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周縁アスリートの社会学的ライフストーリー研究

フィリピンのボクサーのライフストーリー分析より、ボクシングマーケットにおける「敗者の生産」の国際分業の仕組みが明らかになった。また、そのなかで「敗者」であることを受け入れるフィリピンのローカルボクサーの論理も明らかになった。政治経済分析のみならず、性向の分析を取り込んで、グローバリゼーションの時代における周縁アスリートの生活を論じたことに独創性がある。これらの成果は、単著『ローカルボクサーと貧困世界-マニラのボクシングジムにみる身体文化』(世界思想社、2012年、全358頁)にまとめた。研究プロジェクト初年度である平成22年度は、フィリピンの現地調査にてライフストーリー・インタビューを実施し、トランスクリプトを作成した。同時に、本研究の理論的方法的視角の検討をおこなった。具体的には、スポーツシステム内に占める周縁アスリートの位置を文献資料から跡付け、そうした位置に宛がわれる周縁アスリートが自らの境遇をどう知覚しているのかを、これまでのインタビューデータより再構成する論文を執筆した。こうして調査の論点を明確にしつつ、2011年3月にマニラ首都圏のボクシングジムで集中的に聞き取り調査を遂行した。この調査では、多くのフィリピンのボクサーが、厳しい試合条件(通常の試合体重よりも重いクラスでの試合、自らよりも遥かに戦歴の良い対戦相手との試合など)であってもそれを受け入れてリングに上がる論理がうかがえた。その論理は、報酬といった経済的合理性にのみ基づくものではなく、試合に出場することで自己が見出される点や貧困世界における男性的威信の問題など、彼ら自身が身に付けている性向の内実を指し示すものであった。次年度は、引き続き、フィールドでの聞き取り調査を実施し、ボクサーの性向により深く分け入り、そこから調査対象ボクサーのスポーツシステム内に占める客観的位置と彼らの主観的表象の結合について解読を進める予定である。なお、本年度の成果として以下がある。「チャンピオンスポーツの光と影-常態としての「敗者の生産」」『体育の科学』2010年5月号。2011年10月にマニラで集中的にライフストーリーの聞き取り調査をおこなった。そこでの最新の聞き取り内容も加えて、2012年2月に単著『ローカルボクサーと貧困世界-マニラのボクシングジムにみる身体文化』(世界思想社:358頁)を刊行した。本調査の最終年度である平成24年度は、引き続き現地聞き取り調査を継続しつつ、周縁アスリートの社会学的研究を展開する予定である。今年度は、その基礎作業に該当する、二度の学会報告をおこなった(第20回日本スポーツ社会学会個人報告「テンポの受肉-<集団競技>としてのボクシング」成蹊大学、第21回日本スポーツ社会学会シンポジウム報告「ボクシング・貧困・時間的予見-マニラの事例から」熊本大学)。そこでの報告内容を現地調査の内容と絡めて、来年度には報告書を完成させる予定である。学会報告をはじめとした今年度の基礎作業は、周縁アスリートという分析対象を、スポーツ社会学、貧困研究、フィリピン地域研究といった各種議論系に位置づけていくものであり、こうした作業を通じてマスメディアが流布する通俗的なスポーツイメージではないかたちで、アスリートの生活を捉える試みである。なお、本研究の成果として、上記の他に公刊したものとして以下がある。・論文「対象化された貧困-マニラのボクシングジムの存立機制」『理論と動態』第4巻、・訳書ジェイ・コークリー&ピーター・ドネリー(共訳)『現代スポーツの社会学』南窓社、・事項執筆「質的調査法(フィールドワーク)」井上俊・菊幸一編『よくわかるスポーツ文化論』ミネルヴァ書房、・書評高橋豪仁『スポーツ応援文化の社会学』『スポーツ社会学研究』第19-2号。フィリピンに暮らすローカルボクサーのライフストーリーの聞き取り調査をおこなった。また、関係する資料をアテネオ・デ・マニラ大学、フィリピンのボクシングコミッションであGames and Amusement Board(GAB)、エロルデ・スポーツセンターにて収集した。これらの調査を通じて、スポーツ社会学領域でいまだ研究の蓄積の少ない第三世界アスリートの生活誌を描出するにいたった点が、本研究の成果である。研究実績の概要欄に記したように、順調に研究成果を公刊できているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。聞き取り調査は、基本的にすべて筆者自身でトランスクリプトを作成しているが、その内容をより的確かつ簡易に参照できるよう、ライフストーリーの本研究用の資料集をデータベース形式で作成する予定である。
超流動ヘリウム中のノイジ-膜沸騰現象の解明とその制御

本研究の目的は,飽和状態に近い超流動ヘリウム中で起こる,大きな可聴域での騒音と機械的振動を伴う所謂ノイジ-膜沸騰現象のメカニズムを探ることにある.この状態で誘起される機械的振動は極端に大きくマグネット等にとり有害であり,又伝熱性も劣ることから,併せてその制御法についても考察することを目的とした.このために,可視化法や超伝導温度センサによる温度計測,さらには圧力測定などを相補的に応用して現象の理解を定量的なレベルにまで高めることを目指した実験を遂行し,次の様な結果を得た.1.飽和状態弱サブク-ル状態における超流動ヘリウム中には,静圧の小さな方から順にサイレント膜沸騰,ノイジ-膜沸騰,サブク-ル膜沸騰(サブク-ル=静圧がPλよりも大きい=超流動ヘリウム中での膜沸騰の略称)の3モードがある.ノイジ-膜沸騰現象の開始条件のパラメータ(温度,静圧,ヒ-タサイズ)依存性はほぼ把握できた.又,ノイズ発生は,大型気泡の消失後の爆発的蒸発によるものであることも明らかとなった.2.一定発熱量に重畳する正弦的に変動する熱擾乱を与えると,サイレントからノイジ-膜沸騰への遷移が誘起され,これがノイズ誘起性の不安定現象であることが分かった.3.膜沸騰発生時に誘起される音響振動に関する周波数分析結果に注目してその成因が考察され,サブク-ル膜沸騰時の高周波成分は,液柱振動によるということが示された.4.サブク-ル超流動ヘリウム中におけるノイジ-膜沸騰からサブク-ル膜沸騰現象への移行の様子が明らかとなった.5.ノイジ-膜沸騰現象の発生メカニズムを記述する物理・数学モデルの構築にまでは至らなかったが,その為の十分な実証データの蓄積は達せられた.本研究の目的は,飽和状態に近い超流動ヘリウム中で起こる,大きな可聴域での騒音と機械的振動を伴う所謂ノイジ-膜沸騰現象のメカニズムを探ることにある.この状態で誘起される機械的振動は極端に大きくマグネット等にとり有害であり,又伝熱性も劣ることから,併せてその制御法についても考察することを目的とした.このために,可視化法や超伝導温度センサによる温度計測,さらには圧力測定などを相補的に応用して現象の理解を定量的なレベルにまで高めることを目指した実験を遂行し,次の様な結果を得た.1.飽和状態弱サブク-ル状態における超流動ヘリウム中には,静圧の小さな方から順にサイレント膜沸騰,ノイジ-膜沸騰,サブク-ル膜沸騰(サブク-ル=静圧がPλよりも大きい=超流動ヘリウム中での膜沸騰の略称)の3モードがある.ノイジ-膜沸騰現象の開始条件のパラメータ(温度,静圧,ヒ-タサイズ)依存性はほぼ把握できた.又,ノイズ発生は,大型気泡の消失後の爆発的蒸発によるものであることも明らかとなった.2.一定発熱量に重畳する正弦的に変動する熱擾乱を与えると,サイレントからノイジ-膜沸騰への遷移が誘起され,これがノイズ誘起性の不安定現象であることが分かった.3.膜沸騰発生時に誘起される音響振動に関する周波数分析結果に注目してその成因が考察され,サブク-ル膜沸騰時の高周波成分は,液柱振動によるということが示された.4.サブク-ル超流動ヘリウム中におけるノイジ-膜沸騰からサブク-ル膜沸騰現象への移行の様子が明らかとなった.5.ノイジ-膜沸騰現象の発生メカニズムを記述する物理・数学モデルの構築にまでは至らなかったが,その為の十分な実証データの蓄積は達せられた.本研究の目的は,不安定沸騰としてのノイジ-膜沸騰現象の実態を明らかにし,さらに不安定発生条件の解析モデルを確立することにある.併せて,ノイジ-膜沸騰現象の回避制御法を追求する.本年度重点的に追求された課題は,ノイジ-膜沸騰現象の開始条件のパラメータへの依存性,極低温用マイクロフォンによる圧力変動場の測定,及びそれらの解析がある.1.ノイジ-膜沸騰出現のパラメータ(温度,静圧,ヒーターサイズ)依存性を,電気伝導性の透明ヒ-タを用いた可視化実験により調べた.温度,静圧に対しては既存の発現条件を大略再確認した.ノイジ-とサイレント沸騰の間の遷移領域では,外乱が低レベルのときにはランダムな両者間の遷移が現れるが,外乱レベルが高いと静圧の低下と共に気泡発生周波数が徐々に低下し,遂には小さな静圧では滑らかにノイジ-状態へ移行することが確認された.また,ヒ-タサイズは発生気泡の大きさを規定し,大気泡は発生周波数を低下させるというかたちで,気泡発生周波数を規定することが確かめられた.2.ノイジ-膜沸騰に伴う音響ノイズの極低温用のマイクロフォンによる測定とそのフーリエ解析結果からは,ノイズ発生メカニズムに関する重大な知見が得られた.すなわち,ノイズとしての圧力変動は気泡発生周期内の極く短い一時期にのみスパイク的に発生する.この時期は,丁度気泡が崩壊して次の気泡が現れ始める時期に一致すると思われ,現象の理解にとり重大な発見であった.今後この点に関する可視化による確認を行う必要性が示唆された.一定発熱量に微小な正弦的変動を重畳した擾乱をヒーターから与える手法を用い,不安定発生に対する影響を明らかにした.擾乱は比較的低周波(100Hz以下)のときには,一定加熱の時の臨界熱入量の半分以下の値でノイジ遷移を起す等,ノイジ沸騰発生を大きく助長することが確かめられた.

本研究の目的は,飽和状態に近い超流動ヘリウム中で起こる,大きな可聴域での騒音と機械的振動を伴う所謂ノイジ-膜沸騰現象のメカニズムを探ることにある.このために,可視化法や超伝導温度センサによる温度計測,さらに本年は圧力測定等も加え,それらを相補的に応用して現象の理解を定量的なレベルにまで高めることを目指した実験を遂行し,次の様な結果を得た.併せて研究の総括も行った.1.ノイジ-膜沸騰時のノイズ発生は,大型気泡の消失後の爆発的蒸発による圧力スパイクによるものであることが分かった.2.飽和状態弱サブク-ル状態における超流動ヘリウム中には,静圧の小さな方から順にサイレント膜沸騰,ノイジ-膜沸騰,サブク-ル膜沸騰の3モードがあり,それらの間はやや幅の広い静圧値にわたる明確な遷移領域で区切られることが明らかとなった.3.膜沸騰発生時に誘起される音響振動に関する周波数分析結果に注目してその成因が考察され,サブク-ル膜沸騰時の高周波成分は,液柱振動によることが示された.4.ノイジ-膜沸騰現象の発生メカニズムを記述する物理・数学モデルの構築にまでは至らなかったが,その為の十分な実証データの蓄積は達せられた.制御法についても,ノイジ-膜沸騰の発生条件がかなり明らかとなり,またこれがノイズ誘起性の不安定現象であることも明らかとなったので,その制御法も発見の糸口がつかめた.
細菌群の増殖応答と遺伝子発現特性に着目した湖沼二次生産機構の解明

湖沼生態系では、溶存有機物に基づく細菌生産(二次生産)を経由する微生物ループが重要な役割を果たしている。本研究では、千葉県印旛沼に於いて微生物ループに流入する溶存有機物の起源と、それらを利用する細菌群について評価した。その結果、印旛沼では、異なる季節においてもBurkholderialesが細菌生産を担っていること、流入河川由来の溶存有機物がその生産を支えている可能性などが示された。平成26年度は、湖沼微生物ループで活発に増殖している細菌群を同定する方法の開発に取り組んだ。印旛沼の湖水を用いて、原生生物による捕食圧をろ過で除外すると共に、無菌湖水で試料を希釈することで細菌あたりの溶存有機物の利用可能量を増やし、湖水中の細菌増殖現象を可視化することに成功した。フローサイトメーターによる分析の結果、Low nucleic acid content cellsと比較して、High nucleic acid content cellsの増殖活性の方が顕著に高いことが明らかになった。増殖前後の細菌群集構造を16S rRNA遺伝子を対象としたアンプリコンシーケンシングで解析したところ、元の湖水ではActinomycetalesの存在比率が高かったのに対して、増殖後の試料ではFlavobacterialesやBurkholderialesの比率が増加することが確認された。このことは、微生物ループにおいて活発に増殖する細菌群は、活発に捕食もされるため、湖水中の見かけの存在比率は小さくなっていることを示唆している。異なる起源の溶存有機物として、印旛沼の流入河川、底泥溶出水、藍藻産生有機物を用いて、印旛沼由来の細菌群を培養した。その結果、溶存有機物の種類によって、増殖する細菌群組成は異なり、増殖細菌群を指標とすることで起源の異なる溶存有機物を判別できることが確認された。採水時の湖水中で増殖している細菌群の組成を評価すると、河川水中の溶存有機物を利用して増殖する細菌群の組成と類似していることが明らかになった。この結果より、採水時の印旛沼では流入河川由来の溶存有機物が微生物ループに流入していたことが推察された。平成27年度は、前年度に確立した細菌二次生産の評価方法を用いて、印旛沼における細菌二次生産の季節変化を解析した。また、印旛沼微生物ループを駆動する溶存有機物の起源として、主要なCOD負荷源である鹿島川に着目し、河川水中の溶存有機物に応答する湖沼細菌群を調査した。平成27年6月、10月、平成28年1月に印旛沼及び鹿島川において採水を行った。湖水中の原生生物をろ過によって除外し、無菌湖水で全菌数を1/10に希釈した系を調製し、暗所、採水時の水温で静置培養を行った。一方、鹿島川河川水についてはろ過滅菌を行い、植種源として原生生物を除外した湖水試料を添加して同様の実験を行った。全菌数の変化から、全菌数の最大増加数と最大比増加速度を算定した。その結果、最大増加数、最大比増加速度ともに10月>6月>1月という傾向を示し、必ずしも水温の傾向とは一致しなかったが、1月の最大比増加速度は他の月の1/2未満であり、細菌の二次生産速度が低下していたことが推察された。鹿島川河川水中での湖沼細菌の最大増加数は、常に湖水中での最大増加数よりもわずかに上回っており、湖内滞留期間における生分解性有機物の分解が推察された。また、6月と1月については、河川水中の最大比増加速度は湖沼での観測値と同程度であった。次世代シーケンサーを用いて細菌群集構造を解析した結果、いずれの月においても、Burkholderiales目が全菌数の傾向と一致した挙動を示した。また、鹿島川河川水中の溶存有機物に応答した細菌群も、湖水同様にBurkholderiales目であった。これらのことから、印旛沼では季節にかかわらず、Burkholderiales目が細菌二次生産を担っていること、その生産を支える溶存有機物の起源の一つとして鹿島川がありうることが推察された。湖沼微生物ループで活発に増殖する細菌群の可視化、起源の異なる有機物に対する細菌群の応答の差異については、ほぼ計画に沿った成果を得ることができた。しかし、メタトランスクリプトーム解析については予備調査に終わり、実際の実験に着手するまでには至らなかった。環境微生物平成27年度は、26年度に確立した手法により、印旛沼の湖沼微生物ループに関与する細菌群の組成について更なる情報を蓄積する。具体的には、定期的に湖水調査を継続することで、湖沼への溶存有機物の負荷源の季節変化が微生物ループ構造に及ぼす影響を評価する。また、印旛沼以外の湖沼にも本手法を展開し、微生物ループ構造の湖沼間比較を試みる。当初は集積培養系を湖水に添加することを予定していたが、増殖活性の高い細菌群を可視化できる方法を確立できたため、基本的には湖水中の細菌群の増殖活性を直接評価する方針とする。また、26年度に着手できなかったメタトランスクリプトーム解析にも取り組み、増殖活性を有する細菌群の機能特性についても知見を得ることを目指す。

微生物ループで増殖する細菌群の特定方法の確立に時間を要し、湖水のサンプリング回数が当初計画よりも少なくなったため、また、メタトランスクリプトーム解析の検討に年度内中に着手できなかったため。前年度実施できなかった湖水のサンプリング及びその解析に充当すると共に、メタトランスクリプトーム解析の試行に向けて活用する。
グローバル・バリュー・チェーンにおけるメキシコの役割：付加価値貿易分析

平成30年度は、「グローバル・バリュー・チェーンにおけるメキシコの役割:付加価値貿易分析」をテーマに、平成29年度に引き続き「付加価値貿易についての既存研究のサーベイ」「データの整備」を拡張した上で、「海外の専門家との意見交換」「国内の専門家との意見交換」を行った。「既存研究のサーベイ」については、特にJohnson and Noguera(2017)を見つけたことが進展であった。彼らによると、近年の付加価値貿易比率の低下傾向は、部門や国・貿易相手国によって異なることを示している。彼らの指摘した要因は、まさにメキシコに当てはまる要因であり、今後の研究に重要な示唆がある。「データの整備」については、国際産業連関表のデータを整理する前に、メキシコの品目別輸出入、国別輸出入、品目別FDI流入、国別FDI流入を整理し、メキシコの比較優位や貿易構造、他国との貿易関係の変遷を明らかにすることから開始した。比較的容易にデータを入手できる1990年代以降のみならず、できるだけ長期間の変遷を明らかにすることを心がけた。紙ベースでしか存在しない時期のデータの整理や、時系列で項目をそろえるのが困難なデータも多く、煩雑な作業であった。日本語だけでなくスペイン語も習得している学生アルバイトを臨時的に雇用し、データの入力・整理作業に協力してもらった。「海外の専門家との意見交換」については、7月にメキシコで大統領選挙が行われ、政治、治安上の混乱が予想されたこともあり、平成30年度のメキシコ出張は断念した。しかし、来日したメキシコ人研究者との日本での直接の研究交流や、ITを通じた交流は行った。「日本の専門家との意見交換」については、特に有意義な研究交流ができた。日本国際経済学会を通じて知り合った付加価値貿易及び国際産業連関表についての専門家達とは、貴重な意見交換ができた。研究は概ね順調に進展している。特に、「日本の専門家との意見交換」について飛躍的な進展があった。第一に、研究の途中経過を研究会で報告し、研究者達から内容についてするどい意見をいただいた。第二に、特に付加価値貿易及び国際産業連関分析が専門の研究者と意見交換を行うことができたことは、本研究を深める上で非常に貴重な研究交流となった。知り合った研究者から専門家を紹介してもらい、研究ネットワークがさらに広がった。特に、国際産業連関分析という特殊な領域の専門家との交流により、国際産業連関分析を取り扱う際の注意点を改めて認識することができた。「計量分析」にいたるまでのデータ整理は地道で膨大な作業であるが、正確な分析を行うために綿密に行いたい。令和元年度は、引き続き、地道かつ膨大な「データ整備」を行い、正確な「計量分析」へとつなげる予定である。「現地調査」については、昨年のメキシコ大統領選挙後の政治・治安上の混乱も落ち着いていることから、計画していきたい。「国内の専門家との意見交換」「既存研究のサーベイ」は随時行う予定である。令和元年度には、秋にメキシコで国際学会が開催されるので、発表する計画である。平成29年度は、「グローバル・バリュー・チェーンにおけるメキシコの役割:付加価値貿易分析」をテーマに、「付加価値貿易についての既存研究のサーベイ」「データの整備」「海外の専門家との意見交換」「国内の専門家との意見交換」を進めた。「付加価値貿易についての既存研究のサーベイ」については、主要文献以外に、特にメキシコに焦点を置いた新しい文献を入手し、理解を深めた。他方、グローバル・バリュー・チェーンの既存研究に「アジアと米国」という視点があるにも関わらず、「メキシコ」という視点が不足していることを認識した。「海外の専門家との意見交換」については、メキシコと国境を接するカリフォルニア州を訪問し、現地のメキシコ人研究者と有意義な意見交換を行った。「国内の専門家との意見交換」についても、国際経済学及び開発経済学の専門家と有意義な意見交換をした。最後に、本研究と関係の深い「メキシコの所得格差」について、「ラテンアメリカ所得格差論:歴史的起源・グローバル化・社会政策」と題する書籍(編者:浜口伸明、出版社:国際書院、2018年7月出版予定)に執筆した。グローバル・バリュー・チェーンに組み込まれたことによる付加価値の創出はどの程度で、それが地域、産業、企業、労働者にどのように分配されているのかを明らかにした。研究はおおむね順調に進展している。特に、「既存研究のサーベイ」において、直近のメキシコについての研究を入手できたことは進展であった。「計量分析と結果の考察」「理論的考察」「論文の作成と発表」についての研究の大まかな道筋はついており、引き続き速やかに研究を進める。

「既存研究のサーベイ」については、特にJohnson and Noguera(2017)を見つけたことが進展であった。彼らによると、近年の付加価値貿易比率の低下傾向は、部門や国・貿易相手国によって異なることを示している。彼らの指摘した要因は、まさにメキシコに当てはまる要因であり、今後の研究に重要な示唆がある。「データの整備」については、国際産業連関表のデータを整理する前に、メキシコの品目別輸出入、国別輸出入、品目別FDI流入、国別FDI流入を整理し、メキシコの比較優位や貿易構造、他国との貿易関係の変遷を明らかにすることから開始した。比較的容易にデータを入手できる1990年代以降のみならず、できるだけ長期間の変遷を明らかにすることを心がけた。紙ベースでしか存在しない時期のデータの整理や、時系列で項目をそろえるのが困難なデータも多く、煩雑な作業であった。日本語だけでなくスペイン語も習得している学生アルバイトを臨時的に雇用し、データの入力・整理作業に協力してもらった。「海外の専門家との意見交換」については、7月にメキシコで大統領選挙が行われ、政治、治安上の混乱が予想されたこともあり、平成30年度のメキシコ出張は断念した。しかし、来日したメキシコ人研究者との日本での直接の研究交流や、ITを通じた交流は行った。「日本の専門家との意見交換」については、特に有意義な研究交流ができた。日本国際経済学会を通じて知り合った付加価値貿易及び国際産業連関表についての専門家達とは、貴重な意見交換ができた。研究は概ね順調に進展している。特に、「日本の専門家との意見交換」について飛躍的な進展があった。第一に、研究の途中経過を研究会で報告し、研究者達から内容についてするどい意見をいただいた。第二に、特に付加価値貿易及び国際産業連関分析が専門の研究者と意見交換を行うことができたことは、本研究を深める上で非常に貴重な研究交流となった。知り合った研究者から専門家を紹介してもらい、研究ネットワークがさらに広がった。特に、国際産業連関分析という特殊な領域の専門家との交流により、国際産業連関分析を取り扱う際の注意点を改めて認識することができた。「計量分析」にいたるまでのデータ整理は地道で膨大な作業であるが、正確な分析を行うために綿密に行いたい。平成30年度は、引き続き、適切に「データの整備」を行い、正確な「計量分析」の土台を構築する予定である。「現地調査」については、平成30年度のメキシコ大統領選挙の動向を注視しながら計画したい。「国内の専門家との意見交換」「既存研究のサーベイ」は随時行う予定である。平成30年度に、研究の途中経過を国内の研究会や学会で発表する計画である。令和元年度は、引き続き、地道かつ膨大な「データ整備」を行い、正確な「計量分析」へとつなげる予定である。「現地調査」については、昨年のメキシコ大統領選挙後の政治・治安上の混乱も落ち着いていることから、計画していきたい。令和元年度には、秋にメキシコで国際学会が開催されるので、発表する計画である。
Diffie-Hellman公開鍵配送方式の安全性の解明

本研究の目標は、Diffie-Hellman公開鍵配送方式を破る問題(以下この問題をDHと書く)と離散対数問題(以下DLPと書く)の相互関係を明らかにすることである。このテーマに関して現在までに分かっていることは、次の2点である。(i)DHはDLPに多項式時間Turing帰着する。(ii)特別な場合または特別な仮定のもとではDLPはDHに多項式時間Turing帰着する。しかし、一般にDLPがDHに帰着するかどうかは不明である。すなわち、一般にはDHとDLPの等価性は知られていない。本研究では、主に標数pの有限素体上でDHとDLPを考察し、DHとDLPの中間に入るような難しさをもつ2つの鍵共有方式:Open Diffie-Hellman scheme及びParity-Sensitive Diffie-Hellman schemeが存在することを明らかにした。特に後者を破る問題をPSDHと書くと、PSDHについては次が成り立つ。(1) DHはPSDHに多項式時間で帰着する。(2)DHを解く能力があれば、PSDHは誤り率2^<-q(|p-1|)>で解ける。ここにqは多項式である。(3)PSDHは多項式時間でDLPに帰着する。(4)DLPは平均的多項式時間でPSDHに帰着する。要するにDHとDLPの間の難しさのギャップは、(2)の誤り率という尺度で表現できることを指摘した。これはDHとDLPの関係の解明という20年余りの未解決問題に対する一つの成果である。この結果は国際学術論文誌上で公表すべく準備中である。
セラミックスおよびセラミック複合材料のX線応力測定法の確立

1.アルミナおよび窒化ケイ素の共通測定を行った結果,前者についてはFe-Kα線による2.1.10回折,後者についてはV-Kα線による411回折が精度が高かった.この結果を基に,X線応力測定の標準的測定条件の設定の基礎が固められた.2.低角入射X線法により,セラミックス研削面の極近傍の残留応力分布を非破壊的に測定することが可能となった.3.イメージングプレートを使用することにより,cosα法を用いた微小領域の高精度X線応力測定が可能となった.4.ジルコニア・アルミナ,SiC強化アルミニウム合金,WC-Co合金およびアルミナ/SiC粒子分散等の複合材料の3軸残留応力解析法が確立された.5.CVD法でコーティングされたTiC膜の残留応力をX線測定し,その大部分が熱残留応力によるものであることが明らかとなった.6.スパッタリング生成されたc軸配向を有するAlN膜のX線残留応力解析法を提案し,残留応力の基板温度依存性を明らかにした.7.SiC/TiC複合コーティング膜では配向性の発達は顕著でなく,内部応力測定には応力の3軸性の考慮が必要であった.8.窒化ケイ素,アルミナ,ジルコニア研削材の残留応力と研削条件との関係が明らかとなった.9.研削材の曲げ強さは,窒化ケイ素とアルミナの場合,研削平行方向では圧縮残留応力のため強化されるが,垂直方向では研削欠陥のため弱化する.ジルコニアの場合はいずれの研削方向でも強化される.10.R曲線法を用いたセラミックスの微小欠陥からの破壊解析モデルに対し,実験的な面からもモデルの妥当性を支持する結果が得られた.1.アルミナおよび窒化ケイ素の共通測定を行った結果,前者についてはFe-Kα線による2.1.10回折,後者についてはV-Kα線による411回折が精度が高かった.この結果を基に,X線応力測定の標準的測定条件の設定の基礎が固められた.2.低角入射X線法により,セラミックス研削面の極近傍の残留応力分布を非破壊的に測定することが可能となった.3.イメージングプレートを使用することにより,cosα法を用いた微小領域の高精度X線応力測定が可能となった.4.ジルコニア・アルミナ,SiC強化アルミニウム合金,WC-Co合金およびアルミナ/SiC粒子分散等の複合材料の3軸残留応力解析法が確立された.5.CVD法でコーティングされたTiC膜の残留応力をX線測定し,その大部分が熱残留応力によるものであることが明らかとなった.6.スパッタリング生成されたc軸配向を有するAlN膜のX線残留応力解析法を提案し,残留応力の基板温度依存性を明らかにした.7.SiC/TiC複合コーティング膜では配向性の発達は顕著でなく,内部応力測定には応力の3軸性の考慮が必要であった.8.窒化ケイ素,アルミナ,ジルコニア研削材の残留応力と研削条件との関係が明らかとなった.9.研削材の曲げ強さは,窒化ケイ素とアルミナの場合,研削平行方向では圧縮残留応力のため強化されるが,垂直方向では研削欠陥のため弱化する.ジルコニアの場合はいずれの研削方向でも強化される.10.R曲線法を用いたセラミックスの微小欠陥からの破壊解析モデルに対し,実験的な面からもモデルの妥当性を支持する結果が得られた.1.窒化ケイ素のX線的弾性定数の値が,回折面法線とC軸とのなす角φの関数として,その余弦の2乗の2次曲線で与えられることが明らかとなった。また同じ窒化ケイ素およびアルミナを,研究分担者など8名に配布しX線的弾性定数の共通測定を行うとともに,研削面の残留応力の巡回測定を実施した。2.低角入射X線法により,研削残留応力の表面下での分布を非破壊的に測定する方法を提案した。さらに研削条件と,残留応力および半価幅との相関について検討した。3.ジルコニアに関し,研削表面下の残留応力分布,半価幅分布および変態量を明らかにした。さらにジルコニア研削材では,研削平行方向および垂直方向ともにラップ仕上材よりも強化される。これは,研削欠陥による弱化よりも圧縮残留応力の効果が大きいためである。4.イメージングプレートを使用した微小領域の細束X線応力測定法として,cosα法の可能性が確認された。5.SiCとTiCのCVD膜では,集合組織の発達が顕著でなく,通常のsin^2φ法の適用が可能であり,残留応力に及ぼす基材の熱膨張係数の影響が明らかとなった。さらに,SiC/Tic複合コーティングに対しても回折波形分離法により応力測定が可能であった。6.スパッタリングで作製したAIN皮膜はc軸配向するが,その場合に対する新しい応力測定法を提案した。7.R曲線法に基づくセラミックス中の欠陥からの破壊モデルを提案した。1.アルミナおよび窒化ケイ素の共通測定の結果,前者についてはFe-Kα線による2.1.10回折,後者についてはV-Kα線による411回折が精度が高く,標準的測定条件を設定する上での基礎が固められた.2.低角入射X線法を用いることによって,セラミックスの研削面極近傍の残留応力分布を非破壊的に測定することが可能となった.

3.イメージングプレートをX線回折像の記録に利用し,記録像をcosα法によって解析することから,微小領域の高精度X線応力測定が可能となった.4.SiC強化アルミニウム合金を始めとする複合材料の相応力を,応力の3軸性を考慮して解析することに成功した.5.CVD法でコーティングしたTiC膜の残留応力測定結果をもとに,残留応力の形成要因に対する知見を得た.6.スパッタリング生成したAlN膜のc軸配向性を考慮したX線応力解析法を提案し,残留応力の基板温度依存性を明らかとした.7.ジルコニア(Y-TZP)の研削残留応力のX線測定をもとに,曲げ強度の解析がなされた.さらに,R曲線法を用いたセラミックスの微小欠陥からの破壊強度解析モデルに対し,実験的な面からもモデルの妥当性を支持する結果が得られた.
取締役会の構成と日本企業のコーポレートガバナンス

いずれも、日本企業に関する確立した「通念」が根拠のない主張であり、外部取締役を増やすべきだとするものや「メインバンク」などとの緊密な関係の再構築の重要性を強調するものなどという「通念」に基づく最近の日だった政策論議が誤っていることを示す結果を得た。日本では、融資先企業が困難に陥ると、「メインバンク」などの融資金融機関が救済に乗り出し、再建に努力するとの「通念」がある。しかし、そのようなケースがあるとしても稀であり、もちろん一般的に成立しない、その意味で、日本の銀行-企業間関係が世界的にみて特殊だと言うことも確認した。同様の論点は世界中の各国で盛んに議論されているから、間もなく公表される論文には大きな注目が集まるはずである。Discussion papersの段階でも、いずれも注目度が高く、多くの研究者・実務家からも好意的な評価を得ていた。外部取締役に関するものを中心としたデータを入力し、分析を進めている。次の2つの論文を作成して学会等で報告し、現在改訂中である。(1)では、1980年代から90年代前半の時期の非金融部門の東証一部上場企業に焦点を合わせて、日本の大企業の銀行と融資先企業との関係について分析した。外部取締役の役割に関する検討はその一環である。1980年代前半の規制緩和によって銀行・企業間関係が大きく変貌し,それがバブルの発生とその後の長期不況を引き起こしたとする有力な主張を検討の俎上にのせた。主張されている変貌は観察されず、主張は成立しないこと、および、観察事実は、通常の市場の機能の結果として十分に説明できる。(2)では、銀行・企業間関係の実質的機能を調べるために、想定される機能が実際に発揮される場面に焦点を合わせた。融資先企業が業正規不振となり、利害関係者相互間の利害対立が明確化するケースである。石油ショック彼の不況と第二次石油ショック後の時期に不振となった企業に関してデータを収集し、さらに個別ケースに関する情報を収集して体系的な検討をおこなった。(1)と同じく、「通念」は誤りであり、通常の市場機能の結果として説明できるという結論が得られた。いずれも、日本企業に関する確立した「通念」が根拠のない主張であり、外部取締役を増やすべきだとするものや「メインバンク」などとの緊密な関係の再構築の重要性を強調するものなどという「通念」に基づく最近の目だった政策論議が誤っていることを示す結果を得た。
低温プラズマ処理での非平衡相による鉄系材料の表面構造制御

オーステナイト系ステンレス鋼の耐食性を犠牲にしない表面硬化法を確立した。この硬化が硬化侵入型原子の過飽和の固溶による格子の拡張が更なる過飽和を生みさらに格子を拡張するという機構によるものであることが明らかになった。この非平衡相(S相)の膜厚の拡大をめざし、添加元素の効果を明らかにした。さらなる表面構造化のためにDLCコーティングの有効性を示すとともに、その密着性について検討した。同時に、炭素と窒素の2重組織について、表面炭素の過剰濃縮の問題を明らかにし、この濃縮層を効果的に除去するArプラズマ照射条件を確立した。良好な耐食性を示すものの、その強度の低さと耐食性を落とさない熱処理硬化法がないことから機械構造用材料として用いいられることが稀であったオーステナイト系ステンレス鋼の表面硬化法として、低温プラズマ窒化あるいは浸炭法は、過飽和固溶体を形成することで、1000HV600HVという基盤の5倍2倍の表面強化を耐食性を落とすこと無く達成することができる。この過飽和固溶体相はS相と呼ばれる。この表面硬化層のさらなる強化が求められており、そのためショットピーニングと微粒子ショットピーニングの効果およびDLCコーティングの基盤として窒化のS相か浸炭によるS相のどちらが効果的であるかを知ることが必要となっている。本年度は靭性の高い浸炭によるS相のショットピーニングによる強化(1200HV)とショットブラスティングによる浸炭S相再表面層の削除による耐食性の保持が明らかとなった。さらに、硬さは低いが延性のある浸炭によるS相のほうが、硬いが脆い窒化S相よりDLCコーティングの基盤として良好な対摩擦荷重性能を持つことが明らかとなった。これらの成果は、非平衡相であるS相の実用化のための基礎的なキャラクタリゼーションであり、DLCとS相の同時複合処理の可能性を示す結果である。また、実用的にも靭性を持つ浸炭によるS相の耐食性の確保法として重要な知見を示すものであると言える。低温プラズマ処理での非平衡相による鉄系材料の表面構造制御によって、これまで熱処理による硬化が耐食性を犠牲にすることなしには不可能とされていたオーステナイト系ステンレス鋼の表面硬化法が確立できた。この表面の炭素や窒素の拡散によるS相について初年度および2年度目にはこれらの硬化法について表面の構造化という見地から研究を進め、その膜厚(拡散硬化層)の拡大をめざし、基板の添加元素によって膜厚が大きくことを明らかにし、この添加添加元素の効果が炭化物形成能とはほぼ無関係であることを明らかにした。また、表面構造化をめざしてDLCコーティングの有効性を示すとともに、その密着性について検討した。最終年度の本年度には、このS相による硬化が、硬化侵入型原子の過飽和の固溶による格子の拡張が、更なる過飽和を生みさらに格子を拡張するという機構によるものであることを明らかにした。その結果、置換型合金元素でも格子を拡張することができる元素による過飽和度の上昇(硬さの上昇)と、また拡散速度の上昇による膜厚の増加を説明した。同時に、浸炭と窒化の組合わせによる2重組織の形成機構について、浸炭処理を窒化処理の後にした2重構造表面における表面炭素の過剰濃縮の問題を明らかにし、これがクロム炭化物の形成を促進し耐食性を阻害することを明らかにした。さらに、この濃縮層を効果的に除去するArプラズマ照射条件を確立した。本年度に計画していた、第3の侵入型元素であるボロンの拡散実験は、その毒性を完全に実験から排除することに予想以上の時間がかかり準備段階である。続けて研究を進める。良好な耐食性を示すものの、その強度の低さと耐食性を落とさない熱処理硬化法がないことから機械構造用材料として用いられることが稀であったオーステナイト系ステンレス鋼の表面硬化法として、低温プラズマ窒化あるいは浸炭法は、過飽和固溶体を形成することで、1000HV600HVという基盤の5倍2倍の表面強化を耐食性を落とすこと無く達成することができる。しかし、浸炭では条件によっては耐食性の劣化が見られる。この場合最表面の炭素濃度が非常に高いことがGDOESで確認され、詳細なXRD解析でクロム炭化物の形成が確認された。ラマン分光分析で表面にグラッシーカーボンが形成されること、その厚さは4時間のプラズマ浸炭で形成される10 μm程度のS相の表面で0.5 μm程度であること、およびクロム炭化物がその直下に形成され、これが固溶クロムの枯渇層を形成し耐食性を劣化させることを明らかにした。さらに、このグラシーカーボン層は、条件によってはDLC相とする可能性が明らかとなった。また、このクロム枯渇層の除去にはプラズマ処理や微粒子ショットピーニングが効果的で短時間の処理で耐食性の確保が可能であることを示した。

これらの成果は、非平衡相であるS相の実用化のための基礎的なキャラクタリゼーションであり、DLCとS相の同時複合処理の可能性を示す結果である。また、実用的にも靭性を持つ浸炭によるS相の耐食性の確保法として重要な知見を示すものであると言える。本年度は、オーステナイト鋼の低温プラズマ拡散処理材のさらなる硬さ向上を目指してさらなる表面構造化を行う計画であった。実際にはショットピーニングによる強化の可能性が浸炭S相には存在するが、窒化S相では望めないこと明らかとなった。さらに、浸炭S相の変形能は、圧延試験によると圧下率20%では表面に微細なクラックが入ることが明らかとなった。圧延試験によると10%程度の冷間圧延に耐えることが明らかで、この変形機構について明らかにすることが必要と考えている。表面硬さを得るにはDLCコーティングが可能である。しかし、オーステナイトステンレス鋼の表面硬さは高々300HV程度であり、非常に硬いDLC層を被覆してもその厚さは数ミクロン以下であるため、大荷重の摩擦には基盤の塑性変形が起こり、硬い皮膜は破壊される。DLCコーティングの基盤としてはより硬い窒化によるS相より、硬さは低い浸炭によるS相のほうが大荷重の摩擦でもDLC皮膜の剥離が起こりにくいことが明らかとなった。これらの知見は、既に明らかにした浸炭層と窒化層による2重層による硬さの傾斜化をより進めることができることを示唆している。次年度に計画しているさらなる侵入型元素による硬化層の追加につなげることのできる成果であり、研究はおおむね順調に進展していると言える。本年度は、オーステナイト鋼の低温プラズマ拡散処理材のキャラクタリゼーションを行う計画であった。実際には浸炭処理組織についてのみS相のキャラクタリゼーションを行なった。その結果、グラッシーカーボンが最表面に形成され、その高炭素濃度のために、基盤最表面の過飽和度が上昇し、クロム炭化物の形成が促進され、クロム枯渇層が生じ、耐食性の劣化に繋がることが明らかとなった。このような状況が明らかになったことで、このクロム枯渇層より深いS相中では炭化物の形成が無く、耐食性の劣化もないことが実証され、この最表面のグラッシーカーボン層とクロム枯渇層を炭化物とともに除去すれば、耐食性の確保のされることが明らかとなった。実際に0.5 μm程度と非常に薄い最表面層の除去には、Ar中でのプラズマ爆撃や、微粒子ショットピーニングが効率よく、かつS相厚さを必要以上に少なくすること無く、除去できることを示すことができた。これによって、オーステナイト系ステンレス鋼の靭性の高い硬化層形成方法としての低温プラズマ浸炭処理の実用化が促進されるものと考えられるさらに、キャラクタリゼーションの結果、確認されたグラッシーカーボンはこのままの状態ではDLCに遠く及ばない硬さしか持たないが、この層の形成はDLC形成の可能性を示すものである。浸炭基盤上のDLC形成が密着性よくしかも同時に可能となれば、オーステナイト系ステンレス鋼の耐食性を生かしたさらなる激烈環境での使用にも耐えられる部材開発が可能となる。この処理に関しても実験を重ね、DLC形成条件の探索を行った。窒化のキャラクタリゼーションはTEM観察のみに終わったが、浸炭で新しい領域への展開の可能性が見られたことで、研究はおおむね順調に進展していると言える。
リーマン面のモジュライ空間の位相幾何学

写像類群の有理コホモロジー(分担者森田と代表者):リーマン面のモジュライ空間のコホモロジー環のジョンソン準同型による第一近似が非安定的にも森田マンフォード類で生成されることを論文にまとめた。有限グラフからねじれ係数森田マンフォード類への対応のグラフの退化に伴う振る舞いを完全に記述した。モジュライ空間の微分幾何学とマグナス展開(代表者):普遍リーマン面の相対接束の接続と二次微分の関係を細部にいたるまで明らかにした。点付き写像類群でのねじれ係数森田マンフォード類のIH関係式と森田マンフォード類の微分形式表示が、リーマン面の複素構造の定める調和的マグナス展開というものによって統一的に扱うことが出来ることが分かった。さらに、調和的マグナス展開の擬等角第一変分を具体的な有理型二次微分として求めた。この二次微分は複素解析的手法による写像類群の研究の重要な鍵となるであろう。写像類群のトージョンコホモロジー(分担者秋田と代表者):分担者秋田による森田・マンフォード類についての予想を中心に研究した。秋田と代表者は準自由作用の場合に肯定的に証明した。代表者は超楕円的写像類群の上で、森田・マンフォード類の振る舞いを完全に計算し超楕円的写像類群では予想が成り立つことを証明した。秋田は写像類群の有限部分群の奇数次の森田マンフォード類の2倍が、G-符号数の不変量であるという著しい結果を証明した。ブルスキ・カロジェロ方程式(分担者澁川と代表者):一変数有理型函数解を完全に求めた。澁川はこれを用いて一変数有理型函数の空間に作用するR-作用素を完全に分類した。詳細および他の成果は、研究成果報告書(冊子体)において報告する。モジュライ空間の標準的微分幾何学(代表者):普遍リーマン面の相対接束の接続と二次微分の関係を細部にいたるまで明らかにすることができた。普遍リーマン面の曲率およびジョンソン準同型を表わす微分形式についての以前の計算を整理した。これらは来年度早々に論文にまとめたい。具体的なリーマン面の上でこの微分形式の値を計算することが、来年度の最初の課題である。モジュライ空間のさまざまなポテンシャルについては、残念ながら結果を得ることは出来なかった。写像群類のtorsionコホモロジー(植村毅氏、分担者秋田利之および代表者の共同研究):以前得られた結果を論文にまとめた。これはJ.Pure Appl.Alg.誌に掲載予定(印刷中)である。また、秋田による森田・マンフォード類とチャーン類についての予想を準自由作用の場合に肯定的に証明した。代表者は超楕円的写像類群の上での森田・マンフォード類の振る舞いをほぼ完全に計算した。Bruschi-Calogero方程式(分担者澁川と代表者の共同研究):複数直線の原点近傍で定義された有理型函数解を完全に求めることが出来た。これは京都大学数理解析研究所紀要に掲載予定(印刷中)である。澁川はこの結果を元にして楕円的R行列の完全な分類を目指している。代表者はこの方程式の(安直な)高次元化の解はすべて1次元の解に帰着することを証明した。他の分担者も、各々の役割に応じて研究を進めている。たとえば、分担者の橋本と大場は井桁構造の研究を進歩させて稲妻多角形の概念を発見し、これによってdipoleつきリーマン面のモジュライ空間を記述した。各分担者の業績については、最終年度の実績報告書において詳細に報告したい。写像類群の有理コホモロジーの研究(分担者森田および代表者):リーマン面のモジュライ空間のコホモロジー環の拡大Johnson準同型による「第一近似」が非安定的にも森田Mumford類で生成されることを論文にまとめた。

そこに現れる有限グラフからねじれ係数森田Mumford類への対応について、グラフの退化に伴う振る舞いを完全に記述することができた。Magnus展開のコホモロジー的側面(代表者):点付き写像類群でのねじれ係数森田Mumford類のIH relationについて、自由群のMagnus展開を用いた別証を得た。森田Mumford類の微分形式表示が、リーマン面の複素構造の定めるMagnus展開によって統一的に扱うことが出来ることが分かってきた。詳細な研究は来年度の喫緊な課題である。写像類群のtorsionコホモロジーの研究(分担者秋田および代表者):秋田による森田Mumford類とChern類についての予想を巡回群作用で証明することを目指して、いくつかの試みを行った。代表者はこの予想(の少し弱いversion)が超楕円的写像類群の上では成り立つことを確認した。秋田は任意の有限群作用で森田Mumford類が周期性を持つことなどいくつかの結果を得た。他の分担者も、各々の役割に応じて研究を進めている。たとえば、分担者松本による点付き曲面上のchordのrackは写像類群研究の新しい側面を切り開いている。また、分担者澁川は一変数有理型函数の空間に作用するR-作用素を完全に分類した。各分担者の業績については、最終年度の実績報告書において詳細に報告したい。本年度代表者は、基点とその上のゼロでないベクトルをもつコンパクトリーマン面について、基点を除いてできるリーマン面の基本群のマグナス展開が、カノニカルに定まることを示した。これを調和的マグナス展開と呼ぶことにする。チェンおよびヘインによる一般論を用いると、相異なる2つの基点をもつリーマン面の基本群についてマグナス展開が得られ、調和的マグナス展開は理念的にはこれらの極限になっているが、素朴には極限は存在せず、反正則部分を含めるという実質的な修正および積分の収束に関する解析的な議論が必要になる。さらにまた、調和的マグナス展開の擬等角第一変分を具体的な有理型二次微分として求めた。この二次微分は複素解析的手法による写像類群とくにそのジョンソン準同型像の研究の重要な鍵となるであろう。分担者秋田は、写像類群の有限部分群の奇数次の森田マンフオード類の2倍が、G一符号数の不変量であるという著しい結果を証明した。分担者皆川は、閉曲面から円周の向きを保つPL同相写像群への準同型全体の空間に新しい位相を導入し、この空間が各点の周りで無限次元であり、その上で離散的ゴドビヨン-ベイ不変量が連続であることを示した。分担者笠原は、種数2のジョーンズ表現の代数的性質について,主に摂動的展開を用いて研究した。分担者廣瀬は、4次元球面内に自明に埋め込まれた有向閉曲面の写像類群が、スピン写像類群と一致することを種数の制限なく示した。詳細は、研究成果報告書(冊子体)において報告したい。
細胞内情報伝達網におけるNDPキナーゼの位置と機能

かつて私共が行ったin vitro実験から強く示唆されていた、ヌクレシドニリン酸キナーゼ(NDPK)の細胞膜情報伝達系(アデニル酸シクラーゼ系(AC))におけるGTP供給作用を、in vivo系(ドミナントネガティブ発現細胞)で証明する目的で実験を行った。不活性型リコンビナントNDPK(rNDPKmα)を導入したPC12D細胞におけるPACAPによるcAMPレベル上昇についてコントロール細胞と比較検討した。ドミナントネガティブ発現細胞では反応性の低下が予想されたが、結果は実験毎にやや不安定で、一定の傾向を示すまでにとどまった。そこで、PC12D細胞の細胞膜を精製し、リコンビナントNDPKによる情報伝達系への直接作用を検討した。膜NDPKはリコンビナントNDPKによって試験管内では直接阻害、あるいは置換されないことを示唆する実験結果を得たので、NDPKは発現後膜に組み込まれる機構があると想定した。しかし、ドミナントネガティブ株(由来)の細胞膜標品のPACAP+GDPによるAC反応性はコントロール細胞膜標品と全く変わらず、この問題を解明するには至らなかった。PC12D細胞膜AC活性のPACAP応答は完全にGTP要求性であり、GDP作用はNDPK阻害剤であるUDPによって低下することから、膜結合性NDPKの存在は疑う余地がない。細胞質NDPKの細胞膜への移行の可能性は残されているものの、細胞膜局在性の未知のアイソフォームの存在の可能性も視野に入れて、今後解明されるべき問題と考えられる。NDPKの細胞内情報伝達経路上の作用点の解明を目的とし、本年度は以下の二点に絞って実験を行った。(1)トランスフェクション実験システムの確立本来培養細胞への遺伝子導入実験はその機能探索に有効であるはずの手段であるが、NDPKの場合、高発現株が得にくいなどの理由から困難であった。まず、この問題をクリアするため、通常の発現システムより高効率、細胞毒性が低く、発現レベルがコントロール可能であるとされるテトラサイクリン誘導制御レトロウィルス発現システムを立ち上げた。正常NDPK並びに不活化NDPK組換えベクターの構築まで完了した。(2)NDPKが三量体G蛋白へのGTP供給システムとして機能していることの細胞レベルでの証明まず、上記の改変NDPKのPC12D細胞安定発現株(既に確立されていたもの)で、分化に伴う神経突起伸長が抑制されるドミナントネガティブ系(不活化NDPK発現クローン)を用い、PACAP受容体刺激によるcAMPレベルの変動を観察した。この系では、細胞内総NDPK活性は維持されているが、局所での競合阻害の効果が期待され、実際PACAPによるcAMP応答レベルの低下が30-50%の範囲で再現性よく確認された。一方この細胞クローンの、G蛋白を介さないForskolinに対する反応性は親細胞と全く変わらなかった。In vitro系においては、わずかなNDPK活性によってもG蛋白活性化が達成されることが判明していることから、今回in vivo系において、完全ではないが有意のドミナントネガティブ効果がみられたことの意味は大きく、NDPKが三量体G蛋白の機能に生理的に関与することの一つの根拠になると考えられる。今後更に他方面からの解析を加えて行く予定である。かつて私共が行ったin vitro実験から強く示唆されていた、ヌクレシドニリン酸キナーゼ(NDPK)の細胞膜惰報伝達系(アデニル酸シクラーゼ系(AC))におけるGTP供給作用を、in vivo系(ドミナントネガティプ発現細胞)で証明する目的で実験を行った。ドミナントネガティプ発現細胞では反応性の低下が予想されたが、結果は実験毎にやや不安定で、一定の傾向を示すまでにとどまった。膜NDPKはリコンピナント

NDPKによって試験管内では直接阻害、あるいは置換されないことを示唆する実験結果を得たので、NDPKは発現後膜に組み込まれる機構があると想定した。しかし、ドミナントネガティブ株(由来)の細胞膜標品のPACAP+GDPによるAC反応性はコントロール細胞膜標品と全く変わらず、この問題を解明するには至らなかった。PC12D細胞膜AC活性のPACAP応答は完全にGTP要求性であり、GDP作用はNDPK阻害剤であるUDPによって低下することから、膜結合性NDPKの存在は疑う余地がない。細胞質NDPKの細胞膜への移行の可能性は残されているものの、細胞膜局在性の未知のアイソフォームの存在の可能性も視野に入れて、今後解明されるべき問題と考えられる。