hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチメディア時代に対応した総合芸術のファカルティ・ディブロップメント研究

本年度は、研究会を開催しながら、これまで調査を行ってきた国内外の大学や芸術関連施設で収集した資料、および聞き取り調査のデータを分析・検討を行い、かかわりのある論文や著書を読みあわせ多面的に考察した。その研究成果の一部が、別添の『マルチメディア時代に対応した総合芸術のファカルティ・ディベロップメント研究』という報告書になった。報告書の主な内容は、次のような内容からなっている:1、アメリカの大学で開講されているアートマネージメント科目を検討し、基本的なカリキュラム編成の考え方をとらえたうえで、京都市の芸術関連施設の現状を視野に入れ、日本の大学におけるアートマネージメント教育カリキュラムの基本的な考え方を明確にし、授業のカリキュラムモデルを試論的に提示した。2、メディア時代ともいわれている今日の社会における美術館のありようを、リンツやカールスルーエで調査したメディアアート美術館を比較検討しながら考察を加えた。3、研究協力者をとおして、横浜トリエンナーレ2001におけるスクール・プログラムで、ボランティアスタッフとして実践活動を行い美術館と教育について深化した検討を行った。4、交流型美術館の可能性を福岡アジア美術館に求めて5、コンテンポラリーアートでは注目されている、フランスの国立コンテンポラリーアートのスタジオにおける現状と課題を簡潔にまとめ、日本のコンテンポラリーアートとの比較をする指針を探った。このように芸術と社会にかかわりさまざまな観点から論考をまとめたものである。マルチメディア時代における芸術の諸問題についての現状と課題および芸術関連施設を視察調査することを目的に、国内と国外で調査を行った。1国内。(1)京都市の芸術センターの基本的コンセプトとアートマネージメントに関して運営委員会のメンバーと現状と課題について論議し、本学のアートセンターとネットワーク化するための基盤整備をどうするのかを検討し、(2)東京のNTTのATR研究所やマルチメディア美術館の現状を視察し、(3)アートマネージメント学会の月例会とタイアップし本学のアートセンターの現状と課題について討論を行った。そこで明らかになったことは、第1にこれまでの既成概念から抜け出した現代の芸術を広概念でとらえなおすこと、第2にアートマネージメントに関する学問が重要になってきていること、第3に芸術関連諸機関のネットワーク化が今まで以上に必要であること、などが再認識された。2国外。欧米諸国のマルチメディアの芸術関連施設((1)カールスルー工のZKM、(2)リンツのアルスエレクトロニカセンター、(3)フレノアのアートセンター、(4)バンクーバーのサイモンフレーザーメディア研究所など)を視察し、新しいアートの概念、アートマネージメントのノウハウ、教育機関との連携や地域の人々とのネットワークの仕方などについて聞き取り調査を行った。そこで明らかになったことは、第1にマルチメディア社会における芸術は、リアリティとバーチャルリアリティの不可分な関係にあり、第2に芸術作品やその環境に対するデジタルアーカイブ化は重要であること、、第3に初等教育の一環としてマルチメディア芸術教育が行われ、第4に大学院における造形教育が取り入れられていること、第5に地域の高齢者とのネットワーク化に取り組んでいることが明確になった。来年度は、米国に特化して視察、聞き取り調査を行い、大学のFDのモデル想定までも視野に入れて研究を続けていきたい。本年度は、コロンビア大学、ニューヨーク大学、ラトガース大学、南カリフォルニア大学、ゲティセンターなどアメリカの主要な芸術関連機関においてアートマネージメント、インターンシップ、カリキュラムに関する聞き取り調査を行ってきた。その中から特筆すべき内容を列記したい。1)コロンビア大学。アートマネージメントには、アート、教育、ビジネス、法律が基本的な学問分野であり、その中でもアートを重要視している。インターンシップに関しては、1500の機関とインターシップを結び現場の経験を積んでいる。2)ニューヨーク大学。UCLAとイエール大学を参考にしながら1971年、現在のコースが築かれた。その後、95年から96年にかけてジェネラリストからスペシャリストが重要であるということからプログラムが発展してきた。教育はパフォーミングアートとビジュアルアートに分かれている。前者では観客開発とパブリックリレーション、ファウンドレージングなどを学び、後者ではコレクション、アカウント、保存、ミュージアムセキュリティの問題などを学んでいる。3)南カリフォルニア大学。芸術の社会的需要が高いロサンゼルスの中において質の高い芸術教育を行う意義は大きい。コースには、音楽、映画、建築、それに各コース間のコラボレーションがあるほか、パブリックとのコラボレーションもある。

4)ゲティセンター。スクールプログラム、ファミリープログラム、ティーチャープログラムなどのさまざまなプログラムが用意され、具体的な例としてはギリシャ彫刻の前での身体表現や家族一緒にステンドグラスなどを作成するなどユニークな実践が行われている。以上のような聞き取り調査をもとに、多面的な検討を行っている。
トリプトファンによる造血器腫瘍制御と新規治療法の開発

癌細胞は、種々の代謝変動を生じることで、腫瘍微小環境に適応し、自らの継続的な増殖を可能にしている。アミノ酸の代謝も変化していると考えられるが、必須アミノ酸であるトリプトファンと癌細胞の関係性は十分解明されていない。これまで、申請者の研究室ではトリプトファンの代謝酵素であるIDOと腫瘍免疫に注目した研究を行ってきた。本研究では、トリプトファンの癌細胞への取り込みメカニズムをアミノ酸トランスポーターであるLAT1に着目して解明し、造血器腫瘍における新規治療法の開発基盤となることを目指す。
骨髄単核細胞を用いた脊髄再生治療法の開発および獣医臨床応用

脊髄の再生医療として、幹細胞を含む様々な細胞を用いた移植治療法が考案されているが、自己骨髄由来単核細胞は細胞培養を必要としないため、受傷後早期に移植することが可能である。我々は、動物の脊髄損傷症例に対して自己骨髄由来単核細胞を用いた臨床試験を実施したところ、治療効果が認められた。骨髄単核細胞がどのようなメカニズムで脊髄を再生するのかはほとんど解明されていないので、ラットを用いた動物実験を行った。その結果、移植した骨髄単核細胞は約一週間局所に存在し、HGF、MPC-1、VEGFなどのサイトカインを放出することにより、細胞のアポトーシス発現を抑制し、神経を保護していることが認められた。哺乳類の脊髄神経は再生能が乏しく、事故や疾病などで脊髄を損傷すると下半身麻痺や四肢麻痺の状態が一生涯続く。我々は、動物の脊髄損傷症例に対して骨髄単核細胞を用いた臨床試験を世界に先駆けて実施したところ、明らかな治療効果が認められた。骨髄単核細胞が脊髄を再生する機序はまだ十分に解明されていないため、動物実験と獣医臨床試験の双方向からのアプローチでそのメカニズムを解明していくとともに、得られた情報のフィードバックから最適な脊髄再生治療法を確立していくことが本研究の目的である。研究実績A脊髄損傷ラットモデルを使用した動物実験:前年度までの研究において、脊髄損傷の条件設定および組織切片および抗体染色の条件設定を精密に実施した。その結果をもとに、脊髄損傷ラットモデルに対する骨髄単核細胞の移植実験を行い、術後1週間程度でコントロール群に比較して有意な運動機能の向上(BBBスコアテスト)が得られることを確認した。さらに、移植用細胞をGFPラットから採取した骨髄単核細胞を使用した実験では、脊髄損傷部に移植したGFP陽性細胞が移植部周囲に定着し、脊髄再生に作用していることを病理組織学的に確認した。その他の免疫染色を実施した結果、移植した骨髄単核細胞からHGFが発現していることが確認された。また、一部の移植細胞は紡錘形で、血管壁に接着し、Pericyte like cellsの形態を示した。以上の結果から、移植した骨髄単核細胞が損傷部組織に定着し、一定期間HGFを産生したり血管新生に関与することで、脊髄神経の再生および保護効果が得られたものと考えられた。B動物症例に対する骨髄単核細胞自家移植の臨床試験:前年度までに実施できた動物症例に対する臨床試験は目標を大きく下回り、現在までのところまだ4例にしか実施できていない。A動物症例に対する骨髄単核細胞自家移植の臨床試験犬の椎間板ヘルニア最重症例(グレード5)に対して骨髄単核細胞移植術を行った。術後定期的に検査を実施し、運動機能の回復過程を記録した。また、動物用歩行解析システムの構築を開始し、現在までにフォースプレートと高速度カメラの同期化に成功した。B脊髄損傷ラットモデルを使用した動物実験ドロップタワーを用いた重錘落下法により、脊髄損傷ラットモデルを作製した。さまざまな高さ条件にて試験的実験を行い、本研究の条件に最適となる落下距離を確認した。また、採取した脊髄を矢状断面にて分割し、組織切片を作製した。作製した組織切片に対して免疫染色などを行い、染色条件の設定も確認した。骨髄単核細胞が脊髄を再生する機序はまだ十分に解明されていないため、動物実験と獣医臨床試験の双方向からのアプローチで解明していくとともに、得られた情報のフィードバックから最適な脊髄再生治療法を確立していくことが本研究の目的である。研究実績A脊髄損傷ラットモデルを用いた動物実験:前年度までの研究において、脊髄損傷ラットモデルに対する骨髄単核細胞移植を実施し、術後1週間でコントロール群に比較して有意な運動機能の改善が得られることを確認した。移植に使用したGFP陽性骨髄単核細胞は、移植直後から脊髄損傷部に集積し定着したのち、数週間かけて拡散消失していくことが組織学的に確認された。移植されたGFP陽性細胞の免疫染色の結果からは、HGF発現陽性細胞が多数存在することが確認された。HGFは神経細胞への保護効果が認められており、今回の実験においても、骨髄単核細胞移植群のアポトーシス発現率はコントロール群に比較して有意に低値を示した。これらの知見に関しては今までに確認されていなかった新知見であり、獣医学系学会にて報告を行った。B培養神経細胞を用いた実験:ラット大脳より採取した神経細胞に対して、骨髄単核細胞との共培養、およびHGF投与を行った際の神経突起伸長速度を比較した。

どちらの群においてもコントロール群に比較して有意に早い神経突起の伸長が認められたため、脊髄損傷ラットで認められた脊髄再生・保護効果が、骨髄単核細胞移植による一次的な効果であることを改めて確認した。これらの知見に関しても、今までに確認されていなかった新知見であり、学会誌における報告を準備中である。臨床獣医学脊髄損傷ラットモデルを使用した動物実験は順調に達成できている。それに対して、臨床試験の症例数が目標数に達していない。昨年度までの調査により、骨髄単核細胞の移植は、犬の椎間板ヘルニア最重症例(グレード5)に対して、臨床的な効果の認められることが示された。動物症例に対する臨床試験は予定を達成できていると評価している。このような治療法により、臨床症状の改善(運動障害の改善)する割合は、骨髄単核細胞を移植していないコントロール群に比較して有意に高い割合を示したため、今後は単核細胞の移植効果が示す脊髄再生のメカニズムについて調査をしていく予定である。動物実験に関してはモデル動物の作製条件を設定する段階まで達成しており、今後はGFP細胞の移植を含めた動物実験を順次実施していく予定である。高速度カメラとフォースプレートを用いた動作解析システムの構築に関しては、今後生体定数の計測を行うのみである。総じて、研究全体の達成率は研究計画の30%程度であると考えている。今後はまず、現在までに行った脊髄損傷ラットモデルより得られた成果を学会誌上などで発表する。また、前年度までに行った脊髄損傷ラットモデルと同様の実験系において、HGF製剤の投与を行い、HGF製剤単独でも脊髄再生効果が得られるのかを調査する。また、HGFの投与量によって効果発現にどのような差が得られるのかを調査する。脊髄損傷ラットモデルを用いた動物実験:ドロップタワーを用いた重錘落下法により作製した脊髄損傷ラットモデルに対して、GFPラットから採取した骨髄単核細胞を移植し、移植細胞の脊髄再生に対する影響を組織学的に評価する。当初予定した目標に比較して、実際に適応可能な症例数が少なかったため。動物実験および免疫染色の試薬などへ利用内容を変更し、動物実験の成果を充実させていく。ラットを用いた動物実験に、次年度の研究費の約6割を使用する。ラットは1グループにつき6匹使用し、骨髄細胞移植後3日目、1週間目、2週間目、3週間目、4週間目に安楽死後組織検査を実施する。同数のコントロール群と合計すると、最低60匹以上のラットと、10匹以上のGFPラットを購入する予定である。動物の購入以外には、麻酔薬や生理食塩水などの手術用試薬を購入する予定である。残る3割の研究費で組織切片作成用の試薬(染色液や免疫染色用抗体など)を購入する予定である。残りの1割を学会発表時の校閲費および旅費などに使用する予定である。
中国阿北における刻経事業の総合的研究-房山雲居寺石経を中心に-

房山雲居寺には、7世紀初頭の隋末以来、一千年にわたって連綿と刻りつがれた膨大な量の石経が所蔵される。総数1万5千点にものぼる石経は、仏教経典としてはもとより、当時社会の生きた一面を伝える多くの題記をもつことでも貴重な一級資料である。しかしこれら資料の所在状況が具体的にわかるようになってまだ日は浅く、文化大革命の収束した70年代末以降のことであり、そのため本格的な研究もまだ緒についたばかりというのが実情である。そうした現状をふまえ、雲居寺の歴史とその石経事業を取り上げ、その内容と意義を多角的基礎的に明らかにしようと目指したのが本研究となる。本研究では、初年度にまず雲居寺と石経をめぐる共同報告と討議に力を入れ、メンバー全員の共通認識を形成し、これをふまえ2年度から、メンバーそれぞれに個別のテーマを設定し、具体的な資料の調査と分析に着手した。その間、関連する研究発表も定期的につづけ、共通の理解を深めた。そして3年目の最終年度には、各人のテーマにもとづく個別成果のとりまとめに努め、その結果「成果報告書」として刊行したのが『中国仏教石経の研究-房山雲居寺石経を中心に-』となる。具体的には、氣賀澤が、隋唐期を中心とした雲居寺のその石経事業の歴史、小谷が、石経事業の背景にある末法思想の由来、谷井が、とくに遼代の房山石経事業にかかわる政治社会的背景、中が、山西省応県木塔出土経典と房山石経との関係、藤本が、房山石経と高麗大蔵経との影響関係、上野が、雲居寺刻経事業と間接的にかかわる唐宋期における四川の石経活動、伊藤が、房山石経本『大智度論』と敦煌本との関係、姚長寿(研究協力者)が、房山遼金刻経中に新発見の華厳典籍の意義をと、多様な角度から考察を進めた。当研究の主要にして根幹にかかわる課題は、ここに基本的に考察の俎上に上り、所期の目的はほぼ達成しえたと考える。本年度は河北房山雲居寺に残された石経とそこに刻まれた題記を中心に、まずその全容を理解し、そこから雲居寺史の展開のあとを把握することに力点を置いた。その上で河北刻経事業を軸にした仏教史の諸問題をとり上げ、それぞれ個別研究を進め、ほぼ毎月一回開いた研究会で報告し討議を行った。その報告内容はつぎのごとくである。1.氣賀澤「房山石経と雲居寺簡史ー隋唐時代ー」('92年7月9日)2.中「大蔵経の歴史と版本」(9月11日)3.小谷「契丹・女真の民族信仰と遼金仏教」(10月2日)4.上野「『〓県志(民国刊)』よりみた寺院ー〓県雲居寺の紹介ー」(11月6日)5.氣賀澤「法門寺真身舎利塔出土の唐代文物とその背景」(11月25日)6.谷井「小西天への道ー明清房山関係史料管見ー」(12月16日)7.王維坤「中国考古学界の最近の成果と現状」('93年2月1日)(特別参加)8.伊藤「敦煌文書の検索方法と所在状況について」(3月2日)

9.藤本「朝鮮高麗大蔵経について」(3月29日)このような過程をへて、房山石経を中心とする河北刻経事業の歴史的意義に共通の理解が成立しつつある。次年度からはさらに各担当者の研究テーマを絞り込み、中国刻経事業の考察をより体系的に行う予定である。なお史料整理では、近年大量に刊行されている隋唐時代石刻資料(墓誌関係)の所在状況の把握を進め、かたわら石窟寺院の美術資料の整理、地方志における雲居寺関係史料の抽出、雲居寺題記の整理、雲居寺石経と大蔵経との対照、などの具体的作業を進行中である。これらは次年度からの具体的研究に直接反映されるものである。本年度は、前年度で獲得された河北房山雲居寺に残された石経をめぐる共通認識に立って、さらにその深化と対象の拡大をはかり、房山刻経事業の内実および歴史的位置を解明することに努めた。具体的には班員各人の個別研究を優先させつつ、それぞれの成果を持ち寄っての共同討議にも力を入れた(6回開いた)。また班員外から、竺沙雅章氏(京大名誉教授・中国仏教史)や本郷貞紹氏(富山大助教授・日本仏教史)を招いての意見交換も行った。そうしたなかで、各人の研究は着実に進展をみており、これをふまえ来年度中に成果をとりまとめるための態勢を組み、それぞれの分担テーマを明確にした上で文部省の出版助成の手続きを行った。つぎに示すのが成果刊行のために予定される目次であり、同時に各人の現在手掛ける課題にして役割分担の実態である。1.北朝後期の造窟造像刻経事業の文化史的意義(小谷)2、隋唐時代における雲居寺の発展と刻経事業(氣賀澤)3、遼金期の雲居寺と刻経の発展(谷井)4、房山石経と契丹・金刻大蔵経(中)5、敦煌文書における大蔵経と房山石経(伊藤)6、四川における唐五代の造窟刻経事業と大蔵経(上野)7、高麗大蔵経と房山石経(藤本)この他、史料整理に関連して、近年大量に刊行されている隋唐時代石刻資料(墓誌関係)の所在状況の整理に力を入れ、また新出石刻資料の把握にも努め、これらをめぐる目録の刊行も準備中である。本年度は、前年度までの2年間で形成された河北房山雲居寺の石経を中心とする共通認識、さらにそれをふまえた研究の深化と対象の拡大の上に、具体的の成果のとりまとめに着手した。その成果も単なる報告書でとどめないために、文部省の出版助成を申請し、一冊のまとまった単行本の刊行を計画した。ただ遺憾ながら期限内に刊行が間に合わなかったが、現在準備を継続中であり、近い時期に公表できる予定である。その論集『中国仏教石経の総合的研究』の目次を示せばつぎのようになる。1.諸論(氣賀澤)2.ガンダーラ弥勤信仰と隋唐の末法思想(小谷)3、唐代房山雲居寺の発展と石経事業(氣賀澤)附「房山石経山石経所蔵一覧表」4、遼代仏教政治史論(谷井)5、房山石経と契丹・金刻大蔵経(中)6、敦煌本『大智度論』の整理(伊藤)7、四川における唐五代の造窟刻経事業と大蔵経(上野)8、高麗大蔵経と房山石経(藤本)9、房山石経の華厳典籍について(姚長寿、特別寄稿)この他、史料整理に関連して、氣賀澤は近年大量に刊行されている隋唐時代石刻資料(墓誌関係)の所在状況の整理に力を入れ、また新出石刻資料の把握にも努め、これらをめぐる目録の刊行も準備中である。
安定同位体グルコース負荷試験によるL型糖尿病発症メカニズムの解析

2.健常者、IGT、2型糖尿病患者の順に耐糖能(kg値),の低下、インスリン分泌能の低下がみられたが、Si2^*およびSg2^*は両群で差を認めなかった。空腹時のEGPは逆に健常者、IGT、2型糖尿病患者の順に高値となり、3群をあわせると空腹時血糖とEGPの間には正相閧がみられた。EGPは、2型糖尿病患者においてもグルコース負荷により抑制され(0-20分)、この抑制は主にグルコース効果によると考えられた。2型糖尿病患者では高血糖の存在を考慮すると、この抑制は不十分であると考えられた。IGTでは、この抑制は健常者と差を認めなかった。3.日本人の非肥満IGT、2型糖尿病患者では、インスリンおよびグルコースの末梢作用の低下はみられず、病態への閧与は少ないと考えられた。IGTではEGPの調節異常は見られず、インスリン分泌低下による末梢組織への糖取り込み低下が耐糖能低下の機序として重要と考えられた。2型糖尿病では、インスリン分泌の更なる低下と共にグルコース作用によるEGPの抑制の不良が認められ、この両者の密接な閧連が示唆された。2.2型糖尿病患者では耐糖能(Kg値)の低下、インスリン分泌能の低下がみられたが、Si2^*およびSg2^*は両群で差を認めなかった。空腹時のEGPは2型糖尿病患者で高値であり、両群をあわせると空腹時血糖とEGPの間には正相関がみられた。3.2型糖尿病患者を、検査時のHbAlcまたは空腹時血糖で2群に層別し、健常者群とあわせて3群で解析すると、HbAlcの上昇にともない耐糖能(Kg値)は低下し、グルコース負荷に対するEGPの抑制は減弱し、EGPのnadirは高値となった。同時にインスリン分泌能も、HbAlcの上昇にともない低下していた。空腹時血糖で層別しても、ほぼ同様の結果がえられた。4.非肥満2型糖尿病患者では、インスリンおよびグルコースの末梢作用の低下はみられなかったが、インスリン分泌能の低下、グルコース作用によるEGPの抑制の不良が認められ、この両者が密接に関連して耐糖能の低下に関与していると考えられた。2.健常者、IGT、2型糖尿病患者の順に耐糖能(Kg値)の低下、インスリン分泌能の低下がみられたが、Si2^*およびSg2^*は両群で差を認めなかった。空腹時のEGPは逆に健常者、IGT、2型糖尿病患者の順に高値となり、3群をあわせると空腹時血糖とEGPの間には正相関がみられた。3.日本人の非肥満IGT、2型糖尿病患者では、インスリンおよびグルコースの末梢作用の低下はみられず、病態への関与は少ないと考えられた。2型糖尿病では、インスリン分泌の更なる低下と共にグルコース作用によるEGPの抑制の不良が認められ、この両者の密接な関連が示唆された。
気道上皮細胞修復をターゲットとした高齢者難治性喘息の治療法の探索

喘息は吸入ステロイド薬の普及により、その治療は格段の進歩を遂げた。しかし、高齢者の喘息は、炎症の持続および修復能の低下から、気道上皮細胞の障害およびその構造的変化が起き、難治性になる場合が多い。そこで、本研究では、気道上皮細胞の修復および恒常性維持の視点から、治療薬として、新規クルクミン誘導体およびコリン作動性物質の作用を解析し、その効果を明らかにした。吸入ステロイド薬の普及により気管支喘息の治療は飛躍的進歩を遂げたが、気道上皮細胞の障害はステロイド薬により改善ぜす、難治化の要因となる。気道上皮細胞をターゲットに細胞の老化および肺構造の老化が高齢者の気道リモデリングの不可逆性を誘導し、難治化に関与する視点から制御法を開発することを目的としている。初年度の成果として1)気道上皮細胞のダニアレルゲン刺激によるサイトカイン産生および刺激伝達系のプロファイリングHuman bronchial epithelialcell line(HBEC)をI型コラーゲンコートしたインサート付き培養プレートで培養する。Confluentになった時点で、上層の培養液を除き空気層培養に移行する。空気層培養後2週間で線毛上皮細胞に分化する。もう一群はIL-13投与し粘液分泌細胞に分化させる。この2種類の細胞について、Lps、polyIC、ダニアレルゲン刺激を行い、サイトカインおよび細胞刺激伝達系に関するアレイを用いて解析を進めている。2)SLURP-1の喘息病態への関与について-マウス喘息モデルおよび培養気道上皮細胞を用いて、SLURP-1が喘息病態では産生が低下する事を明らかにし、原著として報告した。さらにヒトリコンビナントSIURP-1を用いて、マクロファージおよび気道上皮細胞への作用の検討を開始した。3)気道上皮細胞の分化を制御する薬剤としてのクルクミン誘導体の検討-気道上皮細胞は上皮間葉系移行(EMT)を介して、気道リモデリングに関与する事が示唆されている。この経路に介入する方法として、新規クルクミン誘導体の効果を検討し、有効性を示す知見を得た。炎症性サイトカインの抑制効果、TGF-βの刺激伝達を効率よく抑制した。さらに、ステロイドでは抑制できなかった、気道リモデリングの指標としてのSerpine1の抑制効果を明らかにした。難治性喘息治療ターゲットとして、気道の構成細胞であり、加齢とともに構造の変化が予測される気道上皮細胞は重要であると考えられる。リコンビナントSLURP-1は、試験管内の検討で、気道上皮細胞のサイトカイン産生を濃度依存的に抑制した。SLURPsiRNAを作用させると炎症性サイトカイン産生が増強し、α7nACRのsiRNAを作用させるとSLURP-1の作用が解除された事から、炎症性サイトカイン抑制作用はα7nACRを介している事が明らかになった。実際にSLURP-1が抗炎症作用をヒト気道上皮細胞にオートクラインのメカニズムで発揮する事および外部から作用させる事により抗炎症作用を増強できることを明らかに出来た。細胞内刺激伝達についてアレイを用いて検討を進めている。マウスリコンビナントSLURP-1を慶応大学三澤らが作成し、共同研究でマウスの喘息モデルでin vivoの効果について検討を開始した。ヒト気道上皮細胞を線毛細胞と粘液分泌細胞に分化させ、ダニアレルゲンの刺激伝達について解析した。線毛上皮細胞への分化した細胞の被刺激性が安定しないため、再度、安定した分化について検討し、培養方法に工夫をした。平成22年度に見出した、気道上皮細胞の機能を制御する薬剤として新規クルクミン誘導体の効果を英文原著としてまとめ報告した。また、ダニアレルゲンをマウスに作用させ、喘息モデルを作成する系についても原著論文として受理された。高齢者難治性喘息では、気道上皮細胞の障害およびリモデリングが惹起され、吸入ステロイド薬が効果を示しにくい病態が形成sあれる。気道上皮細胞の修復・恒常性維持の観点から、内因性コリン作動性蛋白質(SLURP1)およびそのα7ニコチン性アセチルコリン受容体(α7AChR)を介する刺激について役割の検討を進めた。SLURP1のiSRNAを培養ヒト気道上皮細胞に作用させると、TLR3リガンドを介するIL-6産生が増強した。一方、α7AChRを介する反応をiSRNAを用いて阻害することによっても、同様にサイトカイン産生が抑制された。このことから、内因性にSLURP1が産生され、気道上皮細胞の炎症を抑制的に働いていることが示唆された。リコンコンビナントSLURP1(rSLRUP1)を培養気道上皮細胞に投与するとサイトカイン産生を抑制し、また喘息モデル動物に経気道的に作用させることによっても気道炎症が抑制され、rSLRUP1が喘息反応制御能を示すことが明らかになった。また、マウス線毛上皮細胞を用いた検討で、α7AChRを介する刺激(MLA投与)は線毛運動を活性化する方向に働くことも明らかになった。

rSLURP1も線毛運動促進作用を示し、α7AChRノックアウトマウスでは認められず、SLURP1の線毛運動促進作用がα7ニコチン受容体を介する反応であることが明らかになった。以上より、SLURP1は、α7AChRα7を介する作用で、炎症の抑制および気道上皮線毛運動の活性化に働き、恒常性維持に関与する。実際に高齢者喘息でSLURP1の分泌がどのような状態にあるか検討を開始し、今後、ヒトの病態での役割を明らかにしていく予定である。気道上皮細胞をターゲットとして、修復起点の解析について期待がもてる結果が出て、当初の計画以上に進んでいる。この点をさらに明らかにし、知見を集積している。申請時に計画した老化マウスをもちいての検討は、進んでいる結果を活かすために、平成23年度当初の計画時点から変更した。まず、通常の喘息モデルマウスでの検討を先に進めてから、取り組む事に計画を修正したため、一時保留とした。全体として順調に進んでいると自己評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。α7ニコチン受容体を介する気道上皮細胞の機能の制御について、有望な結果が出ているので、この点について最終年度にまとめる方向で検討をすすめる。
時間経過を考慮した医学生物系文献情報からの知識抽出

医学生物系文献データベースMEDLINEおよび、当該研究者に広く利用されているMEDLINE検索システムPubMedを用いて得られる情報(題目、アブストラクト、統制語によるキーワード(MeSHターム))等を用いて、大量の関連文献に収められている生物医学知識(疾患と遺伝子の関係等)のクラスタリングを行い、研究者が興味のある研究分野の知識を効率的に取得できるシステム開発を目指して研究を行った。具体的にはPubMedから得られた文献集合を、その内容に応じて階層的クラスタリングを行うものである。クラスタリングに用いる文献情報のうちで主なものは、題目とアブストラクトに含まれる語の出現頻度および位置に関するものであるが、そのうちアブストラクトにおいては、当該文献で述べられている研究の、背景や手法、結果、結論が書かれていることが多い。文献クラスタリングを行う際に、ある語がそれらのうちのどれに該当するかについての情報を考慮できることは有益である。例えば、研究結果として得られる知識に重点を置いてクラスタリングすることで、背景に関連知識としてのみ含まれている語の重みを下げることができ、文献に述べられている研究の主題ではない情報の影響を抑えることができる。この目的を達成するために、文献のアブストラクトの各行を、その内容に基づいて分類する手法を提案し、類似既存研究より優れた結果を得ることができた。さらにその情報を用いた文献の階層的クラスタリングシステムを構築した。
Ser/Thrキナーゼ型受容体を介する情報伝達系のPDZ蛋白質による制御と発癌

TGF-βファミリー(アクチビン/TGF-β/BMPなど)の受容体やその細胞内シグナル伝達分子であるSmadの分子異常は癌発生に深く関与していることが報告されている。我々は最近、アクチビン受容体細胞内領域と結合する分子群ARIP及び新規アクチビン結合蛋白質FLRGを発見した。本課題では、アクチビンのシグナル伝達系の細胞内外での調節機構に検討を加えた。1.ARIPによる制御ARIP1は5個のPDZドメインと2個のWWドメインをもつ分子である。最もC末側に位置するドメインを介しアクチビンIIA型受容体と相互作用し、他のTGF-βファミリーのII型受容体には親和性を示さない。また、ARIP1はそのN末側に局在するWWドメインを介してSmad2/3と強く結合した。ARIP1を過剰発現させるとSmad3/2を介するアクチビンのシグナル伝達が阻害された。さらに、ARIP1はβ-カテニンともPDZドメインを介して結合することが判明した。ARIP1の過剰発現によりβ-カテニンの核移行が抑制された。これらの結果はアクチビン/Smad系とWnt/β-カテニン系のシグナル伝達経路のクロストークの存在を示唆すると同時に、ARIP1はシグナル伝達経路のメディエーターとして機能していることが考えられた。2.FLRGによる制御2個のフォリスタチンドメインを有するFLRGを見いだした。FLRGはアクチビンと強く、BMPと弱く結合していずれのシグナル伝達系も細胞の外で遮断する。FLRGは脳、胎盤、副腎、肺、精巣、卵巣などで高い発現が認められた。その発現調節の機構を理解するためにプロモーター領域の解析を進めている。現在までに、単離した2.6kbのプロモーター領域にGATA、SP1、Smad、NF-kappa Bの転写因子結合部位が複数個存在することを明らかにしている。
芸術と医療をつなぐメディアアート表現の可能性の探求

本研究は、「芸術と医療をつなぐメディアアート表現の可能性の探求」を目的とし、鑑賞者の情動反応に基づくメディアアート作品を医療現場において応用することを目指し、メディアアート作品《between》を制作。2018年1月にARTZONE(京都市)にて展示した。これは二人の鑑賞者が共同で「音」「香」「光」をコントロールし、それぞれの感覚刺激を楽しむ作品である。言わば二人で奏でる「音」「香」「光」のセッションの場である。この作品空間において、鑑賞者は相互に感覚のコミュニケーションを交わし、その即興的な時間を楽しむ。そしてこの共有される時間こそ、鑑賞者それぞれの快情動が引き出される時間となった。本研究は、「芸術と医療をつなぐメディアアート表現の可能性の探求」を目的とし、鑑賞者の情動反応に基づくメディアアート作品を医療現場において応用することを目指している。視覚的・聴覚的刺激と鑑賞者の行為をインタラクティヴに関係づけるメディアアートの方法と、脳波測定等による脳機能の情報化技術を接続し、人の情動(快・不快)反応に基づく実験作品を制作するとともに、鬱病のリハビリテーションなど気分障害に関わる医療現場での応用を試みることが目的である。平成27年3月30日から5月9日にかけてにメディアアート作品《rendezvous》を発表した。これは光や音の変化と鑑賞者の脳波がインタラクティヴに関係する観客参加型の作品である。二人の鑑賞者が目前に広がる色彩の変化と音響の変化を鑑賞するとともに、刻々と変化する脳波パターンの変化を測定。それぞれの脳波パターンから快・不快情動の判定を行い、その結果をフィードバックする。人の生と密接に関わりのある情動について、メディアアートとニューロサイエンスの融合を通じて探ろうとする試みである。ただし《rendezvous》で用いた情動計測は、科学的に確立された手法とは言えず、より正確な情動の計測に向けた実験を行う必要があった。そこで、《rendezvous》のシステムを用い、脳波測定による快情動の計測実験(被験者12名を対象とした計35回)を行った。現在、ここで得たデータをもとに、感度・特異度を用いた統計的手法を用いて分析を行っている。現在のところ情動計測の方法を確立するに至っておらず、平成28年度から予定している医療現場等での実験に遅れが出る可能性がある。視覚的・聴覚的刺激と鑑賞者の行為をインタラクティヴに関係づけるメディアアートの方法と、脳波測定等による脳機能の情報化技術を接続し、人の情動(快・不快)反応に基づく実験作品を制作するとともに、医療現場での応用を試みるものである。2016年度については、実験作品《rendezvous》において取得したデータの分析を行い、脳波計による快・不快情動の計測の可能性を探った。2015年度に引き続き、多様なアプローチによる分析を試みたが、残念ながら医療現場での活用に耐えうる明快な結果を得ることができなかったため、作品そのものをリセットすることとした。快・不快情動をクリアに計測できない原因として、二つの問題を抽出し課題設定した。一つは、作品によって鑑賞者に与える刺激の曖昧さという点である。光とノイズのバリエーションは、明らかに強い快や不快を誘発することは難しい。よって、より強い刺激を与える実験作品を構想することを視野に入れる。二つ目は、脳波計による快・不快情動計測の困難さである。リアルタイムでかつ非侵襲的に脳の活動を計測するには、脳波測定は優れていると言えるが、先行研究やこれまでの実験結果の経緯から見て情動計測という点においては限界がある。そこで、最近開発された小型のポータブルNIRSを用いた実験作品を構想することにした。プレ実験として、IAPSの中から極めて強い快・不快情動を誘発する写真を選択して被験者に提示し、ポータブルNIRSによって脳血流の計測を行った。結果は、fNIRSを用いた先行研究の結果とほぼ一致しでおり、刺激が強ければポータブルNIRSによって快・不快情動の計測が可能であることが示唆された。これまでに構想してきたメディアアート作品は、鑑賞者に与える視覚刺激(光)聴覚刺激(ノイズ)ともに比較的弱いタイプの刺激であり、快・不快情動の計測という点で明確な結果を得ることは難しかった。また作品では、リアルタイムで脳を計測することを前提としていたので、脳波計を用いてきたが、情動の計測という点では容易ではなかった。計画していた医療現場での作品提示を実現するには、より明確な情動の計測が必要であり、上記二点を克服する必要があった。以上のような経緯から、作品で用いる素材(鑑賞者に与える刺激の内容)や計測に用いる機材を変更し、新たな作品を構想することを前提に、実験内容や方法をリセットした。よって2016年度に開始することを計画していた、メディアアート作品の制作と医療現場での応用については実現できず、遅れている現状である。本研究は、「芸術と医療をつなぐメディアアート表現の可能性の探求」を目的とし、鑑賞者の情動反応に基づくメディアアート作品を医療現場において応用することを目指した。視覚的・聴覚的刺激と鑑賞者の行為をインタラクティヴに関係づけるメディアアートの方法と、脳波測定等による脳機能の情報化技術を接続し、人の情動(快・不快)

反応に基づく実験作品を制作するとともに、鬱病のリハビリテーションなど気分障害に関わる医療現場での応用を試みることが目標であった。そこで脳血流計測装置を用いた実験作品《光・音・脳》や脳波測定装置を用いた実験作品《rendezvous》の検証結果をふまえ、さらに精度の高い情動計測の方法を確立するために数度の実験を行った。また作品の展示場所や空間サイズにフレキシブルに対応できるよう、ポータブルNIRSを用いた実験も行った。しかしながらいずれの実験も情動計測の精度の高さという点において満足のいくものではなく、残念ながら医療現場での応用に用いるレベルには達しなかった。そこで今回は情動計測システムを作品に組み込まず、多様な感覚刺激が複数の鑑賞者の主観的な「快」を誘発させることに焦点をしぼり、新しい作品の実現へと向かった。こうした経緯から、メディアアート作品《between》を制作し2018年1月にARTZONE(京都市)にて展示した。これは二人の鑑賞者が共同で「音」「香」「光」をコントロールし、それぞれの感覚刺激を楽しむ作品である。言わば二人で奏でる「音」「香」「光」のセッションの場である。この作品空間において、鑑賞者は相互に感覚のコミュニケーションを交わし、その即興的な時間を楽しむ。そしてこの共有される時間こそ、鑑賞者それぞれの快情動が引き出される時間となった。本研究は、「芸術と医療をつなぐメディアアート表現の可能性の探求」を目的とし、鑑賞者の情動反応に基づくメディアアート作品を医療現場において応用することを目指し、メディアアート作品《between》を制作。2018年1月にARTZONE(京都市)にて展示した。情動計測の方法を確立すべく、引き続き平成27年度の実験によって取得したデータの分析を行うが、普遍的かつ正確な情動計測へとつながる分析結果が出なかった場合、改めて実験方法自体を再構築し、新たなデータの取得と分析を行う予定である。良好な分析結果が得られた場合は、メディアアート作品の制作と発表を計画するとともに、医療現場での臨床実験を計画する。先に述べたように、2016年度の後半に行ったプレ実験では、極めて強い快・不快情動を誘発する写真と、ポータブルNIRSによる計測を組み合わせることで、情動計測が可能であることが示唆された。そこで、現在は比較的強い刺激を伴う素材とポータブルNIRSを組み合わせたメディアアート作品を制作することを構想している。2017年度、すでに強い快・不快情動を誘発する音素材を用いたプレ実験を始め、分析を行った。実験後のアンケートによれば、音の刺激内容と快・不快の印象に比較的強い相関関係が見られることから、快・不快時の脳血流における特徴的なパターンを確認するための前提条件は整ったと考えている。
新しい同期方式を用いたアドホック・センサネットワークの超長寿命化の研究

本研究は実験と解析の両面から,以下の三つの項目を達成した.(1)ネットワークの長寿命化を実現する超省電力通信プロトコルの構築とシミュレーション検証,(2)システムの冗長性を利用して,耐故障性を向上し,状態管理を自律的に行なうネットワーク同期方式の実証実験,(3)受信端末始動プロトコルを用いた多数の無線端末のデータ共有・データ収集方式の構築.本研究は実験と解析の両面から,以下の三つの項目を達成した.(1)ネットワークの長寿命化を実現する超省電力通信プロトコルの構築とシミュレーション検証,(2)システムの冗長性を利用して,耐故障性を向上し,状態管理を自律的に行なうネットワーク同期方式の実証実験,(3)受信端末始動プロトコルを用いた多数の無線端末のデータ共有・データ収集方式の構築.本研究はネットワークの長寿命化を実現するための超省電力通信プロトコルの開拓を目的としている.ネットワークの長寿命化を実現するためには,基本的に必要最小限の頻度の通信を行ない,通信時以外は出来るだけパワーオフにして電力の消費を省くメカニズムの確立が必要になる.その際,同じタイミングで端末をオンとするために,地上の基地局(探索装置)や隣接する端末からの電波により,順次起動させる方法もあり得る.この方法の一構成例として,受信端末が通信を始動する新規なネットワーク情報共有,情報収集のプロトコルが得られ,特許出願1件を行ない,学会発表も行なっている.これに付随する論文発表も現在予定している.一方で,分散ネットワークにおいて全ての端末が一斉に同期してオン・オフのタイミングを維持する方法もあり得る.これを実現するために,各端末が互いに同期したタイミングを確保することが必須となる.本研究では,このために省電力同期手法を検討してきているが,当該年度には,新規な同期手法のアイデアが得られ,特許出願を行ない,学会発表も行なった.これに付随する論文発表も現在予定している.本研究はネットワークの長寿命化を実現するための超省電力通信プロトコルの開拓を目的としている.ネットワークの長寿命化を実現するためには,基本的に必要最小限の頻度の通信を行ない,通信時以外は出来るだけパワーオフにして電力の消費を省くメカニズムの確立が必要になる.その際,同じタイミングで端末をオンとするために,地上の基地局(探索装置)や隣接する端末からの電波により,順次起動させる方法もあり得る.この方法の一構成例として,受信端末が通信を始動する新規なネットワーク情報共有,情報収集のプロトコルが得られ,特許出願1件を行ない,国際会議での発表も行なっている.これに付随する論文発表も現在予定している.一方で,分散ネットワークにおいて全ての端末が一斉に同期してオン・オフのタイミングを維持する方法もあり得る.これを実現するために,各端末が互いに同期したタイミングを確保することが必須となる.本研究では,このために省電力同期手法を検討してきているが,当該年度には,新規な同期手法のアイデアが得られ,特許出願を行ない,学会発表も行なった.これに付随する論文発表も別に記載の通り行ってきている。また、研究成果の副産物として、CTMA(無線通信ネットワークにおける相拡散時分割通信タイミング制御)の動作原理の理論的解明も得られた。その結果は、レターとして出版され、同内容の米国特許と共に、第25回電気通信普及財団賞(テレコムシステム奨励賞)を受賞した。本研究はネットワークの長寿命化を実現するための超省電力通信プロトコルの開拓を目的としている.ネットワークの長寿命化を実現するためには,基本的に必要最小限の頻度の通信を行ない,通信時以外は出来るだけパワーオフにして電力の消費を省くメカニズムの確立が必要になる.その際,同じタイミングで端末をオンとするために,地上の基地局(探索装置)や隣接する端末からの電波により,順次起動させる方法もあり得る.この方法の一構成例として,受信端末が通信を始動する新規なネットワーク情報共有,情報収集のプロトコルが得られ,これに関し前年度に引き続き、さらに特許出願を2件行なった。その研究内容は研究会での発表として2件が該当する。内、1件は、電子情報通信学会のアドホックネットワーク研究会の若手研究者奨励賞を受賞した。また当該年度には,新規なデータのフラッディング・収集方式のアイデアが得られ,その系統的な開拓を行ってきた。これに関して2件の国際会議での発表を行った。また、これに付随する論文発表も現在進行中である。一方で,分散ネットワークにおいて全ての端末が一斉に同期してオン・オフのタイミングを維持する方法も必要であるため、この実現方法のハードウエアレベルでの検討も行っている。この研究は、シグナルレベルでの同期・引きこみを最適化する新規な理論とアルゴリズムの構築につながり、その成果は、一流誌であるPhys.Rev.Lettsに採録された。この成果は、本年度において3件の招待講演において発表されている。
山地畜産を軸とした環境保全型アグロフォレストリ・システムの確立

山地畜産を軸とした持続的アグロフォレストリ・システムの確立を目指して経済学,土壌学,生態学の各分野からアプローチを試みた.このアグロフォレスリ・システムでは空間創出や土壌保全機能を重視しており,そのためにはシバの利用が最も適していると予想される.そこで,島根県大田市の三瓶山周辺を対象にシバの展開が土壌,生態,景観および社会にどのような影響をあたえるかについて分析した.また,シバを用いた山地畜産が発展するための社会システムを併せて検討した.まず,土壌分析からは,造成シバ草地は造成後20年後には表層にルートマット,深さ20cm程度に牛の踏み固めによる硬盤層ができること,また,この間に粒状構造が発達し,透水,排水,保水などの物理環境が大幅に改善されること,さらに,化学的には貧栄養な土壌となるが,好適な物理環境のもと,微生物相が変化して,貧栄養でも安定な土壌生態系が構築されることが明らかになった.生態系・景観の分析からは,シバ地放牧はすでに希少種となったオキナグサやサギソウなどの家畜が嫌う植物の保全機能があるほか,半自然の景観が快適なアメニティ空間を供給し,水田とともに緑のオープンスペースを作り出していることが明らかになった.経済的分析では,仮想旅行費用法により島根県三瓶山を草原化した場合の景観の価値の増加分を評価した.島根・広島両県住民のアンケート結果を基にした試算から評価額は約410億円と推定された。また方程式推定の際、診断検定によってモデルの病理現象や標本の歪みの影響を調べてモデルを補正し、より客観的な結果を導いた。いずれの結果もシバ地型のアグロフォレストリの拡大を支持するものであった.三瓶山一帯には古くから入会地が展開しており,今後,山地畜産を一層発展させようとすれば,まず,この入会権を巡るトラブルを整理しなければならない.また,地元だけでなく国も取り込んだ新たな支援システムの確立が必要である.山地畜産を軸とした持続的アグロフォレストリ・システムの確立を目指して経済学,土壌学,生態学の各分野からアプローチを試みた.このアグロフォレスリ・システムでは空間創出や土壌保全機能を重視しており,そのためにはシバの利用が最も適していると予想される.そこで,島根県大田市の三瓶山周辺を対象にシバの展開が土壌,生態,景観および社会にどのような影響をあたえるかについて分析した.また,シバを用いた山地畜産が発展するための社会システムを併せて検討した.まず,土壌分析からは,造成シバ草地は造成後20年後には表層にルートマット,深さ20cm程度に牛の踏み固めによる硬盤層ができること,また,この間に粒状構造が発達し,透水,排水,保水などの物理環境が大幅に改善されること,さらに,化学的には貧栄養な土壌となるが,好適な物理環境のもと,微生物相が変化して,貧栄養でも安定な土壌生態系が構築されることが明らかになった.生態系・景観の分析からは,シバ地放牧はすでに希少種となったオキナグサやサギソウなどの家畜が嫌う植物の保全機能があるほか,半自然の景観が快適なアメニティ空間を供給し,水田とともに緑のオープンスペースを作り出していることが明らかになった.経済的分析では,仮想旅行費用法により島根県三瓶山を草原化した場合の景観の価値の増加分を評価した.島根・広島両県住民のアンケート結果を基にした試算から評価額は約410億円と推定された。いずれの結果もシバ地型のアグロフォレストリの拡大を支持するものであった.三瓶山一帯には古くから入会地が展開しており,今後,山地畜産を一層発展させようとすれば,まず,この入会権を巡るトラブルを整理しなければならない.また,地元だけでなく国も取り込んだ新たな支援システムの確立が必要である.本年度の研究は、三瓶地域を主たるフィールドとして展開した。まず、土地利用の変遷とそれに伴う草地の衰退過程を昭和初期から整理するとともに、国有林管理の現状および国立公園管理のシステムを検討した。分析から、戦後の急速な草地の減少と国有林移管にともなう植林地の急増の過程があきらかになった。また、国立公園内の二次的自然を維持するためには、新たな制度的枠組みが必要性であると考えられた。外部経済分析においては、草原化した三瓶山のレクリエーション地としての総体的な価値を経済評価した。そのために、仮想旅行費用法という新たな分析方法を開発し適用した。島根県三瓶山地域を、約50年前の草原で覆われた状態に戻した場合、草原固有の生物相の保全、美しい景観の復活、レクリエーションの地としての価値の増大など、さまざまな価値が新たに創出されると考えられるため、これらの定量化を試みた。調査は、広島県および島根県の住民に対する、郵送によるアンケートを用いて行った(計8000通配布)。土壌生態学的分析では、これまでに継続調査を行ってきた高知県内のシバ草地牧場との比較を行った。

三瓶地区は日本海側に位置し,火山灰を母材とする黒ボク土が分布しており、高知県内のそれと土壌環境が大きく異なる.土壌微生物組成は細菌優勢型,有機酸組成ではマロン酸含量が特異的に高いという点では異なっており,これは,年間を通して水分含量が高いことに起因すると考えられた.しかし,土壌中の養水分の動態は高知県下のシバ草地の経年数の長いものと類似しており,透水性・排水性のよい状態であると考えられた.山地畜産を軸とした持続的アグロフォレストリ・システムの確立を目指して経済学,土壌学,生態学の各分野からアプローチを試みた.土壌分析では,高知県の奈半利町花田牧場,南国市白木谷斎藤牧場および島根県大田市三瓶山放牧場のシバ放牧地を対象に分析を行った.また,生態学的分析ではシバ地の拡大が生熊系に及ぼす影響を検討した.経済的分析では,三瓶山の牧野を支える社会システムの変遷に焦点を当てた分析を展開した.まず,土壌分析からは,造成シバ草地は造成後20年後には表層にルートマット,深さ20cm程度に牛の踏み固めによる硬盤層ができること,また,この間に粒状構造が発達し,透水・排水・保水などの物理環境が大幅に改善されること,さらに,化学的には貧栄養な土壌となるが,微生物相が変化して,貧栄養でも安定な土壌生態系が構築されることが明らかになった.ただし,三瓶山地区の「黒ボク土」土壌では硬盤層が形成されにくく、通気性・排水性の高い土壌であることから、上層と下層の水溶性アニオン・カチオン含有量の差もほとんど無かった。生態系・景観の分析からは,シバ地放牧はすでに希少種となったオキナグサやサギソウなどの家畜が嫌う植物の保全機能があるほか,オオルリシジミやオオウラギンヒョウモン等のチョウやダイコクコガネなどの生息数の増加を促す機能も認められた.いずれも三瓶山における生物多様性の確保に貢献するものである.経済的分析では,三瓶牧野の権利関係と新たな社会システムのあり方を検討した.三瓶山一帯には古くから入会地が展開しており,今後,山地畜産を一層発展させようとすれば入会権を整理する必要がある.また,近年の放牧では景観や生態系保全という市場の「失敗」に対応した放牧の再生が試みられている.今後は地元自治体や住民だけでなく国も取り込んだ新たな支援システムの確立を目指す必要がある.
富栄養化防止を目的とした集水域と受水域の対話型システムモデルの開発

研究の方法閉鎖性水域を、集水域と受水域及び各種水質汚濁抑制方法に分けてその各々の構造の解析を行なう。その解析に基づいて、閉鎖性水域の全システムのモデルを構築する。今年度は以下のステップで、研究を進めた。1.閉鎖性水域を構成する集水域・受水域についてその構造を考察し、考慮の必要な素過程の検索を行なう。2.全体的なシステムフローシートを作成し、各システムブロックでの入出力の社会的・自然科学的特性パラメータへの依存性を明らかにする。3.集水域と、それに付属する水処理法と受水域とその水質改善処理法を含む集水域と受水域の対話型式の普遍的シミュレーションプログラムをプロセス・システム工学的手法で作成する。研究の結果1.集水域についてはまず発生負荷の総量とその内容を明確にする必要がある。その為には、汚濁物質(COD,窒素,リン)の各種の発生源からの発生の原単位とその数量(人数,頭数,面積等)をほぼ行政区域に対応する流域ブロック毎にいかにして正確に調査するかを検討する必要がある。ここでは、ダム湖である相模湖・津久井湖と富士山を頂点とするその流域について、実際に調査、観測を行ない、水量、汚濁負荷発生量の推測方法を検討した。集水域と受水域を結ぶ河川での自浄等による負荷量変化のとらえ方、流出率、流達率マトリックスについては検討中である。2.受水域の水質予測の為には、Voll enweiderモデルより、一段精度の高い生態系モデルの作成を試みた。本モデルは湖沼を完全混合槽と考え、モデル構成要素は、富栄養化現象を記述する為に最小限必要と考えられるものとした。本モデルは購入したパソコン及び固定ディスクで、運用可能であった。3.集水域の構造把握と受水域のモデル化に基づいて、集水域・受水域の対話型モデルを現在作成中である。本モデルは、種々の入力による水質予測、各発生負荷の影響度評価、各種汚濁負荷軽減対策の経済評価を含む。