hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動物プリオン病の病態と体内伝播を規定する宿主要因の検索と神経免疫機構に関する研究

同じ反すう獣のヒツジとウシにおいても牛海綿状脳症(BSE)感染時の病態や異常プリオン蛋白質(PrP^<Sc>)の蓄積部位が異なる。本研究では、こうした病態の違いは宿主が有する神経系と免疫系の根本的な違いによるのではないかと考え実験を行ってきた。平成18年度に得た結果を下記する。1.ウシとヒツジの腸管系神経ネットワークの比較とトレーサ実験:子牛3頭の回腸にトレーサを注入し、回腸に投射している神経系を解析した。3頭解析した結果、最も多く陽性細胞が検出されたのが、腹腔・前腸間膜動脈神経節であり、次に脊髄神経節であった。幹神経節と迷走神経での陽性細胞は少なかった。一方、十二指腸にトレーサを注入した実験では、腹腔・前腸間膜神経節と脊髄神経節に多く検出された他に、迷走神経背側核にも陽性細胞が多く検出された。このことより、迷走神経は十二指腸前後までは支配しているが、回腸付近では神経支配が弱いものと考えられた。ヒツジを用いたトレーサ実験も行っているが、ウシ同様に腹腔・前腸間膜神経節と脊髄神経節で陽性細胞が多く検出された。2.ウシ回腸でのPrP^cの発現:子牛回腸でのPrP^cを免疫組織化学で検討した。その結果、PrP^c陽性細胞が筋層間神経層と粘膜下神経層で強く発現していた。ドームや濾胞ではPrP^cの発現は少なかった。3.免疫系細胞によるPrP^<Sc>の取り込みと分解:ウシの末梢血由来の単球におけるPrP^<Sc>の取り込みと分解性をウエスタンブロット法を用いて解析した。ウシ由来単球はPrP^<Sc>をよく取り込み培養4日目以降でPrP^<Sc>の分解は顕著であった。次年度はヒツジのトレーサ実験の頭数を多くして、ウシとの宿主差を明らかにしたい。また、免疫系から神経系への接点とされる回腸ドーム領域での細胞群の局在についても検討する予定である。動物プリオン病は感染した宿主により病態が異なる。反すう獣のヒツジとウシにBSEプリオンを感染した場合、宿主が示す病態や異常プリオン蛋白質(PrP^<Sc>)の蓄積部位は異なる。本研究では、こうした病態の違いが、宿主が有する神経系と免疫系に依存するのではと考え実験を行った。平成19年度に得た結果は以下の通りである。1.ウシとヒツジの腸管系神経ネットワークの比較とトレーサ実験:子牛3頭の回腸と十二指腸にトレーサを注入し、各組織に投射している神経系を解析した。回腸への投与実験では、腹腔・前腸間膜動脈神経節に最も多く陽性細胞が検出され、次に脊髄神経節であった。一方、十二指腸にトレーサを注入した実験では、腹腔・前腸間膜神経節と脊髄神経節に多く検出された他に、迷走神経背側核にも陽性細胞が多く検出され、迷走神経支配の強いことが明らかとなった。ヒツジの回腸に注入した場合は、ウシと同様に腹腔・前腸間膜神経節と脊髄神経節で陽性細胞が多く検出された。十二指腸に投与した場合は、迷走神経背側核にも多く検出され、ウシとは異なっていた。2.ウシ回腸でのPrP^Cの発現:子牛回腸でのPrP^Cを免疫組織化学で検討した。その結果、PrP^C陽性細胞が筋層間神経層と粘膜下神経層で検出された。3.免疫系細胞によるPrP^Scの取り込みと分野:ウシの末梢血由来の単球および培養系のマクロファージでのPrP^<Sc>の取り込みと分解性をウエスタンブロット法で解析した。ウシ由来単球およびマクロファージはPrP^<Sc>を取り込むと共にPrP^<Sc>を分解することから、マクロファージは体内伝播において重要な役割を担っていることが示唆された。
過酸化水素・分子状水素のＷｎｔシグナル伝達経路に対する作用分子機構研究

過酸化水素(H2O2)は活性酸素の一種である。分子状水素(H2)は、これら活性酸素の効果を打ち消すのではないかと病態モデルマウスで研究されている。しかし、現在までにH2の分子機構は不明である。Wntシグナル伝達経路は様々な生命現象に関連したシグナル伝達経路である。本研究は、H2O2とH2の分子機構を解明することを目的に、これらを処理した細胞におけるWntシグナル伝達経路の活性化状態を検討した。その結果、Wntシグナル伝達経路を制御するH2O2の効果は、H2で処理時間依存的に部分的に打ち消される事がわかった。よって、H2がH2O2依存的と非依存的に細胞に影響を与えていることを示唆している。本研究は23年度に引き続きWntのシグナル伝達経路におけるH2O2とH2の分子作用機構、特にH2の標的の因子を調べる事を目標にし、Wnt/beta-cateninシグナル伝達経路の各構成因子のたんぱく質の状態に注目して検討した。細胞はこのシグナル伝達経路の補転写因子であるbeta-cateninを比較的高発現し、昨年度にbeta-cateninの核内移行の変化を確認している、マウス由来の線維芽細胞株細胞L cellsを用いて行った。まず、この細胞にH2ガスに暴露することにより、beta-cateninのたんぱく質量を確認した。その結果、H2ガス暴露によりbeta-cateninたんぱく質量が減少することがわかった。また、この抑制効果はH2ガス処理後6時間で確認できる事から、H2ガスの効果は比較的早く、直接的である事が予想された。一方、H2ガスの効果がどの因子を介してWnt/ beta-cateninシグナル伝達経路に影響を与えているかを調べるためにこのシグナル伝達経路を様々な点で活性化して、H2ガスの効果を調べた。その結果、H2ガスはWntリガンドで活性化した場合にはその効果を最大量に抑え、しかしGSK3の阻害剤であるLiClで活性化した場合でもその効果は一部分抑えられることがわかった。この事から、先のbeta-cateninの結果と合わせると、H2ガスはGSK3の下流で、その直接の標的であるbeta-cateninの上流で機能していることが示唆された。以上の結果により、H2O2のみならずH2もWntシグナル伝達経路を直接制御することが推定された。H2の分子生物学的な機能は未だわかっておらず、このことは今後のH2の機能を特定する上で有用な結果であると考える。本研究は24年度に引き続きWntのシグナル伝達経路における過酸化水素水H2O2と分子状水素H2の分子作用機構、特にH2の標的の因子を調べる事を目標にし、Wnt/beta-cateninシグナル伝達経路の各構成因子のたんぱく質の状態に注目して検討した。昨年度にH2の機能がいくつかの異なる器官由来の細胞種で保存されている可能性がでてきたため、ヒト子宮頸がん由来のHeLa細胞、マウス線維芽細胞株細胞L細胞などを用いて行った。まず、各細胞にH2ガスに暴露することにより、beta-cateninのたんぱく質量を確認した。その結果どの細胞でも、H2ガス暴露によりbeta-cateninたんぱく質量が減少すること、またこの抑制効果は比較的短い時間内(6時間内)で見られる事から、直接的であると考えた。次に、様々な抗体もしくはin vitroによって作成したたんぱく質を用いて、細胞もしくはin vitroでH2ガスの効果を確認した。その結果、H2ガスは多くの、しかし特定のたんぱく質の活性や修飾状態を変化させていることがわかった。以上の結果により、H2O2のみならずH2もWntシグナル伝達経路を直接制御することが明らかになった。以前の研究より、様々な病態モデル動物の発症を抑える事がわかっており、さらにH2は様々なたんぱく質の活性や修飾を変化させることを明らかにしたことから、H2の機能は多様であると考えられる。この結果は、今までに多くの研究や我々の研究によって明らかになったWntシグナル伝達経路の異常による疾患の治療に役立つと考える。これらの研究内容の詳細は、今後シンポジウム、つづいて英文雑誌において発表する予定である。本研究はWntのシグナル伝達経路におけるH2O2とH2の分子作用機構を調べる事を目標にし、Wnt/&#61538;-cateninシグナル伝達経路の活性化の状態をH2O2が変化させることをTOPFLASHレポーターを用いたルシフェラーゼアッセイにより確認した。その結果、H2O2は短い時間、高濃度処理でWnt/&#61538;-cateninシグナル伝達経路を正に、しかし比較的長い時間、低濃度処理でWnt/&#61538;-cateninシグナル伝達経路を負に作用する事がわかった。

次にこの培養系をH2ガスに暴露することにより、HEK293T細胞のWntシグナル伝達経路に対するH2O2の作用をH2が変容することを確認した。培養細胞に対するH2ガス暴露の時間と濃度の制御は申請者が所属する神経遺伝情報学研究室で効果が見られている設定を利用した。この結果、H2ガスの暴露により短時間で高濃度のH2O2の効果は抑制するが、長時間で低濃度のH2O2の効果は変容できないことがわかった。さらに免疫染色により、H2ガスの暴露はWntが誘導するb-cateninのたんぱく質の細胞質での蓄積と核移行を阻害する事がわかった。これによりH2ガスは&#61538;-cateninの上流でWntのシグナル伝達経路に機能することが予測された。以上の結果により、H2O2のみならずH2もWntシグナル伝達経路を直接制御することが特定された。H2の分子生物学的な機能は未だわかっておらず、このことは今後のH2の機能を特定する上で有用な結果であると考える。今年度の目標であった「siRNAを用いて特異的にひとつの蛋白質の発現を抑制し、各シグナル伝達経路におけるH2O2とH2ガスの作用に必須の酵素(群)を明らかにする。」については、siRNAを用いた実験が困難であることがわかった。これは、構成因子の多くが細胞の生存に必須であり、また各因子のファミリー因子群が相補的に機能しているためだと考えられる。また、昨年度行う予定であったシンポジウム等での発表も、行えなかった。現在は濃度と時間の設定が行える抑制的な薬剤を用いて検討している。よって、採取目標に対する相対的な達成度合いは「おおむね順調に進展している」と考えている。最終目的に達するため今年度は延長申請書を提出した。今年度の目標であった「細胞質におけるH2とH2O2のWnt/&#61538;-cateninシグナル伝達経路上の特異的な効果を抽出して解析する」については、現在結果を詳細に検討している最中である。一方、次年度の目標であった「Wntシグナル伝達経路に対するH2O2とH2の生体での生理的意義を明らかにする」という目標に対し、すでにヒト胎生腎臓細胞由来のHEK293細胞以外にマウス由来の繊維芽細胞であるL細胞でもH2の効果を確認しており、最終目標に対する相対的な達成度合いは「おおむね順調に進展している」と考える。提出された研究計画に基づき、最終的に「Wntシグナル伝達経路に対するH2O2とH2の生体での生理的意義を明らかにする」ことをめざし、抑制的な薬剤などを用いた機能阻害実験を続けて進めていく。また、様々な細胞種を用い、たんぱく質のリン酸化状態やその活性状態を検討していきたい。提出された研究計画に基づき、最終的に「Wntシグナル伝達経路に対するH2O2とH2の生体での生理的意義を明らかにする」ことをめざし、siRNAや抑制薬剤などを用いた機能阻害実験を積極的に進めていく。また、リン酸化抗体を用いたウェスタンブロットや標的タンパクの発現量の確認など他の実験方法を用いて事実確認をしていきたい。物品費は抑制的な薬剤の購入、新規の実験方法の準備費に充てていく。また、使用額に計上した旅費を用い、この結果を広く学会などで報告していく方針である。
規範から逸脱した英語表現の語用論的研究-特に従属節の解釈に関して-

文法的に見て不自然でありながら、母語話者によって日常的に用いられる英語表現のうち、従属節を含む表現とその解釈をめぐる問題を取り上げ、語用論的視点から分析を行った。その結果、be動詞に後続し補語位置に生ずる副詞節、独立文となった非制限的関係詞節、および、音調上の区切りを伴わない非制限的関係詞節は、いずれも文脈を背景に一定の語用論的推論を促すことによって適切な解釈を導く表現形式であるということを明らかにすることができた。本研究では、文法的に見て不自然と見なされる英語表現を取り上げ、それがなぜ使用されるのかを、語用論的に説明しようとするものである(対象は従属節)。20年度は特に「NP+be+副詞節」の形式における副詞節の意味と機能について検討を進めた。このうち、定義文として用いられる「NP+be+when/where節」(例:Frustration is when you can't find the car keys.)については関連性理論に沿った発話解釈過程(when節の発話に基づいて聞き手が推論を働かせた結果、意図された意味に到達するというもの)を既に提案したが、今年度はコーパスに基づくより詳細な分析を行った。同時に、定義文と関連して、LDOCE(4th ed.)におけるwhen節を用いた定義の使用状況についても調査を行った。その結果、従来の語法書では不適当であると見なされてきた上記の表現が、実際には自然に用いられるものであることがより明らかとなった。これは、話し手(書き手)の意図を効率的に伝達することに貢献するという語用論的な理由が関連しているものと思われる。本研究は,文法的に見て不自然と見なされる英語表現(特に従属節が関わる表現)を取り上げ,それらがなぜ使用されるのかを,語用論的に説明しようとするものである。平成21年度前半は,昨年度に引き続き「NP+be+when/where節」および「NP+be+if節」の形式におけるwhen/where/if節の意味とその語用論的機能について,コーパスやその他の資料をさらに詳細に検討し,これまでの分析結果を中山(2010)(裏面参照)にまとめた。具体的には,Longman Dictionary of Contemporary English (4th ed.)を1つの言語資料と見なし,上記のwhen節に相当すると思われる形式が定義文の中でどのように使用されているかについて,定義される語彙の特徴とともに明らかにした。また,NP+be+if節については,the only N is if節の生起状況とNの語彙的特徴をコーパスに基づいて分析を行った。この成果は,擬似分裂文の一種として解釈する従来の統語的・意味的視点に加えて,語用論的解釈の関わりを明らかにできた点で意義深い。今年度後半は,関係詞節の制限・非制限を区別する形式と意味のずれに関わる表現について,具体的な検討に着手した。特に,一見制限節のように見える関係詞節(すなわち,主節と関係詞節との間に音調上の切れ目が存在しない関係詞節)が,実際には非制限的である事例に注目し,その生起要因について意味的・語用論的観点から検討した。その結果,特に小説においては,一定の語用論的要因によって非制限的関係詞節が制限的な形式をとることがしばしばあるということが分かった。具体的な要因としては、関係詞節が、(1)主節を述べるにあたり、欠かせない理由であること、(2)主節の情報を補完すること、(3)主節と関係詞節との間に(意味上あるいは文脈上)必然性や予測可能性の関係が意識されること、などが関与している。この結果は,制限節・非制限節の違いを形式に依存しがちな従来の解釈手順に新たな視点を与えるものと言える。平成22年度は、前年度後半に着手した、関係詞節の制限・非制限を区別する形式と意味のずれに関する考察に基づいて、主節と関係詞節の連結に関する一般化のための仮説を提示した。手順としては、第1に、主節と非制限節との連結の緊密度に影響を与える意味的・語用論的要因について(特に、非制限節における主節との区切り(pauseまたはcomma)の有無の意義に注目して)検討し、第2に、この緊密度の関係のうち、主節と制限節の連結関係にも共通する特徴について検討した。これらを受けて、意味的・語用論的視点から、関係詞節のタイプを(制限・非制限の二分法とは異なる形で)細分化し、細分化されたそれぞれの範疇同士の関係を連続性(段階性)の観点から捉えることができないか検討を行った。その結果、非制限節と区切りの有無の関係は、主節と関係詞節との意味的・語用論的関係から説明できるということ、特に、「話し手にとって関係詞節が伝達の中心であると意識されているか」という点が重要であることが明らかとなった。これにより、単に主節との区切りの有無に基づいて関係詞節を二分した場合に問題となる「例外的」事例の存在についても説明が可能となった。

さらに、このことは関係詞節の再分類の必要性をも意味している。本研究では、関係詞節を、(狭義の)制限的なもの、記述的なもの、そして、(従来の)継続的なものの3つに分類し、さらに、記述的なものは主節との意味上・語用論上の緊密度に応じて中心的な関係詞節と周辺的な関係詞節とに二分されると提案した。この意味上・語用論上の緊密度の高さは、継続的な関係詞節にもかかわっており(特に予測可能性の概念)、関係詞節の解釈を考える上で、全体として重要な概念となることを示すことができた。
消費生活を豊かにし、地域と国際社会に貢献する小売マーケティングのあり方を探る

我が国の小売構造の変化とその規定要因を消費市場要因との関係を踏まえて明らかにするとともに、内外の研究者との共同研究や取材活動をもとに今後の小売業マーケティングの在り方を明らかにした。その結果、消費者市場の変化が小売構造に大きな影響を及ぼしていることや、小売業が地域や国際社会への貢献を目指すことで存続が可能であることなどを指摘した。我々の消費生活を豊かにするべき小売業の役割は、今日の我が国の社会の中で大きな岐路に立たされている。にもかかわらず、小売業の社会的役割を扱う研究は、研究代表者が専門とする商業学(マーケティング論、流通論、消費者行動論)の分野でも、そのインパクトの大きさに比して十分行われてきたとはいい難い。富裕層をターゲットにした一部の高級ブランド店や、反対に景気の低迷期に登場した百円ショップ等のディスカウント型小売業などが、実務的関心の強い一部の研究者達によって取り上げられることはあっても、小売業の社会性(国民生活に及ぼす影響やその社会的責任)に焦点を当てた学術研究は極めて少ないと言わざるを得ない。また、マクロ視点からの小売商業政策研究に関して言えば、賑わいのある商店街を取り戻すべく、いわゆる「街づくり三法」が整備されるに至ったものの、地域社会に対する小売業の貢献と流通政策の関連性について理論的・実証的に突き詰めた研究は、やはり十分とはいえないのが現状である。さらに、個別の小売企業のマーケティング活動が、どのような社会性をもつか、具体的には、地域や国際社会への貢献を営利活動といかにバランスさせているかというミクロ視点からの調査・分析もこれからの課題となっている。そこで、本研究は、「消費生活を豊かにし、地域と国際社会に貢献する小売マーケティングのあり方を探る」と題し、以上のような問題の現状把握とそれを改善するための処方箋を描き出すことを目的としている。初年度である平成22年度は、主に関連文献の収集とレビューに専念する一方で、メルツ教授とのサービス・ドミナント・ロジックに関する共同論文の執筆および、Ingene教授との小売構造の分析に関する国際学会における報告を、それぞれ行った.昨年度は、主に文献研究を中心に行ってきたが、今年度も、引き続き小売マーケティング研究に関する文献の収集とレビューに努める。また、現状を把握するため、実際に内外の小売店舗や企業を訪れ情報収集を行った。こうした作業は、研究報告のために海外を訪れた際に実施するなど経費の節約にも努めた。また、ミシシッピ大学のチャールズ・インジーン教授(小売研究の世界的権威。2008年に上海で開催されたグローバル・マーケティング研究会議において、研究代表者との共同執筆論文が最優秀論文賞に選出)との共同研究の成果の一部は、昨年7月にフランスで開催されたAcademy of Marketing Science主催の世界マーケティング研究会議(小売およびサプライチェーン・マネジメント・トラックの議長を担当)で報告された。加えて、9月にはカナダ・モントリオールで開催されたロイヤルバンク主催の国際研究会議にも参加し、研究成果の一部を報告するととともに、現地のミッシェル・ラロッシュ教授ならびにジャンシャール・シェバ教授(消費者行動および小売研究の権威)に対してインタビュー調査を実施するなど研究交流に努めた。さらに、本年2月にはインド・バンガロールにあるアライアンス大学を訪問し、研究報告を行うと共に、当大学の研究者との意見交換と現地の商店街やショッピング・センターの視察も行った。以上のような研究活動に加え、その成果の一部は以前勤務していた東京経済大学の学会誌に学術論文として提出・掲載されている。今後更なる機会を捉え、研究成果の公表に努める所存である。本研究の目的は、消費生活を豊かにし、地域と国際社会に貢献する小売マーケティングのあり方について、多面的な視点より理論的・実証的に探ることにあった。そのためには、小売業が、いかにして、広がりつつある個人間の所得格差とその地域間格差に対応しつつ、地域の消費者の生活の質の維持・向上に努めているかを明らかにすると同時に、地球環境問題への国際的取り組みや地域社会への貢献活動についても具体的事例を調査することを必要とした。そのためには、国内の消費者を対象とする定量調査と内外の専門家との情報交換や小売企業への定性的調査が予定されていた。このような計画のもと、初めの2年間で、小売マーケティング研究に関する文献の収集とレビューに努めた。また、かつ現状把握のため、実際に内外の小売店舗や企業を訪れたり、海外の研究者との研究交流も行ってきた。その上で、本年は、国際的な研究交流、研究成果の海外での報告、日本国内での消費者アンケート調査などの活動を行った。まず、国際的な活動としては、ミシシッピ大学のチャールズ・インジーン教授(小売研究の世界的権威)と、7月にソウルで開かれた国際学術会議で共同研究報告を行った。(同氏とは、2006年にも共同研究報告を上海で行っており、その際の論文は「最優秀論文賞」を受賞している。)また、カナダ・コンコーディア大学のミッシェル・ラロッシュ教授とは、6月に上海で開かれたロイヤルバンク主催の国際研究会議で研究報告を行った際に、別途、共同研究の打ち合わせや、学術情報交換を行った。他方で、高齢化社会を迎えた昨今、新しい小売業の在り方を考えるうえで、ネットショッピングの現状と課題を探るべく、消費者アンケート調査を実施した。

研究助成を頂いた3年間の研究成果は、これからも学会や論文などの形で公表し続ける予定である。文献の収集とレビューは順調に進んでいる。また、当初予定していた海外での研究報告や研究交流も実現している。さらに、今年は学会誌にも学術論文を掲載できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定に従って、研究を推進する予定である。特に、本年は研究期間の最終年度に当たるため、研究成果の公表活動(研究報告、学術論文執筆)により力を入れて行きたい。
＜女子割礼／女性性器切除＞の民族誌的研究：多様な選択肢とアフリカ女性の社会的地位

本研究は、アフリカにおけるFC・FGM/C(女子割礼・女性性器切除)の現状とその廃絶運動に対する当該社会の反応を包括的に理解することを目的じ実施した。欧米主導によるトップダウン型のアプローチの廃絶運動の多くが「当該コミュニティとの認識の乖離」という問題に直面しているという状況を解消する方途を探り、<ボトムアップ型=民族誌的アプローチ>による当事者主体の廃絶運動の構築を目指した。このために、本研究では、(1)FC・FGM/Cをめぐる選択肢の多様化とその選択のプロセスを解明した。さらに(2)女性の社会的地位やアイデンティティとFC・FGM/Cに関する選択の関連を分析した。また(3)状況の異なる地域間の比較・分析をとおしてFC・FGM/Cと女性の社会的地位に関わる問題群の多様性を多角的視点から総合的に解明した。ケニアでは18才未満を「子供」と位置づけ、2001年に制定された子供法によって18才未満の女子に対するFC・FGM/Cが禁止された。さらに、2011年には「反FGM法(Prohibition of Female Genital Mutilation Act)」が制定された。現地調査により、現在では、実際に禁固刑に処されたり、罰金を支払ったりした人を目の当たりにするようになり、人びとにとって廃絶の動きが無視できないものとして現前していること、また、施術の地下化の進行が明らかになった。さらに注目すべきこととして、近年、FC・FGM/Cを行う/行わない、という選択肢だけでなく、行い方、施術方法にいくつもの選択肢がうまれていることが明らかになった。また、国際NGOなどが廃絶をうながす多数のプロジェクトを展開していることを背景に、人びとの中でも廃絶派が誕生し、コミュニティの分断が見られた。本研究は、アフリカにおけるFC・FGM/C(女子割礼・女性性器切除)の現状とその廃絶運動に対する当該社会の反応を包括的に理解することを目的として実施している。欧米主導によるトップダウン型のアプローチの廃絶運動は、多くが「当該コミュニティとの認識の乖離」という問題に直面している。これを解消する方途を探り、<ボトムアップ型=民族誌的アプローチ>による当事者主体の廃絶運動の構築を目指している。現代アフリカでは、社会・経済状況が急激に変化し、人々の価値観もまた多様化を極めている。本研究では、FC・FGM/Cをめぐる選択肢の多様化とその選択のプロセスを解明し、女性の社会的地位・権利のなかにFC・FGM/Cを位置づける。1990年代後半からの約20年間に、この慣習をもつアフリカ・中東の29カ国のうち26カ国が禁止法を制定したが、これはトップダウンで進められてきた欧米主導の廃絶運動が一定の成果をあげたことを示している。しかし、これらの法律は罰金や禁固をともなう厳しいものが多かったため、慣習の隠蔽・潜伏化がすすんだり、女性の結婚年齢が若年化するという問題が発生しており、法律整備は、それだけでは廃絶運動のゴールとはなり得ないことは明らかである。本研究では、FC・FGM/C(女子割礼・女性性器切除)の現状とその廃絶運動に対する当該社会の反応を現地調査によって明らかすることを試みている。コミュニティにおける廃絶運動は主として開発プロジェクトによる教育プログラムをとおして行われているが、その内容がどのようなものなのか。運動推進者は、どのような方法で、何を主張しているのか。それに対するコミュニティの反応にはどのようなものがあるのか。現地調査によって得られたデータを分析しながら、FC・FGM/Cの問題を現地の文脈から捉えなおし、課題解明をすすめている。文献資料・開発関連資料の収集とその読解により、アフリカにおけるFC・FGM/Cの歴史と現状、および廃絶運動の全体像を把握した。ケニア、サンブル県において現地調査を8月と2月に合計3週間実施し、今後の調査の基盤となる網羅的調査を実施した。網羅的調査の項目は次のとおりである。【10才以上の女性80人を対象に】名前、居住地域、生年、宗教、父親の宗教/クラン/年齢組/教育経験/職業、FC・FGM/C経験の有無、FC・FGM/Cの時期、FC・FGM/Cを行った場所、施術者、施術方法、結婚時期、夫の宗教/クラン/年齢組/教育経験/職業、婚前の家族構成、婚前の恋人の有無と相手の宗教/クラン/年齢組/教育経験/職業、結婚後の家族構成、自身の教育経験/職業、出産回数と時期、離婚経験の有無と時期、夫が亡くなった時期(未亡人)<以上>網羅的調査と平行して、国際NGO、ローカルNGO、CBOで活動する人びとにインタビューを実施し、FC・FGM/Cの廃絶プロジェクトの活動内容の詳細を明らかにした。彼らは「セミナー」を開催して、コミュニティにFC・FGM/Cの問題点を教育することを行っている。この教育プログラムの内容は、いずれの活動団体においても大きな差がなかった。すなわち、、WHOが提示する「医療言説」にもとづいてFC・FGM/Cの危険性(痛み、出血、ショック、出産困難など)が反復・喧伝されていた。また、代替儀礼も提案されていた。こうした教育に対するコミュニティの反応は、比較的冷めたものであり、特に問題にしていないように見受けられた。しかしながら、一部の人びと、とくにつよくキリスト教化した人びとのなかには、廃絶に積極的な人も現れており、人びとの対応は一枚岩ではない。

本研究は、アフリカ女性の人権の問題として、近年ますます強くその廃止が叫ばれているFC・FGM/Cをめぐり、当事者がいかなる選択肢をつくりあげ、どのようにその選択をおこなっているのかというプロセスの解明を目的として現地調査をもとに研究をすすめている。現在は、昨年度おこなった網羅的調査の結果を基盤として、インタビューを実施し、具体的な事例の収集に注力している。ケニアでは、2011年にFGM禁止法が制定され、違犯者は禁固刑をふくむ厳罰に処されるようになったが、このときの「違犯者」には、施術を受けた女性の両親、施術者のみならず、望んで施術を受けた本人も含まれる。このため、この慣習が現在まで強く維持されてきた社会においては、隠蔽化の進行が顕著であった。また、廃絶を受け入れるか否かをめぐりコミュニティ内部で対立が起きるなど、人間関係の複雑化も進行している。一方で、女性自身がそれを望まない場合には、拒絶する道も拓かれつつあることも同時に明らかになってきた。また、異なる背景をもつ社会でFC・FGM/Cの実施と廃絶運動がどのようにおこなわれているのかを比較しながら研究をすすめている。廃絶運動が近年急速に力を増しているケニアとの比較対象として、廃絶運動はほぼ終息し、人々はFC・FGM/Cをやめたか、もしくはできうる限り隠蔽する形で継続していると考えられるエチオピア、FC・FGM/Cの問題が政治論争のトピックとして強く表出しているスーダンをとりあげながら考察をすすめている。2016年度は、「政治化する<女子割礼/女性性器切除>:スーダンとケニアの事例から」と題した公開研究会(2016年7月16日、京都大学)を実施し、エチオピアやサウジアラビアを調査地とする研究者や実務家などの参加を得て議論を深めた。調査地では、さまざまな国際NGO、ローカルNGOがFGM廃絶を掲げたプロジェクトを展開している。人々はこうしたプロジェクトに、雇用されたり、セミナーに参加したり、学資や食糧などの支援を受けたりなど、多少なりとも関与しはじめている。このことをとおして、人々はFC・FGM/Cに対する自身の考えを問い直すきっかけを与えられており、調査は非常に時宜を得ている。しかし、これと同時に、おもにプロジェクトがもたらす金銭的な利害の不一致などから、対立が生まれたり、FC・FGM/Cを行おうとした人を極秘で警察に通報するといった「スパイ」的な行為も横行しはじめており、コミュニティの人間関係が複雑化しつつある。このため、現地調査は容易ではなくなっている。また、ケニアにおいて2017年におこなわれる選挙では、候補者たちはFC・FGM/Cに対する立場を問われることが推測される。この機会を利用して、この問題の政治化のプロセスを詳細に解明しようと考えている。「政治化」という観点では、ケニアとの比較対象として、当初計画していたエチオピアではなく、「政治化」がより進んでいると考えられるスーダンの事例を主としてとりあげながら研究をすすめている。本研究は、アフリカにおけるFC・FGM/Cの現状とその廃絶運動に対する当該社会の反応を包括的に理解することを目的として実施している。
住民主導の地区計画の理論化完成に向けたマネジメントサイクルの実態解明

本研究では集落から校区を範囲とする市町村条例に基づくむらづくりを対象に,計画ー実施の主体や作成された計画の内容,また計画実施のための措置やマネジメントサイクルを分析して住民主導の計画の方法論を完成させる。研究の方法としては,計画ー実施プロセス全体を制度論,組織論,機能論,構造論,過程論,連携論,管理論の7つの視点に切り分けて分析し,それぞれの結果から計画の方法論を構成する制度設計と主体,計画,作成プロセス,周辺環境,マネジメントサイクル,の各要素の特徴を解明する。主たる調査方法としては行政担当者や住民,支援組織等に対する聞き取り調査やアンケート調査,また行政資料や計画書の内容分析を行う。
大振幅電子プラズマ波を用いた新方式粒子加速法に関する基礎研究

弱磁場中不均一プラズマに大電力マイクロ波を照射することにより、大振幅電子プラズマ波を励起し、V_PXB加速法による電子ビームと電子プラズマ波との相互作用に関する現象解を行う。このために昭和62年度には実験装置の製作を中心に研究を進め、昭和63年度に実験を進めた。電子ビームを入射するために、小さな電子銃(直径3cm:最大加速電圧500V,電子ビーム電流300mA)を、W_<pe>【similar or equal】W_oなる共鳴領域より幾分高密度の領域へ挿入し、相互作用を行う領域(W_<pe>【similar or equal】W_0なる領域)に充分な量の電子ビームを共給する(W_<pe>:電子プラズマ周波数、W_o:入射電磁波周波数)。現在実験をほぼ終了し、現象解析を行っている最中であるが、現時点で明らかになった事項を略述する。1.定常磁場B=0において、電子プラズマ波と電子ビームとの相互作用の群細が明らかになった。特に、波と粒子の相互作用の基本である、粒子の捕捉機構及びその条件が明らかになった。2.定常磁場が存在する場合にV_PXB加速機構が成立し、効率の良い電子の加速が期待できる。実験結果によると、電子ビームの加速電圧約150V近傍で、電子プラズマ波と粒子との共鳴的な強い相互作用を示す。この領域では、電子ビームは初期エネルギーの2.53倍に加速されることも明らかになった。一方、同時に遂行されていた、プラズマを使用しない新方式のV_PXB型線形電子加速器も完成し、動作原理の実証実験を行った。この結果、V_PXB型加速器(又はCFAとも呼ばれる)の最大の特徴の1つである、波の系における粒子の自己収束の効果が顕著に現われ、従来方式に比し効率の良い線形加速器実現の可能性を示した。今後は、本研究によって得られた成果をもとにして、新方式の線形加速器の開発を行う予定である。中電力マイクロ波(最大10KW)を弱磁場中不均-プラズマに照射し,高エネルギー電子を発生させる加速器の原型開発である.今年度は主に装置の設計・製作に努め,来年度に実験及びデータの整理と結果の報告を考えていた.この予定に則って,まず加速部の中心となる縦波発生部及び直交定常磁場コイルの設計製作を行った.現在は,最大100keVの電子銃(ビーム電流〈1mA)の設計中である.当初予定していた電子銃の部品の入手が困難となり,急遽設計変更を余儀なくされたため予定が数ヶ月の遅れる原因となっている.電子ビームのエネルギー分布を測定する為のエネルギー分析器の設計・製作を現在鋭意行っている.ここまでの製作及び,測定器の設整・校正は当初62年度末に終了予定であったが,前除の様に遅延している.しかしながら,これらの工作も5月頃までには全て,完了予定であり,その後直ちに実験に取り掛る予定であるので最終的には二ヶ年で当初計画を全うできるものと考えている.今年度は上述の主テーマと並行して,全く同じ原理であるVp×B加速法に則っているが,プラズマを使用しない,加速器の開発も行っている.プラズマを使用しないために,加速部には,縦波を発生させるために,遅波を発生させるために,遅波回路が必要であるので,その設計・製作も行っている.

この加速器は,従来の線形加速器にVp×B法を加味した型ではあるが,原理的には全く新しい「直交場型加速器(Cross Field Accelerator)」である.この加速器の結果も63年度末までには伊明らかになり,新方式の加速器の実用化の〓可能性も尚一層明らかになるものと考えている.本研究では弱磁場中不均一プラズマに大電力マイクロ波を照射することにより、大振幅電子プラズマ波を励起し、Vp×B加速法による電子ビームと電子プラズマ波との相互作用に関する現象解明を行う。電子ビームを入射するために小さな電子銃を、Wpe=Woなる共鳴領域により幾分高密度の領域へ押入し、相互作用を行う領域(Wpe=Woなる領域)に充分な量の電子ビームを供給する(Wpe:電子プラズマ周波数、Wo:入射電磁波周波数)。現在、実験を終了し、現象の解析を行っている最中であるが、現時点で明らかになった事項を略述する。1.定常磁場Ba=Oの条件下において、電子プラズマ波と電子ビームとの相互作用の詳細が明らかになった。特に、波と粒子の相互作用の基本である。粒子の捕捉機構及びその条件が明らかになった。2.定常磁場が存在する場合にVp×B加速機構が成立し、効率の良い電子の加速が期待できる。実験結果によると、電子ビームの加速電圧約150V近傍で、電子プラズマ波と粒子との共鳴的な相互作用を示す徴候が現れている。この領域では電子ビームは初期エネルギーの2.53倍に迄加速されることも明らかになった。一方平行して製作されていた、プラズマを使用しない新方式のVp×B型線形電子加速器も完成し、動作原理の完証実験を行った。この結果、Vp×B型加速器(Cross Field Accelerator:CFA)の最大の特徴の1つである、波の系における粒子の自己収束の効果が明瞭に現れ、従来方式に比較して効率の良い線形加速器実現の可能性を示した。今後はこれらの成果を発展させ、一層高エネルギーでかつ効率の良い線形電子加速器の開発を行う予定であるが、本研究によってその目途がついた。
小児成長モニタリング用オープン型コンパクトＭＲＩの開発

小児の成長は,手の骨の成熟度を示す骨年齢で評価される.骨年齢は,これまでX線画像をもとに評価されていたが,放射線被曝の問題などにより,X線計測に代わる新しい計測手法が求められている.本研究では,小型の永久磁石を用いて,小児が楽な姿勢で,保護者と一緒に負担なく検査を受けることのできる,オープン型コンパクトMRIシステムを開発した。さらに,大規模ボランティア計測を行い,MR画像から骨年齢を評価するプロトコルを確立した。小児の成長は,手の骨の成熟度を示す骨年齢で評価される.本研究では,小型の永久磁石を用いたオープン型コンパクトMRIシステムを開発し,MR画像から骨年齢を評価するプロトコルを確立することを目的としている.昨年度は,小児成長モニタリング用オープン型コンパクトMRIの開発を行い,テスト撮像を行って十分な画質のMR画像を取得できることを確認した.最終年度である今年度は,開発した装置を使って,小児ボランティアを対象に骨年齢評価実験を行い,システムの妥当性を検証した.まずボランティア撮像に先立ち,最適な撮像プロトコルの検証を行った.装置の小型化に伴い,一度に撮像できる骨の数が減少したため,従来と同じだけの13個の骨を撮像するためには,検査時間を延長する必要があった.しかし,検査時間の延長は,検査効率の低下と,動きによる偽像の発生率の増大が予想されるため,望ましくなかった.そこで,撮像対象の骨を指部に限ることで対象となる骨の数を減らし,一度のみの撮像で骨年齢評価が可能かとうかの検証を行った.共同研究者の放射線科専門医による評価では,指骨のみでも,全骨を用いた場合とほぼ同じ骨年齢の評価結果が得られることが分かった.次にこのプロトコルを用い,78名の小児ボランティアを対象に撮像を行った.専門医2名に骨年齢の査定結果から,骨年齢と暦年齢との高い相関、査読者間および査読者内の高い一致度などが確認できた.これらの結果から,指骨のみの骨年齢評価の妥当性が示された.小児の成長は,手の骨の成熟度を示す骨年齢で評価される.骨年齢は,これまでX線画像をもとに評価されていたが,放射線被曝の問題などにより,X線計測に代わる新しい計測手法が求められている.本研究では,小型の永久磁石を用いて,小児が楽な姿勢で,保護者と一緒に負担なく検査を受けることのできる,オープン型コンパクトMRIシステムを開発した。小児の成長は,手の骨の成熟度を示す骨年齢で評価される.骨年齢は,これまでX線画像をもとに評価されていたが,放射線被曝の問題などにより,X線計測に代わる新しい計測手法が求められている.本研究では,小型の永久磁石を用いて,小児が楽な姿勢で,保護者と一緒に負担なく検査を受けることのできる,オープン型コンパクトMRIシステムを開発し、さらに,MR画像から骨年齢を評価するプロトコルを確立することを目的としている.本年度は、小児の手のサイズに合わせて小型化した磁気回路を新たに購入し,よりコンパクト性の高いMRIシステムを開発した.具体的には、以下の五つの項目について開発を行った。まず、1小児の手の大きさに最適化した小型のC型永久磁石磁気回路の設計し、購入した。磁気回路の主な仕様は,MRI用C型NdFeB磁石,中心磁場強度0.3T前後,磁極間ギャップ12 cm,ポールピース直径36cm前後,均一磁場空間18cm球×6cm高であった.次に、2シングルチャネルシムコイルを設計して、磁場均一性調整を行って、数ppm程度の磁場均一性を得た。また、3NMR信号に位置情報を付与する勾配磁場コイルを、遺伝的アルゴリズムによって最適化設計し,自作した.さらに、4手の撮像領域に適した長円形のソレノイド・RFコイルを製作した。また、5周辺雑音対策として,シールド・ルームなしで,より狭いスペースへ設置可能な局所シールド板からなる局所シールドを作成した。開発したMRI装置を使い、成人女性(22歳)と小児(5歳)の左手首を撮像し、従来装置と同程度の画質を得ることに成功した。当初の計画のとおり、小児成長モニタリング用オープン型コンパクトMRIの開発を行い、撮像実験を行って十分な画質のMR画像を取得できることが確認できた。さらに、3報の関連論文を発表し、学会発表も行うなど、成果発表に関する実績も十分なため、概ね順調に進展していると判断した。数十人から数百人程度の小児ボランティアを対象に,手と手首の撮像を行う.撮像中にビデオなどを上映し,動きを抑えることで,画像に現れるアーチファクトを最小限に抑える.得られた結果を,システム改善にフィードバックする.さらに,MR画像から正確な骨年齢を算出するプロトコルを確立する.骨形状や骨体積と,暦年齢との相関を調べ,骨年齢を自動算出するソフトウェアを開発する.また、得られた結果に対し,研究協力者である放射線科専門医の医学的所見を得て,妥当性を検証する.成果発表論文(英語)の添削費用、論文掲載費用、学会参加費などに充てる予定である。
MRI検査が刺青・アートメイクに及ぼす影響

刺青に用いられる色素は金属(酸化鉄)を含むことがあるため、MRI検査時の熱傷が危惧されている。本研究では刺青に用いられる代表的な8種類の色素顔料の9.4TMRI検査における温度変化、色調変化そして組織学的変化を動物実験により検証した。いずれの検体も、水疱や発赤といった熱傷を来すことはなく、最大0.4度の温度上昇を認めた。色調変化はマンセル表色系で特徴的な変化はなく、色差ΔE00はいずれの検体も3.0以下であった組織学的検証でもMRI前後に著変を認めなかった。平成27年度はヘアレスマウスを購入し、8色の色素を用いてアートメイクを施行した。しかし、MRI装置の生体モニターの故障により、温度が測れないというトラブルに見舞われた。実際に温度変化を計測出来たのは、色素を入れていないコントロールのみである。色素が入っていなくても、軽微な温度上昇を観測することができた。これはMRI検査中のRFパルスにより、検査を繰り返すことで少なからず発熱が見られることを示唆している。また皮膚電気抵抗は個体差が大きく、再現性のある測定が困難であった。皮膚表面の水分量や皮脂の量によって変化するものと考えられるが、本研究の計測項目からは除外することにした。今後は生体モニターの復旧を待ち、アートメイクの入った個体の温度変化を計測していく。途中、MRI検査中の温度測定計器が故障しており、研究が進まない時期があったため。現在も復旧しておらず、修復が待たれる。現在のところ、刺青によるMRI検査時の熱傷のリスクは低いと考えられる。MRI検査前後の組織学的評価が進んでいない。その評価を終えてから、論文の執筆に取りかかる。29年度は研究を締めくくるべく、予定していたヘアレスマウスへの刺青とMRI検査時の温度変化、MRI検査前後の色調変化と組織学的評価を行った。組織検体はいずれも真皮のみならず、表皮により多くの色素を認めた。表皮にはびらんを、真皮層には好中球浸潤と膠原線維の変性を認めた。しかしMRI検査前後に著変を認めず、いずれもtattoo施術による影響と考えられた。また研究結果を第60回日本形成外科学会学術集会総会と、第40回日本美容外科学会にて発表した。英語論文を執筆し、現在投稿、査読中である。MRI装置の生体モニターの復旧を待ち、研究計画を進めていく。論文を執筆し、研究結果を報告する。形成外科MRI装置の生体モニターの予期せぬ故障により、研究が休止せざるを得なかったため、色素や消耗品の針の購入を見合わせたため。組織学的評価がすすんでおらず、繰り越しが生じた。28年度に、復旧次第、再開する。平成29年度は最終年度であり、研究の仕上げ、研究発表のための旅費、執筆論文投稿費、書籍代などに充てるよていである。
最適テスト法とそのe-learningシステムへの実装

まず、項目反誌理論(IRT)による能力評価の合理性を追求するために、伝統的な配点方式による評価との関連性について研究し、その成果を論文発表した。配点方式では配点への依存が強く公正な評価が難しい。一方、IRTでは試験の正誤答をもとに能力推定するため、回答結果にもとついた公正な評価が可能となる。そこで、IRT評価値に配点方式の評価値を近似させることで、最適な配点を見つけることを試みた。その結果、試験作成者が合格率を上げたいときに低水準な受験者を実際よりも高評価し、また易しい項目ほど高配点となる傾向を定量的に明らかにした。次に、回答時間と能力評価の関係について検証を試み、その成果を口頭発表した。オンライン学習にIRTを組み合わせることで受験者に合わせた項目を出題する適応型試験を実施できる。そこで、適応型試験システムを構築し、現実の学生に剥して試験を実施し、能力評価と同時に回答時間の計測を行った。その結果、能力と回答時間の関係性は問題によって異なることが分かった。さらに、適応型試験では、試験開始直後は能力推定値のばらつきが大きいため、適切な項目が出題されにくい性質がある。そこで、信頼性工学分野で用いられる昇降法に着目し、従来方式と組み合わせた出題法によって、より高精度な推定力可能になることをシミュレーションによって確かめ、その成果を口頭発表した。これは教育工学に信頼性工学の知見を活力す試みである。また、適応型試験では、出題項目の特性値を事前試験によって推定しておく必要があるが、受験者増加に伴い、項目特性をキャリブレーションする必要が出てくる。しかし、適応型試験では受験者一人ひとりの回答項目が異なり、従来のIRT評価は困難である。そこで、欠損を含む不完全データに対する評価法を提案した。これは、準備コストを大幅に減らす可能性を秘めている。この内容は論文誌に投稿中である。(抄録なし)まず、項目反誌理論(IRT)による能力評価の合理性を追求するために、伝統的な配点方式による評価との関連性について研究し、その成果を論文発表した。(抄録なし)
胎児心電図装置を応用した胎児脳機能発達異常検出法の開発

有精卵を用いての実験。鶏胚の脳についてcomprehensive analysis of gene expression(CAGE)法を用いて、mRNAの発現レベルの検討を行うため、卵齢14コントロール群、メチマゾール20μL/個投与群、バルプロ酸35 μmol/個投与群を作成した。卵齢19日に、それぞれ3羽ずつ、大脳、小脳、脳幹、視葉に分けて摘出、RNA抽出して、CAGE法解析を行った。コントロール群と比較し、メチマゾール群とバルプロ酸群それぞれ、数十種類の増減するmRNAを認めた。マウスを用いた実験。胎児心電図を用いた実験の一環として、バルプロ酸投与群について、マウスの実験を行った。胎齢12.5日に600mg/kgで妊娠マウスにバルプロ酸を投与、胎齢18.5日に胎仔心電図を計測した。コントロール群(9匹)に比較し、バルプロ酸群(10匹)の胎仔は、低周波数成分/高周波数成分の比が有意に低下した。成分の比は、交感神経活性の指標である。バルプロ酸投与された、鶏胚およびマウスモデルは、ヒトの自閉症スペクトラムのモデルとして報告されている。その病因解明として、鶏胚モデルとマウスモデルで、共通に増減するmRNAを同定するため、上述のマウス胎仔の脳の、CAGE解析も行った。現在、その結果を解析中である。ヒトを対象とした検討では、甲状腺疾患群10組、抗てんかん薬服用群および精神神経疾患16組を対象に胎児心電図測定の解析を行った。胎児は動くため、心電図波形は腹壁信号を取る場所によって変わるので、chを切り替えてch15からch24まで測定ができる設定だが、胎児心電図波形のR波のピークを正しく検出しているものは、甲状腺群は10件中5件で、抗てんかん薬服用群および精神神経疾患10件中5件であった。現在、これらの解析を行っている。受精鶏卵を用いた胎児心電図研究の試みを行った。まず先行研究より、孵卵齢14日にMethimazoleを投与する条件が至適であることから以下の条件を検討した。Methimazoleを20umol、15umol、10umolをそれぞれ受精鶏卵1個あたりに投与した。孵化率はMethimazole 20umol投与群:約30%、15umol投与群:約30%、10umol投与群:約90%であった。孵化時期はコントロール群に比較して、Methimazole 20umol投与群、15umol投与群、10umol投与群は約3日遅れた。鶏胚の心電図を孵卵齢15日と19日に計測して、それぞれ直接誘導にて心電図波形を測定することに成功した。Methimazole投与群は、コントロール群に比較して心電図の異常は認められた。受精鶏卵を用いた心電図の測定方法は確立したので、今後は、検体数を増やすことと、心電図異常の特徴を含めた、コントロール群と比較した詳細な解析を行う予定である。バルプロ酸投与群については、受精鶏卵1個あたり35μmol投与を行っているが、孵化率が低く条件を変えているところである。ヒトを用いた胎児心電図:甲状腺疾患8件、中枢神経系疾患13件(内抗てんかん薬内服8件)を対象に、胎児心電図を測定した。コントロール群は約100件測定した。胎児に明らかな形態的異常は認めていない。甲状腺と中枢神経系疾患がない妊婦の胎児と比較した、心電図波形の解析を行う予定である。ほぼ計画通りであるが、ヒトを対象としたリクルートは当初の予定より少ない。孵化率を検討するため処置をしない群60個、コントロール群(H20)46個、メチマゾール20μL/個投与群83個、メチマゾール15μL/個投与群13個、メチマゾール10μL/個投与群23個、バルプロ酸投与群12個、グルココルチゾール(ベタメサゾン)49個を対象に実験を行った。グルココルチゾール(ベタメサゾン)は、母体ストレスモデルとして行った。鶏胚の心電図測定は、直接的電極を刺入して行った。卵齢15日に鶏胚の心電図を測定した対象数は、処置をしない群6個、コントロール群7個、メチマゾール20μL/個投与群5個、グルココルチゾール(ベタメサゾン)30個であった。卵齢19日に鶏胚の心電図を測定した対象数は、処置をしない群7個、コントロール群11個、メチマゾール20μL/個投与群5個、グルココルチゾール(ベタメサゾン)26個であった。心電図測定結果を、Matlabを使用し、パワースペクトル解析を用いて検討中である。暫定的な結果として、卵齢19日めの低周波数成分/高周波数成分の比は、コントロール群(7個)と比較して甲状腺機能低下モデルともいえるメチマゾール20μL/個投与群(6個)は、コントロール群と比較して有意に低下した。低周波数成分/高周波数成分の比は、交感神経活性の指標である。このことは、ヒト・胎児心電図に応用した場合、甲状腺機能低下の胎児を早期に発見できる可能性を示している。一方、母体ストレスモデルともいえるグルココルチゾール群(6個)は有意差はなかった。

ヒトを対象とした検討では、コントロール群約60組、甲状腺疾患群7組、抗てんかん薬服用群5組、精神神経疾患9組を対象に胎児心電図測定を行った。適切な心電図測定手技の確立と、得られた心電図の解析条件についての検討に時間を要した。特にMatlabを用いたパワースペクトル解析に時間を要した。ヒトを対象とした検討では、参加者は予定数より少なかった。有精卵を用いての実験。鶏胚の脳についてcomprehensive analysis of gene expression(CAGE)法を用いて、mRNAの発現レベルの検討を行うため、卵齢14コントロール群、メチマゾール20μL/個投与群、バルプロ酸35 μmol/個投与群を作成した。卵齢19日に、それぞれ3羽ずつ、大脳、小脳、脳幹、視葉に分けて摘出、RNA抽出して、CAGE法解析を行った。コントロール群と比較し、メチマゾール群とバルプロ酸群それぞれ、数十種類の増減するmRNAを認めた。マウスを用いた実験。胎児心電図を用いた実験の一環として、バルプロ酸投与群について、マウスの実験を行った。胎齢12.5日に600mg/kgで妊娠マウスにバルプロ酸を投与、胎齢18.5日に胎仔心電図を計測した。コントロール群(9匹)に比較し、バルプロ酸群(10匹)の胎仔は、低周波数成分/高周波数成分の比が有意に低下した。成分の比は、交感神経活性の指標である。バルプロ酸投与された、鶏胚およびマウスモデルは、ヒトの自閉症スペクトラムのモデルとして報告されている。その病因解明として、鶏胚モデルとマウスモデルで、共通に増減するmRNAを同定するため、上述のマウス胎仔の脳の、CAGE解析も行った。現在、その結果を解析中である。ヒトを対象とした検討では、甲状腺疾患群10組、抗てんかん薬服用群および精神神経疾患16組を対象に胎児心電図測定の解析を行った。胎児は動くため、心電図波形は腹壁信号を取る場所によって変わるので、chを切り替えてch15からch24まで測定ができる設定だが、胎児心電図波形のR波のピークを正しく検出しているものは、甲状腺群は10件中5件で、抗てんかん薬服用群および精神神経疾患10件中5件であった。現在、これらの解析を行っている。計画通りに推進していく。ヒトを対象としたリクルートに努力する。手技と測定解析条件が確立したので、今後はルーチン作業として、甲状腺低下モデルの個数を増加して解析を行う。またバルプロ酸投与モデルの実験も予定通りに行う。リクルートを継続する予定である。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。平成30年度請求額と合わせ平成30年度の研究遂行に使用する予定である。平成29年度請求額と合わせ平成29年度の研究遂行に使用する予定である。