hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高等学校における教育活動組織化の態様と教員の教育指導、生徒の学校関与

本研究の目的は、1980年代以降の高校教育改革のインパクトを、各学校の教育活動の組織化のレベルで把握し、改革の意味を改めて検証するところにある。研究は次の2つの段階からなっている。第1段階は,各学校の教育活動の組織化の態様を明らかにする段階であり,第2段階は,教師・生徒にそれがどのような意味をもっていたかを明らかにする段階である。まず,第1段階では,1980年代以降の高校教育改革と高校教育研究の動向をレヴューすることで,各学校における教育活動の組織化とその変化を把握するためのフレームを構築した。すなわち,「類別(classification)」と「枠づけ(framing)」をキー概念として,その両者を弱めることに高校教育改革の特徴があったことを確認した。ただ,平成18年11月に「世界史未履修問題」が社会問題化し、大規模な調査の実施が困難となり、本研究では限られたデータをもとに,教育改革のなかで変化した教育活動の組織化の態様を,学習活動については「教育課程の編成」「生徒の履修」「学修の成果の評価」に焦点を当て,仮説的に明らかにした。同様に生活指導と進路指導についても仮説的な検証を試み,その態様と各学校の属性や教育・経営目標との関連を探求した。次いで,第二段階では,入手可能な実践報告や教務内規,実施可能な生徒調査などをもとに、改革の具体的な現れを教師や生徒の観点からよりインテンシィヴに検討した。その結果,学校の教育活動の「類別」や「枠づけ」は,フォーマルには弱められる傾向にあるものの,必ずしも実効性を伴うものとなっておらず,その点で,部分的に教師や生徒にコンフリクトやアンビバレンスを引き起こすものとなっていることが明らかになった。本研究は、1980年代以降の高等学校における教育改革が、「新しいタイプの高校」の設置に止まることなく、各学校における教育活動の組織化にまでインパクトを及ぶすものであったとの認識に立って、改革が一段落したと思われる現時点においてその実際を明らかにし、教育改革の帰結を各学校の教育実践のレベルにおいて探ろうとしたものである。研究では、まずもって、1980年代以降の高校教育改革と高校教育研究の動向を探るとともに、その成果をもとに、各学校における教育活動の組織化とその変化を把握するためのフレームを「類別(classification)」と「枠づけ(framing)」をキー概念として構築した。しかし、平成18年11月に「世界史未履修問題」が社会問題化し、教育課程の構成に立ち入る調査の実施が困難となり、研究計画の見直しが求められた。そのため本研究では、状況の変化のなかで調査実施の可能性を探りつつ、高等学校普通科を想定して学校における教育活動の組織化の領域の整理を行うとともに、まずは調査に代わるものとして入手可能な範囲の実践報告や教務内規などをもとに、改革が各学校の教育活動のどこに、どのようなインパクトを及ぼし得るかを予測・検討、仮説の具体化を試みた。すなわち、学習指導については「教育課程の編成」「生徒の履修」「学修の成果の評価」を核に、組織化の態様を、類別と枠づけのフレームのなかで仮説化した。さらに、同様に生活指導と進路指導についても仮説化を行い、加えて、それと各学校の属性や教育目標、経営目標、抱えている教育課題との関連を想定し、組織化の動因を探る枠組の構築を図った。以上の作業を経て、各領域における組織化の態様を明らかにすると同時に、それが80年代以降の高校改革の枠組に沿いつつも、各学校レベルの現実的課題や状況にどのように規定されるものであるかを明らかするための調査に具体化した。

本研究の目的は、1980年代以降の高校教育改革のインパクトを、各学校の教育活動の組織化のレベルで把握し、改革の意味を改めて検証するところにある。研究は各学校の教育活動の組織化の態様を明らかにする段階と、教師・生徒にそれがどのような意味をもっていたかを明らかにする段階からなり、2年度目にあたる平成19年度においては主として後者の課題へのアプロ一チを試みた。ただ、平成18年度において「世界史未履修問題」が社会問題化したことで教育活動組織化の核をなす各学校の教育課程の構成に踏み込む調査の実施が困難になり、平成19年度の研究も限られた情報のなかでの実施となった。研究では、これまでの研究の知見を本研究の枠組のなかで整理しつつ、入手した資料とインタビュー調査でもって、教育活動の組織化の態様が教師と生徒にどのように受けとめられているかを仮説的に明らかにした。すなわち、この間の改革は、教育活動組織化の原理である「類別(classification)」と「枠づけ(framing)」を全体に弱める方向を目指していたものの、その学校レベルでの受けとめ方は一様でなく、さらに個別の学校に焦点を合わせた場合にも、むしろそれが教育活動の組織化に葛藤を引き起すことがあり得ること、さらには、原理的に「類別」と「枠づけ」が弱められた分だけ教師あるいは生徒の対応に分化が生じている可能性があることを明らかにした。さらに、このことを踏まえて、学校の教育活動の組織化は各校の社会的な位置づけなど学校を取り巻く構造的な要因に規定されており、「類別」と「枠づけ」を弱める方向での教育改革は、学校内部の機能不全を学校内部の教育活動の組織化の在り方を変えることによって解消しようとしたことにおいて意味はあったものの、であるがゆえに、そこに改革としての限界もあったと見て取った。
ステロイド剤による高濃度酸素肺障害の憎悪機序における好中球の関与

SPFラット(ウイスター系雄11週齢)を以下の4群(n=5)に分けた。G1)空気吸入生理食塩水投与対照群G2)80%酸素吸入生理食塩水投与群G3)80%酸素吸入MPSL投与群G4)空気吸入MPSL投与群MPSL投与群には、80%酸素曝露開始直前にMPSLsuccinate2mg/kgを筋肉注射した。80%酸素(もしくは空気)曝露開始後5日目に、ヘパリン静注後、採血、気管支肺胞洗浄液(BALF)および肺組織の採取を行った。BALF中好中球数については、G1とG4では全く認めず、G2とG3については、それぞれ(8.43±2.16)X10^6/ml,(7.25±0.784)X10^6/ml(共にmean±SD)であり、両者間に有意差は認められなかった。BALF中好中球および肺組織中好中球の分離を種々の濃度勾配の組み合わせを用いて行ったが分離出来ず、遊走能および酸素ラジカル産生能の測定は行えなかった。濃度勾配法を用いて分離したG2とG3の抹消血中好中球のsuperoxide anion産生能は、それぞれ0.21±0.05n mol./min/10^6cells(mean±SD)であり、有意差(p<0.05)を認めた。但し、刺激をしない状態では有意差は認められなかったため、これらは20ng/mlのPMAを用いて刺激した後の値である。また、superoxide anion産生能には、チトクロームc還元法を用いた。抹消血中好中球の遊走能については、G2とG3それぞれ186.4±8.5%,140.0±18.6%(共に空気対象群を100%とした値で、mean±SD)であり、有意差(p<0.05)を認めた。以上の如くMPSLは、BALF中好中球数に有意な影響を及さず、抹消血中好中球superoxide anion産生のprimingをするが、遊走能については抑制的に働くこととなり、これらの結果だけでは肺障害の憎悪機序に言及できない。今後BALF中好中球及び肺組織中好中球の分離に努め、抹消血中好中球との比較が必要である。
フッ素化過酸化物を用いた含フッ素ブテノリドの新規合成

ブテノリド滑格は多くの天然物や生理活性物質中に存在し、最近その骨格構築や誘導全合成に興味が持たれているが、本研究では4位にフルオロアルキル基を有する2ーブテンー4ーオリド(1)を効率よく合成するためのル-トを開発した。i)フルオロアルキル基を有する過酸化ジアシル(2)を用いてフランの2位をフルオロアルキル化し、これを過酸化ニトロベンゼンスルホニルでスルホニルオキシ化した後加水分解すると1が得られた。ii)2ーシロキシフランを過酸化物2と反応させると一挙にブテノリド1が得られた。i)の方法はまだ収率的には充分でないが、入手容易なフランを出発原料としているため、有用な方法となる得る。得られた4ートルフロオロメチルー2ーブテンー4ーオリド(2a)の4位の水素はフルオロアルキル基の強い電子吸引効果のため弱い塩基でも引き抜かれ、容易にアニオンを生成した。このアニオンを用いてマイケル付加反応を行なう事により、2aの4位に他の官能基を導入できる事がわかった。一般にフルオロアルキル基に隣接したカルボアニオンにおいては容易にフッ素がアニオンとして脱離してしまうため、この位置で置換反応を行なう事は難しく、含フッ素化合物を合成する上で大きな制限となっているが、本方法ではフッ素の脱離は起らず目的のマイケル付加反応を行なう事ができた。また、2aそれ自身は良いマイケル受容体としても働き、求核性基質を3位に導入する事もできた。この様に2aはマイケル供与体としても、受容体としても働き、フッ素で修飾された天稔物や生理活性物質合成のための有用な原料として期待できる。
脂質膜の過渡的相分離過程における構造・物性とその機構

脂質二重膜は細胞膜の基本骨格であり、「ラフト」に代表される脂質膜内でのドメインの形成と解消を通して細胞膜反応の反応場を提供している。ガングリオシドGM1(GM1),スフィンゴミエリン(SM),コレステロール(chol)からなる支持平面脂質二重膜(SPLB)では基板材料に依存した特異的な相分離構造が観察され、マイカ上では基板表面周期構造を反映した三角形ドメインが形成される。GM1はアルツハイマー病発症の要因であるアミロイドβ(Aβ)繊維伸張反応の種として働くことが報告されており、我々はGM1+SM+chol(20:40:40)-SPLB上でのAβ繊維伸張反応活性がマイカとSiO_2/Si表面上で大きく異なることを見出している。これら二種類の基板表面における、サブミクロン領域におけるGM1の分子拡散挙動・凝集状態と反応活性の関連を明らかにするため、平成22年度はマイカ表面上SPLBにおける一分子蛍光追跡(SMT)法を試みた。一般的に用いられる天然マイカでSMT計測を行うことが困難であったため、合成マイカ基板を用いた上で水中劈開して蛍光汚染を防ぐことで、斜入射照明法によるSMT計測を十分なS/N比で行うことができるようになった。また、フォスファチジルコリン(PC)+chol-SPLBを用いて、最大2000fpsの高速観察を行うことにより、50nm-数μmの空間スケールにおいて脂質分子拡散係数の時間・空間スケール依存性を可視化するための実験系を確立した。脂質二重膜は細胞膜の基本骨格であり、「ラフト」に代表される脂質膜内でのドメインの形成と解消を通して生命活動を担う細胞内外との情報・物質・エネルギーのやり取りのための反応場を提供している。リポソームや黒膜をなどの人工脂質二重膜を用いた相分離の研究は数多くなされているが、その多くは脂質組成と温度によって一義に表される相平衡状態を対称にしたものだった。申請者らはラフトモデル脂質膜として調製したガングリオシドGM1(GM1),スフィンゴミエリン(SM),コレステロール(chol)からなる支持平面脂質二重膜(SPLB)において、24時間かけて基板表面周期構造の影響を受けつつ進行する相分離現象を見いだしており、本研究ではその過渡期における脂質膜の構造・物性・膜内分子運動を明らかにすることを目的としている。平成21年度は脂質膜の相分離構造を高感度・高解像度で観察するための冷却CCDカメラを導入し、マイカおよびSiO_2上でSM、cholからなるSPLBの作製と構造観察を行った。また、連携研究者の佐崎博士と脂質膜中の蛍光1分子観察に取り組んだ。SPLB中での脂質分子の拡散係数が100nm1μm領域で約1/2に減衰し、その過程が基板表面ナノ構造に依存して変化していることを見いだした。研究後半となる平成22年度はGM1を含むSPLBの相分離挙動と膜内分子運度に注目する。CCDカメラと連動して動作する電動シャッターを組み合わせることで数時間数十時間のオーダーで進むドメイン形成の過程を追跡し、相分離前後およびその過程における膜内分子拡散挙動の直接観察を行う。
いかにして大脳皮質神経細胞の最終配置部位が決定されるのか?

大脳皮質神経細胞の最終配置部位決定に、脳室帯で発現する短距離作動性液性因子の関与が示唆されている。近年、領域特異的に発現している分子の網羅的な探索にはアフィメトリクス社のGeneChipがよく利用されているが、その後のin situ hybridizationによるスクリーニングや機能解析には個々の因子を個別にクローニングする必要があり、多大な労力を必要とする。そこで我々は、独自にPerl Scriptプログラムを作成して、個々のGeneChipクローンを、60,770クローンのマウス全長cDNAライブラリーである理研FANTOMクローンに対し対応付けを行った。その結果、従来アフィメトリクス社で48.3%のクローンに対してしか注釈付けされていなかったGene Symbolを76.9%のクローンに対して注釈付けすることができた。さらに、そのアミノ酸配列の物理化学的な性質に基づき、分泌因子及び細胞表面因子の選別を行い、その選別の精度が既知の論文データとの比較により88.6%と判定された。この系を用いて、脳室帯で発現し、皮質板で発現していない分泌因子及び細胞表面因子として426クローンが得られ、in situ hybridization法によるさらなる絞り込みで脳室帯特異的な分泌因子及び細胞表面因子として88クローンを同定した。さらに私は、同定したクローンの1つであるS1P1に着目し解析した結果、大脳皮質神経細胞がS1P1依存的に脳室下帯から中間帯にかけて、カドヘリン複合体を形成するα-cateninのタイプがαE-cateninからαN-catenin IIへとスイッチングすることが判明した。本年度の研究により、脳室帯で発現し、神経細胞の最終配置部位を制御する候補因子が多数同定され、脳室帯で起こるイベントの一部が明らかになった。申請者はマウス脳室帯及び中間帯の分散-再凝集培養実験により、大脳皮質神経細胞が、移動終了以前に誕生時期依存的な選択的凝集機構を持つことを明らかにした。大脳皮質の各層を構成する細胞はほぼ共通の時期に誕生した細胞であり、この結果は、大脳皮質層特異的な細胞の分離機構を示唆する。McConnellらによるフェレットを用いた移植実験と我々の実験結果より、この神経細胞の運命決定には、細胞が誕生時に脳室帯で受け取る短距離作動性の液性因子あるいは接着因子の関与が考えられる。そこで,この神経細胞の運命決定を担う因子を網羅的に探索するために、1次スクリーニングとしてDNA chipを用い、脳室帯で特異的に発現している遺伝子群をスクリーニングした。具体的にはマウス胎生12日目の皮質全体、胎生14日目の脳室帯側と皮質板側、胎生16日目の脳室帯、中間帯、皮質板をそれぞれ顕微鏡下で切り出しし、5μgのRNAを回収した後、アフィメトリクス社のGenechipを用いてそれぞれの領域における36000クローンの発現量を検討した。脳室帯で特異的に発現している因子は、脳室帯での発現量が皮質板での発現量より2倍以上のクローンを選別した。2次スクリーニングでは、分泌因子あるいは膜貫通領域を持った因子を選別するために、そのアミノ酸配列から物理化学的なアルゴリズムを用いた。その結果、胎生14日目の脳室帯あるいは胎生16日目の脳室帯で特異的に発現している因子は36000クローン中2329クローンであった。さらに、分泌因子あるいは膜貫通領域を持った因子として426クローンが選別された。この中から予備的な実験として、120クローンの発現部位をin situ hybridizationで検討した結果、20クローンにおいて脳室帯特異的な発現が認められた。
炎症発癌に実効する阻害化合物探索

炎症発癌に対する予防化合物探索を目的として研究を施行した.炎症発癌の起始は炎症細胞の局所浸出に端を発することから,この浸出過程を遮断する化合物を見出すために,培養スクリーニング系を確立した.多くの化合物の中から,候補化合物を選択した.それは,in vivoにおける炎症誘発モデルを抑制した.さらにマウス炎症発癌モデルの癌化を抑制した.DNAマイクロアレイ解析の結果,その化合物の作用はNF-κB発現の活性化を抑制することを見出した.加えて,その作用を担う最小骨格を決定した.本研究は,炎症発癌に対する予防あるいは治療のための新規化合物の探索を行うことを目的にしている.申請者がこれまでに集積してきた研究成果より,炎症発癌の起始は炎症細胞の局所浸出に端を発することから,この浸出過程を遮断する新規低分子化合物を新たに見出すために,培養スクリーニング系を確立した.その結果,400種超に及ぶ既知の各種シグナル等に対する低分子阻害化合物の中から,数種類の新規低分子化合物の選択を終えた.その中の代表候補化合物は,たとえば,ゼラチンスポンジの皮下移入による炎症細胞浸出アッセイ法や,空気嚢炎症法(Air-pouch models of inflammation)などのin vivoにおける炎症モデルにおいても,いずれも炎症細胞浸出を抑制した.さらに,候補化合物はマウス炎症発癌モデルの癌化も抑制した.生体内において実効性のある本候補化合物の炎症浸出遮断に関わる分子機構を解析するために,候補化合物の投与を行った炎症局所と,行わなかった炎症局所のそれぞれから組織を回収し,DNAマイクロアレイ解析を施行した.その結果,炎症性のケモカイン,サイトカインや接着分子等の複数の分子発現に相違を認めた.中でも,候補化合物は炎症反応シグナルとして中心的な作用を持つNF-κB発現と活性化およびNF-κB関連分子の発現と活性化を抑制することを見出した.調べた限りにおいては,当該候補化合物のNF-κB活性化抑制に関する報告はこれまでに無かったことから,新規の知見を見出したものと考えられる.今後,当該候補化合物のNF-κB活性化抑制機構の詳細を解析する予定である.本研究は,炎症発癌に対する予防あるいは治療のための新規化合物の探索を行うことを目的にしている.申請者のこれまでの研究成果より,炎症発癌の起始は炎症細胞の局所浸出に端を発することに基づき,この浸出過程を遮断する新規低分子化合物を見出すために,培養スクリーニング系を確立した.その結果,400種超に及ぶ既知の各種シグナル等に対する低分子阻害化合物の中から,数種類の新規低分子化合物の選択を終えた.その中の代表候補化合物は,in vivoにおける種々の炎症誘発モデルにおいて細胞浸出を抑制した.さらにその候補化合物は,マウス炎症発癌モデルの癌化も抑制した.DNAマイクロアレイ解析の結果,その作用は,炎症反応シグナルとして中心的な作用を持つNF-κB発現とその関連分子の活性化を抑制することを見出した.このような炎症浸出や炎症性シグナルの遮断に関わる低分子化合物の最小骨格の同定を行った.既存で標品として入手できる低分子化合物の分割骨格を用いて,異物誘発炎症浸出を抑制する作用を指標に最小骨格を決定した.現在は,当該最小骨格を含む臨床薬を探索し,炎症反応および炎症発癌の遮断作用を検証している.炎症発癌に対する予防化合物探索を目的として研究を施行した.炎症発癌の起始は炎症細胞の局所浸出に端を発することから,この浸出過程を遮断する化合物を見出すために,培養スクリーニング系を確立した.多くの化合物の中から,候補化合物を選択した.それは,in vivoにおける炎症誘発モデルを抑制した.さらにマウス炎症発癌モデルの癌化を抑制した.DNAマイクロアレイ解析の結果,その化合物の作用はNF-κB発現の活性化を抑制することを見出した.加えて,その作用を担う最小骨格を決定した.本研究の目的は,全世界のヒト発癌要因の2030%を占めると推計されている炎症発癌に対する予防あるいは治療のための新規化合物を見出すことにある.これまでの申請者らの行ってきた研究成果により,炎症発癌は炎症細胞の局所浸出に始まることを明らかにした.従って,この浸出過程を実効遮断する新規低分子化合物を見出すことで,炎症発癌を制御し得ることが可能となることから,当該化合物の決定を進めてきた.400種超に及ぶ既成の各種シグナル等に対する低分子阻害化合物の中から,炎症細胞の浸出阻害を定量評価することのできるin vitroスクリーニング系を開発し,既存の非ステロイド性抗炎症剤等とは異なる新規低分子化合物の選択を終えた.in vitroにおける評価系で選択された抑制活性の高い化合物は,in vivoにおける炎症モデルにおいても炎症細胞浸出を抑制した.たとえば,ゼラチンスポンジの皮下移入による炎症細胞浸出アッセイ系や空気嚢炎症法(Air-pouch models of inflammation)などにおいても,炎症細胞の局所浸出を著しく抑制した.さらに,候補化合物の一部は,我々の確立したマウス炎症発癌モデルの癌化を抑制することを見出した.この際に,炎症局所における炎症細胞の浸出程度が,溶媒対照投与群に比べて有意に減少することも検証した.一方で,in vitro投与された候補化合物は,溶媒対照投与群に比べてマウスの末梢血リンパ球数を変動させないことから,骨髄抑制等を介した炎症細胞浸出抑制とは異なる,新たな制御機構を担う可能性が示された.

本研究は,これまでに提唱されていない新たな炎症発癌の遮断法の提示を狙う.平成24年度の研究実施計画に則り,計画実験を遂行し概ね終了することができた.また,研究期間内には,得られた成果の再現性を確認することができた.加えて,本課題の国際雑誌等への投稿の際に必須となる機序解析のひとつとして,当初の実施計画には含まれていない普遍性(マウス・ヒトの種差を越えた現象)を追加解析し,相当の成果を得ることができた.本研究成果を総合的に評価し,かつ取り纏める際に極めて重要で決定的な成果を加えることができた.平成23年度の研究実施計画に則り,計画実験を遂行し概ね終了することができた.また,研究期間内には成果の再現性を確認することもできた.加えて,本申請課題の国際雑誌等への投稿の際に必須となる機序解析のひとつとして,当初の実施計画には含まれていない必要事項(骨髄抑制能等)を新規に追加し,相当の成果を得ることができた.本研究課題を総合的に評価する際に極めて重要な研究成果を加えることができた.平成24年度の研究実施計画が概ね計画通り進捗したことより,平成25年度には当初の研究実施計画に則り,in vitro/in silico構造機能解析に移行する.平成23年度の研究実施計画が概ね計画通り進捗したことより,平成24年度には当初の研究実施計画に則り,選択した炎症細胞の浸出阻害化合物の分子機構の解析に移行する.平成24年度の研究費は概ね計画通りの執行を終え,残金958円は次年度へ繰り越して当該研究に継続して使用する.次年度研究費の使用計画は,当初の実施計画に従い行う予定である.使用予定であった試薬類の一部は,これを除いても当該研究の遂行に支障を生じないことが分かったため,購入を見合わせた.その購入に計上していた25,913円は,次年度へ繰り越し当該研究に使用する.次年度研究費の使用計画は,当初の実施計画に従い行う予定である.
極大地震動時にも安定した変形能力を有する鋼架構柱脚の開発

今後備えるべき内陸直下地震や海溝型巨大地震などによる極大地震動に対しても建築物の損傷を小さくするための手法構築にあたって、終局時に過酷な応力状態となる柱脚に着目し、合理的な柱脚部材断面形状ならびにその設計法を提示することを目的とした解析的検討ならびに実験的検討を平成29年度に引き続き行った。平成28年度、29年度にH形断面柱脚を対象として行った一連の実験的検討ならびに解析的検討により、提案している補強方法が効果的であることを確認したことを受けて、箱形断面材の補強に展開した。具体的には6体程度の試験体を製作し、軸力曲げせん断実験を実施し、補強効果の検討を行った。また、実験結果を精度よく再現する有限要素解析モデルを構築して実験で確認した条件と異なる条件下での挙動を解析し、次の知見を得た。(1)箱形断面の中央に適切な板厚の十字形の鋼材を付加した場合,塑性変形能力が大きく改善される。(2)補強範囲を適切に設定した柱脚は,付加鋼材の幅厚比が15以下,かつ載荷軸力に対する付加鋼材のみの降伏耐力が1/2以上の場合,8θpnの載荷サイクルまで安定した挙動を示す。(3)柱脚の補強範囲に関して,無補強箱形断面がFAランクおよびFBランクの場合,8θpnの載荷サイクルまで安定した挙動を示すことを条件とした場合,設計用には安全側にα=2.0,β=1.0とすることが推奨される。(4)FCランクの箱形断面柱では,更なる検討が必要である。以上ならびに平成28年度、29年度の研究成果を含めて、H形断面柱脚および箱形断面柱脚が極大地震動を受けた際に過酷な応力状態となっても耐荷能力と変形能力を保持できるような補強方法ならびにその設計法を提示することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後備えるべき内陸直下地震や海溝型巨大地震などによる極大地震動に対しても建築物の損傷を小さくするための手法構築にあたって、終局時に過酷な応力状態となる柱脚に着目し、合理的な柱脚部材断面形状ならびにその設計法を提示することを目的とした解析的検討ならびに実験的検討を行った。はじめに、先行研究により効果が期待できる補強タイプについての詳細な数値解析(柱脚部の有限要素解析)を行って実験結果を予測し、載荷計画等の実験計画詳細に反映させた。次に、補強方法の異なる4種の試験体を製作し、曲げせん断実験(軸力なし)ならびに軸力を載荷したうえでの曲げせん断実験を実施し、補強効果の確認を行い、次の知見を得た。無補強モデルでは全塑性耐力を超えてすぐに耐力低下が見られ,柱脚において高強度鋼材によって限界状態が決まる場合,塑性変形能力は期待できない。これに対し、全断面普通鋼材を用いたH形断面でウェブの幅厚比が比較的小さい試験体ならびに全断面普通鋼材を用いたH形断面の中央に高強度鋼材あるいは普通鋼材による補強材を付加した断面の柱脚は,塑性変形能力が向上することを確認した。特に、H形断面の中央に補強材を付加した断面の柱脚は、付加鋼材が弾性状態を保って軸力を負担することで圧縮側フランジの応力負担を緩和し,比較的ウェブの幅厚比が大きいH形断面であっても塑性変形能力が向上し,安定した挙動を示し、提案工法が有効であることを確認できた。平成28年度中に実施予定とした解析的検討ならびに実験的検討がほぼ予定通り進んだ。今後備えるべき内陸直下地震や海溝型巨大地震などによる極大地震動に対しても建築物の損傷を小さくするための手法構築にあたって、終局時に過酷な応力状態となる柱脚に着目し、合理的な柱脚部材断面形状ならびにその設計法を提示することを目的とした解析的検討ならびに実験的検討を平成28年度に引き続き行った。一昨年度の実験的検討ならびに解析的検討により、提案している補強方法が効果的であることを確認したことを受けて、平成29年度は補強範囲をどこまでとするのが合理的か、また、より過酷な荷重条件下ではどのような挙動をするか、を載荷実験等により検討した。具体的には補強範囲ならびに載荷軸力の異なる6種の試験体を製作し、軸力を載荷したうえでの曲げせん断実験を実施して補強効果の確認を行った。(1)普通鋼材H形断面の中央に付加鋼材を付加する場合の補強範囲は,柱脚固定端位置の耐力上昇率α,ならびに付加鋼材境界位置の耐力上昇率βを用いて算定することができる。(2)実験結果ならびに実験を補完する有限要素解析結果より,柱脚固定端位置の耐力上昇率としてα=1.5程度を見込み,付加鋼材境界位置の耐力上昇率βについては安全側にβ=1.0とすることを推奨する。以上を踏まえた柱脚補強の設計法を提示することができた。平成29年度中に実施予定とした解析的検討ならびに実験的検討がほぼ予定通り進んだ。

平成28年度、29年度にH形断面柱脚を対象として行った一連の実験的検討ならびに解析的検討により、提案している補強方法が効果的であることを確認したことを受けて、箱形断面材の補強に展開した。具体的には6体程度の試験体を製作し、軸力曲げせん断実験を実施し、補強効果の検討を行った。また、実験結果を精度よく再現する有限要素解析モデルを構築して実験で確認した条件と異なる条件下での挙動を解析し、次の知見を得た。(1)箱形断面の中央に適切な板厚の十字形の鋼材を付加した場合,塑性変形能力が大きく改善される。(2)補強範囲を適切に設定した柱脚は,付加鋼材の幅厚比が15以下,かつ載荷軸力に対する付加鋼材のみの降伏耐力が1/2以上の場合,8θpnの載荷サイクルまで安定した挙動を示す。(3)柱脚の補強範囲に関して,無補強箱形断面がFAランクおよびFBランクの場合,8θpnの載荷サイクルまで安定した挙動を示すことを条件とした場合,設計用には安全側にα=2.0,β=1.0とすることが推奨される。(4)FCランクの箱形断面柱では,更なる検討が必要である。以上ならびに平成28年度、29年度の研究成果を含めて、H形断面柱脚および箱形断面柱脚が極大地震動を受けた際に過酷な応力状態となっても耐荷能力と変形能力を保持できるような補強方法ならびにその設計法を提示することができた。当初の予定通り、次のように研究を進める。・効果的な補強方法が見いだせたので、補強範囲をどこまでとするのが合理的か、あるいはより過酷な荷重条件下ではどのような挙動をするか、を載荷実験等により検討する。・H形断面柱脚についての検討を進めているが、得られた知見を箱形断面材の補強に展開する。・H形断面柱脚について得られた知見を箱形断面材の補強に展開する。具体的には6体程度の試験体を製作し、軸力曲げせん断実験を実施し、補強効果の検討ならびに設計法の構築を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
プロトンポンプによるイオン環境の形成とオルガネラ輸送の新展開

本研究は、破骨細胞の分泌リソソームにおけるプロトンポンプV-ATPaseの役割の解明を目的とした。V-ATPaseのa3イソフォームの遺伝子欠損マウスを用い、分泌リソソームの波状縁への輸送や、小胞輸送調節因子であるRab7のリソソームへの回収においてa3が不可欠であること、a3は不活性型のRab7と特異的に結合することなどを示した。Rab7は、a3との結合を介してリソソームへ回収され、活性化後に輸送を開始すると考えられる。分泌リソソームは、免疫細胞による細胞傷害やがん細胞の転移など多様な生命現象に関与することから、本成果は、こうした現象や関連疾患の理解を深め、新規治療法の開発へと発展する。これまでに、V-ATPaseのa3イソフォームの欠損マウスを解析し、リソソームに局在するa3が、分泌リソソームの細胞膜への移動に必須であることを見出した。さらに、このa3と特異的に相互作用する小胞輸送因子を同定した。また、この因子の活性型あるいは不活性型を強制発現させた前駆細胞を分化させ、分泌リソソームの移動には活性型である必要性を示唆した。平成27度は、以上の結果を確認する実験を行った。まず、小胞輸送因子の活性状態が分化に影響している可能性を排除するため、破骨細胞に分化させてから活性型と不活性型を強制発現させた。その結果、活性型でのみリソソームの移動が見られ、分化状態に関わらず、活性型である必要性を確認した。一方、コレステロールの局在変化により、分泌が抑制されることが報告された。そこで、野生型とa3を欠損した破骨細胞で局在を比較したところ、違いは認められなかった。a3の欠損によるリソソーム分泌の低下は、コレステロールの局在変化による二次的な影響でないことを確認した。同定した小胞輸送因子は、a3イソフォームとは結合するが、a1、a2とは殆ど結合しない。そこで、各オルガネラに特異的なaイソフォームが輸送因子を選別してリクルートしている可能性を考え、輸送因子ファミリーとaイソフォームとの結合の網羅的解析に着手した。その結果、a3は、リソソーム輸送に関連する輸送因子群とは結合するが、リサイクリングエンドソームの因子とは結合が弱いことがわかった。これは、aイソフォームによる小胞輸送の方向決定機構の解明につながる重要な知見である。さらに、破骨細胞の形成を阻害する化合物を検索する目的で、マーカー酵素の活性を測定するスクリーニング系の構築を試みた。既に阻害活性が報告されているクルクミン存在下で、分化が抑制される実験系が構築できたが、誤差が大きいためさらなる条件検討が必要である。研究実績の概要で述べたように、V-ATPaseの小胞輸送における機能の解析については、順調に成果をあげている。一方で、V-ATPaseの構造の違いによる触媒機構の差異の解析はやや遅れているため、概ね順調とした。本課題は、液胞型プロトンポンプであるV-ATPaseの構造的多様性に注目し、破骨細胞の分泌リソソームにおける機能の解明を目的としている。これまでに、V-ATPaseのa3イソフォームの遺伝子欠損マウス由来の脾臓マクロファージから分化を誘導した破骨細胞を解析し、リソソームに局在するa3が、分泌リソソームの細胞膜への移動に必須であることを示した。さらに、このイソフォームと相互作用する小胞輸送因子を同定した。平成28年度は、マウスの体内で分化し骨吸収している破骨細胞を用いて、分泌リソソームが波状縁(ひだ状の構造を持つ骨側の形質膜)に向かって移動し膜融合する過程にa3が必要であることを示した。これは、in vitroで誘導した破骨細胞の結果と一致する。また、a3KOマウスのマクロファージから誘導した破骨細胞において、ゴルジ装置や初期エンドソームの局在は野生型と同様であることを明らかにした。蛍光標識したデキストランのエンドサイトーシスや、リポポリサッカライド刺激によるサイトカインの分泌も、野生型と同様であった。これらの結果は、a3がオルガネラ輸送や膜動態全般に影響しているのではなく、分泌リソソームに特異的に機能していることを示している。さらに、a3と特異的に相互作用する小胞輸送因子は、野生型マウスの破骨細胞ではリソソームに局在するが、a3KOでは細胞質全体に分散していた。一方、リサイクリング・エンドソームに局在し、a3との結合が検出されない小胞輸送因子の局在は、a3欠損の影響をほとんど受けなかった。a3は、特定の輸送因子を分泌リソソームにリクルートしていると考えられる。以上は、各オルガネラに特異的に局在するaイソフォームが、対応する小胞輸送因子をリクルートすることで、オルガネラ輸送の方向を決定しているという我々の作業仮説を支持する重要な知見である。V-ATPaseのa3イソフォームが、破骨細胞における分泌リソソームの細胞内輸送に関わっている。平成28年度は、その分子メカニズムの解明に向け、a3が特定の小胞輸送因子と結合し、リソソームへの局在に影響していることなどを明らかにできたので、研究が順調に進展していると判断した。一方で、a3を欠損した破骨細胞を用いて、ヒト大理石病の発症機構の解明に着手することを予定していたが、準備に時間がかかってる。以上を踏まえて、おおむね順調な進展とした。

本研究は、破骨細胞の分泌リソソームにおけるプロトンポンプV-ATPaseの役割の解明を目的としている。これまでの研究から、V-ATPaseのa3イソフォームが、リソソーム輸送を制御するRab7をリソソームにリクルートすると考えている。今年度は、分泌リソソームに関わるRabタンパク質を同定する目的で、破骨細胞にGDT型(ドミナント・ネガティブ)Rab7, Rab27A, Rab11Bをそれぞれ発現させたところ、GDT型Rab7でのみリソソームの外向きの輸送が抑制された。Rab7が分泌リソソームの輸送に関与することがわかった。Rab27は、分泌リソソームが形質膜と融合する過程に関わることが報告されているが、リソソームの移動には関与しないと考えられる。これらのRabタンパク質とa3の結合を詳しく解析したところ、a3は不活性型のRab7やRab27Aと結合するが、活性型とは結合しなかった。また、リサイクリング・エンドソームの移動に関わるRab11Bとはほとんど結合しなかった。すなわち、a3はRab7やRab27の不活性型と特異的に結合する。興味深いことに、a3を欠損した破骨細胞では、Rab7やRab27Aは、活性型でさえリソソームに局在しなかった。以上の結果は、Rab7やRab27の不活性型がa3と結合することによりリソソームにリクルートされ、活性化された後、a3依存的にリソソームに安定に局在することを示唆している。大理石病患者のa3遺伝子に変異が入っていることが報告されている。発症機構を解明するために、a3欠損破骨細胞に変異a3を導入したところ、検討した2種類の変異ではa3は発現しなかった。変異a3は、安定発現できないために破骨細胞の機能不全を引き起したと考えられる。本研究は、V-ATPaseが関わる分泌リソソームの輸送機構の一端を明らかにした。本研究は、破骨細胞の分泌リソソームにおけるプロトンポンプV-ATPaseの役割の解明を目的とした。V-ATPaseのa3イソフォームの遺伝子欠損マウスを用い、分泌リソソームの波状縁への輸送や、小胞輸送調節因子であるRab7のリソソームへの回収においてa3が不可欠であること、a3は不活性型のRab7と特異的に結合することなどを示した。Rab7は、a3との結合を介してリソソームへ回収され、活性化後に輸送を開始すると考えられる。分泌リソソームは、免疫細胞による細胞傷害やがん細胞の転移など多様な生命現象に関与することから、本成果は、こうした現象や関連疾患の理解を深め、新規治療法の開発へと発展する。V-ATPaseの小胞輸送における機能については、平成27年度と同様に、aイソフォームと小胞輸送因子ファミリーとの結合の網羅的解析を中心に進める。同時に、酸性環境やdイソフォームの存在が、結合や因子の活性化に与える影響を検討し、活性化機構の解明に迫る。また、a3イソフォームの遺伝子を欠損した破骨細胞にa3を強制的に発現させると、骨吸収活性が回復した。この実験系を用いて、大理石病患者で同定された変異a3の機能を解析し、発症のメカニズムを明らかにしたい。一方、骨吸収活性の制御を目指して、破骨細胞への分化を抑制する化合物の検索を継続する。平成27年度に引き続き、マーカー酵素の活性測定のスクリーニング系を改善する。それが困難であれば、ウエスタンブロットなどによるマーカー酵素の検出で検索することを検討する。
角膜移植レシピエントのQOL評価尺度の開発

角膜移植は、角膜疾患を対象としたドナーを必要とする手術であり、移植の目的としては視機能の改善を求める光学的角膜移植、角膜の白濁などの容姿の改善のために行う美容的角膜移植、角膜穿孔などに対して行う治療的角膜移植に分けられる。角膜移植は、輸入角膜を使用すればレシピエントの都合にあわせて移植を受けることができ、また再移植が可能であるという点で他の臓器移植とは異なる性質がある。そのため、移植の成果は角膜移植の独自性を踏まえて評価される必要があり、再移植を検討する上で、移植の成果を評価することは重大な課題でもあると考えた。そこで、本研究では、角膜移植を受けたレシピエントの患者報告型アウトカムとして、QOL(Quality Of Life)評価尺度の開発を行うことを目的とし、角膜移植レシピエントの面接による質的データをもとに心理尺度の開発及び検証を行う。2018年度にまでに15名の面接を行い、面接調査は終了した。面接調査で得られた結果としては、移植患者のQOLは視機能と自身の社会機能への満足度が影響していた。視機能は単に視力を指すのではなく、色覚・立体視・視野など総合的な「見え方」であり、見え方に満足が得られる者は移植に満足していた。角膜の白濁などによる容姿へのコンプレックスの解消や、角膜の疼痛が移植によって改善した者は、身体的・精神的な苦痛が緩和することにより、見え方に関係なく移植に満足していた。移植の満足度には、成人期では就業の有無、老年期では趣味活動や余暇が影響しており、いずれの年代でも自身のやりたいこと・自身の社会機能への満足度が移植の満足にもつながり、QOLを高めていた。角膜移植レシピエントのQOLは、視機能と苦痛の緩和、社会生活への満足度で構成されていることが明らかとなったことから、今後は発達段階に応じた社会機能について考慮し、尺度開発を進める。現在、角膜移植レシピエントのQOL評価尺度の開発を進めているが、角膜移植を発症した年代や現在の年齢によって、患者が重要視する内容が異なることから、QOLの構成要素についての検討に時間を要している。また、視覚障害者を考慮した適切な質問紙作成についてもデザイン的な側面を考慮が必要で準備に時間がかかった。今後の予定:2019年8月以降(倫理審査承認後)質問紙調査を開始する。現在のところ、質問紙の内容を校正している段階である。今後は視覚障害者やアクセシビリティの専門家にコンサルトを受け、質問紙の見やすさ、回答のしやすさについて意見を聴取し、改良した質問紙で調査を実施する。本研究は、角膜移植を受けたレシピエントの移植の動機や移植に伴う生活の変化に着目することでQOL(Quality Of Life)構成要素を明らかにし、患者報告型アウトカムとしての角膜移植レシピエントのQOL評価尺度を開発することを目的としている。本年度は、角膜移植を受けたレシピエントへの面接データをもとに、角膜移植後のQOLを構成する要素について検討を行った。角膜移植の動機は、移植の原因となった角膜疾患が、先天(生まれながら、もしくは幼少期の罹患)か、後天的なものかによって異なる特徴があった。先天性角膜疾患のレシピエントの移植の動機は、「目の痛み」「以前より見えなくなり生活に不自由を感じた」「濁った目をもつということの社会的影響」など、社会生活に差しさわりがあったことが移植の最たる理由であった。後天性角膜疾患のレシピエントは、「見えにくくなったから」という理由が多く、見えていた経験に基づく動機であった。移植後の満足度を比較すると、先天性角膜疾患のレシピエントは、移植後望んでいた視力に回復しないか低下したとしても、「目の痛み」など生活に支障がある内容が改善されていれば満足度は高く、後天性の角膜疾患レシピエントは視力の回復に満足度が左右されている傾向があった。平成29年度は、老年期にあるレシピエントのセルフケアや生活状況について面接の逐語録を分析した。成人期では、就業が生活の主軸で、老年期は趣味活動や夫婦での生活ということに重点を置いているという違いはあったが、いずれにしてもレシピエントは発達段階にそった社会的な役割の遂行を重要視していることがわかった。これらの結果から、角膜移植レシピエントのQOL構成要素は、社会的役割の遂行ができるかが含まれ、角膜移植の原因疾患が先天性角膜疾患か後天性角膜疾患に影響を受けることが明らかとなった。角膜移植レシピエントに行った面接をもとに、QOLの構成要素のもととなる内容を抽出することができた。そのためおおむね順調に進展していると判断した。しかし、平成29年度の調査結果からは、レシピエントのQOLは、原因疾患が先天か後天かによって同じ状況であっても、それを良好な状態か悪い状態かといった、本人の捉え方が異なるということが示唆された。研究計画時は予想していなかった内容であり、角膜移植後の経過に対して「どれだけよくなったか」を適切に判断できるように尺度の項目を決定することは今後の課題である。

角膜移植は、輸入角膜を使用すればレシピエントの都合にあわせて移植を受けることができ、また再移植が可能であるという点で他の臓器移植とは異なる性質がある。そのため、移植の成果は角膜移植の独自性を踏まえて評価される必要があり、再移植を検討する上で、移植の成果を評価することは重大な課題でもあると考えた。そこで、本研究では、角膜移植を受けたレシピエントの患者報告型アウトカムとして、QOL(Quality Of Life)評価尺度の開発を行うことを目的とし、角膜移植レシピエントの面接による質的データをもとに心理尺度の開発及び検証を行う。2018年度にまでに15名の面接を行い、面接調査は終了した。面接調査で得られた結果としては、移植患者のQOLは視機能と自身の社会機能への満足度が影響していた。視機能は単に視力を指すのではなく、色覚・立体視・視野など総合的な「見え方」であり、見え方に満足が得られる者は移植に満足していた。角膜の白濁などによる容姿へのコンプレックスの解消や、角膜の疼痛が移植によって改善した者は、身体的・精神的な苦痛が緩和することにより、見え方に関係なく移植に満足していた。移植の満足度には、成人期では就業の有無、老年期では趣味活動や余暇が影響しており、いずれの年代でも自身のやりたいこと・自身の社会機能への満足度が移植の満足にもつながり、QOLを高めていた。角膜移植レシピエントのQOLは、視機能と苦痛の緩和、社会生活への満足度で構成されていることが明らかとなったことから、今後は発達段階に応じた社会機能について考慮し、尺度開発を進める。現在、角膜移植レシピエントのQOL評価尺度の開発を進めているが、角膜移植を発症した年代や現在の年齢によって、患者が重要視する内容が異なることから、QOLの構成要素についての検討に時間を要している。また、視覚障害者を考慮した適切な質問紙作成についてもデザイン的な側面を考慮が必要で準備に時間がかかった。平成30年度は、前年度に検討したQOLの構成要素をもとに角膜移植レシピエントのQOL評価尺度のもととなる質問紙を作成し、予備調査を実施する。■予備調査:対象は角膜移植レシピエント510名程度。角膜移植後患者が通院する医療機関か、患者会の協力を得て研究への面接への協力者を募集する予定。調査後、研究協力者と協議をし、研究者が想定した解釈度と項目内容の一致率を算出して一致率が低い項目に関しては、再検討し、ワーディングを行う。レシピエントからは、質問紙の見やすさ、回答のしやすさについて意見を聞き取り、本調査の質問紙に反映させる。■本調査:平成30年度後半に実施予定。角膜移植患者の会に協力していただき、郵送調査にて実施する。今後の予定:2019年8月以降(倫理審査承認後)質問紙調査を開始する。現在のところ、質問紙の内容を校正している段階である。今後は視覚障害者やアクセシビリティの専門家にコンサルトを受け、質問紙の見やすさ、回答のしやすさについて意見を聴取し、改良した質問紙で調査を実施する。平成29年度は、逐語録の作成やデータ分析などの業務を研究者が行い、外注しなかったことから謝金の発生がなかった。また、PC購入予定であったが、平成30年度に購入をずらしたため次年度使用額が生じた。平成30年度の使用予定としては、パソコンおよび統計解析用ソフトの購入を行う。視覚障害者に向けて、質問にオンライン回答できるようにすることも検討しており、その場合は視覚障害者用アプリケーションが多く開発されていることからアップル社のipadの購入を行う。
イスラームの聖者信仰に見る信仰実践の様態と信仰の具現者としての個人

本研究において、当初に想定された研究目的に関して次のような成果があった。1.西部砂漠ベドウィンに関する申請者の調査を、聖者信仰を核として総合化すること。これに関しては、イスラーム信仰実践の諸様態のひとつとしてベドウィンの聖者信仰を理解する枠組みと、ベドウィンの価値体系を構成する諸要素のひとつとして聖者信仰をとらえる枠組みを相補的に語る準備が整った。これは民族誌資料の位置づけをめぐる民族誌学や、イスラームの多元性をめぐる近年の議論にも寄与することが可能と考える。2.地域と分野を離れたイスラームの聖者信仰の議論をなすに十分な研究の蓄積を行うこと。教義面、中東のイスラーム聖者信仰については充分な蓄積が行われた。しかし、中東におけるキリスト教、ユダヤ教の聖者信仰、中東以外のイスラーム聖者信仰については先行研究そのものがじゅうぶんではないという事実に突き当たっており、ヨーロッパのキリスト教聖者信仰などとあわせさらに研究を推進する必要がある。「聖者」の概念の洗い直しをはじめとして、考究すべき問題点を明らかにすることは成功したと思われる。3.聖者性一般の議論を通して社会関係の中における個の問題を論じること。境界媒介者、越境者としての聖者というとらえ方から、従来の構造主義等の理解をよりダイナミックにとらえられる可能性が明らかになった。副次的な目的であるアラビア語との多言語的電子環境の構築に関しては、多言語ワープロおよびデータベース、WINDOWS2000、アラビア語転写フォントなどこの2年間の技術的水準の向上は著しく、これらの導入により一定の成果が上がった。イスラームの信仰実践において、聖者という個人がいかに焦点となり、人々の信仰の具現化に与っているかを明らかにする本研究において、二ヶ年中の初年度である本年は、調査資料と文献の収集および整理を行って、成果発表の準備を整えることに重点が置かれた。データの再整理に関しては、なお、一部が画像データに未変換のままであるが、遠からず完了できる予定である。文献収集については、今のところ、充分とはいえず、予定よりも未入手に終わっている文献がかなりあり、各方面に当たって入手を急いでいる。なお、平成10年8月モロッコ出張の際に、意想外のアラビア語資料を数点収集できたことは、大きな収穫であった。あわせて、アラビア語WINDOWS95を使用できる環境を整え、CD-ROM版クルアーン(全文検索機能付き)をはじめとするいくつかの電子的資料を使用することが可能になった。いまだ、日本語のソフトウェアとの併用はごく限られた範囲でしか可能となっていないが、これについても情報を収集し、可能性を探求している。
フォトスイッチングクラウンエーテルを用いるイオンセンサーの応答と応用に関する研究

本研究において、以下の実験を行い結果を得た。1.光応答性アゾビス(ベンゾ15-クラウン-5、1)をイオン感応物質とした液膜型イオンセンサーは、液膜溶媒であるフタル酸ジオクチルに1を溶解し、ポリ塩化ビニルに含浸させて作製した。2.作製したイオンセンサーに対する可視及び紫外光照射下でのカリウムイオンに対する検量線を作製した。1の光応答により、紫外光照射時の検量線は可視光照射時のそれよりも低電位側にシフトした。3.この光-電位応答挙動を説明するために以下の実験を行った。まず、一定濃度のカリウムイオンを含む試料溶液に電極を浸し、可視光と紫外光を交互に照射して光-膜電位応答を観測した。電位応答時の目的イオン(塩化カリウムまたはピクリン酸カリウムとして添加)の液膜界面での輸送を知るために、試料溶液を極端に少量(300μ1)としたミクロ法を適用し、電位測定を行うと同時に、試料溶液を少量ずつ採取して金属炉原子吸光分光装置でカリウムイオン濃度を、吸光光度計でピクリン酸イオン濃度を定量した。その結果を図1に示す。試料溶液中のカリウムおよびピクリン酸イオンは、紫外光照射(1はカリウム選択性のシス体に光異性化)で、電極感応膜中に輸送され、可視光照射時には膜から試料溶液中に溶出し、これに伴って電位応答が観測されていることが判明した。
部分的脾動脈塞栓術と自己骨髄細胞投与療法を組み合わせた新規肝線維化改善療法の開発

マウス「部分的脾動脈結紮術(PSL)」モデルを確立し、平均67%の脾梗塞が得られた。四塩化炭素の腹腔内反復投与により作成された肝硬変マウスに対してsplenectomy(SP), PSLを施行したところ両群で術後経過に有意差はなく、またSP群でPSL群より有意に血小板が増加したもののその他の所見に有意差は認められなかった。肝硬変患者に対する部分的脾動脈塞栓術(PSE)後に、HGFなどの増殖因子やMMPなどのコラゲナーゼが劇的に増加した。肝硬変マウスに対するPSLモデルでもほぼ同様の結果が得られた。今後、PSLと骨髄細胞投与が「肝線維化改善」にもたらす相乗効果を証明する予定である。本基礎研究ではまず、脾摘同様に我々が実臨床で積極的に施行している部分的脾動脈塞栓術(PSE)に匹敵するマウスモデル「部分的脾動脈結紮術(PSL)」の確立を目指した。小動物であるマウスに対するPSLは技術的に非常に難易度が高く当初はその手技が安定しなかったが、予定よりも時間を費やしたものの目標とした60-70%程度の脾梗塞が得られた。次に、四塩化炭素の腹腔内反復投与により作成された肝硬変マウスをsham operation群・脾摘群・PSL群に群別し、血液生化学検査・組織学検査の結果を比較・検討した。各群において術後経過や生存率に有意な差は生じず、また脾摘群とPSL群を比較すると血小板増加率が前者で有意に高かったものの、その他の所見に有意差は認められなかった。また臨床研究においては、肝硬変症に対するPSE症例を対象として肝線維化に関連する各種サイトカイン・増殖因子の変化を解析したところ、HGFなどの増殖因子やMMPなどのコラゲナーゼがPSE後に劇的に増加することが証明された。肝硬変マウスに対するPSLモデルでもほぼ同様の結果が得られており、血清レベルのみならず肝組織レベルでのさらなる評価が必要と思われる。PSLモデルの確立に時間を要したため、当初予定していたPSL先行BMIモデル(PSL/BMI model)を用いた最終実験が期間内に十分に行えず、PSLとBMIが「肝線維化改善」にもたらす相乗効果を証明するには至らなかった。今後さらに研究を継続し、論文化していく予定である。我々は2003年11月より世界に先駆けて、臨床研究『非代償性肝硬変症に対する自己骨髄細胞投与療法(ABMi療法)』を推進しているが、現状での効果は「肝機能の改善・維持」が主たるものであり「肝線維化改善」という観点での検討は未だ十分とはいえない。我々は動物(マウス)実験において脾臓摘出術(脾摘)が肝線維化改善を促進することを報告し、さらに臨床研究において部分的脾動脈塞栓術(PSE)が単球/マクロファージ分画の有意な増加を伴って抗肝線維化作用を導き出すことを証明した。脾摘とPSEは理論的には類似した効果をもたらすと考えられるが、非代償性肝硬変患者にとってはPSEの方が明らかに低侵襲であり、PSEとABMi療法を組み合わせることで「線維化改善」の相乗効果が期待できる(PSE先行ABMi療法)。当該年度では、1年間で18症例(肝硬変患者)にPSEを施行し、大きな偶発症を発生させることなく全症例で一定の効果が得られた。今後PSE先行ABMi療法を推進するにあたって、技術の確立を図ることができた。また、PSEのマウスモデルは過去に報告されておらず、肝硬変に伴う脾機能亢進症患者に我々が施行しているPSEを小動物で再現することは解剖学的および技術的に不可能である。マウス脾摘モデルはすでに確立しているが、臨床における「脾摘」と「PSE」の間には多くの相違点が認められるため、PSEに準じた「部分的脾動脈結紮術(PSL)マウスモデル」の開発に努めた。現在、試行錯誤でその確立を目指している。「部分的脾動脈結紮術(PSL)マウスモデル」の開発に時間を要した。小動物であるため、脾動脈を結紮すること自体が非常に困難で、かつ術後の管理に難渋した。早急に「部分的脾動脈結紮術(PSL)マウスモデル」を確立する。