hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EBV感染が核や細胞質で誘導するAPOBEC3sの協調的な上皮細胞腫瘍化の研究

Epstein-Barrウイルス(EBV)は、Bリンパ球や上皮細胞に持続感染し、上咽頭がんや胃がんを形成する。しかし、ウイルス感染から腫瘍形成にいたるまでの分子機構は不明な部分が多い。我々は以前の研究で、EBV感染上皮細胞でDNA編集酵素APOBEC3ファミリーの発現が上昇することと、EBV感染上皮細胞でミトコンドリアゲノムに変異が増加することに気づいた。そこで、EBV感染で誘導される、APOBEC3sが引き起こす宿主DNAやミトコンドリアDNA(mtDNA)の変異導入が、腫瘍形成に果たす役割を明らかにすることを目的とした。APOBEC3ファミリー(A3A, A3B, A3C, A3D, A3F, A3G, A3H)を胃上皮細胞株AGSに過剰発現した後、ゲノムへの変異導入を3D-PCRで検出した。また、ゲノム編集法を用いたAPOBEC3欠損株を樹立し、EBV感染後のゲノム変異導入も検出した。APOBEC3Cの過剰発現は、mtDNAに高頻度な変異を導入した。APOBEC3C欠損変異株にEBVを感染させてもmtDNAに変異は導入されなかった。またAPOBEC3C欠損変異株にEBVを感染させた後に、ミトコンドリア由来活性酸素分子種(mtROS)の産生は野生株と比較して遅延した。胃上皮細胞においてAPOBEC3CはEBV感染におけるmtDNA変異に重要なであり、mtDNA変異はミトコンドリア機能障害や腫瘍形成の原因となるかもしれない。今後、抗APOBEC3C抗体を用いたChIP-Seqを行い、APOBEC3Cの標的遺伝子を明らかにする。細胞融合法によるEBV感染細胞由来のミトコンドリアの移植実験に時間がかかっていることや、本研究以外のテーマの論文化に向けて研究時間の多くを割いていたため。細胞融合法によるEBV感染細胞由来のミトコンドリアの移植実験に時間がかかっていることや、本研究以外のテーマの論文化に向けて研究時間の多くを割いていたため、ChIP-Seqを行う段階に到達しなかった。生じた次年度使用予算は、ChIP-Seqに使用する。
難治性てんかんの発作を非侵襲的かつオンデマンドに制御する臨床技術の開発

薬剤抵抗性の難治性側頭葉てんかんには、高侵襲な外科的手術以外に有効な治療法が乏しく、新たな治療法の開発が望まれている。最近我々は、脳深部に位置する前脳基底核の直接刺激で側頭葉てんかんの発作症状を軽減できることを見いだした。ただしこの成果の臨床応用を考えた場合、持続的脳深部刺激で生じる副作用および侵襲性が問題になる。そこで本研究では、これらの問題を発作時選択的な刺激のデリバリー法および頭蓋外から脳深部を刺激する技術の開発・導入により克服できるか検討することを目的とした。初年度は以下の項目を達成した。1.てんかんの発作を2ミリ秒の精度でリアルタイムに検出するアルゴリズムを確立した。まず側頭葉てんかんのモデルとしてラット海馬キンドリングモデルを用い、当該ラットの両側海馬、嗅内皮質、および大脳新皮質の計30箇所からてんかん波を電気生理的に記録した。多数のてんかん波記録のシグナル解析・オフラインシミュレーション、およびオンライン(ラットをつないだ状態)でのパラメータ調整により、発作検出アルゴリズムの精度を高めることに成功した。2.ラット海馬キンドリングモデルにおいて、前脳基底核をオンデマンドに直接電気刺激または光遺伝学的刺激することで、側頭葉てんかんの発作症状を緩解できることを見いだした。3.経頭蓋近赤外光刺激による脳深部刺激法の実施のため、海外研究協力者と共同し、近赤外光を青色可視光に変換できるアップコンバージョンナノ粒子を作製した。4.海外の研究実施拠点であるハンガリーセゲド大学において、研究代表者・研究分担者および海外研究協力者ら共同で、動物実験の実施、実験環境の改良、小型光刺激デバイス開発、臨床研究用刺激電極の開発を行った。本研究における中心的課題の一つである、「側頭葉てんかんの発作をリアルタイムに検出するアルゴリズムの確立」が達成できたため。さらにそのアルゴリズムを利用して、側頭葉てんかんの発作のリアルタイム制御も、おおむね事前に想定していた精度で達成できた。そのため「おおむね順調に進展している」と判断した。初年度の成果を受け、本研究のもう一つの中心的課題「経頭蓋的に脳深部を刺激する技術」の開発・導入を実施する。具体的には以下の研究項目に取り組む。1.経頭蓋集束電気刺激法による脳深部刺激法の開発:最近我々が開発した経頭蓋集束電気刺激法(ISP法:Voroslakos M et al, 2018)を用い、頭蓋外から前脳基底核をオンデマンドかつ特異的に刺激することで、てんかん発作を緩解する手法を開発する。まず麻酔下動物の頭蓋外から前脳基底核に刺激焦点をデザインした電極対セットを留置し、刺激を行う。刺激の集束精度は、シリコンプローブを用いた電気生理学的手法およびcFos等、神経活動依存的に発現するタンパク質の免疫組織化学染色で評価する。前脳基底核への刺激集束が確認でき次第、海馬キンドリングラットを用いてオンデマンド刺激によるてんかん発作の制御実験に着手する。2.経頭蓋近赤外光刺激による脳深部刺激法の確立:近赤外光を青色可視光に変換できるアップコンバージョンナノ粒子を介し、低侵襲に脳深部を光刺激できる方法を確立する。まずナノ粒子をチャネロドプシンを導入した前脳基底核に投与する。次に脳内に刺入した光ファイバーから980 nm光で照射することで、当該領域の神経活動変調を介して海馬における局所電場電位のオシレーションを変調できるか、麻酔下動物で検討する。さらに頭蓋外から近赤外光を前脳基底核に照射し、同様に海馬におけるオシレーションを変調できるか検討する。麻酔下での実験が成功し次第、海馬キンドリングラットを用いてオンデマンド刺激によるてんかん発作の制御実験に着手する。

さらにそのアルゴリズムを利用して、側頭葉てんかんの発作のリアルタイム制御も、おおむね事前に想定していた精度で達成できた。そのため「おおむね順調に進展している」と判断した。初年度の成果を受け、本研究のもう一つの中心的課題「経頭蓋的に脳深部を刺激する技術」の開発・導入を実施する。具体的には以下の研究項目に取り組む。1.経頭蓋集束電気刺激法による脳深部刺激法の開発:最近我々が開発した経頭蓋集束電気刺激法(ISP法:Voroslakos M et al, 2018)を用い、頭蓋外から前脳基底核をオンデマンドかつ特異的に刺激することで、てんかん発作を緩解する手法を開発する。まず麻酔下動物の頭蓋外から前脳基底核に刺激焦点をデザインした電極対セットを留置し、刺激を行う。刺激の集束精度は、シリコンプローブを用いた電気生理学的手法およびcFos等、神経活動依存的に発現するタンパク質の免疫組織化学染色で評価する。前脳基底核への刺激集束が確認でき次第、海馬キンドリングラットを用いてオンデマンド刺激によるてんかん発作の制御実験に着手する。2.経頭蓋近赤外光刺激による脳深部刺激法の確立:近赤外光を青色可視光に変換できるアップコンバージョンナノ粒子を介し、低侵襲に脳深部を光刺激できる方法を確立する。まずナノ粒子をチャネロドプシンを導入した前脳基底核に投与する。次に脳内に刺入した光ファイバーから980 nm光で照射することで、当該領域の神経活動変調を介して海馬における局所電場電位のオシレーションを変調できるか、麻酔下動物で検討する。さらに頭蓋外から近赤外光を前脳基底核に照射し、同様に海馬におけるオシレーションを変調できるか検討する。麻酔下での実験が成功し次第、海馬キンドリングラットを用いてオンデマンド刺激によるてんかん発作の制御実験に着手する。研究代表者が海外研究実施拠点(セゲド大学)において研究分担者と共同で行う実験に関して、事前の電子メールおよびSkypeによる打ち合わせにより、研究代表者が単独で実施することが可能になり、研究分担者らが渡航費・滞在費を支出しなかったため。また当該年度予定していたウイルスベクターの作製実験を、本年度の実験結果に応じて翌年度行う計画に変更したため。その他、実験の進展に応じて、電極類、光学・電子部品類、遺伝子改変動物の飼育費など、消耗品の必要数量に変更が生じたため。繰り越し分は翌年度請求分と合わせて、消耗品費、ウイルスベクター作製費、小型刺激デバイス開発費、研究代表者および研究分担者の海外研究実施拠点への渡航費・滞在費として使用する計画である。
食道癌におけるユビキチン類似蛋白質の意義

ユビキチン類似蛋白質SUMO-1は、標的蛋白質へ共有結合しその働きを修飾することで細胞の癌化のメカニズムに関与している。今回我々は、食道癌におけるSUMO-1の意義を検討した。食道癌では核や細胞質でSUMO-1の発現を認め、多種類のSUMO-1結合蛋白質が認められた。高発現群はリンパ節転移、脈管侵襲が有意に多かった。また生命予後も高発現群は悪い傾向を認めた。食道癌における「ユビキチン類似蛋白質の意義の研究」を行い、以下の成果を認めた。1.ウエスタンブロット市販の抗SUMO-1抗体(monoclonal antibody 21C7)を用いてSUMO-1蛋白のウエスタンブロット分析を行った。食道癌培養細胞(KYSE50)による検討では、ユビキチンと同様に複数のバンドが検出された。これはユビキチン化蛋白質と同様にSUMO化された蛋白質を示していると考えらえたが、現在さらなる検討を加えている。今後は手術検体を用いて、非癌部、癌部との比較を行い、SUMO化蛋白質の発現の違いなどを検討する予定である。2.免疫組織化学的検討食道扁平上皮癌96例を対象として、ホルマリン固定、パラフィン包埋切片を用いて抗SUMO-1抗体(PC603)を用いた免疫組織染色を行い検討した。SUMO-1は、43例に発現を認め、癌細胞の核および細胞質が染色性された。臨床病理学的因子との検討では、リンパ節転移、脈管侵襲に対して有意な結果を認めた。病期(p=0.086)、深達度(p=0.197)については進行により染色性が増加する傾向が認められた。3. RNAiによるSUMO-1蛋白質発現抑制の予備実験siRNAの導入条件の設定のために、FITC標識オリゴdsRNAを用いた導入実験を行ったが、取り込み率が30%程度のため十分な発現抑制が得られなかった。このためsiRNA導入後、添加から48-60時間後に細胞を回収し、ウエスタンブロットにより評価も行ったが、発現抑制(ノックダウン)の効果は十分ではなかった。現在条件設定を変えながら再評価を行っている。1.ウエスタンブロット市販の抗SUMO-1抗体(monoclonal antibody 21C7)を用いてSUMO-1蛋白のウエスタンブロット分析を行った食道癌培養細胞(KYSE50)による検討では、ユビキチンと同様に複数のバンドが検出され、多数のSUMO化蛋白質が発現していた。またSUMO-1が、標的蛋白質に結合するために必須なSUMO conjugatin genzyme(E2)であるUbc9についても同様に免疫組織染色を行い検討した。多くの癌細胞に発現が認められており。現在発現レベルと臨床病理学的因子との関連を検討している。3.RNAiによるSUMO-1蛋白質発現抑制の予備実験siRNAの導入条件の設定のために、FITC標識オリゴdsRNAを用いた導入実験を行ったが、取り込み率が30%程度のため十分な発現抑制が得られなかった。1.ウエスタンブロット市販の抗SUMO-1抗体(monoclonal antibody 21C7)を用いたSUMO-1蛋白のウエスタンブロット分析では、食道癌細胞においてユビキチンと同様に複数のバンドが検出され、多数のSUMO化蛋白質が発現していた。2.免疫組織化学的検討食道扁平上皮癌96例を対象として、ホルマリン固定、パラフィン包埋切片を用いて抗SUMO-1抗体(PC603)にて免疫組織染色を行い検討したところ、SUMO-1は43例に発現を認め、癌細胞の核および細胞質が染色された。

病期(p=0.086)、深達度(p=0.197)については進行により染色性が増加する傾向が認められた。生存率については、SUMO-1陽性群が陰性群に比べ予後不良な傾向を認めるも有意差はなかった。またSUMO-1のconjugating enzyme (E2)であるUbc9について免疫組織染色で検討を行ったところ、多くの癌細胞の細胞質および核に発現が認められていたが、発現レベルと臨床病理学的因子との関連は認められなかった。3.RNAiによるSUMO-1蛋白質発現抑制の予備実験siRNAの導入条件の設定のために、FITC標識オリゴdsRNAを用いた導入実験を行ったが、取り込み率が30%程度のため十分な発現抑制が得られなかった。このためsiRNA導入後、添加から48-60時間後に細胞を回収し、ウエスタンブロットにより評価も行ったが、発現抑制(ノックダウン)の十分な効果は認めなかった。以上の結果より食道扁平上皮癌においてSUMO-1の発現は、臨床病理学的因子において癌の進行と有意な関係が認められ、予後規定因子となりうる可能性が示唆された。食道癌におけるユビキチン類似蛋白質(SUMO-1)の検討は、今まで全く検討されていない分野であり、唯一我々の研究グループがDNAチップを用いた食道癌患者検体での発表のみであった。今回の研究ではいままでにSUMO-1が食道癌細胞内でユビキチン同様に多数の標的蛋白質に結合した状態で存在すること、免疫組織染色において臨床病理学的因子との関連で脈管浸潤との関連が示唆されたことなど新しい知見が認められている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、基本的には研究計画書に従い研究をすすめていく予定である。ユビキチン類似蛋白質(SUMO-1)がユビキチンと同様に癌細胞内で多数の標的蛋白質と結合している状態で存在していることが確認されたため、標的蛋白質に結合するために必須なSUMO conjugating enzyme(E2)であるUbc9についての検討を合わせて行っていく予定である24年度が最終年度であるため、記入しない。
オオムギ2成分高親和性硝酸イオン輸送系の機能解析

オオムギ根は、高親和性硝酸輸送系(HATS)を介して低濃度の硝酸を吸収する。本研究では、HATSを構成する2つのタンパク質、HvNRT2およびHvNAR2の機能解明につながる知見を得た。まず、2つのタンパク質が細胞膜上で複合体を形成し得ることをin vitroで明らかにした。続いて、根の根毛域において、皮層の最も外側の細胞層に共に局在することを明らかにした。また、分割蛍光タンパク質を利用して、HvNRT2とHvNAR2が植物細胞の細胞膜上で相互作用して存在することをin vivoで明らかにした。オオムギ高親和性硝酸輸送系は、HvNRT2とHvNAR2の2つの異なるタンパク質で構成される2成分輸送系である。本研究では、HvNRT2とHvNAR2の相互作用に関し、以下の結果を得た。ブルーネィティブ(BN)電気泳動法は、複合体を形成する膜タンパク質を複合体のままで分離することのできる方法である。オオムギ幼植物根から水性2層分配法により細胞膜画分を調製し、界面活性剤で膜画分から可溶化したタンパク質をBN電気泳動に供したのち、HvNRT2およびHvNAR2を免疫プロッティング法で検出した。2つの抗体によって検出されたバンドは、それぞれのタンパク質の単量体の分子量サイズより大きく、HvNRT2とHvNAR2が細胞膜上で複合体を形成することが示唆された。2.組換えタシパク質を用いたNRT2とNAR2の相互作用解析作物の窒素利用効率の向上を図るためには、根における高親和性硝酸輸送系(HATS)を介した低濃度硝酸イオンの獲得機構を明らかにする必要がある。植物におけるHATSは、NRT2とNAR2の2つのタンパク質で構成されいる。本研究では、オオムギにおけるHvNRT2とHvNAR2の組織分布、両タンパク質の相互作用を明らかにすることを目的とした。オオムギ幼植物に、0.4mM硝酸イオンあるいは0.4mMアンモニウム供与後、12時間後に根をサンプリングした。根端から2mmあるいは20mmの位置で作成した横断切片に対し、一次抗体としてHvNRT2抗体およびHvNAR2抗体を、つづいて蛍光標識2次抗体を反応させ、蛍光顕微鏡で観察した。その結果、HvNRT2とHvNAR2は、伸長域では表皮細胞に、根毛域においては、皮層の最も外側の1層の細胞層にのみ共局在することが明らかになった。これにより、HvNRT2とHvNAR2がHATSの機能分子となり得ることが空間的配置上からも支持された。また、低濃度域での硝酸イオン吸収が根の表皮細胞か皮層組織のごく一部の細胞で行われることが示唆された。さらには、HvNRT2およびHvNAR2は、存在する細胞内では遠心側の細胞膜に極性を持って局在していることが明らかになった。これらの結果は、硝酸イオンが表皮と皮層組織全体で吸収されるとするこれまでの考えを覆すものであり、大きな意義ある植物根による低濃度硝酸イオン吸収においては、高親和性硝酸輸送系(HATS)の働きが重要である。オオムギではHATSを直接担うタンパク質として、高親和性硝酸トランスポーター(NRT2)のみが考えられてきたが、新たにNRT2の制御因子と考えられるNAR2タンパク質が発見された。すなわちHATSは、NRT2とNAR2が担う2成分輸送系と考えられた。今年度は、HATSの機能発現におけるNAR2の役割を明確にすることが重要であると考え、NRT2とNAR2の植物細胞内における相互作用と、HATSの機能発現におけるNAR2の役割を明らかにすることを目的として研究を行った。植物細胞内におけるHvNRT2とHvNAR2の相互作用を解析するために、Bimolecular fluorescence complementation (BiFC)法による解析を行った。すなわち、HvNRT2のN末端とN末端側Yellow Fluorescence Protein (YFP)との融合タンパク質(nYFP:HvNRT2)、およびHvNAR2のC末端とC末端側YFPとの融合タンパク質(HvNAR2:cYFP)をタマネギ表皮細胞に同時に発現させたところ、再構成されたYFPによる蛍光が細胞膜で観察された。その結果、HvNRT2とHvNAR2が植物細胞内の細胞膜上で相互作用して存在することが明らかになった。続いて、HvNRT2あるいはHvNAR2をそれぞれGreen Fluorescence Protein (GFP)との融合タンパク質としてタマネギ表皮細胞に個別に発現させ、GFP蛍光を観察した。その結果、いずれの融合タンパク質も単独では細胞膜で正常にターゲティングされないことが明らかとなった。
雄性不稔性細胞質と稔性回復遺伝子の関係を基軸とするダイコン類の遺伝的分化の解明

1.雄性不稔遺伝子の分布と塩基配列多型:オグラ型細胞質雄性不稔遺伝子(orf138)の分布と同遺伝子内の塩基配列多型を調査した。orf138は栽培ダイコンにはほとんど見られない一方、野生ダイコンに広く分布することおよびダイコン属以外のアブラナ科野生植物には存在しないことが明らかになった。また、orf138内には7種類の突然変異が認められ、それらの組合せによって9タイプの塩基配列多型が発見された。そのうち主要なタイプの分布から、この雄性不稔遺伝子はダイコン属の野生種R.raphanistrumで生じ、ハマダイコンに伝えられたものであることが明らかになった。2.稔性回復遺伝子の分布と遺伝様式および分子マーカー:オグラ型雄性不稔遺伝子に対する稔性回復遺伝子は野生ダイコンに広く認められた。栽培ダイコンのうちでは主としてヨーロッパのダイコンにこの遺伝子が存在するのに対して、日本のダイコンではこの遺伝子を持たないものが多かった。この稔性回復遺伝子の有無の差は、栽培ダイコンの起源の多様性を示唆している。一方、ヨーロッパのダイコン、R.raphanistrumおよびハマダイコンに存在する稔性回復遺伝子は、いずれも優性の1遺伝子であり、互いに同一の遺伝子座に存在することが、交雑後代の分離様式の調査から明らかになった。そこで、ヨーロッパのダイコンの稔性回復遺伝子と連鎖する分子マーカーを検索し、7つのDNAマーカーを発見した。これに基づき、同遺伝子とマーカーとの連鎖地図の作成に成功した。3.RAPDによるダイコンの遺伝的関係の推定:RAPDーPCRによって得られた73種類のDNAを用いて、栽培・野生ダイコンの遺伝的関係を推定した。その結果、ハマダイコンは栽培ダイコンと同一のグループに含まれる一方で、R.raphanistrumはそれらとは大きく異なる特性を示すことが認められた。これは、雄性不稔細胞質と稔性回復遺伝子の分布による関係とは異なるものであり、今後の研究の必要性が示された。ダイコンにおける雄性不稔性細胞質の分布およびそれと対応した稔性回復遺伝子の分布を調査した。1.ダイコン類における雄性不稔性細胞質の分布;ダイコンの雄性不稔はミトコンドリアのorf138遺伝子によって引き起こされる。この遺伝子内の塩基配列を用いてPCRを行い、orf138の分布を調査した。その結果、雄性不稔性遺伝子は我国の野生ダイコン(マハダイコン)、野生種(R.raphanistrum)に多く分布する一方で、栽培ダイコンではごく一部の品種にしか存在しないことが明らかになった。2.雄性不稔性遺伝子内の変異;ミトコンドリアのorf138を持つ栽培・野生ダイコンについて、同遺伝子内の塩基配列を調査した。その結果、全414塩基のうち7ヶ所に突然変異が認められ、この変異に基づいてダイコンのorf138の塩基配列は9タイプに分類された。このうち、ハマダイコンおよび野生種に広く分布するBダイコンがorf138の祖先型配列と考えられた。更にこのorf138遺伝子を持つ細胞質は、野生種からハマダイコンおよび栽培ダイコンへ伝えられたものと推定された。3.ダイコン類における稔性回復遺伝子の分布;雄性不稔細胞質を持ち、実際に雄性不稔を示すダイコンを母本として、多くのダイコン品種と交雑を行った。得られたF_1の花粉稔性を調査して各品種における稔性回復遺伝子の有無を判定した。その結果、野生種およびハマダイコンには稔性回復遺伝子が存在した。

一方栽培ダイコンのうち、ヨーロッパと中国の品種には稔性回復遺伝子があるものの、日本の品種は大部分が回復遺伝子を持たないことが明らかとなった。このように稔性回復遺伝子の有無に関して、野生ダイコンと栽培ダイコンおよび栽培ダイコンに品種間で明瞭な遺伝的分化が認められた。前年度の成果に基づき、本年度は細胞質雄性不稔遺伝子の塩基配列多型の解析、RAPD特性によるダイコン類の分類およびダイコン類における稔性回復遺伝子とそのDNAマーカーの分布の調査を行った。1.細胞質雄性不稔遺伝子の塩基配列多型;ダイコンの雄性不稔遺伝子orf138の塩基配列を多くの栽培・野生ダイコンで比較した。得られた9タイプの多型のうち1つのタイプは野生ダイコンに広く分布しており、それが基本型と判断された。一方、栽培ダイコンに認められるorf138は特殊なものが多かった。このことから野生ダイコンで突然変異が起こった後にその細胞質が栽培ダイコンに導入されたことが明らかとなった。また塩基配列の詳細な比較により、東北地方、沖縄県および京都府で栽培されている在来品種に、ハマダイコンを母本とするものがあることが判明した。2. RAPD特性によるダイコン類の分類;日本の栽培ダイコン、ハマダイコンおよび野生種R.raphanistrumについてRAPDの分析を行った。ハマダイコンは栽培ダイコンとは異なる一つのクラスターを形成したことから、独自の遺伝的特性を共有する一群の植物であると判断された。またR.raphanistrumは、ハマダイコン、栽培ダイコンとは大きく異なる特性を示した。3.稔性回復遺伝子とそのDNAマーカー;交配実験より、ハツカダイコン、ハマダイコン、R.raphanistrumに同一の稔性回復遺伝子が存在することが明らかになった。これらのそれぞれについて、稔性回復遺伝子と連鎖するDNAマーカーをRAPD法(一部AFLP法)で検索した。その結果、いずれについても複数のDNAマーカーが発見された。しかし得られたマーカーは上記3種類のダイコンで互いに異なっており、稔性回復遺伝子の周辺に遺伝的分化が生じていることが示唆された。また、稔性回復遺伝子のDNAマーカーを含む多くのRAPDマーカーを用いて、ダイコンにおける連鎖地図が作製された。1.オグラ型細胞質雄性不稔遺伝子における塩基配列多型オグラ型雄性不稔遺伝子orf138を持つ栽培・野生ダイコン143個体について、この遺伝子のシークエンスを決定した。その結果、orf138内に6カ所の塩基置換と1カ所の欠失(39塩基)の計7つの突然変異が認められた。塩基置換のうち5つは非同義的置換であった。7カ所の突然変異の組合せによって、ダイコンの塩基配列は9タイプに分類された。そのうち1つのタイプは既報のorf138のシークエンスと完全に同一であったが、このタイプの頻度は低かった。一方これとは1又は2個の塩基に差のある2つのタイプが、野生ダイコンに広く分布していた。これらの塩基
酸化変性リポタンパク質の炎症惹起性と好中球細胞外トラップ形成との相互関連

1.好中球細胞外トラップ(neutrophil extracellular traps: NETs)は、好中球が示す新しい細胞死(ネトーシス)としても知られる。酸化LDLがNETs形成促進作用を持つことが示唆されたため、酸化LDL存在下でのNETs形成について定量的に解析した。HL-60細胞をAtRA刺激により好中球様細胞に分化誘導し、PMA刺激によりNETsを誘導した。その後、ヒト循環血中における生理的濃度として妥当なレベルである20μg/mLの酸化LDLでさらに刺激し、培養上清中に放出されたDNAを定量解析した。その結果、酸化LDL単独での刺激では有意なDNA放出は観察されなかったが、PMA刺激後に酸化LDL刺激を行うとDNA放出が顕著に促進された。MPOの細胞外放出についても同様の結果が得られた。またNETs形成後の細胞抽出液を用いたWestern blot解析およびNETs構造の免疫染色の結果から、酸化LDL刺激のみではヒストンシトルリン化は誘導されないことがわかった。これらの結果から、酸化LDLは単独ではヒストンシトルリン化を介するNETs誘導能をもたないものの、PMA刺激で誘導されるNETs形成を促進する働きを持つことが明らかとなった。2.HL-60由来好中球によるNETs形成後の培養上清をヒト大動脈血管内皮細胞(HAECs)に作用させたところ、マトリックスメタロプロテアーゼ-1(MMP-1)の発現が誘導され、NETs形成に相関する発現変動を示した。このことからHAECsにおける炎症応答にMMP-1が関与することが示唆された。これまでの検討から、酸化LDLによる動脈硬化病巣の形成や血管炎症誘導の過程には、マクロファージを介した脂質蓄積のみならず、好中球NETs形成の促進を介した新たなメカニズムが存在する可能性が示された。HL-60細胞をAtRAで好中球に分化誘導した細胞、および健常ヒト末梢血から分離した好中球を用いて、PMA刺激によりNETsを誘導し免疫染色法によりNETsマーカーやリポタンパク質成分を観察した。NETs誘導により、細胞外へのDNA放出とともにシトルリン化ヒストンやエラスターゼの共局在が確認された。酸化LDL存在下ではapoBがNETs全体に分布している様子が免疫染色により観察された。また酸化LDLの共存下ではNETs形成が増強される傾向が見られた。さらにNETs誘導による培養上清中へのMPOの放出をWestern blotにより解析したところ、酸化LDL存在下ではMPOが増加することも見出した。これらの結果から、酸化LDLはNETs形成に対して促進的に作用する可能性が考えられた。質量分析装置(LC-ESI-MS/MS)を用いた脂質分子種の網羅的解析を利用し、NETs形成時の脂質分子種の変動を調べた。NETs形成時に出現するリン脂質分子種が見出された。HL-60の好中球への分化やヒト末梢血からの好中球分離、またこれら細胞を用いたNETsの誘導と免疫染色などについて、本研究の基盤となる実験系を構築した。それに加えてリポタンパク質存在下におけるNETs形成の様子について検討をすすめ、通常のNETs形成とは異なる性状が見いだされた。動脈硬化病巣や血栓に存在することが報告されている好中球細胞外トラップ(neutrophil extracellular traps: NETs)がどのように血管病変の形成や炎症惹起に寄与するか、特に酸化LDLが共存するときのNETs形成が血管内皮に対してどのような反応を引き起こすかを調べるために、酸化LDL存在下でNETsが形成されたときの細胞外放出物をヒト大動脈血管内皮細胞(HAECs)に作用させて検討した。HL-60細胞をAtRA刺激により好中球様細胞に分化させた後、PMA刺激してNETsを誘導した。その後さらにPBSまたは酸化LDLで刺激した。この培養上清を回収してHAECsに24hr作用させた後、HAECsにおける各種応答を解析した。HL-60由来好中球でNETs誘導と酸化LDL刺激を共に行ったときの培養上清をHAECsに作用させると、HAECsではVE-cadherin染色が減弱し、顕著な形態変化が引き起こされて細胞の真円度が大きく低下した。またこのときHAECsではICAM-1発現が著しく上昇した。HL-60由来好中球にNETs誘導または酸化LDL刺激をそれぞれ単独で行ったとき、HAECsではGRP78とGRP94発現が誘導されたが、NETs誘導と酸化LDL刺激を両方行ったときにはこれら発現がさらに増強された。以上の結果から、血管でのNETs形成と酸化LDLの共存は、それぞれが単独に血管内皮に作用するときよりも強力に炎症や小胞体ストレスを誘発する危険因子となることが強く示唆された。血管内膜近傍におけるNETs形成は、動脈硬化症で上昇する酸化LDLと相乗的にはたらき血管組織の傷害をもたらす危険因子として寄与すると考えられる。前年度では酸化LDLが存在するときのNETs形成の特徴について解析を行ったが、今年度はさらにHAECsで誘発される応答についての解析へと進展させ、HAECsにおける具体的な応答反応を見出すことができた。

これまでにHAECsを用いた実験で報告された酸化LDL刺激による炎症誘導は、比較的高濃度(100 ug/mL)の酸化LDL刺激によって引き起こされる応答について示される傾向があったが、今回の我々の検討ではより低濃度(20 ug/mL)の酸化LDLを用いており、酸化LDLとNETs誘導との相乗作用によって強力なレスポンスが引き起こされることを見出すことができ、血管病変の形成や血管炎症惹起時の血管内皮に対する酸化LDLとNETs形成の意義を新たに示すことができた。1.好中球細胞外トラップ(neutrophil extracellular traps: NETs)は、好中球が示す新しい細胞死(ネトーシス)としても知られる。酸化LDLがNETs形成促進作用を持つことが示唆されたため、酸化LDL存在下でのNETs形成について定量的に解析した。HL-60細胞をAtRA刺激により好中球様細胞に分化誘導し、PMA刺激によりNETsを誘導した。その後、ヒト循環血中における生理的濃度として妥当なレベルである20μg/mLの酸化LDLでさらに刺激し、培養上清中に放出されたDNAを定量解析した。その結果、酸化LDL単独での刺激では有意なDNA放出は観察されなかったが、PMA刺激後に酸化LDL刺激を行うとDNA放出が顕著に促進された。MPOの細胞外放出についても同様の結果が得られた。またNETs形成後の細胞抽出液を用いたWestern blot解析およびNETs構造の免疫染色の結果から、酸化LDL刺激のみではヒストンシトルリン化は誘導されないことがわかった。これらの結果から、酸化LDLは単独ではヒストンシトルリン化を介するNETs誘導能をもたないものの、PMA刺激で誘導されるNETs形成を促進する働きを持つことが明らかとなった。2.HL-60由来好中球によるNETs形成後の培養上清をヒト大動脈血管内皮細胞(HAECs)に作用させたところ、マトリックスメタロプロテアーゼ-1(MMP-1)の発現が誘導され、NETs形成に相関する発現変動を示した。このことからHAECsにおける炎症応答にMMP-1が関与することが示唆された。これまでの検討から、酸化LDLによる動脈硬化病巣の形成や血管炎症誘導の過程には、マクロファージを介した脂質蓄積のみならず、好中球NETs形成の促進を介した新たなメカニズムが存在する可能性が示された。リポタンパク質存在下でのNETsの性状についてさらに解析を進める。リポタンパク質由来のタンパク質や脂質成分の沈着、またこれらのNETs形成および分解への寄与について検討する。一方で、培地中に放出されるNETsマーカーとそのリポタンパク質との相互作用についても調べる。また、血管内皮細胞を用いて血管細胞に対する応答性についても解析し、リポタンパク質の酸化変性とNETsが血管へおよぼす相乗効果について解析を展開させたい。(1)今年度の検討で見いだされたHAECsでの炎症応答についてさらに詳細に解析するために、受容体や血球誘導因子、プロテアーゼ類の発現誘導などといった他の因子についても解析を進める。(2)酸化LDL共存下でNETs誘導を行ったときに産生され、HAECsに作用することで炎症関連の応答を引き起こす物質が何なのかを明らかにするために、酸化LDL共存下でNETs誘導を行ったHL-60由来好中球の培養上清中に放出される生理活性物質について解析を進める。具体的には、質量分析装置を利用して脂質およびその代謝物を網羅的に解析することにより探索を行う予定である。
ホスホニウムLewis酸触媒を用いた不斉触媒反応開拓

有機分子触媒は一般に安価であり、厳密な無水・無酸素条件が不要であるなど実験操作上高い利点を有する。有機触媒の中でもリン化合物は特に重要である。キラルリン酸触媒の進歩は目覚ましく、より酸性度の高い有機ブレンステッド酸の開発もなされている。また、3価リンやホスフィンオキシドは遷移金属配位子として利用されるだけでなく、ルイス塩基触媒としての有用性が多くの有機化学反応で示されている。一方で、リン由来ルイス酸触媒はほとんど研究されておらず、その触媒機能が未解明である。これを踏まえて本研究では、ヘンドリクソン型のキラルビスホスホニウム塩(POP触媒)の高度不斉触媒化を目的とした不斉反応開発を行った。初年度は申請者らが開発したビスアリルアミドの非対称化型不斉ブロモ環化反応の知見をもとに、ラセミ体アリルアミドの速度論的光学分割を検討した。その結果、異なる二つのアルケン部位を持つラセミ体アミドに対してBINAP由来POP触媒存在下でブロモ化反応を行うと、(R)体原料と(S)体原料からそれぞれ高い立体選択性で異なる光学活性化合物が生じるパラレル光学分割が効率的に進行することを見出した。また、本反応におけるPOP触媒の特異な触媒機能を解析し、アルケン/アルケンの組合せのみでなく、アルキン/アルケンならびにアルキン/アルキンなど、多種不飽和結合を含むラセミ体アミドにも応用できることを確認した。不斉ハロゲン化によるパラレル速度論分割を世界で初めて成功させたと同時に、生成物の官能基変換多様性や生物活性分子への合成利用などを鑑み、学術的に重要な研究結果である。
聖教目録の形成過程からみた高山寺資料の性格と学統の関わり

高山寺の蔵書目録(聖教目録)は、鎌倉時代創建当時のものが残されているが、そこに記載された聖教の保存と管理の状況を現存資料と当時の記録類から検討してみると、口語資料が豊富な聖教(それらは主として華厳系の僧侶の集団により行われたもの)は早く寺外に流出・紛失してしまい、方便智院などの真言の伝授を中心とする塔頭や弟子達により目録とその聖教の管理・編成が行われていったことが判明する。初期に聖教目録の再編成に尽力したのは覚薗院第一世の義淵房霊典であることが判明したが、その後の覚薗院代々はこれ以降の聖教目録管理や、再編成にはほとんど関与していない。以後、高山寺は定型的な真言宗の事相面での伝授が活動の中心となっていく。そのため、高山寺に現存する資料には定型的な文語(口頭語の現れにくい)資料が多く残されている。本研究(3年)の初年度として以下の調査・分析を行った。1高山寺調査に従事し鎌倉時代の僧坊活動を記録した古文書の調査を実施した。特に高山寺における僧坊として従来注目されることのなかった「覚薗院」の第一世、義淵上人霊典とその弟子明悟上人の事績を中心に調査を進め、聖教目録の作成と保管に関してこの一群が果たした役割について検討した。全体像は依然として未解明な部分が多いが、初期の聖教目録作成において、明恵上人が指名した、高山寺寺主である定真が中心的な役割を果たしたのみならず、霊典も直接的に目録の作成と整理に関わっていたことが明らかになった。ただ、これが僧坊全体の活動として第二世に継承されているか(つまり学統として受け継がれているか)については、さらなる調査と検討が必要である。2高山寺以外の公共図書館や高野山などの資料調査を実施し新たな資料と知見を得た。特に、高野山大学図書館に委託保管されている、寛永本系統の「高山寺聖教目録」を調査し、写真複製に基づいて検討を進めている。本目録については、江戸時代の書写ながら高山寺に所蔵されている聖教目録との間に異同も見られ、書承関係においては検討に値するものと考えられる。3すでに公刊されている「高山寺資料」や原本調査を実施し、それらをデータベース化した。原本調査においては、新たに一点の目録に着目することとなった。それは、従来も知られていたが、高山寺東経蔵の真言書について記載した「高山寺経蔵聖教内真言書目録」の写本であり、高山寺以外にあったものを調査団が購入し高山寺に納めた資料である。鎌倉時代書写の原本との異同が多くあり、あるいは何らかの改変の実態を伝えるものかとも見られるが、詳細な検討については今後の課題である。以上の3項目を総合的に分析するために、資料のデータベース化(翻刻を含む)を実施した。本研究(3年)の2年目として以下の調査、分析を行った。昨年度に引き続き、高山寺における僧坊として従来注目されることのなかった「覚薗院」の第一世、義淵上人霊典とその法流を継承する覚薗院の一統の事績を中心に調査を進め、聖教目録の作成と保管に関してこの一群が果たした役割について検討した。霊典が直接的に目録の作成と整理に関わっていたことが明らかになりつつあり19年度に論文の形で公表した。ただ、これが僧坊全体の活動として第二世に継承されているか(つまり学統として受け継がれているか)については、依然として未解明な部分が多く,さらなる調査と検討が必要である。2高山寺以外の公共図書館や天理図書館などの資料調査を実施し新たな資料と知見を得た。特に、天理大学図書館に保管されている高山寺旧蔵本の原本調査を実施したことは新たな進展であった。高山寺の古目録で名称のみ知られている聖教が実際に天理大学に所蔵されており、従来不明であった目録と実物の一致を見ることができた。中でも19年度に刊行された「高山寺経蔵典籍文書目録完結編」を分担執筆し、その中で現存する聖教の表紙に記載された古目録の箱番号との対応関係において相当の進展を見ることができた。この作業を継続していけば、高山寺草創期の聖教の保管と整理の実体解明に十分に役立つことが予想される。本年度は次の調査・分析を行った。

1昨年度に引き続き、高山寺聖教目録の形成に重要な役割を果たした義淵房霊典とその一統である覚薗院の代々について、寺内に現存する古文書、聖教、記録類などの原本調査を行った。その結果、現存資料については、覚薗院第二世以降の代々の記録は極めて少ないこと、また、聖教目録の作成についての明確な記録がないことが判明した。義淵房霊典は高山寺の経営に深く関わっており、とりわけ聖教目録の整備に多大な貢献をしたことが判明しているが、その系譜は比較的早く断絶してしまい、方便智院の代々により経蔵の整備・再編成が進められていったことが推定される。2高山寺以外に所蔵されている資料・記録類について調査・検討を加えた。先行研究により、覚薗院の明悟上人は開祖明恵上人以来唱導されている「持戒清浄印信」についての伝授を他寺の学僧にも授けていることが判明している。中でも神奈川県立金沢文庫に多くの資料が残されており、それらの記録から網羅的に覚薗院の事績を洗い出した。その結果、霊典示寂後の高山寺において依然として覚薗院の一統が講義・伝授の活動を続けていることが実証できた。これらの点から総合してみるに、明恵上人亡き後の高山寺には多くの僧坊が存在していたが、まもなく方便智院が大きな勢力を形成し、ほぼ真言密教の伝授を中心とした活動に限定されていたように考えられていたが、主要な流れではないものの、少なくとも室町時代応永年間までは覚薗院が存続し、講義・伝授(口伝も含む)などの活動を行っていたことが判明した。しかし聖教目録の作成については南北朝以後全くその記録は途絶えており、結局、室町時代頃には方便智院による寺院経営(特に聖教の管理)が行われていったことが判明した。
高齢者総合機能評価を用いた地域高齢者の生活支援

入院時における高齢者総合機能評価は、高齢者における生活障害の早期発見となり、退院後の患者の生活支援に活用することができる。たとえば、不十分な服薬管理に対する服薬管理体制を整えて疾患の増悪を予防すること、下肢機能障害に対する運動習慣の指導による転倒・骨折の予防、嚥下障害に対する食事指導による誤嚥性肺炎の予防など、疾患の予防に極めて重要である。特に認知症高齢者は多数の症状を合併して生活機能障害が進行すると考えられた。「目的」現在の高齢者の入院診療では、臓器別診療科による診断と治療が中心であり、患者や家族の生活を支える視点からの満足度は決して高いものとはいえない実情がある。高齢者総合機能評価を用いれば、65歳以上の入院高齢者における身体的、精神心理的、生活機能的、社会環境的な特徴を明らかにすることができる。「方法」当院で高齢者総合機能評価のスクリーニングとして使用しているDr.SUPERMANを施行した入院高齢者3969名を対象とした。(男性2211名、女性1758名、平均年齢75.5歳)。6574歳、7584歳、85歳以上の3群でそれぞれ「Dr.SUPERMAN」の各項目について障害なし(0)、障害疑い(1)、障害あり(2)に分けてスコア化した。「結果」1.年齢別の比較では、視覚障害、聴覚障害、服薬アドヒアランス、独居、認知機能障害、外出回数、上肢機能障害、下肢機能障害(転倒)、失禁、ADL障害(トイレ)と嚥下障害が有意差を認めた。2.認知症と関連する症状は、1ADL低下2年齢3上下肢機能障害4視覚・聴覚障害5排尿障害であり、高齢認知症者は多くの生活機能障害を伴っていた。「結語」入院時における高齢者総合機能評価は、高齢者における生活障害の早期発見となり、退院後の患者の生活支援に活用することができる。たとえば、不十分な服薬管理に対する服薬管理体制を整えて疾患の増悪を予防すること、下肢機能障害に対する運動習慣の指導による転倒・骨折の予防、嚥下障害に対する食事指導による誤嚥性肺炎の予防など、疾患の予防に極めて重要であると考えられる。また、認知症高齢者は多数の症状を合併して生活機能障害が進行すると考えられた。さらに、診療科を内科系とその他の科の2郡に分けた。2.認知症と関連する症状は、1ADL低下2年齢3服薬管理能力の低下4上下肢機能障害5視覚・聴覚障害6排尿障害であり、高齢認知症者は多くの生活機能障害を伴っていた。3.内科系診療科は他の科より有意に高頻度で認知機能障害、上下肢機能障害、排尿障害がみられた。入院の高齢者総合機能評価については、多数例のデータ収集が行われた。年齢別の比較、認知症と関連する症状について解析・報告して、今年度は全診療科における入院患者の高齢者総合機能評価データを用いて、高齢者の生活機能障害における内科系と他の診療科の差異について解析を進めた。しかし、外来の高齢者総合機能評価については、データ収集途中で目標数には達していないため、やや遅れていると評価した。

6574歳、7584歳、85歳以上の3群でそれぞれ「Dr.SUPERMAN」の各項目について障害なし(0)、障害疑い(1)、障害あり(2)に分けてスコア化した。さらに、診療科を内科系とその他の科の2郡に分けた。「結果」1.年齢別の比較では、視覚障害、聴覚障害、服薬アドヒアランス、独居、認知機能障害、外出回数、上肢機能障害、下肢機能障害(転倒)、失禁、ADL障害(トイレ)と嚥下障害が有意差を認めた。2.認知症と関連する症状は、1ADL低下2年齢3服薬管理能力の低下4上下肢機能障害5視覚・聴覚障害6排尿障害であり、高齢認知症者は多くの生活機能障害を伴っていた。3.内科系診療科は他の科より有意に高頻度で認知機能障害、上下肢機能障害、排尿障害がみられた。「結語」入院時における高齢者総合機能評価は、高齢者における生活障害の早期発見となり、退院後の患者の生活支援に活用することができる。たとえば、不十分な服薬管理に対して服薬管理体制を整えて疾患の増悪を予防、下肢機能障害に対する運動習慣の指導による転倒・骨折の予防、嚥下障害に対する食事指導による誤嚥性肺炎の予防など、疾患の予防に極めて重要であると考えられる。また、認知症高齢者は多数の症状を合併して生活機能障害が進行すると考えられた。全診療科における入院患者の高齢者総合機能評価については、多数例のデータ収集が行われた。高齢者の生活機能障害における年齢別の比較、認知症と関連する症状について解析・報告した。さらに、高齢者の生活機能障害における内科系と他の診療科の差異について解析・報告した。しかし、外来の高齢者総合機能評価については、データ収集と解析が途中であるため、やや遅れていると評価した。「目的」現在の高齢者の入院診療では、臓器別診療科による診断と治療が中心であり、患者や家族の生活を支える視点からの満足度は決して高いものとはいえない実情がある。高齢者総合機能評価を用いれば、65歳以上の入院高齢者における身体的、精神心理的、生活機能的、社会環境的な特徴を明らかにすることができる。「方法」当院で高齢者総合機能評価のスクリーニングとして使用しているDr.SUPERMANを施行した入院高齢者3969名を対象とした。(男性2211名、女性1758名、平均年齢75.5歳)。たとえば、不十分な服薬管理に対する服薬管理体制を整えて疾患の増悪を予防すること、下肢機能障害に対する運動習慣の指導による転倒・骨折の予防、嚥下障害に対する食事指導による誤嚥性肺炎の予防など、疾患の予防に極めて重要である。
省察を基盤にした看護技術教育における教育実践の様相と臨床の知に関する研究

本研究では、研究者である教員自身が担当する看護技術の授業実践場面の省察を記述することをとおして、看護技術教育における看護教員の教育実践の様相を明らかにすること、授業の中で生成される看護教員の臨床の知(知恵とわざ)を明らかにすることを目的とする。さらに、最終的には、本研究で取り組む省察的な教育実践を基盤にした新たな看護技術教育の方法を提示することを目指す。H30年度は、看護技術の演習場面【第2段階】におけるデータを分析し、その結果を「『体位変換』の演習のまとめの場面における看護教員の教育実践の様相」として日本教師学学会第18回大会で発表した。「体位変換」の演習のまとめの場面をVTRに撮影し、音声データから逐語録を作成するとともに、その場面の省察を記述した。逐語録と省察の記述を読み込みながら、質的記述的方法を用いて明らかにした。「体位変換」の演習のまとめの場面における教育実践の様相として、≪授業構想に沿った視点と想定外の学生の疑問から生み出されるまとめの運び≫≪予測を超えた学生の経験から生まれる看護技術の新たな意味づけ≫≪軸となる授業者のねがいと実践の中で湧き上がる学生に伝えたい看護技術≫の3テーマが見出された。これらの結果から、授業における「ねがい」を軸にしつつも、予測を超えた学生の経験を捉えながら、新たな授業の運びを生み出すという教育実践の様相が明らかになった。「体位変換」の演習のまとめの場面において教員は、想定外の学生の質問や、予測を超えた学生の経験を捉え、当初の授業の計画を変更しつつ、まとめの運びを生み出すという実践を行っていた。それは、授業における「ねがい」を軸にしつつも、「授業構想と授業実態との相違やズレ、子どもとの相互作用をきっかけにして、判断・意思決定(問題状況への対処)といった即応的な思考を働かせる」(佐々木,2012)という実践であると考えられた。本研究では、看護技術の授業、中でも演習の場面を対象としてデータ収集を行っている。そのため、データ収集をいつでも実施できるというものではなく、授業計画に沿って進めていくことになる。よって、同一単元の演習の場面を追加でデータ収集する場合、1年後の演習時となり、研究の遂行に遅れが生じている。2019年度入学生の看護技術の演習場面を対象として、追加のデータ収集およびそのデータを含めて分析を進める。具体的な計画は以下のとおりである。1.データ収集:6月12月2.データの分析:7月2月3.成果発表:明らかになった成果を国内の学会で発表する4.論文作成:これまでの研究発表の内容をもとに論文を作成する本研究では、研究者である教員自身が担当する看護技術の授業実践場面の省察を記述することをとおして、看護技術教育における看護教員の教育実践の様相を明らかにすること、授業の中で生成される看護教員の臨床の知(知恵とわざ)を明らかにすることを目的とする。本研究では、研究者が担当する看護技術授業、中でも演習の授業前授業後の各場面(【第1段階】【第4段階】)をとおして看護教員の教育実践の様相、臨床の知を明らかにすることを試みる。本研究で看護技術の授業の中でも演習の場面に着目するのは、看護教員が看護の知識を言葉のみで伝えるのではなく、自分自身の身体をとおして看護の知識を伝えるという看護技術教育の特徴が顕著に表れるためである。H28年度は、看護技術の演習(自己学習)の場面におけるデータを分析し、その結果を「『シーツ交換』の看護技術の演習において教員が学生の課題を発見し、判断し、行為化する過程」として日本教師学学会第18回大会で発表した。概要は次のとおりである。「シーツ交換」の看護技術の演習において、教員が学生とのかかわりの中で課題を発見し、判断し、行為化する過程を明らかにすることを目的とする。教員は、水平移動の際に、「患者の腰の下に看護師役の手を入れられない」という学生の課題を発見し、水平移動の技術はすでに習得していたとしても、シーツ交換の援助の中で行うという新たな状況により、困難が生じていると判断した。そして、患者の身体の下のシーツを乗り越えていくという手の使い方のポイントを見出し、解決していた。教員は、型にはまった指導をするのではなく、学生の疑問から出発し、学生、同僚教員との関わりの中で、課題を解決していくことが明らかになった。授業の実践に該当する【第1段階】【第2段階】のリフレクションの内容を【第3段階】の「リフレクション学習(自己学習)」にタイムリーに生かし、「リフレクション学習」の中で得られた気付きを授業実践にフィードバックしていくことができるようにするとともに、【第4段階】の先輩教員とのリフレクションを随時実施する計画である。H28年度は授業の進行途中で倫理審査の承認を得たため、【第1段階】【第2段階】のデータがとれておらず、【第3段階】のデータの分析の実施を行った。

H29年度は、本研究のキーワードとなる、臨床の知、実践知についての文献検討を行った。その結果、「実践知」と「臨床の知」は、ともに「科学の知」に対置された知のあり方を示しているが、「臨床の知」は、特に対象(者)との相互の関わりにおける知のあり方を示すものとして捉えられることが分かった。また、看護技術の演習場面【第2段階】におけるデータを分析し、その結果を「看護教員が捉えた看護学生の「体位変換」の援助の特徴」として、日本教師学学会第18回大会で発表した。概要は次のとおりである。研究目的は、看護教員が捉えた看護学生が初めて学ぶ「体位変換」の援助の特徴を明らかにすることである。看護技術の演習における体位変換の援助場面をVTRに撮影し、音声データから逐語録を作成するとともに映像を確認しながら学生の動きを記述し、質的記述的に分析した。学生が初めて学ぶ「体位変換」の援助は、<患者への関わり方は一方向的>であり、<自分の身体をまだ上手く使えない>という特徴があった。しかし、<行為を意識化し、原則を守ろうとする><相手や周囲の状況を感じて立ち止まり、援助を改善しようとする>様子も見られた。このように、一方向的な実践の中に双方向的な志向が垣間見えるという特徴があった。ここには、<相手の存在や状況に気づいていく>という学生の経験が関与していたと考える。H28年度の授業の進行途中で倫理審査の承認を得たため、H28年度は【第1段階】【第2段階】のデータをとることができなかった。そのため、授業後に当たる【第3段階】のデータ収集および分析を行った。H29年度は、H28年度に予定していた授業場面【第1段階】【第2段階】のデータ収集および分析を行ったが、当初の計画からは遅れている。本研究では、研究者である教員自身が担当する看護技術の授業実践場面の省察を記述することをとおして、看護技術教育における看護教員の教育実践の様相を明らかにすること、授業の中で生成される看護教員の臨床の知(知恵とわざ)を明らかにすることを目的とする。さらに、最終的には、本研究で取り組む省察的な教育実践を基盤にした新たな看護技術教育の方法を提示することを目指す。H30年度は、看護技術の演習場面【第2段階】におけるデータを分析し、その結果を「『体位変換』の演習のまとめの場面における看護教員の教育実践の様相」として日本教師学学会第18回大会で発表した。「体位変換」の演習のまとめの場面をVTRに撮影し、音声データから逐語録を作成するとともに、その場面の省察を記述した。逐語録と省察の記述を読み込みながら、質的記述的方法を用いて明らかにした。「体位変換」の演習のまとめの場面における教育実践の様相として、≪授業構想に沿った視点と想定外の学生の疑問から生み出されるまとめの運び≫≪予測を超えた学生の経験から生まれる看護技術の新たな意味づけ≫≪軸となる授業者のねがいと実践の中で湧き上がる学生に伝えたい看護技術≫の3テーマが見出された。これらの結果から、授業における「ねがい」を軸にしつつも、予測を超えた学生の経験を捉えながら、新たな授業の運びを生み出すという教育実践の様相が明らかになった。「体位変換」の演習のまとめの場面において教員は、想定外の学生の質問や、予測を超えた学生の経験を捉え、当初の授業の計画を変更しつつ、まとめの運びを生み出すという実践を行っていた。