hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児固形腫瘍、時に肝芽腫に対するβ-カテニン異常を標的にした治療法に関する研究

肝芽腫を中心とする小児悪性固形腫瘍において、β-カテニンならびにこれに関連したAxin遺伝子についての異常を検討した。1.β-カテニンについては、肝芽腫の77%、腎芽腫の25%に検出されいずれもβ-カテニンのGSK-3βによるリン酸化部位の変化をもたらすものであった。さらに、膵の悪性腫瘍であるsolid and cystic tumor of the pancreasにおいても同様の遺伝子異常が見られ、これらの腫瘍においては、β-カテニン変異が腫瘍の成立に大きく関与することが考えられた。2.Axin遺伝子については、102の腫瘍標本について検討を行い、遺伝子を構成する10個のエクソン全てに関する変異検索を行った。22例の肝芽腫においては、合計で12種の1塩基配列変化を検出し、このうち11種は複数の症例において見いだされ、またアミノ酸変化をもたらさずpolymorphismと考えられた。しかし、コドン95(AGG->ATG)にみられたものはThr->Metの変化をもたらすもので1例のみに見られた。3.その他の80例の腫瘍におけるAxin遺伝子の検索では、合計で10種の1塩基配列の変化が確認され、このうち9種のものは肝芽腫でもみとめられたpolymorphismに含まれていたが、1種については奇形種の1例に認められたものでコドン98(CCG->CTG)におこりPro->Leuのアミノ酸変化をもたらすものであった。4.Axin変異については、小児固形腫瘍全体としては、その関与は低いが、肝芽腫など一部の症例においては腫瘍性の成り立ちに何らかの関連を持つことが考えられた。肝芽腫では、β-cateninを転写因子とするWntシグナルについての異常が高頻度に認められ、肝芽腫発生にこのシグナル伝達の異常が関わることが推測される。β-cateninの分解に重要な作用を有するAxinについて、肝芽腫における関与を検討した。1.22例の肝芽腫を対象とし、10個の全exonにつき24の部位に分別し、SSCP法により変異の検出を試みた。検出された異常はsequence法にて詳細を決定した。2.SSCP検索で、exon2,5,6,7,10の5つのexonで電気泳動上異常バンドを認めた。3.sequence法により確認された塩基異常は合計で12箇所で、いずれも1塩基の置き換えからなり、8個はexon内に4個はintron内に存在てした。4.exon内の変化のうち7個はアミノ酸配列には影響を及ぼさず、intron内にみられた4個の変化とともに病因には関連しない塩基変化であると考えられた。しかしexon2のcodon95にみられたACG->ATGの変化は、THR->Metのアミノ酸変化をもたらすmissense変異であった。5.Thr95Metの変異は22例中1例の肝芽腫のみに認められ、変異遺伝子は正常アリルと並存するにheterogeneousなものであり、またこの症例の非腫瘍組織にも同様の変異が確認されたことからgermline変異として存在することが確かめられた。また、この症例はβ-cateninの異常は有さないもののAPC遺伝子異常が確認されており、Axinのgermline変異がAPC変異と相まって腫瘍発生に関連したことも推測された。肝芽腫においては、高率にβ-catenin遺伝子異常が検出されるが、同じくWntシグナルの因子であるAxinについても変異を呈する例が確かめられた。肝芽腫の成因・増殖にWntシグナルが関わることを強く示唆するものと考えられる。小児肝悪性腫瘍である肝芽腫や肝癌において、β-カテニン遺伝子を中心としたWntシグナル異常が高頻度に認められる。この結果、細胞内でのβ-カテニン蛋白の過剰発現と核への異常集積が生じ、腫瘍形成に関連すると考えられている。

本研究ではβ-カテニン発現抑制による分子標的治療の可能性を探る目的で、RNA干渉を用いた遺伝子発現抑制実験を行った。実験対象として小児症例由来である肝癌細胞株HepG2を用いた。まずこの細胞株にはβ-カテニン遺伝子の遺伝子内欠失変異(コドン25141の欠失)があることをRT-PCR、塩基配列法にて確認した。また、抗β-カテニン抗体を用いた蛍光免疫染色にて、この細胞にはβ-カテニンが核に異常集積していることも確認された。次にHVJ-エンビロープを用いて、β-カテニンsmall interference RNA(siRNA)の細胞導入を行った。細胞導入後のβ-カテニンおよびWntシグナルの下流の標的遺伝子の発現量をReal time RT-PCR法ならびにWestern-blot法にて検討した。また、siRNAにて処理した細胞の細胞増殖能の変化についても観察した。結果として、HepG2細胞では、β-カテニンのsiRNA処理によりβ-カテニンの発現はRNA、蛋白両者のレベルで著明な抑制が得られた。下流の標的遺伝子としてCyclin D1、c-mycの発現をとその変化を検討したところ、C-mycに於いてβ-カテニンの発現抑制に伴なって同様に発現が低下することが観察された。細胞増殖能については、処理一日後より有意に生存細胞数の低下を認め、4日目までこの細胞数から判定した細胞増殖能に関する抑制は持続した。本研究により、小児肝斑細胞株であるHepG2においては、RNA干渉によりβ-カテニンの発現は著明に抑えられ、このことはWntシグナルの標的遺伝子の発現も抑制するとともに細胞増殖増殖能に対しても抑制効果を発揮しており、分子標的治療の候補としての可能性が考えられた。
転倒防止装置の普及を目的とした文化財用の簡易小型免震装置の開発

地震の揺れによる展示文化財の転倒を防止するため、揺れを低減させるために必要最低限の要素だけで構成し、かつ、機構が単純な簡易小型免震装置の開発を行い、振動実験や数値解析から小型免震装置自体の振動特性を調査した。更に、展示文化財の一例として花瓶を装置に載せた状況下で、正弦波と甚大な被害を引き起こした地震の観測記録を入力波として振動実験を実施した。結果、簡易小型免震装置は地震の揺れにより起きる展示文化財の転倒を防止し、一定の有効性を持つことを確認した。文化財を対象とした簡易小型免震装置開発の基礎となる以下の3点について研究を行った.1.簡易小型免震装置の試作:2つのタイプの簡易小型免震装置を試作した.タイプ1は,「揺れの収束後に原点復帰する機構を持つ」というコンセプトの装置で,ボールとバネを使用し,若干の加工を必要としたものである.タイプ2は「免震機能を持たせるのみ」というコンセプトで,コーティングを施した金属板を2枚重ね合わせた単純な装置である.いずれも摩擦力を利用した装置である.2.試作機の加振実験:2つの簡易小型免震装置の加振実験を実施した.いずれもsin波を入力とした場合で,装置上には何も搭載していない条件下での実験である.入力レベルが小さい場合は装置が作動しないが,ある振幅レベル以上に到達すると作動することを確認した.入力振幅が600Galの場合,装置上では入力の1/3程度にまで低減する事を確認した.3.数値解析:簡易小型免震装置を1自由度系でモデル化して数値解析を行った.結果は加振実験の結果と良い対応を示し,解析モデルの妥当が確認出来た.そこで,実際に起きた地震の地震動を入力とした場合での装置の応答について評価を行った.文化財を対象とした簡易小型免震装置の開発に必要となる以下の4点について研究を実施した.1.文化財を模した単純な剛体モデルによる振動実験:振動により花瓶などの文化財が転倒する条件を把握するため,文化財を模した単純な剛体モデルによる振動実験を実施した.なお,使用した入力波は,正弦波と人工地震波とした.モデルの重心から求められる転倒加速度より若干大きな正弦波振動を加えると,低振動数帯域においては転倒するが,23Hz以上の高振動数帯域では転倒せずロッキング振動し続けることを確認した.この結果を受け,高振動数帯域をカットした人工地震波で加振した場合,転倒加速度を越えた所で転倒することを確認した.2.簡易小型免震装置に剛体モデルを設置した状態での加振実験:簡易小型免震装置上に剛体モデルを設置した状況下で,高振動数帯域をカットした人工地震波による加振実験を実施した.その結果,装置は有効に作動し,モデルが転倒しないことを確認した.また,モデルは装置上でロッキング振動を起こしながら装置上板の上を移動する場合があることも確認した.ロッキング振動を引き起こさせないためには,装置上板の慣性を大きくし免震性能を高める必要性があるので,上板質量を増加させて加振実験をした.その結果,装置の応答加速度およびモデルのロッキング振動が低減することを確認した.3.数値解析:昨年度に構築した簡易小型免震装置の数値モデルを用いて,摩擦係数をパラメータとした数値解析を実施した.入力は,正弦波と実地震波とし,転倒に関係する入力の最大加速度,および,免震装置のクリアランスに関係する相対変位と摩擦係数の関係を示した.4.加振実験に用いるための地震観測による記録収集:簡易小型免震装置は,建物内部に設置されるため,建物の応答を含んだ地震記録で加振実験を実施する必要があるので,7階建て建物の1Fと7Fで地震観測を開始した.計画では,1.振動台を用いた試作機の加振実験(実証)2.数値解析による免震装置の評価および3.加振に用いるための地震記録の蓄積以上の3点を実施する予定であった.1.に関しては,簡易小型免震装置に(1)文化財を模した単純な剛体モデル(2)高さ22cmの花瓶以上2ケースについて,入力波を正弦波および人工地震波で加振実験を実施し,十分な実験データを得た.また,加振実験による文化財を模した単純な剛体モデルの転倒についての検討を行ったことにより,転倒に至る過程や転倒条件が押さえられた.2.に関しては,装置本体の解析モデルは構築されており,摩擦係数と最大応答加速度や最大相対変位などの関係が明確になった.3.に関しては,記録を蓄積するために,まず,地震観測を開始した.記録数はまだ少ないが順調である.以上に関してはおおむね順調に進展している.しかし,簡易小型免震装置の加振実験において,入力波を地震記録とした実験が終えてない点,また,文化財を模した単純な剛体モデルの振動実験にて,剛体モデルが転倒する前に励起するロッキング振動を表現する数値モデルが不完全であり,現象を評価するまでに至っていない点がある.ゆえに,やや遅れていると考えている.地震による文化財の被害を減少させる方法の一つとして小型免震装置が有効であると考えられるが、費用が多額となることから十分に普及していない。この障害を解消し、その普及を促進する手段の一つとして1機構が単純であり、安価で制作が可能な簡易小型免震装置の開発2振動試験による開発した装置の特性把握を行ってきた。最終年度は以下の2点を中心に研究を進めた。(1)応答計算被害を引き起こした大地震の観測記録を入力波として、開発した装置の応答計算を実施した。

用いた主な地震は、1968年十勝沖地震(八戸)、1995年兵庫県南部地震(JMA神戸)、2004年新潟県中越地震(小千谷)、2016年熊本地震(益城)である。最大加速度応答と最大相対変位はトレードオフの関係として現れ、摩擦係数が小さい場合、最大加速度応答は小さく、対照的に最大相対変位は大きくなる。最大加速度応答は入力地震動に依存せず摩擦係数の増加にほぼ比例して大きくなるが、最大相対変位振幅は摩擦係数の増加に伴い小さくなるけれども、その変化は入力地震動により異なることを示した。(2)結果の評価転倒限界加速度400Galの花瓶を展示文化財の一例として、開発した簡易免震装置に設置した状況下で振動実験を行った。振動数1.5Hz、最大加速度振幅600[Gal]の正弦波を用いた場合、装置がない状況下では花瓶は転倒したが、装置上に花瓶を設置した場合では、花瓶は僅かにロッキング運動を示したが転倒には至らなかった。そこで、地震の観測記録を入力波として振動実験を実施した。入力波に対し応答波形は十分低減され、花瓶が転倒することはながった。また、数値解析の結果と比較をしても、概ね近い値を示した。この簡易小型免震装置に置く異なった転倒限界加速度の器物、重量やスケールが変化することによる影響などを、振動実験や数値解析で明確にし汎用性を示すことが重要になる。地震の揺れによる展示文化財の転倒を防止するため、揺れを低減させるために必要最低限の要素だけで構成し、かつ、機構が単純な簡易小型免震装置の開発を行い、振動実験や数値解析から小型免震装置自体の振動特性を調査した。更に、展示文化財の一例として花瓶を装置に載せた状況下で、正弦波と甚大な被害を引き起こした地震の観測記録を入力波として振動実験を実施した。結果、簡易小型免震装置は地震の揺れにより起きる展示文化財の転倒を防止し、一定の有効性を持つことを確認した。計画では,1簡易小型免震装置の試作2振動台を用いた試作機の加振実験(基礎)となっていた.1は計画より時間を要したが完成に至った.2では入力としてsin波,人工地震波および実地震波を予定して実験することになっていたが,現状はsin波のみでの実験結果しか得られておらず遅れが生じている.しかし,来年度以降に実施予定であった「解析モデルの構築」と「数値解析による簡易小型免震装置の評価」に着手をしており,その成果が出始めている.数値解析から加振実験結果が予測できることを鑑み,おおむね順調に進んでいると判断している.平成27年度までの実験結果を基に問題点の整理をすると共に,加振実験と数値解析の両面から簡易小型免震装置を評価し総括する.1.簡易小型免震装置の加振実験:現在まで,正弦波および人工地震波による加振実験を終えているが,地震記録による加振実験が実験中の段階であるため,(1)装置のみ(2)簡易小型免震装置に剛体モデルを設置した状態について,実地震波を入力とした加振実験を実施する.2.数値解析によるロッキングおよび転倒の評価と簡易小型免震装置の評価:物体が転倒する前は,ロッキング振動を励起することが振動実験から確認されているので,この性質を把握することが重要となる.そこで,剛体モデルのロッキング振動を表現する数値モデルを構築し,ロッキングおよび転倒の評価を実施する.また,これらのモデルを用いた簡易小型免震装置の数値解析を実施する.3.加振実験に用いるための地震観測による記録
考える力を育てる算数授業に関する実践研究

本研究では,小学校算数において,考える力を育てるための授業について実践的研究を行った。その結果,小学校高学年においては,単元の学習活動後に,単元の学習内容の意味を理解させるような学習活動を取り入れる授業モデルで考える力の形成を導くことができることが示された。一方,低・中学年では,単元の始まりに,考える学習活動を取り入れつつ,概念や手続きを学習するという授業モデルが有効であることを示された。本研究の目的は,小学校における考える力を育てるための算数授業モデルを開発することである。考える力とは,事象に対して数学的な見方ができるということを指している。特に本年度は,高学年を対象とした授業プログラムの開発を目的として行われた。まず,最初に,考える力を育てるための授業モデルにっいて検討した結果,岡本・西森・加藤・三宮(2005)が提唱する,単元の学習内容が終了した後,その単元で学習した数学的概念や技能の意味を考えるような学習活動を加えるという授業モデルを用いることにした。その後,どの単元を対象とした実践研究を行うのかについて検討を行った結果,体積と割合の2つの単元が考える力を育てるために有効であろうと考えるに至った。そこで,平成19年3月に,2つの小学校において,体積単元を対象とした実践研究を行った。どちらの実践研究も体積の公式の意味を捉え直すことを目的として行われた。一方の実践では,体積を底面積の重ね合わせとして捉え直すことできるように,液体を異なる底面積を持つ容器に入れ替えるという課題を子どもたちに与えた。また,もう一方の実践では,体積を1立方センチメートルの立体の組み合わせとして捉え直すことできるように,立体を1立方センチメートルの立体に分解するという課題を子どもたちに与えた。授業中の子どもたちの学習活動の様子からは,本研究で考案した課題が子どもたちの面積の公式に対する理解を深めていることを推察させるような発言も多く見られたが,授業の最後に行った問題解決テストの解答からは,既習の固定した問題解決が多く見られ,柔軟に思考するカが育っているとはいえなかった。本研究の目的は、小学校における考える力を育てるための算数授業モデルを開発することである。考える力とは、事象に対して数学的な見方ができるということを指している。特に本年度は、小学校5年、6年を対象とした授業プログラムの開発と研究組織の拡充のためのシンポジウムの開催を目的として行われた。昨年の研究成果として、単元の学習内容が終了した後,その単元で学習した数学的概念や技能の意味を考えるような学習活動を加えるという授業モデルが有効であることが確認できたので、本年度もこのモデルに沿って、5年生では面積と割合、6年生では単位量あたりと比の利用のそれぞれ2単元の計4単元の研究授業を実施し、検討した。その結果、5年生の面積単元では、数字を用いないで面積の求め方を様々に考えるという学習活動に取り組むことで、単に公式を利用して面積を求めるだけにとどまらない、面積の求め方の考えを身につけることができた。また、6年生の比の利用単元では、子どもたちがそれぞれに持っている比のイメージを利用するような指導を心がけることで比の理解につなげることの重要性が明らかになった。また、校舎の高さを比の考え方を利用することで測ってみるという学習を導入することで、比の利用可能性を認識させることが可能となった。今後は、この授業モデルがより年齢の低い学年の子どもたちに対しても有効であるかのを検討していく必要があるので、平成20年3月に、近隣市町村の小中学校教師を対象とした公開研究会を開催し、研究組織の拡充に努めた。特に本年度は,小学校低・中学年を対象とした授業プログラムの開発を行った上で,研究成果を公表するための学会でのシンポジウムの開催を目的として行われた。過去2年間の小学校5・6年生を対象とした研究においては,単元の学習内容が終了した後,その単元で学習した数学的概念や技能の意味を考えるような学習活動を加えるという授業モデルが有効であったが,特に,小学校の低学年では,算数の学習内容が基本的な数概念の獲得や計算技能の獲得であり,高学年では有効であった授業モデルが有効ではないと考えられた。そこで,算数の学習内容の習得を助けるために単元に組み込む形の授業モデルの開発を試みた。単元:「大きな数(2)」を対象とした実践研究では,十進数の概念を基礎に1000や10000といった大きな数の概念を定着させるための活動を単元の中に取り入れ,その効果を検討した。その結果,これらの学習活動が効果的であるとはいえず,さらに検討が必要であることが明らかになった。日本教育心理学会で行ったシンポジウムでは,我々の実践研究について報告し,単元の学習内容を広げた形で考える力を育てるという授業モデルについて高く評価されたが,実践研究の評価方法についてはさらに工夫が必要であると指摘された。
不均一系における電子移動速度のエネルギーギャップ則

不均一系における電子移動の代表例である電極界面での電子移動の機構をモンテカルロシミュレーションによって研究した。電極界面の電解質溶液の電気二重層の動的構造がどのようなものであり、電気二重層が電子移動反応にどのような影響を与えるかを調べ次の結果を得た。電極界面でのイオンの分布は電圧がかかっているときとそうでないときで大きく異なった。電圧がかかっていないときは、正負イオンとも金属表面に多く吸着して第一層を作り、またその外側に接して、第二層を作った。電圧がかかっていると対イオンが強く電極表面に吸着し第一層を作り、それに接して第二層を作る。反対のイオンはこの第一層と第二層の間に位置し、正イオンと負イオンの相構造が交互に形成されることがわかった。この電極界面を介して起こる反応体と電極の間の電子移動の機構は非線形性が非常に強いことが明らかになった。すなわち、始状態(反応体が中性状態)のエネルギーと終状態(反応体が荷電状態)のエネルギーの差を反応座標に選び、それに対して自由エネルギー曲線をシミュレーションのデータに基づいて求めた。その結果、始状態の自由エネルギー曲線は終状態のそれに比べて非常に広い幅を持った。極小点での曲率の比は約20になった。この非常に大きな非線形性は電圧のあるなしにかかわらず見られ、電極反応の一つの特徴であることが明らかになった。この2つの自由エネルギー曲線をもとにしてエネルギーギャップ則を求めると、反応体が中性状態から荷電状態に移る反応では非常に幅の広いものになり、逆に荷電状態から中性状態に移る反応では幅のせまいものになった。この反応の種類によってエネルギーギャップ則が大きく異なる性質を利用すれば電極反応の制御と効率化をはかることが可能となる。
高反応性環状超原子価ヨウ素反応剤の創製を基盤とする新規結合構築法の開発

分子内および分子間配位による安定化の概念に着目した高活性超原子価ヨウ素化合物の創製を基盤とし、これを用いる新規結合形成法の開発および新規生体関連ハイブリッド化合物の創出を目的とし、1)アルキニルベンズヨードキソロンを用いるアミノ酸やペプチドのN-アルキニル化反応の開発と、イナミドを用いる反応の開発、2)シスアミドビニルベンズヨードキソロンの合成と、これを用いるシスエナミド合成法の開発、3)カルボキシベンズヨードキソール類を用いる一般性のあるエステル合成法としてのC-Hオキシカルボニル化反応の開発を行う。
道路橋振動アクティブ制御のための各種制御則の適用性と有効性の実験的検討

都市高速道路では、交通荷重による道路橋振動に起因する、地盤振動が住民に及ぼす影響が重大な問題になっている。本研究は、このような道路橋の振動をアクティブ制御する技術を確立するために行ったものである。本研究で得られた結果は、次のように要約することができる。(1)カルマンフィルターによる状態量の予測カルマンフィルターを用いることにより、1点の観測量から、橋梁の状態量および車両の状態量の推定が可能になった。最適レギュレータ理論とこの結果を組み合わせることにより、確率的制御理論による制御則が確立できた。(2)システムの非定常性を考慮した制御則本研究では、瞬時最適化制御則を拡張し、非定常システムに対応した新しい制御則を確立した。数値シミュレーションにより、この制御則が有効であることを確認した。(3)制動制御用アクチュエータの開発と振動制御実験橋梁の振動制御用のアクチュエータの試作を行った。このアクチュエータにより歩道橋の振動制御実験を行い、その有効性を確認した。しかし、道路橋の実験をするまでには至っていない。本研究の主要な目的である道路橋振動制御の各種制御則を比較し、新しい制御則を確立することについては、当初の目的を達することができた。しかし、実用化実験については、アクチュエータの試作は行ったが制作予算の都合もあり、道路橋の実験には至っていない。しかし、本研究の成果は、この分野の研究において、大きなインパクトを及ぼすものであると考えている。本研究は、走行車両による道路橋振動を低減するために、各種の制御方法を適用し、それらの制御装置の有効性を検討するものである。本年度の研究は,、道路橋をはりでモデル化し、1自由度系でモデル化した車両を走行させた。制御効果は、シミュレーションにより評価した。制御装置として、パッシブ制御装置として、動吸振器と桁端ダンパーを取り上げた。アクティブ制御として、定常最適レギュレータ、非定常最適レギュレーター、瞬時最適化制御の制御則をとり挙げた。パッシブ制御については、制御装置を最適設計するためのパラメータの決定方法について検討した。また、アクティブ制御については、最適な制御を実現するための、各種パラメータの決定方法、フィードバックする状態量の影響等について検討した。本年度の成果を要約すると、次のようになる。(1)パッシブ制御装置として、橋梁変位最小化および支点反力最小化を基準とした、動吸振器と桁端ダンパーの最適パラメータの手法を提案した。(2)この手法を適用し、動吸振器と桁端ダンパーの最適設計を行い、この手法の有効性を確認した。(3)アクティブ制御では、走行車両による道路橋振動の非定常性に着目した。非定常性を表現できる、非定常最適レギュレータと瞬時最適化手法を定式化し、その有効性を確認した。(4)アクティブ制御では、効果的な制御を実現するために、橋梁の状態量と共に車両と路面状態をフィードバックする必要がある。状態推定するためのカルマンフィルターの定式化と有効性を確認した。都市高速道路では,交通荷重による道路橋振動に起因する,地盤振動が住民に及ぼす影響が重大な問題になっている.本研究は,このような道路橋の振動をアクティブ制御する技術を確立するために行ったものである.道路橋の振動をアクティブ制御するためには、次のような問題を解決する必要がある.(1)振動制御を行うための情報として、橋梁の振動から車両の振動性状を予測する.(2)車両走行により,橋梁の振動形状が変化する非定常性を考慮した制御則を見いだすこと.(3)橋梁の振動を制御するための力を発生させる,アクチュエータを開発すること.これらの目的について,本研究で得られた結果は,次のように要約することができる.(1)カルマンフィルターによる状態量の予測

カルマンフィルターを用いることにより,1点の観測量から,橋梁の状態量および車両の状態量の推定が可能になった.最適レギュレータ理論とこの結果を組み合わせることにより、確率的制御理論による制御則が確立できた.(2)システムの非定常性を考慮した制御則本研究では,瞬時最適化制御則を拡張し,非定常システムに対応した新しい制御則を確立した.数値シミュレーションにより,この制御則が有効であることを確認した.(3)振動制御用アクチュエータの開発と振動制御実験橋梁の振動制御用のアクチュエータの試作を行った.このアクチュエータにより歩道橋の振動制御実験を行い,その有効性を確認した.しかし,道路橋の実験を実施するまでには至っていない.本研究の主要な目的である道路橋振動制御の各種制御則を比較し,新しい制御則を確立することについては,当初の目的を達成することができた.しかし,実用化実験については,アクチュエータの試作は行ったが,制作予算の都合もあり,道路橋の実験には至っていない.しかし,本研究の成果は,この分野の研究において,大きなインパクトを及ぼすものであると考えている.
ゼニゴケ油体をモデルとしたオルガネラ周期の証明と中心因子の同定

油体周期をオルガネラ周期のモデルとし,油体形成過程の高精細ライブイメージングと画像解析に一細胞トランスクリプトーム解析を組み合わせ,油体周期の各相を分離することで油体周期の実態を明らかにする.また,生体分子ダイナミクス解析により油体周期の中心振動子を推定するとともに,その分子機能を実験的に検証する.続いて環境変動を与えた際の油体周期の変調が油体の分布パターンの変化として表出する仕組みを解明する.油体周期をオルガネラ周期のモデルとし,油体形成過程の高精細ライブイメージングと画像解析に一細胞トランスクリプトーム解析を組み合わせ,油体周期の各相を分離することで油体周期の実態を明らかにする.また,生体分子ダイナミクス解析により油体周期の中心振動子を推定するとともに,その分子機能を実験的に検証する.続いて環境変動を与えた際の油体周期の変調が油体の分布パターンの変化として表出する仕組みを解明する.
単一分子DNAの配向固定化技術とその高感度検出法の開発

本研究の目的は、二次元に組織化された分子集合体を鋳型として単一分子DNAを配向固定化するとともに、DNAの構造的な特徴である塩基対のスタッキングとそれに伴うパイ電子相互作用による長距離にわたる電子伝達能力を利用した新たな検出原理に基づくDNAのハイブリダイゼーション過程の高感度解析手法を開発し、走査型プローブ顕微鏡下における蛍光分光学測定を行おうとするものである。すでに本申請者らは、二次元分子集合体である単分子膜が規則構造のある荷電表面を形成し、その荷電表面を鋳型として反対電荷を有する高分子電解質が単分子状に静電吸着することを見いだした。DNAはリン酸残基を有するアニオン性高分子なので、カチオン性単分子膜の荷電界面に単分子状に静電吸着すると期待される。界面化学的な手法による単分子膜の相状態の測定、蛍光顕微鏡による水面膜の直接観察、水晶発振子マイクロバランスによる微量重量測定、レーザー分光学的な方法による解析、などによってDNAが単分子膜界面に単一分子的に吸着することを明らかにした。さらに、インターカレーターであるアクリジンオレンジの長鎖誘導体からなる気水界面単分子膜の蛍光寿命が、polyG-polyCを吸着することで著しくみじかくなることをピコ秒蛍光寿命測定装置によって明らかにした。これはグアニン塩基による電子移動消光によるものと考えられる。さらにDNAを単一分子状に分離するために、下水相のDNA濃度を通常の吸着条件の10分の1程度に希釈して単分子膜-DNA複合膜を作製した。蛍光色素(YOYO1)でDNAをラベルしガラス基板上に移し取り、近接場光学顕微鏡で観察したところ、一本のDNA鎖が膜の引き上げ方向に配列していることがわかった。また本研究者は、高分子の希薄溶液をキャストする過程で形成される散逸構造がキャスト基板上に固定化されることで、サブミクロン領域における様々な規則パターンが形成されることを見いだしている。本研究において、DNAの希薄水溶液をキャストすることで幅数百ナノメーター厚さ2ナノメーター、長さ数ミリメーターにいたる規則的に配列したストライプ構造の形成に成功した。さらにパターン化したアルギン酸をマトリックスとして単一DNA分子の配列が可能なことを近接場光学顕微鏡、高感度蛍光顕微鏡観察で明らかにした。また、DNAの二重らせん構造は剛直性が高いので棒状に伸びた形態を取りやすく、分子鎖をそろえて配向すると考えられる。そこで本研究ではDNA鎖を引き延ばした状態で配向固定化する技術を確立するとともに、蛍光性色素でラベル化したDNAを近接場光学顕微鏡(光STM)で観察し、DNA分子鎖一本の分光学的な測定を可能とすることで、高感度分析の基礎をかためる。

本年度は、界面化学的な手法による単分子膜の相状態の測定、蛍光顕微鏡による水面膜の直接観察、水晶発振子マイクロバランスによる微量重量測定、レーザー分光学的な方法による解析、などによってDNAが単分子膜界面に単一分子的に吸着することを明らかにした。さらに、インターカレーターであるアクリジンオレンジの長鎖誘導体からなる気水界面単分子膜の蛍光寿命が、polyG・polyCを吸着することで著しくみじかくなることをピコ秒蛍光寿命測定装置によって明らかにした。これはグアニン塩基による電子移動消光によるものと考えられる。本研究の目的は、二次元に組織化された分子集合体を鋳型として単一分子DNAを配向固定化するとともに、DNAの構造的な特徴である塩基対のスタッキングとそれに伴うパイ電子相互作用を利用した新たな検出原理に基づくDNAのハイブリダイゼーション過程の高感度解析手法を開発し、走査型近接場光学顕微鏡下における蛍光分光学測定を行おうとするものである。すでに前年度までの研究において、アニオン性高分子であるDNAがカチオン性単分子膜の界面に静電吸着することを利用して、DNAを固定することに成功した。そこで、DNAを単一分子状に分離するために、下水相のDNA濃度を通常の吸着条件の10分の1程度に希釈して単分子膜-DNA複合膜を作製した。蛍光色素(YOYO1)でDNAをラベルしガラス基板上に移し取り、近接場光学顕微鏡で観察したところ、一本のDNA鎖が膜の引き上げ方向に配列していることがわかった。また本研究者は、高分子の希薄溶液をキャストする過程で形成される散逸構造がキャスト基板上に固定化されることで、サブミクロン領域における様々な規則パターンが形成されることを見いだしている。本研究において、DNAの希薄水溶液をキャストすることで幅数百ナノメーター厚さ2ナノメーター、長さ数ミリメーターにいたる規則的に配列したストライプ構造の形成に成功した。さらにパターン化したアルギン酸をマトリックスとして単一DNA分子の配列が可能なことを近接場光学顕微鏡、高感度蛍光顕微鏡観察で明らかにした。
新規治療を目指した角化機序における転写調節因子Sp1の活性化機構の解析

我々は、皮膚角化機序を解明するために転写調節因子Sp1-familyに注目し、Sp1/Sp3といった転写調節因子の角化関連遺伝子の発現への影響を調べた。その結果、Sp1/Sp3は画一的に角化関連遺伝子の発現に関与するわけではなく、個々の遺伝子に応じて異なる役割を果たしていることが示唆された。また、角化関連遺伝子の1つであるATP2A2遺伝子において、COX-2を抑制することでUVBにより減弱したATP2A2の発現を回復させることが示唆された。)我々は、皮膚角化機序を解明するために転写調節因子Sp1-familyに注目し、Sp1/Sp3といった転写調節因子の角化関連遺伝子の発現への影響を調べた。)今まで、角化機序に関連する複数の遺伝子が転写調節因子Sp1との関与が報告されており、正常角化機序において転写調節因子Sp1が重要な役割を果たす可能性が示唆されている。本研究は角化関連遺伝子と転写調節因子sp1の関与をsiRNAやSp1過剰発現下で、角化関連遺伝子との相関を調べ、関与が示唆された場合、Sp1を活性化することが知られているTGF-βやPGE2などを修飾することにより、角化関連遺伝子のmRNAやタンパク量の増加を促すことができるかを調べる。さらに増加が認められる遺伝子群については治療応用に向け遺伝子変異体を導入し、in vitroレベルでその可能性を模索することが目的である。まず我々は、カルシウム負荷を与えることにより角化細胞を角化へ誘導し、角化関連遺伝子のmRNA量をReal-time PCRで調べた。その結果、ロリクリン・フィラグリン・ケラチン1・インボルクリンではカルシウム負荷後、mRNA量は増加を示し、12時間で最も増加した。また、トランスグルタミナーゼ3・PADI2でもカルシウム負荷後、mRNA増加量は増加し、24時間後まで持続していた。ATP2A2・ATP2C1・ケラチン5ではカルシウム負荷によるmRNAの増加はみられなかった。この結果からカルシウム負荷から12、24時間後が角化関連遺伝子のmRNA発現増加のピークと考え、今後の実験は12,24時間を指標に行っていくこととした。現在、SiRNAを用いてSp1遺伝子をノックダウンし、角化関連遺伝子への影響をReal-time PCRを用いて調べている段階であるが、Sp1/Sp3の相互作用を考慮し、SP3遺伝子のノックダウンも行い比較実験をするため、準備中である。今まで、角化機序に関連する複数の遺伝子が転写調節因子Sp1との関与が報告されており、正常角化機序において転写調節因子Sp1が重要な役割を果たす可能性が示唆されている。本研究は角化関連遺伝子と転写調節因子Sp1の相関を調べることが目的である。今回我々は転写調節因子sp1とsp3をsiRNAにてノックダウンを行い、角化関連遺伝子への影響を調べた。その結果、Sp1ノックダウン下ではPAD2、トランスグルタミナーゼ3、ロリクリン、フィラグリンでは発現の増加傾向がみられた。逆にATP2A2、ATP2C1、インボルクリンでは減少傾向がみられた。また、Sp3ノックダウン下ではフィラグリンで増加傾向を示し、ロリクリン、ATP2A2では減少傾向がみられた。この結果から、一様にSp1で発現が増加し、Sp3で発現が減少するといった単純なメカニズムで角化関連遺伝子に関与しているわけではなく、個々の遺伝子レベルで違ってきている可能性が推測された。たとえばロリクリンはSp1が抑制因子、Sp3が促進因子のように機能しているように観察されたが、ATP2A2やインボルクリンなどはSp1,Sp3共に促進因子として機能しているように観察された。また、フィラグリンではSp1,Sp3共に抑制因子として機能しているように観察された。しかしながら、現時点で通常状態での発現とカルシウム負荷による角化を誘導した状態での有意な差が得られておらず、引き続き検討していく必要がある。また、ウエスタンブロット法を用いてタンパクレベルでの解析も必要であり、今後の研究課題である。
肺癌の共通抗原の精製.モノクロ-ナル抗体の作成

1.肺癌共通抗原蛋白の精製とアミノ酸配列の決定a)抗原の精製抗原は種々の肺癌組織をNPー40で可溶化し,抗体アフィニティカラム(Tresylーactivated Sepharose 4BにTFSー2モノクロ-ナル抗体をカップリングさせたもの)を用いて精製した.サンプルは2回アフィニティカラムを通じた.NPー40の除去,及びサンプルの濃縮にメタノ-ル沈澱を行った.SDSーPAGEで33kD,37kDの位置に二本のバンドが認められ,そのうち,33kDのバンドはWestern BlotでTFSー2抗体と反応した.b)アミノ酸配列の決定33kDのバンドを膜に転写し,Nー末端アミノ酸配列を分析し,その結果,20残基のアミノ酸配列が決定された.現在,ホモロジ-の検索及びTFSー2抗体の認識するEpitopeが蛋白部分であるが,糖鎖の部分か検討中である.2.COS細胞を用いての遺伝子の解析前回,肺小細胞癌のcDNAライブラリ-をλgt11で作成し,大腸菌で抗原の発現を試みたが不成成に終わった.そこで今回は,新たに肺小細胞癌細胞株NCIーH69よりmRNAを抽出し,ほ乳類細胞上の発現ライブラリ-を作成してCOS細胞にトランスフェクトした.抗原が発現されたクロ-ンを, ^<125>I標識TFSー2抗体を用いて,スクリ-ニングした.スクリ-ニングしたCOS細胞をNPー40で可溶化し,上記のアフィニティカラムを通しウェスタンブロットでTFSー2との反応でCOS細胞が目的の物質を発現していることが確認された.その結果TFSー2と反応する物質をコ-ドするcDNAクロ-ンの単離に成功した.現在、DNA塩基配列を調べている。3.精製抗原を用いたSecondGenerationのモノクロ-ナル抗体の作成現在数種類の,抗原に反応するHybridoma cellsが産生できた.クロ-ニング中であり,TFSー2との異同は同定できていない.以上,当初予定した研究課題は,ほぼ完成した.1.肺癌共通抗原蛋白の精製とアミノ酸配列の決定a)抗原の精製抗原は種々の肺癌組織をNPー40で可溶化し,抗体アフィニティカラム(Tresylーactivated Sepharose 4BにTFSー2モノクロ-ナル抗体をカップリングさせたもの)を用いて精製した.サンプルは2回アフィニティカラムを通じた.NPー40の除去,及びサンプルの濃縮にメタノ-ル沈澱を行った.SDSーPAGEで33kD,37kDの位置に二本のバンドが認められ,そのうち,33kDのバンドはWestern BlotでTFSー2抗体と反応した.b)アミノ酸配列の決定33kDのバンドを膜に転写し,Nー末端アミノ酸配列を分析し,その結果,20残基のアミノ酸配列が決定された.現在,ホモロジ-の検索及びTFSー2抗体の認識するEpitopeが蛋白部分であるが,糖鎖の部分か検討中である.2.COS細胞を用いての遺伝子の解析前回,肺小細胞癌のcDNAライブラリ-をλgt11で作成し,大腸菌で抗原の発現を試みたが不成成に終わった.そこで今回は,新たに肺小細胞癌細胞株NCIーH69よりmRNAを抽出し,ほ乳類細胞上の発現ライブラリ-を作成してCOS細胞にトランスフェクトした.抗原が発現されたクロ-ンを, ^<125>I標識TFSー2抗体を用いて,スクリ-ニングした.スクリ-ニングしたCOS細胞をNPー40で可溶化し,上記のアフィニティカラムを通しウェスタンブロットでTFSー2との反応でCOS細胞が目的の物質を発現していることが確認された.その結果TFSー2と反応する物質をコ-ドするcDNAクロ-ンの単離に成功した.現在、DNA塩基配列を調べている。3.精製抗原を用いたSecondGenerationのモノクロ-ナル抗体の作成現在数種類の,抗原に反応するHybridoma cellsが産生できた.クロ-ニング中であり,TFSー2との異同は同定できていない.以上,当初予定した研究課題は,ほぼ完成した.1.抗肺癌モノクロ-ナル抗体の性状一つの抗肺癌抗体を用いて,血液細胞での抗原の発現を検討し,Natural killer細胞上に発現していること,その抗原が,抗リンパ球抗体NKHー1が認識するCD56と同一であることが判明した(平成2年度日本胸部疾患学会発表).又,この抗体の認識する抗原を精製し,そのアミノ酸配列を決定した.この抗原はNーCAMのisoformであり,肺癌癌細胞だけでなく正常組織における神経内分泌細胞においても発現されるものであった(平成2年度日本免疫学会発表).二番目の抗肺癌抗体を^<131>Iでラベルし,ヒト腺癌,偏平上皮癌,大細胞癌の患者に投与し,抗体と癌細胞とのガンマシンチカメラで結合を見た.この結果,この抗体は,癌細胞に特異的に集積し,肺小細胞癌のみでなく,他の肺癌全てに結合することが明かとなり,臨床的有用性の可能性が示され(平成2年度日本胸部疾患学会発表),今後,この抗体の認識する抗原の材料の確保に見通しがついた.2.抗原の精製抗体を結合したアフィニティクロマトグラフィ-に抗原が結合することが可能になり,精製のステップが簡略になると思われる.3.遺伝子構造の決定肺癌細胞より,cDNAライブラリ-が作成できた.

これを用いて,大腸菌からの抗原の発現を抗体で調べたが成功せず,現在COS細胞からの抗原の発現のチェックを試みる予定である.1.肺癌共通抗原蛋白の精製アミノ酸配列の決定a)抗原の精製抗原は種々の肺癌組織をNPー40で可溶化し,抗体アフィニティカラム(Tresylーactivated Sepharose 4BにTFSー2モノクロ-ナル抗体をカップリングさせたもの)を用いて精製した.SDSーPAGEで33kD,37kDの位置に二本のバンドが認められ,そのうち,33kDのバンドはWestern BlotでTFSー2抗体と反応した.b)アミノ酸配列の決定33kDのバンドを膜に転写し,Nー末端アミノ酸配列を分析し,その結果,20残基のアミノ酸配列が決定された.現在,ホモロジ-の検索及びTFSー2抗体の認識するEpitopeが蛋白部分であるか,糖鎖の部分か検討中である.2.COS細胞を用いての遺伝子の解析前回,肺小細胞癌のcDNAライブラリ-をλgt11で作成し,大腸菌で抗原の発現を試みたが不成功に終わった.そこで今回は,新たに肺小細胞癌細胞株NCIーH69よりmRNAを抽出し,ほ乳類細胞上の発現ライブラリ-を作成してCOS細胞にトランスフェクトした.抗原が発現されたクロ-ンを, ^<125>I標識TFSー2抗体を用いて,スクリ-ニングした.その結果TFSー2と反応する物質をコ-ドするcDNAクロ-ンの単離に成功した.現在、DNA塩基配列を調べている。3.精製抗原を用いたSecondGenerationのモノクロ-ナル抗体の作成現在数種類の,抗原に反応するHybridoma cellsが産生できた.クロ-ニング中であり,TFSー2との異同は同定できていない.
抗菌性と生体適合性を併せ持つ歯科用チタン合金の開発

口腔内細菌に対する抗菌性と生体への適合性を併せ持つ歯科用チタン合金の開発を目的とし、チタン銀合金を設計、試作した。チタン銀合金は、殺菌作用を示さずに、バイオフィルム形成を抑制した。また、表面へのリン酸カルシウム自然形成能を有した。さらに、チタンと同程度の優れた耐食性を示した。チタン銀合金は、常在微生物叢に影響を与えずにバイオフィルム形成を抑制する、新しいタイプの生体材料である可能性が示唆された。平成20年度は、口腔常在微生物とであり齲蝕原性細菌のひとつであるSteptococcus mutansを対象とした殺菌試験とバイオフィルム形成試験を行った。チタン銀合金はS. mutansに対し殺菌作用を示さなかったが、S. musansによるバイオフィルム形成を抑制した。また、リン酸カルシウム形成試験では、擬似体液中でチタン銀合金の表面にリン酸カルシウムが自然に形成することが分かった。これらの結果から、チタン銀合金は、常在微生物叢に影響を与えずにバイオフィルム形成を抑制する、新しいタイプの生体材料である可能性が示唆された。殺菌試験: S. mutansの懸濁液を板状金属片上に滴下し、フィルムにより密着した状態でインキュベートした。2時間後に試験細菌を回収し、寒天平板培養法で生菌数を求め、殺菌作用の有無を判定した。純銀と歯科用銀合金は殺菌作用を示したが、純チタンとチタン銀合金は示さなかった。バイオフィルム形成試験:板状金属片をスクロース含有複合液体培地に浸漬し、S. mutansを加え、嫌気培養した。12時間後に金属片を取り出し、形成されたバイオフィルム量を、分光光度計を用いて推定した。純チタン、純銀、歯科用銀合金のバイオフィルム量に有意差は認められなかったが、Ti-20%Ag合金とTi-25%Ag合金のバイオフィルム量は、純チタンよりも有意に少なかった。リン酸カルシウム形成試験:板状金属片を擬似体液に浸漬し、試料表面にリン酸カルシウムが形成する様子を観察した。純チタン、Ti-20%Ag合金、Ti-25%Ag合金の表面に、リン酸カルシウムは自然に析出した。純銀は腐食し、表面にリン酸カルシウムの形成は見られなかった。平成21年度は、口腔常在微生物であり齲蝕原性細菌のひとつであるStreptococcus sobrinusを対象とした殺菌試験とバイオフィルム形成試験を行った。チタン銀合金は、S.mutansのときと同様に、S.sobrinusに対し殺菌作用を示さなかったが、S.sobrinusによるバイオフィルム形成を抑制した。また、ISO規格による耐食性試験を行い、Ti-Ag合金はチタンと同程度の優れた耐食性を有することが分かった。殺菌試験:S.sobrinusの懸濁液を板状金属片上に滴下し、フィルムにより密着した状態でインキュベートした。バイオフィルム形成試験:板状金属片をスクロース含有複合液体培地に浸漬し、S.sobrinusを加え、嫌気培養した。純チタン、純銀、歯科用銀合金のバイオフィルム量に有意差は認められなかったが、Ti-25%Ag合金のバイオフィルム量は、純チタンよりも有意に少なかった。耐食性試験:ISO 10271に従い、アノード分極曲線の測定を行った。Ti-30%Agは孔食を示した。Ti-25%Ag以下は電流密度の増加が見られる組成もあったが、すぐにチタンと同程度の電流密度に低下し、再不動態化した。
日本語学習者の自動詞・他動詞・受身の選択意識と母語転移に関する実証的研究

日本語の自動詞・他動詞・受身の選択は日本語学習者にとって習得が困難な項目の一つである。そこで本研究では日本語母語話者と英語・中国語・韓国語・ウズベク語・マレー語・クメール語を母語とする日本語学習者の選択傾向を比較した。その結果、母語話者は動作主の介在を強く認識しなければ他動詞を選択しにくいのに対し、学習者は動作主の存在を感じれば他動詞または受身を選択しやすいことを指摘した。また、学習者は「火災で家が焼けた」のように自然力による被害を表す場合や「さあ、肉が焼けたよ」のように人為による対象の変化を表す場合、上級になっても受身や他動詞を選択しやすく、母語話者のようには自動詞が使えないことを指摘した。本研究は日本語学習者にとって習得が難しいとされる日本語の有対動詞の自動詞、他動詞、受身の選択について、母語転移の観点から分析したものである。本年度はまず動詞の他動性、意志性、迷惑の意味の相違によって、次の(1)(3)のような格助詞と動詞の双方を同時に一つずつ選ばせる選択テストを60問作成した。(1)風でドア(が/を)バタンと(開いた/開けた/開けられた)。(2)火災で家(が/を)(焼けた/焼いた/焼かれた)。(3)さあ、お茶(が/を)(入った/入れた/入れられた)からひと休みしましょう。これを日本語母語話者および日本語学習者(中国語母語話者、韓国語母語話者、ウズベク語話者、マレー語母語話者)に実施し、60問それぞれの自動詞、他動詞、受身の選択率を集計した。その際、(a)母語別、(b)習得レベル別にデータを整理した。また、この60問の選択テストを中国語、韓国語、マレー語に翻訳し、各言語話者に母語による選択テストも行った。さらに日本語母語話者のうち中国語学習者には中国語による選択テストを行った。次にアンケートによって得られたデータをもとに、各言語話者の日本語における自動詞、他動詞、受身の選択率の比較を行った。その結果、日本語母語話者も日本語学習者も、全体的に「電池が止まる」のよう対象の自発的変化を表す場合には自動詞選択に偏り、「コーヒーにミルクを入れる」のように動作主の意図的行為を表す場合には他動詞選択に偏る点においては共通することが明らかとなった。しかし、「風で窓が開く」のように自然力による場合は、日本語母語話者は自然による「変化」という点に着目して自動詞選択に傾くのに対し、日本語学習者は自然力による「作用」という点に着目して受身選択に傾くなど、日本語母語話者と日本語学習者の事態認識に対する違いを明らかにした。本年度は昨年度に引き続き、動詞の他動性、意志性、迷惑の意味の相違によって、次の(1)(3)のような格助詞と動詞の双方を同時に一つずつ選ばせる選択テストを60問用意した。これを日本語学習者(英語話者、クメール語話者)に実施し、60問それぞれの自動詞、他動詞、受身の選択率を集計した。また、この60問の選択テストを英語、クメール語に翻訳し、各言語話者に母語による選択テストも行った。さらに日本語を母語とする中国語学習者に、中国語による選択テストを行った。次に、昨年度と同様にアンケートによって得られたデータをもとに、各言語話者の日本語における自動詞、他動詞、受身の選択率の比較を行った。その結果、全体的に「電池が止まる」のような対象の自発的変化を表す場合には自動詞選択に偏り、「コーヒーにミルクを入れる」のように動作主の意図的行為を表す場合は、日本語話者は自然による「変化」という点に着目して自動詞選択に傾くのに対し、日本語学習者は自然力による「作用」という点に着目して受身選択に傾くなど、日本語母語話者と日本語学習者の事態認識に対する違いを明らかにした。この結果をもとに、昨年度の調査結果と比較して母語転移などの面から各言語話者の細かな違いを分析する基盤を作った。本年度はこれまでの研究成果をもとに、新たに(1)(4)のような60問の選択テストを作成した。前回の調査では格助詞と動詞を別々に選択させたが、今回は初めから両方をセットにして回答してもらった。(1)病気で去年より体重(が減った/を減らした/が・を減らされた)。(2)ダイエットで去年より体重(が減った/を減らした/が・を減らされた)。(3)おや、去年より体重(が減った/を減らした/が・を減らされた)ね。これを日本語母語話者および日本語学習者(中国語語話者、韓国語話者)に実施した。

その結果、日本語母語話者は自動詞を選択しやすく、他動詞は動作主の目的意識や責任意識が強いときに選択され、受身は人的被害の影響が大きい場合や客観的描写をする場合に選択されることを明らかにした。一方、中国語母語話者は「電池が切れて時計が止まった」の「止まった」ように自発の意味が強い場合は自動詞が選択されるが、風や熱や光など自然力による作用の場合や被害の意味を表す場合は受身が出やすいこと、人為的作用の場合は他動詞が選択されやすいことを明らかにした。また、韓国語母語話者は全体的に日本語母語話者と中国語母語話者の中間的な選択傾向を示すことを明らかにした。さらに前年度採取したクメール語話者の自動詞、他動詞、受身の選択についても分析し、中国語話者に似た選択傾向を示すことを明らかにした。以上の結果と昨年度までの結果を総合的に分析し、中国語話者・韓国語話者を中心に、英語話者・マレー語話者・クメール語話者・ウズベク語話者・中朝バイリンガルにおける日本語の有対動詞の自動詞、他動詞、受身の選択について、母語転移のある部分とあまりない部分の違いについて分析した。日本語の自動詞・他動詞・受身の選択は日本語学習者にとって習得が困難な項目の一つである。そこで本研究では日本語母語話者と英語・中国語・韓国語・ウズベク語・マレー語・クメール語を母語とする日本語学習者の選択傾向を比較した。その結果、母語話者は動作主の介在を強く認識しなければ他動詞を選択しにくいのに対し、学習者は動作主の存在を感じれば他動詞または受身を選択しやすいことを指摘した。また、学習者は「火災で家が焼けた」のように自然力による被害を表す場合や「さあ、肉が焼けたよ」のように人為による対象の変化を表す場合、上級になっても受身や他動詞を選択しやすく、母語話者のようには自動詞が使えないことを指摘した。本研究は日本語学習者のデータ収集が進むことが重要である。この点において海外共同研究者の協力により順調にデータが収集されている。さらに収集したデータから日本語学習者の母語転移を示す興味深い事実が見つかっており、今後の分析によって学区周者の自動詞・他動詞・受身の選択に関する実態が明らかになる見通しが立っているため。人文学本研究は日本語学習者の自動詞・他動詞・受身の選択意識と母語転移に関して、アンケートによる選択テストを行うことにより実証的に明らかにするものである。これまでに日本語母語話者、中国語母語話者、韓国語母語話者、中朝バイリンガル、ウズベク語母語話者、マレー語母語話者、英語母語話者、クメール語母語話者に関する日本語および母語によるデータ収集を行った。また、日本語母語話者には中国語によるデータ収集も行った。これらのデータをもとに、現在各言語話者内の日本語習得レベル別の習得状況と、各言語話者の母語による影響について分析を進めている。今後は60問のアンケート項目ごとに、動詞の語彙的特性(格体制やアスペクト的特徴など)や迷惑の意味の有無などの観点から詳細に分析し、各言語話者の母語の影響と習得レベルの向上による変化について詳細に分析する。それにより、各言語話者の日本語習得状の困難点とその要因を明らかにして、日本語の文法教育に貢献する指摘を行う予定である。とりわけ、「人為的事態」と「非人為的事態」の違いに着目して、各言語話者が何を以て事態を「人為的・非人為的」と捉えるのか、何を以て「動作主指向的・対象指向的」と捉えるのかという心理的要因についても明らかにしたい。さらには各言語話者に共通する特徴と各言語話者によって異なる特徴を明らかにして、日本語教育上、通言語的に教えられる部分と個別言語ごとに教え分ける必要のある部分とを区別する。