hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ERSデータの河川流域地形および流出解析への利用可能性に関する検証

(1)合成開口レーダー(SAR)に関して,椎葉・宝は,地表面の被覆ごとにERS-1及びJERS-1のSARデータの持つ特性を調査し,水域の判別可能性及び空気力学的粗度推定の可能性を検討した.小池は,SAR画像の歪み量と観測地点の標高及び衛星軌道からの距離の線形関係によりある程度の精度で地形図とSAR画像の対応付けを行うことが可能であることを検証した.さらに小池は,チベット高原におけるJERS-1のSAR画像3シーンにLandsat-TM画像と地形図から作成された河道網図及び現地の状況を照らし合わせることにより地表面情報の定性的な調査を行った.小池・寺川は,多波長・多偏波マイクロ波散乱計を用いて野外観測実験を行い,X-,C-,L-bandの観測特性を検証した.(2)光学センサー(OPS)に関して,宝は,空間分解能の異なる4種類のリモセン画像を用いて土地被覆分類を行い,OPSの分類精度を検討した.(3)その他のリモセンデータに関して,清水は,衛星画像のファジィ分類を提案し,ニューラルネットワーク適用の有効性と限界について検討した.灘岡は,Landsat衛星データを用いた汎用的な赤土流出モニタリングシステムを構築した.沢本は,只見川上流の融雪出水を対象として分布型モデルの構成を試みた.積雪分布はNOAA/ANHRRより求め,融雪の時刻・空間分布は,融雪の物理過程に国土数値情報と気象情報・太陽高度を入力して計算した.(4)流域地形及び降雨流出過程に関して,野上は,魚野川流域の25m-DEMを作成し,このDEMに対して流域処理を行うアルゴリズムとプログラムを開発した.山田は,山岳地帯のレーダ雨量計の観測降雨に基づく降雨空間分布の短時間予測手法を開発した.藤田は,サブ流域面積,サブ流域から流域末端に至る河道長の確率特性を,河道網の特性と集水過程及びサブ流域からの流出過程に基づく数学的記述と数値シミュレーションにより調べた.(1)合成開口レーダー(SAR)に関して,椎葉・宝は,地表面の被覆ごとにERS-1及びJERS-1のSARデータの持つ特性を調査し,水域の判別可能性及び空気力学的粗度推定の可能性を検討した.小池は,SAR画像の歪み量と観測地点の標高及び衛星軌道からの距離の線形関係によりある程度の精度で地形図とSAR画像の対応付けを行うことが可能であることを検証した.さらに小池は,チベット高原におけるJERS-1のSAR画像3シーンにLandsat-TM画像と地形図から作成された河道網図及び現地の状況を照らし合わせることにより地表面情報の定性的な調査を行った.小池・寺川は,多波長・多偏波マイクロ波散乱計を用いて野外観測実験を行い,X-,C-,L-bandの観測特性を検証した.(2)光学センサー(OPS)に関して,宝は,空間分解能の異なる4種類のリモセン画像を用いて土地被覆分類を行い,OPSの分類精度を検討した.(3)その他のリモセンデータに関して,清水は,衛星画像のファジィ分類を提案し,ニューラルネットワーク適用の有効性と限界について検討した.灘岡は,Landsat衛星データを用いた汎用的な赤土流出モニタリングシステムを構築した.沢本は,只見川上流の融雪出水を対象として分布型モデルの構成を試みた.積雪分布はNOAA/ANHRRより求め,融雪の時刻・空間分布は,融雪の物理過程に国土数値情報と気象情報・太陽高度を入力して計算した.(4)流域地形及び降雨流出過程に関して,野上は,魚野川流域の25m-DEMを作成し,このDEMに対して流域処理を行うアルゴリズムとプログラムを開発した.山田は,山岳地帯のレーダ雨量計の観測降雨に基づく降雨空間分布の短時間予測手法を開発した.藤田は,サブ流域面積,サブ流域から流域末端に至る河道長の確率特性を,河道網の特性と集水過程及びサブ流域からの流出過程に基づく数学的記述と数値シミュレーションにより調べた.9月および11月に研究打合せ会議を開催し、研究状況の報告,今後の計画等について協議した。本年度の主な進行状況は以下のようである。1.ERSデータの取得欧州リモートセンシング衛星1号(EERS-1),地球資源衛生(ふよう)1号(JERS-1)ともに観測計画を順調に消化しデータが状集されている。EERS-1はAMI映像モード(SAR)、JERS-1はSARと光学センサOPSのデータが、標準成果物処理レベルのCCT(計算機処理用ディジタルテープ)の形式でNASDAから供与された。2.グランドトルース・データの収集整理定山渓ダム流域では、10mメッシュの標高データを入手済みである。また、500m×500mメッシュの降雨情報の得られるミニレーダ,雨量計8箇所,水位計7箇所において平成4年8月より測定開始している。簾舞川流域では、雨量4箇所,水位計2箇所,土壌水分計(5チャンネル)1箇所において平成3年度より観測データを収集している。当別ダム流域では、10mメッシュ標高データを作成した。矢田川流域では、航空機観測を実施した。これは、宇宙開発事業団(NASDA)の衛星観測検証実験の一環であり、(財)リモートセンシング技術センターの委嘱による地球環境観測委員会のADEOS-AVNIRワーキンググループ委員会において、本研究の代表者である宝が提案し、NASDAによって1992年10月に実施された。

航空機MSS観測は、空間分解能6.25mで、瀬戸市街地及び長久手町の2箇所については1992年(平成4年)10月18日に、東大愛知演羽林については10月22日に実施を完了し、6.25mの空間解像度で、12バンドの多次元データを収録した。空中写真は、10月23,27の両日に撮影して、これによる20mの解像度のDTMを作成した。これらのデータと衛星観測データは、1993年3月に本研究グループに供与される。また、上記両日の地上観測データをデータベース化した。12月2日に中央大学理工学部において研究打合せ会議を開催し、研究状況の報告、今後の計画等について協議した。翌12月3日には、中央大学駿河台記念館において開催された「地表面水循環過程の地上観測とリモートセンシング」シンポジウムに宝・椎葉・小池・澤本・益倉が出席、研究報告を行った。欧州リモートセンシング衛星1号(EERS-1)、地球資源衛星(ふよう)1号(JERS-1)の標準成果物処理レベルのCCT(計算機処理用ディジタルテープ)を予定していた12シーンについて取得した。また、矢田川流域で平成4年秋に実施した航空機観測のデータ(MSS観測による12チャンネルの6.25mメッシュの地表面情報、航空写真による20mメッシュのDEM)を入手した。これらのデータを研究分担者に配付した。矢田川流域におけるSARデータの基礎的な分析から、(1)土地被覆ごとの後方散乱係数の値の平均値は、水面、裸地、森林、都市域の順で大きくなるが、分散はいずれの土地被覆においてもかなり大きな値をとり、SARのみでは土地被覆分類は難しい;(2)水面と裸地が接しているところでは、両者の区別が難しく、河道の抽出精度においては可視・近赤外データがSARデータに優る;などのことがわかった。定山渓ダム流域では、500m×500mメッシュの降雨情報の得られるミニレーダー、雨量計8箇所、水位計7箇所において、簾舞川流域では雨量計4箇所、水位計2箇所、土壌水分計1箇所において水文観測を実施している。魚野川流域では、25m及び100mグリッドのDEMを作成し、衛星画像との重ね合わせ、消影処理の基礎的検討を行った。SARデータの幾何補正手法として、衛星からの距離と標高値を用いてフォアショートニングを補正する簡便な手法を開発し、2画像に適用してその妥当性を検討した。また、SARによる積雪量推定手法を開発するためマイクロ波誘電率モデルを構築した。宝は,1992年10月宇宙開発事業団の協力を得て,愛知県矢田川流域において,航空機及び衛星リモートセンシング,航空写真撮影,地上における水文観測の同期実験を行い,空間的な観測データのデータベースを構築した.椎葉・宝らは,合成開口レーダー(SAR)画像からどのような地表面積情報を得ることができるのかを明らかにするために,地表面の被覆ごとにERS-1およびJERS-1のSARデータの持つ特性を調査し,その結果から,水域がどの程度,他の土地被覆と判別できるか,また,SAR画像を用いて空気力学的粗度を推定することの可能性について検討した.小池は,SARの画像データに含まれるフォアショートニングやレイオーバーなど従来の幾何補正技術では取り除けない歪みの量と観測地点の標高及び衛星軌道からの距離にほぼ線形関係があり,これによりある程度の精度で地形図とSAR画像の対応付けを行うことが可能であることを検証した.
ボラン・複素環式化合物からのB-N-Cアロイ合成

B-C-N-H系有機金属錯体からBNCアロイを合成し、出発物質である複素環式化合物中のNの孤立電子対の軌道の方向やBの配位数に着目し、これらの違いが得られるアロイの構造や電気的性質に及ぼす影響を調べることを目的とした。ピリジンあるいはピロールなとの複素環式化合物にポラン-メチルサルファイド錯体を滴下し、ピリジン・ポランあるいはピロール・ボラン錯体を合成した。溶媒に不溶の誘導体にした後、熱処理を行い、BNCアロイが得られた。FT-IR、固体NMRおよびXRDから、いずれも試料でも層構造で、ピリジン・ボラン錯体の場合には三配位B、ピロール・ボラン錯体の場合には四配位Bであった。ピリジン・ポラン錯体から合成されたBNCアロイは半導体的で、ピロール・ボラン錯体から合成されたBNCアロイは金属的であった。ピリジン・ボラン錯体から2173Kで合成されたBNCアロイについて、0Vから4.2Vの間のLi充放電特性を調べた結果、Li|LiClO4-EC,DEC|BNCの系でも充放電可能であることがわかった。ピリジン・ボラン錯体から合成されたBNCアロイを種々の温度で熱処理して得られたアロイについてLiの放電特性を調べた結果、熱処理温度によってその放電容量は170350mAhg^<-1>の間で変化した。これらの試料の層間距離をXRDにより測定し、Liの放電容量との関係を調べた結果、BNCアロイは、大崎らのカーボンの挙動によく似ており、熱処理温度の上昇に伴い結晶性が向上することにより放電容量は増加し、熱処理温度の低下による層間距離の上昇に伴い放電容量が増加する傾向を示した。CとBNCについて同じ層間距離における放電容量を比較すると、BNCアロイの方がCに比べて約50%の放電容量の増加が認められ、BNCアロイはLi二次電池の電極材料として使用可能であることがわかった。
哺乳類における音声学習の神経機構:齧歯類を用いた研究

ヒト言語への前適応となる重要な下位機能として自発的な発声制御、シンボル操作、外部物体の階層的操作などがあげられる。本研究では、社会性蓄齧歯類デグー(Oetodon degn)が、ヒトに特異的な音声言語コミュニケーションのモデル動物として適していることを示すため、階層的操作と発声制御について神経行動学的に検討することを目的とする。ほとんどの動物は自発的に発声を制御することができないが(状況依存的発声)、デグーは発声制御訓練により、自発的な発声を行うことが確認されている。そこでデグーの発声制御に関わる神経回路を解明するため、以下の実験を行った。まず発声行動の解析を行った結果、20種類の状況依存的音声が確認された。発声の大部分は単音から成るが、オスの求愛歌とメスのmaternal callは複数の音要素から成り、個体により音の並べ方が異なることがわかった。このような個体差は、自発的な発声制御の可能性を示している。また道具使用訓練中に観察された自発的な発声は、デグーの日常的な発声レパートリーにはない音声であることが確認された。次に、麻酔下のデグー脳を電気刺激することにより、自発的な発声制御経路の同定を試みた。結果、発声中枢である中脳水道灰白質(PAG)の刺激では日常的に使用される音要素の大部分を誘発することができた。また自発的発声ができない種と異なり、複数の音声が誘発される部位が多くあることを確認した。PAGを制御する大脳辺縁系の帯状回ではネガティブな単音発声を誘発できたが、運動野での発声誘発はできなかった。いずれの領域でも、求愛歌のように複数の音要素の組み合わせから成る音声は誘発されなかった。以上の結果から、デグーの発声の大部分は状況依存的発声であるが,求愛歌など一部の音声は,それとは異なる制御を受けているなど、部分的に自発的な発声制御能力を持つことが示唆された。多くの動物がコミュニケーションの手段として音声信号を用いるが、言語はヒトに固有の能力である。ヒトのみが言語を持つ要因については、発声学習、シンボル操作、文法操作、文化伝達などが考えられているが、明確な答えは得られていない。本研究では発声制御と階層的操作能力の関係に着目し、社会性齧歯類デグー(Octodon degu)を用いて、言語獲得を可能にする神経メカニズムを解明することを目的としている。これまでの研究から、デグーが高度に発達した音声コミュニケーションを行うこと、発声制御訓練中、自発的に階層的操作の一種である入れ子操作を行ったことが分かっている。そこで本年度は、可塑性があると考えられるデグーの歌に着目して、発声学習を可能にする神経機構を解明することを目的とした。主にメスを用いた電気刺激実験を行い、オスのデータと比較した。その結果、発声制御系の中心領域である中脳水道灰白質および上位領域の1つである帯状回で誘発される音声に雌雄差が無いことを確認した。中脳水道灰白質の刺激では、日常的な発声の多くが誘発されたが、歌は誘発されなかった。そのため、歌誘発部位に神経標識物質を注入して投射経路を同定する計画は実施できなかった。今後はさらに上位領域の刺激や、中脳水道灰白質と他領域の2点同時刺激を行い、歌の誘発を試みる。また、できるだけノイズが少ない環境を整えて成体ペアの歌録音を行い、求愛歌をうたうのはオスのみであることを確認した。幼仔期には歌行動の雌雄差が見られないにも関わらず、成熟したメスがうたうのは毛繕い歌のみで求愛歌をうたわなかったことから、若齢期の発声可塑性が示された。

PAGを制御する大脳辺縁系の帯状回ではネガティブな単音発声を誘発できたが、運動野での発声誘発はできなかった。いずれの領域でも、求愛歌のように複数の音要素の組み合わせから成る音声は誘発されなかった。以上の結果から、デグーの発声の大部分は状況依存的発声であるが,求愛歌など一部の音声は,それとは異なる制御を受けているなど、部分的に自発的な発声制御能力を持つことが示唆された。
ブラキシズム患者の補綴装置破損を回避する新規治療プロトコールの提案

ブラキシズム診断用スプリントの磨耗面を解析した結果、睡眠時咬筋筋活動とスプリントの摩耗の程度に関連性は認められなかった.また、スプリントの摩耗面の評価に適したスプリントの厚み、装着期間を決定するには至らなかった.しかしながら、患者や歯科技工士に補綴装置の設計を説明する際、スプリント磨耗面の評価結果を提示すると、磨耗範囲や残存歯の負担についての説明が容易であった。正常有歯顎者である九州大学歯学部の学生および九州大学病院職員の中からブラキサー判定基準(ASDA:1992)を満たす者で,筋電図により診断したブラキサー群8名を選択し,九州大学歯学部の学生と九州大学病院職員の中からコントロール群8名を選択した.すべての被験者に対し睡眠中に装着するスプリントはスプリント成型器を用いて作製した.睡眠時咬筋筋活動から得られたブラキシズムデータから,ブラキシズムの回数,強さ,長さの変化などを解析した.また,筋電図により診断したブラキシズムに対し,ブラキシズム診断用スプリントを用い,その有用性について検討した.ブラキシズム診断用スプリントは,スプリント摩耗面解析ソフトにより解析した.その結果,ブラキサー群およびコントロール群の筋活動とスプリント摩耗面の程度に関連性は認められなかった.スプリント摩耗面を評価したところ,スプリント摩耗面の厚み,観察期間を決定するには至らなかった.しかしながら,厚み0.1mmのスプリントの磨耗面は他の0.5mm,1mmのスプリントよりも磨耗面積が大きい傾向にあった.一方,ブラキサー群4名に対して簡易型歯ぎしりセンサーによる測定を行い,ブラキシズムレベルとスプリント摩耗面の程度を3段階で評価したところ,8名中6名が中程度であった.遊離端欠損の補綴治療予定患者から本研究の被験者のリクルートを行い,臨床診査を行った.ブラキシズム診断用スプリントの磨耗面を解析した結果、睡眠時咬筋筋活動とスプリントの摩耗の程度に関連性は認められなかった.また、スプリントの摩耗面の評価に適したスプリントの厚み、装着期間を決定するには至らなかった.しかしながら、患者や歯科技工士に補綴装置の設計を説明する際、スプリント磨耗面の評価結果を提示すると、磨耗範囲や残存歯の負担についての説明が容易であった。現有のブラキシズム測定装置と新規購入したブラキシズム測定装置の解析ソフトを同調させ、正常有歯顎者2名の覚醒時および睡眠時咬筋筋活動の測定を行い、測定誤差がないかどうか検証を行った。また、スプリント摩耗面の定量化を図るために、ブラキサー3名とコントロール1名の覚醒時および睡眠時のスプリント摩耗面を観察し、スプリント摩耗面評価システムを改良した。正常有歯顎者である九州大学歯学部の学生および九州大学病院職員の中で、ブラキシズムの既往についてアメリカ睡眠学会のブラキサー判定基準(ASDA:1992)を満たす者で、筋電図により診断したブラキサー4名を選択(内1名脱落)した。また、九州大学歯学部の学生と九州大学病院職員の中から筋電図とASDA判定基準でブラキサーと診断されないコントロール4名を選択した。睡眠中装着するスプリントはスプリント成型器を用いて作製した。睡眠時咬筋筋活動の測定には、当講座で開発した携帯型筋電図測定システムと解析システムを用いた。データは測定後に回収し、パーソナルコンピュータを経由し、光磁気ディスクに格納した。睡眠時咬筋筋活動から得られたブラキシズムデータからイベント数、持続時間、筋活動量の3つのパラメータをコンピュータ上で算出し、ブラキシズムの回数、強さ、長さの変化などについて検討した。また、スプリント摩耗面診断ソフトにより摩耗面の解析を行った。その結果、ブラキサー群およびコントロール群の筋活動とスプリント摩耗面の程度に関連性は認められなかった。また、スプリント摩耗面を評価したところ、被験者数の不足から、スプリント摩耗面の厚み、観察期間を決定するには至らなかった。スプリント磨耗面評価システムの改良を行い、より広い面積を経時的に評価できるようにスプリント固定装置を自作し、磨耗面解析ソフトの改良を行った.昨年度データを採取した被験者の同意を得て、正常有歯顎者である九州大学歯学部学生および九州大学病院職員の中からブラキサー判定基準(ASDA:1992)を満たす者で,改めて測定した睡眠時咬筋筋活動から判断したブラキサー群6名とコントロール群5名を選択した。すべての被験者に睡眠中に装着するスプリントはスプリント成型器を用いて作製し、スプリント摩耗面評価システムを用いて磨耗面を解析した.その結果,ブラキサー群およびコントロール群の筋活動とスプリント摩耗面の程度に関連性は認められなかった.またブラキサー群6名対して簡易型歯ぎしりセンサーによる測定を行い,ブラキシズムレベルとスプリント摩耗面の程度を3段階で評価したところ,3名が中程度で3名が高度であった.また、上下顎どちらかの片側遊離端欠損の補綴治療予定患者8名を選択し、睡眠時睡眠時咬筋筋を測定したところ、ブラキサーと評価された被験者は2名であった。その後、被験者の臨床診査を行い、磨耗面評価用スプリントを装着させた。しかしながら、研究期間中にコホート研究を遂行するに至らず、横断的に遊離端欠損患者のスプリント磨耗面の解析を行うにとどまった。一方、歯科技工士や被験者に補綴装置の設計を説明する際に、スプリントの磨耗面の評価結果を提示することで、磨耗範囲や残存歯の負担についての説明が容易であった。歯科補綴学2台のブラキシズム測定装置のうち被験者に貸与していた1台が破損し,計測不能となった.

また測定装置の1台は,電極連結部コネクタの不調から,測定データのアーチファクトが大きく,解析可能なデータの採取が出来なかった.この間,簡易型歯ぎしりセンサーを用いてデータ採取を試みたが,研究内容に反映できる結果が得られなかった.そこで,改めて被験者に睡眠時筋活動の測定を依頼することとなったため.新規購入したブラキシズム測定装置と現有の装置との解析ソフトを同調させ、測定誤差があるかどうか検証を行うのに時間を要した。また、2次元で行うスプリント摩耗面の定量的評価では、3次元で行う評価よりも精度が劣るため、可能な限り精度が上がるようにスプリント摩耗面評価システムを改良するのに時間を要したため、被験者測定開始時期に後れを生じた。これまでの結果を基に,被験者数を追加してさらに実験を行う。また遊離端欠損患者を対象としたランダム化臨床試験(コホート研究)を遂行する。本年度の結果を基に、被験者数を追加してさらに実験を行う。また遊離端欠損患者を対象としたランダム化臨床試験(コホート研究)に着手、遂行する。2台のブラキシズム測定装置のうち被験者に貸与していた1台が破損し,計測不能となった.また測定装置の1台は,解析可能なデータの採取が出来なかった.この間,簡易型歯ぎしりセンサーを用いてデータ採取を試みたが,研究内容に反映できる結果が得られなかったため.実験に伴う消耗品を購入する。他の実験で使用している同類の機器を修理し,電極ケーブル,解析用パーソナルコンピュータ,解析ソフト等を購入する.研究促進のために実験補助者を2名雇用し,実験計画の促進を行い,確実に被験者をフォローアップして実験を遂行する.また,同様の研究を行っている研究者との研究打ち合わせを実施し,学会にて研究結果を発表する.実験に伴う消耗品を購入する。患者を含む被験者データを取り扱うため、およびスプリント画像解析、筋電図解析のためのデータ解析用コンピュータを購入する。確実に被験者をフォローアップして実験を遂行するために、実験補助を雇用する。また、同様の研究を行っている研究者との研究打ち合わせを実施する。
社会的経済セクターにおける障害者スポーツ分野の事業化モデルの構築と運用

本研究は、余暇支援を含む福祉サービスを活用することで、事業型非営利組織である総合型地域スポーツクラブ(以下、総合型クラブ)において、障害者(障害児を含む。以下、同様)が障害に応じた指導を持続的に受けられると共に、総合型クラブにとっても障害者に過度な経済的負担を求めること無く収益が担保できる、総合型クラブにおける障害者スポーツ分野の持続可能な有償サービスモデルについて検討したものである。日本における障害者の参加する総合型地域スポーツクラブが、社会経済セクターとして位置づく可能性を検討するため、クラブ先進国であるドイツと日本の地域における障害者のスポーツ発展システムに関する比較を行った。その結果、ドイツでは障害者の地域クラブにおけるリハビリテーションスポーツ参加に際して医療保険が適用されている背景には、障害者の社会参加や社会的包摂といった平等思想の高まりや、社会連帯に基づく相互扶助の考え方、当事者組織からの働きかけ(ボトムアップ)が基盤としてある一方で、日本ではいくつかの国際的な障害者スポーツイベントをきっかけとして、国家主導によって地域の障害者のスポーツ発展システムが構築されてきていることが明らかとなった。これらのことを踏まえ、障害者の参加する総合型地域スポーツクラブが社会経済セクターとして位置づくためには、スポーツそれ自体やスポーツクラブが、地域住民(障害者を含む)よるボトムアップによってつくられた「みんなのもの」となっていくこと、また、障害者の権利条約や障害者差別禁止法等の広がりによる社会的包摂の機運の高まっていくことが必要であると考察された。また、本研究では障害者スポーツ指導者がガイドヘルパー制度を活用して総合型地域スポーツクラブで障害者へのスポーツ指導を行うことで、クラブ、障害者、指導者のいずれにも経済的負担が小さく、持続可能な障害者へのスポーツ指導の仕組みの構築を目指すが、同時に、指導者からの質の高いスポーツ指導の提供も目指している。そこで、ドイツにおけるリハビリテーションスポーツ指導者養成制度の概要を明らかにした上で、日本の障害者スポーツ指導者養成制度との比較を行った。その結果、日本の障害者スポーツ指導者は、障害・疾病別に専門特化された養成形態ではないことから、指導が不得手な疾病・障害もあるのではないかと考察された。事業型スポーツNPOと障害者福祉関連の有償事業の担い手組織との協働の可能性と限界について、以下のことが明らかとなった。事業型スポーツNPOと障害者福祉施設は、どちらも非営利組織ではあるが、組織も維持・発展していくためには経営上収支のバランスがとれることが求められる。しかしながら、2つの組織で収入源(及びそこからの支出)は大きく異なる。障害者福祉施設は、福祉サービスの内容に応じて、国によって決められている報酬算定基準に基づいた報酬が得られる。したがって、例えばスポーツ活動が中心に据えられた放課後等ディサービスにおいては、放課後等ディサービスの報酬算定基準に基づいて報酬が支払われ、職員給与がまかなわれる。一方で、事業型スポーツNPOで放課後等に障害者スポーツ専門指導者による障害児向けスポーツ教室を行っても民間スポーツ教室と同じ扱いにしかならず、原則的には収入は参加者からの会費のみであり職員給与もそこからまかなわなければならない。また、障害者福祉施設が障害児の余暇支援の一環として、1回2時間程度運動・スポーツのサポートを行うためにガイドヘルパーを派遣する場合と、放課後等ディサービスとしてスポーツ活動を行う場合との報酬を比較した場合、後者の方が報酬は高いという現状があった。そのため、障害児に放課後や休日等にスポーツを提供しようとする際に事業型スポーツNPOと障害者福祉施設とが連携することについて、障害者福祉施設にとっては経営的観点からインセンティブが働きにくいことが明らかとなった。一方、放課後等ディサービスの指導員に障害者スポーツ指導者の専門的な指導者がいない場合や、放課後等児童ディサービスを利用できる年齢を超えた大人の障害者に対しては、事業型スポーツNPOからの障害者スポーツ指導者の派遣や、両者の連携によるガイドヘルパーを活用した運動・スポーツ支援の可能性があると考えられた。事業型スポーツNPOと障害者福祉施設事業者との連携の可能性と限界については、研究成果を上げられたが、障害者が福祉サービスを利用する際に必要な相談支援事業者が支援計画を策定する際に起こりえる課題についてのヒアリングが、十分に実施できなかった。その理由は、本年度予定していた総合型クラブにおける福祉サービスを活用した障害者スポーツ分野の有償サービス事業化モデル案の構築に際して、福祉サービスとしてガイドヘルパーを活用したモデル案を念頭においていたが、研究を進める過程で、就学期の障害児(特に小学生)においては、ガイドヘルパーを活用するよりも放課後等ディサービスの方が事業として成立しやすことが新たにわかり、そちらのモデル化を新規に行ったことによる。障害者(以下、障害児を含む)が、障害者への運動・スポーツの支援が可能なガイドヘルパーと共に総合型地域スポーツクラブ(以下、総合型クラブ)に参加することによって、障害者は安心して総合型クラブに参加でき、総合型クラブにとっても不採算に陥ることなく障害者を受け入れることのできる、持続可能な障害者スポーツ分野の事業化モデル案の構築を試みた。その結果、事業化において2つのことが大きな課題となることが明らかとなった。1つは、関係者・機関をつなぐコーディネート機能が必要であることである。

運動・スポーツの行為主体である「1障害者」、障害福祉サービス等の利用計画の作成を行う「2計画相談支援事業所」、障害者への運動・スポーツを中心とした支援が可能なガイドヘルパーを派遣する「3ガイドヘルパー派遣事業所」、障害者の運動・スポーツ参加をする場となる「4総合型地域スポーツクラブ」、障害者への運動・スポーツを中心とした支援が可能な「5ガイドヘルパー」の5つの組織・人を結ぶことが必要となるが、計画相談支援事業所や総合型クラブの中にコーディネート機能を持たせることは職員の過重労働となることから不可能であり、新たな機関との連携や人の雇用が必要であることが明らかとなった。2つ目は、軽度障害者へのガイドヘルパー派遣の場合、ガイドヘルパー派遣事業者に入る報酬が重度障害者に比べて低くなる一方で、派遣に必要な手続きに関わる事務時間は変わらないことから、結果として軽度障害者に対するガイドヘルパーの派遣はインセンティブが働きにくく事業化されにくいことが明らかとなった。今後の課題としては、コーディネーター機能を有する機関として障害者スポーツ協会の可能性を検討することや、報酬単価への障害の程度の影響が小さい放課後等ディサービスを利用したしくみについて検討していくことがあげられる。総合型地域スポーツクラブ、計画相談支援事業所、ガイドヘルパー派遣事業所へのヒアリング調査から、事業化モデルに関わる組織として当初想定していなかったこれらの組織や障害者等を結ぶコーディネート機能が必要となることが明らかとなったこと、また、福祉サービスとして、移動支援サービスの活用を考えていたがそれでは不十分であり、他の福祉サービスとして放課後等ディサービスの活用も検討するべきであることが明らかになったことによる。コーディネート機能については、海外の事例としてドイツではどのような機関が担っているのかを新たに調査に加えたり、また、放課後等ディサービスを活用した障害者を含む総合型地域スポーツクラブについても、実際に実施しているクラブを探し現状把握のためのヒアリング調査のための準備を行ったり等している。このように調査の範囲が当初の予定よりも広がっていることから、進捗状況が少し遅れた。本年度は、障害当事者団体、ガイドヘルパー派遣事業所、放課後等ディサービス、サービス利用計画相談支援事業所、スポーツ系・福祉系の大学、総合型地域スポーツクラブ(以下、総合型クラブ)等を有機的に結ぶためのコーディネート組織の設立方法の検討を行った。以下、検討結果である。障害者スポーツ指導者等にネットワークを持つA県障害者スポーツ協会、A県内の放課後等ディサービスと協働事業を行っているB総合型クラブ、A県総合型クラブ連絡協議会の関係者へコーディネート機能を担える可能性についての調査を行った結果、いずれの組織も不可能であることが明らかとなった。背景には、県障害者スポーツ協会は行政からの委託業務が中心業務のため行政の参画が不可欠であること、多くの総合型クラブで障害者スポーツ推進への関心が薄いこと等があることが考察された。障害者の地域スポーツクラブでのリハビリテーションスポーツ参加をしくみ化しているドイツにおけるコーディネート組織についても研究を行った。その結果、ドイツでは障害者のリハビリテーションスポーツに関連する複数の組織が自発性と互助性に基づき、コーディネート組織として共同代表を置くという方法をとっていることが明らかとなった。
ドナー細胞の機能的な生体蛍光イメージングによる移植片対宿主病の病態形成の解明

同種造血幹細胞移植後の移植片対宿主病(GVHD)の病態形成を解明するために、GFP陽性ドナー細胞の機能(細胞増殖及びアポトーシス)を可視化できる蛍光イメージングの確立は重要と考えられる。生体蛍光イメージングによって、生体内でアポトーシス細胞を検出することはできなかった。しかし、蛍光免疫組織染色により2次リンパ組織において宿主由来の単核球細胞のアポトーシスを検出することができた。また、増殖マーカーとしてKi-67を用いることにより、移植後早期にドナー細胞の著しく増殖することが明らかとなった。生体蛍光イメージングにより細胞機能情報の可視化は、今後さらに検討する必要がある。同種造血幹細胞移植療法は白血病の有効な治療法であるが、重篤な副作用である移植片対宿主病(GVHD)を克服することが重要課題である。ドナー細胞によって惹起されるGVHDの病態形成の機序を解明を目指し、ドナー細胞の生体内での運命を時空間的(時間の変化に伴う細胞の局在や増大など)な情報を生体内蛍光イメージングを用いて可視化することにより明らかにする。臨床では詳細に解析することが困難なドナー細胞の生体内での動態を動物モデルを用いて解析することにより、臨床上での問題点を基礎研究に戻って解析し、そして臨床へ橋渡しできるリバーシブルなトランスレーショナルリサーチの推進を目指す。ドナー細胞の生体内イメージングは緑色蛍光タンパク質遺伝子導入(GFP-Tg)マウスを用いることによって容易に生体内での局在をイメージングすることが可能である。移植後の生体内での細胞のアポトーシスや細胞周期などの機能情報を可視化を目指して、同種造血幹細胞移植後に免疫組織化学的な解析により、宿主およびドナーの単核球細胞がアポトーシスに陥ることおよびドナー細胞が2次リンパ組織で増殖していることを明らかとした。今後、移植後のドナー細胞の増殖をin vivoで可視化するために、細胞周期をイメージングすることのできるFluorescent Ubiquitination-based Cell Cycle Indicator (Fucci)-Tgマウスを用いて、生体内での各臓器でのドナー細胞の細胞増殖を可視化し、ドナー細胞の増殖の場、増殖する期間あるいは免疫抑制剤による増殖抑制を解析する計画である。また宿主細胞のアポトーシスに関してin vivoでアポトーシスを検出できる蛍光試薬を用いて解析する計画である。同種造血幹細胞移植療法は白血病の有効な治療法の一つである。しかしながら、重篤な副作用である移植片対宿主病(GVHD)が問題となり、GVHDをコントロールすることが治療成績の向上に重要な課題である。ドナー細胞によって惹起されるGVHDの病態形成の機序の解明を目指し、移植後のドナー細胞の生体内での挙動を時空間的(時間の変化に伴う細胞の局在、増殖あるいは細胞死など)な情報や宿主細胞との相互作用を蛍光イメージングによって可視化することによって明らかとする。また、ヒトでは詳細に解析することが困難なドナー細胞の動態を動物モデルで解析し、臨床上での問題点を基礎研究で解明し、臨床へフィードバックできるようなトランスレーショナルリサーチの推進も目指す。これまでの実績で、ドナー細胞のマウス体内での動態をGFP遺伝子導入(GFP-Tg)マウスを用いることによって、容易に可視化することができた。ドナー細胞の蛍光イメージングに加えて、GVHDの病態形成課程におけるドナー細胞および宿主細胞の増殖や細胞死などの機能情報の可視化を目指して、同種造血幹細胞移植後のドナーおよび宿主の単核球細胞のアポトーシスや細胞増殖が起こることを免疫組織学的に明らかにした。今年度はGVHDの標的臓器の一つである消化管についてドナー細胞の局在および増殖している細胞について免疫組織学的に解析した結果、移植後早期においてもドナー細胞は小腸に局在し、一部の細胞は増殖していた。また、小腸の上皮細胞(特にクリプト)でKi67陽性の増殖している細胞が、移植後に増加している傾向にあった。今後は移植後のドナー及び宿主細胞のアポトーシスをin vivoで可視化あるいは増殖している細胞をFucci遺伝子導入マウスを用いて解析する計画である。一方、ドナー細胞によって惹起される重篤な副作用である移植片対宿主病(GVHD)の制御が治療戦略上の重要な課題の一つである。移植後のドナー細胞の生体内での挙動を時空間的な情報(時間の変化に伴う細胞の局在、増殖、細胞死等)、ドナー細胞と宿主間での相互作用等を蛍光イメージングによってを用いて可視化することにより、GVHDの発症機序を明らかにするこを目指している。また、ヒトでは解析の困難なドナー細胞の動態を蛍光イメージング及び動物モデルを用いて解析し、臨床上での問題点を非臨床試験レベルで解明できるトランスレーショナルリサーチの推進も目指す。これまで、ドナーとして緑色蛍光タンパク質(GFP)遺伝子導入(GFP-Tg)マウスを用いることによって、移植後のドナー細胞の生体内での動態を、単一細胞レベルまで容易に可視化する実験系を構築してきた。GVHDの病態形成におけるドナー細胞の増殖、アポトーシス等の情報の可視化を目指して解析を実施した。GVHDの標的臓器の一つである消化管において、移植後の早期にドナー細胞の局在し、ドナー細胞が増殖する成果に加えて、抗cleaved Caspase-3抗体及び免疫組織化学的な解析を用いることによって、二次リンパ組織において、宿主(GFP陰性)の単核球細にアポトーシスが誘導されることを明らかとした。

また、移植後の消化管上皮細胞において、アポトーシスが検出され、消化管GVHDの発症と関連することが示唆された。今後、標的臓器でのアポトーシスとGVHDの発症との関連性をさらんに検討するために、in vivoでのアポトーシスを可視化をできる実験系の開発を計画する。蛍光イメージングによるアポトーシスの検出に関して、免疫組織学的手法を用いることによって宿主の消化管上皮細胞にアポトーシスが誘導されることを明らかとしたが、生体内でのリアルタイム蛍光イメージングによるアポトーシス検出については、試薬の販売中止等により、十分な解析が実施できなかったこと、また、平成27年4月より急遽、他機関への出向等により、十分に検討する時間が得られなかった等の理由による。同種造血幹細胞移植療法は白血病の有効な治療法の一つである一方、ドナー細胞によって惹起される副作用である移植片対宿主病(GVHD)の制御が重要な課題である。移植後のドナー細胞の生体内での動態(時間の推移に伴う細胞の局在の変化)に加え、ドナー細胞の機能的な側面(増殖、アポトーシス等)を蛍光イメージングにより可視化することによりGVHDの発症機序を解明することを目指している。これまで、ドナーとして緑色蛍光タンパク質遺伝子導入(GFP-Tg)マウスを用いることによって、移植後のドナー細胞の生体内での動態をリアルタイム且つ単一細胞レベルまでイメージングできるシステムを構築してきた。本研究ではGVHD病態の形成におけるドナー細胞の増殖、アポトーシス等の機能的な情報を可視化することを目的として実施した。GVHDの標的臓器の一つである消化管において、移植後の早期にドナー細胞が増殖すること、及び免疫組織化学的解析を用いることによって、宿主の単核球細胞及び消化管上皮細胞アポトーシスが誘導されることを明らかとしてきた。生体内での蛍光イメージングによるアポトーシスの可視化については、今後さらなる検討が必要となる。最終年度では、蛍光イメージングによるドナー細胞の機能的な蛍光イメージングによるGVHDの発症機序の解明の妥当性についての情報集取を実施した。GVHDの発症にはドナー細胞の局在以外に、宿主細胞との相互作用も重要であることから、蛍光イメージングによって、両者の増殖、アポトーシス等の機能解析できる蛍光イメージングは有用であると考えられる。さらには、免疫細胞がエフェクターとなる治療(抗体、免疫チェックポイント阻害剤等)の機序の解明にも、エフェクター細胞の機能を可視化する蛍光イメージングは有益な技術と思われる。同種造血幹細胞移植後の移植片対宿主病(GVHD)の病態形成を解明するために、GFP陽性ドナー細胞の機能(細胞増殖及びアポトーシス)を可視化できる蛍光イメージングの確立は重要と考えられる。生体蛍光イメージングによって、生体内でアポトーシス細胞を検出することはできなかった。しかし、蛍光免疫組織染色により2次リンパ組織において宿主由来の単核球細胞のアポトーシスを検出することができた。また、増殖マーカーとしてKi-67を用いることにより、移植後早期にドナー細胞の著しく増殖することが明らかとなった。生体蛍光イメージングにより細胞機能情報の可視化は、今後さらに検討する必要がある。
簡易試験に基づく実用的引張クリープモデルの開発

W/C=0.5、公称鉄筋比0.1%2.4%の6水準に変化させた一軸拘束試験体の鉄筋ひずみと自由乾燥収縮ひずみから引張クリープ係数を求める方法を検討した。その結果、載荷時材齢の異なる増分クリープ係数は得られたが、クリープ係数の載荷時材齢の依存性は表現できず今後の課題となった。この課題に関連し、プレストレストコンクリートはりの鋼材ひずみと自由収縮ひずみから、プレストレス導入時を載荷時材齢とするクリープ係数を導出する方法を考案し、妥当性を確認した。本研究は、コンクリートのヤング係数、一軸収縮拘束供試体(以下、拘束供試体)の鉄筋ひずみすなわちコンクリート応力、および一軸自由ひずみが容易にかつ高い信頼性を持って実測できることに着目し、線形クリープ則の成立を前提として、載荷時材齢の異なる引張クリープ係数モデルの開発することを目的とした。実鉄筋比を0.1%2.4%の6水準として鉄筋ひずみ、コンクリートの自由収縮ひずみを測定した。供試体は材齢7日までは20°C水中養生とし、20±1°C、相対湿度60±5%の恒温恒湿室に搬入した時点を初期値とした。W/C=0.5で鉄筋比0.1%および0.3%の鉄筋ひずみは2回にわたり自由収縮ひずみより大きく、測定方法等が正しければ、説明できない現象が認められた。そのため鉄筋ひずみー鉄筋比の関係を求め、これから鉄筋比0%のひずみを自由収縮ひずみとした。鉄筋ひずみから求めた単位クリープひずみは、鉄筋比が1%以上の3水準に限定すれば、鉄筋比に依存せず平均値に対し±20%以内となった。解析では平均の単位クリープひずみを用いて載荷時材齢の異なるクリープ係数の増分の導出を行った。これにより載荷時材齢の異なる増分クリープ係数は得られたが、乾燥開始材齢をすべての拘束供試体で同じとしたため、第2ステップであっても第1ステップのクリープ係数と同じになり、これまでの説と異なるため今後の課題とした。この課題に関連し、PCはりの鋼材ひずみ、これと同断面の供試体の自由収縮ひずみから、プレストレス導入時を載荷時材齢とするクリープひずみを導出する方法を考案した。この方法はコンクリートの変動応力を双曲線で近似し、クリープひずみの定義にしたがい材齢係数を用いることなくクリープひずみを求めるもので、これと導入時応力によるクリープひずみを加算して求めたクリープ係数はクリープ供試体から求めたそれとほぼ一致し、妥当性を確認した。
地域経済再生の視点によるアラル海環境劣化に対する緩和策の検討とプロジェクトの評価

まず、アラル海周辺国の一つであるウズベキスタン共和国の経済状況について現地聞き取り調査を行った。同国の2003年の実質GDPは約84億ドル、一人当たり実質GDPは335ドル、成長率は4.4%と推計されている。消費者物価上昇率は21.9%、短期金利は26.1%とされる。同国の市場経済化は漸進的経済改革として知られるが、持続可能な成長の確保には整合性のある政策対応が必要である。懸案であった複数為替レート問題は解消し、単一の為替レートで1ドル=1000スム前後と安定している。しかし、国内金融市場では自国通貨不足が顕著であり、預金者の現金引き出しが事実上凍結状態にあり、金融機関の信用が低下している。信用の低下は、資本市場の確立を遅らせることになり、国内外からの成長資金の確保が難しくなる。金融財政当局の引き締め政策を転換すべきであろう。同国経済の近年の成長牽引は外資およびODAによるところが大きいが、交通、電力網など社会インフラの整備が課題である。同国の主力産業の経済的存在理由は旧ソ連向け供給を前提に成り立っていたが、先進各国の援助はそれを見直さないため、非整合的で重複した援助となっている。次に、アラル海周辺地域としてカザフスタン共和国クジルオルダ市およびアラリスク市において地域経済発展の鍵となる地元企業について聞き取り調査を行った。アラリスクに本拠を置く民間農業企業アクバイのウンベトフ・アフメドゥーラ社長によれば、現在は灌漑耕地では米作よりも野菜作を推進しているという。また、クジルオルダ市に本拠を置く石油採掘企業ペトロカザフスタンは隣州にあるクムコリ油田から日量平均15万バレルを採掘している。これら企業は地域経済発展の中核となっている。なお、北アラル海環境劣化の緩和策としては、ベルグ海峡ダムの建設のみでも十分であったと思われる。しかし、地域経済再生の視点から灌漑システム再建プロジェクトは支持される。2003年8月にクジルオルダ市とその周辺およびアラル市とその周辺でアラル海地域経済・環境再生に関するアンケートを実施し、地元住民の意識調査を行った。アンケートは回答者にカザフ語またはロシア語の質問用紙を選択してもらい自己記入させた。調査員を雇用し、面接調査法もしくは集合調査法の形態をとった。調査員が、市場、村役場、家屋、路上にいる人々などに質問用紙を配布し、その場で記入を依頼した。対象地域住民であるクジルオルダ州民からのランダム・サンプリングは最初から行っていない。つまり、Non-probability samplingである。8月1114日はクジルオルダ市とその周辺の村落で341部、8月1619日はアラル市とその周辺の村落で201部を回収した。なお、クジルオルダ州の人口は約615千人(1999年)である。本アンケート調査の目的は、地域環境再生の世界銀行融資プロジェクト「シルダリヤ流路管理と北アラル海の保全」で提案された諸対策に関して、地元住民がどのような選好を持っているのか知ることであった。その理由は、以下である。世界銀行の計画では、灌漑農業の効率化工事を行い、それによる収益でプロジェクト費用を回収・償却する。そのため、ベルグ海峡ダム建設だけでなく、アイテク取水口の整備、チャルダラ湖の修復などの諸対策も盛り込まれている総合計画であり、北アラル海の再生・保全のためのベルグ海峡ダム建設だけに絞った計画ではない。

そこで、地元住民に対して、a)チャルダラ湖の修復、b)アイテク取水口の整備、c)ベルグ海峡ダム建設、d)クジルオルダ市の洪水対策堤防の建設、のどれを最も重要と考えるかという質問項目をアンケートの最後に配置した。その結果、a)21.0%、b)7.6%、c)27.1%、d)34.1%、その他10.1%となった。地元住民は環境再生よりも洪水対策を優先していると考えられる。まず、アラル海周辺国の一つであるウズベキスタン共和国の経済状況について現地聞き取り調査を行った。同国の2003年の実質GDPは約84億ドル、一人当たり実質GDPは335ドル、成長率は4.4%と推計されている。消費者物価上昇率は21.9%、短期金利は26.1%とされる。同国の市場経済化は漸進的経済改革として知られるが、持続可能な成長の確保には整合性のある政策対応が必要である。懸案であった複数為替レート問題は解消し、単一の為替レートで1ドル=1000スム前後と安定している。しかし、国内金融市場では自国通貨不足が顕著であり、預金者の現金引き出しが事実上凍結状態にあり、金融機関の信用が低下している。信用の低下は、資本市場の確立を遅らせることになり、国内外からの成長資金の確保が難しくなる。金融財政当局の引き締め政策を転換すべきであろう。同国経済の近年の成長牽引は外資およびODAによるところが大きいが、交通、電力網など社会インフラの整備が課題である。同国の主力産業の経済的存在理由は旧ソ連向け供給を前提に成り立っていたが、先進各国の援助はそれを見直さないため、非整合的で重複した援助となっている。次に、アラル海周辺地域としてカザフスタン共和国クジルオルダ市およびアラリスク市において地域経済発展の鍵となる地元企業について聞き取り調査を行った。アラリスクに本拠を置く民間農業企業アクバイのウンベトフ・アフメドゥーラ社長によれば、現在は米作よりも野菜作を推進しているという。また、クジルオルダ市に本拠を置く石油採掘企業ペトロカザフスタンは隣州にあるクムコリ油田から日量平均15万バレルを採掘している。これら企業は地域経済発展の中核となっている。なお、北アラル海環境劣化の緩和策としては、ベルグ海峡ダムの建設のみでも十分であったと思われる。しかし、地域経済再生の視点から灌漑システム再建は支持される。
禁煙後に生じる体重増加機構の解析～摂食中枢関連ホルモンとピロリ菌の影響について～

禁煙後の体重増加を来す原因を摂食中枢関連ホルモンとピロリ菌感染の関係性に求めた。禁煙外来を受診した患者の内、同意が得られた28名を対象に解析を行った。禁煙前、後1、2、4週目に食欲・体重・腹囲の変化を測定すると同時に血液を採取した。結果、禁煙後に有意に食欲亢進、体重増加が認められた。ピロリ菌の影響は統計学的に検討できなかったが、摂食中枢抑制系ホルモンであるGLP-1について有意差はなかったが、減少傾向を示していた。禁煙後の体重増加にはGLP-1が関与している可能性が示唆された。平成22年度は禁煙補助剤の供給の問題もあり、20名の禁煙希望者のうち本研究には8例しかエントリーできなかった。ピロリ菌抗体陽性者は3例であり、いずれもピロリ菌に対して無治療であった。検体数が少なく、解析には不適であったが、禁煙成功例においては、禁煙後2週間から体重増加が認められていた。体重増加について、禁煙初期の方が、後期よりも体重増加が強い傾向が認められた。また摂食中枢関連ホルモンの動態について摂食中枢刺激ホルモンである「グレリン」に一定の傾向は認められなかった。しかし摂食中枢抑制ホルモンであるGLP-1においては、禁煙初期に減少傾向が認められた。今年度の結果からは、ピロリ菌の影響を推定することはできなかったが、禁煙後の体重増加機構には、GLP-1が関与している可能性が示唆された。平成23年度は、本研究において禁煙補助として選択している「バレニクリン」の副作用(自動車運転中の意識消失発作による自損事故)が新聞、テレビなどマスコミで報道された影響もあり、自動車運転等の危険を伴う機械の操作を治療中は避けなければならなくなった。このため副作用の説明後に、治療を選択する禁煙希望者は減少している。これらの問題もあり、本年エントリー予定数20例の内、本研究には7例しかエントリーできなかった。ピロリ菌抗体陽性者は1例であり、いずれもピロリ菌に対して無治療であった。本年度も検体数が少なく、解析には不適であったが、禁煙成功例においては、禁煙後2週間から体重増加が認められていた。体重増加について禁煙初期の方が、後期よりも体重増加が強い傾向が認められた。また摂食中枢抑制ホルモンである「GLP-1」において、禁煙初期に増加傾向が認められた。今年度の結果からは、ピロリ菌の影響を推定することはできなかったが、禁煙後の体重増加機構には、GLP-1が何らかの関与をしている可能性が示唆された。★禁煙成功者の約2/3で体重増加が認められるが、今年度エントリーされた23例中(男性19例、女性4例)脱落4例を除く、19例中18例で体重が増加していた。体重増加は禁煙早期から認められ第1週で平均1.01±0.81kg、第2週で1.27kg±0.95kg、第4週で1.764±1.51kgの体重増加が認められた。19例の内2例がピロリ菌感染者であったが、禁煙後にいずれも体重は増加していた。わずか2例の検討ではあるが第1週+0.85kg、第2週+1.15kgと増加傾向を示しており、非ピロリ菌感染者群と傾向に差はなかった。★摂食中枢関連ホルモンであるグレリンとGLP-1について、禁煙前後での血中濃度について検討を行った。グレリンは摂食中枢を刺激する作用を有するが、禁煙前に得られた値は16.43±11.73fmol/mlであった。禁煙後第1週14.65±7.28fmol/ml、第2週12.47±5.67fmol/ml、第4週13.17±7.57fmol/mlであった。禁煙後に減少傾向を示していた。一方摂食中枢を抑制すると考えられているGLP-1について、禁煙前に得られた値は10.88±13.19pmol/Lであった。禁煙後第1週4.95±0.93pmol/L、第2週4.6±0.81pmol/L、第4週5.18±1.28pmol/Lであった。GLP-1も同様に禁煙後に減少傾向を示していた。★今回得られた知見から摂食中枢刺激系ホルモンであるグレリンは、体重増加と比例せず減少傾向を示したのに対して、摂食中枢抑制系ホルモンであるGLP-1は減少傾向を示していた。

仮説として禁煙後の体重増加にはグレリンが増加し、反対にGLP-1が減少する両方が原因として必要と考えていたが、本研究からはGLP-1が単独で禁煙後早期の体重増加に影響を与えている可能性が示唆された。本研究において、禁煙補助薬として選択した「バレニクリン(チャンピックス[○!R])」が、その副作用である意識消失発作による自動車運転中の自損事故が2例続き、医薬品医療機器総合機構(PDMA)から医薬品適正使用のお願いが出されたことなどから、郊外に立地している当院において、禁煙治療を希望される患者が減少している。このため本研究へのエントリー数が増えない原因となっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。禁煙補助薬をバレニクリン単独としていたが、ニコチネルパッチへの変更も可能とする。研究参加施設を、外部に求める。