hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T細胞因子による抗腫瘍免疫の調節機構に関する研究

1.ヒト及びマウスにおける自己リンパ球混合培養反応における各種リンホカインの産生を検索したところ、IL-3の特異的産生が明らかになった。IL-1、IL-2の誘導はまったく起らない。このようにして産生されたIL-3は、固形腫瘍に対して傷害作用を持つNC細胞の誘導をも起こす。2.in vivoの腫瘍排除機構においてLyt【1^+】【2^-】の細胞が中心的役割を果すが、抗腫瘍活性を示すためにはさらに、マクロファージとLyt【1^+】【2^-】細胞の産生するNAFが必要であることを明らかにした。diffusion chamberを使ったin vivoの実験により、腫瘍と免疫脾細胞の特異的免疫反応、MAFの産生そしてMAFによるマクロファージの活性化により傷害性が獲得されるまでの一連の反応系を明らかにした。3.樹状細胞(OC)が抗原特異的T細胞との培養により細胞集塊を形成するので2日間の腫瘍細胞をも加えたin vitro培養を行い、活性化T細胞を採取できた。この細胞は、in vivoで抗腫瘍活性を示す。4.LAK細胞に反応し、その活性を阻害するモノクローナルKBAの作製に成功した。この抗体は180と95Kのsubunitから成るlymphokine-activatedcell-associated antigen(LAA)を認識している。KBAを添加することにより、種々のT細胞応答が抑制を受けることから、LAAはT細胞活性化においても重要であることが判明した。5.ヒトr-IL-2が実験癌に対して治療効果を示すことを明らかにした。時に、除放性基剤pluronicgelの使用がその効果を増強する。r-IL-2とcyclo-phosphamideによる化学療法の併用も有効である。7.細胞障害性T細胞が抗原の認識に必須とされているMHCクラスI抗原を、pH3の緩衝液による短時間処理により、特異的に除去する方法を開発した。
粉体層への液の浸透メカニズムの解明とモデリング

本研究では,湿式造粒プロセスにおいて重要となる粉体と液の混合を予測するためのシミュレーションモデルの開発を行い,粒子充填構造が液の混合に与える影響について調査した.毛管現象による粉体層への液浸透を予測する直接数値計算モデル及び,粒子同士の接触による液分散モデルをそれぞれ開発することに成功した.その結果,異なる濡れ性を有する2種類の粉体を混合した場合は,見かけの接触角の余弦が粉体の混合比と線形の関係となることを明らかにした.また,接触液分散には粒子表面の部分濡れを考慮することが重要であることを示した.本研究は,粉体の湿式造粒過程中に現れる,粉体層への液の浸透現象を予測可能なシミュレーションモデル及び数理モデルを開発し,粉体層の充填構造が液浸透速度に与える影響を調べることを目的とする.シミュレーションには体積保存性に優れたVolume of Fluid (VOF)法を用いる.まず始めに,開発されたシミュレーションモデルの検証として,濡れ性の良い毛管内で静止した気液界面に生じる圧力差を計算し,Young-Laplace式により求められる理論値との比較を行った.その結果,シミュレーションと理論値との誤差は約3%以内となることを確認した.次に,開発されたモデルを用い,球形粒子からなる粉体層への液の浸透現象のシミュレーションを行った.実験では,液浸透高さの2乗と経過時間が線形の関係になることが報告されており,シミュレーションでも同様の傾向が現れることを確認した.これにより,開発されたモデルの妥当性が定性的にではあるが確認された.現在,粉体層の充填構造に関するパラメータ(充填率,粒径,粒子形状等)を変化させ,液の浸透シミュレーションを行い,それらのパラメータが液浸透速度に与える影響について調べている.モデルの定量的な検証は今後行う予定ではあるが,現状でも定性的な関係を調べるには十分であると考えている.一般的に,粉体層の充填構造のうち目的とするパラメータのみを変化させることは実験では難しい.今回開発されたモデルを用いることで,実験では得ることの困難な情報を得ることが可能となることが期待される.本研究は,粉体の湿式造粒過程中に現れる粉体層への液の浸透現象において,粉体層の内部構造が液浸透速度に与える影響を数値シミュレーションにより調べ,浸透速度を予測可能な数理モデルの開発を行うことを主な目的とする.初年度では数値シミュレーションに用いるモデルの開発及びその精度検証,また計算結果の解像度依存性等についての調査を行った.その結果,本モデルを用いることで,実験で報告されている傾向を定性的に捉えることができることを確認した.最終年度では,静的及び動的な粉体層に対する液浸透現象のシミュレーションを行った.静的な粉体層に対しては,充填構造パラメータが液浸透速度に与える影響について調べた.粉体層の充填構造を任意に変更することは実験では非常に困難であるが,シミュレーションを用いることで充填構造パラメータ一つ一つの影響を見ることが可能となる.その結果,特定の条件下で粒径及び空隙率を変化させると,現在一般的に使用されている数理モデルから予測される浸透速度の傾向とは逆の結果が現れる場合があることが示された.また,粒子表面の濡れ特性の異なる粉体を一様混合させた場合,液浸透速度と混合比は線形の関係を有することが明らかになった.これは,それぞれの種類の粉体についての浸透速度を調べることで混合層の浸透速度が可能である,ということを示唆しており,産業プロセスの設計や評価をする際に非常に大きな意味を持つ.動的な粉体層に対しては,本研究により開発された液浸透モデルと既存のモデルとの比較を行った.本研究で開発されたモデルは,粒子間接触液輸送の際に既存のモデルでは捉えることのできない粒子表面での液分布を考慮しており,より実現象に近いシミュレーション結果を得ることが可能となった.また,特に使用する液粘度が大きくなると,モデル間での差が顕著に出ることを明らかにした.本研究では,湿式造粒プロセスにおいて重要となる粉体と液の混合を予測するためのシミュレーションモデルの開発を行い,粒子充填構造が液の混合に与える影響について調査した.毛管現象による粉体層への液浸透を予測する直接数値計算モデル及び,粒子同士の接触による液分散モデルをそれぞれ開発することに成功した.その結果,異なる濡れ性を有する2種類の粉体を混合した場合は,見かけの接触角の余弦が粉体の混合比と線形の関係となることを明らかにした.また,接触液分散には粒子表面の部分濡れを考慮することが重要であることを示した.本研究で一番の基盤となるのは粉体層への液浸透をシミュレート可能なモデルの開発である.これについて,理論式や実験結果との比較を通じて,シミュレーションモデルの妥当性を定性的にではあるが検証することに成功しており,モデル開発は順調に進展していると言える.粉体工学今後は,現在開発されたモデルをより定量的に検証する計画である.これについて,当初は実験と同条件でのシミュレーションを行うことで定量比較を行う予定であったが,粒子充填率を上げると粒子間の間隙が小さくなり,計算不可が大きくなってしまう問題が発生した.これについては,より大規模計算が可能なコンピュータを使用する等の対策が必要となると考えられる.その後,開発されたモデルを用いた数値シミュレーションを行うことで粉体層の充填構造と液浸透速度の関係を定量的に明らかにする予定である.さらに,それらの計算結果をまとめることで,粉体層の毛管相当径と粉体充填構造との関係を明らかにし,粉体層への液浸透速度を予測することが可能な数理モデルの開発へと進展する.

本研究のために特任研究員を雇用することになったが,その開始時期が平成27年2月からとなったため,本予算を用いて出来るだけ長く雇用をするために次年度へと使用額を持ち越した.それに関連し,計算機使用料等の一部予定していた費用を別財源から補填した等の理由による.持ち越した予算は,主に現在雇用している特任研究員の人件費へと充て,本研究の進展速度を促進する予定である.
ケアの制度構築における法・正義の射程と職業倫理の意義に関する研究

研究代表者の服部は、主に独語文献や独語新聞の調査を通じて福祉国家・社会国家の現代的展開の中でのケアの制度構築の在り方について取りまとめる作業を進め、その成果の一部を日本法哲学会学術大会での「法治国家原理の展開」と題する報告の中で発表した。服部は、今年度は公表にまで至る論文はなかったが、上記学会報告骨子の学会誌上での発表を次年度に予定している他に、地域福祉やわが国の社会福祉制度についての論稿や書評を発表すべく準備を進めている。他方、研究分担者の亀本は、法哲学・社会哲学国際学会連合の学術大会およびその前後も含め、各国法哲学者との学術的交流の中で、本研究のテーマに関する情報収集を行うとともに、前年度に引き続き、ジョン・ロールズの正義論における主として格差原理が持つ現代的意義について批判的に考察し、かかる作業を通じて、ロールズの正義論といわゆる福祉国家型リベラリズムの微妙な距離について検討を加えた。これは、ロールズ流のリベラリズムがケアの制度構築においてどのような意義をもつかを検証する研究としての一面も持ち、そのような観点からの考察も含めて、その成果を『思想』誌上に論文として発表した。両者は、人々の自己決定の支援をする制度的基盤としての法の意義を再評価する視点から、亀本は英米の、服部は独・墺の、それぞれ理論動向および現実の政策動向に着目し、しばしば連絡を取り合って研究成果についての相互検討を行った。最後に、論文として公表したものを中心に、2年間にわたる研究成果を成果報告書(冊子体)としてとりまとめた。研究代表者の服部は、主として独語文献や独語新聞の調査を通じて福祉国家・社会国家の現代的展開の中でのケアの制度構築の特質およびその変容につきとりまとめる一方、ドイツの生命倫理(ボン)および社会福祉関係(シュツットガルト)の組織・研究所などを訪問し、ケアの制度構築の今日の政策動向につき資料収集と調査を行った。また、職業活動の自由の規制に関する内外の文献を分析し、適切な形での専門家責任あるいは専門家に対する信頼が成り立つための条件(養成訓練の在り方、専門職業団体の組織構成・体制、専門職の業務遂行の在り方、専門職の資格認定の仕方とその前提など)について考察を加えた。さらに、そうした研究の成果の一端を、さしあたりは福祉・介護職の職業倫理と法制度の関係に関する論文にとりまとめ、公表した。他方、研究分担者の亀本は、主としてジョン・ロールズの正義論の現代的展開に注目し、彼が福祉国家擁護論に立つとされる際の根拠とされてきた格差原理について詳細な再解釈を施すことを通じて、父権的温情主義ではない形の福祉国家のあり方を模索するとともに、現代的なケアの再構築のための新たな視点を探究した。そしてその成果を、主として2本の論文の形で公表した。また、これに関して内外から専門家を招き、研究会を行って、専門知識の供与を受けた。研究代表者の服部は、前年度に引き続き、主に独語文献や独語新聞の調査を通じて福祉国家・社会国家の現代的展開の中でのケアの制度構築の在り方について取りまとめる作業を進め、その成果の一部を日本法哲学会学術大会での「法治国家原理の展開」と題する報告の中で発表した。

他方、研究分担者の亀本は、法哲学・社会哲学国際学会連合の学術大会およびその前後も含め、各国法哲学者との学術的交流の中で、本研究のテーマに関する情報収集を行うとともに、前年度に引き続き、ジョン・ロールズの正義論における主として格差原理が持つ現代的意義について批判的に考察し、かかる作業を通じて、ロールズの正義論といわゆる福祉国家型リベラリズムの微妙な距離について検討を加えた。これは、ロールズ流のリベラリズムがケアの制度構築においてどのような意義をもつかを検証する研究としての一面も持ち、そのような観点からの考察も含めて、その成果を『思想』誌上に論文として発表した。両者は、人々の自己決定の支援をする制度的基盤としての法の意義を再評価する視点から、亀本は英米の、服部は独・墺の、それぞれ理論動向および現実の政策動向に着目し、しばしば連絡を取り合って研究成果についての相互検討を行った。最後に、論文として公表したものを中心に、2年間にわたる研究成果を成果報告書(冊子体)としてとりまとめた。
胸腺外分化T(NK1.1^+T)細胞による自己免疫疾患の制御

T細胞レセプターと、NK細胞マーカーであるNK1を同時に発現しているT細胞亜群のNK1.I^+T細胞には、自己免疫疾患において、その発症に抑制的作用があることが知られている。このNK1.I^+T細胞は、CD3の蛍光強度がintermediateレベルであることや、そのT細胞レパトワの特異性から、胸腺外分化T細胞に属するものと考えられている。しかし、この胸腺外分化T細胞には、NK1.I^-や他の表面マーカーを発現した細胞分画があるにもかかわらず、それらの細胞分画と自己免疫疾患に関する解析はほとんどなされていない。今回、自己免疫疾患のモデルマウスである、SCGマウスとIprマウスを用いて、発症の過程をおって胸腺外分化T細胞の解析を行い、新たな細胞集団を見出した。この細胞集団は、顆粒球のマーカーであるGr-1をCD3と同時に発現しており、正常マウスにはその存在が認められないが、自己免疫疾患モデルマウスにおいては、その発症にともない全身において増加することが観察された。また、このGr-1^+CD3^+T細胞は、IL-2レセプターβを、他の胸腺外分化T細胞より強く発現している傾向があり、さらには、PCR-Southern blottingによりG-CSFレセプターを発現していることが示された。今後は、このGr-1^+CD3^+T細胞がG-CSFレセプターを発現している意義を解析すると同時に、IL-12等のサイトカインに対する反応性や自己抗体産生に及ぼす影響などを調べ、自己免疫疾患の発症におけるこの細胞の役割を明らかにしていく。
水素吸蔵によるアモルファス合金の新しい作製法と物性に関する研究

本研究は従来とは全く異なる発想のもとに計画されたもので,室温付近で結晶性金属に水素を吸蔵させることによってアモルファス合金を作製し,新しい機能を持つ材料を作り出すことを目的として行い,得られた主な結果は以下のように要約される.1.アモルファス化する合金の探索とアモルファス相の形成条件C15構造のラーベス相RNi_2(Rは希土類元素)水素吸蔵により室温近傍でアモルファスになるアモルファス化するには合金が(i)水素との親和力の強い元素を含み, (ii)水素原子の占有位置がエネルギー的に不利な結晶構造をとり, (iii)融点が低いか,あるいは融点まで安定に存在しないことが必要である.2.X線構造解析水素の吸蔵によってアモルファス化したa-GdFe_2H_3およびa-CeFe_2H_3合金のX線構造解析を行い,アモルファス構造を取ることが確認された.通常のアモルファス合金と比べると, Fe原子ガクラスターしている傾向が強く,液体テレルと類似する構造をとることが分った.3.アモルファス化の過程と機構水素はラーベス相にほとんど固溶せず,水素の導入とともに結晶中にアモルファス化した領域が核生成し,成長する.水素原子はラーベス相よりアモルファス相中で安定に存在できるため,拡散が容易となる中間温度領域で系全体のエネルギーを下げるように金属原子の再配列が起りアモルファス化する.4.磁気的性質水素吸蔵によってアモルファス化したa-CeFe_2H_3合金とスパッタ法で作製した合金に同一量の水素を吸蔵させた合金の磁気的性質はほぼ等しい.この合金では水素は磁化の強さとキューリー温度をともに高める作用がある.本研究は従来とは全く異なる発想のもとに計画されたもので,室温付近で結晶性金属に水素を吸蔵させることによってアモルファス合金を作製し,新しい機能を持つ材料を作り出すことを目的として行い,得られた主な結果は以下のように要約される.1.アモルファス化する合金の探索とアモルファス相の形成条件C15構造のラーベス相RNi_2(Rは希土類元素)水素吸蔵により室温近傍でアモルファスになるアモルファス化するには合金が(i)水素との親和力の強い元素を含み, (ii)水素原子の占有位置がエネルギー的に不利な結晶構造をとり, (iii)融点が低いか,あるいは融点まで安定に存在しないことが必要である.2.X線構造解析水素の吸蔵によってアモルファス化したa-GdFe_2H_3およびa-CeFe_2H_3合金のX線構造解析を行い,アモルファス構造を取ることが確認された.通常のアモルファス合金と比べると, Fe原子ガクラスターしている傾向が強く,液体テレルと類似する構造をとることが分った.3.アモルファス化の過程と機構水素はラーベス相にほとんど固溶せず,水素の導入とともに結晶中にアモルファス化した領域が核生成し,成長する.水素原子はラーベス相よりアモルファス相中で安定に存在できるため,拡散が容易となる中間温度領域で系全体のエネルギーを下げるように金属原子の再配列が起りアモルファス化する.4.磁気的性質水素吸蔵によってアモルファス化したa-CeFe_2H_3合金とスパッタ法で作製した合金に同一量の水素を吸蔵させた合金の磁気的性質はほぼ等しい.この合金では水素は磁化の強さとキューリー温度をともに高める作用がある.
システム知の循環にもとづく受容可能な知能システムの創生

近年、社会インフラ・製造・流通・サービスなど、あらゆる社会の仕組みの中で人工知能(AI)の活用による知能化・効率化が求められている。しかし、現在のAIはブラックボックス化されており、システムの理解と検証に必要な知識抽出が困難である。この問題に対し本研究では、説明可能なAI(eXplanable AI :XAI)の考え方を拡張した,システム知の循環に基づく知能システムの実現法を明らかにする。知能システム自らが,システム知を分析・説明・制御する機能とこれを循環する構造を有することで、XAIを超えた受容可能な知能システム基盤が創生されることを示す。
格子間サイト制御と三元系新物質探索によるマグネシウム－シリコン系熱電材料の創製

Mg2Si1ーxSnx三元系化合物において、結晶中の格子欠陥量は熱電性能を決定しうる重要な要因であるが,定量的に評価した報告はない.本年度は,高い熱電性能を有するMg2Si1ーxSnx三元系化合物の格子欠陥量を単結晶X線を用いて評価した.まずMg2Si1-xSnx三元系化合物の端成分であるMg2Snを作製し,格子欠陥量を評価した.結晶構造解析やFourierマップの結果から,Mg2Snには格子間サイトのMg(Mgi)が存在しておらず,正規のMgサイトは3 - 6 %程度欠損していることがわかった.Mgiはドナー型の欠陥,Mgサイトの欠損はアクセプター型の欠陥であることから,Mg2Siと比べるとMg2Snの電子キャリアは減少し,ホールキャリアは増加していることが予想される.実際に熱電性能を測定したところ,Mg2Snは室温でp型伝導を示すことがわかった.以上から,Mg2Snがp型伝導を示す原因は,Mgiが存在しない一方で,Mgサイトが欠損しているためであると結論した.次に,Mg2Si1ーxSnx三元系化合物(x = 0.2,0.4,0.6,0.8,0.9)の熱電性能と格子欠陥の関係性を調査した.結果として,組成xの増加に伴い,Mgサイトの占有率およびMgiの占有率が減少する傾向が見られた.このため,Sn-rich条件のMg2Si1ーxSnx三元系化合物がp型伝導を示す原因として,Mgiが減少する一方で,Mgサイト欠損量が増加しているためと結論した.熱電性能では組成xの増加とともに,電子キャリアは減少し,ホールキャリアが増加する傾向が見られた.モジュールの作製には至らなかったが、Mg2Si1ーxSnx三元系において、n,p型熱電性能が向上する新しい指針を提案・実証した。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在廃棄されている膨大な熱エネルギーを熱電発電によって電気エネルギーに変換し,利用するクリーンな社会を目指し,熱電材料であるMg2Siの高性能化を図った.本年度はMg2Siにおいて格子間サイトMg(Mgi)の制御及びYb-Mg-Si系新物質の合成に取り組んだ.前者に関して,Mg2Siでは格子間サイトのMg(Mgi)を制御することによって,n,p型の作り分けが可能となる.本研究では報告が少なく,熱電性能がまだまだ低いp型Mg2Siの作製及び性能向上を目指し,Mgi量の制御(Mgiの脱離)を試みた.Mgi量を制御するために,真空中でのアニール,電気化学法を用いたMgiのデインターカレーション,仕込みのMg量の調整,の3つのアプローチで実験を行った.その結果,アニール及び電気化学法によってMgが脱離することがわかった.ただしその量を制御することは難しく,今後実験条件を改善する必要がある.また仕込みのMg量調整をすることで,Mg2Siの熱電性能にはMgi量より粒界Mg相の量が効いていることを見出した.これはMg2Siを母相としたコンポジット相において,今までとは異なる方法で熱電性能の向上が図れることを示唆している重要な結果である.後者では過去の研究で優れたp型性能を示したSr2Mg4Si3相のSrをYbで置換することを目指し,実験を行った.その結果Yb2Mg4Si3は作製できず,Yb2MgSi2が得られた.この物質の熱電特性を測定したところ,室温以上ではZT=0.005程度と低かったが,室温以下の低温でSeebeck係数がピークを持つ興味深い振る舞いが観察された.この低温でのSeebeck係数の挙動がYbの搖動と関係していることがわかり,Ybの価数を意図的に変化させることにより性能が向上する可能性があることがわかった.昨年度に引き続き,マグネシウムシリサイドの格子間サイトのMg量(以下Mgi)を制御するべくアニールや電気化学法を試みた.またコンポジットを作製することで熱電性能向上を試みた.昨年度まではアニールの条件が最適化されていなかったため,今年度は条件を変化させてアニールを行った.結果として,650°C以上でアニールを行うとMgが脱離することが明らかとなった.またMgは表面から内部にかけて抜けていき,外側から残ったSiが生成することがわかった.しかし格子間サイトのMgだけでなく,正規サイトのMgも脱離していた.以上からアニールでは正規サイトのMgも同時に抜けるため,Mgi量のみを制御することが困難であることがわかった.電気化学法に関しては,定電圧法では表面のMgしか脱離しないため定電流法を試みた.その結果,定電流法においても表面のMgのみが脱離していることが明らかとなった.以上からマグネシウムシリサイドに関して,計算のみならず実験的にもMgiが安定であることがわかった.また昨年度の結果から,マグネシウムシリサイドの熱電性能はMgi量よりも粒界のMg相量が支配的であることが明らかとなっている.そこで今年度は粒界中のMg相量を制御することで熱電性能の向上を試みた.従来の作製方法では試料中にMg相が残らないため,作製方法を変更することで試料中にMgが残存したMg2Si/Mgコンポジット試料の作製に成功した.

加えてMg2Si/Siコンポジットの作製も試みた.結果としてSi量の増加に伴いp型性能が向上することが明らかになった.p型試料の作製が困難なマグネシウムシリサイドにおいて,コンポジットによってp型試料が得られた報告はなく,今後ドーピングや置換を行うことでさらなるp型性能の向上を図る.格子間サイトの制御を試みて,アニールおよび電気化学法の最適条件を決定した.これらの方法で試料中からMgの脱離に成功したが,正規サイトのMgも同時に脱離することがわかった.また,コンポジット試料の作製により,マグネシウムシリサイドで作製が困難なp型試料を得た.これからはドーピングや置換を行うことで熱電性能の向上を図る.以上から,おおむね順調に進展していると結論付ける.Mg2Si1ーxSnx三元系化合物において、結晶中の格子欠陥量は熱電性能を決定しうる重要な要因であるが,定量的に評価した報告はない.本年度は,高い熱電性能を有するMg2Si1ーxSnx三元系化合物の格子欠陥量を単結晶X線を用いて評価した.まずMg2Si1-xSnx三元系化合物の端成分であるMg2Snを作製し,格子欠陥量を評価した.結晶構造解析やFourierマップの結果から,Mg2Snには格子間サイトのMg(Mgi)が存在しておらず,正規のMgサイトは3 - 6 %程度欠損していることがわかった.Mgiはドナー型の欠陥,Mgサイトの欠損はアクセプター型の欠陥であることから,Mg2Siと比べるとMg2Snの電子キャリアは減少し,ホールキャリアは増加していることが予想される.実際に熱電性能を測定したところ,Mg2Snは室温でp型伝導を示すことがわかった.以上から,Mg2Snがp型伝導を示す原因は,Mgiが存在しない一方で,Mgサイトが欠損しているためであると結論した.次に,Mg2Si1ーxSnx三元系化合物(x = 0.2,0.4,0.6,0.8,0.9)の熱電性能と格子欠陥の関係性を調査した.結果として,組成xの増加に伴い,Mgサイトの占有率およびMgiの占有率が減少する傾向が見られた.このため,Sn-rich条件のMg2Si1ーxSnx三元系化合物がp型伝導を示す原因として,Mgiが減少する一方で,Mgサイト欠損量が増加しているためと結論した.熱電性能では組成xの増加とともに,電子キャリアは減少し,ホールキャリアが増加する傾向が見られた.モジュールの作製には至らなかったが、Mg2Si1ーxSnx三元系において、n,p型熱電性能が向上する新しい指針を提案・実証した。本年度はMg2Si熱電材料のp型化及び新物質探索を目指し,Mgi量の制御及びYb-Mg-Si三元系新物質探索を行った.結果としてアニールや電気化学法を用い,特定条件下でMgを恣意的に脱離させることに成功した.
光合成系励起子移動の理論的研究

本年度は系のデコヒーレンスについて、確率過程的モデルを用いて研究を行った。デコヒーレンスとは重なりあっている系の量子状態のコヒーレンスが、それぞれの時間発展が異なるために、時間とともに失われる様のことをいう。調べた結果、連続時間のランダムウォーク過程について、厳密解を発見した。以前の研究で知らている解は2つしかなく、この厳密解の導出は大変重要と思われる。連続時間のランダムウォーク過程を用いて結晶中電子のスピンのデコヒーレンスについて研究した。結果を用いて、燐の不対電子とシリコン29の核がどのように相互作用するかを決定する方法に提案した。この方法は一番最初推定する方法である。さらに、この解で、非線形スペクトルを計算した。調和振動子にモデルの解に適用して、非ガウシアン的な環境に対するスペクトルを計算した。この結果は、実験的に非ガウシアンの影響を調べるのに役立つ。非ガウシアン的な揺動の効果は水や光合成の実験において重要であると考えられる。これらの結果は現在論文としてまとめている。さらに非平衡気体に対するモデルについての研究を行った。2種類の気体分子が衝突により平衡状態になることを考える。非平衡状態の気体を説明するモデルが多いが、本モデルは二つの重要な特徴がある。1つ目は衝突により平衡に入る様が詳細に記述される。他のモデル(例えば、ブラウン運動モデル)は、その機構が詳しく説明されておらず、平均により平衡に入る仕組みになっている。2つ目は、モデルがボルツマン方程式の確率的な表現になっていることである。モデルは比較的簡単に扱えるので、統計力学の研究者には便利なモデルと思われる。このモデルに対して数学的な研究を行い、色々な定理を証明した。例えば、ある条件でブラウン運動に収束することなどである。さらに、高い運動エネルギーの状態に入る周波数が早くなることも証明した。この定理で、平衡に入る機構の新しい洞察を行った。この洞察は他の平均的モデルを補完する。現在この研究の結果を論文としてまとめている。当初予定していた光合成系の研究は進捗していないが、他の非ガウス系の研究が大きく進展しており、この遅れを十分補うものであると思われる。本年度は揺動の非ガウス性について主に研究を行った。ガウス過程は中心極限定理により、ポアソーン過程で生じるノイズを長時間平均することにより生じることが知られているが、平均化する時間を短い時間に限るとガウス分布からはずれる。まず短時間平均での分布がどのようになるか数値的に確認した。次にその場合に対する高次のモーメントを与える式を解析的にもとめ、高次のモーメントがガウス分布からはずれるさまを確認した。さらに平均化する時間をのばしていくと求めた結果がガウス的に漸近的に近づくさまを確かめた。そのふるまいを平均化の時間間隔とモーメントの値を両対数プロットして調べたところ、各次数のモーメントが、平均化時間を10ポアソーン過程程度になったときにガウス型に近づいていくことを発見した。モーメントだけではなく、分布関数がガウス型からずれていくさまも解析的に求めようとしたが、これは困難であった。かわりにガウス分布を補正する形として分布関数を近似する形を求めている。以上の結果を導くにあたり多くの数学的恒等式を導いた。それらの結果について1本、またそれらの結果を久保振動子や揺動のある二準位系の問題に適用した結果で1本論文を執筆中である。非ガウス分布についてこれまでその重要性は知られていたが、ここまで解析的に研究した例はない。また、それを物理的な問題として応用解析したのも本研究が初めてである。これらの問題は生物系の光合成過程を研究する上で不可避であり、今後この光合成を研究するにあたり重要なステップになると期待される。

例えば、ある条件でブラウン運動に収束することなどである。さらに、高い運動エネルギーの状態に入る周波数が早くなることも証明した。この定理で、平衡に入る機構の新しい洞察を行った。この洞察は他の平均的モデルを補完する。現在この研究の結果を論文としてまとめている。当初予定していた光合成系の研究は進捗していないが、他の非ガウス系の研究が大きく進展しており、この遅れを十分補うものであると思われる。
精神障害者家族の子ども版「家族による家族学習会」プログラム開発と子どもの体験

本研究は、精神障害を持つ親に育てられた、子ども版「家族学習会」プログラムを開発し、「家族学習会」での子どもの体験を明らかにすることを目的とする。さらに、子どもの支援のあり方、「家族学習会」経験者をコアとしたセルフグループの誕生、体験を活かした社会的活動への可能性を検討することである。平成30年度は、平成29年度に実施した家族学習会の経験者6名に、研究協力者として依頼、子ども版家族学習会を1クール開催した。学習会開始及び終了時にアンケートを実施するとともに、終了時に、参加者、担当者別に、グループインタビューを行った。インタビューでは、家族学習会で得たこと、進行方法やオリジナルテキストへに関する意見を尋ね、プログラムの適切性を確認するとともに、若干のテキストの修正を行った。また、大阪府精神障害者家族会連合会の協力を得て、大阪での子ども版家族学習騎亜セミナーを開催し、子どもの立場の家族を集めた。さらに、29年度に東京での家族学習会に参加したメンバー3名が家族学習会担当者研修会に参加、担当者として、子ども版家族学習会を1クール開催した。「こどもぴあ大坂」が誕生した。さらに、北海道札幌での子ども版家族学習会を開催、「こどもぴあ札幌」が誕生した。この学習会には、東京から3名のこどもぴあメンバーが、担当者として参加、地元の参加者は、4名だった。遠隔地での地域性を配慮し、2日間の集中型として、5回分の内容を盛り込んだが、同様の効果が得られたと評価した。平成30年1月21日に、「精神疾患の親をもつ子どもの会(愛称:こどもぴあ)」が正式に立ち上がったが、平成30年度は、「こどもぴあ大坂」「こどもぴあ札幌」が、新たに誕生した。2019年度は、福岡での家族学習会を計画している。こどもぴあの「集い」は、東京、大阪、札幌で定期開している。子どもの立場の家族の協力を得て、30年度は東京で、子ども版家族学習会を1クール開催できた。また、大阪及び札幌での子ども版家族学習会を各1クール開催し、「精神疾患の親をもつ子どもの会(愛称:こどもぴあ)」の「こどもぴあ大坂」「こどもぴあ札幌」が誕生している。さらに、福岡の支援者にも、東京の会議に参加してもらい、協力を得ている。2019年度の、福岡での開催に向けて、準備状況も整えることができた。本研究は、精神障害を持つ親に育てられた、子ども版「家族学習会」プログラムを開発することである。その結果として、3年間に、東京と共に、複数の地方都市において、子ども版「家族学習会」を開催し、参加者をコアグループとして、子どもの会を設立したいと考えている。2年目に、大阪と札幌において子どもの会を設立した。3年目は、福岡で開催予定である。同時に、大阪と札幌での活動を継続して支援し、安定を図っていく予定である。これらの活動を参加観察することで、精神障害の親を持つ子どもの体験を明らかにしたい。「家族による家族学習会(以下、家族学習会)」とは、統合失調症の家族を対象に、同じ立場にある精神障害者家族会会員がテキストを用いて、病気や障害の正しい知識を提供し、家族自身の体験的知識を共有する小グループで行う体系的なプログラムである。平成29年度は、平成27・28年度に実施した家族学習会の経験者10名に、研究協力者として依頼、子ども版家族学習会を2クール開催した。インタビューでは、家族学習会で得たこと、進行方法やオリジナルテキストへに関する意見を尋ね、意見を参考にしてプログラムの見直しを行った。また、平成30年度に、大阪での子ども版家族学習会を開催する準備として、近畿地方に在住する2名の子どもの立場の家族を招き、家族学習会に参加者として参加してもらった。その結果、家族学習会を経験した20人程が、平成30年1月21日に、「精神疾患の親をもつ子どもの会(愛称:こどもぴあ)」を立ち上げ、年5回程度の集いの定期開催を開始している。子どもの立場の家族の協力を得て、29年度は子ども版家族学習会を2クール開催できた。その結果、家族学習会体験者約20人をコアグループとした、「精神疾患の親をもつ子どもの会(愛称:こどもぴあ)」というセルフヘルプグループを設立することができた。来年度の、大阪での開催に向けて、近畿在住の子どもの立場の家族もコアグループに加わり、準備状況も整えることができた。

インタビューでは、家族学習会で得たこと、進行方法やオリジナルテキストへに関する意見を尋ね、プログラムの適切性を確認するとともに、若干のテキストの修正を行った。また、大阪府精神障害者家族会連合会の協力を得て、大阪での子ども版家族学習騎亜セミナーを開催し、子どもの立場の家族を集めた。さらに、29年度に東京での家族学習会に参加したメンバー3名が家族学習会担当者研修会に参加、担当者として、子ども版家族学習会を1クール開催した。「こどもぴあ大坂」が誕生した。さらに、北海道札幌での子ども版家族学習会を開催、「こどもぴあ札幌」が誕生した。この学習会には、東京から3名のこどもぴあメンバーが、担当者として参加、地元の参加者は、4名だった。遠隔地での地域性を配慮し、2日間の集中型として、5回分の内容を盛り込んだが、同様の効果が得られたと評価した。平成30年1月21日に、「精神疾患の親をもつ子どもの会(愛称:こどもぴあ)」が正式に立ち上がったが、平成30年度は、「こどもぴあ大坂」「こどもぴあ札幌」が、新たに誕生した。2019年度は、福岡での家族学習会を計画している。こどもぴあの「集い」は、東京、大阪、札幌で定期開している。子どもの立場の家族の協力を得て、30年度は東京で、子ども版家族学習会を1クール開催できた。また、大阪及び札幌での子ども版家族学習会を各1クール開催し、「精神疾患の親をもつ子どもの会(愛称:こどもぴあ)」の「こどもぴあ大坂」「こどもぴあ札幌」が誕生している。さらに、福岡の支援者にも、東京の会議に参加してもらい、協力を得ている。2019年度の、福岡での開催に向けて、準備状況も整えることができた。本研究は、精神障害を持つ親に育てられた、子ども版「家族学習会」プログラムを開発することである。その結果として、3年間に、東京と共に、大阪と福岡での子ども版「家族学習会」を開催し、参加者をコアグループとして、大阪と福岡において、子どもの会を設立したいと考えている。また、これらの活動を参加観察することで、精神障害の親を持つ子どもの体験を明らかにしたい。その結果として、3年間に、東京と共に、複数の地方都市において、子ども版「家族学習会」を開催し、参加者をコアグループとして、子どもの会を設立したいと考えている。2年目に、大阪と札幌において子どもの会を設立した。3年目は、福岡で開催予定である。同時に、大阪と札幌での活動を継続して支援し、安定を図っていく予定である。これらの活動を参加観察することで、精神障害の親を持つ子どもの体験を明らかにしたい。平成29年度は、翌年度の活動を見越して、子ども版「家族学習会」に、近畿地方に在住する子どもの立場の家族2名を参加者として招いた。旅費に不足が生じないよう、余裕を見て予算を見積もったため、残額が生じた。この残額は、平成30年度の大阪での子ども版「家族学習会」に関東圏の子どもの立場の家族に支援を依頼するため、大阪への交通費に使用たいと考える。平成30年度は、翌年度の活動を見越して、旅費に不足が生じないよう、余裕を見て予算を見積もったため、残額が生じた。
心性論と社会倫理思想の観点による唐宋禅宗思想史の研究

唐末福建の雪峰教団は雪峰系と玄沙系という二つの系統に分裂していった。その背景には思想的な原因があり、玄沙ー法眼系の禅僧は個人を超越し、世界に充満する仏性の体得を目標とした。これは唐代禅の思想的営為の一つの結論といえる。また北宋代の禅僧である契嵩は、その著書『輔教編』で、当時の排仏論から仏教を護るため、仏教が社会秩序の維持に貢献しうることを主張した。その論理体系においては、社会秩序を維持する手段として「因果応報」の観念が重視された。また仏教の他教に対する優位性として実践性を重視した。これは無事禅批判の先駆けとなるものであった。本研究は心性論と社会倫理思想の観点から禅の思想史を解明することを目的とする。本年度は以下の研究を行った。(1)唐末から五代にかけての中国福建の禅宗教団である雪峰教団の心性論について、おもに雪峰系と玄沙系の分裂と抗争を玄沙の法孫である法眼文益に着目しつつ考察し、すでにおおむねの結論を得た。雪峰教団が雪峰系と玄沙系の二つの集団に分裂したことはほぼ間違いないと考えられる。その思想的要因については、玄沙ー法眼系統の文献に雪峰系に対する批判が含まれていると考え、その思想的特徴を考察した。ただし資料的な制限もあり、考察にはまだ解釈の余地が残っていると考える。またここに見られる雪峰系の思想的特徴は、あくまで批判者の言葉を通して考察したものであり、今後は雪峰系の禅師自らの言葉に基づく考察が必要になると考える。(2)北宋中期の禅僧である契嵩の思想については、関連する先行研究の収集と分析を行った。これまでは契嵩の思想と儒教の教義を比較し、その一致を指摘する研究が主流であったが、近年、これまでの研究の不十分さを指摘する研究も現れている。また、その全集である『鐔津文集』の詩を除く部分に対する調査をおおむね終了した。現在は『輔教編』に範囲を絞って思想的特徴を精査している。契嵩の思想的特徴につていは、おおむね予想した範囲内にあると考えるが、調査の過程でその他にもいくつかの「仏教的」な要素が重要な役割を果たしていることが確認できた。これまで契嵩は「士大夫的」な僧侶と見られることが多かったが、再考の必要がある。(1)契嵩(10071072)『輔教編』の構造を分析し、論文「契嵩《輔教編》中的因果報應與修證」として、国際シンポジウム(「東亜文献与中国俗文化国際学術研討会」主催:四川大学中国俗文化研究所・韓国交通大学東亜研究所)で発表した。論文は四川大学俗文化研究所の雑誌での発表が決定し、刊行準備中である。『輔教編』は仏教が国家の統治に貢献しうることを証明することで、宋初排仏論から仏教を護ることを意図している。『輔教編』には明確な教判の構造(上から菩薩乗、縁覚乗、声聞乗、天乗、人乗)があり、そのうち社会秩序の維持に貢献するのは主には下位に当たる人天乗で、そこでは「因果応報」の観念が重要な働きをする。一方、最上位の菩薩乗は「一心源」を所依とし、仏教の至高の悟りの境界を代表する。一般に契嵩は士大夫に先駆けて「性命」の学を提唱したとされるが、少なくとも契嵩自身は「性命」を儒家および諸子においても提唱されるものとし、仏教の専売特許とは考えていない。仏教の優位性は現実に悟りに至ることが可能な実践「因果修証」にあるとする。これは「無修無証」を主流とする当時の禅宗において、特徴ある主張であり、のちの無事禅批判の先駆けと言える。一方、契嵩は「性無善無悪」を主張し、仏教的な真理の本体といえる「性」と社会秩序の関係は十分に整理されていない。これはのちに儒教の主流となる道学と比較して特徴的である。(2)研究会における会読の成果として、「『一夜碧巌』第一則訳注」(『東洋文化研究所紀要』第167冊)を発表した。圜悟克勤(10631135)の評唱による『碧巌録』は北宋期の禅宗を代表する文献であり、禅思想史の理解に重要な情報を提供する。今回の訳注は、『碧巌録』流布本とは異なる重要写本で、これまで詳細な訳注が作成されていないいわゆる「一夜本」を対象としている。1「大慧宗杲における華厳と禅ー雪峰集団における華厳思想の受容とその宋代禅への影響」では、唐末五代の福建に存在した雪峰教団における華厳思想の受容からはじめて、それらの思想が宋代禅の大成者である南宋の大慧まで、どのように伝えられていったかを考察した。これまでも雪峰教団の分裂と思想的対立について研究を行ってきたが、そこでは、以下の二つの問題に対する考察が不十分であった。ひとつは、玄沙がその師である雪峰の思想を批判するのはなぜかという問題であり、もう一つは玄沙ー法眼の系統に華厳思想の影響が色濃く見られるのはなぜかという問題である。一つ目については、雪峰の思想が、玄沙の思想体系において、当時すでに広く批判の対象となっていた馬祖洪州宗の思想と同一視されていることを指摘した。

さらにこの問題について、雪峰とその弟子たちが、馬祖に対する批判を知りながら、それを超える視点を獲得していなかったことを指摘した。二つ目の問題については、個人に属する見聞覚知を媒介として個人内の仏性と現象世界を結び付ける雪峰の思想を克服するため、玄沙が華厳の事事無礙的観点を導入して、個別性を超越し、世界に充満する仏性の中で個物が個物として円成する世界観を提唱しようとしていることを指摘した。これは唐代の禅宗で行われた思想的葛藤の最後を飾るものであり、宋代に入るとこれらの主題は全く異なった文脈の中で、無事禅やあるいは単純な論理として乗り越えられていくことになる。2研究会における会読の成果として「『一夜碧巌』第二則訳注」を発表した。第二則では、上に見える華厳思想や無事禅に関わる議論も見られる。宋代の禅思想がある程度成熟してきた時期の作品であり、その中に唐代から宋代へと続く思想的発展の形跡を見ることができ、重要な資料であると言える。雪峰教団における集団の分裂とその思想的背景について、よりくわしく状況を解明することができた。また、法眼宗に華厳思想の影響が顕著に見られることは、これまでも常識としてしばしば言及されていた。しかしその実情についての詳しい研究は行われていなかった。本研究によりその一端が解明されたものと考える。これらは、唐代禅の最終段階であり、かつ宋代禅の出発点となったものである。宋代禅思想の形成に関する考察に理論的な基礎を与えるものと考える。今後解明すべき課題としては以下の諸点を挙げうる。まずは、玄沙ー法眼系統の人々が華厳思想の影響を受けた具体的な経路がまだ不明であるという点である。一口に華厳思想と言っても、各時代、各思想家によってそれぞれ異なる思想的特徴を持つ。玄沙や法眼が具体的に、どのような思想家・典籍の、どのような思想を導入したのか、研究する必要がある。また、宋代独自の禅思想の展開についての考察が不十分であると考える。とくに、排仏思想など、禅宗の外部から受けた思想的影響については、昨年度の研究である程度考察を進めることができたが、全面的な解決を見ていない。さらには、宋代禅の大成者と目される大慧の思想の倫理的特徴についても十分な研究ができていない。これらを今後の課題としたい。1.5月に花園大学において開催された「臨済禅師1150年遠諱記念『臨済録』国際学会」では、「玄沙の臨済批判の思想的背景」の題で口頭発表を行い、さらに内容を吟味してすでに論文集出版用の原稿を提出した。当該論文では昨年度に発表した「大慧宗杲における華厳と禅」の前半部分を基礎としつつ、唐代禅思想史における雪峰義存の思想の意義と、そこから玄沙ー法眼宗の思想へと展開する過程について考察を深めた。雪峰義存とその後継者は、それ以前の「『作用即性』批判」を克服し、自己の仏性が世界全体に拡張されるような境地を目指していたと考えられる。この点において、雪峰とその批判者である玄沙の問題意識は同様であり、玄沙の批判はこの点には向けられていなかった。いっぽうで玄沙ー法眼の系統に属する人々は、個人の存在を越えて宇宙に充満する仏性の在り方を明確に定式化し、この点に独自性を示した。論文では、玄沙の思想において、「我」の実体化に対する危惧が多く現れていることを指摘したが、これは、「見聞覚知」を介して自己の仏性を宇宙大に拡大しようとする思想への批判を示している。またこのような定式化を理論面で支えたのが、華厳の「事事無礙」的な観点だった。また、玄沙の理論はその後に早くも教条化したようで、それに対する批判も早い段階で現れている。以上の経緯から唐末五代における禅思想の転変の一端がうかがえる。唐末福建の雪峰教団は雪峰系と玄沙系という二つの系統に分裂していった。その背景には思想的な原因があり、玄沙ー法眼系の禅僧は個人を超越し、世界に充満する仏性の体得を目標とした。
近代日本における教育情報回路と教育統制に関する総合的研究

近代日本において中央で策定された教育施策を実質的に担ったのは、教育会であった。明治20年前後に全国各地に結成された地方教育会は、県学務課員、師範学校教員、地方名望家、教員から構成され、教育施策の実施について建議・諮問・協議他、教員養成や社会教育など幅広い活動を行った。教育会は自発的結社としての性格を持っていたが、時代の変遷と共にその性質を変え、1930年代以降、国策を積極的に担う翼賛団体に変質した。1947年、中央と地方の教育会の多くは解散する。しかし戦後に再興される事例も生じた。近代日本の教育政策の実態研究において、中間団体としての教育会が果たした多様な機能とその歴史的意味を明らかにし得た。平成24年度の研究テーマは「自律性への隆路」とし、時代としては主として1880年代から日露戦争後まで(1920年頃)を対象とした。地方教育会は地方の自律的な結社として誕生し、雑誌、講習会、集会を通して、多様な啓蒙活動も行った。しかし1890年頃から次第にネットワーク化が進み(全国教育会、各地方別の教育会などの広域の教育会との重層化)、また教育行政の補完的機能を担うようになる。こうした構造的な転換の中で、教育会の機能も転換を迫られた。後の時代に教育統制団体へと進む契機が、この時代に準備されていく。とはいえ、この段階においては、地方教育会はまだ自律的な活動を展開する余地を残していたことが仮説として考えられる。こうした仮説を明らかにするため、全国教育会及び地方教育会の構造転換と機能転換の分析を行い、全国各地において自発的結社として発足した教育会が、自律性を失っていく過程を明らかにした。より具体的には、(1)全国=中央教育会一地区連合教育会一府県教育会一郡市教育会という教育会組織の重層化が、教育会の機能にもたらした変化、(2)日露戦争に象徴される日本の社会構造の変化、また内務省と文部省との地方政策の中で、教育会の機能変容を分析した。たとえば、明治末年の東京においては、中央教育会としての帝国教育会と連動した全国聯合教育会、全国小学校教員会議が開催され、この下に関東聯合教育会、さらに東京府教育会、東京府郡区聯合教育会、東京市教育会、郡区教育会、町村教育会という構造があったが、主要なメンバーは重複していたことが判明した。別々の組織でありながら連動して動く組織体が出来上がっていたのである。本科研全体の研究活動としては、3回の研究会(7月、11月、1月)と学会報告(9月)を行った。この他、研究分担者は種々の研究成果報告を行った。(750字)今年度は1910-1920年代に焦点を当てた。とくに教員に対する統制が浸透していくプロセス、その重層的メカニズムとその影響の解明を目標とした。ここでは教育史学会コロキウムにおける研究報告の概要を掲げる。須田将司は「大正期福島県全域における郡内方部会・郡市連合教育会の展開」と題し、福島県を事例として郡制廃止前後の郡市教育会の動向について報告した。この時期、地域における教育会組織が整備され、その裾野が郡市・区町村レベルに拡大していく一方、教員会や教育研究会という形で教師の教育研究の組織化が進行し、教育会の機能分化が進む。正教員比率が低かった福島県の場合、郡レベルの部会や町村レベルの支会が盛んに講習会・講演会を活発に展開した。町村教育会が地方教育会の担い手になっていく。佐藤高樹は「教師の教育研究活動の拡がりと地方教育会ー東京府を事例にー」と題し、大正新教育と教師の教育研究活動を着目した報告を行った。東京都では教員間の「老壮年者対若年者」、「視学・校長対青年教員」という構図の中、若年層は教育会雑誌ではなく民間教育雑誌を講読したこと、若年層を中心に新教育の思想と実践が広まったこと、若年教師たちは教育会の外に活路を求めていったことを指摘した。新教育運動の担い手たちは既存の府県教育会から離脱することにより独自の活動の場を持つようになった。若年層の教育会離れが進んだ。1910年から1920年代の地方教育会の活動は、福島の場合は町村教育会という小規模の組織の活性化が見られるが、東京都の場合は全国的組織との組織的連携に重点が置かれ、いわば組織上層部の活性化が見られ、対照的な動向があったことが明らかになった。

本研究の目的は、近代日本の教育を実質的に駆動させてきた中央・地方教育会における教育情報回路としての機能と教育統制機能に着目し、中間団体として機能してきた教育会のメカニズムと社会的役割をトータルに明らかにすることである。平成26年度は、「翼賛体制と教育会の残照」をテーマとして、主として1940年代以降における教育会の動向について研究を行った。その際、教育会が翼賛体制に取り込まれていくプロセスの解明、終戦後に一度解散した教育会は戦後になって再興されているが、その連続性を解明することをポイントとして研究を進めてきた。多数の研究論文が出されたが、ここでは、研究代表者梶山の研究に即して、実績報告としたい。梶山論文は、昭和期戦時翼賛団体と化した教育会の事例として岐阜県を取りあげた。地方教育会は日中戦争の拡大とともに戦時翼賛団体として皇国民錬成を至上任務とするに至るが、その過程を岐阜県教育会雑誌の記事に基づきながら分析した。1930年8月、大正新教育思潮の流れを汲む「新興綴方講習会」が岐阜県女子師範学校講堂で開催され、全国から800人を越える参加者で活況を呈したが、講習会終了後、主催者の中心的教師たちは治安当局から取調べを受け、地方校へ分散左遷される。その後の綴方教育関係記事は書き手も内容も大きく変質する。また1931年9月の満州事変後、機関誌『岐阜県教育』編集者松永昇は「皇室中心主義の強張を望む」を執筆し、編集方針の明確な転換を図った。これらの事象から、1930年から31年が岐阜県教育会の転換点であつたことを指摘した。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本教育史26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、全国教育会及び地方教育の1920年代までの動向を主たる研究対象とした。しかしこれと平行して、大日本教育会及び地方教育会が解散する1940年代及び大日本教育会が解散する1947年以降の教育団体の動向の分析を行った。これは本来、本科研の3年目の研究課題であるが、この研究を前倒しして実施することにより、研究上の課題意識をより鮮明にすることができた。後者の研究に関しては、平成25年3月に中間報告書を刊行することができた。結果的に、平成24年度の研究計画の一部に多少の遅れが生じたものの、7地域において1940年代の解散期に至るまでの基本年表と基礎史・資料一覧表を作成することができた。以上の理由により、「おおむね順調に進展している」と判断した。当初の計画通り、年2回の研究会を開催し、また教育史学会においてコロキウムを開催した。これによって10本の研究報告がなされた。2014年1月の研究会ではメンバー全員の研究進捗状況について確認した。年度末に中間報告書第2集を刊行する予定であったが、編集の都合上、刊行が次年度(2014年6月)になったことが唯一計画通りに進まなかった点である。平成25年度は「教育統制への道」をテーマとし、1920年代から1930年代までのおよそ20年間を対象として研究を進める。この時期、澤柳政太郎が帝国教育会会長に就任し、地方教育会と帝国教育会を連合体に組織する動きの中で、1919年に第1回帝国連合教育会が開催された。澤柳の指揮した帝国連合教育会の活動には、教育専門家の職能集団としての教育会の機能、その可能性を最大限に追求しようとする動きを見てとれる。しかしその一方で、1929年の教化総動員運動の実施、国民精神作興、国体観念培養などが唱えられ、全国の教化団体が総動員され、教育会も教化総動員運動の重要な組織として組み込まれていく。