hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シーア派ネットワークの展開と近世アジア世界の再検討

共同研究のメンバーが中心となって行った国際学会でのパネル・セッションやワークショップ、国内研究会での議論を通じて、近世期のアジア(西・中央・南・東南アジア)においては、シーア派ムスリムのみならず、ペルシア系、テュルク系、アルメニア教徒や「モール人」といった多様な人々が、宗派や民族、「国家」の枠組みを超えて広範囲に各地を移動・旅し、ネットワークを構築しながら交流していたことを、様々な言語による一次史料に基づき、多面的かつ実証的に分析・検討した。本研究の主たる成果は、『移動と交流の近世アジア史』としてまとめられ、2016年に北海道大学出版会より刊行された。初年度となる平成24年度は、代表者の守川知子(西アジア史)、分担者の島田竜登(東南アジア史)、木村暁(中央アジア史)、連携研究者の長島弘(南アジア史)、研究協力者の間野英二(中央アジア史)の5名のこれまでの研究フィールドを中心に、1618世紀のシーア派諸派の存在の有無を確認することから始めた。2回の国内研究会を開催し、問題意識の共有、及び「シーア派」をキーワードにした各自のフィールドでの研究状況の紹介と調査の進捗状況を報告した。その結果、多数のシーア派を送りだしたと従来考えられてきたイラン地域でのサファヴィー朝の成立(1501年)以前から、海域・陸域のアジア地域では広く「シーア派」のコミュニティーが存在することが浮かび上がりつつある。たとえばインド洋から東南アジアにかけての近世の海域世界では、「Moor/もおる」と呼ばれる、19世紀以降増加するハドラマウトのアラブ系ではないムスリムの存在が見られる。Moor人の多くは、イラン・インド系と推定はされるものの、その実態についてはさらなる検討が必要である。同時に、インド各地に拠点を設けたシーア派の一派「ホージャ派」の歴史的起源についても検討し直す必要があろう。また中央アジアなどの陸域世界では、中国に近い東トルキスタン地方にも、近世以前の「シーア派」コミュニティーがあったことが確認されつつある。一方で、サファヴィー朝と隣接していた現在のウズベキスタン領域では、戦争捕虜として連行されたシーア派の存在が確認された。プロジェクト2年目にあたる本年は、4度の国内研究会を行うと同時に、昨年に引き続き、「シーア派諸派」の地理的広がりとその歴史的背景の解明に焦点を当てて検討した。具体的には、ウズベキスタンの内陸都市およびインドの港市を中心としたフィールド調査を行い、陸域世界および海域世界の双方において、イラン系シーア派ムスリム活動域や移住先社会に関する知見を得た。また、6月にマカオで開催された国際学会International Convention of Asian Scholars (ICAS8)では、“The Iranians in Ayutthaya during the Early Modern Period"と題するパネルを企画し(企画者:島田竜登)、メンバーの守川知子、島田竜登、長島弘の3名に加えて、海外協力研究者(タイ)のP. Kongchana氏(Srinakharinwirot University)を招聘し、これら4名がそれぞれ社会、経済、文化の各方面から研究成果を報告した。また11月には守川とKongchana氏が中心となり、タイのバンコクで“Muslim in Thai History"と題するシンポジウムを開催した。同シンポジウムでは、上記の本科研メンバー3名と、タイ側の研究者6名(当初は7名を予定)により、アユッタヤーからバンコク、マレー半島にかけてのイラン系シーア派ムスリム社会に関する様々な報告が行われた。合わせて、日本語・英語の学術論文の形式での成果報告にも努めており、守川、島田を中心に、数本の学術論文を発表した。プロジェクト3年目にあたる平成26年度は、9月20-21日両日に、北海道大学でシンポジウム「人の移動・移住とその記録ー陸と海の近世アジア」と題するシンポジウムを開催した。初日は、研究協力者の間野英二氏(京都大学名誉教授)をはじめ、三木聰氏(北海道大学)、重松伸司氏(追手門学院大学名誉教授)の三氏が講演を行った。二日目はワークショップ形式で行い、本プロジェクト研究代表者の守川知子、分担者の島田竜登氏(東京大学)、木村暁氏(筑波大学)、連携研究者の長島弘氏(長崎県立大学名誉教授)に加えて、真下裕之氏(神戸大学)、今松泰氏(京都大学)を迎え、それぞれの研究報告をもとに活発な議論を行った。当シンポジウムでは、「近世」「アジア」「移動・旅」をキーワードにしたが、9名の専門家の報告は、いずれも多様な言語の一次史料を用いたものであり、様々な角度から、15世紀末から19世紀にかけての近世アジア世界に関する堅実な研究成果が披歴された。シンポジウム全体を通して、近世期のアジアでは、「国境」や言語地域を超えてダイナミックに移動する人びとの姿が浮かび上がり、なかでも「インド」を中心とする広範な人の移動の様相が如実に明らかになった。「インド」が中心となるこの点に関しては、今後さらに突き詰めて検討していきたい課題である。一方、個々の報告の総体として、「移動・旅とその史料からみた近世アジア世界」に関して説得力に富む大きな世界像が提示されたため、それぞれの報告をもとにした論文集を出版を目指すこととなった。論文集は、最終年度である来年度中の刊行を予定している。最終年度にあたる今年度は、本科研費共同研究の集大成となる論文集の刊行を主たる目的として活動を行った。その結果、本研究メンバー5名を含む9名の執筆者からなる『移動と交流の近世アジア史』を、プロジェクト期間内に北海道大学出版会より刊行した。本論文集は、守川知子「インド洋海域世界のイラン人ーシャムにわたった人びとを中心に」、真下裕之「近世南アジアにおける人的移動の記録と記憶ー

デカンのムスリム王朝の出自説をめぐって」、木村暁「マンギト朝政権の対シーア派聖戦とメルヴ住民の強制移住」、今松泰「オスマン海軍提督のアラビア海からの帰還ー北インド,中央アジア,イランを通って」、間野英二「ミールザー・ハイダルの生涯と彼のバダフシャーンへの旅」、三木聰「明清交替期の地方士大夫と旅ー福建寧化県の李世熊を中心として」、長島弘「1730年前後作製のスーラト絵図を読み解く」、重松伸司「1718世紀初頭のインドにおけるアルメニア商人とイギリス東インド会社ー「1688年協約」をめぐって」、島田竜登「近世バタヴィアのモール人」という9つの章からなる。各論考からは、15世紀末から18世紀にかけてのユーラシア大陸とインド洋にまたがる広域アジアにおいて、人びとがダイナミックに動き、交流した様子がヴィヴィッドに明らかにされる。また、アジア史(東洋史)の特徴であり醍醐味でもある「一次(原典)史料重視」の姿勢が貫かれ、ペルシア語、オスマン語、漢文、オランダ語、英語、フランス語といった多言語の史料が、文書・叙述史料から絵図にいたるまで幅広く用いられている。個人の生涯にわたる旅、集団の移動・移住、コミュニティの形成と発展を、主にアジアの人びとの視点から描き出す本論文集は、アジアをグローバルに捉える新たな「近世アジア史像」を提示するものであり、本書の刊行によって、本共同研究は十分な成果をあげることができたと言えよう。共同研究のメンバーが中心となって行った国際学会でのパネル・セッションやワークショップ、国内研究会での議論を通じて、近世期のアジア(西・中央・南・東南アジア)においては、シーア派ムスリムのみならず、ペルシア系、テュルク系、アルメニア教徒や「モール人」といった多様な人々が、宗派や民族、「国家」の枠組みを超えて広範囲に各地を移動・旅し、ネットワークを構築しながら交流していたことを、様々な言語による一次史料に基づき、多面的かつ実証的に分析・検討した。本研究の主たる成果は、『移動と交流の近世アジア史』としてまとめられ、2016年に北海道大学出版会より刊行された。9月20-21日開催のシンポジウムが成功裡に終わったため、「近世アジア世界」の一定の認識はプロジェクト・メンバーのみならず、シンポジウムの参加者のあいだで共有することができた。またその成果を日本語の論文集として刊行することにより、学界への貢献も期待し得ると思われる。一方、今年度はインドの現地調査ができなかったため、シンポジウムでも明らかになったような「インド」を中心とする近世アジア世界の把握が未だ緒についたばかりである。27年度が最終年度であるため、記入しない。西アジア史来年度は最終年度であるため、シンポジウムをもとにした論文集の刊行を第一義に据える。また、インド調査を行うことで、「ネットワーク」からみた「近世アジア世界」の世界像がより明確になると思われる。それらを踏まえて、今後は総括に向けて研究を進めていきたい。
シブガキの脱渋機構とその応用に関する研究

まず始めにタンニンの精製方法について検討した。松尾らによる精製法は不純物が多く、かつ操作中に分子が小さくなるため不適当と判断された。抽出物を透析して得たタンニン溶液は多糖類が残っているものの、不純物が少なく、分子の分解もないので、現段階では最も良い方法と思われた。この方法で得たタンニン溶液を脱水濃縮すると、渋味を殆ど感じなくなるので、脱水凝固も脱渋の一つの方法と考えられた。実際に脱渋したタンニンを田中らの方法で分解したところ、アセトアルデヒド脱渋タンニン分解物に多く見られるアルデヒド縮合を示唆する物質が、炭酸ガスやエタノール脱渋果のタンニンには殆ど含まれていないことも分かった。さらにエタノールや炭酸ガスで脱渋中に果肉細胞の浸透圧が上昇し、つれて膨圧も上昇することが分かった。かくして、タンニン細胞はこの水の供給源として働き、みずからは脱水濃縮され、脱渋することが考えられた。これらの実験中、酸が脱渋を加速することも判明した。このことを利用してエタノールに酢酸を加えて脱渋したところ、その速度が早まった。しかし果皮の一部に汚染が認められ、更なる検討を要する。このほかにもジャガイモや玉ねぎのジュースにカキを一晩浸けてから脱渋すると、渋の抜けにくいカキも容易に脱渋したが、未だにその原因物質を突き止めるまでには至っていない。さらに北海道産のカキについて、確かに内地産よりタンニン含量は多いが、脱渋は種によっては容易なものもあった。また軟化しやすい品種が脱渋しやすいようにも思われたが、材料が少なかったため確認するまでには至らなかった。これら残された問題については今後さらに検討する予定である。(1)カキ果実を採取後、種々の方法で脱渋し、生成したタンニン粒を取り出し、赤外吸収スペクトルを測定した。結果は、粒の微粉末化が困難なため、KBr層の厚みの影響のほうが強く出て再現性のあるデータが得られなかった。そこで東レリサーチセンターに凍結粉砕法による微粉末化と差スペクトルの測定を依頼したところ、アセトアルデヒドで脱渋した果実タンニンとアルコールや炭酸ガスで脱渋したそれらとは明らかに吸収スペクトルに違いが認められた。現在データを解析中である。(2)アルデヒド、アルコール、炭酸ガス、24DNPで脱渋したタンニン粒を塩酸メルカプトエタノールで分解、分解物を液体クロマトグラフでODSカラムを用いて分離したところ、アルデヒド脱渋タンニンで多く、アルコール、炭酸ガス脱渋タンニンで少ない微量分解成分を見出した。現在これら成分をNMRスペクトルをとるため単離中である。(3)京都大学品種保存園より脱渋困難なカキ品種田倉、葉隠、横野を入手し、ヘタの部分をジャガイモ、タマネギの汁液に一晩浸したのちアルコールで脱渋したところ、無処理果実より著しく早く脱渋した。さらに愛媛県農家より入手したカキ愛宕を用いて同様な実験を繰り返し、似たような結果が得られた。この時はリンゴ、キュウリ、キャベツの汁液も用いたが、これらの汁液にも若干の促進効果が認められた。1)タンニンの精製法の検討松尾によるリン酸カリによる沈殿、塩酸メタノール溶解、酢酸エチル再沈殿方法では精製タンニンの分子量が低分子化されることが判明した。そこでエタノール抽出タンニンを直接透析して精製する方法を試みたこの方法で得られたタンニンは松尾の方法で得られたものより不純物の混入が著しく少なかった。2)不溶性タンニンの作成精製タンニンにアセトアルデヒドを加えたり、半透膜を介して高濃度ショ糖液に浸けることにより、不溶性タンニンを得た。これらのタンニンの赤外線吸収スペクトルから、両者の間に明らかな違いが認められたまたこれらをメルカプトエタノール塩酸で分解し、液体クロマトグラフにかけても分解生成物間に差が認められた。

3)凍結脱渋法の検討果実を氷温冷蔵庫、冷凍庫、ー70°C冷凍庫で凍結したところ、低温で凍結した方がより早く脱渋した。一方ー70°C冷凍庫で凍結した果実は3カ月たっても脱渋しなかった。4)脱渋の品種間差異北海道で生産されたカキは、本州では甘ガキとなる西村早生でも渋かった。これをアルコールで脱渋しても渋がなかなか抜けなかった。また同時に得られた6品種の渋カキのタンニン含量も当地または福島県で得られたものよりも多かった。しかしアルコール脱渋の速度はタンニン含量に関係なく、むしろ軟化の早いものが早く脱渋した。5)脱渋促進方法の検討昨年と同様じゃがいもの汁に1日浸けてからアルコール脱渋すると平核無ではその効果が認められたが、愛宕では今年は脱渋促進効果が認められなかった。一般に今年のカキは収穫から処理するまでの日数が長くなると水浸漬だけでもアセトアルデヒドが発生して脱渋する傾向が認められた。1.脱渋機構関連平核無カキ果実をアセトアルデヒド、アルコール、炭酸ガスで脱渋後、そのタンニン粒をメルカプトエタノール塩酸で分解し、液体クロマトグラフで分画した。アセトアルデヒド脱渋果では、ガロカテキンガレート、カテキンガレートにアルデヒド由来のメチン基がついた化合物が多く検出された。一方アルコール、炭酸ガス脱渋果では、これらの化合物はアセトアルデヒド脱渋果の10%以下と少なかった。これらの結果より通常のアルコールや炭酸ガスによる脱渋方法では、アルデヒド重合反応以外の方法で脱渋することが推察された。カキ果実の80%アルコール抽出液を透析して得られたタンニン溶液を半透膜の袋に入れ、1モル蔗糖液中に浸け脱水すると、タンニンは凝縮して渋味はほとんど消失した。従ってタンニンの脱水凝縮も脱渋に関与すると考えられた。またこのタンニン溶液にアセトアルデヒドを加えるとゲル化するが、ゲル化に要する日数は収穫時期が遅くなるほど長くかかる傾向があった。このことが今年のような軟化先行型の年に由来するものかどうかは、今後の検討課題として残っている。2.脱渋促進関連前述の方法で得られたタンニン溶液を脱水しても、アルデヒドでゲル化しても、その際に溶液を酸性にしておくと脱渋が著しく促進されることから、通常用いられる35%アルコール溶液に5%となるように酢酸を加えると脱渋が促進された。また脱渋困難な愛宕カキを用い、35%アルコール溶液に5%コラーゲンを加えた液を予めヘタから吸わせてから通常のアルコールで脱渋しても脱渋が促進された。これらの方法は実用化が可能と思われ、今後更に検討する予定である。
自己寛容における調節性T細胞の分化誘導メカニズムの解析

本研究では、抹消での免疫寛容に重要な役割を担うTGF-β1産生能を有する調節性(Tr)細胞の分化誘導機構、及びT細胞からのTGF-β1産生機構についての解析目的としている。TGF-β1産生T細胞クローンの樹立や維持が困難であること、さらに現在の技術ではTGF-β1の検出感度が悪いなどの理由により、Tr細胞の分化制御機構やT細胞におけるTGF-β1遺伝子発現の分子機構の解明を難しくしている。TGF-β1プロモーターの制御化でgreen fluorescence protein(GFP)を発光するノックインマウスは、GFPの蛍光を追跡することによってin vivo及びin vitroでのTGF-β1産生T細胞の分化や誘導の様子を容易にモニターできるシステムとして有用である。昨年度に成功したマウスゲノムライブラリーよりTGF-β1のプロモーター領域およびエクソン1を含む領域を用いてノックインマウスを作製し、キメラマウスを得ている。キメラマウスの解析の結果、GFPの発光がTCR刺激によって制御されることが分かり、germline transmissionを現在確認中である。また、IL-4 receptorからのシグナル伝達経路に関与している重要な分子の一つであるSTAT6に注目し、この分子とTGF-β1産生誘導機構との関係の検討を行った。IL-4によるTGF-β1産生の促進にはSTAT6に非依存的な経路が存在すること、およびIL-4はTGF-β1プロモーターの活性化には関与せずTGF-β1産生細胞の増殖を促進している可能性を明らかにしている。さらに、TCRシグナルとTGF-β1産生誘導の関係解析し、TGF-β1遺伝子の発現を抑制的に制御するTCRからのシグナル伝達経路があることを見いだした。TGF-β1プロモーターの制御化でgreen fluorescence protein(GFP)を発光するトランスジェニックマウス及びノックインマウスは、GFPの蛍光を追跡することによってin vivo及びin vitroでのTGF-β1産生T細胞の分化や誘導の様子を容易にモニターできるシステムとして有用である。マウスゲノムライブラリーよりTGF-β1のプロモーター領域およびエクソン1を含む領域のスクリーニングに成功し、現在これを用いてトランスジェニックマウス及びノックインマウスを作製している。さらに、TGF-β1を産生するTr細胞の分化誘導がTh2型のサイトカインによって促進されることが知られているが、その詳細な分子機構までの解析には至っていない。そこでIL-4 receptorからのシグナル伝達経路に関与している重要な分子の一つであるSTAT6に注目し、この分子とTGF-β1産生誘導機構との関係の検討を行った。IL-4によるTGF-β1産生の促進にはSTAT6に非依存的な経路が存在すること、およびIL-4はTGF-β1プロモーターの活性化には関与しないことをこれまでの研究で明らかにしている。
過去15万年間の黒潮変動と海洋環境変遷

本研究は、過去2回の氷期、間氷期を含む約15万年前間の気候変化に伴う黒潮変動によって、日本列島周辺の海洋環境がどのように変化してきたかを明らかにすることを目的としている。そのために、日本列島周辺から採取された約15本の海底コアについて、石炭質ナンノ化石・珪藻・底生および浮遊生有孔虫の群集解析、底生および浮遊生有孔虫からの酸素・炭素同位体比、X線解析による鉱物定量、堆積物の有機炭素量、有機物の窒素・炭素同位体比、加速器質量分析計による^<14>C年代測定など、数多くの研究手段を取り入れた解析を行った。その結果、次のような知見が得られ、過去15万年間の日本列島周辺の海洋環境変遷はこれまで以上に詳しく明らかになった。1.三陸沖のコアでは、黒潮の影響が酸素同位体比のステージ5_1と1で強く、ステージ42ではほとんどなく、ステージ3では時折あった。2.鹿島灘沖のコアでは、浮遊生有孔虫の群集解析や酸素同位体比から,最終氷期最寒期に表面水温が数度から10°C近くも低下した。3.日本列島南岸沖のコアでは、アルケノンによる表面水温がステージ2で23°C低下した。また、石英・長石・イライト・有機炭素量が氷期に多く、黄砂の供給量は氷期に多かった。4.日本列島南岸沖合い(北緯30度)のコアでは、石灰質ナンノ化石群集が過去13万年の間気候変化に対応して変化しているが、生物生産量には著しい変化がなく黒潮の影響を受けなかった。5.沖縄トラフのコア中の有機物の窒素・炭素同位体比は、いずれも過去4万年間著しい変化を示さず、黒潮がこの海域に過去4万年間流れていたことを示す。6.日本海秋田沖のコア中の有機物の窒素・炭素同位体比は、これまでに報告された日本海の環境変化と同調しており、有機物の窒素・炭素同位体比は古環境変遷の有力な指標になる。7.日本海に見られる暗色層の堆積は、グリーンランド氷床コアのDansgaard-Oeschger cycleの温暖気に形成されたことが明らかになった。本研究は、過去15万年間の黒潮変動に伴う日本列島南岸沖合いの海洋古環境変遷を復元することを目的として、伊豆半島沖北緯33度から29度までの間でほぼ40分間隔に採取した6本のピストンコアについて学際的総合研究を実施している。まず最初に、これらの海底コアが過去15万年間の連続的な堆積物から構成されているかどうかを明らかにする必要があった。そこで、これらのコアに含まれる浮遊性有孔虫の一種について、予察的に有孔虫殻の酸素・炭素同位体比を測定した。その結果、これらのコアの一部には乱泥流堆積物を介在するが、概ね連続的に堆積していることが分かった。そして、長いコアの最下部は15万年前まで達しているが、短いコアでは過去3万年前までしか達していないことも明らかになった。次に、これらのコアについて得られた帯磁率のカーブや広域火山灰の層準に基づいてコア間の対比を行ったところ、6本のコア間である程度の対比が可能となった。

その対比に基づくと、堆積速度は遅いコアで5cm/1,000年、早いコアでは10cm/1,000年まで変化していることが認められた。従って、6本のコアについて各種の分析を同様な精度で行うには、これらの堆積速度に基づいて判断することができた。現在のところ、乱泥流堆積物の比較的少ない3本のコア(St.14,19,20)について、有孔虫殻の酸素・炭素同位体比、粉末X線回折による鉱物組成の同定、浮遊性有孔虫の群集組成を中心に解析を進めている。本研究は、過去2回の氷期・間氷期を含む約15万年前までの気候変動に伴う黒潮変動を復元することを目的として、黒潮を横切るように伊豆半島沖北緯33度から29度にかけて採取した6本のピストンコアについて、堆積物の無機および有機元素分析、X線解析による鉱物定量、底生および浮遊性有孔虫化石の堆積量と群集変化、珪藻化石の堆積量と群集変化、底生および浮遊性有孔虫殻の酸素・炭素同位体比、有機物の炭素・窒素同位体比、さらに加速器質量分析計を用いた^<14>C年代測定などの学際的総合研究を実施している。これまでに、4本のコアの堆積物の含水率および帯磁率、無機および有機元素分析とX線解析による鉱物定量、浮遊性有孔虫化石の堆積量と群集変化、珪藻および石灰質ナンノ化石の堆積量と群集変化、6本のコアに含まれる有孔虫殻の酸素・炭素同位体比、加速器質量分析計を用いた^<14>C年代測定値がある程度得られている。過去の黒潮変動に関しては、最終氷期(約1.8万年前)に黒潮流軸が日本列島南岸の沖合いを東に流れており、日本列島南岸の沖合いは現在の三陸沖と同様な海洋環境に支配されていた。また当時は日本列島南岸の沖合いに黒潮の蛇行や親潮潜流の流入が著しかったこと、さらに深層水の入れ替わりが起こっていたことなどが示唆された。これらの海底コアから得られた結果を、最近になって三陸沖から得られた海底コアの情報と比較することによって、過去15万年間の黒潮変動の全貌が明らかになりつつある。本研究は、過去2回の氷期・間氷期を含む約15万年前間の気候変化に伴う黒潮変動によって、日本列島周辺の海洋環境がどのように変化してきたかを明らかにすることを目的としている。そのために、日本列島周辺から採取された約15本の海底コアについて、石灰質ナンノ化石・珪藻・底生および浮遊生有孔虫の群集解析、底生および浮遊生有孔虫殻の酸素・炭素同位体比、X線解析による鉱物定量、堆積物の有機炭素量、有機物の窒素・炭素同位体比、さらに加速器質量分析計によるP^<14>C年代測定など、数多くの研究手段を取り入れた解析を行った。その結果、次のような知見が得られ、過去15万年間の日本列島周辺の海洋環境変遷はこれまで以上に詳しく明らかになった。1.三陸沖のコアでは、黒潮の影響が酸素同位体比のステージ5_1と1で強く、ステージ42ではほとんどなく、ステージ3では時折あった。2.鹿島灘沖のコアでは、浮遊生有孔虫の群集解析や酸素同位体比から、最終氷期最寒期に表面水温が数度から10°C近くも低下した。3.日本列島南岸沖のコアでは、アルケノンによる表面水温がステージ2で23°C低下した。また、石英・長石・イライト・有機炭素量が氷期に多く、黄砂の供給量は氷期に多かった。4.日本列島南岸沖合い(北緯30度)のコアでは、石灰質ナンノ化石群集が過去13万年の間気候変化に対応して変化しているが、生物生産量には著しく変化がなく黒潮の影響を受けなかった。5.沖縄トラフのコア中の有機物の窒素・炭素同位体比は、いづれも過去4万年間著しい変化を示さず、黒潮がこの海域に過去4万年間流れていたことを示す。6.日本海秋田沖のコア中の有意物の窒素・炭素同位体比は、これまでに報告された日本海の環境変化と同調しており、有機物の窒素・炭素同位体比は古環境変遷の有力な指標になる。
磁気浮上・流体機械システム融合による小児用人工心臓用磁気浮上モータの超小型化

H29年度に,モータの高支持力化,高トルク化,低消費電力化を目指して磁気回路の改良設計を行い,H30年度に改良モータ試作機,遠心ポンプを組み合わせて,水中,グリセリン溶液中,血液中と様々な粘性を持つ流体を用いてモータ動特性の評価を行った.改良モータの発生支持力,トルクが増強されたことにより,浮上インペラを磁気浮上回転させたときの振動抑制性能(おおよそ半分程度の振動振幅:軸方向振動振幅が30μm以下,径方向軸周りの傾き角度が0.3°以下に抑制可能)および消費電力(最大13 Wであった入力電力を6 W程度まで削減)が格段に向上された.特に,グリセリン水溶液(血液の粘度を模擬)や血液中においては,粘性減衰が働き,振動抑制性能が向上することを確認した.現在,強制加振や周波数応答特性評価を継続して実施中である.開発モータはおおよそ200 Hzまでのバンド幅を持っているが確認できている.本試験が完了次第,モータ小型化設計に移行する.H31年度の研究内容に先駆けて,溶血試験等の血液適合性評価を行った.高流量補助時にモータ発熱が起こると溶血を惹起する可能性が示唆されたため,モータの更なる低消費電力化を目指し,圧粉磁心をコア材料に用いた磁気浮上モータの製作を行った.コア材料を変更したモータは鉄損を大きく低減可能であり,効率は20%程度から最高で40%まで増加した.磁性材料変更に伴い,コアの磁気特性は若干低下するため,本モータで十分な磁気支持が可能であるか現在評価中である.計画通り,作動流体を水,グリセリン水溶液(血液の粘度を模擬),血液を使用して,磁気浮上ポンプを駆動させ,ポンプ駆出時の動的な磁気支持性能の評価を概ね終了している.また,空気中において周波数応答特性の測定を完了しており,残るは流体粘性が働く状況での試験のみとなっている.また,血液適合性の評価として溶血試験を行い,開発ポンプの溶血量が少ないこと,エネルギー消費を抑える必要があることを明らかにした.本結果を受けて,磁気浮上モータのコア材料を純鉄無垢材から圧粉磁心に変更し,低消費電力化についても検討,対策を始めている.コア材料を変更した磁気浮上モータの動特性,消費電力の評価を行う.周波数応答試験を継続して流体粘性の影響を調査する.性能向上した磁気浮上モータの磁気支持性能が犠牲になる可能性があるが,本モータをどこまで小型化できるかを明らかにする.最終的に,磁気浮上型小児用人工心臓としての評価を行う.数値流体解析を用いて,外径22 mm ,高さ33 mmの5軸制御磁気浮上モータに組み込み可能,かつ100 mmHgの揚程に対して0.12.5 L/minの範囲で流量調節可能な遠心血液ポンプの設計を行った.数値流体解析では圧力分布,流速分布,せん断応力も検討項目として詳細に評価した.血液適合性に関して,乳幼児期の患者の血液循環量は小さいため血液ポンプ内に血液が鬱滞する時間が長く血栓形成の恐れがある.また,青年期に補助流量を増加させるためにインペラを高速回転させるため,高せん断応力により血球破壊を引き起こす可能性がある.このため,血液鬱滞時間を短縮するためにポンプ内血液充填量を小さくとり,高せん断応力の発生を抑制するために血液流路を広くとるようにポンプ室を設計した.小型血液ポンプを製作して磁気浮上モータと組み合わせ,模擬循環閉回路へ接続してポンプ性能を評価した.ポンプ駆動回転数を40005000 rpmに変化させることで目標流量を発生可能であることを確認した.ポンプ内流体力と粘性ダンピングをインペラ支持へ積極的に活用することを視野に入れ,磁気浮上システムと血液ポンプを融合した浮上ロータダイナミクス理論を構築する.本ダイナミクスモデルでは,磁気浮上システムの磁気吸引力によるばね剛性(負ばね力,受動安定性)と5軸能動制御によりモータが発生する磁気支持力に加え,流体機械融合により生じるポンプ内流体力,流体粘性ダンピングを考慮する.磁気浮上システムのばね剛性,モータ発生磁気支持力については,既に計測済みである磁気浮上モータの磁気吸引力静特性の結果を活用してモデル化を行う.ポンプ内流体力,流体粘弾性については,小児用人工心臓の種々の動作点における流体シミュレーション結果をもとに基礎モデルを構築する.磁気浮上モータの発生磁気支持力静特性からポンプ駆動時の流体力を推定した.H28年度は,既開発の小型5軸制御磁気浮上モータ専用の遠心血液ポンプの設計,製作,評価,およびポンプ駆動時のインペラ支持特性から磁気浮上人工心臓の運動モデル構築を目的として研究を行った.本目標に対して,概要に記載した通りの以下の内容まで研究を進めた.1数値流体解析を用いてポンプ特性の推定,ポンプ内流体力や圧力,流速分布を評価しながら小型遠心血液ポンプを設計した.設計したポンプを製作して小児用磁気浮上人工心臓試験機を構築し,模擬循環閉回路を用いてポンプ特性および磁気浮上性能の評価を明らかにした.また,磁気浮上モータの磁気支持力静特性からポンプ駆動時に浮上インペラに働く流体力を推定した.25軸制御磁気浮上

モータの静特性から発生磁気支持力,負ばね力をモデル化し,数値流体解析および実機実験から推定した流体力影響をモデル化した.1,2より,磁気浮上人工心臓の運動モデルの構築,精度検証までは未完であるが,概ね研究目標を満足した成果を得た.流体機械融合による磁気浮上モータの超小型化の目標のもとに,H28年度に引き続き,磁気浮上人工心臓ポンプ駆動時のポンプ内流体力,粘性減衰を評価し,学会発表,学術論文投稿を行った.また,H28年度のポンプ駆動時の,モータ動特性,消費電力特性の結果を受け,人工心臓駆動時の磁気支持安定性向上,モータ消費電力削減を図るためのモータ磁気回路設計を行った.本設計では,現行モータの寸法を維持しつつ,モータ磁気回路を構成する主要素であるステータ突極の長さ,断面積,エアギャップ長,永久磁石厚さ等を変更し,磁気浮上モータの電磁石と永久磁石がバランスよく支持力を発生可能なモータ幾何学形状を検討した.設計には,磁気等価回路を用いたモータ発生磁気支持力の理論計算,漏れ磁束や磁気飽和を考慮できる有限要素法三次元磁場解析を活用した.磁場解析による磁気回路を改良したモータの支持力,回転トルク静特性の推定結果は,軸方向磁気支持力を65%増加,径方向磁気支持力を8%増加,傾きトルクを53%増加,回転トルクを48%増加可能であった.本設計により最終決定した形状の磁気浮上モータを製作し,モータ発生磁気支持力の静特性,トルク特性を評価した.製作したモータは,径方向磁気支持力の増強が認められなかったものの,軸方向磁気支持力が42%増加,傾きトルクが80%増加した.また,モータが発生する静止トルクは34%増加し,モータ回転時(3000-5000 rpm)の消費電力は最大で5W程度低減でき,最高モータ効率が5 %以上向上した.本年度の終盤には,ポンプ性能と磁気浮上モータの動特性がそれぞれ評価可能な血液ポンプを製作し,ポンプ駆動時の磁気支持性能を評価している.H30年度には,本試験機を用いたポンプ内流体力,粘性減衰効果の検証を行い,流体機械(血液ポンプ)と融合することによる磁気浮上モータの小型化設計を行う.昨年度の予定では,加振機を用いた励振等を活用して,流体粘性減衰を調査することを検討していたが,H28年度に計測した,ポンプ駆動時に浮上インペラに働く流体力推定,粘性によるインペラ制振効果の解析を深めた.また,磁気浮上ポンプ駆動実験の際に,磁気浮上モータの性能改良が見込めること,低消費電力化が課題となったことから,モータ磁気回路の再設計,製作を行った.本改良により,モータ磁気支持力増強,エネルギ効率の向上が確認できている.改良モータを用いることで,より詳細にポンプ組み込みによる流体の影響を考慮した設計が可能となると考える.本年度の研究での進捗を以下にまとめる.1磁気浮上モータの磁気支持力静特性の測定結果をもとに,ポンプ駆動条件を様々に変更(発生揚程,流量,回転数)しながら,時の浮上インペラの浮上位置,モータ印加電流等を用いて流体力の推定,振動特性,エネルギ効率等を解析した.本評価結果を学会発表するとともに,日本AEM学会誌へ論文投稿した.2磁気浮上モータの磁気回路を再設計し,モータ発生磁気支持力の増強,エネルギ効率の改善を行った.磁気等価回路を用いたモータ発生磁気支持力の理論計算,有限要素法三次元磁場解析を活用し,製作可能かつ最も支持力を増加できるモータの設計を行った.磁気浮上モータの磁気飽和が起こらない範囲で,バックヨーク厚さおよび突極断面積の最小化を行い,突極長さとコイル巻き数最大化した.また,永久磁石厚さとエアギャップ長の調節を行い,負のばね剛性の過大な増加を抑えつつ,能動的に磁気浮上モータが発生できる磁気支持力を増強した.本設計により,十分な磁気支持力増強と,エネルギ効率向上が確認できた.
家族性アミロイドポリニューロパチーは何故スウェーデンでは発症し難いのか?

家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)の発症、進展の鍵を握るthirdfactor(s)を明らかにするために、1.FAPの臨床像の違いや進行度、それに影響を与える因子の探求を行った。前年度と同様本年度も、1.スウェーデン北部の患者フォーカス(Skelfetea, Pitea, Biskeなど)へ神経内科医、眼科医、消化器内科医など延べ15名が赴き、FAP患者の神経症状、生活習慣などの実態調査を行った。また2.微量元素がアミロイド形成機構に重要な働きを持つため、川、井戸、湖、水道水などの微量元素を測定し、日本(荒尾)で得られた同様のサンプルの結果と比較検討した。スウェーデン患者の臨床症状に関しては、明らかに、日本人のFAP患者より高齢発症で、neuropathyを主体とした臨床症状もmildであることが確認された。電気生理学的検査では、スウェーデンの患者のほうが、軸索変性がより強いことが判明した。微量元素の検討では、As,Rb,Srのレベルがスウェーデンで得られたサンプルでは日本のサンプルと比べ高いことが判明したが、in vitroのアミロイド形成実験ではその作用は明確な結果は得られなかった。FAPで重要な臨床症状のひとつである硝子体混濁の発症年齢は日本人では47.6±10.1歳、スウェーデン人では67.8±11.5歳、これらの症例におけるニューロパチーの発症年齢は日本人が41.3±8.7歳、スウェーデン人が61.1±14.5歳であり、ともにスウェーデン人が有意に高齢であり、眼アミロイドーシスの発症もスウェーデン人が明らかに高齢であることが確認された。調査中に得られたFAP患者DNAのハプロタイプスタディを行ったが、両者で一部相違が見られた。生活習慣については、現地の患者、家族に詳細な食生活のアンケートを行った。発症と結びつく要因は考えられたが特定するまでに至っていない。家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP) ATTR V30Mタイプのスウェーデンにおける保因者は、わが国の遺伝子保因者と比べ、発症率が極めて低く、発症しても高齢で臨床像も異なる。この理由を明らかにするため、まず1年目の研究として、1.スウェーデン北部の患者フォーカス(Skelfetea, Pitea, Biskeなど)へ神経内科医、眼科医など延べ8名が赴き、FAP患者の神経症状、生活習慣などの実態調査を行った。更に3.geneticbackgroundも比較検討するため、実態調査期間に得られたFAP患者のDNAを用いてhaplotype検査を行った。スウェーデン患者の臨床症状に関しては、これまで報告されていたごとく明らかに、日本人のFAP患者より高齢発症で、neuropathyを主体とした臨床症状もmildであることが確認された。微量元素の検討では、砒素のレベルがスウェーデンで得られたサンプルでは日本のサンプルと比べ高いことが判明した。Haplotype検査では、スウェーデンのFAP患者のもつTTR遺伝子周辺のhaplotypeは日本のFAP患者のものと異なることが判明した。スウェーデンのFAP患者のもつhaplotypeは、同時に得られていたポルトガル、スペインのFAP患者のhaplotypeとも異なっていた。臨床症状に関しては、次年度の更なる調査が必要である。砒素に関してはアミロイド形成にどのような影響があるのか、次年度にin vitroのアミロイド形成実験を行い、砒素の影響を検討する。

Haplotypeがスウェーデン人で異なることから、スウェーデンと日本のFAP患者のhaplotypeの違いは、環境要因、genetic backgroundの違いの両面が影響を及ぼしている可能性が示された。次年度に更なる研究を行い、これらの点の知見を深める。本研究では、スウェーデン北部地方に位置するウメオ大学医学部との共同研究の元に家族性アミロイドポリニューロパチー(EAP)の発症、進展の鍵を握るthird factor(s)を明らかにするために、1.FAPの臨床像の違いや進行度、それに影響を与える因子の探求を行った。前年度と同様本年度も、2.スウェーデン北部の患者フォーカス(Skelfetea, Pitea, Biskeなど)へ神経内科医、眼科医など延べ5名が赴き、FAP患者の神経症状、生活習慣などの実態調査を行った。また3.微量元素がアミロイド形成機構に重要な働きを持つため、川、井戸、湖、水道水などの微量元素を測定し、日本(荒尾)で得られた同様のサンプルの結果と比較検討した。スウェーデン患者の臨床症状に関しては、明らかに、日本人のFAP患者より高齢発症で、neuropathyを主体とした臨床症状もmildであることが確認された。電気生理学的検査では、スウェーデンの患者のほうが、軸索変性がより強いことが判明した。微量元素の検討では、砒素のレベルがスウェーデンで得られたサンプルでは日本のサンプルと比べ高いことが判明したが、in vitroのアミロイド形成実験ではその作用は明確な結果は得られなかった。FAPで重要な臨床症状のひとつである硝子体混濁の発症年齢は日本人では47.6±10.1歳、スウェーデン人では67.8±11.5歳、これらの症例におけるニューロパチーの発症年齢は日本人が41.3±8.7歳、スウェーデン人が61.1±14.5歳であり、ともにスウェーデン人が有意に高齢であり、眼アミロイドーシスの発症もスウェーデン人が明らかに高齢であることが確認された。生活習慣は、現地の60名の患者、家族に、詳細な食生活のアンケートを行ったが、発症と結びつく要因は現在までの解析では明らかにできなかった。
B中間子とCPの破れの物理

今年度は主にB中間子の崩壊におけるCPの破れと標準模型を超える模型との関連に関する研究をおこなった。KEKおよびSLACのBファクトリーではB中間子系でCPの破れを初めて測定したのにつづき、数多くの重要な測定がなされている。その中でも現在特に注目を集めていることはB中間子のファイ中間子とKS中間子への崩壊モードのCPの破れの大きさが、より標準的なジェイプサイ粒子とKS中間子への崩壊モードでのCPの破れの大きさと異なっていることである。標準模型ではこの二つのモードのCPの破れは良い精度で一致するはずなので、さらに統計が上がって実験的に確立すれば、標準模型の小林益川機構に登場する複素位相以外の新しいCPの破れの原因が存在することの証拠になり、素粒子物理の進展に大きな寄与をする発見となる。この研究では、B中間子のファイ中間子とKS中間子への崩壊とそれに関連する崩壊モードのCPの破れをRパリティーが破れたタイプの超対称模型で解析し、この模型ではいくつかのモードのCPの破れの実験値を同時に説明することができることを示した。この研究の結果は既に論文として発表し、多くのセミナーや会議でこの内容について講演をしている。KEKやSLACのスーパーBファクトリー計画の検討に対しても寄与をした。これ以外の研究をしては、Bバリオンの崩壊や新たにBelle実験で観測されたB中間子崩壊モードに関する理論的な計算を行い実験値との比較を行った。B中間子崩壊によりCPの破れやフレーバーの変化を過程を調べることは、素粒子標準模型の小林益川機構の検証とともに標準模型を越える物理を探るために重要である。近年KEK及びSLACのBファクトリー実験ではBの物理に関するさまざまな発見が続いており、このような試みは現実的な段階に来ている。新しい物理の効果を探る方法のひとつとして、B中間子の異なった崩壊モードにおけるCP非対称性の大きさを比較することがあげられる。たとえばB→φKs, B→η'Ks、B→J/4KsモードはCP非対称性は標準模型の範囲では一致するはずであるが、新しい物理の効果によっては異なることが考えられる。最近の実験結果は精度は十分でないもののこのような可能性を示唆している。この研究では、Rパリティーの破れた超対称模型を考え、B→φKs, B→η'KsのCP非対称性にどのような効果があり得るかについて考察を行った。その結果新しい相互作用の効果によって現在の実験結果で示唆されるような標準模型の予言からのずれが、生じ得ることがわかった。測定精度がこれから大きく改善されることが見込まれることを考えると興味深い結果である。
異なる成長因子により分化したニワトリ胚予定心臓中胚葉の形態学的比較

頭突起ニワトリ胚の予定心臓中胚葉(PCM)は単独で培養すると拍動組織を形成しないが内胚葉あるいは成長因子がとともに培養すると拍動組織を形成することがわかっている。本研究では異なる成長因子により形成された拍動組織の形態を比較し成長因子が形態形成に果たす役割を考察することを目的とした。位相差顕微鏡での観察で以下の事実がわかった。IGF-1によりPCMは100%拍動組織に分化した。組織は不規則な形の拍動する細胞魂とその周囲の培養皿上に伸展した拍動しない上皮細胞と単独細胞から成っていた。アクチビンAによってもPCMは100%拍動組織に分化した。IGF-1の場合と異なり拍動細胞魂は球形で小さく、拍動しない伸展した細胞はほとんどなかった。bFGFは60%のPCMを拍動組織に分化させた。拍動頻度は3種の成長因子により形成された組織中で最も低かった。拍動組織はIGF-1により形成された組織に似て不規則な拍動細胞魂とその周囲の拍動しない上皮細胞と単独細胞から成っていた。拍動しない細胞を含めた組織の面積は3種中で最大であった。この3種類の成長因子はニワトリ胚生体内に存在することが報告されており生体内でもPCMの分化に影響を与えている可能性がある。内因子を加えた場合よりも早く、拍動細胞魂の大きさも最大であった。内胚葉は複数の成長因子を分秘していると思われる。以上の成果は国際誌に掲載される予定である。当初の予定であった免疫染色や電子顕微鏡を用いた分子レベルの形態の比較は充分な結果を得られていない。
複合社会の形成原理に関する基礎研究

本研究の主要な目的は、マレー半島部についての過去100年余りの時期に関する歴史情報地図の作成のためのデータベース作りであった。これは、マレーシアを中心とした複合社会における形成原理に関する理論的諸仮説を提示し検討するための基礎作業として位置づけられるものである。具体的作業としては、第1に既に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所に納入されている800本近いマレーシア国立文書館作成のマイクロフィルムのプリントアウト、及び他の研究機関に保管されているマレーシア関係の一次資料に関する情報を集めることであった。第2には文献・資料からの情報のパソコンへの入力を行い、ヴィジュアルな情報を、歴史の流れに沿ってテーマごとにより立体的、視覚的な形で提示する情報地図を作成することであった。しかし本年は、フィルム量が極めて多いため、いまだ未プリントのフィルムが残され、今後はこれらの作業結果に加え、さらにデータの充実を図り、情報地図を整備し、早急にCDによりデータ集を発行することを目指している。本年度は、このデータ整理と情報地図化については未完成となったが、メンバーのそれぞれはそれらのデータを利用する形で、佐藤を除く全員がマレー半島で海外調査を実地し、その成果のとりまとめに生かすことができた。研究成果の今後の発表計画としては、本年の7-8月を目標にして、本研究の参加者を主体とし、マレーシア関係の論文集を発行する準備を既に進めている。水島は、クアラ・カンサルの都市形成に関する歴史地図情報を中心とした論文を、永田はジョホール州の地域開発の歴史的展開と生態環境の変化についての論文を、西井は南タイでの仏教徒・イスラーム教徒の混住地域の村落に関する論文を、三尾は華人社会についての論文をそれぞれ用意している。
新規開発超細径内視鏡と屈曲機能付ガイドシースを用いた末梢肺野小病変の確定診断

肺癌の分子標的治療は、採取した組織を用いた遺伝子変異の有無等を確認する必要があり、気管支鏡検査で、確実に組織を採取する必要性が高まっている。確実な組織採取には太い内視鏡と太い生検鉗子を用いることが必要である反面、気管支の選択は不十分となり、病変への到達が悪くなる。本研究は、組織を確実に採取するため、太径気管支鏡に超細径内視鏡を挿入し病変を直視→生検鉗子による組織採取を試みるものである。
スキンケアに向けた組織障害のない新しいタイプの消毒薬の検討

皮膚に安全で不活化効果の高い消毒薬の開発を念頭に、アルギニン及びアミノ酸誘導体や食品由来天然物質のウイルスや細菌に対する作用を網羅的に調べ、ウイルス不活化作用や殺菌作用、抗ウイルス作用があることを見出した。インビトロでの解析に加えて、体表への表在性ヘルペスウイルス感染症に対してインビボでの効果についても検証した。同時に、医療者の衣服などを汚染したウイルスがもつ伝播力についても実験的な解析を行った。昨年度は皮膚に安全で不活化効果の高い消毒薬の開発を念頭に、食品や天然物質のウイルスへの作用を網羅的に探索してきた。平成24年度は、1アルギニンのヒトヘルペスウイルス-2(HHV-2)に対する不活化作用(消毒作用)と増殖抑制作用(抗ウイルス作用)について検討し、アルギニンが顕著で即効性の消毒作用を持つこと、弱いながらも抗ウイルス作用を示すこと、in vivoでマウスへの性器感染の成立を阻止できることを示した(Int. J. Mol. Med 2012に報告)。また2アルギニンとブチロイルアルギニン及びクエン酸のHHV-1に対する不活化効果を定量的に比較し(第112回米国微生物学会)、さらに3アルギニンによる不活化がカフェ酸など天然物質を共存させることで顕著に増強されることを見出し(第52回米抗菌薬・化学療法学会)、加えて4ポリフェノール類のHHV-2、ポリオウイルス(PV)、インフルエンザウイルスA(IAV)に対する抗ウイルス作用を網羅的に調べ、4種のポリフェノールで有意の抗HSV活性、多くのポリフェノールで弱い抗PV活性を見出した(第60回日本ウイルス学会)。5アルギニンとタンパク質変性剤として良く知られている尿素や塩酸グアニジンのウイルス不活化様式とを比較し、アルギニンのウイルス不活化作用が尿素やグアニジンの変性作用とは異なり、アルギニン特有の相互作用が関与していることも見出した(第60回日本ウイルス学会)。臨床関連研究としても6多くのウイルスが接触伝播により感染を拡大することからその対策への基礎データとして、エンベロープウイルス(IAV)と非エンベロープウイルス(PV)で実験的に手指や医療衣を汚染し感染性の時間変化を調べ、医療者を汚染したウイルスがもつ伝播力と時間の関係を定量的に示した(第28回日本環境感染学会)。皮膚に安全で不活化効果の高い消毒薬の開発を念頭に、アミノ酸などの食品及び天然物質のウイルス不活化作用と抗ウイルス作用を定量的かつ網羅的に探索した。市販の消毒薬を対照としてアルギニン、ブチロイルアルギニン、ココイルアルギニンエチルエステル、アミセーフ、アミノソープ、アミライトについて調べた結果、(1)アルギニンとその誘導体は、濃度、酸性pH、温度依存的に単純ヘルペスウイルス(HSV-1)を顕著に不活化した。アルギニンはウイルス増殖も濃度依存的に抑制し、阻害のタイムコースからウイルス感染初期過程にアルギニンの標的があることが示唆された。(2)A型インフルエンザウイルス(IAV)に対してはアルギニン誘導体による不活化が弱いものもあり、ウイルス種により不活化程度が大きく異なることが分かった(Adv. Virol. 2011に報告)。(3)無機酸、有機酸類、アミノ酸類のウイルス不活化作用をHSV-1、IAV、ポリオウイルスを用いて網羅的な検討を行い、不活化と有機酸の種類との関係を明らかにした(Int. J. Mol. Med.2011に報告)。(4)ポリフェノールの一種、カフェ酸のHSV-1不活性化作用と増殖阻害作用を解析した。カフェ酸には不活化作用はないが増殖阻害作用が見出された。作用の第一義的な標的がウイルスゲノムDNA複製の開始以前の感染初期過程にあることも明らかにした(Int. J. Mol. Med.2011に報告)。(5)ウイルス不活化剤としてのアルギニンの属性についてのこれまでの知見をまとめ、組織障害の少ないウイルス不活化剤が角膜ヘルペスや性器ヘルペスのような体表での表在性ウイルス感染に対して治療薬として用いられる可能性を実験例で示しながら論じた。(From the Hallowed Halls of Herpesvirology.2011)アルギニンならびにアミノ酸類縁化合物のウイルス不活化作用については、ほぼ順調に解析を進めることができており、得られた系統的な結果を報文化しつつある。ビトロスキン(人工皮膚)を用いた実験は、研究費の不足により人体への安全性が高いクラスI相当のウイルスを用いてヒトの皮膚上で実験する方向に切りかえる。(1)今年度の結果に基づいて、日和見感染や院内感染を念頭に危険度の低い微生物を用いて細菌や真菌などの微生物に対する不活化作用の解析を行う。(2)アルギニンの臨床応用の可能性を考えて、人体に塗布しても病原的な影響がないクラスI相当のウイルスを使い、体表に汚染した病原微生物の生存時間を調べる。実験に必要な機材、器具の消耗品ならびに研究成果発表のための旅費に使用する。備品購入の予定はない。
血管内皮細胞培養系におけるTGFβの転移制御にはたす機能の解析

転移制御のin vitroでの解析を血管内皮細胞の培養系において行ない、癌細胞のautocrine増殖因子の中でも特に重要な役割をはたすと考えられるTGFβの浸潤・転移の成立における機能を明らかにすることを目的に、TGFβレセプタ-の性質および発現とTGFβ感受性との関連を検討した。ヒト臍帯静脈の内皮細胞(HUVEC)は、細胞外基質の添加の有無によってTGFβ感受性が異なり、また、TGFβ1とβ2とに対して異なった反応を示すという特色あるTGFβ感受性を示す細胞である。HUVECには細胞あたり8500個程度の高親和性TGFβ1レセプタ-が存在した。低親和性レセプタ-は検出されなかった。^<125>I標識TGFβ1と特異的に結合する細胞表層成分は、Massagu^^́eらの分類のタイプIIに相当する95kDがもっとも、次いで170190kDの成分が多く、タイプIに相当する65kDはきわめて少なかった。またHUVECはTGFβ2に対しても高い感受性を示すにもかかわらず、TGFβ2はいずれのβ1特異的結合成分とも結合しなかったので、TGFβ2はβ1とは異なるレセプタ-を介して作用すると考えられる。170190kDの成分は、還元による分子量変化およびTGFβ2との結合性から線維芽細胞などのタイプIIIレセプタ-やα2マクログロブリンとは異なり、新しいTGFβ1レセプタ-ないしは結合蛋白である可能性が示唆された。3種のβ1レセプタ-/結合蛋白は細胞外基質添加の有無によらず発現しており、結合量にも有意の差は認められなかったので細胞外基質の添加による増殖阻害の回避はレセプタ-以後の段階の問題であると考えられた。HUVECはTGFβレセプタ-の研究に有用な細胞であると考えられるので、細胞表面に対する単クロ-ン抗体を作成し、各TGFβ結合成分に対する抗体を得て解析を進めることを計画している。
母性を育てる学習プログラムの開発と評価-心理・生理・内分泌・脳科学による母性性育成過程の解明

母性の育成を促進させる学習プログラムを出産・育児経験のない青年期男女に実施し、その効果を心理・生理・内分泌・脳科学的に明らかにすることを目的とした。青年期男女計1920名に対し、保育園の0歳児クラスで継続的な乳幼児とのふれあい育児体験を実施した。また、母性育成状況を評価するために質問紙調査、親性を刺激する乳児の笑い場面・泣き場面の映像を提示し、各場面に対する心理・生理・内分泌・脳科学的評価を体験前後に行った。さらに、母親群のデータと比較した。これらを平成1719年度、方法を毎年改善し3クール実施した。その結果、以下のことが明らかとなった。1)心理学的評価:乳幼児への好意感情・育児への積極性は体験前より体験後の方が有意に高まった。2)生理学的評価:「泣き」は「笑い」に比べ,体験前は交感神経の活動性が高まったことを示す心拍パワースペクトル(LF/HF)の変化率が有意に高まった。3)内分泌学的評価:唾液コルチゾール・アミラーゼにおいては、事例により各刺激間の変化がみられたが、全体的には有意な変化ではなかった。4)脳科学的評価:乳児の泣き課題のfMRIを行い、比較検討した。その結果、特に平成19年度の結果において、聴覚刺激だけのセッションは、乳児の泣き声課題からホワイトノイズ課題を比較したものについて、体験前では聴覚野である両側側頭葉が有意に賦活した。体験後では、聴覚野である両側側頭葉のほか、両側の前部後部帯状回、両側の前頭葉に賦活を認めた。体験前後の直接比較では、体験後は体験前と比較して、両側の前部後部帯状回、両側の中前頭回に有意に賦活を認めた。また、青年期群と母親群の比較では、聴覚と映像刺激課題において、体験前との比較で母親群の方が右下前頭葉に有意な賦活を認めたが、体験後との比較ではその差は少なくなったことから、母親群の反応に近づいたことが推察された。これらのことから、ふれあい育児体験により、ホワイトノイズと乳児の泣き声の聴覚刺激の相違を認知しやすくなった結果、乳児の泣き声に対する敏感性が高まり、注意が向くようになった可能性が考えられた。このことは、体験後の感想でも被験者が述べており、将来の虐待防止にもつながる重要な結果であった。以上の結果から、心理・生理・脳科学的にふれあい育児体験の積み重ねや乳児との関係性の構築により母性育成されたことが検証された。1.目的本研究では、母性の育成を促進させる学習プログラムを開発し出産・育児経験のない青年期男女に実施する。さらに、その効果を心理・生理・内分泌・脳科学的に明らかにする。2.(1)対象者:1820歳の出産・育児経験のない未婚の研究参加に同意を得た健康男女各10名計20名(2)データ収集方法:(1)質問紙調査:対象者の特徴・母性準備性尺度(青木)(2)学習プログラムの実施(乳幼児との触れ合い・育児体験):福井県