hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実験的肺高血圧に対するTRPVチャネルを標的とした解析と治療

TRPVチャネルは、Ca選択性の比較的高い、非選択性の陽イオンチャネルである。機械刺激により開口し、陽イオンを細胞内に入れるという点では、圧や流れに反応して開口する性質があると考えると、血液が流れている血管に存在し、血管内皮細胞や血管平滑筋細胞で役割を持つ可能性がある。肺高血圧では、1肺血管平滑筋の過収縮という機能的異常、2肺血管平滑筋の肥大・増殖による中膜の肥厚、3本来血管平滑筋を持たない末梢肺動脈での血管平滑筋の出現、4内膜の線維性・細胞性肥厚、5血管壁結合組織の増加が発生する。1による肺動脈圧の上昇という機械的刺激は、続発的に23の器質的変化原因となる。そこで、TRPVチャネルの活性化により肺動脈圧が上昇し、肺高血圧血管病変が発生する可能性がある。肺高血圧動物モデルとして、慢性低酸素曝露肺高血圧モデル、モノクロタリン誘起肺高血圧モデルがある。さらに、BMP2Rの遺伝子変異を持つラットで、モノクロタリンや慢性低酸素曝露による肺高血圧が増強する可能性が研究されつつある。昨年の研究では、7週齢のSDラットに血管内皮細胞増殖因子(VEGF)受容体阻害薬SU5416(20mg/kg,Cayman)を用いたSugen肺高血圧ラットの摘出肺動脈では、TRPV4刺激は、正常に比し、血管収縮が亢進していたので、TRPV4と肺高血圧には、関係があることが強く示唆された。本年は、モノクロタリンモデルの肺組織でのTRPV4mRNAの経時的変化を、対照、MCT投与3,7,16、21日後に検討したところ、mRNAの発現を確かに認めたが、経時的な増強は認められなかった。BMP2R遺伝子改変ラットの肺組織でTRPV4mRNAの発現亢進を予測していたが、Wildタイプとに差を認めることはできなかった。本研究は、肺高血圧に介在するメディエーターを解明し、TRPV4との関係を明らかにすることであるが、慢性低酸素曝露肺高血圧モデル、モノクロタリン誘起肺高血圧モデルでは、eNOS, iNOS, phosphorylated eNOS, AKT, phosphorylated AKTの動態が明らかに異なることを確認し、肺高血圧モデル間の違いが明瞭となってきた。一方、肺高血圧でTRPV4の発現亢進を予測しているが、現時点は証明できていない。一方、肺高血圧ラットの摘出肺血管では、TRPV4刺激薬で血管収縮が亢進していることは、おそらく確実である。実験方法は確立しているので、肺高血圧の発症におけるモデル間における薬剤反応の差をTRPV4以外の薬物でも調べる。候補として、サイクリックAMP増加と抗炎症作用を持つ物質について検討する。肺動脈圧、右心室肥大、肺血管の中膜肥厚、末梢肺動脈での筋性血管出現率、肺組織でのeNOS, iNOS, phosphorylated eNOS, AKT, phosphorylated AKT、IκB,HMGB1等をmRNAレベル、蛋白レベルで解析し、同物質による影響を明らかにすし、肺高血圧治療における標的物質による効果のモデル差の原因を考察する。TRPV (transient receptor potential vanilloid)チャネルは、Ca選択性の比較的高い、非選択性の陽イオンチャネルであり、機械的侵害刺激や熱刺激で開口する痛みのセンサーとして知られている。最近TRPVチャネルが肺組織にも存在することが報告されつつある。本研究では、ラットにおける肺高血圧モデルを用いて、1正常肺および肺高血圧肺におけるTRPVチャネルの局在や発現量(肺血管内皮細胞、血管平滑筋細胞、肺胞上皮、間質細胞などの何処に強いか)を明らかにし、2TRPVチャネル阻害による、肺高血圧血管病変の発生抑制効果、抗炎症効果について、4NO-cGMP系腑活、炎症性サイトカイン・プロテアーゼ・活性酸素に対する抑制効果を中心に明らかにする。本年度は、肺高血圧血管の収縮と弛緩に対するTRPV4チャネルの関与について、in vitro実験を行った。正常血管と肺高血圧血管のTRPVチャネルによる血管緊張への影響を測定するため、肺高血圧ラットの摘出肺動脈をリング状片とし、マグヌス法により現有のFDピックアップ(TB-612、日本光電)と増幅器(AP601、同)を用い、およびTRPV4阻害薬(GSK2193874、ruthenium red)存在下・非存在下で、張力測定を行った。TRPV4の阻害薬が、血管透過性が亢進する急性肺障害の発生を抑えるという報告があり、急性肺障害、肺動脈圧の上昇をもたらすので、敗血症で人工呼吸誘発肺障害モデルを作成し、肺組織のTRPV4mRNAレベルを測定した。肺組織でのTRPV4の発現が存在していることをmRNAで確認した。肺高血圧ラットの摘出肺動脈は、TRPV4の刺激薬で収縮した。一方、正常ラットの摘出肺動脈では、TRPV4による収縮は弱かった。本年度は、内膜増殖モデル(SUGEN肺高血圧モデル)の肺動脈血管について検討した。

肺高血圧では、1肺血管平滑筋の過収縮という機能的異常、2肺血管平滑筋の肥大・増殖による中膜の肥厚、3本来血管平滑筋を持たない末梢肺動脈での血管平滑筋の出現、4内膜の線維性・細胞性肥厚、5血管壁結合組織の増加が発生する。1による肺動脈圧の上昇という機械的刺激は、続発的に23の器質的変化原因となる。そこで、TRPVチャネルの活性化により肺動脈圧が上昇し、肺高血圧血管病変が発生する可能性がある。肺高血圧動物モデルとして、慢性低酸素曝露肺高血圧モデル、モノクロタリン誘起肺高血圧モデルがある。さらに、BMP2Rの遺伝子変異を持つラットで、モノクロタリンや慢性低酸素曝露による肺高血圧が増強する可能性が研究されつつある。昨年の研究では、7週齢のSDラットに血管内皮細胞増殖因子(VEGF)受容体阻害薬SU5416(20mg/kg,Cayman)を用いたSugen肺高血圧ラットの摘出肺動脈では、TRPV4刺激は、正常に比し、血管収縮が亢進していたので、TRPV4と肺高血圧には、関係があることが強く示唆された。本年は、モノクロタリンモデルの肺組織でのTRPV4mRNAの経時的変化を、対照、MCT投与3,7,16、21日後に検討したところ、mRNAの発現を確かに認めたが、経時的な増強は認められなかった。BMP2R遺伝子改変ラットの肺組織でTRPV4mRNAの発現亢進を予測していたが、Wildタイプとに差を認めることはできなかった。本研究は、肺高血圧に介在するメディエーターを解明し、TRPV4との関係を明らかにすることであるが、慢性低酸素曝露肺高血圧モデル、モノクロタリン誘起肺高血圧モデルでは、eNOS, iNOS, phosphorylated eNOS, AKT, phosphorylated AKTの動態が明らかに異なることを確認し、肺高血圧モデル間の違いが明瞭となってきた。一方、肺高血圧でTRPV4の発現亢進を予測しているが、現時点は証明できていない。一方、肺高血圧ラットの摘出肺血管では、TRPV4刺激薬で血管収縮が亢進していることは、おそらく確実である。本課題では、実験的肺高血圧の病態として、TRPVチャネルの発現と機能の亢進が、肺血管平滑筋の肥大・増殖・新生という、肺血管の器質的異常に関与することを明らかにする点に特色がある。NOーcGMP系の活性化は肺高血圧における、肺血管の収縮と器質的変化の双方を抑制することが知られているが、これをさらに発展させ、この系とTRPVチャネルの関係を新たに見出すことにより、今後の治療薬研究の方向性を得る。申請者がすでに確立している3つの実験モデル;低酸素による肺高血圧(慢性低酸素暴露肺高血圧モデル);炎症性肺高血圧(モノクロタリン肺高血圧モデル);内膜増殖モデル(SUGEN肺高血圧モデル)について検討するので、肺高血圧の病態別にTRPVチャネルの役割が明らかとなる。実験方法は確立しているので、肺高血圧の発症におけるモデル間における薬剤反応の差をTRPV4以外の薬物でも調べる。候補として、サイクリックAMP増加と抗炎症作用を持つ物質について検討する。肺動脈圧、右心室肥大、肺血管の中膜肥厚、末梢肺動脈での筋性血管出現率、肺組織でのeNOS, iNOS, phosphorylated eNOS, AKT, phosphorylated AKT、IκB,HMGB1等をmRNAレベル、蛋白レベルで解析し、同物質による影響を明らかにすし、肺高血圧治療における標的物質による効果のモデル差の原因を考察する。
脳の領域化と領域間細胞移動

ニューロンがその生まれた場所から本来あるべきところに移動する、脳の細胞移動は中枢神経系の層構造や神経核を形作る上で重要な現象である。大脳皮質が形成される過程でどのような細胞移動が起こって層構造になるかについてはまだ未知な部分が多い。大脳のような広い領域ではニューロンの生まれる時期について幅がある。本研究では大脳皮質脳室帯(VZ)に由来する皮質ニューロンの移動が生まれる時期が早いか遅いかの違いによって時期特異的な移動様式を示すかどうかについて解析した。GFPをコードする遺伝子を子宮内エレクトロポレーションによって胎生12.5日または胎生15.5日に導入し、標識されたニューロンを解析した。胎生12.5日の早い時期に標識された細胞は最初紡錘型をしていて後に球形ないし水平方向に配向した形、さらに放射方向に配向と形を変えた後に皮質板(CP)へと移動する。胎生15.5日の遅い時期に生まれた細胞は最初双極形をしていてその後長い突起を伸ばして放射状グリアに沿って移動し早い時期に生まれたニューロンよりもさらに遅い時期に皮質板へと移動することが分かった。また、Cdk5(Cyclin-dependent kinase 5)活性が遅く生まれたニューロンの移動にとって重要なことが分かった。これらのことから、生まれる時期の違いによって同じ大脳皮質のニューロンでもその移動様式、分子メカニズムに大きな違いがあることが分かった。脳の構築は領域特異性がつくられることによって達成される。これは部位特異的に発現する転写制御因子やその制御を受ける分化誘導因子の働きによるが、脳の特定の領域に存在する細胞は均質というわけではなく、領域内に存在するニューロンに多様性があることは脳の情報処理にとってきわめて重要である。同じ転写因子や分化誘導因子の制御を受ける脳の部位で生じる神経細胞の多様性の形成には、領域を越えて起こる細胞の移動が重要な役割を果たしているものと考えられる。我々はGAD67-GFPノックインマウスを用いて大脳皮質の冠状断切片標本と展開標本を作製し、大脳皮質におけるGABA作動性ニューロンの動態をタイムラプス観察し、その移動速度と運動方向を定量した。その結果、中間層と脳室下層では接続方向の顕著な移動が観察された。一方、辺縁層や皮質板、サブプレートに分布するGABA作動性ニューロンの多くはわずかな運動しか示さなかった。さらにその移動の運動性や方向性は細胞によって実に多様であり、脳表面に対し垂直方向に移動する細胞や、接続芳香ではあるが大部分の細胞とは逆に大脳基底核原基の方向へ戻るように移動する細胞もわずかに観察された。また、複数の領域をまたいで移動する細胞も観察された。これら移動細胞の多くが、ストップアンドゴーを繰り返す、跳躍的な動態を示していた。特に、切片標本におけるタイムラプス観察の結果予想外であった辺縁層におけるGABA作動性ニューロンの低運動性は、今回新たに試みた展開標本でのタイムラプス観察においても再確認された。これらの結果より、発生中の大脳皮質においてGABA作動性ニューロンはそれぞれの層で特異的な動態を示すことが明らかになった。脳の構築は領域特異性が作られることによって達成される。これは部位特異的に発現する転写制御因子やその制御を受ける分化誘導因子の働きによるが、脳の特定の領域に存在する細胞は均質というわけではなく、領域内に存在するニューロンに多様性があることは脳の情報処理にとって極めて重要である。本研究では、何故これらの細胞は生まれた場所を去り、遠く離れた部位に移動して行くのかという疑問の解明を目指す。本年度、我々は培養系における大脳皮質錐体細胞の起源と移動動態、及びその形態分化の解析を主に行った。胎生18-19日のラット胎仔脳の脳室帯細胞をエレクトロポレーション法によりGFPで標識し、その後大脳皮質をスライス状に切って器官培養した。

培養1日後のGFP陽性細胞は神経前駆細胞とラジアルグリア細胞の両方の性質を示した。その後数日の間にかなりの数のGFP陽性細胞が脳の表層方向に向かって移動した。これらの細胞は先導突起を脳表層に向け、細胞の後端に脳室帯にも届くような細くて長い突起を残していた。先導突起はMAP2陽性であり、培養5-6日目になるとあるものは樹状突起状に形態変化を起こした。一方、後端から伸びている突起は軸索の様な形態的特徴を有していた。移動細胞の後端突起の経時的変化を追ったところ、その先端が軸索のように伸長することが確認された。解析の結果、GFP陽性細胞の殆どが錐体細胞様の興奮性神経細胞になったことを示した。以上の結果は脳室帯の細胞が放射状方向に移動する神経細胞を生み出すこと、これら移動細胞の持つ先導突起、細胞後端の突起がその後の樹状突起、軸索になること、そしてこれら細胞が錐体細胞へと分化していくことを示していると考えられる。脳の構築は領域特異性が作られることによって達成される。これは部位特異的に発現する転写制御因子やその制御を受ける分化誘導因子の働きによるが、脳の特定の領域に存在する細胞は均質というわけではなく、領域内に存在するニューロンに多様性があることは脳の情報処理にとって極めて重要である。同じ転写因子や分化誘導因子の制御を受ける脳の部位で生じる神経細胞の多様性の形成には、領域を越えて起こる細胞の移動が重要な役割を果たしているものと考えられる。本研究では、何故これらの細胞は生まれた場所を去り、遠く離れた部位に移動して行くのかという疑問の解明を目指しておこなった。昨年度、我々は培養系における大脳皮質錐体細胞の起源と移動動態、及びその形態分化の解析を主に行った。本年度は大脳皮質を構成するもう一つの細胞である、GABA作動性介在ニューロンに焦点を当て、その領域間移動の解析を行った。そのためグルタミン酸脱炭酸酵素であるGAD67の遺伝子座にGFP遺伝子を組み込んだマウス、GAD67-GFPマウスの胎仔を用い、皮質に脂溶性色素であるDiIを注入し、数日後に標識細胞の皮質での分布を調べた。その結果、DiIによって標識され且つGFP陽性の細胞が皮質の広い範囲に分布していることが確認できた。興味深いことにそのような細胞の一部は皮質深部に向かって移動をしていた。以上の結果は脳の表面つまり辺縁層では、GABA作動性介在ニューロンは領野を越えて拡がって行く可能性を示唆している。
超音波刺激によるニューロン-グリア間のカルシウム波の誘導と神経再生医療への応用

脳虚血などにより生ずる神経障害疾患の予防、改善治療を目的とした新薬・新規医療機器の開発を行うため、神経細胞やグリア細胞の情報伝達機構に関して研究を行っている。超音波刺激の効果を検証する上で、まずはそれぞれの細胞が虚血に対してどのような応答をするのかを把握する必要があると考え、とくにグリア細胞に着目した。グリア細胞は虚血後に脳内環境を整える主要な細胞であり、虚血再灌流障害におけるグリア細胞の役割を解明することで、複雑な発症治癒メカニズムである脳虚血性疾患の治療に役立つと考えている。これまで、グリア細胞に非致的な虚血模擬処置(以後、sOGD)を施した後、通常の培養条件に戻した(再灌流期間)結果、細胞間の情報伝達機構(Ca^<2+>波)が亢進しており、特に細胞外伝搬経路が活性化されていることがわかった。虚血時にも関わらずエネルギーであるATPを放出することで隣接する細胞のATP感受性プリン(P2Y)受容体を活性化させており、受け取った細胞では再灌流期間中にATP-P2Y受容体シグナル伝達経路が活性化された結果、続けて起こる致死的なOGD処置に対する防御機構が亢進している可能性が示唆された。本年度は、1)虚血中に放出されたATPはヘミチャンネル経路によるネガティブフィードバック制御を受けていること、2)sOGD後のグリア細胞では通常は殆ど発現しないグルコーストランスポータ3が強発現して虚血耐性効果に関わっていることを掴んだ。脳虚血などにより生ずる神経傷害疾患の予防、改善治療を目的とした新薬、新規医療機器の開発を行うため、神経細胞やグリア細胞の情報伝達機構に関して研究を行っている。本年度はカルシウムイオン(Ca^<2+>)情報伝達が細胞保護作用を有するかを検証するため、非致死的な脳虚血・再灌流模擬後のグリア細胞間Ca^<2+>waves現象に関する基礎的検討を行った。Ca^<2+>wavesとは種々の刺激により細胞内のCa^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)が上昇した細胞が起因となり、隣接する細胞群に"[Ca^<2+>]i上昇"という情報が細胞内外伝播経路を介して伝わっていく現象のことである。虚血再灌流はグリア細胞に低酸素、低グルコース培養(Oxygen-glucosedeprivation:OGD)を施した後、再度通常培地で培養することで模擬した。また標的細胞に対して強制的にCa^<2+>wavesを誘発させるために紫外線を照射することではじめて細胞膜上でCa^<2+>交換体として働き、[Ca^<2+>]iが上昇するCaged-Ca^<2+>ionophoreを用いた。以下に本年度に得られた結果を列挙する。1.OGD処置後、グリア間のCa^<2+>wavesの伝播速度/距離はそれぞれ約1.2倍程度向上していた。2.OGD処置後、ATP感受性プリン受容体であるP2Y1,P2Y2受容体の発現量が増加していた。以上の結果より、非致死的なOGD処置群では主ATP感受性プリン受容体を介した細胞外伝播経路が活性化されることがわかった。次年度はCa^<2+>wavesの活性化がグリア細胞の生存、致死的な虚血に対する抵抗性の獲得、神経細胞保護作用に与える影響に関して調査し、さらに超音波刺激による神経保護作用との関連性についても検討する予定である。特にグリア細胞は虚血後に脳内環境を整える主要な細胞であり、虚血再灌流障害におけるグリア細胞の役割を解明することで、複雑な発症治癒メカニズムである脳虚血性疾患の治療に役立つと考えている。昨年度はグリア細胞に非致的な虚血模擬処置(sublethal oxygen-glucose deprivation;sOGD)を施して再灌流1日後に再び致死的なOGD処置を行うと、グリア細胞死が抑制されて虚血耐性効果を惹起することがわかった。また、sOGD処置後にはグリア細胞間の情報伝達機構(Ca^<2+>波)が亢進しており、特に細胞外伝搬経路が活性化されていることがわかった。本年度の研究成果は、1)sOGD処置直後と再灌流初期における細胞外ATP濃度が上昇していた、2)sOGD処置再灌流初期でのみ、ATP感受性プリン(P2Y)受容体の発現量が増加することでATP-P2Yシグナル伝達経路が活発化しており、ストレス応答性シグナルであるERK1/2が活性化されていた、3)sOGD処置再灌流後期(1日後)ではERK1/2の活性化に由来する転写調節因子c-Fosの発現量が増加していた。したがって、sOGD処置直後からATP-P2Yシグナル伝達経路が活性化した結果、再灌流後期では続けて起こる致死的なOGD処置に対する防御機構が亢進している可能性が示唆された。次年度は、これらの虚血耐性効果メカニズムを増強させるシグナル伝達経路の解明、またそれらのメカニズムが低出力超音波刺激などの物理刺激により活性化されないかを調査する予定である。

超音波刺激の効果を検証する上で、まずはそれぞれの細胞が虚血に対してどのような応答をするのかを把握する必要があると考え、とくにグリア細胞に着目した。グリア細胞は虚血後に脳内環境を整える主要な細胞であり、虚血再灌流障害におけるグリア細胞の役割を解明することで、複雑な発症治癒メカニズムである脳虚血性疾患の治療に役立つと考えている。これまで、グリア細胞に非致的な虚血模擬処置(以後、sOGD)を施した後、通常の培養条件に戻した(再灌流期間)結果、細胞間の情報伝達機構(Ca^<2+>波)が亢進しており、特に細胞外伝搬経路が活性化されていることがわかった。虚血時にも関わらずエネルギーであるATPを放出することで隣接する細胞のATP感受性プリン(P2Y)受容体を活性化させており、受け取った細胞では再灌流期間中にATP-P2Y受容体シグナル伝達経路が活性化された結果、続けて起こる致死的なOGD処置に対する防御機構が亢進している可能性が示唆された。本年度は、1)虚血中に放出されたATPはヘミチャンネル経路によるネガティブフィードバック制御を受けていること、2)sOGD後のグリア細胞では通常は殆ど発現しないグルコーストランスポータ3が強発現して虚血耐性効果に関わっていることを掴んだ。
サル大脳皮質領野におけるNMDA型グルタミン酸受容体サブユニットの発現と局在

NMDA受容体はグルタミン酸受容体のサブタイプの一つで、その活性化はシナプス伝達効率の可塑的変化を誘発し、これが記憶や学習・脳の発達において重要な役割を果たしている。本研究では、終脳とくに大脳皮質領域の構造と機能が著しい分化を遂げた霊長類に注目し、この領域におけるNMDA受容体サブユニットの発現特性とシナプス局在を明らかにすることを目的とした。マウスサブユニットのN末およびC末ペプチド領域を大腸菌にて発現させ、得られたペプチドを抗原として、大脳皮質に発現するGluRε1・GluRε2・GluRζ1の3種のサブユニットに対する特異抗体を作製した。イムノブロットにより、これらの抗体はサルのサブユニットをも認識することが判明した。そこで、これらの抗体を用いてサル終脳パラフィン切片を酵素抗体法にて免疫染色を行った。その結果、3種のサブユニットはいずれも海馬、大脳皮質、線条体などの各終脳領域において高レベルで分布していた。第1次運動野と第1次感覚野では、それぞれのサブユニットは比較的均一な層分布が認められた。一方、その周囲の大脳皮質では層により免疫反応の強度が異なっており、しかも、サブユニット間で層分布特性が異なっていた。今後、この異なる層分布(垂直分布)が、個々のニューロンにおける異なる転写調節によるものなのか、それとも蛋白分子の異なるシナプス局在化調節によるものなのかを追求する目的で、in situhybridization解析を行う必要がある。
植民地帝国日本と東アジアの知識交流-台湾と朝鮮の植民地期メディアを対象に-

本研究は複数の植民地と日本内地の構造的関連性を横断的に捉えようとする「帝国史」という研究トレンドを出発点として、その植民地的転換を試みるものである。かつて台湾や朝鮮での自国近代史研究は母国の統治者と植民地の民衆という関係だけが注目されたために、その歴史記述はややもすれば、収奪-抵抗という権力図式のなかに陥りがちだった。本研究はそのような研究史を反省する装置として「帝国史」に着目し、東アジア全体を範疇にした帝国版図の多角的な関係模式のなかで、台湾と朝鮮とを位置づけしなおそうとした。同時に、これまで概ね統治制度をその手がかりとしてきた帝国史研究が、上から-あるいは中心から-植民地を見下ろしてきた点を反省し、統治者の立場を代弁する資料を避け、植民地知識人によって発行された植民地メディアを主な検討対象と設定し、植民地から植民地へ向けられたまなざしをつないで、縁辺から帝国版図を描きなおそうとした。ただこのような植民地言説を検討するかぎり、植民地知識人たちのまなざしの先にあったのは、同じ立場に置かれていたもう一方の植民地同士だったというより、母国日本-さもなければ日本同様に世界各地を瓜分していた帝国主義の列強のほうだった。当初の試みとは裏腹に、植民地と植民地をつないで描きあがる帝国の周縁ではなく、その間に存在する断絶と隔離でしか確認できなかったのである。ここで研究は方向転換を余儀なくされ、言説上の断絶を歴史事実として検証するべく、警察資料や統計書はもちろん、引き揚げ文書やオーラルヒストリーまで網羅したうえで、植民地台湾を訪れた朝鮮人と植民地朝鮮を訪れた台湾人-統治者として台湾や朝鮮を行き来していた日本人官僚ではなく-の例外的な事例を追い、人流動線の側面から、母国日本を介在する放射線状の動脈路線を介さないヒトやモノの移動を厳しく抑制していた帝国版図の内部構造を指摘できた。1920年代の台湾と朝鮮にそれぞれ登場した民族陣営の言論誌-『台湾民報』『朝鮮日報』『東亜日報』を題材にして、日本植民地帝国における知識体系の形成過程を明らかにしようとする本研究計画は、本年度はその第一段階として、まず台湾の『台湾民報』および朝鮮の『朝鮮日報』『東亜日報』の紙面内容から、植民地エリートたちが同じく被植民者の立場に置かれていた相互をどのように把握していたかを比較検討した。その結果、台湾の『台湾民報』における朝鮮関連報道にせよ、朝鮮の『東亜日報』と『朝鮮日報』における台湾関連報道にせよ、記事のほとんどが台湾人や朝鮮人みずからの見聞ではなく、総督府官僚など日本人の経験を間接的に伝えるに過ぎなかったと同時に、それゆえに両者の相互認識に存在する一定の偏りを確認できた。次年度はひきつづき、このような植民地台湾と朝鮮の知識人たちの相互認識の格差について論文をまとめるほかに、同じく日本帝国の植民地でありながら台湾と朝鮮の互いに対する視線に格差をもたらした一つの要因として、日本統治者が各植民地で用いていた言論統制制度に注目していきたい。その手がかりとして『台湾出版警察報』『朝鮮出版警察月報』など現存する植民地出版警察史料を比較分析し、日本帝国版図における東アジア近代知識体系が、統治者である日本内地を基調に形成されていただけではなく、さらには植民地同士を断絶させ、その相互認識を操縦しつつ作られていたことをも明らかにしていく。
アジア・太平洋地域の大学院「人権プログラム」の学際的調査・研究

世界には、人権について専門的に教育・研究指導を行い、人権を冠した学位を授与する大学院プログラムが、インターナショナルプログラム(英語による教育・研究指導を行う)に限っても100以上存在する。そのうち、16がアジア太平洋地域の大学等によって提供されている。アジア太平洋地域では、とりわけ民主化の進展と共に、人権の専門家養成のニーズが高まり、こうしたプログラムが人材育成に大きな役割を果たしている。その一方で、アジアの視点を打ち出したユニークなプログラムもある。例えば、文化人類学の視点を中心とするプログラムはその一例である。カースト制度やダリットに対する差別の問題は、文化に深く根ざすので、欧米的な法学中心の人権プログラムでは限界がある。また、被差別や排除の対象とされてきたマイノリティのエンパワメントのためのプログラムも存在する。英語を介したインターナショナル・プログラムは、多様な(国籍、民族的背景、宗教、文化、職業など)学習者の対話を促進し、域内の人権に対する共通理解や、共通の人権基準の必要性に対する認識を高める一方で、草の根の人権活動家の参加にとっては障がいとなっている。また、英語による研究成果の草の根への還元も大きな課題である。本年度は、大学院「人権プログラム」(人権に関わる複数の講義・実習・研究指導を組み合わせたもので、人権に関わる教育・研究の促進と専門家の育成を目的とし、修了すると「人権」を冠した修士・博士号を授与される)の世界的な開設状況や特徴をインターネットで調査するとともに、アジア太平洋地域における3大学院の現地調査を実施した。インターネット調査からは(Human Rights Toolsのデータベースから、英語プログラムを選出し分析)、世界97の人権プログラムが把握され、ヨーロッパに圧倒的多数(65)が集中していることがわかった。アジアには10プログラムがあるのみである。ただし、伝統的な法学(LL.Mを授与される)が40プログラムに対し、学際的(M.A)プログラムが53と、後者が上回っていることもわかった。2008年度に現地調査を終了したのは、タイ(マヒドン大学)、ネパール(カトマンズ・スクール・オブ・ロー)、台湾(東吾大学)である。このうち、タイ、台湾のプログラムは学際、ネパールは法学系プログラムである。また、タイ、ネパールはインターナショナルプログラム(英語)であるが、台湾は中国語プログラムである。その土地の特色を生かしており、国際NGOや国連オフィスの集中するバンコク郊外では、社会開発に重点を置いたプログラムを提供している一方、台湾の場合は、中国との関係を念頭に、中国語による人権プログラムを実施しているため、アジア地域の中国語話者の幅広い人権教育ネットワーク形成の拠点ともなりつつある。本年度は、アジア太平洋地域の大学院「人権プログラム」より3地域5大学院の現地調査を実施した。National Institute of Social Work and SocialScience(Postgraduate Diploma in Human Rights)グローバル化に伴う大学間競争の激化の中、いずれの大学も人権プログラムの維持・発展に大変苦労している。途上国の人権専門家の養成ニーズは減じていないが、大学改革とともに学費が高騰しプログラム独自の奨学金制度などのない大学は、途上国からの留学生の入学を望めない。そのような中香港大学では、篤志家の寄付による奨学金によって、域内各国の国家人権委員会職員の留学が継続している。一方、オーストラリアRMITは、ビクトリア人権憲章が成立したことを受けて地元の公務員の育成のための応用プログラムを開発し、発展している。また、インドNISWASは指定カーストの研究を中心に、他の人権問題についても複合差別と第三世界の視点から研究するという興味深いプログラムを持つ。指定カースト出身者への政府奨学金、州・中央政府からの調査研究委託などがあり、政策的位置づけにより、プログラムが運営されている。併せて日本の大学院での人権研究・教育体制についても、関係者から簡単な聞き取りを実施した。3ヵ所の現地調査と共に、研究会では3年の成果を踏まえ、アジア太平洋地域における人権プログラムの特徴、世界的な状況の中での位置付けを検討した。現地調査は(1)北京大学(人権修士)(2)中国政法大学(人権法修士)、及び(3)EU内大学連携による、人権と民主主義・ヨーロッパ修士で実施。中国2大学は、ラウル・ウォレンバーグ研究所(両大学とも)やノルウェー人権センター(政法大学)との連携があり、修了生は裁判所、政府機関、学術機関、商業分野で活躍している。政治的、外交的にセンシティブな「人権」を、大学のプログラム設立・運営への援助を通じてポジティブに支援していこうとする北欧諸国の政策が背景にある。

ヨーロッパでは41大学が連携し、人権と民主主義の分野における研究者、政府/NGO職員等の専門家養成のための1年間のプログラムを提供し、学生はベニスにある「人権と民主化のためのヨーロッパ大学間連携センター」で半年の共通教育の後、残りを各大学で学び、共同学位を授与される。これをモデルに2010年からアジアでも人権と民主主義・アジア太平洋修士号プログラムがシドニー大学を中心に始まった。EUはこうした域内連携プログラムに人権と民主化支援の一貫として助成を行っている。なお、国連「人権教育のための世界プログラム」第二段階は、「高等教育および教員・教育者、公務員、法の執行者、軍関係者」を焦点とし、大学をはじめとする高等教育機関の役割とともに、いわゆる公権力を有する人びとや専門家(特定職業従事者)の人権研修が重視されている。専門家の養成においても、大学の人権教育の役割は大きい。いわゆる一般教養、教員養成から始まり、発展してきた日本の大学における人権教育の今後にとっても、重要な視点である。なお、年度末にとりまとめた報告書『アジア・太平洋地域の大学院「人権プログラム」の学際的調査・研究』は、問い合わせがあればpdfで送付可能である(akuzawa@gscc.osaka-cu.ac.jp)。
自治体間による排出権取引の実施可能性とその有効性についての研究

我が国の温室効果ガス削減政策において検討すべきことは、現在の温室効果ガス排出主体である企業・個人・自治体の一部による"自主的な取り組み"から、企業・個人・自治体の全てが参加する"包括的なシステム"へのシフトである。本研究の目的は、このようなシフトを促進するための方策としての自治体間による排出権取引を提唱することにあるが、具体的には、我が国の民生部門(業務系および家庭系)と運輸部門(公共交通機関と自家用車)における二酸化炭素排出をターゲットとし、併せて、二酸化炭素を吸収する森林の保全も促進できるような自治体間による排出権取引の実施可能性とその有効性を検証することである。今年度においては、まず第一に、本研究で対象とした全国約780都市の内、政令指定都市および中部三県(岐阜県、愛知県、三重県)内の都市について、都市毎の人口規模に基づく排出割当枠を仮算定すると共に、都市毎の排出量実績データ・森林面積データの収集を行った。これらのデータから、森林吸収分を含まないケースおよび森林吸収分を含むケースの両方において、排出枠と排出量実績の差において、排出枠赤字となる都市と排出枠黒字となる都市が混在することが判明し、仮に中部三県を対象とした排出権取引市場が存在すれば、排出権取引が起こりうる基礎的条件を確認できた。第二に、主要な政令指定都市に対して、自治体問による排出権取引の実施可能性とその有効性に関してのアンケート調査を実施した。アンケート調査結果からは、自治体に排出枠を課すことを疑問視する回答が見られた。第三に、実際に全国約780都市を対象とする排出権取引市場が設けられ、排出権取引が可能となった場合に、各都市が排出割当枠を遵守するために要する費用、そして排出割当枠を達成するために要する期間を予測するためのシュミレーションモデルとして、マルチエージェントモデルの構築を検討した。
子どもを亡くした家族のグリーフケアプログラムの開発～語りのアクションリサーチ～

子どもを亡くした家族の悲嘆に関するケアニーズを明らかにし、アクションリサーチによって悲嘆に対するサポートプログラムを作成することを目的に研究を実施した。子どもを亡くした家族に個別インタビューを行った結果、子どもの疾患や年齢によって、家族のケアニーズの特徴は異なったものの、共通していたのは【子どものことをなかったことにしたくない】、【子どもの事を知ってほしい】、【ありのままの自分でよいことの保証】、【気持ちを表出できる場がほしい】などであった。グリーフケアプログラムの試案として、フォーカスグループインタビューを4回、グリーフの集いを1回実施するとともに、グリーフサポートブックを作成した。子どもを亡くした家族の悲嘆のケアプログラムを作成するために、家族の体験からケアニーズを明らかにすることを目的に個別にインタビューを行い、また子どもの看取りに関わった専門職にもヒアリングを行った。研究参加者は子どもを亡くした9組14名の家族(母9名、父4名、祖母1名)と専門職7名(小児科医、NICU医、小児救急医、在宅医・訪問看護師)であった。家族の体験は、子どもの疾患特徴として「周産期に先天性疾患の診断をうけ出生直後からNICU(新生児集中治療室)に入院したケース」と「子どもの成長の過程で小児がんと診断されたケース」があり、在宅での看取りが1例ずつ、ホスピスで最期を看取ったものも1例いた。前者(6名)の闘病体験は【子どもの誕生と同時に親につきつけられる子どもの命の限界】であり、特にNICUで亡くなるという事は、子どもと一緒に家で過ごす経験が持てないままに子どもを看取らなければならず、子どもへのケアと同時に、【親になること】と【子どもを看取ること】の両方を支えていくケアニーズが特徴的であった。一方で後者の場合は、突然の小児がんの診断、治療に始まり親は【できる限りのことをしてほしい】と子どもとともに【闘病の渦中】に入り、【親が治療法を選択することの難しさ】を感じていた。子どもの死後、親は【悲しみ】や【子どもに会えない辛さ】、【苦しさ】、【悔しさ】や【怒り】を抱え、自らの【生きる意味を喪失】するものもいた。しかし、生前の【子どもの頑張り】をみつめ【我が子の生きた意味を模索】し、子どもの【魂との対話】を重ね、【子どもからのメッセージ】を受け取り、そのほとんどが【子どもとの一体感】を得て、【子どもが頑張ったことを伝えたい】、【子どもがつなげてくれる人との繋がり】を感じて前に踏み出そうとしていた。また、家族に関わる専門職も看取りの場の特徴もあり、遺族ケアの課題を感じていた。子どもを亡くした家族の悲嘆のケアプログラムを作成するために、家族の体験からケアニーズを明らかにすることを目的に昨年からの個別インタビューを継続し、さらにフォーカスグループインタビューを2回行った。また、子どもの看取りに関わった専門職の認識と実際を知るために、医師、看護師からの聞き取り調査を継続して行った。個別インタビューの参加者は、救急の場で亡くなった子どもの家族5組6名(母親5名、父親1名)であり、その体験は前年度参加者の小児がんや先天性疾患で亡くなった子どもの親と比べ、「予期悲嘆」のない事が特徴的であり、急に子どもを失った事による【自責感】や【悲嘆】は深く、【共有できない悲しみ】を抱えていた。救急を経て死亡したケースは、何らかの疾患を抱えている子どもとそうでない場合、家族の状況など、子どもと家族の背景を考慮し、極めて個別的なケアニーズを捉え、関わっていく必要性が示唆された。フォーカスグループインタビューの参加者は、小児がんで子どもを亡くした母親6名であった。それぞれの体験を共有するなかで抽出されたグリーフケアニーズは【子どもの事をなかった事にしたくない】、【気持ちを表出できる場が必要】、【共有できる人が欲しい】、【不安定な感情を支えてほしい(それでいいと)】、【子どもの事を伝えたい】等であった。専門職の参加者は看護師11名、医師4名であった。医師は個々にグリーフケアを捉えていたが、看護師は看護師間や他職種と話しあって家族のグリーフを捉え、関わろうとしていた。しかし看護師は、グリーフケアを重要と感じながらも、試行錯誤しており、看護職へのグリーフケア教育の必要性が示唆された。昨年度は前年度から継続して、インタビューやフォーカスグループインタビュー等のデータ収集は行えたが、他業務との兼ね合いで分析が遅れている。期間全体をとおして、子どもを亡くした家族19組25人に個別インタビューを行った。研究参加者の子どもの疾患(先天性疾患や小児がん、小児救急)、や年齢(出生直後13歳)によって、ケアニーズの特徴は異なったものの、共通していたのは【子どものことをなかったことにしたくない】、【子どもの事を知ってほしい】、【ありのままの自分でよいことの保証】、【気持ちを表出できる場がほしい】、【気持ちを共有できる人がほしい】であり、その体験は、ウオーデンの4つの課題、「故人(子ども)のいない世界に適応し、故人との永続的なつながりを見出すこと」に取り組んでいる体験とも言えた。また子どもの看取りに関わった専門職(医師4名、看護師11名)にもヒアリングを行ったが、グリーフケアの重要性は認識されていたものの、実際の関わりはほとんどなく、試行錯誤していた。

グリーフケアプログラム試案として、H27年度にフォーカスグループ(以下FG)インタビューを2回(参加者計6名)行い、同様の体験をもつもの同士で話す場をつくることが上記のニーズに対するケアにつながることが明らかとなった。H28年度には交流の場を作る目的で、FGインタビューを2回(参加者計7名)実施し、グリーフの集い(参加者11家族)を1回実施した。交流の場をつくるために必要な要素として、自分であることが保証されること(安全な場であること)、自分自身を表出しても受け止めてくれる人がいることが必要であり、さらに参加者の特徴を考慮し、参加者全体に沿うように、ファシリテートしていく役割も必要であることが明らかとなった。最終年度には、広くケアニーズに応え、同様の家族に還元する目的で、グリーフサポートブックを作成した。子どもを亡くした家族の悲嘆に関するケアニーズを明らかにし、アクションリサーチによって悲嘆に対するサポートプログラムを作成することを目的に研究を実施した。子どもを亡くした家族に個別インタビューを行った結果、子どもの疾患や年齢によって、家族のケアニーズの特徴は異なったものの、共通していたのは【子どものことをなかったことにしたくない】、【子どもの事を知ってほしい】、【ありのままの自分でよいことの保証】、【気持ちを表出できる場がほしい】などであった。グリーフケアプログラムの試案として、フォーカスグループインタビューを4回、グリーフの集いを1回実施するとともに、グリーフサポートブックを作成した。子どもを亡くした家族を対象にインタビューを行う研究であり、倫理委員会の承認を得るのに時間がかかったため、個別インタビューは予定通り行えたが、グループインタビューには着手できなかった。インタビュー等データの分析を進め、ケアプログラムを検討し、作成する。そのために、子どもを亡くした親に対してフォーカスグループインタビューを2回程行い、参加者の協力を得て、子どもを亡くした親のグリーフケアの一助となる冊子を作成する。小児看護学、家族看護学今年度は個別インタビューを数名追加するとともに、個別インタビューを実施した家族を中心にグループインタビューを行ってケアプログラムの作成に取り組んでいく。インタビューデータの分析が遅れているため、それに関わる費用が持越しとなったためグリーフケアプログラムの作成のために海外調査旅費を盛り込んでいたが、業務との兼ね合い等で日程調整ができずに、次年度に海外調査を実施することとなったため。また、個別インタビューまでに時間がかかり、フォーカスグループインタビューを次年度にもちこすことになったため。デンター分析、リーフレット作成にともなう費用に使用する予定海外旅費を含む調査旅費およびテープおこし等、分析のための人件費や対象者へのグリーフケアに関するリーフレットの作成に使用させて頂く予定。
新しいX線光電子分光理論によるプラズモン励起機構の解明

金属や半導体などのX線光電子スペクトル(XPSスペクトル)に現れるプラズモンサテライトピークには顕著な光電子回折効果が実験的に観測されてきたにもかかわらず、これまで計算でその効果を考慮することができなかった。本研究では光電子がプラズモンを励起する前後で周囲原子から受ける弾性散乱の効果を完全に考慮できる量子ランダウ公式を用いて第一プラズモンピークを計算し、弾性散乱、光電子回折効果を考慮したうえで(1)プラズモンピークの形状、(2)3つのプラズモン励起過程:Intrinsic,Extrinsic,そしてそれらの干渉項の相対的重要性を議論することを目的とした。これらの研究により散乱を無視した従来の計算の評価とプラズモン励起機構の包括的理解を目指した。Al(001)面から2s光電子が320eVのX線により励起されて垂直に出射する場合に光電子強度の深さ分布を計算したところ、散乱を無視した場合には表面から約15層のところで強度が0に収束するのに対し、無限回の弾性散乱を考慮すると光電子回折効果により7層目で十分な収束が得られることが分かった。その結果として、最終的な(実験で観測されるスペクトルに対応する)計算スペクトルで、表面プラズモンピークのバルクプラズモンピークに対する相対的重要性は、弾性散乱を考慮した場合により高くなった。光のエネルギーを200eVに変えると、最終的なスペクトルの形状は散乱を入れた場合と入れない場合でほとんど差が見られなかったが、深さ分解したスペクトルには大きな差が見られており、やはり弾性散乱が重要であることが分かった。他にもNa,Liでエネルギーを変えながら計算を行った。光電子回折効果により深さ分布が大きく変化しうること、そして光電子強度のエネルギー依存性に振動が生じることから、結果として表面・バルクプラズモンピークの強度比や、ピークに占めるIntrinsic・Extrinsic過程の寄与が大きく変化しうることが分かった。このことからプラズモン励起過程の正しい理解のためには弾性散乱を含めた計算が非常に重要であることが分かった。Al,Na,Liで光の偏光ベクトルと光電子の波数ベクトルが平行に近い場合について、エネルギーを変えながら第一プラズモンスペクトルを計算し、弾性散乱効果を調べることができたため。電気双極子禁制方向について調べるにはプログラムに改良を加える必要があるが、技術的な問題であり、対応可能である。量子ランダウ公式は導く際にいくつかの近似を用いており、それらは高エネルギーのときほど良い近似である。プラズモンスペクトルにおける弾性散乱効果を調べるには電気双極子禁制方向が興味深いため、その方向で光のエネルギーを変えながら計算を行っていく必要がある。ただし、光の偏光ベクトルと光電子の波数ベクトルが垂直に近づいていくと、光電子の運動エネルギーが1000eV以上の高エネルギーでなければ量子ランダウ公式を使うことができず、計算コストが膨大になる。そのため、並列計算できるように計算プログラムに改良を加える必要がある。プラズマ振動の量子であるプラズモンが固体中で発生する前後の物理過程を理解することを目的とし、X線光電子スペクトルを記述する新しい理論「量子ランダウ公式」のコード化および作成したプログラムを用いた1次プラズモンロススペクトルの計算を行った。本研究で用いる理論の画期的な点は、(1)従来の理論で計算を単純にするために入れられていた光電子パスの制限を排除したこと、(2)これまで考慮できていなかった光電子が受ける弾性散乱(光電子回折)効果を取り入れたところである。プラズモンの発生過程にはIntrinsicな過程、Extrinsicな過程、そしてそれらの干渉効果がある。Al 2s光電子放出に伴いプラズモンを1つ励起する過程について計算を行い、各励起過程の相対的重要性を調べた。計算は新しい理論およびHedinらによる従来の理論を用いて行い、両者の結果を比較した。1.深さ分布固体中で光電子放出が起こる深さに対して、各励起過程の寄与を調べた。光のエネルギーは320eVとした。Hedinらの理論ではExtrinsic過程でプラズモンを励起した光電子の強度がIntrinsic過程で励起したものよりもかなり大きく、固体の深部まで寄与が残っていた。一方、新しい理論では、Intrinsic過程とExtrinsic過程の寄与はほぼ同程度であり、表面から7層目の原子層でほぼ全体の強度が収束した。2.ロススペクトルの形状各深さからの寄与を全て足し合わせて1次プラズモンロススペクトルを計算した。新しい理論では1の深さ分布の傾向の結果として、バルクプラズモンのピーク強度に対する表面プラズモンの相対的強度がHedinの理論よりも大きかった。また、Extrinsic過程の寄与がIntrinsicと同様か、それ以下であった。従来、Extrinsic過程が優勢との報告が多く、実験スペクトルをExtrinsic過程のみの計算で再現しようとする研究もあるが、本研究によりIntrinsic過程および干渉効果もExtrinsic過程と同様に重要であり、無視できないことが確認された.金属や半導体などのX線光電子スペクトル(XPSスペクトル)に現れるプラズモンサテライトピークには顕著な光電子回折効果が実験的に観測されてきたにもかかわらず、これまで計算でその効果を考慮することができなかった。

これらの研究により散乱を無視した従来の計算の評価とプラズモン励起機構の包括的理解を目指した。Al(001)面から2s光電子が320eVのX線により励起されて垂直に出射する場合に光電子強度の深さ分布を計算したところ、散乱を無視した場合には表面から約15層のところで強度が0に収束するのに対し、無限回の弾性散乱を考慮すると光電子回折効果により7層目で十分な収束が得られることが分かった。その結果として、最終的な(実験で観測されるスペクトルに対応する)計算スペクトルで、表面プラズモンピークのバルクプラズモンピークに対する相対的重要性は、弾性散乱を考慮した場合により高くなった。光のエネルギーを200eVに変えると、最終的なスペクトルの形状は散乱を入れた場合と入れない場合でほとんど差が見られなかったが、深さ分解したスペクトルには大きな差が見られており、やはり弾性散乱が重要であることが分かった。他にもNa,Liでエネルギーを変えながら計算を行った。光電子回折効果により深さ分布が大きく変化しうること、そして光電子強度のエネルギー依存性に振動が生じることから、結果として表面・バルクプラズモンピークの強度比や、ピークに占めるIntrinsic・Extrinsic過程の寄与が大きく変化しうることが分かった。このことからプラズモン励起過程の正しい理解のためには弾性散乱を含めた計算が非常に重要であることが分かった。1次プラズモンロススペクトルの計算プログラムが完成し、計算が実行可能になったため。研究計画ではX線光電子スペクトル全体の形状の計算を目標としていたが、プログラムの大部分は完成している。Al,Na,Liで光の偏光ベクトルと光電子の波数ベクトルが平行に近い場合について、エネルギーを変えながら第一プラズモンスペクトルを計算し、弾性散乱効果を調べることができたため。電気双極子禁制方向について調べるにはプログラムに改良を加える必要があるが、技術的な問題であり、対応可能である。他の物質についても1次プラズモンの計算を行う。量子ランダウ公式自体は1次プラズモンだけでなくX線光電子スペクトル全体の形状を記述することができるため、全体を計算できるようなコードの開発も目指す。量子ランダウ公式は導く際にいくつかの近似を用いており、それらは高エネルギーのときほど良い近似である。研究計画では電気双極子禁制方向を詳しく調べる計画だったが、光の偏光ベクトルと光電子放出の方向のなす角が大きくなるほど量子ランダウ公式がうまく働くためには高いエネルギーを必要とすることが最近報告された。高エネルギーでは計算コストが莫大になるため、偏光ベクトルと光電子放出の方向のなす角が小さい場合を主に扱っていくことにする。プラズモンスペクトルにおける弾性散乱効果を調べるには電気双極子禁制方向が興味深いため、その方向で光のエネルギーを変えながら計算を行っていく必要がある。
格及び一致素性の本質を捉え機能範疇の分裂・融合・配列を解明する統語理論の構築

29年度に引き続き、ラベル付与そのものを不要にする、素性一致と位相(転送)のシステムを構築することに取り組み、ラベル理論より細かく、より広く現象を説明すべく理論を精緻化して対称性(あるいは非対称性)に基づく主語の統語的位置を説明するとともに、素性一致操作を非顕在的主要部移動とする仕組みの精緻化および非顕在的wh移動現象および束縛現象に適用する分析の精密化を行った。30年度の新たな理論的提案は、次のとおりである。(1)素性一致において予期される介在効果が見られない場合には、フリーライド(ただ乗り)が働く。これにより、通常後置できない主語が許されることになる。(2)線形化のメカニズムを素性一致に基づいて構築した。これにより、Kayne (1994)等の線形化理論からラベル(およびプロジェクション)を排除することに成功し、後置主語等の語順が正しく捉えられることになる。(3)素性一致のプロセスを、主要部どうしの探査と併合とそれにより形成された統語体の転送と削除という一連の操作(いわば非顕在的主要部移動)として定式化し、NS(狭い意味での統語部門)を基本的な併合操作に限定することに成功した。(4)多重Wh疑問文等に見られる元位置Wh句はしばしば非顕在的Wh移動により分析されるが、これを非顕在的主要部移動として定式化し、非局所的な相互作用である演算子合併が局所的に捉えられることになる。(5)この分析をさらに束縛現象(照応関係のみならず、同一指示・離接指示関係も)に応用し、言語の下位モジュールを想定することで言語を複雑化する束縛理論を解体した。これは、言語の進化も射程に入れた極小主義プログラムのもとで強く求められる単純化であり、統語理論に進展に新たな方向性を与えるものである。現在、統語論においては、Noam Chomskyの提唱するラベル理論の枠組みの下で活発な研究がなされており、日本もまったく例外ではない。しかし、本研究においては、ラベル理論を越えるべく、研究課題「格及び一致素性の本質を捉え機能範疇の分裂・融合・配列を解明する統語理論の構築」の下で、ラベル付与そのものを不要にする、強い局所性を課された素性一致と位相のシステムを構築することに取り組んだ。これにより、ラベル理論が扱う主な現象(主語やWH句が、それぞれTPや疑問節CPのエッジに移動しそこに留まらなければならない)が、ラベル付与無しに説明可能となり、さらに主語や付加詞からの摘出不可能性も説明可能となる。この研究は、論文“On agreement, transfer, and minimal search"としてとりまとめ投稿予定であったが、2016年9月にMITを訪問しNoam Chomsky教授と議論したことをきっかけに、基本的なアイデアさらに発展させることで、ラベル理論が説明しようとする他の重要な現象(主語やWH句がそれぞれv*Pや平叙節CPのエッジから強制的に移動させられる現象)もラベル付与無しに統一的に説明できる可能性に気づいた。そこで、いったん論文執筆を中断し、より高いレベルを目指して理論を再構築することとし、現在進展中である。それまでの成果の一部(重要な基本的アイデアを含む)は、2016年11月12日11月13日開催の日本英語学会第34回大会(シンポジウム「移動をめぐる諸問題」)で、「一致と転送:EPP、ECPおよびCEDに対する非ラベル付けアプローチ」とのタイトルで口頭発表している。理論研究であるため、必ずしもすぐさま成果と評価が出るわけではないが、今学界が(特に日本で)Chomskyのラベル理論一色に染まっている現状の中で、それを越えるより説明力の高い理論の構築に繋がるアイデアを出せたのは評価できるであろう。また、当初の見込みからすれば思いがけないアイデアが得られたのは、Chomsky本人やその他の研究者と直接議論する機会を得たことによるところが大きい。ただし、そのようなアイデアに基づいてより高いレベルの理論の構築を目指すことにしたため、これまでの成果を論文にまとめづらい状況となり、その点では、「おおむね順調に進展している」に留まるとするのが妥当な評価であると考えられる。28年度に引き続き、研究課題「格及び一致素性の本質を捉え機能範疇の分裂・融合・配列を解明する統語理論の構築」の下で、ラベル付与そのものを不要にする、強い局所性を課された素性一致と位相のシステムを構築することに取り組んだ。特に29年度は、Chomskyのラベル理論が説明する現象をより細かく、またそれを越えてより広い現象(抜き出し領域に関わる条件等)を説明する理論を精緻化する作業において、「一致操作」を「主要部移動」と統一的に説明するアイデアを得て、これを具体的に展開した。主要部移動については、昨年度執筆の未出版論文“On agreement, transfer, and minimal search" (2016)において主要部と主要部のSet-Mergeであると提案していたが(Pair-Mergeは理論から完全に排除)、一致操作も主要部移動と同じく主要部のSet-Mergeであると分析した。両者の違いは、主要部移動として表面化する現象は併合された集合が転送(Transfer)後に語形成の適用を受けるのに対し、一致操作の場合は、復元可能性の下で削除される(副次的に、マッチする素性の対の一方が削除される)ことによって生じる現象である。つまり、これは素性一致を非顕在的な主要部移動として捉える発想である。このことにより、統語論研究において重要な課題である、