、フランスでの事例の調査を行った西田雅嗣教授と情報の共有を進めた。5年間の成果をまとめるべく、ここまでの知見を10月15日に天津で開かれた東アジア建築文化会議で発表した。
リニアモーターカー応用工作機械による高速・高精度加工に関する研究

リニアモータを応用した高速・高加減速マシニングセンタを行程集約型の変種変量生産システムの母機として活用するための基礎的研究を行った.主な研究成果は以下の通り.(1)リニアモータ応用工作機械による高速加工実験を行った.加工材料は自動車のシリンダーブロックやエンジンブロックを想定して,アルミ鋳物(ADC12)と鋳鉄(FC25)とした.ADC12とFC25のフェイスミル加工(工具は,それぞれ焼結ダイヤモンド,焼結CBNを使用)においては,高速切削条件下においても,それぞれ4.6μmRy,2.5μmRyの表面あらさが得られた.また,パスのつなぎ目の段差は問題にならず,Z方向には十分な剛性があることが検証された.コーティング超硬工具を使用したADC12の高速エンドミル加工の結果,表面あらさは15μmRyとなった.これはY軸方向の剛性が低いためで,送り系のサーボ剛性不足によるものであると考えられる.(2)高速・高加減速送り系の利点を生かして,ドリルを穴底到達後に従来の制御方法よりも高速で引き戻すことにより穴底でのこすりによる摩耗の進行を小さくし,工具摩耗の抑制をはかった.コーティング超硬工具を用いた鋳物のドリル加工では,従来の38%の工具寿命の延長が確認できた.(3)送り系サーボ特性向上のための送り駆動機構にサブアクチュエータを配置し,減衰特性を向上できるかの研究を行った.リニアモータをサブアクチュエータとして導入し,ハイパスフィルタと比例ゲインで構成した減衰制御系を実装した結果,主送り駆動系の速度ゲインを80%増加することができた.これにより応答性・サーボ剛性が向上できることを確認した.(4)構造体振動のサーボ系への影響をおさえるために速度サーボ系に振動制御補償器を実装した.安定性に問題を与える振動モードを補償することにより速度サーボ系のハイゲイン化が図れることを示した.(1)リニアサーボ系のハイゲイン化リニアモータ応用工作機械では,構造体の振動が位置検出用のスケールを通してサーボ系に影響を与え,これが制御系を不安定にしている.これを防止するために振動制御サーボ系の設計を行った.送り系のすべての状態量を推定してフィードバックを行う方式(タイプ1),制御系を不安定化するモードだけを抽出してフィードバックを行う方式(タイプ2),振動モードを考慮しない従来型のPI補償器をテストスタンドに実装して性能を比較した.この結果,いずれの振動制御方式とも,PI補償器より応答性・対外乱特性に優れていることがわかった.特にタイプ2のコントローラは,次数も低く,実際のアプリケーションにも適していることがわかった.(2)高速・高加減速加工の基礎的研究ドリル加工において,穴底での停止時間が長いと,ドリルが被削材をこする時間が長くなり,工具摩耗の増加を引き起こすといわれる.そこで,ドリルが穴底に達した後,高速にドリルを引き戻す動作により穴底での停止時間を短縮することを図った.この高速引き戻しを,直径8.5mmのコーティング超硬ドリルを用いた鋳鉄の穴開けに応用した.リニアモータ応用工作機械と同等の性能を持つハイリードボールねじ応用工作機械(最高送り速度60m/min,最高加速度1.0G)上で切削速度150m/min,送り0.3mm/revの加工条件で実験を行った結果,通常の場合(0.2Gの加速度)に比べて約2倍の工具寿命(加工距離:200m)が得られた.リニアモータを応用した高速・高加減速マシニングセンタを行程集約型の変種変量生産システムの母機として活用するための基礎的研究を行った.主な研究成果は以下の通り.(1)リニアモータ応用工作機械による高速加工実験を行った.加工材料は自動車のシリンダーブロックやエンジンブロックを想定して,アルミ鋳物(ADC12)と鋳鉄(FC25)とした.ADC12とFC25のフェイスミル加工(工具は,それぞれ焼結ダイヤモンド,焼結CBNを使用)においては,高速切削条件下においても,それぞれ4.6μmRy,2.5μmRyの表面あらさが得られた.また,パスのつなぎ目の段差は問題にならず,Z方向には十分な剛性があることが検証された.コーティング超硬工具を使用したADC12の高速エンドミル加工の結果,表面あらさは15μmRyとなった.これはY軸方向の剛性が低いためで,送り系のサーボ剛性不足によるものであると考えられる.(2)高速・高加減速送り系の利点を生かして,ドリルを穴底到達後に従来の制御方法よりも高速で引き戻すことにより穴底でのこすりによる摩耗の進行を小さくし,工具摩耗の抑制をはかった.コーティング超硬工具を用いた鋳物のドリル加工では,従来の38%の工具寿命の延長が確認できた.(3)送り系サーボ特性向上のための送り駆動機構にサブアクチュエータを配置し,減衰特性を向上できるかの研究を行った.リニアモータをサブアクチュエータとして導入し,ハイパスフィルタと比例ゲインで構成した減衰制御系を実装した結果,主送り駆動系の速度ゲインを80%増加することができた.これにより応答性・サーボ剛性が向上できることを確認した.(4)構造体振動のサーボ系への影響をおさえるために速度サーボ系に振動制御補償器を実装した.安定性に問題を与える振動モードを補償することにより速度サーボ系のハイゲイン化が図れることを示した.

平成10年度に続き,リニアモータを応用した高速・高加速減速マシニングセンタを行程集約型の変種変量生産システムの母機として活用するための基礎的研究を継続した。主な研究成果は以下の通り。(1)送り系サーボ特性向上のための送り駆動機構にサブアクチュエータを配置し,減衰特性を向上できるかの研究を行った。テストスタンドにおいてシニアモータをサブアクチュエータ,リニアスケールをセンサとして導入し,ハイパスフィルタと比例ゲインで構成した減衰制御系を実装した結果,主送り駆動系の速度ゲインを80%増加することができた。これにより応答性・サーボ剛性が向上できることを確認した。(2)リニアモータ応用工作機械の基本切削性能を評価するため,高速フェースミル・エンドミル加工を行った。加工材料は自動車のシリンダーブロックやエンジンブロックを想定して,アルミ鋳物(ADC12)と鋳鉄(FC25)とした。ADC12とFC25のフェイスミル加工(工具は,それぞれ焼結ダイヤモンド,焼結CBNを使用)においては,高速切削条件下においても,それぞれ4.6μmRy,2.5μmRyの表面あらさが得られた。また,パスのつなぎ目の段差は問題にならず,Z方向には十分な剛性があることが検証された。この結果ボールねじ駆動工作機械と同様の加工精度を2.52倍の加工能率で得られたことになる。コーティング超硬工具を使用したADC12の高速エンドミル加工の結果,表面あらさは15μmRyとなり,ボールねじ駆動工作機械に比べて劣っていた。これはY軸方向の剛性が低いためで,送り系のサーボ剛性不足によるものであると考えられる。
胆管消失症候群の免疫病理学的検討:原発性胆汁性肝硬変を中心に

胆管系の代表的疾患群である胆管消失症候群の病態と病因を免疫病理学的に検討した。1.わが国での胆管消失症候群として、原発性胆汁性肝硬変が最も多く、次いで原発性硬化性胆管炎で、骨髄移植例に伴う移植片対宿主反応による胆管消失例や薬剤性胆管消失例もみられた。2.原発性胆汁性肝硬変の自己抗原はミトコンドリア内膜上のピルビン酸脱水素酵素のE2成分である。この酵素に対するモノクローナル抗体で原発性胆汁性肝硬変患者の肝臓を免疫染色した結果、障害胆管ではミトコンドリア以外の細胞質が陽性となり、molecular mimicryが病因として示唆された。3.肝内胆管に分布する胆管周囲脈管叢の病理像を検討した。原発性胆汁性肝硬変では、免疫反応に伴った内皮細胞の変化がみられた。原発性硬化性胆管炎では、血管叢に明かな消失があり、循環障害が成因の一部と考えられた。4.原発性胆汁性肝硬変の障害胆管とその周囲の微小環境を検討した結果、ICAM-1やVCAM-1等の細胞接着因子の異常発現が胆管周囲の小血管や胆管上皮にみられ、CD4、CD8陽性のeffector lymphocytesの高度浸潤がみられた。胆管上皮の障害とその微小環境の異常が胆管障害に重要と考えられた。5.マウスの肝内胆管上皮の区分別培養に成功した。胆管樹を作成し、胆管区分を実体顕微鏡下で細切し、コラーゲンゲル内および上で培養し、胆管上皮細胞の純化に成功した。次に、培地中にIFN-γ、TNF-α等のサイトカインを添加し、胆管上皮にHLA-DRやHLA-A,B,C等の抗原が発現されることを示した。6.ANIT等の胆管障害剤と免疫操作の組み合わせで実験的胆管炎を作成し、胆管上皮の壊死とアポトーシスが種々の割合でみられた。ヒトの胆管消失症候群でも壊死+アポトーシスの所見がみられ、この動物のモデルがヒトの胆管消失症候群の病態解明に応用出来ると期待された。今年度は肝内胆管消失症候群のわが国での実態を明かにし、さらに代表的な疾患である原発性胆汁性肝硬変(PBC)での免疫病理学的な研究と胆管障害の機序として胆管周囲血管叢の病理を取り上げ、その病理像を検討した。1.当教室および関連病院で経験した肝内胆管消失例を病理組織学的に検討し、その実態を明らかにした。胆管消失症候群としてわが国ではPBCが最も多く、ついで原発性硬化性胆管炎であり、最近の骨髄移植例の増加に伴い、移植片対宿主反応に伴う胆管消失例や薬剤アレルギー性の胆管消失例も増加した。今回の検討では不可逆性と可逆性の経過があることが判明した。現在、不可逆性に至る原因が何なのかの検討を行なっている。2.代表的な肝内胆管消失例であるPBCの胆管を検討した。PBC患者の血清中にはミトコンドリア抗体が特異的に出現し、この抗体がミトコンドリアの内膜に存在するピルビン酸脱水素酵素(PDC)-E22成分と反応することが知られている。

そこで、このPDC-E2成分に対するモノクローナル抗体でPBC患者の肝臓を免疫染色(蛍光抗体法、共焦点レーザー顕微鏡、免疫電子顕微鏡を使用)した結果、障害胆管ではミトコンドリア以外の細胞質が陽性となった。現在、陽性となっている物質がPDC-E2そのものかどうかを検討している。3.肝内胆管の周囲には豊富な胆管周囲血管叢を脈管内皮染色(第八因子の免疫染色、UEA-I染色)を行い検討し、その病理像を疾患毎に検討した。PBCでは、免疫反応に伴った内皮細胞の変化がみられたが、この血管叢の閉塞が胆管消失の原因とは考えられなかった。一方、原発性硬化性胆管炎では、この血管叢に明かな消失像があり、循環障害が成因の一部と考えられた。さらに、感染性胆管障害等では、この血管叢の障害が胆管障害に重要と考えられた。今年度は胆管消失症候群(bile duct vanishing syndrome)の免疫病理学的検討、特に胆管崩壊と微小環境の関連性を検討した。1.免疫組織化学的検討:代表的な胆管消失症候群である原発性胆汁性肝硬変(PBC)を用い、肝内胆管崩壊部での推定標的抗原(ピルビン酸脱水素酵素)の発現、浸潤リンパ球の表面マーカーの解析、細胞接着因子の発現を検討した。ICAM-1やVCAM-1等の細胞接着因子の異常発現が胆管周囲の小血管や胆管上皮にみられ、CD4、CD8陽性のeffector lymphocytesの著名な浸潤がみられた。肝内胆管崩壊には胆管上皮の障害と微小環境の異常が重要であることを明らかにした。2.培養胆管上皮を用いた検討:マウスおよびラットの肝内胆管上皮の区分別培養に成功した。つまり、Siricaらの方法で胆管樹(biliary tree)を作成し、各々の胆管区分を実体顕微鏡下で細切し、これをコラーゲンゲル内および上で培養し、継代培養により胆管上皮細胞の純化に成功した。そして、培地中にIFN-γ、TNF-α等のサイトカインを添加し、胆管上皮にHLA-DRやHLA-A,B,C等の抗原が発現されることを示した。現在、リンパ球のcocultureを試みており、培養系を用い胆管崩壊と微小環境との関連性を明らかにしつつある。3.実験的胆管炎の作成:現在、ANIT等の胆管障害剤と異常免疫の組み合わせにより実験的胆管炎の作成を試みた。その結果、障害胆管では上皮の壊死とアポトーシスが種々の割合でみられた。ヒトのPSCやPBCの障害胆管にも壊死+アポトーシスの所見がみられるので、今回の動物モデルがヒトの胆管消失症候群の病態解明に応用出来ると期待される。なお、新生児期のマウス胸腺剔出モデルを用い胆管障害とその免疫学的機序を研究しており、ヒト疾患のモデルへの応用の可能性を検討している。
原虫への増殖抑制効果を高めるアミノ酸被膜金属ナノ粒子の開発

本研究ではトキソプラズマを寄生虫のモデルとして使用する。金属ナノ粒子としては、白金、金、銀の2種の合金、アミノ酸被膜した金属ナノ粒子を使用する。具体的には以下の項目について研究を行う。(i)原虫感染細胞におけるアミノ酸被膜金属ナノ粒子の原虫増殖阻害効果の解析(ii)金属ナノ粒子の哺乳類細胞(宿主細胞)への細胞毒性の解析(iii)原虫のシスト(休眠型虫体)に対するナノ粒子の効果の解析(iv)金属ナノ粒子の原虫増殖抑制メカニズムの解析本研究ではトキソプラズマを寄生虫のモデルとして使用する。(i)原虫感染細胞におけるアミノ酸被膜金属ナノ粒子の原虫増殖阻害効果の解析(ii)金属ナノ粒子の哺乳類細胞(宿主細胞)への細胞毒性の解析(iii)原虫のシスト(休眠型虫体)に対するナノ粒子の効果の解析(iv)金属ナノ粒子の原虫増殖抑制メカニズムの解析
家事・介護労働者の国際移動-エスニシティ・ジェンダー・ケア労働の交差

本研究は、多くを女性が占めている家事・介護労働者の国際移動をめぐり、エスニシティ、ジェンダー、ケア労働の交差について、理論的かつ実証的に分析しようというものであり、まず何よりも、その現状と実態を明らかにしようとしている。そこでの基本的な問題は、一つに、送り出し国における、家事・介護労働者の海外への送り出しの背景となっている生活・経済状態と諸制度(南北問題と貧困の継続)について、二つに、受け入れ国において外国人労働者や移民労働者が具体的にどのような体制や対応のもとにケア労働に携わっているかについての実態・現状把握である。本研究プロジェクトでは、家事・介護労働者の送り出しの事例をスリランカに、また受け入れの事例を日本、アメリカ、スウェーデン、シンガポール、クエート、およびUAEに求めている。うち、日本とスウェーデンは、現在いわゆる海外からの家事・介護労働者の受け入れ国ではない。しかし、日本では、在日コリアン一世の高齢者へのケア労働に従事する同一エスニシティの二世・三世がいる。また、スウェーデンでは、政治難民や家族呼び寄せという形でスウェーデンに在住し、スウェーデンの公的介護サービスを担っている多くの外国生まれケア労働者が存在している。その位置づけは、それぞれの福祉レジームのあり方に大きく依存している。このように、本研究ではこれらの事例を含めることにより、家事・介護労働者の国際移動を、先進国経済における目下の政治経済レジームである、政府・市場・家族からなる福祉レジームの多様性という今までにない新しい観点から、その具体的なあり方と関連づけて考察している。この観点は、従来、国民国家=国民経済という分析枠組みの中でのみ把握されている福祉レジームが、多民族化への対応や、従来の枠組みを超える政治的、経済的、社会的な諸契機を内部に含みこんでいるレジームであることを示している。研究の対象である日本、スウェーデン、アメリカ、スリランカそれぞれに、第1年度の予備的調査を行った。その内容は、以下のようである。(1)日本介護保険の施行後地域に、在日韓国・朝鮮人高齢者へのケアを供給する事業体が生まれており、関西で活動する主な事業所等から聞き取りを行う。ア)在日一世の老後問題や貧困問題、イ)在日二世・三世の厳しい就職問題、ウ)日本の福祉・社会保障制度における国籍差別。また日比FTA交渉における看護・介護の分野における外国人労働者の受け入れについて調査した。(2)スウェーデン外国生まれのケアワーカーの就労の背後にある問題に焦点をあて、関連諸機関での聞き取りを行う。ア)人口構造上の変化とケア需要の増大,およびケアワーカーを含む福祉労働者の不足の見通し、イ)ケアワーカーの就労状況、ウ)ケアワーカーのキャリアアップと訓練・養成に関する政府の政策、エ)移民政策、についてである。(3)アメリカ多様なエスニシティに対応した高齢者サービスと外国人介護労働者の現状に焦点をあててロサンゼルス市で聞き取り調査を行う。ア)日系人高齢者介護施設での外国人ケアワーカーと高齢者の関係を文化の違いや介護労働についての聞き取り調査を行う。イ)外国人労働者と在宅ケアワークの状況、在宅ケア労働の低賃金問題と不安定雇用にたいしてのサービス従業員組合の対応についての調査を行った。ウ)多様なエスニシティに対応した各地域での高齢者サービスの取り組み(高齢者昼食会)についての聞き取り調査を行った。(4)スリランカスリランカ人労働者の移動と介護労働について焦点をあてる。ア)スリランカ(コロンボ)の高齢者福祉施設での介護労働者の調査、イ)シンガポールでのスリランカ人労働者の動向と現状についての調査、ウ)シンガポールでのスリランカ人介護・家事労働者の労働状況についての聞き取り調査を行った。日本、アメリカ、スウェーデン、スリランカの4研究班とも、外国生まれ介護(家事)労働者について、本番のフィールドワーク、聞き取り調査を鋭意実施した。さらに、理論研究を含む研究成果報告書の作成のために、まとめの議論を深めた。

第一の活動を中心とする研究実績の概要は以下のようである。1)アメリカ。2005年8月29日9月26日に実施。ロサンゼルス市の介護施設Keiroの介護労働者、看護師、准看護師、従業員ほかへのインタビュー調査と、関連して、管轄の政府機関、サービス労働者組合SEIU、介護ネットワークNPO団体に対する調査を実施。2)スウェーデン。2005年10月31日11月10日、ストックホルム市において、外国生まれ介護労働者への面接、聞き取り調査を実施。オーシュタ行政区のナーシングホームの19カ国の男女ケアワーカー(准看護師、介護士)を対象。Kommunal(地方自治体ブルーカラー労組)のオンブズマン、オーシュタ行政区スタッフなどのヒヤリングを行う。3)スリランカ。2005年12月21日2006年1月7日、ドバイ、クウェートでスリランカ人家事介護労働者の聞き取り調査を実施。クウェートのA1-Razi病院のスリランカ看護師、各種エージェンシー、ドバイのスリランカ出稼ぎメイド、高齢者施設スタッフへの聞き取りを行う。4)日本。2005年10月2006年1月、NPO法人法京都コリアン生活センター・エルファで、アンケート調査とインタビュー調査を実施。前者は在日コリアンのホームヘルパー、デイケアスタッフ、デイケア利用者を、後者は介護労働者を対象とする。上記の調査はどれも、先行研究や調査の非常に少ない領域に鍬を入れるもので、エスニシティやジェンダー背景をもつケアワーカーの労働、生活実態に関する貴重な知見を得た。
発達障害児の心理活動における同時総合機構と継次総合機構に関する研究

1.発達障害児の同時総合機構と継次総合機構に関する心理学的研究(1)自閉症児:自閉症児に共通に見られた特徴は、言語活動の水準に著しい困難性を示した点である。これは同時総合・継次総合の両課題で共通していたが、とりわけ同時総合課題における空間・関係・比較の各概念に関係する問題の成績が低かった。(2)学習障害児:同時総合課題の中の言語活動水準に関係する問題(空間・関係・比較の概念)の成績が著しく低かった。また、同時総合課題の中の感覚運動的水準の問題である立体図形模写課題において各要素は描けているにもかかわらず、立体として総合できていない点が特徴的であった。(3)精神遅滞児:同時総合・継次総合の両課題にわたって全般に成績は低いが、中でもとくに記憶水準の問題(図形系列の記憶再認と数系列の復唱)で低かった。2.発達障害児の同時総合機構と継次総合機構に関する生理学的研究本研究では自閉症児と精神遅滞児について閉眼安静時の脳波の周波数分析(オ-トパワスペクトル)と言語音意味弁別課題(言語活動水準)における事象関連電位の分析により検討した。(1)周波数分析:自閉症児の結果は個人差が大きく、健常児と同様に10Hz前後に鋭い単峰性の優勢成分を示す者がいる一方で、多くの周波数にわたって成分が散在するブロ-ドな波形を呈する者がいた。後者は脳発達の遅れを示唆している。精神遅滞児はいずれも軽度であったため健常児と大差のない結果を示した。(2)事象関連電位:健常児と精神遅滞児では言語の意味弁別に関連してN400成分が著明に出現したが、自閉症児ではこの成分は出現しなかった。これは自閉症児の言語活動水準に何らかの障害があることを示唆しており、前述の心理学的研究の結果とも一致している。
スラブ光導波路化学センサーの電位制御による高機能化

ITO透明電極を蒸着させた薄板ガラス(厚さ150μm程度)上に,機能性分子固定化のための反応基であるエポキシ基を有するポリメタクリル酸薄膜を作製した。本年度はヒドロキシエチル基を高分子膜内に導入することで,親水性薄膜を作製し,そこにpH指示薬であるメチルレッド・アリザリンイエローRなどを,共有結合的に固定化させた。これを導波層とする光導波路装置を組み,導波層表面の分光測定を行うと同時に,導波層表面の電位を3電極式ポテンショスタットを用いてコントロールした。導波層の上にテフロン製のフローセルを固定し,試料を送液した。昨年度と比較し,膜の親水性化を行うことでセンサーの応答速度が1/10程度に速く(2s程度)なり,現段階では送液速度が応答の律速であると考えられる。このような高分子膜に,pH色素を固定化したセンサーは,明瞭なpH応答性を示した。この電極を用いてアスコルビン酸酸化反応時の電極表面のpH変化の観察を試みた。アスコルビン酸は酸化によりH^+を放出するため,電解酸化により電極表面のpHが減少する。そのpH応答領域はメチルレッド固定化膜ではpH1.54.5程度,アリザリンイエローR固定化膜ではpH68程度であった。このpH応答領域の違いはそのままH^+(又はアスコルビン酸)に対する感度の違いを表しており,アリザリンイエローR固定化膜では10^<-6>Mの程度のアスコルビン酸の検出が可能であった。このように電解反応時の電極表面pH変化のin situ測定が可能な電極型スラブ光導波路pHセンサーを開発し,pH応答領域の異なる2種類のセンサーを作製することに成功した。薄板ガラス(150μm)上に透明電極(ITO)を蒸着させ,その上に機能性分子固定化のための反応基であるエポキシ基を有するポリメタクリル酸薄膜を作製した。ポルフィリンまたはpH指示薬であるメチルレッドを,この膜に共有結合的に固定化させ,センサー素子とした。導波層の上にテフロン製のフローセルを乗せ,試料を送液・検出できるように設計した。i)ポルフィリンの膜への固定化は,サイクリックボルタンメトリー測定により確認できた。このポルフィリン固定化膜に対して,Cuなどの重金属を含む溶液を送液したところ,電位非制御時・電位制御時共に錯形成に伴うソーレー帯吸収の変化を観察することが出来なかった。ii)一方,メチルレッドを固定化した場合,溶液のpH変化に対して吸光度の変化が顕著に表れ,pHセンサー(H^+センサー)として充分に機能していることが分かった。この膜を用いてアスコルビン酸酸化反応時の電極表面のpH変化の観察を試みた。アスコルビン酸の電解酸化によるH^+放出に伴う,電極表面のpH減少が観察された。このpH変化は,電解酸化に伴いH^+を放出しないフェロシアンでは観察されず,またアスコルビン酸の濃度に依存することも分かった。また緩衝液中では,pHが一定に保たれるため,電極表面のpH変化が観察されなかった。このように電解反応時の電極表面pH変化のin situ測定が可能な電極型スラブ光導波路pHセンサーを開発することに成功した。
rho遺伝子産物の標的分子と伝達シグナルの解明

1.rho遺伝子産物(rho p21)の蛋白質チロシンリン酸化における役割:線維芽細胞でbombesin,endothelin刺激により惹起されるfocal adhesion kinase(p125FAK)およびpaxillinのチロシンリン酸化が、C3酵素によるrho p21の不活化によって特異的に抑制された。またC3酵素処理細胞では上記刺激後の細胞接着斑のチロシンリン酸化の亢進とストレス線維の形成が阻害された。これよりrho p21が蛋白質チロシンリン酸化調節を介して細胞接着・細胞骨格形成を制御している可能性が示唆された。2.renaturation kinase assayを用いてrho p21の下流で活性化されるキナーゼの同定:lysophosphatidate(LPA)で刺激した細胞では、PVDF膜上で分子量145K,85K,64K,60K,43KのSer/Thrキナーゼの自己リン酸化の増強が観察された。これらのうち、分子量43KのキナーゼはGiを介して活性化され、MAPキナーゼであること、一方、60K,64K,85K,145KのキナーゼはGqおよびrho p21の下流で活性化されることが明らかになった。本研究の結果からrho p21を介して制御されるキナーゼカスケードの存在が示唆された。3.[^<35>S]γGTP・rho p21をプローブに用いたligand overlay法およびrho p21をbaitとしてtwo hybrid法を用いてrho p21の標的分子の検出を試みた。前者の方法によりGTP・rho p21と特異的に結合する分子量165Kの蛋白質が得られ、また後者の方法ではrho p21と反応する3つの異なる遺伝子が得られた。現在これらの同定を進めている。
重症肺高血圧症に対する一酸化窒素分泌型人工血管の肺動脈位移植術の基礎的検討

eNOS分泌型人工血管の製にあたり、eNOS遺伝子導入骨髄細胞の生体に対する治療効果を確認した。モデルとしてモノクロタリン誘発肺高血圧症ラットを作製し、eNOS遺伝子導入骨髄細胞を経静脈的に移植し、右室収縮期圧上昇と右室肥大、生存期間の短縮に対し改善を認めた。昨年度よりの課題であった、移植する人工血管径のあうイヌモデル作成を試みたが、モノクロタリンを用いたイヌ肺高血圧症モデルは、大量のモノクロタリンを要し、大量投与したとしても活性化されたモノクロタリンの発現が少ないために同薬剤はモデル作成には適していないことが判明した。外科的処置によるイヌ肺高血圧症モデル作成等、研究方式の再検討を行ったが、代替方法の決定にいたらず研究を中止した。eNOS分泌型人工血管の作製にあたり、eNOS遺伝子導入骨髄細胞の生体に対する治療効果を確認した。次にモノクロタリンを用いて、イヌ肺高血圧症モデルを作製し、心エコー、右心カテーテルを用いた評価を行った。ウサギ腹部大動脈に人工血管を置換することを試みたが口径差があるために難渋したことより、イヌ肺高血圧症モデルの肺動脈位に人工血管を置換することが今後の課題である。人工血管の生体適合性や開存正を評価するために実験動物への移植実験が必須であると考えている。以上重症肺高血圧症に対する治療とした基礎研究は重要である。
心筋細胞興奮性の遺伝子工学的制御-バイオペースメーカーの可能性の探求

当初計画していた、Kir2.1チャネルのアンチセンスをリポフェクチンを用いて心房筋に導入する方法は、細胞内への導入効率が非常に悪いため、Kir2.1チャネルのドミナントネガティブ突然変異体遺伝子(チャネルイオン孔領域にあるK^+イオン選択フィルタ部分のGYGmotifをすべてアラニンで置換したKir2.1-AAA)を作成し、アデノウイルスを用いて導入する方法に変更した。野生型および突然変異体Kir2.1チャネルの細胞内における局在性を調べるためにKir2.1チャネルを緑色蛍光色素(GFP)で標識し、HEK293cellに発現させその局在性を確認したところ、野生型、突然変異体および共発現時いずれの場合も細胞膜に沿って発現しているのが観察された。次にKir2.1-AAAの野生型チャネルに対する効果を調べるために野生型およびAAA突然変異体のcRNAを作成し、アフリカツメガエル卵母細胞に注入した。その結果、野生型とAAA突然変異体を共発現させたグループでは野生型のみを注入したグループに比べ、Kir2.1電流は60%減弱していた(野生型:AAA変異体=1:5注入時)。現在、Kir2.1-AAAcDNAを組み込んだアデノウイルスを作成しており、組み込みが確認され次第培養心房筋細胞にKir2.1-AAA遺伝子を導入し、その効果-特に自動能の変化について調べる。また、申請時の内容に沿い、遺伝子導入した培養心房筋細胞を成熟マウス心に移植し、その効果を調べる予定である。
人獣共通フィラリア、特にオンコセルカのブユによる伝播

大分において見いだされた、我国で初めての動物寄生性オンコセルカの人体寄生症例に関連して、その感染動態を明らかにする目的で、起因種および媒介昆虫に関する調査を行い、以下の結果を得た。1)患者の居住地区で行った人囮法による周年調査で、人吸血性昆虫として8種のブユが採集され、最優先種のキアシツメトゲブユから2種のオンコセルカが見いだされた。2)周辺地域の牛舎における周年調査では、10種のブユが採集され、キアシツメトゲブユ、ヒメアシマダラブユ、アオキツメトゲブユの順に多かった。キアシツメトゲブユからは2種、またヒメアシマダラブユから1種のオンコセルカの感染幼虫が見いだされた。形態的特徴から、前者2種は、人囮法で見いだされた2種と同一で、このうち1種は牛の寄生虫として知られているOnchocercagutturosaと思われる。もう一つの種は新種と思われる。ヒメアシマダラブユから見いだされた種は牛寄生性のOnchocerca lienalisと思われる。3)屠殺された牛の皮膚および牛舎で吸血したブユの胃から、従来O.gutturosaとされていた2型のミクロフィラリアが認められた。マイクロマニュピレ-タ-を用いてブユの胸部に実験的に感染させた結果、1型はO.lienalisと思われる感染幼虫に、他の型はキアシツメトゲブユから見いだされた新種とおもわれる幼虫に発育した。4)これらの2型のミクロフィラリアは、酸性フォスファタ-ゼの活性パタ-ンでも明らかな違いが認められ、1型はO.lienalisのパタ-ンを示した。5)大分以外の地域では、熊本、山口、岩手、福岡、佐賀、鹿児島において調査を行い、前3県のブユから牛のオンコセルカの幼虫の自然感染を見いだしている。以上のように、我国の牛には既知のO.gutturosaを含めてブユが媒介する3種のオンコセルカ種が寄生していること、さらにこれらがブユの吸血により人へ感染する機会が存在することが本研究により初めて明らかとなった。
英語の複数動詞連鎖と直示性：単文を形成する複数動詞連鎖に注目した総合的研究

英語には、4種類の複数動詞連鎖(V-to-V, V-V, V-and-V,V-Ving)がある。本研究課題の全体構想は、直示動詞comeとgoが第1動詞に生起する「単文を形成する複数動詞連鎖」の性質を、統語、意味、機能、そして歴史的変化における観点から総合的に考察することにより、「単文を形成する複数動詞連鎖」を新しく体系化することである。本研究課題の3年目にあたる2018年度は、2016年度と2017年度に引き続き、研究目的を達成するための基盤となる研究を進めた。その基盤となる研究とは、4種類の個々の「単文を形成する複数動詞連鎖」に対しての、複数のコーパスを使ったデータの分析と考察である。具体的には、「第1動詞の屈折の分類」、「第2動詞に生起する動詞の分類」、「使用分野別頻度の分布」、そして「英語圏と言われる国と地域における方言差」についてのデータの分析と考察である。2018年度は、これらのデータの分析と考察をふまえて、「構成素、そして連鎖そのもの自体がもつ意味的特徴の詳細な記述」へと研究を進めることが可能となった。ここまでが、研究目的を達成するための基盤となる研究と考えている。さらに、2018年度では、研究目的を達成するための基盤となる研究をさらに発展させていくかたちとして、「単文を形成する複数動詞連鎖」の形成メカニズムの解明についての研究に取り組みはじめた。2018年度の着実な研究の進展は、フランスのパリで開かれた第10回国際構文文法学会で、「V-and-V連鎖とV-V連鎖の重要な関係」についての研究発表を行ったことである。海外の研究者からのフィードバックを得る機会、そして、意見交換をする機会に恵まれたことは、2019年度以降の研究に非常に有益なことである。本研究課題の基盤となる研究にあたるデータの分析と考察については、2016年度から2018年度まで試行錯誤を繰り返し、多くの時間を費やしてきた。その過程において、新たな用例、そして、今まで気付くことがなかった現象を見つけることもでき、時間はかかっているが、本研究課題を進めるにあたり、避けることはできない意味のある過程と考えている。2019年度中には、これらのデータの分析と考察を終えることができそうであるが、いましばらくの時間が必要である。その一方で、2018年度より、これらのデータの分析と考察を基盤にして、研究を発展させることができるようになっており、国際学会発表というかたちで成果を収めることができている。予定より遅れている進捗状況ではあるが、大きな問題にはなっていないと考えている。2016年度から2018年度に予定していた研究内容のすべてを終了させるには、もう少し時間が必要である。2016年度から2018年度に予定していた研究内容と同時進行というかたちをとりながら、2019年度の研究内容を進めたい。2019年度の研究内容は、複数の通時的コーパスを用いて、20世紀以降の頻度の変化に関するデータの分析と、その分析結果の考察を行うことによる、頻度変化の理由の追求である。本研究課題の全体構想は、直示動詞comeとgoが、第1動詞に生起する「単文を形成する複数動詞連鎖」の性質を、統語、意味、機能、そして歴史的変化における観点から総合的に考察することにより、「単文を形成する複数動詞連鎖」を新しく体系化することである。本研究課題の初年度にあたる本年度は、研究目的を達成するための基盤となる研究を進めた。具体的には、本年度の研究実施計画に従い、4種類の個々の「単文を形成する複数動詞連鎖」に対して、複数の共時的コーパスを使い、データ分析を行った。使用した共時的コーパスは、Collins Wordbanks Online, BNC Corpus, Corpus of Contemporary American English, Corpus of Global Web-Based English, International Corpus of Englishの5つである。データ分析の内容は、「第1動詞の屈折の分類」、「第2動詞に生起する動詞の分類」、「使用分野別頻度の分布」、そして「英語圏と言われる21の国と地域における方言差」の4点である。当初の計画では、分析結果の考察までを行う予定であったが、現状は考察まで到達できていない。その理由は、予想していた以上にデータが膨大であるために、データの分類方法に関して、一部考え直す必要があり、データの再分析を行うと判断を下したためである。初年度の着実な研究の進展は、香港で開かれた国際学会で、「V-Vingの構文化」についての研究発表を行ったことである。他の研究者からのフィードバックを得る機会、更には、意見交換をする機会に恵まれたことは、本年度以降の研究に非常に有益なことである。データの再分析を行っている状況のために、初年度の研究実施計画で予定していた研究内容をすべて行うことができなかった。しかしながら、データの再分析を行ったおかげで、データの分類の精度が上がったことと、新たな用例を見つけることができたこと等、次年度以降の研究に確実につながる成果も出ていることも事実であり、予定より遅れている進捗状況ではあるが、大きな問題はないと考えている。

本研究課題の全体構想は、直示動詞comeとgoが、第1動詞に生起する「単文を形成する複数動詞連鎖」の性質を、統語、意味、機能、そして歴史的変化における観点から総合的に考察することにより、「単文を形成する複数動詞連鎖」を新しく体系化することである。本研究課題の2年目にあたる2017年度は、初年度の2016年度に引き続き、研究目的を達成するための基盤となる研究を進めた。その基盤となる研究とは、4種類の個々の「単文を形成する複数動詞連鎖」に対しての、複数の共時的コーパスを使ったデータの分析と考察である。具体的には、2016年度にすべて行うことができなかった研究実施計画の研究内容である「第1動詞の屈折の分類」、「第2動詞に生起する動詞の分類」、「使用分野別頻度の分布」、そして「英語圏と言われる国と地域における方言差」と、2017年度に予定していた研究実施計画の研究内容である「構成素、そして連鎖そのもの自体が持つ意味的特徴の詳細な記述」である。V-and-Vの形をとる複数動詞連鎖については、当初の計画通りに進んでいるが、他の3種類の複数動詞連鎖に関しては、当初の計画より遅れている。その理由は、膨大なデータのすべての分析と考察が終了するまで、もう少し時間が必要である。2017年度の着実な研究の進展は、エストニアのタルツで開かれた第14回国際認知言語学会で、「英語の方言(20カ国)におけるV-and-Vの頻度の変化」についての研究発表を行ったことである。他の研究者からのフィードバックを得る機会、更には、意見交換をする機会に恵まれたことは、2018年度以降の研究に非常に有益なことである。データの分析と考察に、もう少し時間が必要であるために、2016年度と2017年度に研究実施計画で予定していた研究内容をすべて行うことができていない状況である。しかしながら、データの分析と考察の過程において、新たな用例、そして今まで気付くことがなかった現象を見つけることができたことは、2018年度以降の研究に確実につながる成果であることは疑いない。予定より遅れている進捗状況ではあるが、大きな問題にはなっていないと考えている。英語には、4種類の複数動詞連鎖(V-to-V, V-V, V-and-V,V-Ving)がある。本研究課題の全体構想は、直示動詞comeとgoが第1動詞に生起する「単文を形成する複数動詞連鎖」の性質を、統語、意味、機能、そして歴史的変化における観点から総合的に考察することにより、「単文を形成する複数動詞連鎖」を新しく体系化することである。本研究課題の3年目にあたる2018年度は、2016年度と2017年度に引き続き、研究目的を達成するための基盤となる研究を進めた。その基盤となる研究とは、4種類の個々の「単文を形成する複数動詞連鎖」に対しての、複数のコーパスを使ったデータの分析と考察である。具体的には、「第1動詞の屈折の分類」、「第2動詞に生起する動詞の分類」、「使用分野別頻度の分布」、そして「英語圏と言われる国と地域における方言差」についてのデータの分析と考察である。
大都市国際空港を対象としたアスファルト舗装のライフエクステンション技術の開発

本研究は,大型航空機の運行回数が多い大都市国際空港におけるアスファルト舗装の破損形態を調査し,その長寿命化方策を検討することが目的である。東京国際空港のアスファルト舗装を調査したところ,エプロン付近の誘導路にけるわだち掘れ損傷が顕著であることがわかった。そして,わだち掘れが発生し難いアスコンを設計するため,骨材の骨格構造に留意した分級骨材の配合割合を決める具体的要領について検討した。その結果,耐久性の高いアスファルト混合物を配合設計するための体積特性値,および主要な骨材パラメータとその推奨値を提案した。本研究の目的は,航空機が大型でその運行回数が多い大都市国際空港のアスファルト舗装を長寿命化させることであり,その方策として塑性流動抵抗性が優れたアスファルト混合物の配合設計法について検討している。当該年度は,耐久性を重視した骨材構造を構成するための分級骨材の配合割合を決める具体的方法について研究した。耐久性の高いアスファルト層を構築するには,主骨材が接触しながらもそれらによる空隙を別の小さな骨材が充填するような骨材の構造が重要である。すなわち,中間サイズ,小サイズの骨材が主骨材相互の接触を阻害しないように,かつ空隙を密に充填するように骨材サイズのバランスを考慮して各骨材粒子の比率を決めることが求められる。昨年度の検討でわが国の国際空港に即した試験供試体の締固めエネルギが得られたので,本年度は主骨材である6号砕石が作り出す空隙の大きさを定量化し,それを効果的に充填する骨材サイズの関係を調べた。そして,この検討を順次小さいサイズの骨材について繰り返していった。つまり,アスファルト混合物とした場合に空港の基準を満足する骨材の組合せ条件を,骨材特性値をパラメトリックに変化させた室内実験で模索する方法によって検討を行った。ここでの検討では,わが国を代表する東京国際空港で使用された骨材を入手し,骨材サイズと空隙サイズ,およびそれを充填する骨材サイズの相互関係を分級骨材のドライロッド締固め実験によって求めた。そして,骨材粒度を特性化する5つのBailey骨材パラメータを参考にして,これらのパラメータが配合設計時の体積特性値である空隙率,骨材間隙比,および飽和度に及ぼす影響を定量的に調査した。つまり,わが国の国際空港におけるアスファルト舗装の条件に合うBailey骨材パラメータの推奨範囲を具体的に設定した。本研究は,大型航空機の運行回数が多い大都市国際空港におけるアスファルト舗装の破損形態調査し,その長寿命化方策を検討することが目的であり,初年度は滑走路と誘導路の違いに対する舗装の損傷状況を調査して主な破損形態とその要因を調査した。そして次年度は,破損し難い舗装材料を検討するため,実荷重を受けた状態に近い舗装体を再現する供試体作製法を検討し,耐久性を重視した骨材構造を構成するための分級骨材の配合割合を決める具体的方法について研究した。研究最終年度の平成25年度は,前年度に具体的に配合設計した22種類の混合物すべてに対して塑性流動抵抗性の評価試験を実施し,その性能と設計パラメータの関連性,主要因子について調査した。そして,塑性流動抵抗性が高い配合を数種類選出し,ひび割れ抵抗性を評価するための曲げ疲労試験を実施して,塑性流動抵抗性とひび割れ抵抗性の両方を評価しながら検討を進めた。その結果,耐久性を重視したアスファルト混合物配合設計のための体積特性値,および7つのBailey骨材パラメータのうち,主要なパラメータの特定とその推奨値を設定して提案した。すなわち,塑性流動抵抗性とひび割れ抵抗性の両方に着目したより耐久性の高いアスファルト混合物を配合設計するための主要Bailey骨材パラメータ,および着目すべきSuperpave体積特性値について具体的に選定した。また,これまでは東京国際空港で使用されている骨材のみで検討を行ってきたが,本研究で推奨する骨材パラメータおよび体積特性値の妥当性,汎用性を確かめるために,新潟県内で産出する任意の骨材に対して同じ手続き,同じ基準値で配合設計を行い,そのアスファルト混合物の耐久性を確認した。そして,設計手順,設計要領を整理し,配合設計のプロセスで設計者が具体的に設計パラメータを推奨値に調整し,基準値と比較できるようにガイドラインの素案を作成した。本研究は,わが国の大都市国際空港の実状に基づいて空港アスファルト舗装の破壊抵抗性を改善し,空港舗装のライフエクステンションを実現することを目的としている。アスファルト舗装の破壊抵抗性を改善するためには,アスファルト混合物の耐久性を高くすることが現実的であることから,本研究では素材を有機的に組み合わせて有効なアスファルト混合物を製造する具体的なガイドラインを整備することを検討課題としている。研究初年度である平成23年度は,東京国際空港(羽田空港)と関西国際空港から,舗装路面の破損状況のデータ,および実舗装の切取りサンプルを入手し,以下の2点について検討を行った。(a)航空機の運行エリア(滑走路と誘導路)の違いに対する空港舗装の損傷状況を調査し,主な破壊形態とその要因を特定する。

(b)配合設計では実荷重を受けた状態の供試体を再現し,それを評価する必要があることから,航空機のタイヤ荷重に即したアスファルトコンクリート(アスコン)供試体の製作仕様を決定する。検討の結果,大型航空機が数多く運航する大都市国際空港では,ひび割れや段差よりも粘性流動によるわだち掘れが主な破損形態であり,特にエプロンエリアに近い誘導路での損傷が頻繁に確認されていることがわかった。わが国の空港アスファルト舗装には,細粒度タイプ(fine graded)のアスファルト混合物が滑走路でも誘導路でも区別無く使用されていることから,また誘導路では荷重速度がかなり遅いことからこのような損傷が現れているものと考察された。また,羽田空港のアスファルト混合物で使用された素材(骨材とアスファルト)と同等のものを調達し,ニーディング作用を与えた混合物の締固め試験を実施して,切取りサンプルと同じ圧密状態を実現する締固め機器の仕様を具体的に策定した。これまでの検討により,(1)滑走路と誘導路の違いに対するアスファルト舗装の損傷形態を比較し,その実態を調査すること,および(2)国際空港での航空機タイヤ荷重に即したアスファルトコンクリート供試体の締固め仕様を策定すること,について当初の予定どおり成果が得られた。そしてこれらの成果を踏まえて,本年度は予定どおりに(3)耐久性を重視した骨材構造を構成するための分級骨材の組合せ決定法を策定すること,について検討した。東京国際空港で使用された骨材を追加入手し,粒度分布,比重,吸水率等の基本試験を実施して,Superpaveの骨材基準を満足する合成粒度を,Bailey骨材パラメータを変化させることにより,合計22種類も設計した。その後,22種類の骨材粒度に対して,それぞれ設計アスファルト量を決定し,体積設計特性値を求めて規定値と比較するとともに,Bailey骨材パラメータと体積設計特性値の相間性について調査した。また,配合設計した22種類のアスファルト混合物すべてについて,塑性流動抵抗性を評価する試験も実施し,骨材粒度ー体積設計特性値ー混合物パフォーマンスの3つの因子グループを相互に比較して,相間性や主要因子について検討した。そして,これらの成果を2つの論文に取りまとめ,米国と欧州の国際ジャーナルに投稿した。そのうちの1編は採択され,ジャーナルに登載された。さらに本年度は,塑性流動抵抗性とならんでアスファルト舗装に重要なひび割れ抵抗性についても評価した。時間の都合により,本格的な検討は次年度になるが,22種類の混合物から塑性流動抵抗性が十分に高い配合を選出し,ひび割れ抵抗性を評価するための曲げ疲労試験を実施した。そして,限られた試験条件ではあるが,配合によってひび割れ抵抗性にも差があることを確認した。平成23年度は,羽田空港と関西国際空港を訪問し,実際の施設管理者から過去の損傷データを入手するとともに,舗装管理上の問題点についてヒアリングを行う機会も得ることができた。また,空港管理者から航空機の運航データも提供してもらい,さらに誘導路の荷重載荷位置における切取りサンプルも採取してもらった。