hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属・半導体低次元ナノ構造体の創製と自己組織化により発現する量子物性の探索

励起状態に起因して発現する構造物性および量子物性の探索とその解明を目指し、0次元、1次元、2次元の金属・半導体ナノ構造体のサイズと形態をそろえて作製する手法を開拓した。電子による電子励起効果と弾き出し効果を併用して原子をサイト選択的、元素選択的、方位選択的に操作してナノ構造体を創製する手法とそのメカニズムを明らかにした。量子サイズ効果により発現するナノ粒子の金属-非金属相転移、間接遷移型半導体ナノ粒子の疑似直接遷移による発光機構を明らかにした。2成分系の0次元のナノクラスター・ナノ粒子から1次元のナノロッド・ワイヤ等の低次元ナノ構造体のサイズをそろえて創製する手法を開拓した。ナノクラスター、ナノ粒子についてはAuナノクラスター、Siナノ粒子を液相中で調製し、それぞれ粒径2nm以下の試料を作製した。Auクラスター、ナノ粒子は紫外領域に発光を示す特異な量子物性が発現した。Siナノ粒子もサイズに依存して紫外領域で発光波長が変化する特異な物性を示し、AuにおいてもSiにおいてもバルクでは発現しない特異な光物性が観測された。また、ナノロッドについては液相中でAuナノロッドのアスペクト比を制御して作製することに成功した。一方、Si基板上にGaAsナノ粒子を作製し、基板の結晶方位に依存して0から2次元のナノ構造体を作製することに成功した。(111)基板上には0次元のナノ粒子を閃亜鉛鉱構造とウルツ鉱構造に作り分ける手法に成功し、(100)基板上にはナノロッドを基板と格子整合・不整合を制御して作製する手法に成功、また、(110)基板状には2次元成長した薄膜を生成する手法を開拓し、基板の結晶方位とGaAsナノ構造体間の格子歪みや表面ネルギーとの関連を解明した。これらのナノ構造体の生成手法とその機構および特異物性はこれらを組み合わせたナノ構造創製に重要な技術となる。本研究の目的は、ナノ構造において発現する特異な構造・量子物性を利用・発展させて、2成分系の0次元のナノクラスター・ナノ粒子から1次元のナノロッド・ワイヤ等の低次元ナノ構造体のサイズをそろえて創製する手法を開拓するとともに、異なる種類のナノ構造体をビルディングブロックとして自己組織化させて配列させることによりそれらの相互作用から発現する新規な量子物性を探索することにある。本年度は、SiおよびAuナノ粒子の表面状態を制御してサイズをそろえて作製し、光学特性および電子構造に関して以下の成果を得た。(1) Siナノ粒子は量子サイズ効果や表面効果に起因して発光するが、その定量的な研究は少ない。有機分子によって表面修飾した安定な表面を持ちサイズ分散の小さいSiナノ粒子を調製し、硬X線光電子分光測定および発光測定によってその発光メカニズムついて調べた結果、観測される紫外領域の発光は、電子-正孔対の再結合過程によるものであること、また、Siナノ粒子のサイズが小さくなると量子閉じ込め効果によりフォノンの関与しない擬似直接遷移による電子-正孔対の再結合過程の割合が増加することを明らかにした。(2)金属ナノ粒子が持つ特異な物理的・化学的性質はデバイス、バイオセンサーや触媒などへの応用が期待されており、こうした特性に電子構造が大きく関連する。表面修飾Auナノ粒子の電子構造とその温度依存性について,放射光を用いた光電子分光測定によって調べ、Auナノ粒子がサイズの減少とともに金属-絶縁体転移を起こすことを明らかにした。ナノ構造において発現する特異な構造・量子物性の解明を目的として、2成分系の0次元のナノクラスター・ナノ粒子から1次元のナノロッド・ワイヤ等の低次元ナノ構造体のサイズをそろえて創製する手法を開拓するとともに、異なる種類のナノ構造体をビルディングブロックとして自己組織化させて配列させることによりそれらの相互作用から発現する新規な物性を探索した。本年度は、Pdナノ粒子およびAuナノロッドを、それぞれサイズおよびアスペクト比を制御して作製し、以下の結果を得た。Pdナノ粒子については、バルクにおいて安定なfcc構造を、電子照射効果を利用してhcp構造やアモルファスに構造相転移させる手法について検討した。その結果、10nm以下のサイズのナノ粒子においては、MeV電子照射により低温で点欠陥を導入・凍結すると、原子の平均二乗変位が増大し、配位の多様性に起因したアモルファスに類似した結晶構造の不規則化が誘起される。また、10nm以上の粒子においては積層欠陥の自己組織化によりhcp構造が生成することが示された。一方、シード・メディエイティッド法によって作製したAuナノロッドはアスペクト比を正確に変化させることによって可視近赤外領域までの広い波長領域における光学応答を示した。放射光を用いた光電子分光測定によって、Auナノロッド表面に原子2層のAg薄膜層が存在し、その周囲をCTAB分子によって表面修飾された構造であることを示した。Agイオン濃度によってアスペクト比が精密に制御できる事実と、Auナノロッド表面の原子2層のAg薄膜層の存在が、アスペクト比の分散を小さくする原因であることを明らかにした。
心臓発生における転写因子ZNF281の心筋分化調節機構の解明

申請者は転写因子Zinc Finger Protein 281(ZNF281)には、線維芽細胞を心筋様細胞に直接リプログラミングする効率を著明に改善する機能があることを以前明らかにした。本研究ではこのZNF281の心筋誘導作用に着目し、胚性幹細胞(ES細胞)及びマウスを用いて心筋分化と心臓発生におけるZNF281の転写調節機構と作用を解明する。本研究成果はZNF281を利用した新たな心臓再生技術の開発につながる可能性があるだけでなく、心臓形成に関わる新規制御因子を探索するデータベースとしてのリプログラミング法の新たな利用価値を立証することとなる。
海外における日本語韻律指導の実践と普及

海外の日本語教師を対象としたアンケート調査から、海外の教育現場における韻律指導は散発的な指導が主で、特にアクセントに関して体系的指導が行われていない現状が浮かび上がった。学習者の音声の分析からは、韻律情報が何もない状態では学習者の発音は不自然なものとなるが、韻律情報を見ながらリピートさせると自然な発音になること、また韻律情報があるだけでもある程度発音が向上するという傾向が明らかになった。このことから、日本語学習者はアクセント型の違いを聞き取り、産出できる可能性があること、またアクセントの記号という韻律情報が視覚的に与えられるだけでも、発音の自然さを向上させる可能性があることが示された。本研究は海外で学ぶ日本語学習者の韻律教育の普及と実践に関わる調査研究を行い、効果的な音声指導法を提案するものであり、大きく三つの事業、1.世界各国の日本語学習者の読み上げ音声データ収集と分析、2.世界各国の音声教育に関する実態調査、3.効果的な韻律指導法の提案と効果の検証、を進めている。H25年度は、1.についてはスワヒリ語、ドイツ語、イタリア語、中国語話者の日本語読み上げデータを収集し、韻律上の問題点について分析を行った。その結果、アクセントに関する韻律上の不自然さがどの母語話者にも共通してみられること、それらの不自然さはモデルアクセントの提示や初級段階からの指導により改善される可能性があることを明らかにした。また、日本語とベトナム語の発音における喉頭調整についてファイバースコープを用いて検証する研究を行い、ベトナム語の喉頭の緊張が学習者の発音に影響を及ぼしている可能性を示唆した。2.については海外の教師を対象に、音声教育に関するアンケート調査を開始した。アンケートは英語、中国語、韓国語、インドネシア語、ベトナム語の5言語に翻訳した。現在世界20カ国以上、200名以上の日本語教師から回答を得た。特に多くの回答が得られたアメリカと中国の結果を比較分析した結果、中国の日本語教師がアメリカの日本語教師より有意に高頻度に発音訂正フィードバックを実施していること、その背景には中国で教える日本語教師の正確さに対する教師ビリーフの影響が見られることを明らかにした。また、中国人日本語学習者については読み上げ調査の成績と学習ストラテジー使用の関係について分析し、中国の場合は学習ストラテジーの活性化による自律学習より教室での音声指導がより発音習得に効果的であることも明らかにした。3.についてはアニメ、マンガを題材として日本語教育を行うことによる韻律指導の効果について実践報告を行った。H26年度は、1.についてはこれまで収集したスワヒリ語、ドイツ語、イタリア語、中国語話者の日本語読み上げデータに加え、新たにスペイン語、ベトナム語話者の音声を収集し、韻律上の問題点について分析を行った。その結果、学習者の母語ごとに特徴が見られるものの、総じて学習者の韻律にはアクセントに関する不自然さが見られた。そして、このモデル音声を提示してリピートさせればモデルに近いアクセントが再生できる可能性が示され、またアクセントを記号によって示すだけで、ある程度アクセントの正確さが向上する可能性があることがわかった。一方、海外の研究協力者と共に、韻律指導を実際に実施した上で音声を収集し、指導の効果を考察する縦断的研究も行う予定であったが、先方の学校の都合により、まだ開始に至っていない。2.については海外の教師を対象に行っている音声教育に関するアンケート調査を引き続き実施した。アンケートはこれまでの英語、中国語、韓国語、インドネシア語、ベトナム語の5言語に加え、新たにタイ語にも翻訳した。現在、400名以上の日本語教師から回答が得られている。これらの中から、H26年度は北米、中国を中心にその結果の一部をまとめ、学会等で報告した。またラテンアメリカ地域の集計、分析を行った。3.については、ベトナム人学習者を対象とした音声教材の開発に着手した。H26年度中は、本プロジェクトで得られた知見を元に、教材の内容や構成について、案を検討した。H27年度は、H26年度に引き続き、世界各国の音声教育に関する実態調査、世界各国の日本語学習者の読み上げ音声データ収集と分析、効果的な韻律指導法の提案と効果の検証の三つを柱として、研究を行った。音声教育に関する実態調査としては、海外の教師を対象に行っている音声教育に関するアンケート調査を引き続き実施した。H27年度はラテンアメリカの結果を報告したほか、中間集計として、これまで集まったデータから、地域ごとの特徴を分析した。日本語学習者の読み上げ音声データ収集と分析については、これまでのデータに加えて、ブラジル、アメリカ、タイにおいて、ポルトガル語話者、英語話者、タイ語話者の音声を収集することができた。これまで収集した学習者音声と合わせて分析を行い、韻律上の問題点について明らかにした。その結果、韻律情報が与えられていない状態では学習者の発音は不自然なものとなるが、韻律の情報を与えながらリピートさせると自然な発音に近づくこと、また韻律の情報を与えられただけでもある程度発音が向上するという、どの言語の学習者にも共通する傾向が明らかになった。

日本語音声における効果的な韻律指導法の提案と効果の検証については、ベトナム人学習者を対象とした音声教材に関し、H26年度に引き続き、作成を進めた。H27年度は出版社を交えて教材全体のコンセプトや構成についてより詳細に検討した。海外の学習者を対象とした縦断研究については、アメリカの大学で実施されている発音自律学習のデータを元に、指導法の効果について、分析を行った。一方、タイで予定されていた縦断研究は、大学のクラス編成の都合で、まだ実施できていない。海外の教育機関で行う予定であった縦断研究については、協力機関における様々な問題があったため、H26年度も開始することができなかった。その一方で、アンケートの収集と分析、および学習者音声の収集は、おおむね順調に進んでいる。研究成果の公表も、国内外の学会、シンポジウムで行うことができた。当プロジェクトは、世界各国の音声教育に関する実態調査、世界各国の日本語学習者の読み上げ音声データ収集と分析、効果的な韻律指導法の提案と効果の検証の三つを柱として、研究を行ってきた。最終年度であるH28年度は、これまで得られたデータを分析し、その結果をまとめ、成果を公開することを中心に活動を行った。H28年5月には、日本語教育学会全国大会で「日本語音声教育の現状と課題ーアクセントの教育を中心にー」というパネルセッションを開催し、当プロジェクトで得られた成果を包括的に報告した。具体的には、海外の日本語音声教育事情アンケート調査の結果報告、海外の初級学習者を対象にした発話データからの研究報告、海外の教育現場における韻律指導の実際報告を行うことで、当プロジェクトの成果を日本語教育界に伝え、今後日本語韻律教育の実践と普及を進めていくための材料を提供することができた。また12月にはこのプロジェクトが主催となり、シンポジウムを開催した。そこでは、日本語アクセント観の変遷や、その日本語学習者への影響などについて考えながら、日本語韻律教育の今後に向かってどのような問題を解決していく必要があるのか、教授法、教材、ツールなどの面から議論した。このほか、国内外の学会で発表を行い、プロジェクトで得られた研究成果を学界に還元した。また、海外の初級学習者を対象にした日本語アクセントの読み上げ調査の音声データは、ウェブサイト上で公開し、他の研究者が広く参照、分析できる形にした。初級学習者を対象にした発音教材は、この研究期間中には完成させることができなかったものの、現在計画が動いており、近い将来、出版される見通しである。以上の当プロジェクトの研究成果は、H2932年度の新プロジェクト、「海外日本語学習者音声アーカイブの構築・分析とWEB韻律学習支援ツール開発」に引き継がれる。海外の日本語教師を対象としたアンケート調査から、海外の教育現場における韻律指導は散発的な指導が主で、特にアクセントに関して体系的指導が行われていない現状が浮かび上がった。
先天性表皮水疱症における遺伝子診断法の開発

本研究は先天性表皮水疱症の正確な病型診断、保因者診断、出生前診断のための遺伝子診断法を開発することを目的としている。平成7年度は以下の研究実績が得られた。1.単純型表皮水疱症において異常ケラチン遺伝子がタイプI、タイプIIのいずれに属するのかをスクリーニングするために、COL2AI、COL1AI遺伝子多型による解析を試みた。その結果、日本人家系においてもこれらのDNAマーカーによる多型はinformativeであり、比較的簡便に家系ごとに異常遺伝子型判定が可能であった。2.単純型表皮水疱症では、1に引き続いて実際の遺伝子変異の検出を試みた。その結果、3家系においてケラチンK14でArg125Cys、ケラチンK5でLeu174Phe、Leu463Proの変異が同定された。3.優性栄養障害型の1家系において、VII型コラーゲン遺伝子のPvuII、AluI多型について検索した。家系が小さかったため有意の連鎖は検出できなかった。この家系においても原因遺伝子はVII型コラーゲンであることと矛盾しない結果であった。4.患者家系については自施設の他、全国の8施設より血液の送付があり、DNAを分離して保存中である。
直線偏光近赤外線局所照射が顎関節症患者の低下した下行性疼痛抑制系機能を賦活させる

顎関節症や口腔顔面痛を有する疾患の治療法の一つとして、近年、各種光線療法が多用されている。直線偏光赤外線治療器による咀嚼筋部および星状神経節周囲照射は、非侵襲的でかつ安全な治療法として多くの施設で行われており、その有効性が報告されている。われわれは、これは下行性系疼痛抑制系機能の賦活であろうと考えた。そこで咀嚼筋部および星状神経節周囲への直線偏光赤外線の照射が、咀嚼筋照射部の各種感覚・侵害刺激受容閾値にそれぞれどのような影響を与えるのかを調査/比較した。市販のスーパーライザーを用いて、右咬筋中央部に広範囲用Cタイププローブにて出力80%で7分間の持続照射およびスポット照射用SGタイププローブにて出力80%(1秒ON:4秒OFF)での反復照射を行った。照射前後における咬筋相当部皮膚の1)振動覚閾値、2)冷覚閾値、3)温覚閾値、4)冷痛覚閾値および5)温痛覚閾値を調査・比較した。さらに、照射前後の各種バイタルサイン(血圧、脈拍、体温、酸素飽和度)も比較した。その結果、1)咀嚼筋部照射および星状神経節周囲照射のいずれにおいても振動覚閾値が低下した。2)両照射とも照射後の温痛覚閾値は有意に上昇した。しかしながら、その上昇度は咀嚼筋部照射の方が大きかった。3)いずれの照射法でも、照射前後の各種バイタルサインに変化はなかった。以上より、直線偏光赤外線による咀嚼筋部および星状神経節周囲照射はいずれも主にC線維で介在される温痛覚閾値を上昇させ、Aβ線維で介在される照射部位の振動覚閾値を低下させることが考えられた。従って、これらの照射法は同じ作用機序である可能性、つまり下行性抑制系が賦活されたことが示唆された。さらに、その程度は咀嚼筋部照射の方が強いことより、咀嚼筋の疼痛緩和には、星状神経節よりも直接咀嚼筋に照射したほうが臨床的には有用であると考えられた。さらに、次のことも明らかにした。1)痛みの緩和に用いられていたスプリント療法も光線温熱療法と同様に、主にC-fiberでmediateされる侵害刺激を緩和するように作用する。2)顎関節症は、正常者と比べ筋収縮時の筋硬度に大きな差異は認められないものの、筋収縮後の筋硬度の回復が正常者と比較して遅延する。3)筋硬度は、さらに各種偏心頭位でも変化し、姿勢も重要な因子のひとつである。

顎関節症や口腔顔面痛を有する疾患の治療法の一つとして、近年、各種光線療法が多用されている。直線偏光赤外線治療器による咀嚼筋部および星状神経節周囲照射は、非侵襲的でかつ安全な治療法として多くの施設で行われており、その有効性が報告されている。われわれは、これは下行性系疼痛抑制系機能の賦活であろうと考えた。そこで本年度はその基礎データを採取すべく正常者における咀嚼筋部および星状神経節周囲への直線偏光赤外線の照射が、咀嚼筋照射部の各種感覚・侵害刺激受容閾値にそれぞれどのような影響を与えるのかを調査/比較した。無症候の女性を被検者とし、市販のスーパーライザーTMを用いて、右咬筋中央部に広範囲用Cタイププローブにて出力80%で7分間の持続照射およびスポット照射用SGタイププローブにて出力80%(1秒ON:4秒OFF)での反復照射を行った。照射前後における咬筋相当部皮膚の1)振動覚閾値、2)冷覚閾値、3)温覚閾値、4)冷痛覚閾値および5)温痛覚閾値を調査・比較した。さらに、照射前後の各種バイタルサイン(血圧、脈拍、体温、酸素飽和度)も比較した。その結果、1)咀嚼筋部照射および星状神経節周囲照射のいずれにおいても振動覚閾値が低下した。2)両照射とも照射後の温痛覚閾値は有意に上昇した。しかしながら、その上昇度は咀嚼筋部照射の方が大きかった。3)いずれの照射法でも、照射前後の各種バイタルサインに変化はなかった。以上より、直線偏光赤外線による咀嚼筋部および星状神経節周囲照射はいずれも主にC線維で介在される温痛覚閾値を上昇させ、Aβ線維で介在される照射部位の振動覚閾値を低下させることが考えられた。従って、これらの照射法は同じ作用機序である可能性が示唆された。しかしながら、その程度は咀嚼筋部照射の方が強いことより、咀嚼筋の疼痛緩和には、星状神経節よりも直接咀嚼筋に照射したほうが本実験条件下では有用であると考えられた。次年度は、顎関節症患者さんに本法を応用し、比較投稿予定で現在もデータを採取中である。そこで咀嚼筋部および星状神経節周囲への直線偏光赤外線の照射が、咀嚼筋照射部の各種感覚・侵害刺激受容閾値にそれぞれどのような影響を与えるのかを調査/比較した。市販のスーパーライザーを用いて、右咬筋中央部に広範囲用Cタイププローブにて出力80%で7分間の持続照射およびスポット照射用SGタイププローブにて出力80%(1秒ON:4秒OFF)での反復照射を行った。従って、これらの照射法は同じ作用機序である可能性、つまり下行性抑制系が賦活されたことが示唆された。さらに、その程度は咀嚼筋部照射の方が強いことより、咀嚼筋の疼痛緩和には、星状神経節よりも直接咀嚼筋に照射したほうが臨床的には有用であると考えられた。さらに、次のことも明らかにした。1)痛みの緩和に用いられていたスプリント療法も光線温熱療法と同様に、主にC-fiberでmediateされる侵害刺激を緩和するように作用する。
NASH病態における炎症性マクロファージ/クッパー細胞と制御性T細胞の関与の解明

メタボリックシンドロームモデルマウスを用いた肝制御性T(Treg)細胞の発現および機能解析により、ob/obマウス、db/dbマウスでは脂肪性肝炎の進展に関わる炎症性マクロファージ(M1)やCD8+T細胞の肝発現が促進しているにも関わらず、Treg細胞の抗炎症作用が十分機能しないために炎症が拡大進展している可能性が示唆された。更にこれらがレプチン欠損、受容体欠損マウスに特異的に生じていることから、レプチンがこれらの病態に深く関与していると考えられた。メタボリックシンドロームの肝表現型である非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)、なかでも非アルコール性肝炎(NASH)は肝硬変、肝癌へ進展しうる病態である。肝内での免疫応答による炎症反応がNASH病態の中心であり、肝マクロファージであるクッパー細胞や脂肪組織内マクロファージの炎症化が関与していることが推察されている。CD4^+CD25^+FoxP3^+制御性T細胞(Treg)は肝内でも強い抗炎症作用を示すことが報告され、一方でマクロファージの炎症化を抑制することも報告されている。そこで本研究は、非アルコール性脂肪性肝炎の病態進展の中心となる炎症性マクロファージ/クッパー細胞に対するTregの関与を明らかにし、NASHにおける免疫応答機序を中心とした病態の解明と新たな治療法の開発に寄与することを目的とする。本年度は、NASHモデルマウスを対象に末梢血単核球、肝組織中のTregの頻度(数)と抑制機能を評価し、正常マウスとの差異を明らかにすることを目標とした。8週齢、15週齢、22週齢の各マウスの肝臓と脾臓からリンパ球を分離し、CD4抗体、CD25抗体、FoxP3抗体で染色し、フローサイトメトリーでTregの頻度(数)を比較検討した。更にMagnetic beadsで単離したTregを用いて抑制機能を評価し、NASHモデルマウスと正常マウスとの差異について検討を進めている。本研究では、非アルコール性脂肪性肝炎の病態下でのCD4+CD25+FoxP3+制御性T(Treg)細胞の役割と、炎症性マクロファージ(M1)/クッパー細胞との関与を明らかにすることを目的として検討を進めてきた。本年度は、メタボリックシンドロームモデル動物であるob/obマウス、db/dbマウス、KK-Ayマウスにおける肝Treg細胞の発現および機能について検討を加えた。肝組織中の単核球を採取し解析したところ、KK-AyマウスではコントロールのC57Bl/6マウスと比較してTreg細胞分画が有意に増加していたのに対し、ob/obマウス、db/dbマウスでは増加を認めなかった。Treg細胞の産生する抗炎症性サイトカイン(IL-4、IL-10,TGF-B)は、ob/obマウス、db/dbマウス、KK-Ayマウスのいずれにおいても亢進しており、Treg細胞個々における抑制機能には差を認めなかった。一方、ob/obマウス、db/dbマウス、KK-Ayマウスの肝組織ではCD11c+F4/80・+胞である炎症性マクロファージ(M1)が誘導されていた。興味深いことに、ob/obマウス、db/dbマウスではCD3+T細胞分画におけるCD4+T細胞分画の割合がC57Bl/6マウスに比較して有意に減少していたのに対し、CD8+T細胞分画の割合は有意に増加していた。脾から採取したリンパ球でも同様の変化であった。一方、KK-Ayマウスでは変化を認めなかった。以上より、ob/obマウス、db/dbマウスでは脂肪性肝炎の進展に関わる炎症性マクロファージ(M1)やCD8+T細胞の肝発現が促進しているにも関わらず、Treg細胞の抗炎症作用が十分機能しないために炎症が拡大進展している可能性が示唆された。さらに、CD4+T細胞とTreg細胞分画の減少は、レプチン欠損であるob/obマウス、レプチン受容体欠損であるdb/dbマウスに特異的に生じていることから、レプチンがこれらの病態に深く関与していると考えられた。
安定成層流中における内部重力波の発生とその制御

本研究の前段階で開発した温度成層形成装置を用いることにより、初めて風洞実験による内部重力波の自然発生・発達を可能とするような強安定成層流を実現した。本研究では、その自然発生した内部重力波の発生機構や制御の可能性に関する研究を行い、以下の結果を得た。1.熱線温度流速計の回路の改良やプリント基板化により計測システム全体の安定性、周波数応答範囲の拡大、低雑音化などをはかり、さらに信頼性の高い温度・速度変動の瞬間波形を得ることができた。その結果、局所的に大きな温度・速度匂配を有する成層流中の温度・速度場の特性を定量的に精度良く計測することができるようになった。2.ステップ状の温度分布を有する強安定成層流の混合層内に内部重力波を自然発生・発達させ、波動の発達過程やそれが熱・運動量輸送機構に及ぼす影響について調べた。その結果、(1)内部重力波の発生は混合層内に存在する極めて小さな撹乱によって制御されている。(2)内部重力波は下流に向かって発達する。(3)内部重力波は混合層の外緑に近づくにつれて周期性が保たれたまま、振幅は減衰する。(4)最下流での局所リチャードソン数Riは、混合層の外緑では大きくなり、Ri>1を越えるようになることが、実験的に証明された。このことは理論解析で予測された内部重力波の混合層内への吸収を示している。(5)内部重力波が存在する場合、レイノルズ応力および乱流熱流束の分布は、速度・温度匂配の分布形状と相似形にはならず、混合層の外緑近傍でピーク値を有する2つ山の分布形状になった。これは乱流輪送より内部重力波の伝播に伴う輪送の方が支配的となるためであり、波動が存在する場合には通常の匂配輸送モデルによってのみ熱・運動量輸送を評価することが危険であることを意味している。(6)乱流輸送方程式の生成項を求め、内部重力波が存在する場合の乱れの生成には温度・速度匂配の寄与が小さい。
慢性骨髄性白血病の急性転化におけるWT1遺伝子の解析

慢性骨髄性白血病(chronic myelocytic leukemia,CML)は多能性幹細胞の腫瘍化と考えられ、慢性期は症状に乏しいが急性転化をおこすと予後はきわめて不良となる。近年癌抑制遺伝子の異常が多くの腫瘍で報告され、その発症や進展に関与していると考えられている。CMLにおいては、慢性期から急性転化の過程でp53遺伝子の異常が認められ、急性転化への関与が示唆されている。また巨核芽球性の急性転化ではRB蛋白質の異常も報告されている。WT1遺伝子はWilms腫瘍における癌抑制遺伝子として単離され、近年造血系の細胞、特に骨髄系の細胞で発現が認められているが、これまでのところ造血器腫瘍ではWT1遺伝子の変異は明らかとなっていない。本研究はCMLにおけるWT1遺伝子の異常を経時的に検索し、この異常が急性転化への移行の過程にどのように関与しているか、p53遺伝子の変異との関係はどうかを明らかにすることを目的とする。CML 12例(1例でp53遺伝子の変異を認めている)、MDSおよびovert AML 24例の骨髄または末梢血から単核細胞を分離しDNAを抽出した。CMLの一部では慢性期と急性転化と調べた。このDNAを鋳型として、これまでにWilms腫瘍において変異が報告されているWT1遺伝子の4つのzincfinger領域をPCR法を用いて増幅した。PCR-SSCP解析によりWT1遺伝子を解析した結果、CMLでは泳動度の異常は明らかでなかったが、overt AML 1例で泳動度の異常が検出された。この症例のgenomic DNAから泳動度の異常のみられた領域をPCR法を用いて増幅し、塩基配列の解析を行なった結果missense mutationを認めた。CMLではWT1遺伝子の変異はまれと考えられるが、MDSの一部の症例ではWT1遺伝子の異常が、その発症または進展の過程に関与している可能性が示唆された。
プロアテーゼ活性化受容体を標的とした椎間板変性に対する治療法の開発

Proteinase-activated receptor-2(以下PAR-2)がラットおよびヒト椎間板細胞において発現していることが示され、PAR-2活性化シグナルは椎間板細胞の炎症性サイトカインやその刺激下に蛋白分解酵素の発現を増強させることが判明した。またヒト椎間板組織におけるPAR-2発現細胞数は、変性初期群と比較し変性進行期群において有意に増加していた。PAR-2シグナルはサイトカインネットワークと連携しながら、椎間板変性に関与している可能性が示唆された。In vitroにおけるPAR-2アゴニストの椎間板細胞基質代謝への影響14週齢のSDラットの腰椎より線維輪細胞を分離し単層培養を行い、7日間の初代培養後PAR2アゴニスト(0.1, 1μM : 12-Furoyl-LIGRLO-NH_2)をIL-1β(1ng/μl)の存在、非存在下で24時間培養した。PAR-2アゴニストを投与することにより培養液中のIL-1β量が増加した。また、ADAMTS-4のmRNAレベルの発現は上昇し、MMP-3, 13の発現はIL-1β存在下にPAR-2アゴニスト(1μM)を加えることによりIL-1β単独刺激に比べ著しく増加した。ヒト椎間板組織におけるPAR-2の発現ヒト椎間板組織19椎間板を本研究に用い、PAR-2蛋白の発現を免疫組織学およびWestern blotにて検討した。椎間板を変性初期群と変性進行期群に分け、PAR-2陽性細胞の分布を免疫組織学的に比較検討した。ヒト椎間板組織においても、PAR-2蛋白の発現を認めた。PAR-2陽性細胞は、線維輪では変性初期群に対して変性進行期群で有意に上昇し、髄核では変性進行期群での上昇は統計学的な有意差を認めなかった。平成20年度の研究により、椎間板変性の進行に伴いPAR-2の発現が上昇することが判明した。特に、線維輪組織にてその発現が著しいことにより、線維輪断裂の病態の関わっている可能性が示唆された。さらに、PAR-2アゴニストを用いた機能解析により、PAR-2の活性化が椎間板変性に関わる炎症性サイトカイン、蛋白分解酵素の発現を促進することが判明した。近年、変性椎間板組織において、蛋白分解酵素(セリンプロテーゼ)の発現が注目されているが、本研究によりセリンプロテナーゼにより、椎間板基質蛋白が分解されるだけではなく、PAR-2を活性化することにより、さらに炎症性サイトカインネットワークを活性化させ、椎間板組織の基質分解を促進させる可能性が示唆された。椎間板変性の進行に椎間板内での炎症性サイトカンの発現、蛋白分解酵素(セリンプロテアーゼ、マトリックスメタロプロテアーゼなど)の発現が大きく関与していると考えられている。Proteinase-activated receptor-2(以下PAR-2)はG蛋白共役7回膜貫通型受容体で、特定のセリンプロテアーゼによって特異的に活性化される。近年、PAR-2の活性化は炎症性サイトカインや蛋白分解酵素の誘導を惹起することが報告され、急性および慢性炎症性疾患に対するターゲット分子として注目視されている。平成20年度の研究(In vitroにおけるPAR-2の機能解析)にて、研究代表者らはラット椎間板細胞にPAR-2が発現していることを確認し、PAR-2の活性化シグナルが炎症性サイトカイン、蛋白分解酵素の発現を促進することを明らかにした。平成21年度:in vivoにおけるPAR-2の機能解析1.経皮的椎間板内穿刺手技の開発X線透視撮影装置を用いて、ラット椎間板に後側方背部より経皮的に造影剤(オムニパー240)を注入すること試み、その手技を確立した。2.椎間板内PAR-2アゴニスト注入による椎間板変性度の検討上記手技を用いて、PAR-2アゴニスト(2-Furoy1-LIGRLO-NH_2; 1 or 100μg)をラット椎間板内に注入した。コントロール群には、PBSおよびペプチドコントロール(phenylacetyl-LIGLO-NH_2)を注入した。注入後、8週間にわたりX線像にて椎間高の推移を観察したが、PBSおよびペプチドコントロール投与群との間に明かな差を認めず、PAR-2アゴニスト単独投与による明かな椎間板高の狭小化は認められなかった。PAR-2分子は椎間板細胞に存在し、ヒト変性椎間板においてその発現が増強していることが判明したが、PAR-2分子の活性化のみでは、椎間板の構造上の変化を引き起こさない可能性が考えられた。PAR-2シグナルはサイトカインネットワークと連携したがら、椎間板変性に関与していることが考えられた。
地域在住高齢者の健康習慣尺度の開発ならびに信頼性・妥当性の検討

本研究は、高齢者に健康習慣尺度の開発ならびに信頼性と妥当性を検討することを目的とした。平成27年度は高齢者の健康習慣尺度の原案を作成するため、健康習慣の概念整理、および尺度項目の選定を行った。さらに、本研究で着眼した高齢者の社会活動に関する文献検討を行った。その結果、高齢者の健康と社会活動との関連について数多く報告されていたことから、高齢者の健康習慣を検討する上で重要であることが示唆された。また、社会活動の定義を整理する必要があることが推察された。これらのことから、平成28年度は健康習慣に社会活動を含める方向で概念を整理し、尺度項目を選定することとしていたが、体調不良のため補助事業を廃止させていただくこととした。本研究では、高齢者の健康習慣尺度の開発ならびに信頼性と妥当性を検討することを目的とした。その結果、高齢者の健康と社会活動との関連について数多く報告されていた。このことから、高齢者の健康習慣を検討する上で社会活動が重要であること、社会活動の定義を整理する必要があることが示唆された。そのため、平成28年度は高齢者の健康習慣に社会活動を含める方向で概念を整理し、尺度項目を選定することとした。平成27年度の計画は地域在住高齢者の健康習慣尺度の健康習慣の概念整理と尺度項目の選定であったが尺度項目が確定していないため、やや遅れている。平成28年度は、これまでに実施した予備調査と文献検討の結果を踏まえ、尺度項目を確定し本調査を行うこととする。・平成28年度は以下の4つを実施する予定である。1.社会活動の概念整理を行い、尺度原案の項目を決定する。2.地域在住高齢者を対象とし、プレテストを実施する。また、地域在住高齢者の健康習慣尺度の原案について、老年学ならびに公衆衛生学の専門家、保健師に意見を求める。3.郵送法による質問紙調査を行う。4.平成28年度は最終年度であるため、報告書を作成する。平成27年度は健康習慣の概念整理と尺度原案の項目を選定するため、文献検討を実施した。その後、尺度原案に関して、老年学・公衆衛生学の専門家、保健師等の専門職に意見を求める予定で進めていたが、日程を調整した結果、次年度に実施することとなったため、謝金等において未使用額が発生した。引き続き専門家に意見を求めるため、謝金等関連費用にあてる。また、地域在住高齢者の健康習慣尺度の信頼性と妥当性を明らかにすることを目的に郵送法による質問紙調査等を行うため、その際に使用する予定である。
日本における外来魚の侵入過程とその機構

ニジマスとブラウンマスが在来のイワナの個体数に与える影響について、回帰法とアイソダール分析という統計的手法を用いて調べた。野外調査は、2003年7月に北海道南部に位置する戸切地川において行った。本河川に生息するブラウンマスは約10年前に、ニジマスは約5年前に釣り人により放流されたものである。調査区として、上磯ダム湖から約8km上流にある砂防堰堤までの区間において、それぞれ瀬と淵を1つずつ含む25のリーチを設定した。調査区全体の生息密度は、イワナ、ブラウンマス、ニジマスの順に高かった。3種ともに淵の方が瀬よりも生息密度が高かった。2002年の結果と比較すると、ニジマスとブラウンマスは有意な増加傾向を示したが、イワナは有意な減少傾向を示した。特に、ニジマスは2002年に淵でしか確認されなかったが、2003年では瀬でも確認された。競争関係を定量化するため、回帰法とアイソダール分析を用いて統計的解析を行なった結果、ニジマスとイワナはハビタットをめぐる競争関係にあり、ニジマスが淵に侵入することでイワナが瀬に追い遣られていることが明らかとなった。一方、ブラウンマスとイワナはハビタットをめぐる競争関係にはないが、ブラウンマスがイワナの生息区間に侵入することで、イワナの密度が生息区間全体から減少することが明らかとなった。これは、ニジマスとイワナの主要な餌生物が同じ陸棲昆虫であるのに対し、ブラウンマスは底棲動物や魚類を比較的多く採餌しているためであると考えられた。つまり、ニジマスはイワナの採餌ハビタットを減少させているのに対し、ブラウンマスはイワナ稚魚の捕食等によりイワナ個体数を直接的に減少されていると考えられた。得られた成果は、昨年度のデータと統合することにより、投稿論文として取りまとめを行った。論文は、イギリス生態学会の機関誌であるJournal of Applied Ecology誌に受理された。今年度は、これらの外来サケ科魚類であるニジマスとブラウンマスが在来魚に及ぼす影響を調べるため、以下の2つの調査研究を行なった。1.ニジマスとブラウンマスが在来のイワナの個体数に与える影響を明らかにするため、北海道の戸切地川において野外調査を行った。理想自由分布の理論に基づくデータ解析の結果、ニジマスとイワナはハビタットをめぐる競争関係にあり、ニジマスが淵に侵入することでイワナが瀬に追い遣られていることが明らかとなった。つまり、ニジマスはイワナの採餌ハビタットを減少させているのに対し、ブラウンマスはイワナ稚魚の捕食等によりイワナ個体数を直接的に減少されていると考えられた.これらの成果は、平成14年12月に札幌で行われた第23回魚類系統研究会で口頭発表した。2.原生的な自然環境が保存されていると言われる知床半島の河川において、ニジマスとブラウンマスの侵入状況を調査した.その結果、知床半島東岸でニジマスが生息する河川は計5河川、ブラウンマスが生息する河川は計3河川であった。なお、1980年前後に行なわれた調査では、知床半島においてニジマスおよびブラウンマスは採捕されていない。さらに、ニジマスが高密度で生息する居麻布川においては、在来魚のオショロコマが1個体も採捕されなかった。聞き取り調査の結果、居麻布川にニジマスが放流されたのは1990年前後であり、1990年代まではオショロコマが生息していたことが分かった。本河川では、ニジマスが定着したことによりわずか10年間で在来魚のオショロコマが駆逐されてしまったと考えられた。この成果は、知床博物館研究報告に論文として投稿中である。

これは、ニジマスとイワナの主要な餌生物が同じ陸棲昆虫であるのに対し、ブラウンマスは底棲動物や魚類を比較的多く採餌しているためであると考えられた。つまり、ニジマスはイワナの採餌ハビタットを減少させているのに対し、ブラウンマスはイワナ稚魚の捕食等によりイワナ個体数を直接的に減少されていると考えられた。得られた成果は、昨年度のデータと統合することにより、投稿論文として取りまとめを行った。論文は、イギリス生態学会の機関誌であるJournal of Applied Ecology誌に受理された。
建築構造物の改修・補強方法についての研究

本研究は、当初国際学術研究-(大学間協力研究)として採択されたもので、九州産業大学と天津大学の交流協定に基づいて行われ、次の成果を得た。1.調査研究:中国側では、天津市近くの化学工場及び高層建築物で、老朽化したもの及び短柱等の問題を含み、改修を要する建物について調査を行い、報告書をまとめたが、政治的社会環境が我が国と異なり、制約が多く、系統立った調査は行えなかった。我が国では、兵庫県、東京都、福岡県を訪ね、耐震改修が、どのような建物が、どの程度、どのような方法で行われているかを調査した。2.日本の耐震技術の紹介:これまで我が国で行われた各種の耐震改修方法を紙面により中国に紹介した。3.実験的研究:中国側では、中国産連続炭素繊維と日本産連続炭素繊維の力学的性質を比較し、更に中国産連続炭素繊維を、RCばり及び柱の曲げ補強に用いた場合と、柱のせん断補強に用いた場合の補強効果をみるための実験を行った。我が国では、連続炭素繊維をエポキシ樹脂でRC部材に貼り付けたときの炭素繊維の定着方法についての実験と、耐震改修方法として最も多く用いられている、増設RC壁及び増設枠付鉄骨筋違において使用されているRCばり増設壁との接合を、従来のあと施工アンカーによる接合ではなく、テープ状薄鋼板による接着接合による接合方法を考案し、接合性を高めるための工夫、及び靭性を高めるための工夫をしたものについて実験を行い、充分実用的にも有用であることを確かめた。4.技術交流:中国の共同研究者を2度にわたり招聘し、我が国の耐震補強工事中の建物を見学してもらうと共に、国及び大手建設会社の研究実験設備を見学してもらった。我が方も、2度中国を訪問し、我が国の耐震補強方法その他の改修方法について、及びRC建物のひびわれ対策と補修について紹介した。1,研究代表者(河村博之)は、炭素繊維とコンクリートとの基本的な共働性を調べるために、某メーカーの炭素繊維の強度、弾性係数等の確認実験とコンクリートへエポキシ樹脂を用いて接着した場合の定着実験を行った。シートストレート平張り、フック付張り、束ねノット付張りしたものについて、JCI委員会試験方法による定着実験を行った。その結果、フックを付けたものは耐力増大はあまりみられないが、ストレート張りに較べ靭性が大きくなった。ノットを付けたものはノット部からコンクリート供試体が破壊し、明確な耐力増大は確認出来なかった。この試験方法では、接着部が剥離し最大荷重に達するものと、コンクリート供試体が局部応力により破壊するものが混在し、好ましい比較試験法ではないことがわかった。来年度は試験方法を変えて再度試験する予定である。また、コンクリートばりと壁を相互に薄帯鉄板と接着剤で有動に一体化出来るかその可能性を探るための予備せん断実験を行ったが、接着面当り30kg/cm以上のせん断強度が得られ、実用可能な見通しが立った。2,研究分担者(趙〓)は、天津地区近辺の、(1)天津アルカリ生産工場、潮海化学工場のはり柱部材の腐蝕状況、(2)高層ビル、マーケット、オーディトリアム、橋脚等の新規建設構造物にみれらる短柱の調査、(3)煉瓦造の剛度、強度不足による変形、局部応力、温度応力、不同沈下、地震によるひびわれ調査を行い、それらの改修方法の提案を行った。3, 9月には、趙副教授を招へいし、福岡県、兵庫県、大阪府における耐震補強現場を視察し、RC造壁増設及び鉄骨ブレース増設、RC造壁の鉄板補強、RC造壁の壁厚増打等による耐震性能改修現場と、柱鉄板巻、腰壁スリット設置による靭性改修現場を視察した。

1.研究代表者(河村博之)は、耐震補強の際、最も多く使用されているRC造増設壁又は枠付S造ブレース増設壁を対象に、先ずRCばりとRC造増設壁の接合部に帯状の炭素繊維(以下CFと記す)をエポキシ樹脂で接着接合した場合のせん断実験を行った。CFのみ帯貼のものは平均せん断接着強度は約8kg/cm^2(0.045Fc)程度、変形は0.2m/m程度であり、定着力を強めるために、予め鉄角棒を埋め込んだ物にCF貼をしたものは強度は約2倍に、変形も10m/m程度にすることが出来たが、初期剥離応力は強度の1/21/3と小さく、加工に手間がかかる割にメリットが少なかった。次に薄帯鋼板及び薄山型鋼板で帯状に接合したものは、平均せん断接着強度は1022kg/cm^2(0.06Fc0.12Fc)に及び、しかも接合面近くにスリットを入れることにより靱性も向上し実用可能であることがわかった。来年度は更に接着強度を高め安定させる実験を計画中である。また、来年度中国を訪問し、昨年研究協力者に調査を行った工場の視察を行うと共に、天津大学と鄭州工業大学で、我が国の耐震診断と改修の現状について講演を行った。2.研究協力者(趙〓)は、昨年度調査を行った化学工場、短柱のある建物、煉瓦造の建物の改修方法の提案を行うと共に、中国で製造されているCFと我が国のCFの強度比較を行った後、中国製CFを用いて柱の曲げ強度補強実験及びせん断補強実験を行った。1九州産業大学では、RCばりと増設RC壁又は増設枠付鉄骨ブレース壁を、接合面が同一垂直面の場合には薄帯鋼板を用いて、また段差のある垂直面の場合は薄山型鋼を用いてエポキシ樹脂で接着接合した場合について、接合部のせん断実験を行った。その結果、コンクリート間の接着せん断強度を大きくするためには、接着剤が粗骨材に接着するように表面に深さ0.51.0cmの円形又は溝型の窪みを設けると約1割増大する。更に、薄鋼板をコンクリートに溝を切り挿入すると効果が大きい。また靭性を大きくするためには薄鋼板にスリットを入れこの部分は接着しないようにし、鋼板が曲げ降伏するようにすれば荷重が低下することなしに7mmまで変形が可能であること、二方向せん断力(又は引張力)を受ける場合、片方向の不確定のせん断の影響を避けるためには、伸縮折曲げ部を設けるとよいことも明らかになった。2天津大学では、我が国と中国産の炭素繊維及びエポキシ接着剤について基礎的な引張試験を行ったが、編み方の違いを除いては大きな差はなかったので、柱へのせん断補強効果を確かめるための実験を行ったが、我が国で行われている力学的性状とほとんど同様の効果があることがわかった。3今年度は、海外共同研究者を4月に招聘し、九産大での実験に立ち会ってもらうと共に建設省建築研究所及びスーパー大手2社の研究所の構造物実験施設を見学し、実験施設及び実験方法についての意見交換を行った。また10月には研究代表者が上海同斉大学の超高層建築模型の実験を見学し、意見交換を行うと共に唐山市でのコンクリート構造物のひびわれ問題と補修・補強についてのシンポジウムに参加し、日本でのひびわれ対策と補修及びクレーム処理についての現状について説明を行い多くの質問を得役立つことが出来た。
雪舟評価の形成過程とその背景

今年度は雪舟評価の形成過程について、申請書において提示した4つの側面のうち、近代における1美術史研究・2メディア、近現代における3文化財行政に焦点を当てて研究を遂行した。1美術史研究について、岡倉天心とフェノロサが残した、雪舟に関する言説を収集。ヘーゲルの美学論と比較・検討し、次のことを明らかにした。すなわち、天心とフェノロサはともに雪舟を評価しているが、天心による評価がより高いものとなっていること。このような評価の違いが生じたのは、天心とフェノロサが各々異なる視点からヘーゲルの美学論を理解し展開させ、自らの日本美術論や画家の評価基準を構築しようとしていたためではないかと考えられることである。2メディアについて、雪舟を顕彰する団体である雪舟遺跡保存会の活動の実態を明らかにするため、新聞記事や美術雑誌、保存会の実質的な主導者だった正木直彦(当時、東京美術学校校長)の日記『十三松堂日記』などから記録を抽出し、現地調査を踏まえ分析。近代に行われたメディアが主催した雪舟を顕彰する展覧会の背景となった、雪舟を評価しようとする美術史家や画家、実業家などの人的ネットワークと、美術史家による作品調査・研究成果の公開の実態を検証した。3文化財行政について、戦前の文化財保護の法律である「古社寺保存法」・「国宝保存法」から、戦後の「文化財保護法」のもとで、文化財指定を受けた絵画を抽出。絵画全体の指定数やジャンル毎の指定数の推移、その中での雪舟画の位置づけと指定の背景などを分析した。以上を踏まえ、昨年度までの研究成果とあわせて、中世から現代に至る通時的な雪舟評価の形成過程を辿ることを試みた。このことにより、政治体制や価値観の変動を経ながらも、なぜ、どのように雪舟は評価され続けてきたのか、画家に対する評価システムの実態を明らかにすることができるのではないかと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、中近世から近現代における通時的な雪舟評価の形成過程とその背景を、4つの側面(雪舟画収集・美術史研究・メディア・文化財行政)から検証することである。今年度はこの中から、1近世における雪舟画収集、2近代における美術史研究に焦点を当てて研究を遂行した。具体的な内容は以下の通りである。1近世における雪舟画収集ー5代将軍徳川綱吉の雪舟評価とその波及将軍による絵画の下賜と町人の雪舟画コレクションに注目して、資料収集・考察を行った。研究方法としては、綱吉をはじめとする歴代徳川将軍による絵画の贈答に関する記録(『徳川実紀』・『柳営御物集』等から抽出)、17世紀から19世紀の絵画に関するデータ(各地の図書館等に所蔵される茶会記録・名物記・蔵帳などを調査し、これらから抽出した約2万件の記録)並びに綱吉期の政治情勢を分析。結論として、綱吉が御三家に雪舟画を下賜したことには、綱吉自身の雪舟画評価とともに、3代将軍徳川家光まで行われていた将軍専制政治の復活を示す意図があったのではないかと考えられることを指摘した。さらに綱吉政権期に、元禄改鋳によって莫大な資産を手に入れた銀座年寄が築き上げた茶道具コレクションの目録から分かる、雪舟画に対する評価を探った。結論としてこのコレクションには、当時の町人や彼らと交友のあった大名らによる雪舟画評価が反映しているのではないかと考えられることを明らかにした。これらの研究成果は論文2編にまとめ、学会誌等へ投稿し公表する予定である。2近代における美術史研究ー岡倉天心とフェノロサ岡倉天心・フェノロサによる雪舟に関する記述を精読。天心の雪舟論の特質ならびにフェノロサの雪舟論との関係を考察した。これらの研究成果の一部は、観月会2017において「岡倉天心の雪舟論」として公表。さらに調査を行い論文としてまとめ、学会誌等に投稿するべく準備を進めている。1近世における雪舟画収集並びに2近代における美術史研究に注目し、現地調査・資料収集と整理・考察を行い、当初の計画通り論文としてまとめ、1に関しては投稿できる状態にあるためである。具体的には、1近世における雪舟画収集については論文2編(「徳川綱吉の雪舟評価とその波及」並びに「『正徳四年道具代価帳』(慶応義塾大学図書館蔵)の史的位置」)としてまとめ、2018年度中に学会誌等に投稿する予定である。また2近代における美術史研究に関しては、岡倉天心とフェノロサ、正木直彦に焦点を当て、現地調査・考察を行った。研究成果の一部は、「岡倉天心の雪舟論」と題して公表。

このような評価の違いが生じたのは、天心とフェノロサが各々異なる視点からヘーゲルの美学論を理解し展開させ、自らの日本美術論や画家の評価基準を構築しようとしていたためではないかと考えられることである。2メディアについて、雪舟を顕彰する団体である雪舟遺跡保存会の活動の実態を明らかにするため、新聞記事や美術雑誌、保存会の実質的な主導者だった正木直彦(当時、東京美術学校校長)の日記『十三松堂日記』などから記録を抽出し、現地調査を踏まえ分析。近代に行われたメディアが主催した雪舟を顕彰する展覧会の背景となった、雪舟を評価しようとする美術史家や画家、実業家などの人的ネットワークと、美術史家による作品調査・研究成果の公開の実態を検証した。3文化財行政について、戦前の文化財保護の法律である「古社寺保存法」・「国宝保存法」から、戦後の「文化財保護法」のもとで、文化財指定を受けた絵画を抽出。絵画全体の指定数やジャンル毎の指定数の推移、その中での雪舟画の位置づけと指定の背景などを分析した。以上を踏まえ、昨年度までの研究成果とあわせて、中世から現代に至る通時的な雪舟評価の形成過程を辿ることを試みた。このことにより、政治体制や価値観の変動を経ながらも、なぜ、どのように雪舟は評価され続けてきたのか、画家に対する評価システムの実態を明らかにすることができるのではないかと考えられる。申請時に提示した4つの側面、すなわち中近世においては(A)雪舟画収集、近現代においては(B)美術史研究・(C)メディア・(D)文化財行政について、当初の計画通り、主に文献資料を収集するとともに作品調査並びに現地調査を行う。A.雪舟画収集については2017年度に引き続き、蔵帳等に見られる雪舟画の記録を各地の図書館等に赴き調査。さらに、未だ図版が公刊されていない狩野常信による模本「常信縮図」(東京藝術大学美術館蔵等)の調査を行い、「探幽縮図」とともに、蔵帳等の絵画の記録と照合。雪舟画収集と評価の実態を探る。B.美術史研究について、近代以降に刊行された美術全集や日本美術史の概説書等に見られる、雪舟に関する記述を収集、分析。19世紀末に始まる、アカデミズムを中心とした雪舟の再評価の実態を明らかにする。C.メディアについては、近代以降の、雪舟をテーマとした展覧会に関する新聞記事、美術史家や茶人の日記等に見られる雪舟に関する記述を収集。D.文化財行政について、文化財指定を受けた雪舟画の、文化財指定を受けた絵画全体における位置づけ等を分析する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
機械的な摩擦を介さない非接触形の超音波モータに関する研究

我々はこれまで、機械的な摩擦を介さない超音波モータを実現しようと研究を行ってきたが、その一構成として超音波の放射圧を利用すれば非接触形の超音波モータを実現できることを見い出した。この《超音波の放射圧を利用する非接触形の超音波モータ》について、(1)動作原理の解明、(2)動作特性の解析、(3)設計、(4)試作・実験、(5)小形化の検討、を行った。当初計画の、(1)動作原理の解明,(2)動作特性の解析については超音波の放射圧が超音波の伝搬方向に移動することが解明され、簡単なモデルについて回転力の解明がなされた。また、最適な動作周波数も理論的、実験的に明らかにされた。設計、試作・実験は順調に研究が進み、平成4年度は直径10(mm),厚さ1(mm)の小形・非接触超音波モータが実現でき、駆動電圧も約2V(実効値)と非常に低い電圧で動作可能となった。同年度はさらに、直径5(mm),厚さ0.5(mm)の小形・非接触超音波モータが実現でき、回転数約4,000rpmの高速回転が得られた。次いで、平成5年度は直径2(mm),厚さ0.2(mm)の超小形・非接触超音波モータが完成し、回転数約700rpmが得られた。また、光ファイバ式微小変位計を回転数の測定用に改良し、回転数の立上がり特性から当初予定のトルクの測定も達成できた。さらに、マイクロコンピュータによる駆動電圧の制御により、非接触超音波モータのステップ動作、回転数のコントロールなどを可能にした。これらの成果の一部は国際学会や国内の学会において発表を行った。当初計画の、(1)動作原理の解明、(2)動作特性の解析については、超音波の放射圧が超音波の伝搬方向に移動することが解明されたが、まだこれが回転スピードや回転力にどう結びつくかの解明には至っていない。設計、試作・実験は順調に研究が進み、直径10(mm)、厚さ1(mm)の小形超音波モータが実現でき、駆動電圧も約2V(実効値)と非常に低い電圧で動作可能となった。また、マイクロコンピュータによる駆動電圧の制御により、非接触超音波モータのステップ動作、回転数のコントロールなどを可能にした。(新たに得られた知見)相似形で小形化して行けば特性を落とすことなく小形化が可能であることが分かった。これを基に、5mmφの超音波モータを実現し、約4,000rpmの小形・非接触の超音波モータが完成した。このことから2mmφの超小形・非接触超音波モータの実現の可能性が高くなってきた。

この《超音波の放射圧を利用する非接触形の超音波モータ》について、(1)動作原理の解明、(2)動作特性の解析、(3)設計、(4)試作・実験、(5)小形化の検討、を行った。平成5年度は、前年度につづき、小形化、超小形化について検討した。前年度の直径5(mm),厚さ0.5(mm)の小形・非接触超音波モータにつづいて、平成5年度は直径2(mm),厚さ0.2(mm)の超小形・非接触超音波モータが完成し、回転数約700rpmが得られた。(1)動作原理の解明,(2)動作特性の解析については、超音波の放射圧が超音波の伝搬方向に移動することが解明され、簡単なモデルについて回転力の解明がなされた。また、最適な動作周波数も理論的、実験的に明らかにされた。さらに、磁気結合により超音波振動の伝達が可能であることを明らかにし、将来の非接触で中程度のトルクのとれる超音波アクチュエータ研究の可能性が確認できた。