hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極過酷ヒートショック環境に耐えられるセラミックス厚膜の開発

熱衝撃試験前後で亀裂数、亀裂長さ、単位面積毎の亀裂数いずれも増加したものの、その数値はscan数に依存しておらず、極過酷ヒートショック金属酸化物の熱履歴および熱衝撃耐性を明らかにした。H27年度は、SUS上に作製したEr2O3膜をモデルとして、高温に曝されると膜の損傷や膜厚の減少が起こるものの、極過酷ヒートショック環境に耐えられるセラミックス膜の普遍性を明らかにした。そして、H28年度は更なる極過酷ヒートショック金属酸化物の作製と評価を試みて、高い熱衝撃耐性を有するアルミニウム合金上へのセラミックス膜コーティングを実現した。また、研究期間中に計7報の投稿論文の掲載、また計25件の国内外学会発表も行い得られた成果を積極的に公開・議論を行った。本研究では、30000°C/sの極過酷ヒートショック環境に耐えられるセラミックス厚膜の開発を目標に研究を実施した。当初の計画以上の成果を得ることができた。H26年度には専用回転機の導入により、極過酷ヒートショック金属酸化物のモデルとしてSUS基材上のY2O3膜の熱履歴および熱衝撃耐性を明らかにした。H27年度にはSUS基材上のEr2O3膜の熱衝撃耐性から普遍性の証左を得た。H28年度には低融点材料であるアルミニウム合金上にも極過酷ヒートショック環境に耐えられるセラミックス膜を得た。同時にH26-28年度を通じて次世代のTBCコーティング用の新規キレート材料の創製にも成功し、学会発表も行った。本研究の目的は、本研究では30,000°C/sの極過酷ヒートショックで破壊しない金属酸化物の作製方法と普遍的な結果、すなわち、どの原料酸化物+基材金属の組み合わせでも同様の結果が得られるのか明らかにすることである。本年度は、極過酷ヒートショックに耐えうるY2O3膜の熱履歴および熱衝撃耐性の解明を目指した。そこでは、当初の予定通り、SUS基材上のサンプル作製に成功し(過去において研究知見を有している)、燃焼炎サイクル試験の実施で高いヒートショックY2O3膜が得られる発見があった。より過酷な熱衝撃試験の実施を予定しており、またことなる原料酸化物や基材金属での実施も、検討予定である。今後の方針として、更なる極過酷ヒートショック金属酸化物の作製および検討を行う。昨年度同様に、次世代の熱遮蔽コーティング(TBC)用の新規キレート原料の創生への挑戦を行いつつ、実験を進める予定である。以上の実験計画より、前年度と同様に合成したサンプルの詳細な構造をX線回折法や電子顕微鏡、エネルギー分散型X線分析により解析を行う予定である。有機化学今後の方針として、更なる極過酷ヒートショック金属酸化物の作製および検討を行う。前年度に設計・導入した専用の回転器を用いて、より過酷な熱衝撃試験の実施、Y2O3以外の原料酸化物(Er2O3等)への適用、SUS以外の基材金属上への適応などを検討する。また本年度は、次世代の熱遮蔽コーティング(TBC)用の新規キレート原料の創生への挑戦を行いつつ、実験を進める予定である。以上の実験計画により、前年度と同様に合成したサンプルの詳細な構造をX線回折法や電子顕微鏡、エネルギー分散型X線分析により解析を行う予定である。前年度専用回転器を、専門業者との協議を基に設計を行ったところ当初想定していた物品費より低い価格で購入できたので、今年度は差額を製膜装置周辺の部品の拡充(小額商品)などにに当てた。その結果、当初想定していた差額分がほぼ残った。より過酷な熱衝撃試験を展開する為に、最高400 rpmまで対応可能な専用回転器を検討し、専門業者との協議を基に設計を行ったところ、当初想定していた物品費より低い価格で購入ができたため。発生した次年度使用額は、次世代の熱遮蔽コーティング(TBC)用の新規キレート原料の創生への挑戦に使用する。
概算の理解を促進させる要因の分析と教材開発

小学生の概算の理解に関して、下記の点が明らかになった。1.概算テストとして2種類のものを実施した。計算した答えがどのくらいになるかを3つの選択肢の中から選ぶ課題:「概算の範囲」と、答えの一番大きな桁の数字だけを書く課題:「概算の左の数」である。「概算の範囲」と有意な相関を示す計算能力は、1桁加算と暗算であった。「概算の左の数」は課題に多桁減算を用いたため、1桁加算と暗算に加えて、3桁減算との関係も現れた。1桁加算と暗算能力は、概算を解くための基本的な要因と考えられる。2.実際の買い物場面での概算のやり方を調べた結果、次の3つの計算方略のあることが示された。(1)頭の中で1の位まで細かく計算する方略、(2)最初は1の位まで計算するが、途中で「だいたいの数」としておおざっぱにとらえる方略、(3)買った品物の価格を丸めてからたしあわせる方略、であった。学校で概算の方略を学んだことがなくても、日常生活場面では自分でいろいろ工夫できることが明らかになった。3.ビデオで見た他の子どもの誤りや、概算テストで自分が示した誤りについて、その思考プロセスを考えさせる「誤りの修正経験」が概算にどのように影響するかを分析した結果、修正経験の有無よりも学年差の方が影響が大であること、「概算の範囲」と「概算の桁」(答えが何桁の数字であるかを書く課題)の2課題については、「誤りの修正経験」も効果をもつことが示された。小学生に概算の意味を理解させ、より有効な解決方略を工夫させるための要因を明確にし、適切な教材開発を行うことが本研究の目的である。本年度は、小学校34年生各1クラスを対象に、1.各種筆算能力と暗算能力の測定、2.実際の買い物場面で行う概算について調査を行った。各種筆算能力と暗算能力の測定は、概算の理解の基礎的要因であるという仮説を確かめるために行ったもので、ペーパーテスト形式の概算テストと筆算・暗算能力の間には、.3.5の相関があり、関連性のあることが認められた。平成5年度に行う予定の「概算の誤りの修正経験」(買い物場面での誤りをしたビデオを見て、なぜそのうよな誤りをしたかを考えるものと、概算テストで自分が誤りをした課題について思考プロセスを考えるもの)の後で行う概算テストについても、筆算能力や暗算能力が概算の理解の基礎的要因であるかどうかを調べる予定である。買い物場面での概算のやり方を調べた結果、次の3つの計算方略が見いだされた。(1)頭の中で1の位まで細かく計算をする方略、(2)最初は1の位まで計算するが、途中で「だいたいの数」としておおざっぱにとらえる方略、(3)買った品物の価格の数字を丸めてから足しあわせる方略、である。(1)の方略は4年生に多く見られる傾向があり、(2)の方略は3年生に多く見られる。これについては、3年生の方が計算能力が低いので、正確に計算しようとするが途中で分からなくなって「だいたい400円」などと答えるが、4年生の場合は、なんとか頭の中で計算をして1の位まで正確に答えることができるためと考えられる。(3)の方略は4年生に多く見られる。四捨五入の知識の獲得がこの方略の採用につながったことが予想される。しかし、四捨五入の知識を持たない3年生でも、合計金額について「およそいくらといえばよいか」という質問には、ほぼ近い「およその数」をあげられることが明らかとなった。

3つ以上の数の加減算や乗算をして、答えがどのくらいになるかを3つの中から選択する課題--「概算の範囲」と、多桁減算をした結果答えの一番左の数字(一番大きな桁の数字)はいくつであるかを書く課題--「概算の左の数」である。「概算の範囲」に影響する計算能力について分析した結果、3年・4年ともに暗算と1桁加算能力が大きく関係し、この傾向は3年の「概算の左の数」にもあてはまった。しかし4年では「概算の左の数」に大きく関係するのは文章題を解く力で、次いで暗算や1桁加算、3桁減算が同程度に関連性をもち、異なる傾向が現れた。2.実際の買い物場面での概算のやり方を調べた結果、次の3つの計算方略のあることが示された。(1)頭の中で1の位まで細かく計算をする方略、(2)最初は1の位まで計算するが、途中で「だいたいの数」としておおざっぱにとらえる方略、(3)買った品物のそれぞれの価格の数字を丸めてから足しあわせる方略、である。(1)の方略は4年に多く、(2)の方略は3年に多くみられた。これは4年の方が計算能力が高いので、なんとか正確に計算できるためで、3年は正確に計算しようとはするが途中で分からなくなって「だいたい400円」などと答えたのである。(3)の方略は4年に多く見られ、四捨五入の知識の獲得がこの方略の採用につながったと考えられる。概算の方略を学んだことがなくても、日常生活場面では自分で工夫し、だいたいの金額を出せることが明らかになった。3.ビデオで子どもが誤りをする買物場面を見て、なぜ誤りをしたのかを考えさせたり、難易度の高い概算テストを実施して、自分の示した誤りについて思考過程をたどり誤りを修正させる経験を与えた群は、このような経験をしなかった群に比べて、概算テストの得点が上昇することが示された。
組織修復・再生における間葉系細胞のダイナミズム：基盤的研究

ラット腸上皮細胞の上皮間葉転換EMTについての研究を行った。TGFβで刺激することによりEMTが惹起されるが、このとき、様相に反して細胞遊走能が減弱することを見いだした。その要因として、細胞形状変化に関与すると考えられる水チャネル(AQP1とAQP11)の発現変動が関与することを示唆するデータが得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒトツバ属の樹幹から枝先着生、寄生化への進化

樹上で生育する着生植物は宿主から養分を摂取しないとされてきた。着生シダ植物ヒトツバ属(Pyrrosia)には、宿主を枯死させるP. piloselloidesが知られる。本研究では主にP. piloselloidesを用いて、宿主とP. piloselloidesの生長量、根と宿主組織の解剖学的観察、宿主侵入根と寄生植物の吸器の比較等の調査を実施した。結果、P. piloselloidesはホストの生育に悪影響を及ぼし、根毛がホストの組織に侵入するが維管束まで達していないことから、P. piloselloidesは条件的な微寄生植物と考えられた。他の着生種でも同様のタイプがある可能性がある。着生シダ植物ヒトツバ属(Pyrrosia)には,樹幹着生種(ヒトツバなど),枝先着生種(P. lanceolataなど),宿主を枯死させる推定略奪寄生種(P. piloselloides)が知られる。宿主枝の枯死は推定略奪寄生種の宿主への寄生化が原因の可能性がある。そのためヒトツバ属において、樹幹から枝先への着生化、および、着生から寄生化、という2つの進化がおこったという仮説を検証することを目的に研究を行っている。本年度は、生育状況の調査、系統解析、および形態解析を実施する予定であった。昨年度から開始した生育状況の調査については、本年度も推定略奪寄生種P. piloselloidesと、その宿主の生育状況を引き続き調査した。昨年度にP. piloselloidesを除いた宿主枝では、除かなかった枝と比較してより成長する結果が得られつつあり、P.piloselloidesによる何らかの成長阻害がある可能性が示唆されつつある。来年度以降も継続して生育状況の調査を実施し、P. piloselloidesの有無による宿主の成長を比較し、P. piloselloidesの宿主への影響を推定する予定である。しかし、他に予定していたP. piloselloidesの宿主への侵入を調べる形態調査や、ヒトツバ属の系統解析によるヒトツバ属の着生性の進化については、2012年8月からの病休および産前産後の休暇、育児休業の取得に伴い、研究を中断したため、実施することができなかった。本年度は、育児休業の取得により研究を中断していた。そのため2014ー2015年度へと期間延長の申請を行なった。そのためヒトツバ属において、樹幹から枝先への着生化、および、着生から寄生化、という2つの進化がおこったという仮説をたてて、それらを検証することを目的に研究を行っている。本年度は、推定略奪寄生種P. piloselloidesが多く生育するインドネシアボゴール植物園において調査したところ、さまざまな樹種に着生する様子が観察され、着生している宿主の細い枝ほど枯れている傾向が観察された。宿主と推定略奪寄生種の成長を記録するために、推定略奪寄生種を60個体をマーキングし、それぞれの枝長や葉の枚数などを測定し、成長記録観察を開始した。さらにヒトツバ属の複数種について、日本およびインドネシアにて、系統解析用および形態解析用のサンプリングを実施した。これらの材料をもちいて、宿主およびヒトツバ属の準超薄切片を作成し形態観察を行った結果、P. pilloselloidesの根毛が宿主枝の組織内に食い込む様子が観察された。このことは、P. pilloselloidesが単なる着生種ではなく、宿主にダメージを与える等の影響を及ぼしている可能性を示唆している。今後もより詳細な形態解析を実施するとともに、推定略奪寄生種P. piloselloidesおよび宿主の生長を観察し、P. piloselloidesの着生(あるいは寄生)による宿主の生長量変化を明らかにしていく予定である。着生シダ植物ヒトツバ属(Pyrrosia)には、樹幹着生種(ヒトツバなど)、枝先着生種(P. lanceolataなど)、宿主を枯死させる推定略奪寄生種(P. piloselloides)が知られる。宿主枝の枯死は、推定略奪寄生種の宿主への寄生化が原因の可能性がある。そのためヒトツバ属において、樹幹から枝先への着生化(過程A)、および、着生から寄生化(過程B)、という2つの進化がおこったという仮説をたてて、それらを検証することを目的に研究を行っている。本年度は、かねてより行なっていた推定略奪寄生種P. piloselloidesと宿主の生育状況変化について、引き続きボゴール植物園にて調査し、成長を観察記録した。結果は現在まとめているところである。また、ヒトツバ属の複数種について葉緑体rbcL領域の解析を行なった。さらに、P. piloselloidesの固着した宿主枝は弱体化することが知られ、その原因はP. piloselloidesの寄生化ではなく、P. piloselloidesの菌根菌による病害が原因である可能性が指摘されている。この可能性についても検証するために、P. piloselloidesの菌根菌と、宿主枝に頻出する菌を明らかにするために、P. piloselloidesの根と宿主の枝をサンプリングし、それぞれ菌に特異的なプライマーを用いて核ITS領域を増幅し、菌の解析を行なった。

着生シダ植物ヒトツバ属(Pyrrosia)には,樹幹着生種(ヒトツバなど),枝先着生種(P. lanceolataなど),宿主を枯死させる推定略奪寄生種(P. piloselloides)が知られる。宿主枝の枯死は推定略奪寄生種の宿主への寄生化が原因の可能性がある。そのためヒトツバ属において、樹幹から枝先への着生化、および、着生から寄生化、という2つの進化がおこったという仮説検証を目的に研究を行っている。これまで行ったP. piloselloidesと宿主の生育状況調査をまとめたところ、P. piloselloidesが着生したままの宿主は、成長するケースも、衰退するケースも観察された。P. piloselloidesを除去すると、ほとんどの宿主が成長した。P. piloselloidesはP. piloselloidesの葉を除去したとても成長せず、むしろ衰退するケースがみられた。これらの結果からP. Piloselloidesはホストに悪影響を及ぼすことが推定された。宿主の弱体化の原因は、P. piloselloidesの寄生化が原因ではなく、P. piloselloidesの菌根菌による病害が原因である可能性が指摘されている。菌根菌に特異的なプライマーによって菌の検出を試みたが今回は検出できなかった。P. piloselloides以外でも、野外調査から推定略奪寄生種の可能性があると考えられた他の着生植物(サトイモ科フィロデンドロンなど)についても、根や根毛の食い込みの解剖学的な観察を行った。樹上で生育する着生植物は宿主から養分を摂取しないとされてきた。着生シダ植物ヒトツバ属(Pyrrosia)には、宿主を枯死させるP. piloselloidesが知られる。本研究では主にP. piloselloidesを用いて、宿主とP. piloselloidesの生長量、根と宿主組織の解剖学的観察、宿主侵入根と寄生植物の吸器の比較等の調査を実施した。結果、P. piloselloidesはホストの生育に悪影響を及ぼし、根毛がホストの組織に侵入するが維管束まで達していないことから、P. piloselloidesは条件的な微寄生植物と考えられた。他の着生種でも同様のタイプがある可能性がある。P. piloselloidesの根と宿主枝の菌根菌の解析が予想以上に遅れてしまった。TAクローニングによるITS領域の解析を実施しているが、プライマーとの相性など条件設定に予想以上に時間がかかってしまった。生物学条件設定に時間を要した菌の解析については、少しずつデータが出始めたところである。これらのデータを取得しつつ、引き続きP. piloselloidesの根と宿主組織の解剖学的観察、およびP. piloselloidesの系統解析について実施する。2012年8月から病休および産前産後の休暇、育児休業の取得に伴い、研究を中断したため、研究は遅れている。育児休業の取得により研究を中断したため、遅れている。当初の予定であった系統解析はやや遅れているものの、P. piloselloidesの根および宿主枝組織の形態観察、および、両者の生長量の観察については実施するできた。1年半にわたる産休および育休取得に伴い研究計画を2年間延長し、今年度が延長1年目、次年度が延長2年目にあたる。
「放射線・エネルギー」問題を包括した環境教育のカリキュラム開発

本研究の成果は、日本環境教育学会と協力して、「原発事故」を教材化したプログラムを開発できたことである。これは、学習者が主体的に考え話し合う、参加型のプログラムである。このプログラムは、2つの研究会で発表し、社会に発信することができた。また、社会科の教科書を分析した論文と、学習者の能力育成論を理論的に検討した研究論文を発表できた。2013年度の研究計画は「研究組織の立ち上げと基礎調査の実施」であった。第1の研究組織の立ち上げは、同年度の夏に実施し、研究代表者・分担者の専門を踏まえた研究計画の立案を行った。それと並行しつつ、日本環境教育学会「原発事故のはなしワーキンググループ」(以下WG)との連携を深め、原発事故を素材にしたカリキュラム研究と教材の作成を行った。その研究成果は、2014年3月11日発行の『授業案:原発事故のはなし』(国土社)に結実している。本WGは、今後も定期的に継続し、研究分担者もそこに参加してつつ活動していく予定である。第2の基礎調査は、5月の韓国ソウル市で実施された脱核教育交流集会への参加と視察、8月の福島県南相馬市・郡山市周辺地域での現地調査を実施した。また、同月のエネルギー環境教育学会全国大会では、各地で原子力教育に関わる教育関係者から話を聞く機会も得た。また、上記の授業案を作成する過程で、7月の日本環境教育学会全国大会では、「原発と教育」という特別分科会が設けられ、研究発表をすると同時に参加者との議論を行った。また、11月の日本環境教育フォーラム主催の清里ミーティングでは、環境教育に携わるNGOの職員と研究課題に関わるワークショップを開催した。また、2月には立教大学で福島県・首都圏で活躍する教育関係者と原発事故に関する研究会に参加して発表した。3月には単著『学校での環境教育における「参加型学習」の研究』(風間書房)を出版した。これは、本科研の研究課題をESD(=持続可能な開発のための教育)という大きな枠組みの中で検討する際の基礎的な研究成果の一つと考えている。平成26年度は、「放射線・エネルギー」問題を3つの側面から研究を進めた。第1は、ESD世界会議に伴う環境省のESD関連事業に協力して、2つの小学校での研修講師や社会人対象の講演を務めつつアクションリサーチを進めた。とくに、研究分担者の大学主催の杉並区公開講座で研究課題に関わる一般講演ができたことは成果だった。第2は、研究の一部を、韓国で開催された日中韓環境教育ワークショップで「3.11,Nuclear Power plants and ESD」との演題で発表し、海外の研究者と交流できたことである。予定していた韓国の現地調査は諸般の事情で実現できなかったが、相互の研究交流から環境教育がエネルギー教育にも強い関心を持っていることは理解することができた。また、国内調査では、東北地方(福島・気仙沼)を訪問し現地の行政・教育関係者に取材できたこと、中国地方(山口県周防地域)の原発問題に関わる関係者に取材できたことが一つの成果だった。平成28年度は、本研究の課題を「持続可能な社会の構築」という大きな主題の下に包括して、研究発表と出版物の作成を行った。平成27年8月に、中国新疆自治区で開催された日中韓環境教育ワークショップにて、「日本の学校における環境教育の動向」と題して発表した。主に、放射線・エネルギー問題の背景にある学校環境教育の現状と課題について講演した。出版物では、平成27年4月に『原発事故を子どもたちにどう伝えるか』(阿部治編著・合同出版)所収の「原発事故問題は教育プログラム化できるか」、7月に『持続可能性の教育』(教育出版)所収の「地域の多様な教育実践を生かした実践」という論文、同じく7月に『環境教育』第25巻1号所収の「学校ESD実践における『能力育成論』の考察」、3月に『持続可能な未来のための教職論』(学文社)を編集し出版できた。諸年度当初に計画していたカリキュラム論に関する研究は十分でなかったが、平成26・27年度に参加したワークショップから、日中韓の枠組みの中でエネルギー問題を考え発信する活動、本年度の執筆活動から、「持続可能性」の枠組みと「能力育成論」の観点から課題を深めることができた。「概ね順調」を選んだ理由は、研究の中間成果を海外も含めた教師研修や講演会等で社会的に還元できていること、研究対象地の関係者と協力して書籍を出版し、関連する論文も出版化のめどがついたことである。しかし、研究分担者との共同研究体制は十分に機能していないこと、予定していた団体や調査地の協力を得られなかったことがあるので、研究の方向性を修正しつつ、次年度の研究活動に結び付けていきたい。環境教育研究の最終年度にあたって、これまでの現地調査、学会発表、社会的活動の成果と課題を振り返り、そのまとめを行っていく。具体的には、学校教育における「エネルギー・放射線」問題を、ESD(環境教育)の観点から見つめなおし、総合的学習・社会科・理科の3分野においてどのような体系的なカリキュラムが可能か再検討したい。

そのためには、研究分担者と成果を共有しつつ、学会発表、報告書出版、講演などの形にして社会的に還元していきたい。日本環境教育学会のWGと連携して、書籍を出版できたことが大きな成果である。しかも、書籍を出版するまでに、各地の研究者、環境教育関係者、学校教員等の意見を取り入れながら作成できたことが、間接的に研究の社会的還元に結び付いたと考えている。また、同時期に単著を出版できたことも、筆者の研究成果を社会に広げたという意味で意義があるものと考える。初年度の研究経過と成果は、日本環境教育学会の特別分科会、脱核教育研究集会(韓国)、立教大学の『福島原発事故とESD』プロジェクトで発表することができた。また、JEEF主催清里フォーラムでは、NGO関係者に研究成果を報告し、研究成果の一端を市民に還元することができた。当初予定していた統計解析ソフト及び教材作成用ソフトを未購入のため。次年度の研究計画は「エネルギー・原子力教育・放射線教育・学校ESDの調査と分析」となっている。この課題と前年度の反省を踏まえて、以下のような研究を推進する。(1)学校ESD研究の調査と分析エネルギー関連項目を扱うユネスコ・スクールの調査(2)福島県の放射線教育調査と分析県の教育政策、研究開発校の実態調査(3)理科教育・社会科教育における「エネルギー・原子力」の実践調査と分析(4)「原発事故」を素材としたプログラムの開発前年度以上に、研究分担者と協働して、上記の研究活動を行っていく予定である。未購入の物品の必要性も再検討し、新たに教師用指導書の購入、国内の研究校の参観、成果物出版にかかる費用に補てんする。第1に、当初の研究計画にあった教科書分析(中高の社会科・理科・家庭科等)の作業ができなかったことが挙げられる。年度末に教科書を購入しようとして、発注手続き上の問題から時間がかかることがわかり購入を今年度に見送った。第2に、福井県、広島県等の原子力子教育推進校や研究開発校への調査を予定していたが、本務の関係と調査地の都合で実施することができず、旅費を執行できなかったため。第3に、今後の研究内容を考慮した結果、量的調査の分析に使用する高額な統計処理ソフトの購入を保留したため。第4に、他の研究者と協力しながら研究活動を実施することが多く、調査地での諸経費(交通費・通訳雇用費等)を一部節約することができたため。上記の計画変更に基づき、まずは教科書を購入して早めに分析作業に入りたい。また、調査地に関しては福島県を中心に実施するが、本年度は国連ESDの10年の最終年に伴い岡山と名古屋で大規模な研究大会と国際会議が開催され、そこに旅費を執行する予定。また、韓国への研究調査も引き続き実施する。最後の、統計処理ソフトは質的調査の分析用ソフトに変更し、調査地で取得したデータの分析に活用したい。
有孔虫殻のMg/Ca微小分布マッピングによる水温の日較差・季節変動解読の試み

本研究は,過去の水温の季節変化・日較差を復元するために,安定した条件下で有孔虫の飼育実験を行い,殻中のマグネシウム(Mg)含有量の微小分布を測定し,石灰化中の水温条件が元素の分布に与える影響を明らかにすることを目的とした.実験室内で水温を1023°Cの3条件設定し成長させ,飼育試料と野外で成長した天然試料のマグネシウムとカルシウムの含有量をEPMAを用いて定量した.飼育水温が高いほど有孔虫殻のMg/Caの平均値が高い値を示し,両者間には一次式で近似できる相関関係が観察された.天然の試料ではチャンバー毎に平均値が異なった.チャンバー毎のMg/Caの平均値の変化は,現場で記録された水温変動と一致した.これは,有孔虫殻のチャンバー毎のMg/Caの平均値は水温の時系列的な変化を記録していることを示している.飼育・天然の両試料において,微小部位毎のMg/Caは大きくばらついた.飼育試料のMg/Caの変位を水温の変動に換算すると20°Cに相当する.また天然試料の方が変位が大きかった.実験室内では水温を一定に保っているにもかかわらずMg/Caの変位があるのは,ばらつきが水温によるものではないことを示唆している.変位の空間分布はモザイク状で,系統的な濃度勾配は見られなかった.顕微鏡下でチャンバーフォーメーションを観察したところ,石灰化は殻全体で一様に進行するわけではないことがわかった.石灰化の過程で細胞内のpHや母液のMg/Caが変化したと考えれば,Mg/Caの分布が一様でないことを説明できる.天然の試料のほうが変位が大きいことは,現場の水温変動の影響も被っているためと考えられる.すなわち,有孔虫殻のMg/Caの変位は細胞内の環境と周囲の水温の双方の影響を受けるのである.実験室内の観察によれば,有孔虫は数時間から半日かけて新しいチャンバーの形を整え,その後数日間石灰化がつづく.もし種毎の固有のMg/Caの変位がわかれば,石灰化の間の水温の変化の大きさを読みとることができる.本研究は,過去の水温の季節変化・日較差を復元する手法を開発するために,水温を一定及び変動させた条件で有孔虫を飼育し,そこで成長した試料を用いて殻中のマグネシウム(Mg)含有量の微小分布測定し,石灰化中の水温条件がMgの分布に与える影響を明らかにすることを目的としている.本年度は有孔虫殻試料を電子線プローブ微量分析計(EPMA)で測定する場合の測定条件の最適化を行った.また,最適化した測定条件下で,飼育実験で成長した有孔虫試料の元素組成を測定し,元素の平面分布を明らかにした.水温や塩分などの成長条件が既知の飼育試料を測定することで,成長環境と殻の元素組成を直接比較することができる利点がある.本年度は,実験室内で水温を10.4°C,14.7°C,23.1°Cの3条件設定し,そこで成長した有孔虫試料のMgとCaをEPMAを用いて定量し,これらの元素の殻壁中の微小分布を明らかにした.その結果,水温が高いほど有孔虫殻のMg/Caの平均値が高い値を示し,両者間には一次式で近似できる相関関係が観察された.また,成長段階の途中で,高い水温の条件から低い水温に変えて飼育した個体を測定した結果,殻のMg/Caが成長に伴って高い値から低い値に変化していることが観察された.また,測定されたMg/Caの値を先に得られた一次式に代入して得られる値は,実際に飼育した水温に近い値を示した.以上のことから,有孔虫殻のMg/Caを成長段階に沿って連続的に細かく測定することで,有孔虫の個体が経験した水温の履歴が復元できる可能性が示された.以上の結果は,2004年9月にフランスで行われた国際古海洋学会議で発表し,専門研究者達と議論した.その議論をふまえて現在国際誌に投稿中である,引き続き,日較差復元の可能性を探る予定である.本研究は,過去の水温の季節変化・日較差を復元するために,安定した条件下で有孔虫の飼育実験を行い,殻中のマグネシウム(Mg)含有量の微小分布を測定し,石灰化中の水温条件が元素の分布に与える影響を明らかにすることを目的とした.実験室内で水温を1023°Cの3条件設定し成長させ,飼育試料と野外で成長した天然試料のマグネシウムとカルシウムの含有量をEPMAを用いて定量した.飼育水温が高いほど有孔虫殻のMg/Caの平均値が高い値を示し,両者間には一次式で近似できる相関関係が観察された.天然の試料ではチャンバー毎に平均値が異なった.チャンバー毎のMg/Caの平均値の変化は,現場で記録された水温変動と一致した.

これは,有孔虫殻のチャンバー毎のMg/Caの平均値は水温の時系列的な変化を記録していることを示している.飼育・天然の両試料において,微小部位毎のMg/Caは大きくばらついた.飼育試料のMg/Caの変位を水温の変動に換算すると20°Cに相当する.また天然試料の方が変位が大きかった.実験室内では水温を一定に保っているにもかかわらずMg/Caの変位があるのは,ばらつきが水温によるものではないことを示唆している.変位の空間分布はモザイク状で,系統的な濃度勾配は見られなかった.顕微鏡下でチャンバーフォーメーションを観察したところ,石灰化は殻全体で一様に進行するわけではないことがわかった.石灰化の過程で細胞内のpHや母液のMg/Caが変化したと考えれば,Mg/Caの分布が一様でないことを説明できる.天然の試料のほうが変位が大きいことは,現場の水温変動の影響も被っているためと考えられる.すなわち,有孔虫殻のMg/Caの変位は細胞内の環境と周囲の水温の双方の影響を受けるのである.実験室内の観察によれば,有孔虫は数時間から半日かけて新しいチャンバーの形を整え,その後数日間石灰化がつづく.もし種毎の固有のMg/Caの変位がわかれば,石灰化の間の水温の変化の大きさを読みとることができる.
触媒により活性化されたアラネート水素化物の被毒に関する研究

アラネート水素化物は禁水性物質であり、水蒸気を含む雰囲気に被毒され、水素吸収、放出特性が劣化することが予想される。特に触媒を添加した状態では非常に活性であり、この傾向が顕著になると考えられる。そこで、水蒸気及び酸素を含む雰囲気下でのアラネート水素化物の劣化について検討を行った。昨年度はNaAlH_4を対象として検討を行ったが、今年度はより計量で水素貯蔵量の大きいLiAlH_4を対象として検討を行った。LiAlH_4試料としては、95%の純度を有する試薬を精製して純度を高めたものを使用した。まず、-87°Cの露点まで乾燥させたアルゴン雰囲気中試料を3日間以上1週間以内保管した場合には、明瞭な劣化傾向は認められなかった。次に、脱水処理を行わなかったアルゴン雰囲気下でボールミルにより強制的に攪拌を行った後、被毒の効果を示差走査熱量分析計を用いて水素雰囲気下で調べたところ、乾燥雰囲気下で保管された試料には認められなかった酸化が140150°Cの温度範囲にかけて認められた。200°Cまでの昇温・降温を3回ほど繰り返したが、2回目以降には装置の検出感度範囲内で被毒反応は認められなかった。次にこの試料を50cc/min.の流量の酸素を微量に含むアルゴンガス雰囲気下で200°Cまで昇温した場合には、LiAlH_4の融解と水素放出反応(LiAlH_4→Li_3AlH_6)が認められ、それ以外に明瞭なピークは認められなかったが、分析後の試料の構成相を確認したところ、LiOHの存在が認められた。アラネート水素化物は禁水性物質であり、水蒸気を含む雰囲気に被毒され、水素吸収・放出特性が劣化することが予想される。そこで、本年度では水蒸気および酸素を含む雰囲気下でのアラネート水素化物の劣化について検討を行なった。水素貯蔵用途としてもっとも盛んに研究が行われているNaAlH_4を対象として検討を行った。NaAlH_4試料としては、95%の純度を有する試薬を精製して純度を高めたものを使用した。まず、-87°Cの露点まで乾燥されたアルゴン雰囲気中で試料を3日間以上1週間以内保管した場合には、明瞭な劣化傾向は認められなかった。次に、脱水処理を行なわなかったアルゴン雰囲気下でボールミルにより強制的に攪拌を行った後、被毒の効果を示差走査熱量分析計を用いて水素雰囲気下で調べたところ、乾燥雰囲気で保管された試料には認められなかった酸化が160190°Cの温度範囲にかけて認められた。次にこの試料を50cc/minの流量の酸素を微量に含むアルゴンガス雰囲気下で200°Cまで昇温した場合には、NaAlH_4の融解と凝固に対応するピーク以外には明瞭なピークは認められなかったが、400°Cまで昇温した場合には1回の昇温・降温で試料はほぼ完全に酸化した。昇温によりNaAlH_4が分解して最終的にNaHが形成されると、酸化が急速に進む傾向が認められた。そこで、水蒸気および酸素を含む雰囲気下でのアラネート水素化物の劣化について検討を行った。昨年度はNaAlH_4を対象として検討を行ったが、今年度はより軽量で水素貯蔵量の大きいLiAlH_4を対象として検討を行った。次に、脱水処理を行わなかったアルゴン雰囲気下でボールミルにより強制的に攪拌を行った後、被毒の効果を示差走査熱量分析計を用いて水素雰囲気下で調べたところ、乾燥雰囲気で保管された試料には認められなかった酸化が140150°Cの温度範囲にかけて認められた。次にこの試料を50cc/minの流量の酸素を微量に含むアルゴンガス雰囲気下で200°Cまで昇温した場合には、LiAlH_4の融解と水素放出反応(LiAlH_4→Li_3AlH_6)が認められ、それ以外に明瞭なピークは認められなかったが、分析後の試料の構成相を確認したところ、LiOHの存在が認められた。LiAlH_

4試料としては、95%の純度を有する試薬を精製して純度を高めたものを使用した。まず、-87°Cの露点まで乾燥させたアルゴン雰囲気中試料を3日間以上1週間以内保管した場合には、明瞭な劣化傾向は認められなかった。次に、脱水処理を行わなかったアルゴン雰囲気下でボールミルにより強制的に攪拌を行った後、被毒の効果を示差走査熱量分析計を用いて水素雰囲気下で調べたところ、乾燥雰囲気下で保管された試料には認められなかった酸化が140150°Cの温度範囲にかけて認められた。200°Cまでの昇温・降温を3回ほど繰り返したが、2回目以降には装置の検出感度範囲内で被毒反応は認められなかった。次にこの試料を50cc/min.の流量の酸素を微量に含むアルゴンガス雰囲気下で200°Cまで昇温した場合には、LiAlH_4の融解と水素放出反応(LiAlH_4→Li_3AlH_6)が認められ、それ以外に明瞭なピークは認められなかったが、分析後の試料の構成相を確認したところ、LiOHの存在が認められた。
脳ＮＯ－ＮＣＸシグナルの生理病態的意義に関する創薬基盤研究

脳Na+/Ca2+交換系(NCX)スプライスバリアントの安定発現細胞株の作製に成功した。本系で一酸化窒素(NO)による細胞障害を検討したが、培養細胞で見られたNO誘発細胞障害が見られず、NOのNCXに対する作用が間接的であることが示された。脳微小透析法によるNO-NCXシグナルの脳アミン伝達に対する作用解析については、NOが脳アミン遊離に影響を与えないことを示した。さらに、遺伝子・環境要因相互作用における解析では、PACAP遺伝子改変マウスに対する環境負荷の影響の網羅的解析からNCXの関与を検証できなかった。脳NCXとNOの相互作用の分子機構を明らかにする目的で、23年度は主に以下の項目について検討を行った。1)脳NCX安定発現細胞株の作製V5/His-NCX1.5安定発現細胞株の樹立を目的とし、抗生物質G-418を用いて一過的発現細胞をセレクションし、限界希釈法およびコロニーピックアップ法の2方法で細胞クローニングを行った。限界希釈法で得られた4クローンと未クローンの一過的発現細胞を用いて行ったダイレクトPCRによって生成したPCR産物の解析を行った。4つのクローン細胞、また限界希釈法で得られた残りの9クローン及びコロニーピックアップ法で得られた全35クローンについて解析したが、V5/His-NCX1.5遺伝子の存在を検出することが出来ず安定発現株の作製に成功していない。引き続き検討する予定である。一方、一過的発現細胞ではV5/His-NCX1.5遺伝子由来のPCR産物を確認し、NO誘発細胞障害におけるNCX1.5の関与を検証することが出来た。2)脳微小透析法によるNO-NCXシグナルの脳アミン伝達に対する作用解析マウス脳微小透析法により、NOドナーであるNOC-12、SNAPが前頭葉ドパミン遊離を増加させることを確認し、さらにNCX選択的阻害薬SEA0400がNO誘発ドパミン遊離を抑制することを見出した。また、NO誘発ドパミン遊離のCa^<2+>依存性についても検討した。これらの結果はNO誘発ドパミン遊離におけるNCXの関与を示唆する。なお、NOはセロトニンやノルアドレナリン遊離に対しては影響を与えず、NOの神経伝達物質遊離に対する作用はドパミンに選択的であった。我々は、細胞内Ca2+の濃度調節に関わっているNa+/Ca2+交換系(NCX)の選択的阻害薬SEA0400を開発し、脳NCXの生理病態的意義に関する一連の研究から、1)神経細胞、グリア細胞での一酸化窒素(NO)誘発の細胞障害にNCXが関わっていること、2) NO-NCXシグナルがパーキンソン病モデルマウスドパミン神経障害に関わっていることを明らかにした。これらはNO-NCXシグナルの病態的意義を示しているが、NOとNCXの相互作用の分子機構は全く不明である。本研究では、脳NCX安定発現細胞系を用い、NOとNCXの相互作用の分子機構について、またNO-NCXシグナルカスケードの生理病態的意義について、精神疾患と関連している脳アミン神経伝達や環境ストレスとの関連から追究し、脳NCXの新しい創薬的意義を検証した。脳NCX安定発現細胞株でのNOとNCXの相互作用の解析に関しては、脳NCXスプライスバリアントの安定発現細胞株を作製した。NO-NCXの相互作用の分子機構を追究する予備実験として、本系でのNOによる細胞障害を検討したが、培養細胞で見られたNO誘発の細胞障害が見られなかった。すなわち、NOのNCXに対する作用が間接的であることが示され、安定発現細胞株でのメカニズム解析が出来なかった。脳微小透析法によるNO-NCXシグナルの脳アミン伝達に対する作用解析について検討したが、NOは脳アミン伝達には影響を与えなかった。さらに、遺伝子・環境因子相互作用のNO-NCXシグナルに対する作用解析に関して、PACAP遺伝子改変マウスに対する環境負荷の影響についての網羅的解析からNCXが行動変化に関わる1つの候補分子であることを見出したが、定量的RT-PCR解析では、環境負荷のNCXに対する作用は検出されなかった。種々の病態と関連している一酸化窒素(NO)のNa+/Ca2+交換系(NCX)に対する作用の分子機構を明らかにすることを目的とし、脳NCX安定発現細胞系においてNOとNCXの相互作用について検討し、24年度は以下の成果を得た。1.脳NCX安定発現細胞株でのNOとNCX相互作用の解析NCXの一過性発現細胞の作製に続き、安定発現細胞の作製を行った。これらの細胞において、NOの細胞障害について検討したが、発現細胞のNO感受性は非発現細胞と同様であった。また、安定発現細胞のセルフリー系でPKGによるNCXリン酸化について検討したが、抗リン酸化セリン/スレオニン抗体を用いる系ではNCXのリン酸化は検出できなかった。これらの成績は、NOのNCXに対する作用が直接的な相互作用でなく、関節的なものであることを示唆する。

2.遺伝子・環境因子相互作用のNO-NCXシグナルに対する作用解析環境要因の作用について、胎児期バルプロ酸(VPA)投与が成熟期に自閉症様の症状を示すことを明らかにしている。このVPA投与の脳NCXに対する作用を検討した結果、投与後6時間でNCX1発現の減少とNCX2発現の増加を見出した。本成績は、VPA誘発発達障害にNCXが関わっている可能性を示している安定発現株の作製には至っていないが、一過性発現細胞に成功しており、また引き続き安定発現株の作製を目指している。マイクロダイアリシスの検討では、一定の成果を得た。25年度が最終年度であるため、記入しない。安定発現細胞の作製に成功し、in vitroでの検討課題を実施した。結果は予想外にも直接的相互作用が見られなかったが、今後は間接的な作用について検討する。また、環境要因に関する課題については、発達障害モデルでNCXが発現変動をするという成績を得た。今後はこの意義についてさらに追究する。安定発現細胞を用い、NOの作用における、cGMP/PKGシグナルの役割について追究する。また、一過性発現細胞で得られた結果をさらに検証する。NOとNCXの相互作用が間接的であることが示されたので、今後はこの間接的な作用に焦点を絞ってさらに追究する。具体的には、セルフリーの系で放射性のATPを使ってNCX以外のリン酸化について検討する。また、発育期環境要因の精神機能に対する作用におけるNCXの関与について、その発現変化を検討する。
膵オルガノイドを用いた微小環境再現による癌進展抑制性膵星細胞の解明

膵癌は豊富な間質を形成し、癌間質相互作用により癌の進展を促進していると考えられているが、一方で腫瘍抑制性に働く間質の存在も指摘されている。そこで本研究ではヒト由来膵癌オルガノイドを用いて生体内により近い、癌微小環境を再現することにより、腫瘍抑制性膵星細胞(Pancreatic stellate cells; PSC)の集団を発見し、その制御因子を同定することを目標としている。ヒト膵癌由来のactive PSCと、All Trans Retinoic Acid(ATRA)を用いて誘導した静止期状態のPSC(Quiescent PSC; qPSC)をマイクロアレイで解析し、qPSCに特異的なマーカーを検索した。いくつかの候補遺伝子が挙げられたため、その候補遺伝子に関してのin vitro・in vivo実験を行った。しかし、その候補遺伝子のover expression、またはdown regulationによるPSCの機能的変化において有意な結果が得られなかった。また、ヒト膵癌切除組織の腫瘍浸潤部と非浸潤部のPSCをマイクロダイセクションによって採取し、マイクロアレイによる解析を行って腫瘍抑制性に働く可能性のあるPSCを同定した。腫瘍促進性のPSCを腫瘍抑制性のPSCへと誘導する薬物を同定するために、化合物ライブラリーを用いた薬物スクリーニングを行ったが、ATRAを用いて作成したqPSCのような形態的変化(紡錘形から類円形への変化、脂肪滴の出現)を起こす化合物は発見することができなかった。今後の方針としては改めてqPSCの樹立・培養環境を見直し、qPSCの割合の上昇を目指し、再度マイクロアレイもしくはその他の解析手法(single cell transcriptome解析など)を用いてqPSCに特異的なマーカーを同定し、qPSCが腫瘍抑制性に働く因子について検討しなおす必要がある。腫瘍抑制性PSCに関するターゲット遺伝子の同定やqPSCの癌抑制因子の同定が進んでいないため。qPSC特異的なマーカー同定のため、解析手法を再検討する。当研究室で新たに導入されたsingle cell mRNA seqを用いたtranscriptome解析を行う、もしくはqPSCの樹立、培養条件を改善し、qPSCの状態、割合の向上を目指し、再度マイクロアレイ解析を行う。研究計画に遅れが認められ、腫瘍抑制性PSCを用いた移植・治療実験などを行うことができていないため。次年度は研究用試薬、器材、マイクロアレイなどの受託解析に使用予定である。
都市高齢者の孤独問題と社会的ネットワーク--日中比較研究を目指して

本研究は、少子高齢化が急速に進んでいる都市在住の高齢者の孤独問題を、東アジアに共通する課題として捉えたうえで、日・中・韓の比較という観点から、高齢者をとりまく社会的ネットワークと各級政府の高齢者政策および行政・市民の協働との関連で明らかにしようとするものである。本年度は、一般の高齢者を対象とする社会的ネットワークと孤独感に関する聞き取り調査を実施した。三鷹市井の頭地区から100名の高齢者を抽出し、訪問面接調査を依頼した。その結果、34名が調査に応じ、1時間以上にわたる深層面接を実施した。その結果は以下の通り。(1)客観的にみて孤立しているようにみえても「孤独を楽しむ」高齢者が少数ながらいた。かれらは専門職や管理職の職歴をもつ高学歴者で、ひとりで楽しめる趣味を生き甲斐にしていた。(2)孤独を感じやすい高齢者の条件は、後期高齢者、男性、健康状態が悪い、配偶者がいない、ひとり暮らし、年金がない、近隣に友人がいない、家族親族ネットワークがないなどである。とくに、近隣に友人のいない男性の高齢者が妻を亡くした後、社会的に孤立するケースが典型的であった。これらの知見を、中国・韓国の都市部の高齢者と比較すると、ひとり暮らしであることと、低所得であることは、孤独と孤立を引き起こしやすい共通の要因となっていた。相違点としては、日本(三鷹市)は地域の人間関係の希薄さが孤立の大きな要因になっているのに対して、韓国(ソウル市)では、貧困による孤独が深刻であり、中国(煙台市)でも年金制度の不平等が所得格差を生み、貧困が孤独をうみがちであった。したがって、政策的には、韓国では、年金の受給率と持ち家取得率を高めること、中国では不平等を生まない年金制度の改革が課題となるのに対し、日本では地域社会の再構築が、高齢者の孤独を減少させるための鍵となる要因であることが示唆された。本研究は、核家族のもとで少子高齢化が急速に進んでいる都市在住の高齢者の孤独問題を、東アジアに共通する課題として捉えた上で、日本・中国・韓国の比較という観点から、家族・親族、地域社会などの社会的ネットワークと近年重要性を増している地方政府の高齢者政策、および行政・市民の協働との関連で明らかにしようとするものである。本年度は、東京都三鷹市を事例として、郊外シニア市民の起業支援政策を調査することにより、コミュニティ・ビジネスなどの内発的な産業振興政策という観点から高齢化対策を検討するとともに、同市における保健・医療・行政・住民が連携した地域ケアシステムについて聞き取り調査を実施した。起業支援政策については、三鷹産業プラザで開催されたSOHO FESTA(展示会およびビジネスプランコンテスト公開審査会)とNPO法人三鷹ネットワーク大学のシニア向け講座の参与観察を実施した。SOHOは、必ずしもシニアに限定されたものではないが、退職後の生き方のひとつとして現役時代のキャリアを活かした事業の成功事例を収集できた。また第三セクター「まちづくり三鷹」やNPO法人三鷹ネットワーク大学が、大企業OBを登用したシニア起業支援策を実施し、一定の成功を収めていることが明らかとなった。地域ケアシステムについては、三鷹市独自の「地域ケアねっと」について、三鷹市担当者および地域におけるケアねっとのオーガナイザーや傾聴ボランティアに聞き取り調査を行ったほか、デイケア施設についてもフィールドワークと管理者への聞き取りを行った。その結果、特筆すべきこととして、地域ケアねっとが、住協会長を務めていた地域の世話役によって発案されたこと、複雑な介護保険制度と一般住民とをつなぐ相談機能を狙いとしていること、波及効果として、地域・近隣の日常的な生活問題の解決ルートを形成していることが明らかとなった。

したがって、政策的には、韓国では、年金の受給率と持ち家取得率を高めること、中国では不平等を生まない年金制度の改革が課題となるのに対し、日本では地域社会の再構築が、高齢者の孤独を減少させるための鍵となる要因であることが示唆された。
都市型のがんの特性と要因に関する病理疫学的研究

今年度は中央の電算機に統合されていた昭和58,59,60年度の都内施設の癌患者の生検データベースについて、各臓器の癌の疫学的特徴の解析を行った。1.東京の15施設のすべてから磁気テープまたはフロッピーディスクをメディアとして集められた癌患者は3年間で30,422例あり、男女比は1・18であった。ピークは男女とも55-59歳にあった。同一診断患者の削除は患者1Dまたは患者氏名によるソーテイングにより行ったが、多施設にわたる場合は限界があった。2.中枢神経の腫瘍は従来わが国では膠腫の占める割合が欧米よりも低いとされてしたが、今回のデータでは,膠芽腫を含めた膠腫は40数%を占め、都市型癌が臓器によっては組織型の相対比率の変化として現れる可能性を示唆した。3.甲状腺癌の男女比が従来は1:6で女性優位とされていたが、今回のデータでは約1:3であり、都市型癌としての変化は臓器によっては男女差の減少として起きているのかも知れない。4.別途作成した東京都の死亡票によるデータベースと剖検輯報データベースから判断すると、この班の参加施設での死亡者は都全体の死亡の約15%を占める。東京のがんの罹患率のデータは現在までのところ確かなものはなく、今後統合された病理生検データベースとそこに集まる患者母集団の分析を根拠にして各臓器癌の首都圏での推測値を出していくことも一つの有効な方法と考えられた。5.その他、上気道、食道、皮膚、泌尿器、骨軟部、前立腺、卵巣などについて検討したが都市型癌としてのはっきりとした特徴は出ていない。6.今後、ある程度経時的に首都圏の病理疫学データを追跡する必要がある。
社会的感受性が集団的知能に影響を与えるプロセスの解明

集団意思決定(合意形成)に基づくデータを分析した結果,社会的感受性は,個人レベルでは能動的行動である発言量と関連すること,また,集団レベルでは,話し合いの進め方の明確化の早さ,合意形成過程への満足度と関連している可能性が示唆された。本研究は,「グループの知能」である集団的知能(collective intelligence)を予測すると報告(Woolley et al., 2010)された,メンバーの社会的感受性(social sensitivity)に注目し,社会的感受性が共有目標(shared goal)の形成と役割分化過程を促進することを通して,集団的知能に影響を与えるという仮説を検討することを目的とした。具体的には,2者が協力行動を起こす時に,「相手の意図を読み取りながら共有目標(shared goal)を作成する(Tomasello et al., 2005)」という視点を導入し,社会的感受性が目標の共有化・役割分化を促進し,メンバー間の調整に関する「プロセスの損失」を招かないことで集団のパフォーマンスを促進するという仮説を検討した。154名(3-6名×29グループ)に対し,集団意思決定課題(合意形成課題)を実施し,その後の調査を分析した結果,感情読み取り能力である社会的感受性は,個人レベルでは,能動的行動である発言量と関連すること,また,集団レベルでは,話し合いの進め方の明確化の早さ,合意形成過程への満足度と関連している可能性を得た。これらのことは,社会的感受性が集団意思決定のプロセスにおいて,個人のレベル,そして集団のレベルにおいてどのような特徴を持つのか,という点を明らかしたと言えよう。また,発言量との関連が示されたことにより,社会的感受性がやりとりされる情報量へ対しても影響を持つ可能性が示唆された。これらは,支援的介入可能性の観点からも一定の意味を持つと考えられる。本研究の目的は,「グループの知能」である集団的知能(collective intelligence)を予測すると報告された,メンバーの社会的感受性(social sensitivity)に注目し,社会的感受性が,共有目標(shared goal)の形成と役割分化過程を促進することを通して,集団的知能に影響を与えるという仮説を検討することであった。具体的には,社会的感受性の高いグループにおける言動,メンバーの目標共有化・役割分化過程に注目し,社会的感受性の影響が見られる主観的・客観的指標を明らかにすることで,パフォーマンスを規定する相互作用行動への介入可能性を探ることを目的とする。当該年度は,授業中のグループワークの観察と課題の選定をし,最終年度の実験実施への足がかりを作ることが目指された。当該年度の主要な成果としては,質問紙による研究の実施が挙げられる。具体的には,グループワークを行っている授業において質問紙の配布を行った。合意形成のグループワーク実習において,それぞれのメンバーが役割の分化,目標の共有をどのように捉えていたのかなどの項目に回答してもらい,それらと社会的感受性の関連を検討した。分析の結果,グループ内の個人の発言量と社会的感受性が正の関連を示していた。このことは,社会的感受性という認知の次元の特徴がグループ内での能動的な行動と関連していることを示唆している。また,社会的感受性の高い集団の方が,個人の決定と集団の決定の誤差が少なかった。すなわち,社会的感受性の高さは,集団の意思決定の方略を規定している可能性を示唆している。今後,この調査から明らかになったことを元に,行動指標でこれらの事象をより実証的に示していく必要があるだろう。2年で実験を遂行するという目的の中,当該年度では,質問紙によるデータ収集を行うことが出来,どのような変数が関わり合うのかという足がかりをつかむことができたと考えている。このことからも,実験の実施へ向けて着実に歩みを進めていると言え,おおむね順調に進展していると判断される。質問紙で得られたデータの詳細な分析をすすめるとともに,集団実験の実施と分析に向けて,研究を進めていく。具体的には,主に次に挙げる2つの側面から推進を図る。第一は,実験実施に関する事項である。具体的には,実験実施に掛かる実験デザインの精緻化と参加者募集に取りかかる。第二は,分析の枠組みの設定についてである。言語学の領域で行われているような会話分析の手法を適用することによって,言語行為の視点からの分析もできると考えているため,その準備を行う。初めに,当該年度中に進める機材の購入と設営が,当該研究施設との兼ね合いから,次年度へ持ち越しとなっているため,実験室の機材の設営に関して研究費を使用する。具体的には,ビデオカメラを3台購入することと,音声録音に関する機材を購入することに使用する。また,実験実施における,実験参加者報酬,研究補助において,研究費の大部分を使用する。具体的には,参加者の拘束時間に合わせて一人3,000円程度支払う予定であり,それを120名集めるため,36万円を謝金として使用する。また,データのコーディングの研究補助として,大学生・大学院生を雇用する。