hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳梗塞に対する歯髄由来神経幹細胞の応用に関する研究

細胞移植から2週間後に安楽死させた脳梗塞モデルラットの脳組織を取り出し、パラフォルムアルデヒドで固定し、ビブラトームで梗塞巣を含む厚さ10μmの組織切片を作成し、共焦点レーザー顕微鏡にて観察した。移植された細胞は、梗塞巣の周囲に集積しており、脳梗塞により脳血液関門が障害されると報告されている時期に移植された神経幹細胞が、脳血液関門を通り抜け、梗塞巣に遊走してきたことが示唆された。脳梗塞後に生理食塩水を大腿静脈より注射したラット群と細胞を移植したラット群の梗塞堆積を計測、比較したところ有意な差は認められなかった。以上の結果から、歯髄より得られた神経幹細胞は、梗塞巣そのものの再生よりも、梗塞巣周囲の環境の改善により残された健全組織の代償機能を亢進させている可能性が示唆された。23年度の計画では、歯髄からの幹細胞の作製および、それらの細胞の脳梗塞モデルラットへの投与を計画していた。23年度が終了した段階で、歯髄から作製した幹細胞を、脳梗塞モデルラットへ投与し、その回復過程、運動機能評価を行うことができたため、本研究は概ね順調に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。歯髄から得られた幹細胞が、脳梗塞後遺障害の回復促進にどのように関わっているかを解明するために、標識を行った幹細胞を投与し、脳内の分布を分析する予定である。さらに、これらの投与した細胞が、神経細胞に分化しているか否かを評価するために、神経細胞に特異的なマーカーを利用して、その分化について評価を行う予定である。
細胞システムの自律周期とその変調が操る根の成長

植物の根は、内的な発生プログラムに基づいた定常的な成長に加え、外的な環境因子に応答した成長変化を示す。これらの成長動態は、根端部における細胞の分裂と伸長や、根端を覆う根冠組織の特異的な機能に依存して決定されるが、それらの作動機構は不明である。本研究では、我々が開発した根の先端を長時間にわたって自動的に追尾する顕微鏡システムを用い、根端で進行する細胞新生や、根冠の分化、さらにはオルガネラの運動や消長といったミクロな周期動態を高精細に捉える。得られたデータをもとに内的な周期とその変調が、根の可塑的な成長を制御する仕組みを明らかにする。
母性因子による社会性発達メカニズムの解明

哺乳類の仔の社会性は幼少期の良好な母仔関係によって発達する。本研究はその生理的メカニズムをマウスを用いて調べた。まずマウスにも社会的絆の元となる母と仔の相互認識があることを明らかにした。次に社会性に重要なオキシトシンに着目し、社会記憶能力などの発達には幼少期のオキシトシン作用が重要であることや、母との接触によって特に仔の帯状回皮質へのオキシトシン分泌が増加するが、その作用を幼少期に阻害すると成長後に他個体対面時の神経活動が異常となることなどを明らかにした。また人工哺乳されたマウスは体成長が正常でも、成長後に母性が低下することなども見出し、社会性発達メカニズム解明へ向けて大きな手ががりを得た。本研究は動物がその繁殖能力や環境適応能力を適切に発揮するための基盤となる“社会適応性"が、母性因子によって発達する新規の生理的メカニズムを解明し、さらにそのメカニズムを活用した社会性発達の人為的制御方法を見出すことを目的にしている。申請者はこれまでの知見から、“母性因子が幼少期特異的なオキシトシン(OT)神経系を活性化し、それによって帯状回皮質を中心とした社会適応性を司る神経系が適切に組織化する"という社会性発達メカニズム仮説を立てているが、本年度はまずOT受容体プロモーター下流に蛍光タンパク質のVenusをノックインしたマウスを用いて成長に伴う脳内のVenus発現細胞分布変化を調べた。これまで生後14日齢と成熟後のマウスを比較すると、成長後に比べて生後14日齢では帯状回皮質にVenus発現細胞が多いことを見出してきたが、本年度はさらに14日齢では扁桃体中心核でも同様にVenus発現細胞が多いことを見出した。帯状回皮質と扁桃体は解剖学的な神経連絡が密であり、今後幼少期のOT作用を解析していく上で、新たな着眼点を得ることができた。また興味深いことに、内側中隔核や視床下部の弓状核および腹内側核腹外側部では、逆に生後14日齢に比べて成長後にVenus発現細胞が多いことも明らかとなった。今後、幼少期のOT神経活性操作によって、これら成長後特異的なOT神経系がどのような影響を受けるのかも解析する必要性が考えられた。次に、これまでOT阻害薬を徐放する薄いシートを幼少期の帯状回皮質表面に留置することで帯状回皮質へのOTシグナルを幼少期に阻害すると、成長後に社会行動が変化することをICR系統のマウスを用いて明らかにしてきたが、本年度は今後の遺伝子発現解析に向けてB6系統のマウスでも同様の実験を実施し、成長後の母性発現低下など同様の結果を得つつある。本研究は動物がその繁殖能力や環境適応能力を適切に発揮するための基盤となる“社会性"が、母性因子によって発達する新たな生理的メカニズムを解明し、さらにそのメカニズムを利用した社会性発達の人為的制御方法を見出すことを目的としている。申請者はこれまでの知見から、“母性因子が幼少期特異的なオキシトシン(OT)神経系を活性化し、それによって帯状回皮質を中心とした社会適応性を司る神経系が適切に組織化する"という社会性発達メカニズム仮説を立てて実験を進めている。この幼少期特異的OT神経系の解剖学的特長として、帯状回皮質、島皮質、扁桃体といった脳部位におけるOT受容体発現細胞の数は、成長したマウスよりも生後14日齢の仔マウスの方が多いということを明らかにしてきた。今年度はB6系統のマウスを用い、OT阻害剤を徐放する薄いシートを仔マウスの帯状回皮質表面に留置することで幼少期のOT神経活性を抑制した結果、成長後に他個体への親和性や母性行動が減少し、社会記憶能力も低下することを明らかにできた。このことから社会性の適切な発達には幼少期OTの帯状回皮質への作用が重要であることが改めて示唆されたが、仮説の更なる実証に向けてDREADDsシステムを用いた機能実証も進めている。現在までにOT受容体-Cre仔マウスの帯状回皮質のおけるOT受容体細胞に、ウィルスベクターによってDREADDs-Giを導入することに成功している。また、今年度は成長後に社会性低下がみられる人工哺乳マウスの人工哺乳時期に、母乳は出ないが母性行動は高い経産マウスを導入する育成を試みたが、現在までのところ成長後の社会性低下を完全にレスキューすることができてはいない。一つの可能性として、人工乳内には社会性発達に必要な何らかの因子が不足していることも考えられるため、今後はその可能性を調べる必要がある。本年度はB6系統のマウスにおいて幼少期にOT神経系の活性を抑制し、成長後の社会性が低下することを明らかにできた。これは幼少期OT神経系の生理的役割を示唆するのみならず、DREADDsシステムを用いた細胞特異的な機能実証のためにB6系統をバックグラウンドとするOT受容体-Creマウスを用いる正当性を示すものとなる。さらに幼少期OTシグナルが発達脳のトランスクリプトームに及ぼす影響を調べる際にもB6系統のマウスを用いることができれば利便性が高く、本年度の結果は研究計画全体にとって大きな前進だと考えられる。本研究は動物がその繁殖能力や環境適応能力を適切に発揮するための基盤となる“社会性"が、母性因子によって発達する新たな生理的メカニズムを解明し、そのメカニズムを利用した社会性発達の人為的制御方法を見出すことを目的としている。

申請者は社会性に重要なオキシトシン(OT)の幼少期の機能に着目し、成長に伴うOT受容体細胞の脳内分布変化をOTR-Venus Tgマウスを用いて調べた結果、幼少期のOT神経系の解剖学的特徴として、離乳前の幼若マウスの帯状回皮質、島皮質、扁桃体といった脳部位におけるOT受容体の数が、成長したマウスよりも多いことを明らかにしてきた。また、この幼若マウスの帯状回皮質におけるOT含量は母マウスとの接触時間に比例して多くなることから、この部位へのOT分泌は何らかの母性因子によって制御されていることを見出してきた。さらにOT阻害剤を徐放する薄いシートを幼若マウスの帯状回皮質へインプラントすると、成長後に社会記憶の形成や母性行動といった社会性が低下することも明らかにしてきた。これらのことから“母性因子が幼少期特異的なオキシトシン(OT)神経系を活性化し、それによって帯状回皮質を中心とした社会適応能力を司る神経系が適切に組織化する"という社会性発達メカニズム仮説を提唱してきている。このさらなる実証にむけて、抑制性Gタンパク質が共役したDREEDs-Giシステムを用いてOTR-CreマウスのOT受容体活性を幼少期特異的に抑制することも試みており、これまでウィルスベクターを用いて帯状回皮質へのDREEDs-Gi導入に成功している。また、人工哺乳で飼育されたマウスは成長後の社会性が変化し、特に母性行動が低下することを見出してきたが、この低下は母乳は出ないが母性行動は高い経産マウスを導入した育成でもレスキューされず、母性因子の特定に向けて足がかりを得ている。まだ社会性発達に重要な母性因子を特定できてはいないものの、帯状回皮質へのOT作用の重要性を示すデータは積み上げられてきており、研究計画はほぼ予定通りに進んでいる。本研究は動物がその繁殖能力や環境適応能力を適切に発揮するための基盤となる“社会適応性"が母性因子によって発達する新たな生理的メカニズムを解明し、そのメカニズムを利用した社会性発達の人為的制御方法を見出すことを目的としている。申請者は社会性に重要なオキシトシン(OT)の幼少期の解剖学的特長と機能に着目し、離乳前の幼若マウスの帯状回皮質、島皮質、扁桃体といった脳部位におけるOT受容体の数は、成長後のマウスよりも多いことを明らかにしてきた。また、この幼若マウスの帯状回皮質へのOT分泌は何らかの母性因子によって促進されることも見出してきた。さらにOT阻害剤を除放するシートを幼若マウスの帯状回皮質へインプラントすると、成長後に社会記憶の形成や母性行動といった社会性が低下することも明らかにしてきた。こられのことから“母性因子は幼少期OT神経系を活性化し、それにより帯状回皮質を中心とする社会適応性を司る神経系が適切に発達する"という新たな社会性発達メカニズム仮説を提唱してきた。このさらなる実証に向けて、幼少期OTによる帯状回皮質の組織化カスケードとして、幼少期にOT阻害剤の徐放シートを帯状回皮質に作用させたマウスでは、成長後に帯状回皮質のOT受容体のmRNA発現が減少する傾向となることが示された。またこの処置マウスの成長後の帯状回皮質に電極をインプラントし、他個体と出合った際の電気活動を測定したところ、コントロール処置群とは異なる電気活動変化を示すことも明らかとなった。また、これまで人工哺乳で飼育されたマウスでは母性が低下することも見出してきた。今年度はオキシトシンを添加した人工乳で育った人工哺乳マウスでは成長後の母性が促進されることを示唆する結果を得ており、社会性発達の人為的制御に向けて大きな足ががりを得た。哺乳類の仔の社会性は幼少期の良好な母仔関係によって発達する。
製作請負における《瑕疵》及び《契約適合性》概念に関する実態調査に基づく総合的研究

本年度は必要な資料の収集及び我が国並びにドイツにおける実態を調査するとともに、国内外の研究者との意見交換に主眼にし研究を行った。具体的には、(1)我が国及びドイツの資料の収集、(2)ヒアリングを中心とした実態調査、(3)資料及び実態調査から明らかになる問題点の確定、(4)我が国特有の問題点の発見という作業である。1.資料収集資料収集について本年度も、本研究に関する書籍・資料について、所属する研究期間所蔵のデータベース及びインターネットを利用し調査を行い、随時購入し分析を行った。2.調査について我が国の実態調査については、関連する法律問題に詳しい弁護士と意見交換を行った。また、国内の複数の研究者とも意見交換を行った。ドイツについては、3月にドイツ・フランクフルトで開催された建築瑕疵に関する講演会に参加し、そこで複数の研究者・実務家との間で意見交換を行った。また、マールブルク大学ヴォルフガング・フォイト教授との間で、建築目的物の瑕疵に関して日独比較の観点から意見交換を行った。フォイト教授のもとには日独の建築私法について研究している院生がおり、その院生とも意見交換を行った。これらの意見交換をもとにドイツの大学図書館で資料収集・分析を行った。3.講演会の開催ドイツ・ライプチッヒ大学ミヒャエル・ツバンツガー教授を東洋大学に招き、複数関与者の契約と瑕疵に関するスタッフセミナーを開催した。4.日私法学会シンポジウムでの報告研究成果の一部は、複数の研究者・実務家とで結成した研究会においても報告し、その内容は東北大学で開催された第82回日本私法学会シンポジウムで報告した。5.中間的なまとめこれらの作業を通じて問題点の抽出を行い、上記2,3での意見交換のほか、国内の研究者が参加する研究会などでも中間的な報告を行い、議論を通じて問題点に対する認識を深めていった。文献収集及び分析については、当初の計画通り行うことができた。国内のヒアリングについては、本年度も、対象先の都合などからヒアリングに対応可能な企業を絞り込むことができなかった。この点については、本年度の研究から明らかになったことなどを相手先企業にも伝えることにより、今後より深い議論ができると考える。ドイツでのヒアリング調査については、当初予定していたよりも多くの成果を得ることができた。ドイツでも2017年に本研究に関連する民法の規定が改正されたが、その後の状況についてドイツ建築私法の第一人者であるマールブルク大学ヴォルフガング・フォイト教授およびドイツ実務家と意見交換を行うことができたことは大きな成果だった。さらには、学内外の研究者とも意見交換を行うことができたことにより、問題点の抽出作業差より進むことになった。また、ミヒャエル・ツバンツガー教授のスタッフセミナーについては、学内外の研究者も参加し、活発な意見交換を行うことができた。本研究課題の今後の推進にあたっては、これまでの研究から明らかになった問題点をさらに深く掘り下げると共に、国内外の研究者ともさらに意見交換を行うことによって、議論を深めていきたい。ドイツで行うスタッフセミナーについては、現在メール交換を行いながら、開催時期を検討しているが、7月までに決定し、十分な準備をした上で、現地に赴き、積極的な意見交換ができるようにしたい。本年度は研究目的達成のために必要な資料の収集及び我が国並びにドイツにおける実態を調査することに主眼を置いて研究を行った。具体的には、(1)我が国及びドイツの資料の収集、(2)ヒアリングを中心とした実態調査、(3)資料及び実態調査から明らかになる問題点の確定、(4)我が国特有の問題点の発見という作業の作業である。1.資料収集資料収集について本年度は、本研究に関する書籍・資料について、所属する研究期間所蔵のデータベース及びインターネットを利用し調査を行い、随時購入し分析を行った。2.調査について我が国の実態調査については、関連する法律問題に詳しい弁護士や出版社とも相談をしながら、ヒアリング対象企業の絞り込みを行った。ドイツについては、9月にスイス・バーゼルで開催された「ドイツ比較法学会」に参加し、そこで複数の研究者との間で意見交換を行った。また、バーゼル大学教授にデジタル社会における財との関係について意見交換を行った。さらには、バイロイト大学教授とも知的創造物の瑕疵について意見交換を行った。これらの意見交換を元にバイロイト大学図書館で資料収集・分析を行った。3.講演会の開催ドイツ建築法の第一人者であるマールブルク大学教授を東洋大学に招き、建築物の瑕疵に関して意見交換を行うと共に、ドイツ建築法に関する講演会を開催し、複数の研究者との意見交換を行った。4.中間的なまとめこれらの作業を通じて問題点の抽出を行い、上記2,3での意見交換のほか、国内の研究者が参加する研究会などでも中間的な報告を行い、議論を通じて問題点に対する認識を深めていった。国内のヒアリングについては、研究開始直後の2017年5月末の国会において、本研究と密接に関連する民法の一部を改正する法律(平成29年法律第44号)が成立、可決したことから、ヒアリング先においても、その対応に追われたことなどがあり、ヒアリングに対応可能な企業を絞り込むことができなかった。ドイツでのヒアリングについては、当初予定していたよりも多くの成果を得ることができた。

とりわけ、ドイツ建築法の第一人者であるマールブルク大学教授を研究期間に招聘し、意見交換を行うことができたことは大きな成果だった。さらには、フォイト教授の講演会を開催し、学内外の研究者とも意見交換を行うことができたことにより、問題点の抽出作業差より進むことになった。本年度は必要な資料の収集及び我が国並びにドイツにおける実態を調査するとともに、国内外の研究者との意見交換に主眼にし研究を行った。具体的には、(1)我が国及びドイツの資料の収集、(2)ヒアリングを中心とした実態調査、(3)資料及び実態調査から明らかになる問題点の確定、(4)我が国特有の問題点の発見という作業である。1.資料収集資料収集について本年度も、本研究に関する書籍・資料について、所属する研究期間所蔵のデータベース及びインターネットを利用し調査を行い、随時購入し分析を行った。2.調査について我が国の実態調査については、関連する法律問題に詳しい弁護士と意見交換を行った。また、国内の複数の研究者とも意見交換を行った。ドイツについては、3月にドイツ・フランクフルトで開催された建築瑕疵に関する講演会に参加し、そこで複数の研究者・実務家との間で意見交換を行った。また、マールブルク大学ヴォルフガング・フォイト教授との間で、建築目的物の瑕疵に関して日独比較の観点から意見交換を行った。フォイト教授のもとには日独の建築私法について研究している院生がおり、その院生とも意見交換を行った。これらの意見交換をもとにドイツの大学図書館で資料収集・分析を行った。3.講演会の開催ドイツ・ライプチッヒ大学ミヒャエル・ツバンツガー教授を東洋大学に招き、複数関与者の契約と瑕疵に関するスタッフセミナーを開催した。4.日私法学会シンポジウムでの報告研究成果の一部は、複数の研究者・実務家とで結成した研究会においても報告し、その内容は東北大学で開催された第82回日本私法学会シンポジウムで報告した。5.中間的なまとめこれらの作業を通じて問題点の抽出を行い、上記2,3での意見交換のほか、国内の研究者が参加する研究会などでも中間的な報告を行い、議論を通じて問題点に対する認識を深めていった。文献収集及び分析については、当初の計画通り行うことができた。国内のヒアリングについては、本年度も、対象先の都合などからヒアリングに対応可能な企業を絞り込むことができなかった。この点については、本年度の研究から明らかになったことなどを相手先企業にも伝えることにより、今後より深い議論ができると考える。ドイツでのヒアリング調査については、当初予定していたよりも多くの成果を得ることができた。ドイツでも2017年に本研究に関連する民法の規定が改正されたが、その後の状況についてドイツ建築私法の第一人者であるマールブルク大学ヴォルフガング・フォイト教授およびドイツ実務家と意見交換を行うことができたことは大きな成果だった。さらには、学内外の研究者とも意見交換を行うことができたことにより、問題点の抽出作業差より進むことになった。
ＴＥＭ－ＥＥＬＳによる機能性金属間化合物の機能評価法の研究

Cuと類似したd電子構造を持つ10・12族元素からなる金属間化合物(NiZn, PdZn, PtZn, PdCd, PtCd)のd電子構造形成機構の解明を、電子顕微鏡ベースの電子エネルギー損失分光(TEMーEELS)測定を用いて行った。金属間化合物の10族元素の原子番号増加に伴い、d電子に起因したバンド間遷移エネルギーが増大することが見出され、金属間化合物の10族元素同士のd電子波動関数の重なりが電子構造に寄与していることを明らかにした。このことにより、10・12族金属間化合物のd電子構造をチューニングする方法が見出され、物性や光学的性質のコントロールの可能性を見出した。Cuと同じ触媒機能を持つPdZnをはじめとした10族12族遷移金属元素で構成される金属間化合物(10-12族金属間化合物)は、d電子構造がCuと類似していることが分かっている。Cuの特徴的な色合いはd電子のバンド間遷移によって600nmよりも短い波長の光吸収に起因しているため、10-12族金属間化合物も同様に発色することが期待される。本研究では、モノクロメータ分析電子顕微鏡を用いて、組成比の乱れのない単結晶領域での10-12族金属間化合物から高エネルギー分解能電子エネルギー損失分光(EELS)測定を行い、誘電・光学特性を明らかにすることで、構成元素の組み合わせによるd電子構造の変化が金属間化合物の色合いにどのような変化をもたらすのか、発色のメカニズム・光学特性のコントロールという観点から研究を行っている。昨年度は5種(NiZn, PdZn, PtZn, PdCd, PtCd)の金属間化合物からEELS測定を行い、KK解析により誘電関数・反射率の導出を行った。解析の結果、金属間化合物を構成する10族遷移金属の原子番号が大きくなるに従い、d電子に起因したバンド間遷移エネルギー値が大きくなることが明らかになった。10-12族金属間化合物の電子構造シミュレーションを第一原理計算(WIEN2k)を用いて行った結果,10族遷移金属の原子番号に従ってバンド幅が広がっていることが明らかになった.このことが、d電子に起因したバンド間遷移エネルギー値拡大の要因である.EELSスペクトルから導出した誘電関数を用いて反射率のシミュレーションを行ったところ、10族遷移金属元素の原子番号の大きさに従って、高反射エネルギー領域が近赤外光領域から可視光領域へ拡大していく様子が確認され、10族遷移金属元素により光学特性のコントロールが可能であることを示すことができた。金属間化合物のPdZnはCuと同様に、メタノール水蒸気改質反応において触媒機能を持つことが知られている。さらにPdZnのd電子構造がCuと良く類似していることが報告され、電子構造と触媒機能性との相関について議論がなされている。本研究では、これらPdZnをはじめとした10・12族元素からなる金属間化合物(NiZn, PdZn, PtZn, PdCd, PtCd)のd電子構造に起因したバンド間遷移を、透過型電子顕微鏡ベースの電子エネルギー損失分光(TEM-EELS)測定を用いて明らかにし、d電子構造形成メカニズムの解明を行った。金属間化合物の単結晶領域をTEM観察により特定し、その場所からEELSスペクトル測定を行った。得られたスペクトルをKramers-Kronig解析を行うことで、誘電関数を導出した。その結果、金属間化合物の10族元素の原子番号が増加するに伴い、d電子に起因したバンド間遷移エネルギーが高エネルギー側へシフトする様子を観測した。さらに導出した誘電関数を用いて反射スペクトルを見積もると、d電子バンド間遷移に対応した反射率の落ち込みが高エネルギー側へシフトする様子を再現した。この反射率の落ち込みは可視光領域帯に分布しており、金属間化合物の光学特性が変化することを明らかにした。金属間化合物のd電子バンド間遷移の起源をCuのバンド間遷移との比較により明らかにした。その結果、これらのバンド間遷移は10族遷移金属元素のd電子バンドの非結合状態から反結合状態へのバンド間遷移であることを特定した。つまり、10族遷移金属同士のd電子波動関数の重なりの大きさにより、そのエネルギー位置・バンド幅に大きく寄与していること考えられる。本研究結果から、d電子バンドのエネルギー位置とエネルギー幅を調整し、触媒機能性や光学特性をコントロールする可能性を見出した。物性物理本研究では、5種の金属間化合物(NiZn, PdZn, PtZn, PdCd, PtCd)からのEELS測定を行い、Kramers-Kronig解析により誘電関数・反射率の導出を行うことで、光学的性質を調べることを目的としている。5種の材料に関してEELS測定、誘電関数・反射率の導出はほぼ完了している。

導出した誘電関数・反射率の解析の結果、10族遷移金属元素の原子番号が大きくなるほど、d電子のバンド間遷移エネルギーが大きくなることを見出した。また、高反射率のエネルギー領域も10族遷移金属の原子番号の増大とともに、近赤外領域から可視光領域へ広くなる解析結果を得ている。このことは、10族遷移金属の原子番号を変えることで、系統的に光学特性が変化することを意味し、組成元素の種類により光学特性がコントロール可能であることを示唆している。さらに、第一原理計算を用いた電子構造シミュレーションを行ったところ、10族遷移金属元素の原子番号が大きくなるにつれて、d電子のバンド幅が拡大している様子が明らかになった。この結果は、実験で観測された10族遷移金属元素の原子番号とd電子バンド間遷移エネルギーの依存性に対応する。原子番号が大きくなるにつれて10族遷移金属同士のd電子波動関数の重なりが大きくなることにより、バンド幅や遷移エネルギーが大きくなる要因と考えられる。このように構成元素の変化に伴い光学特性が系統的に変化し、そのメカニズムを解明することに成功したので、本研究の目的をある程度達成できた。一方で昨年度得られたデータのいくつかはS/Nの十分でないスペクトルや金属間化合物の元素組成比がやや乱れた領域からのデータもあり、実験結果の再現性を確認する必要がある。そのため、今年度も引き続き各金属間化合物からのEELS測定を行い、昨年度得られた研究結果をより確実なものとするため、検証を行う予定である。5種の金属間化合物(NiZn, PdZn, PtZn, PdCd, PtCd)からのEELS測定は既に完了しているが、このうちPdCd, PtCdに関してはEELSスペクトルのS/Nはやや不十分であり、誘電的・光学的特性の再現性を検証する必要がある。より精度の高いデータを得るため、引き続きこれら2種の金属間化合物に関してS/Nを向上させたEELSスペクトルの取得を行う予定である。さらに、10-12族金属間化合物の組成比が変化した場合に、d電子構造がどのようになるのか、光学特性はどのように変化するのか興味が持たれる。電子顕微鏡を用いて、金属間化合物の組成比の異なる領域を探し出しEELS測定を行うことを試みる予定である。
メディアスポーツによる地域の社会関係の再編過程に関する社会学的実証研究

本研究は茨城県鹿嶋市を事例として、プロサッカーチームの地域的展開とメガスポーツイベントの開催が、当該地域で生活を営む地域住民たちが維持してきた地域的な社会関係の再編過程を探ることを目的としている。同市T地区の社会関係は、居住と世代をベースにした<互いの家族の顔の見える社会関係>として維持されてきた。他方、スタジアムに集うことをベースにした社会関係は、居住・家族・職業などの社会的属性を不問にしたままの<半匿名性の社会関係>として形成されていた。両者は互いに抵触することはなく、メディアスポーツは歴史的に維持されてきた地域生活から遊離したものであったと結論付けることができる。本研究は茨城県鹿嶋市を事例として、1990年代以降のプロサッカーチームの地域的展開と、メガスポーツイベントとしての2002年W杯の開催が、当該地域の住民たちによって維持・形成されてきた社会関係をどのように再編しているのかを探ることを目的としている。平成26年度は、1990年代から現在まで、サッカーに関連する諸々の組織や団体によって、鹿嶋市がいかにして「サッカーの町・カシマ」として言説化されているのかを俯瞰的に明らかにすることに焦点をあて、そのための文献・資料の収集を中心的に行った。具体的には、(1)テレビ局、全国紙・地方紙、スポーツ情報サイト、出版物などのメディアを通じて鹿嶋市は「サッカーの町・カシマ」として言説化され続けてきた。(2)国内のサッカー関連組織は、鹿嶋市が「サッカーの町」であることを定位させてきた。(3)自治体や地元の各種企業も、クラブへの出資や広報支援などを通じて、鹿嶋市を「サッカーの町」として定位させてきた。1960年代の第一次全国総合開発計画における拠点開発方式の一つとして、旧鹿島町は、30万人都市の新造を目指した国家プロジェクトとして「農工両全」と「貧困からの解放」をスローガンにコンビナートの町へと変貌した。「コンビナートの町・鹿島」は、コンビナートに関連する企業が常勤・臨時として従業員を雇用することで、毎年多くの人々が流入・流出する町となり、旧来の居住と職業(農業・漁業)を中心とした社会関係を、入り組みながらも「皮相的な社会関係」へと変貌させた。こうした混住化による「社会関係の皮相化」は旧鹿島町が抱える重要課題となり、その解決のために同町は、1990年代に<都市・消費・情報>をキーワードとする文化プロジェクトでもある「サッカーの町・カシマ」をスポーツ界・産業界・地方自治体による取り組みによって実現化し、多角的・重層的に言説化してきた。本研究は茨城県鹿嶋市を事例にして、1990年代以降におけるプロサッカーチームの地域的展開とメガスポーツイベントとしての2002年日韓W杯の開催が、当該地域で生活を営む住民たちが維持・形成してきた地域的な社会関係を、どのように再編成しているのか/していないかのかを探ることを目的としている。二年目となる平成27年度は同市T地区を対象にして、自治会活動を中心とした同地区の地域的な社会関係を明らかにすることを下位課題として設定した。T地区を対象としたのは、1970年代の鹿島開発において「コンビナートの町」へと変貌を遂げたこの地域のなかでも半数以上が転入者であることから、同地区の社会関係は「サッカーの町」以前から範域の収縮を伴っていたからである。区長の選出、市議会議員の地区推薦、環境美化活動や運動会といった地区活動など、T地区の自治会活動を中心とした地域的な社会関係は、居住と世代をベースにした<顔の見える社会関係>を維持してきた。他方、「サッカーの町」へと変貌を遂げる中でT地区では、サッカーを通じた<半匿名性の社会関係>が新たに形成されていたのだが、歴史的に維持されてきた<顔の見える社会関係>とは抵触することなく、市議会議員選挙活動や海岸清掃といった自治会の範域をこえた活動にのみ結実していた。研究の二年目は、同市の地域住民による地域的な社会関係の解明を下位課題として設定していた。そのためにも同市T地区を対象として資料収集や聞き取り調査を進めてきたのだが、1970年代の鹿島開発を通じて「コンビナートの町」へと変貌を遂げるなかで、転入者を半数以上受け入れてきたT地区では、「サッカーの町」となる以前から、地域的な社会関係を収縮させてきたことを明らかにすることが出来たからである。また、同地区における地域的な社会関係を、自治会活動を中心とした区長選出、市議会議員の地区推薦、環境美化活動や運動会といった地区活動などから居住と世代をベースにした<顔の見える社会関係>として、「サッカーの町」へと変貌を遂げる中でサッカーをベースにして新たに形成された<半匿名性の社会関係>として抽出することができたため。本研究は茨城県鹿嶋市を事例として、1990年代以降におけるプロサッカーチームの地域的展開とメガスポーツイベントとしての2002年日韓W杯鹿島大会の開催が、当該地域で生活を営む地域住民たちが維持してきた地域的な社会関係を、どうのように再編しているのか/再編していないのかを探ることを目的としている。かかるメディアスポーツとは、マスメディアやインターネットによってグローバルな規模で媒介されることを社会的・経済的に所与のものとして開催されるスポーツイベントであることを含意している。

三年目となる平成28年度は、同市T地区の自治会活動を中心とした社会関係の歴史的な変遷過程と、サッカーを通じて新たに形成された社会関係とを関連づけることを通じて、当該地区における錯綜する社会関係の編成過程の内実を明らかにした。1970年代の鹿島開発において「コンビナートの町」へと変貌を余儀なくされた同市のなかでも同地区は、鹿島臨海工業地帯に隣接しているため、コンビナート労働者に対して住居を提供してきた地域である。ゆえに住民人口の半数以上が転入者を占めているにもかかわらず、自治会活動においてはいわゆる旧住民が中心となって活動を展開してきた地区であることから同地区を対象にした。区長の選出、市議会議員の地区推薦といった政治活動から、環境美化活動や地区運動会といった親睦活動まで、T地区の自治会活動は、居住と世代をベースにした<互いの家族の顔の見える社会関係>として維持されてきた。他方、「サッカーの町」への転換を余儀なくされている現在では、スタジアムに集うことをベースにして、居住・家族・職業などの社会的属性を不問にしたままの<半匿名性の社会関係>として形成されていた。両者は、社会関係として抵触することはなく、メディアスポーツは歴史的に維持されてきた地域生活から遊離したものであった。研究の三年目は、1同市T地区における自治会活動を中心として住民たちが維持してきた社会関係と、2「サッカーの町」へと変貌を迫られている現在において、スタジアムで集うことをベースにしつつ、居住・家族・職業といった社会的属性を不問のままにして形成されている社会関係とを関連づけることを通じて、メディアスポーツによる社会関係の再編成過程の内実を明らかにすることを目的としていた。しかしながら、平成28年度から参画した別の研究プロジェクトに当初の想定以上にエフォートを割くことになり、上記2については、充分な社会調査を実施することが困難であった。そのため本研究課題の期間延長を申請し、期間を四年間へと計画し直すことに至っている。本研究は茨城県鹿嶋市を事例として、1990年代以降におけるプロサッカーチームの地域的展開とメガスポーツイベントとしての2002年日韓W杯鹿島大会の開催が、当該地域で生活を営む地域住民たちが維持してきた地域的な社会関係を、どうのように再編しているのか/再編していないのかを探ることを目的としている。かかるメディアスポーツとは、マスメディアやインターネット、SNS等の様々なメディアを通じて、グローバルな規模で媒介されることを社会的・経済的に所与のものとして開催されるスポーツイベントであることを含意している。最終年度となる平成29年度は、同市T地区の自治会活動を中心とした社会関係の歴史的な変遷過程と、サッカーを通じて新たに形成された社会関係とを関連づけることを通じて、当該地区における錯綜する社会関係の編成過程の内実を明らかにした。1970年代の鹿島開発において「コンビナートの町」へと変貌を余儀なくされた同市のなかでもT地区は、鹿島臨海工業地帯に隣接しているため、コンビナート労働者に対して住居を提供してきた地域でもある。ゆえに住民人口の半数以上が転入者を占めているにもかかわらず、自治会活動においてはいわゆる旧住民が中心となって活動を展開してきた地区であることから同地区を対象にしている。区長の選出、市議会議員の地区推薦といった政治活動から、環境美化活動や地区運動会といった親睦活動まで、同地区の自治会活動は、居住と世代をベースにした<社会的属性を背景にした社会関係>として維持されてきた。
遷移金属酸化物表面における強相関電子の電子構造

本研究では局所密度近似(LDA)と動的平均場理論(DMFT)を組合せる事により、遷移金属酸化物表面の強相関電子の電子構造を第一原理から計算した。この際、量子モンテカルロ法(QMC)を用いて、DMFTの計算に必要なアンダーソン不純物問題を解いた。系としては精密な光電子分光の実験が最近行われたSrVO_3(001)表面を選んだ。本系は立方ペロブスカイト型の結晶構造を持ち、バルクでのVの電子配置は(3d)^1である。実験的にSrVO_3の表面構造は知られていない。そこで、まず緩和の無い理想表面の電子構造を、SrO層が終端面の場合とVO_2層が終端面の場合の両者にについてエムベッディッドGreen関数法によりLDAの範囲で計算した。次にユーリッヒ研究センターのWortmann博士との共同研究により、終端面が異なる2表面について、FLAPW計算プログラム(FLEUR)を用いて表面垂直方向の原子緩和を全エネルギーから決定した。その結果、V原子を囲む酸素原子の表面に置ける変位は小さいことが分った。以上、終端面がSrO層とVO_2層の場合、また原子緩和の有無により、4つの半無限系の電子構造がLDAの範囲で得られた。このすべてについて、ユーリッヒ研究センターのLiebsch博士との共同研究により、表面V原子の3個のt_<2g>軌道に射影された局所状態密度を用いて、Vの準粒子スペクトルを、QMC-DMFT法により計算した。SrO層-終端表面の場合は、垂直方向の配位数の減少により、Vのd_<xz>、d_yz>バンドの有効バンド幅が表面で減少するため、準粒子スペクトルに強相関系の特徴がバルクよりも顕著に現れることが分った。これは表面構造の詳細に依らない一般的な表面効果であると考えられる。一方、VO_2層-終端端表面の場合は、V原子を囲むO原子の正八面体構造が失われることにより、V価電子の電子構造が大きく変化することを示した。特にd-軌道間の縮退が取れ、軌道間に電荷移動が起こること、さらにこの軌道分極が電子相関の効果により増強することを示した。遷移金属酸化物はバンド理論が破綻する強相関系の代表であり,局在d電子は,金属絶縁体転移・超伝導など多彩な現象を示す。本研究の目的は,遷移金属酸化物表面における強相関電子の電子構造を第一原理の計算手法により解明することである。平成16年度は,ユーリッヒ研究センターのLiebsch博士と共同で以下の研究を行った。1.ペロブスカイト型SrVO_3表面の電子構造申請時にはルチル構造のVO_2を最初に計算する計画であったが,実験との比較・計算の容易性を考えて,まずペロブスカイト型SrVO_3表面を選んだ。表面再構成のない理想表面を考えて,半無限SrVO_3(001)表面の電子構造を,エムベッディッドGreen関数法とFLAPW法によりLDAの範囲で計算した。Vが表面第一層である場合と,Srが第一層の場合でVの(3d)^1電子状態が大きく変わることが分った。

引き続き,得られたVの3d状態密度を用いて,量子モンテカルロ-動的有効場理論(QMC-DMFT)計算を行い,表面における強相関電子の電子構造を明らかにする予定である。表面では系の対称性が下がるため,5個の全d軌道を取り入れた計算が必要になる可能性がある。そこでLichtenstein博士によって開発されたQMC-DMFTの計算プログラムを多軌道化し,MPIにより並列化した。この計算プログラムを用いて,超伝導との関連でフェルミ面の形状が注目されている2次元Na_<0.3>CoO_2の電子構造を調べた。Coのt_<2g>軌道は,六方晶の対称性により,a_g軌道とe_g'2軌道に分裂する。電子相関U及びJをパラメータとして,QMC-DMFT計算により両軌道の電子占有数を調べた。その結果,e_g'バンドのホール的なフェルミ面が安定であることが分った。今年度はSrVO_3(001)表面の電子構造をLDA+DMFT法により計算した。本系は立方ペロブスカイト型の結晶構造を持ち、Vの電子配置は(3d)^1である。最近の光電子分光の実験によりSrVO_3表面ではVのt_<2g>価電子の電子相関効果がバルクより大きいことが判明した。実験的にSrVO_3(001)表面の原子構造は決定されていない。そこで、まず緩和の無いSrVO_3(001)理想表面の電子構造を、最外原子層がSrO層の場合とVO_2層の場合についてエムベッディッドGreen関数法によりLDAの範囲で計算した。この際、平成16年度の予備的計算よりもエムベッディッド領域内の原子層数を増やして電子構造の表面からの距離依存性を調べた。その結果、V原子の電子構造がバルクと異なるのは表面第1層に限られることが分った。次にユーリッヒ研究センターのD.Wortmann博士との共同研究により、薄膜近似のFLAPW計算プログラム(FLEUR)を用いて、SrVO_3(001)表面の原子緩和を全エネルギーから決定した。その結果、V原子を囲む酸素原子の表面に置ける変位は比較的小さいことが分った。この原子緩和を取り入れた表面構造を用いて半無限SrVO_3(001)表面の電子構造を再びエムベッディッドGreen関数法によりLDAの範囲で計算した。以上、最外原子層がSrO層とVO_2層の場合、また原子緩和の有無により、4半無限表面系の電子構造がLDAの範囲で得られた。ユーリッヒ研究センターのA.Liebsch博士との共同研究により、それぞれの場合について、Vのt_<2g>価電子のLDA状態密度を用いて、Vの電子励起スペクトルを、量子モンテカルロ-DMFT法により計算した。最外原子層がVO_2層の場合は、Vのd_<xz>、d_<yz>バンドの有効バンド幅が表面で減少することにより電子相関の効果が増大し、バルクに比べてサテライトピークが増大することが分った。最外原子層がSrO層の場合は、Vの正8面体対称性が失われることにより、バルクとは電子構造が大きく変わる。電子相関の効果により、d_<xy>バンドからd_<yz>、d_<xz>バンドへの電荷移動が促進されることが分った。現在、これらの結果を論文にまとめている。
in vivo ESR画像化法による炎症モデルでの酸化ストレス惹起の速度解析

活性酸素やフリーラジカル生成は傷害性と同時に生体防御適応機構において重要な役割も果たしており、速度論的知見は病態解析に必須である。生体内フリーラジカル反応の解析には、in vivo電子スピン共鳴測定装置(in vivo ESR)が有用であり、我々は現在までに脳虚血再灌流、糖尿病、関節リュウマチなどの病態モデルで酸化ストレスの関与を報告している。本研究では、ESR画像化による病態モデルでの酸化ストレスの速度解析を目的とした。第一年度では、ESR画像化法アルゴリズムがin vivo酸化ストレス画像化に有効であることを示し、また抗酸化酵素遺伝子組換えマウスを病態モデルへ適用する初段階として、各組織(脳、心臓、肺、肝、腎)での抗酸化酵素発現量を定量した。その結果、当教室で飼育しているCu,Zn-SOD遺伝子組換えマウスのCu,Zn-SOD活性は脳、心臓、肺、肝で有意に上昇し、特に脳、心臓、肺で顕著であった。一方、GPxあるいはCatalaseには顕著な変化は認められなかった。またGPx1遺伝子組換えマウスでは特に脳で顕著なGPx1活性上昇が見られた。そこで、本年度は初年度の検討を踏まえGPx1遺伝子組換えマウスについて更に検討を加えるとともに、本画像化手法をin vivo病態モデルに適用した。GPx1遺伝子組換えマウスの脳、肝、腎においては、Catalase,GSH量等の抗酸化酵素・抗酸化物質量が変動していた。しかし、各臓器においては酸化ストレスマーカーであるTBARs値に非組換えマウスとの間に有意差は認められなかった。従って、生理的条件下では、GPx1過剰発現は酸化ストレスの増減に影響しないことが示唆された。一方、レドックスプローブとして、ESR画像化によるレドックス速度解析の結果から脳への顕著な滞留性が認められる細胞内滞留性プローブと細胞内非滞留性プローブを併用したところ、細胞内滞留性プローブにおいてのみGPx1遺伝子組換えマウス頭部において消失速度が亢進したことから、GPx1過剰発現が脳細胞内レドックスを変化させた可能性が示唆された。また炎症モデルとしてオゾン曝露による肺部における生体酸化ストレスを検討したところ、浮腫形成、脂質過酸化の進行を伴い生体酸化ストレス惹起が認められた。オゾン暴露酸化ストレス機序としては、オゾンガス直接、内皮細胞等由来xanthine oxidase系あるいは炎症性細胞浸潤による間接的なストレスが考えられる。免疫組織染色では炎症性細胞の浸潤は軽微であったことから、初期においては炎症性細胞の関与は低いことが示唆された。上記酸化ストレス機序のについては今後更に検討が必要である。病態モデルとしては、四塩化炭素などの塩素化合物により惹起される肝炎モデル、アジュバント関節炎モデルなど、申請者の所属研究室で通常のin vivo ESR法により酸化ストレスの関与を報告したモデルを用いて、酸化ストレスを惹起部位の詳細解析を行った。また、スーパーオキシドディスムターゼ(Cu,Zn-SOD)、グルタチオンペルオキシダーゼ(GPx1)の遺伝子組替え動物を導入し、病態の分子レベルでの解析を目的としてこれら酵素過剰発現の影響についても解析した。本年度は、1)ESR画像化法アルゴリズムのin vivoモデルでの適用性の検証、2)病態モデルへの適用を考慮して遺伝子組み替え動物の特性解析を中心に検討した。1)については、典型的肝炎モデルである四塩化炭素投与時の上腹部での消失速度の変化を、通常のin vivo ESR法で示唆された時間帯(1時間群、3-6時間群)に着目して画像解析した。その結果、処理1時間後には既に上腹部でのラジカル反応が亢進していることが明らかとなった。2)については、ヒト組換スーパーオキシドディスムターゼCu,Zn-SOD遺伝子、グルタチオンペルオキシダーゼGPx1の遺伝子組替えマウスを脳、肝、腎、足蹠部等の各組織での抗酸化酵素(Cu,Zn-SOD,catalase,GPx等)の発現量を定量し、それぞれCu,Zn-SODあるいはGPx1が各組織で過剰発現していること、catalase等の他抗酸化酵素活性がほとんど変化していないことが明らかとなった。これらを元に第二年度は遺伝子組み替え動物を用いた病態での酸化ストレス惹起を検討する予定である。GPx1遺伝子組換え

マウスの脳、肝、腎においては、Catalase,GSH量等の抗酸化酵素・抗酸化物質量が変動していた。しかし、各臓器においては酸化ストレスマーカーであるTBARs値に非組換えマウスとの間に有意差は認められなかった。従って、生理的条件下では、GPx1過剰発現は酸化ストレスの増減に影響しないことが示唆された。一方、レドックスプローブとして、ESR画像化によるレドックス速度解析の結果から脳への顕著な滞留性が認められる細胞内滞留性プローブと細胞内非滞留性プローブを併用したところ、細胞内滞留性プローブにおいてのみGPx1遺伝子組換えマウス頭部において消失速度が亢進したことから、GPx1過剰発現が脳細胞内レドックスを変化させた可能性が示唆された。また炎症モデルとしてオゾン曝露による肺部における生体酸化ストレスを検討したところ、浮腫形成、脂質過酸化の進行を伴い生体酸化ストレス惹起が認められた。オゾン暴露酸化ストレス機序としては、オゾンガス直接、内皮細胞等由来xanthine oxidase系あるいは炎症性細胞浸潤による間接的なストレスが考えられる。免疫組織染色では炎症性細胞の浸潤は軽微であったことから、初期においては炎症性細胞の関与は低いことが示唆された。上記酸化ストレス機序のについては今後更に検討が必要である。
後期インド密教におけるタントラの成立と流派形成の研究－ヘーヴァジュラ系を中心に－

当初の研究計画に変更を加え、前年度に引き続き、サロールハヴァジュラ著『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカー』の解析作業をさらに進め、『ヘーヴァジュラマンダラカルマクラマヴィディ』(チベット語訳のみ現存)の翻訳作業、そして『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカー』の註釈書であるジャーランダリ著『ヴァジュラプラディーパ』のサンスクリット写本の校訂、それを用いた翻訳作業を進めた。『ヴァジュラプラディーパ』に関しては、まだ入手出来ていない写本が存在するが、すでに入手済みのいくつかの写本を用いて作業を行った。『ヴァジュラプラディーパ』は、『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカー』の註釈書という形をとっているが、内容としては註釈というよりもジャーランダリ自身の説く成就法という側面が色濃く出ている。しかし、『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカー』の基本構造を明らかにし、サロールハヴァジュラの儀礼等とジャーランダリの説く儀礼などとの関わりを考察する上でも非常に重要なテキストであり、本研究を進める上でも必要不可欠な作業である。この成果は平成27年度に学会で発表し、論文として投稿予定である。また、上記の作業と並行して、サロールハヴァジュラの著したヘーヴァジュラタントラ註『ヘーヴァジュラティッパニー』のチベット語訳の翻訳作業も行った。このテキストは、サロールハヴァジュラの説くヘーヴァジュラ系の儀礼などを明らかにするためにも重要なテキストの一つである。同書にはサンスクリット写本が存在し、それを現在入手している最中である。入手出来次第、チベット語訳等と照らし合わせながら、校訂・翻訳作業に速やかに取り掛かる予定である。以上の作業の成果については、今後随時発表する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、本研究で中心として採り上げる、サロールハヴァジュラの著した観想法の手引書『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカ』及び関連文献の写本の魔集、同文献の批判的な校訂テキストの制定・翻訳に着手した。ゲッティンゲン大学図書館所蔵の『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカ』及び、サロールハヴァジュラ著ヘーヴァジュラタントラ註『ヘーヴァジュラティッパニー』の写本については写真データを入手すること出来た。修士論文では、比較対象とするラトナーカラシャーンティが著した観想法の手引書『ブラマハラ』を採り上げたが、時間的な制約により十分に考察することが出来なかった点もあり、サロールハ・ラトナーカラ両者を比較・検討する為には、時代的に下るラトナーカラシャーンティの説く儀礼やその背後にある思想などについて、より深い理解が先に必要であると気付かされた。よって当初の計画を修正し、本年度はラトナーカラシャーンティの著作を中心に読み進めることとした。そこで、ラトナーカラシャーンティの観想法の体系について明らかにするために、ヘーヴァジュラにおいて『ブラマハラ』と共に重要な著作とされるラトナーカラシャーンティのヘーヴァジュラ註『ムクターヴァリー』を、『秘密集会タントラ』への註釈書である『クスマーンジャリ』と共に読み進めた。『ブラマハラ』では三つの三昧と仏の三身について説かれるが、そこにはそれ以上の記述は見出されない。そのため、三三昧と仏の三身の関係を中心にラトナーカラシャーンティの観想法の体系の理解に努めた。ラトナーカラシャーンティは、後期インド密教・仏教を代表する著名な学僧であり、彼の著作の読解・理解は非常に重要であり、本研究上、非常に意味のあるものとなった。本年度は前年度に引き続き、ラトナーカラシャーンティ著『ブラマハラ』に説かれる三三昧とそこに各々配される仏の三身の関係を、同じくラトナーカラシャーンティの著したヘーヴァジュラ註『ムクターヴァリー』に説かれる解釈と比較し、考察した。本研究の目的は『ヘーヴァジュラタントラ』の成立に深く関わったとされるサロールハヴァジュラの著したテキストの批判的な校訂・翻訳を行い、その思想などを明らかにし、同タントラの成立や流派形成に関する新たな知見を提供することであった。その中で、同タントラの伝統の中で最後期に位置すると思われるラトナーカラシャーンティの説く儀礼や思想と比較考察することとしていた。そのため、ラトナーカラシャーンティの教学理解をより深める必要があり、当初の研究計画に修正を加え、彼の著作に対する研究を前年度に引き続き実施した。『ヘーヴァジュラタントラ』第一カルパ第一章、第ニカルパ第二章・第五章を中心とする『ムクターヴァリー』の註釈箇処を読み進め、そこに説かれる三三昧と仏の三身の関係について考察した。そこに説かれる記述によれば、三身それぞれの解釈の内容と三三昧各々の儀礼の内容に対応すること、そしてヘーヴァジュラ系の観想法であっても他のタントラの儀礼などを取り入れていた可能性があることが分かった。以上により、ラトナーカラシャーンティの説く儀礼などの一端を明らかにすることが出来た。また、当初の研究計画であったサロールハヴァジュラ著『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカ』の批判的な校訂・翻訳作業を行った。同テキストは本研究で中心として用いるテキストの一つであり、サロールハヴァジュラの観想法に対する儀礼などの理解の為にも重要なものである。訳文や内容の理解について不明確な箇処があるため、関連文献などを用いてその内容の理解を深めることは来年度の課題である。

当初の研究計画に変更を加え、前年度に引き続き、サロールハヴァジュラ著『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカー』の解析作業をさらに進め、『ヘーヴァジュラマンダラカルマクラマヴィディ』(チベット語訳のみ現存)の翻訳作業、そして『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカー』の註釈書であるジャーランダリ著『ヴァジュラプラディーパ』のサンスクリット写本の校訂、それを用いた翻訳作業を進めた。『ヴァジュラプラディーパ』に関しては、まだ入手出来ていない写本が存在するが、すでに入手済みのいくつかの写本を用いて作業を行った。『ヴァジュラプラディーパ』は、『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカー』の註釈書という形をとっているが、内容としては註釈というよりもジャーランダリ自身の説く成就法という側面が色濃く出ている。しかし、『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカー』の基本構造を明らかにし、サロールハヴァジュラの儀礼等とジャーランダリの説く儀礼などとの関わりを考察する上でも非常に重要なテキストであり、本研究を進める上でも必要不可欠な作業である。この成果は平成27年度に学会で発表し、論文として投稿予定である。また、上記の作業と並行して、サロールハヴァジュラの著したヘーヴァジュラタントラ註『ヘーヴァジュラティッパニー』のチベット語訳の翻訳作業も行った。このテキストは、サロールハヴァジュラの説くヘーヴァジュラ系の儀礼などを明らかにするためにも重要なテキストの一つである。同書にはサンスクリット写本が存在し、それを現在入手している最中である。入手出来次第、チベット語訳等と照らし合わせながら、校訂・翻訳作業に速やかに取り掛かる予定である。以上の作業の成果については、今後随時発表する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初、予定していた写本の鬼集も順調に進んでいる。また、計画を修正し、中心として読み進める文献などを変更したが、それは本研究の最終年度に満足いく成果を上げるために必要不可欠なものであり、むしろ、最終的には当初の計画以上の成果を上げることが出来ると考えている。故に、おおむね順調に進展していると評価する。当初の研究計画に変更点が生じたが、それは本研究を行う上で必要不可欠なものであった。また、本来取り掛かる予定だった作業にも着手することが出来たため、研究計画全体からみればおおむね順調に進展していると考えられる。今後は、現在未蒐集の関連文献の写本について、引き続き蒐集に努めると共に、蒐集済みの原典を随時購読し、サロールハヴァジュラの著作の解析を行っていく。その際、24年度に読み進めたラトナーカラシャーンティの儀礼・思想等と照らし合わせつつ行っていく。本年度蒐集した『ヴァジュラプラディーパ』の写本の校訂・翻訳作業を中心にしつつ、『ヘーヴァジュラサーダノーパーイカ』の批判的な校訂・翻訳作業、そしてその内容理解を他の関連文献を参照し、行うこととする。当初、次年度はチベット資料を用いて、サロールハヴァジュラの人物像や法統について詳細な研究を行う予定であった。しかし本年度までに計画の変更が生じたため、それを中心として行うことが難しいかと思われるが、適宜チベット資料を参照することで、計画の変更により生じる問題点を補っていきたい。