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化学物質過敏症の病態解明と疾患概念の確立に関する基礎的研究

医療法人社団医聖会百万遍クリニック・シックハウス外来の化学物質過敏症患者を対象に、居住環境調査、免疫機能評価、臭い物質による嗅覚負荷評価を実施した。その結果、症例群では自然免疫系の機能が高めであるにも関わらず、Th2優位の傾向はみられなかった。居住環境調査の結果、症例群では室内空気中の化学物質濃度が抑制されており、清浄な室内環境で日常生活を行うよう心掛けていることがうかがえた。嗅覚負荷評価では、症例群は前頭前皮質において臭い刺激に対して脳の活動が活発化した。化学物質過敏症患者では、臭い刺激に対して嗅神経系が過剰に反応しやすくなっていること、免疫機能に変化がみられることなどの特徴を明らかにした。化学物質過敏症は、医学上原因不明の病態と言われており、その疾患概念や診断指針が明確ではない。また、病態解明についても、脳や遺伝子に着目した研究がなされているが、心理的な影響の関与も疑われており、未解明な部分が多い。本研究では、化学物質過敏症を訴える患者の病態解明に着目し、生物学的メカニズムや精神的な問題に関わるところを整理し、それぞれがどのように寄与しているか、あるいはそれらをどのように見極めるかについて検討を行っている。平成22年度は、本研究の代表者(内山)が担当医を務める医療法人社団医聖会百万遍クリニック・シックハウス外来の患者10名、外部リクルートで協力を得た健常者10名の合計20名に対して、(1)血液・免疫機能の評価、嗅覚負荷試験による脳血流の評価、尿中微量化学物質評価、(2)質問票を用いた心理検査、(3)居住環境の実態調査の3つの評価を実施した。その結果、サイトカイン産生能等の免疫機能において患者群と健常者群の間に有意な差が観察された。また、嗅覚負荷試験による脳血流の評価では、患者群では初期に敏感に血流が増大する状況が観察された。患者群の尿中からは、メチルエチルケトンなど、厚生労働省が指針値を策定していない化学物質が検出された。心理調査結果については、次年度の調査を含めて総合的に解析する予定である。免疫機能や嗅覚負荷試験における差は、化学物質過敏症患者を特徴付けるうえで重要な知見になる可能性があり、次年度において重点的に評価を行う予定である。平成23年度は、平成22年度に得たデータを解析するとともに、本研究の代表者(内山)が担当医を務める医療法人社団医聖会百万遍クリニック・シックハウス外来の患者6名、外部リクルートで協力を得た健常者7名の合計13名に対して、(1)血液・免疫機能の評価、嗅覚負荷試験による脳血流の評価、(2)質問票を用いた心理検査を実施した。また、平成22年度に嗅覚負荷試験を実施した5名の患者に対して、1年後の状況を把握するために再度嗅覚負荷試験を行った。平成22年度のデータ解析では、サイトカイン産生能等の免疫機能において患者群と健常者群の間に有意な差が観察された。また、嗅覚負荷試験による脳血流の評価では、患者群では匂い提示で眼窩前頭領域における脳の活動が対照群よりも活発化した。その反応は、臭いや刺激に関する自記式主観評価と同様であり、自覚的により強い刺激を感じる匂い負荷に対して嗅覚中枢が過剰に反応しやすくなっている可能性が確認された。この結果を2012年3月に開催された第82回日本衛生学会で発表し、化学物質過敏症の診断方法の開発に向けて、本分野の研究者から好意的な意見を得ることができた。本研究では、医療法人社団医聖会百万遍クリニック・シックハウス外来の化学物質過敏症患者を対象に、居住環境調査、免疫機能評価、臭い物質による嗅覚負荷評価を実施した。

化学物質過敏症患者では、臭い刺激に対して嗅神経系が過剰に反応しやすくなっていること、免疫機能に変化がみられることなどの特徴を明らかにした。平成22年度から平成23年度にかけての2年間の研究で、順調に研究対象者のリクルートを行うことができ、予定通りの実験を実施することができた。特に、近赤外分光分析計(MIRS)を用いた嗅覚負荷試験による脳血流測定の実験では、我々の仮説通りの結果が得られるとともに、関係学会における発表においても本分野の研究者から好意的な意見を得ることができた。加えて、複数の他の医療機関の研究者から研究対象者の協力申し出を頂戴することができたことから、今後さらに研究を進展させ、本分野における医学の発展に貢献していく所存である。以上のことから、(1)の自己評価とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。化学物質過敏症の病態解明に関して、本研究で実施する課題は、(1)生物学的指標を用いた化学物質過敏症を訴える患者の状態の把握、(2)質問票を用いた心理検査、(3)居住環境の実態調査の3つである。研究対象者は、本研究の代表者(内山)が担当医を務める医療法人社団医聖会百万遍クリニック・シックハウス外来の患者から研究に対する同意を得たものである。また、外来診療や外部リクルートなどにより、対照者を適宜選定し、化学物質過敏症を訴える患者と比較検討を実施した。平成22年度に研究を開始し、平成23年度までの2年間で、患者群16名、対照群17名(合計33名)のデータを得た。その結果、免疫機能評価や嗅覚負荷試験による脳の血流変化に差が観察されていることを見いだした。今年度は最終年度となり、これらのデータを総合的に解析するとともに、化学物質過敏症の病態解明について検討を行い、今後のさらなる研究計画を立案する。
ペチュニア花香の多様性を制御する還元酵素の機能解析

本研究ではペチュニア花香の多様性に還元反応が関与していると考え、芳香族香気成分であるフェニルプロペン組成が異なるペチュニア品種におけるプロペン側鎖二重結合を還元する酵素の機能解析を行った。その結果、Petunia axillaris subsp. parodiiから花芽特異的に発現し、α,βー不飽和二重結合を還元する全長cDNA配列の取得に成功した。本研究では、フェニルプロパノイド系香気成分の多様性を生み出す二重結合還元反応に着目し、生合成経路の鍵酵素であるdouble bond reductase (DBR)の単離と酵素化学的解析を通して、ペチュニア香気成分の生合成の分岐がどのステップで起こっているのかを明らかにすることを目的とした。今年度は、還元反応が起こる段階を推定するため、同位体標識化合物の調製およびそれらを用いたトレーサー実験の条件検討を行った。さらに、ペチュニア花弁から単離した3つのDBR候補遺伝子(PapDBR1, PapDBR2, PapDBR3)の組織特異的遺伝子発現解析も行った。重水素ラベル化合物としてフェニルアラニン、p-クマル酸、フェルラ酸を切り花に処理する際、処理液としては5%炭酸水素ナトリウム溶液を用いると最も効率良く化合物が吸収されることがわかった。一方、候補遺伝子の遺伝子発現解析では、PapDBR2, PapDBR3が全組織(leaf, stem, tube, limb, sepal, stigma, anther)で発現しているのに対し、PapDBR1は花芽特異的(tube, limb, stigma)に発現していた。さらに、PapDBR1は開花とともにその遺伝子発現量が増加していたことから、本酵素遺伝子がペチュニア香気組成の違いに寄与していることが推測された。本研究は、香気成分組成の異なるペチュニアにおいてフェニルプロパノイド系香気物質の多様性を生み出す二重結合還元反応に着目し、生合成経路の鍵酵素であるDouble bond reductase(DBR)の同定と酵素化学的解析を通して、ペチュニア香気物質の生合成系の分岐がどの段階で起こっているかを解明することを目的としており、今年度はペチュニア花弁からDBR候補遺伝子の探索を行った。既知の還元酵素ファミリーの保存領域から設計した縮重プライマーを用いてPCRを行ったところ、DBRファミリーとアミノ酸レベルで約70%の相同性を持つ300bpの部分配列を獲得した。さらに、得られた配列情報をもとにRACE-PCRを行い、1041bp、1032bp、1056bpの長さを持つ3つの全長遺伝子を単離することに成功した。これら3つの候補遺伝子(PapDBR1, PapDBR2, PapDBR3)を大腸菌発現系により組換え酵素として発現させ、アフィニティー精製により約38kDaの精製酵素を得ることができた。現在、精製酵素を用いて、分子内にα、β-不和飽和カルボニル二重結合を持つ様々な基質に対する酵素活性測定を行っている。一方で、同位体標識化合物を用いたトレーサー実験により還元反応が起こる反応段階を推定するため、重水素ラベルした標識化合物(phenylalanine, p-coumaric acid, ferulic acid)の合成も行っている。園芸植物として知られる南米原産のペチュニアは、多様なフェニルプロパノイド系香気物質を放散する。本研究では、香気成分組成が異なるペチュニア品種においてフェニルプロパノイド側鎖の化学構造に着目し、生合成経路の鍵酵素である二重結合還元酵素(double bond reductase: DBR)の同定と酵素化学的解析を通して、ペチュニア香気物質の生合成系の分岐がどの段階で起こっているかを解明することを目的とした。現在までに既知の還元酵素ファミリーの保存領域から設計した縮重プライマーを用いて、3つのDBR候補遺伝子(PapDBR1, PapDBR2, PapDBR3)の全長cDNAを単離することに成功した。昨年度までに行ったRT-PCRによる遺伝子発現解析の結果では、PapDBR1がフェニルプロパノイド系香気物質の蓄積プロファイルと一致する花弁特異的な発現が見られた。一方で、ペチュニア花香の生成量は昼間に少なく夕方から朝方にかけて増加する日周性が見られたことから、今年度は昼夜における遺伝子発現解析を行った。その結果、PapDBR1, PapDBR2, PapDBR3全ての遺伝子で昼間に遺伝子発現量が低く、夜間に高いという日周性が見られた。一方で、大腸菌発現系により調製した組換え酵素を用いて酵素活性を測定したところ、PapDBR1はpークマル酸およびコニフェリルアルデヒドとの反応性が高いことが明らかとなった。以上の結果から、少なくともPapDBR1が花弁においてpークマル酸およびコニフェリルアルデヒドを基質に還元反応を触媒していることが考えられた。植物生化学単離した候補酵素遺伝子の遺伝子発現解析と香気成分の蓄積放散パターンの相関から、目的の生合成酵素が獲得できたと考えられる。また、ラベル化合物を用いた生合成経路の推定はトレーサー実験の条件検討も整いつつあり、おおむね計画通りに進んでいる。

候補遺伝子の単離、機能解析については、植物材料の供給が順調に進んだこと、大腸菌で発現させた組換え酵素が不溶性になるトラブルなどがなかったことから当初の予定よりも進展している。一方で、同位体標識化合物を用いたトレーサー実験については、当初予定していた13Cラベル体の合成が難航したことにより重水素ラベル体の合成へと移行したため、タイムスケジュールよりやや遅れている。今後はGC-MS分析によりトレーサー実験を完結させ、還元反応が進むステップを明らかにするとともに、その反応ステップの前駆物質を単離した酵素と反応させ生成物の同定および反応速度論的解析を行う。一方で、形質転換により生合成酵素の発現抑制株を作出し、インビボでの生合成制御メカニズムを明らかにする。遺伝子、酵素レベルでの解析は当初の予定よりも進んでいることから、やや遅れを取っている代謝物レベルでの解析に注力するよう時間配分を考え、今後の研究遂行にあたる。異動先で使用できる機器、試薬類が潤沢にあったため、予定よりも予算を使用せずに済んだ。次年度は分析系の実験が増えることが予想されるため、そちらの実験に使用することを考えている。繰り越し金については、予定していたラベル化合物の合成を進めるため効率的な予算運用に努める予定である。
カイコの笹繭形質の原因遺伝子の解明とその応用

「笹繭」は、繭にフラボノイド系の色素を蓄積する形質であり、複雑な遺伝的支配を受ける。私たちの研究室は、すでにGb遺伝子の単離に成功したが、本研究では、別の遺伝子の探索と遺伝分析を進めた。古くから、笹繭形質にはZ染色体に連鎖するGre(緑卵)遺伝子が関与していることが知られているので、この遺伝子のマッピングを進めた。すなわち、o06×(o06×f04)の交雑後代をDNAマーカーで分析したが、原因遺伝子の特定には至らなかった。一方、Gre遺伝子の機能を解明するため、正常卵(+^<Gre>)の系統と緑卵(Gre)の系統の間で、紫外線に対する抵抗性を比較した。すなわち、+^<Gre>とGreの浸酸卵をそれぞれ屋外に6日間放置し、孵化率を調査した。その結果、+^<Gre>はまったく孵化しなかったのに対し、Greの卵はほぼ正常に孵化することが判明した。カイコの野生種であるクワコがGre遺伝子を持っていることを合わせて考察すると、+^<Gre>は本来持っていた卵殻の紫外線防護能を喪失した変異体であると考えることができる。尿酸は、メラニン、オモクローム、フラボノイドなどとともに、カイコの体色を構成する重要な物質である。尿酸の蓄積が減少するoal斑油の形質は、oal(2-27.9)とmu-oal(mutator of oal ; 13-40.4)の両遺伝子が共にホモ接合になった場合だけに現れる。昨年度、九大o10系統(p oal, mu-oal)と東大p50T系統(+^P +^<oal>,+^<mu-oal>)の間で多型を示すPCRマーカーを多数開発するとともに、(p50T×o10)♀×o10♂の後代、姫蚕かつ斑油の♀と姫蚕かつ非斑油の♂とを交配し、次代の斑油個体と正常個体をPCRでジェノタイピングした。その結果、mu-oalの原因を第13染色体上の176kb内に絞り込んだ。本年度は、この範囲に存在する予測遺伝子8個について、mu-oalと+^<mu-oal>の間で比較を行い、候補を探索した。カイコの笹繭形質は、フラボノイドの配糖体による着色である。ゲノム情報を利用して笹繭の原因遺伝子Gb、Ga、GcとUDP-グルコース転移酵素遺伝子(UGT)との関係を解析した。その結果、GbはUGT遺伝子のクラスターと密接な連鎖があることが分かったが、GaおよびGcについては、UGTが原因遺伝子であるという証拠は得られなかった。そこで、本研究では、フラボノイド以外にカイコの色彩変異に影響を与える物質として尿酸に注目することにした。「油蚕」と呼ばれる一群の変異体では、皮膚の尿酸の蓄積量が減少して透明になる。oal斑油は第2染色体29.7に占座する遺伝子によって支配される斑油であり、その油蚕性の発現には第13連関群40.4にある別の遺伝子mu-oalが必要である。藤井ら(2008)は、oalの原因遺伝子としてBmAP3S1を同定している。oal個体ではBmAP3S1の正常型mRNAの量が減少し、替わって第1イントロンのスプライシング異常となるRNAが多量に生じる。本研究では、交配で+oal/+oal,mu-oal/mu-oalの個体を作出し、BmAP3S1の転写産物をRT-PCRで調べた。その結果、正常型のmRNAのみが生じていた。既報の結果を考慮すると、BmAP3Sのスプライシング異常は、oal/oal,mu-oal/mu-oalの個体でのみ起きている。したがってmu-oalはoal遺伝子の正常なスプライシングに必要な因子をコードしている。mu-oalの単離をめざし、第13連関群の塩基配列情報に基づいて、o10系統(oal,mu-oal)とp50T系統(oal,+mu-oal)の間で多型を示すPCRマーカーを開発した。戻し交配を行い、得られた約500個体を斑油と正常に分けてDNAを調べた結果、mu-oalは未解析のテロメア付近に座位することが分かった。繭にフラボノイド系の色素を蓄積する「笹繭」は、非常に複雑な遺伝的支配を受ける。私たちのグループはすでにGb遺伝子のポジショナルクローニングに成功したが、別の遺伝子の単離に向けて交配実験と遺伝分析を進めた。尿酸の蓄積が減少するoal斑油の形質は、oal(2-27.9)とmu-oal(mutaor of oal;13-40.4)の両遺伝子が共にホモ接合になった場合だけに現れる。私たちは、すでにoalの原因遺伝子候補として、ヒトAP3S1のカイコオーソログBmAPS1を同定した。oal,mu-oalの二重ホモ個体ではBmAP3S1の第1イントロンがスプライシングされにくく、正常型mRNAの量が減少する。私たちは、油蚕形質の発現機構を理解する上で、oalとmu-oalの相互作用を解明する必要があると考え、mu-oalの原因遺伝子のポジショナルグローニングを開始した。

すなわち、九大o10系統(p oal,mu-oal)と東大p50T系統(+p +oal,+^<mu-oal>の間で多型を示すPCRマーカーを多数開発するとともに、(p50Txo10)♀xo10♂から得られた個体の中で、姫蚕かつ斑油の♀と姫蚕かつ非斑油の♂とを交配し、次代の斑油個体と正常個体をPCRでジェノタイビングした。その結果、mu-oalの原因を第13染色体上の176kb内に絞り込んだ。この範囲に予測遺伝子は8個存在しており、そのうち1個はRNA結合タンパク質をコードしていた。「笹繭」は、繭にフラボノイド系の色素を蓄積する形質であり、複雑な遺伝的支配を受ける。私たちの研究室は、すでにGb遺伝子の単離に成功したが、本研究では、別の遺伝子の探索と遺伝分析を進めた。古くから、笹繭形質にはZ染色体に連鎖するGre(緑卵)遺伝子が関与していることが知られているので、この遺伝子のマッピングを進めた。すなわち、o06×(o06×f04)の交雑後代をDNAマーカーで分析したが、原因遺伝子の特定には至らなかった。一方、Gre遺伝子の機能を解明するため、正常卵(+^<Gre>)の系統と緑卵(Gre)の系統の間で、紫外線に対する抵抗性を比較した。すなわち、+^<Gre>とGreの浸酸卵をそれぞれ屋外に6日間放置し、孵化率を調査した。その結果、+^<Gre>はまったく孵化しなかったのに対し、Greの卵はほぼ正常に孵化することが判明した。カイコの野生種であるクワコがGre遺伝子を持っていることを合わせて考察すると、+^<Gre>は本来持っていた卵殻の紫外線防護能を喪失した変異体であると考えることができる。尿酸は、メラニン、オモクローム、フラボノイドなどとともに、カイコの体色を構成する重要な物質である。尿酸の蓄積が減少するoal斑油の形質は、oal(2-27.9)とmu-oal(mutator of oal ; 13-40.4)の両遺伝子が共にホモ接合になった場合だけに現れる。昨年度、九大o10系統(p oal, mu-oal)と東大p50T系統(+^P +^<oal>,+^<mu-oal>)の間で多型を示すPCRマーカーを多数開発するとともに、(p50T×o10)♀×o10♂の後代、姫蚕かつ斑油の♀と姫蚕かつ非斑油の♂とを交配し、次代の斑油個体と正常個体をPCRでジェノタイピングした。本年度は、この範囲に存在する予測遺伝子8個について、mu-oalと+^<mu-oal>の間で比較を行い、候補を探索した。
バイオミメティック材料を用いる農薬の新しい分析法に関する研究

本研究は、モレキュラーインプリンティング法により合成した人工エレセプターを、固相抽出、HPLCなどの分離媒体として応用し、標的農薬を特異的に濃縮・分析するための新しいアフィニティ分析システムを開発することを目的とした。平成9年度は、トリアジン系除草剤であるアトラジンを認識する人工エレセプターをモレキュラーインプリンティング法で合成する際、コンビナトアルケミストリーの概念を利用して,効率よく高性能の人工レセプターが合成可能かどうか検討した。平成10年度は,9年度の成果を基に,ポリマーの合成と評価を自動化したモレキュラーインプリントポリマー自動合成・評価システムを完成させ,コンビナトリアルアプローチを利用した新しい人工レセプターの合成法を確立した。平成11年,12年度は,実試料に対する適応を試みた。実際に河川水や土壌中の残留アトラジンのアフィニティー固相抽出の手順を検討し,方法として確率立させた。この研究の過程において,モレキュラーインプリンティングを行う際,アトラジンを鋳型分子として用いると,除ききれなかったアトラジンが固相抽出中にわずかずつ漏出し,分析結果に影響を及ぼすことが明らかとなったが,アルキルメラミン誘導体などのダミー鋳型分子を用いて,モレキュラーインプリンティングを行うことで,この問題を克服できることが示された。本研究は農薬の新しい分析法をバイオミメティック材料を用いて開発することを目的とし、新規固相抽出法を開発する第一歩としてモレキュラーインプリンティング(MI)法によるトリアジン系除草剤の人工レセプターポリマーの合成を行っているが、ポリマー合成にあたり、性能(選択性やアフィニティー)が優れた人工レセプターを得るためには機能性モノマー、架橋剤、重合溶媒の種類やモル比といった多数の条件を検討していかねばならない。そこで、Combinatorial Chemistry的なアプローチにより様々な条件で合成されたポリマー群(レセプターライブラリー)を評価し、優れた分子認識能を示すポリマーを選び出すことを試みた。従来のインプリント手法では短時間に多数のインプリントポリマーを調製・評価することができないため、本研究ではプログラムにより動作するリキッドハンドラ-を用いて半自動的にインプリントポリマーの合成・評価を行うことを検討した。リキッドハンドラ-を用いたインプリントポリマーの合成には、アトラジンあるいはアメトリンをモデルテンプレートとして選び、機能性モノマーにはメタクリル酸(MAA)および2-トリフルオロメチルアクリル酸(TFMAA)を用いた。今回は機能性モノマーのみを検討対象とし、それぞれの機能性モノマーの仕込量をテンプレートに対して06equiv.の範囲で変化させた。その結果アトラジンインプリント、アメトリンインプリントそれぞれ49種類のインプリントポリマーが得られ、各ポリマーのテンプレート分子の吸着量を調べたところ、アトラジンのインプリンティングについてはMAAが、一方アメトリンのインプリンティングに対してはTFMAAが機能性モノマーとして有効であった。以上の結果から本手法がインプリントの際の条件検討を従来に比べて簡便・迅速にすることがわかり、得られる優れた人工レセプターによって標的農薬の選択的な濃縮・分析が可能になることが示唆された。本研究では、モレキュラーインプリンティング法(MI法)によって合成した人工レセプターポリマーを固相抽出法に利用することによって、実用的な新農薬分析法を開発することを目的としている。同相抽出法は、用いる有機溶媒の量が少量で迅速かつ簡便な分析が可能である。本研究において、我々はMI法によるトリアジン系除草剤の人工レセプターポリマーの合成を行っているが、この合成に懸濁重合を用いると従来のモレキュラーインプリントポリマーの処理過程でみられるような手間が省け、より容易に球状のポリマーを合成することが可能となる。そこで、親和性・選択性などの性能が優れた人工レセプターポリマーを得るために、懸濁重合の条件を検討した。モデルテンプレートとしてアトラジン、機能性モノマーとしてメタクリル酸を用い、機能性モノマーの量をテンプレートに対し0、3.3、10、20、30、40当量に変化させ6種類のポリマーを懸濁重合により合成した。得られたインプリントポリマーについて、アトラジンに対する疎水性相互作用による親和力と有機溶媒中での選択性の評価を行ったところ、MAAが10当量と20当量のポリマー(それぞれM10、M20)がアトラジンに対し高い分子認識能を示した。

次に実際にM10、M20のポリマーを用いてアトラジンの固相抽出を行ったところ、アトラジンの回収率はM20に関しては約70%であったが、M10においては90%以上回収することができた。以上の結果から、懸濁重合法を用いることによりレセプターの合成がより簡潔になり、さらにメタクリル酸がアトラジンに対して10当量の組成で合成したポリマーが、アトラジンの特異的固相抽出に適していることが示唆された。また、Combinatorial Chemistryの概念を導入して人工レセプター合成条件の検討過程を効率化させるため、リキッドハンドラーを用いて半自動的なコンビナトリアルケミストリーの合成・評価を行ったところ、本手法により認識対象分子をインプリントするときの諸条件を簡便かつ的確に検討することが可能となった。本研究では、モレキュラーインプリンティング法(MI法)により合成した人工レセプターを固相抽出・HPLCの分離媒体として応用し、標的の農薬を特異的に濃縮・分析するための新しいアフィニティ分析システムを開発することを目的とする。前年度までに、アトラジンを認識対象とするインプリントポリマーを合成し、環境分析の前処理である分析サンプルの精製や濃縮を目的とした固相抽出の充填剤として応用を試みてきた。しかし、鋳型分子に使用したアトラジンがポリマー内から除去しきれず、分析に支障をきたす可能性があったため、鋳型分子にアトラジンの代替(ダミー鋳型分子)としてジブチルメラミン(DBM)を用いて、アトラジンと特異的に結合するダミーインプリントポリマーを合成し、アトラジンのアフィニティー固相抽出へ応用を試みた。ダミーインプリントポリマーの合成は、ダミー鋳型分子であるDBM、機能性モノマーであるメタクリル酸、架橋剤、重合開始剤をクロロホルムに溶解させ、懸濁重合によって球状のインプリントポリマーを合成した。得られたポリマー2.0gを固相抽出用カートリッジに充填し、サンプルとして、アトラジン及びモデル夾雑物格50mgが入ったアセトン50mLを含む蒸留水の混合溶液500mL(0.1ppm)を導入した。続いてジクロロメタン10mLで夾雑物を洗浄し、メタノール10・5・5mLで3回抽出後、各成分の定量をHPLCを用いて行った。その結果、アトラジンは精製・濃縮され、回収率は95.5%、濃縮率は約30倍であった。以上の結果より、アトラジンの替わりにダミー鋳型分子を用いて合成したダミーインプリントポリマーは、アトラジンの固相抽出において十分な認識能と回収率をもつ高性能の人工レセプター充填剤となることが示された。昨年度までに,除草剤アトラジンのモレキュラーインプリント人工レセプター合成のための条件検討が終わったので,今年度は以下の2項目について検討し,実際に本研究で開発したモレキュラーインプリント人工レセプターが実際環境から採取した試料の分析への適応を試みた。
児童養護施設退所者へのアフターケアと当事者活動の方向性

児童養護施設を退所した人へのアフターケアの現状と課題を明らかにするために、職員を対象に質問紙調査や聞き取り調査を実施した。その結果、「精神的な支え」「日常生活支援」「生活問題や金銭問題への対応・解決」など、包括的な支援がなされていることが把握できた。しかし、アフターケアを行うための体制は整っていないため、職員が勤務外に支援を行うことも多く、施設による差が大きいことも明らかになった。したがって、必要な予算措置や人員配置を行い、施設間の格差を是正していくことが課題である。なお、施設以外の当事者同士の支え合いも大切であり、居場所が重要な意味を持つことも明らかになった。児童養護施設を退所後、社会の中で自活して生きていかねばならない若者たちが、様々な困難に直面している。親や親族に頼ることもできず、相談相手もいないため、ちょっとしたつまづきから生活が破綻する危険性も高い。こうした状況を鑑み、1997年の児童福祉法の改正では、児童養護施設の目的に「自立を支援する」という文言が追加された。さらに、2004年の改正では、退所者への自立援助が盛り込まれ、2010年度には厚生労働省も「退所児童等アフターケア事業」を本格実施する方向を打ち出した。このように、施設退所後の支援やセーフティネットの構築に向けて漸く動き始めたが、その中身や方法は模索段階である。今後の対策の一つとして、施設におけるアフターケア体制の強化が必要であるが、さらには施設とは独立した相談機関の拡充、当事者によるピアサポートやセルフヘルプグループ活動への支援を行うことなども必要だと思われる。そこで、平成25年度の研究では、施設職員によるアフターケア実践に注目して、その意義や方法について検討を行うことにした。今回は、施設退所者と職員を対象に聞き取り調査を実施した。その結果、施設職員によるアフターケアとして、「日常的な生活支援」「生活問題へ対応・解決」「精神的な支え」「親子関係の調整」「自分史の紡ぎ直し」などを含む包括的な支援が求められていることが明らかになった。なお、自立生活を営むためには、「基本的な信頼感が獲得されていること」、「自ら判断して決定する力が育っていること」、「基本的な生活技術を身につけていること」が大切なことが把握できた。入所中からこうした力を育てることが重要だといえるが、退所後も支援を継続することの必要性が明らかになった。児童養護施設は親から虐待を受けた子どもたちの受け皿として注目されているが、施設には原則18歳までしかいられない。したがって、社会自立が困難な状況であったとしても、施設を出なければならない。家庭にも帰れず、自活を始めた人の中には虐待の傷が癒えていない人もいる。仕事や人間関係でつまづき、精神的にも追い詰められてしまう。経済的にも行き詰まり、生活できなくなるなど様々な困難を抱えている。しかし、こうした人たちを支援するためのアフターケアの体制はまだ整っていない。そこで、平成26年度も施設退所者の生活実態について把握するために聞き取り調査を行った。その結果、仕事や生活、お金のやりくり、人間関係の悩み、健康面での不安、孤独感など複合的な問題を抱えていることが明らかになった。既婚者で妊娠している人もいたが、順調な経過をたどっているのか不安だと話をしていた。出産や育児についても相談できる人がいないのでこれからも不安だと語っていた。施設の職員を対象にアフターケアの現状について調べたところ、退所後も相談に応じているが、支援には限界があることが把握できた。職員が通常の仕事以外にボランティアとして行っているところが多かった。一方、東京都は自立支援コーディネーターを配置しており、アフターケアの体制が整っていた。3年間の支援計画を立てるなど、退所後の支援も業務として行っている施設もあった。また、定期的にコーディネーターが集まり、情報交換をしていた。今後はこうした実践をまとめ、方向性を示していきたいと思う。なお、居場所の役割や運営の課題を探るために、聞き取り調査を行い、居場所づくりについての検討を行った。児童養護施設におけるアフターケアの現状と課題を把握するために、全国の児童養護施設601箇所に調査用紙を送付したところ、257箇所から回答(43%の回収率)があった。集計結果や自由記述の分析を行っているところだが、施設職員の抱える悩みや葛藤、実践上の課題が浮き彫りになった。例えば、施設職員の多くが退所者への支援の必要性について認識しているにもかかわらず、そのための方法や制度が未整備なため、彼らのニーズに十分に応えられない状況がみられた。一方、施設には限界があるので、他の相談機関の拡充を図るべきだという意見もあった。施設現場の厳しい実態の反映だと思われるが、アフターケアに消極的にならざるを得ない状況を放置することは、施設間格差の拡大につながる恐れがあると思われる。退所後に孤独感が募ったり、対人関係や仕事上の悩みが生じた時に、自分が育った施設の職員に救いを求めることができる体制が整うことは、退所者にとっても大きな安心につながる。自分のことをわかってくれる職員に電話をかけるだけで、気持ちが落ち着いたという退所者の言葉からもそのことがうかがえる。さらに、「退所者へのアフターケアを行うことが、入所中の子どもたちにとっても将来への安心につながる」といった意見にみられるように、自立生活に大きな不安を抱いている在園児にとっても安心材料になる。

このことからも、施設を退所した人たちが困った時にはいつでも出身施設の職員に相談に行くことができるように、すべての施設においてアフターケアが行えるように制度を整えていくことは重要な課題だと思われる。その際、入所児童のための施策や実践の改革と連動しながらアフターケアのための制度作りや施設整備がなされることが望まれる。今後は、さらに聞き取り調査を継続して、アフターケアの実践方法についても検討していきたい。研究実績で述べたように、児童養護施設におけるアフターケアの現状と課題を把握するために、質問紙を作成し、全国の児童養護施設601箇所に調査用紙を送付した。その結果、257箇所から回答があり、43%の回収率であった。今後の方向性を考えるうえで、貴重な意見やデータを得ることができた。また、相談機関等による施設退所者への支援活動の実態と課題を把握するために、日向ぼっこの職員へのインタビューを行った。さらに、当事者による活動について把握するために、当事者団体の活動に参加し、観察を行った。このように、本年度は研究の分析とまとめに必要なデータの収集を行ったので、おおむね順調に研究を進めることができたと考える。児童養護施設は全国に601箇所あり、28,183人の子どもたちが生活している(平成26年10月1日現在、厚生労働省家庭福祉課)。そのうち、約6割は被虐待体験を有しており、精神的な不安や葛藤を抱えている子どもも多いが、彼らが施設で暮らせる期間は、原則18歳までなので、特例を除き社会自立しなければならない。しかし、退所後の彼らの生活を支える制度や施策が整っていないこともあり、仕事や生活面での大きな不安を抱えたまま退所する人も多いのである。実際、誰にも相談できずに孤立を深め、離職したり、金銭的に困窮するケースが後を絶たない。したがって、このような状況を改善するためには、アフターケアの充実が喫緊の課題だと考え、面接調査や質問紙調査を行ってきた。今年度は、施設職員に加え当事者活動を行っている人たちへの聞き取りや施設外の相談機関の職員への聞き取りを行った。さらに、カナダのトロントにおける当事者活動や退所者への支援活動の実態を把握した。その結果、出身施設とのつながりがあり、いつでも相談できることが退所後の生活の安定を支えていることが確認された。また、そればかりではなく、仕事や住まいを失った退所者へ住居を提供したり、金銭的な援助を行うなど、精神的なサポートに止まらない支援が必要なことも把握できた。こうした支援を施設がどこまで行うのか議論が分かれるところだが、アフターケアを行うことで生活破綻を防いでいるケースもあることが把握できた。なお、施設以外の相談機関も多岐にわたる相談を受けており、様々な対策が求められていることが把握できた。さらに、親と一緒に暮らすことができなかった人たちにとって、同じ体験をした仲間の存在は重要であり、彼らが共に集う居場所の存在も重要性を増していることが把握できた。今後はカナダのトロントにおける当事者活動の分析も加え、アフターケアの方向性についてまとめていきたい。児童養護施設を退所した人へのアフターケアの現状と課題を明らかにするために、職員を対象に質問紙調査や聞き取り調査を実施した。
磁気センサー観測法による構音障害の研究

臨床医学において、構音障害に対する主観的な評価はなされているが、実際の構音器官の動きを客観的に評価することは非常に困難であった。だが、1992年頃のEMMA(Electromagnetic Articulometer)の登場によって、比較的軽度の侵襲で舌、下顎の発声時の運動を捉えられるようになった。しかし、EMMAの使用は、一部の研究施設での音声学的な研究が中心となっており、臨床応用に関する研究はほとんどなされていないのが現状である。今回、我々は実際の機能的構音障害症例を含めて、機能的構音障害における舌運動の解析によって、音声障害の評価と共に、病状、病態と舌運動の関連に検討を加えた。正常症例において、機器の正確さを計測した。相対的なコイルの位置及び、外部の観測可能な部位との位置の比較を行った結果、過去の論文にて発表されている結果と同様に舌、下顎に接着したコイルの位置が判定できることが確認された。次に、正常症例、及び小脳萎縮症例、脊髄小脳変性症例に対して実験を行った。正常症例は発声開始時の舌の位置、及び舌の飛跡が一定であったが、小脳萎縮の患者は、舌の位置、飛跡、速度が一定ではなかった。興味深い点は、舌が定点に達しなかった時に、下顎が運動量を増すことによって、代償的に舌を定点まで到達させることが認められた事である。舌運動の低下を予測するなんらかのメカニズムがある事が考えられる。機器(Carstens Articulograph AG100)が舌、下顎の位置の判定に実用上の使用に耐えうる事が判定された。臨床的に応用された研究が、現在までに発表されていない事も考えると、実際の臨床の場で通院中の患者のデータが採取され、その結果が正常例と異なることの意義は大きいと思われる。次に、正常症例:及び小脳萎縮症例一例に対して実験を行った。初年度の目標は達成に近いと思われるが、研究に協力できてかつ症状が出現している患者数は非常に限られているため、今後も症例数を増加させるためにはさらなる努力を行う予定である。
中咽頭癌の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義

本研究は、中咽頭癌の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義について明らかにすることを目的としている。現在、生検時(放射線治療前)に採取した腫瘍組織において、低酸素状態に関連する遺伝子群(特にHIF-1α, CA9, DEC-1, GLUT-1, VEGF, NF-κB, bFGF等)につき、real-time PCRによる遺伝子発現状況および免疫組織学的染色を行っており、それらの結果と実際の放射線治療効果との相関を明らかにするための検討を行っている。H21年度の概要本研究では、中咽頭癌の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義について明らかにすることを目的としている。具体的には、生検時(放射線治療前)に採取した腫瘍組織において、低酸素状態に関連する遺伝子群につきPCRによる遺伝子発現状況および免疫組織学的染色等の検討を行うことであり、さらにはそれらの結果と実際の放射線治療効果との相関を調べることにより、レスポンダー選択のための分子遺伝学的指標を確立することである。H21年度においては、琉球大学の治療プロトコル(当大学の倫理審査委員会で承認済み)に従って一定の治療を施行する症例においてプロスペクテイブに検体採取を継続している。具体的には、生検時に分子遺伝学的検討のための検体採取を行っている。採取した検体は即座に液体窒素により凍結保存しており(インフォームドコンセントの得られた中咽頭癌症例について現時点では27症例)その後の治療は、放射線治療70Gy/35回単独、または化学療法(NDP,5FU)との併用を施行している。治療効果はCT,MRI,臨床症状にて判定している。今後は、低酸素状態に関連する遺伝子群は放射線治療感受性と関連している遺伝子群、特にHIF-1α,CA9,DEC-1,GLUT-1,VEGF,NF-κB,bFGF等についてreal-time PCRと免疫染色を行って個々の遺伝子における発現状況を検討する予定である。H22年度の概要本研究では、中咽頭癌の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義について明らかにすることを目的としている。H22年度においては、琉球大学の治療プロトコル(当大学の倫理審査委員会で承認済み)に従って一定の治療を施行する症例においてプロスペクティブに検体採取を継続している。採取した検体は即座に液体窒素により凍結保存しており(インフォームドコンセントの得られた中咽頭癌症例について現時点では37症例)その後の治療は、放射線治療70Gy/35回単独、または化学療法(NDP,5FU)との併用を施行している。H23年度の概要本研究では、中咽頭癌の放射線治療効果予測における低酸素状態に関連する遺伝子群の意義について明らかにすることを目的としている。具体的には、放射線治療前に採取した腫瘍組織において、低酸素状態に関連する遺伝子群につきPCRによる遺伝子発現状況および免疫組織学的染色等の検討を行うことであり、さらにはそれらの結果と実際の放射線治療効果との相関を調べることにより、レスポンダー選択のための分子遺伝学的指標を確立することである。H23年度においては、H21,H22年度と同様に琉球大学の治療プロトコル(当大学の倫理審査委員会で承認済み)に従って一定の治療を施行する症例においてプロスペクテイブに検体採取を継続している。具体的には、生検時に検体採取を行い、採取した検体は即座に液体窒素により凍結保存を行っている。その後の治療は、Stage I症例では放射線治療単独で70 Gy/35回、Stage II-IV症例では放射線治療70 GY/35回に化学療法(Nedaplatin, 5FU)の併用を施行している。2011年12月時点では66症例の集積が行われている。今後は、中咽頭癌においても低酸素状態に関連する遺伝子群についてreal-time PCRと免疫組織学的染色の検討を行い、個々の遺伝子における発現状況を検討する予定である。
分子データに基づくハバチ類幼虫の同定

国内各地で調査を行い、成虫ならびに幼虫の標本を採集して、ミトコンドリアDNAのCOI領域の塩基配列を決定した。一部の幼虫については研究室に持ちかえって飼育し、その生態と終齢幼虫の形態について観察した。成虫標本については,既存の知見と標本資料に基づいて分類学的研究を行なって種名を確定し、この成虫とのCOI塩基配列の一致に基づいて幼虫を同定した.この調査・研究の過程でハバチ類の分類、生態、分布等に関する非常に多くの新知見を得たが、その一部については33編の論文として発表した。これにより日本産ハバチ類幼虫同定マニュアル作成のための基礎的情報を充実させることができた。本年度は、研究用資料を収集するため、篠原と原が6月から9月にかけて北海道各地、篠原が7月から10月にかけて栃木県、群馬県、長野県、京都府、大阪府で調査を行い、成虫ならびに幼虫の標本を採集するとともに、幼虫の生態を観察し写真撮影を行った。写真撮影を行い特徴を記録した幼虫は約45種55個体であった。これらは、一部飼育中のものを除き、分子解析用にエタノールで処理・固定した。調査で得られた約65種350個体の成虫標本については、すべての種を分子解析用にエタノールで処理・固定し、同種の重複個体は乾燥標本とした。これらについて、既存の知見と標本資料に基づいた分類学的研究を行って種名を同定した。その過程でタイプ標本を多く含む大阪府立大学(堺市)と神戸大学(神戸市)のハバチ類コレクションを調査した。その結果、ハバチ科コシアカハバチ属の3種とマツハバチ科トウヒハバチ属の1種が未記載種と判明したので、記載命名した。この他、現時点では種名を確定できないものが多く残った。以前に中国湖南省と湖北省で得られた性的二型の大きいヒラタハバチ類2種の雌雄と種名の分からない幼虫の分子解析を行った結果、これまで別種とされていたものが同一種の雌雄であること、ならびに不明幼虫が既知種の幼虫であることが判明した。現在,これについての論文を投稿準備中である。本年度は,研究用資料を収集するため,篠原と原が6月から9月にかけて北海道各地,篠原が7月から11月にかけて栃木県,群馬県,長野県,大阪府,兵庫県,福岡県,大分県で調査を行い,成虫ならびに幼虫の標本を採集するとともに,幼虫の生態を観察し写真撮影を行った.一部の幼虫については研究室に持ち帰って飼育し,その生態と終齢幼虫の形態について観察した.写真撮影を行い特徴を記録した幼虫は,分子解析用にエタノールで処理,固定した.調査で得られた成虫標本については,分子解析用にエタノールで固定するとともに,同種の重複個体は乾燥標本とした.これらについて,既存の知見と標本資料に基づいて分類学的研究を行い種名を確定した.タイプ標本を多く含む大阪府立大学(堺市)と神戸大学(神戸市)のハバチ類コレクションを調査した。その過程で,次のような新知見を得たので,7編の論文として発表した.1)コモンヒラタハバチ(ヒラタハバチ科)の幼虫と生活史の概要,2)カンバ類を食べるキアシチュウレンジ(ミフシハバチ科)の日本からの初記録と分類学的知見,3)2新種を含むウンモンチュウレンジ種群(ミフシハバチ科)の分類学的まとめとウンモンチュウレンジ幼虫と生活史の概要の記載,4)2新種を含むナツツバキを食べるモンクロキハバチ属(ハバチ科)の分類学的再検討と2種の幼虫と生活史の記述,5)日本アルプスでハイマツを食べるマツハバチ科の1新種の記載,6)2新種を含むGilpinia abieticola種群(マツハバチ科)の分類学的まとめ,7)クロハバチ属(ハバチ科)2新種の記載.本年度は、研究用資料を収集するため,篠原と原が7月から10月にかけて北海道各地、篠原が6月から10月にかけて北海道,栃木県,長野県,三重県,兵庫県で調査を行い,成虫ならびに幼虫の標本を採集するとともに,幼虫の生態を観察し写真撮影を行った.一部の幼虫については研究室に持ち帰って飼育し,その生態と終齢幼虫の形態について観察した.写真撮影を行い特徴を記録した幼虫は,分子解析用にエタノールで処理,固定した。調査で得られた成虫標本については,分子解析用にエタノールで固定するとともに,同種の重複標本は乾燥標本とした。これらについて、既存の知見と標本資料に基づいて分類学的研究を行い種名を確定した.エタノールで固定した標本についてはDNAを抽出し、ミトコンドリアDNAのCOI領域の塩基配列を決定した.その過程で得られた新知見の一部は10編の論文として発表した。1)アメイロハバチモドキ(ハバチ科)の寄主植物,幼虫と生活史の概要,2)日本産のマツノミドリハバチ属(マツハバチ科)の分類学的再検討,3)トキワサンザシ属の1種を食べる中国産チュウレンジハバチ属(ミフシハバチ科)の1新種,4)日本産クロハバチ属(ハバチ科)の1新種,5)日本産ハバチ・キバチ類の分類,分布,寄主植物に関する新知見,6)日本産マドハバチ属(ハバチ科)の寄主植物選択の進化,7)日本産クロハバチ属(ハバチ科)の分類学的新知見と検索表,8)北海道のマツハバチ科のまとめ,

9)中国浙江省天目山のヒラタハバチ亜科のまとめと分子データによる幼虫の同定,10)ウスオビハバチ(ハバチ科)の寄主植物,幼虫と生活史の概要.本研究では、野外調査によりできるだけ多くの未同定幼虫と成虫を採集して両者の遺伝子を抽出し,両者の対応を検討して幼虫の同定を可能にする.成虫の同定は主に外部形態に基づいて行うが,ハバチ類には分類学的研究の進んでいないグループも多く,未記載種,日本未記録種も多いため,成虫の分類学的研究も並行して行って,成虫による種の同定を確実にする必要がある.今年度は,昨年度に引き続き,採集された成虫の分類学的研究に多大な時間を割かざるをえなかったため、分子データに基づいて成虫と幼虫の対応を探る作業はあまり進まなかった。本年度は,資料収集のため,篠原と原が7月から10月にかけて北海道各地,篠原が4月から8月にかけて北海道、千葉県、奈良県、鳥取県、山梨県、長野県、栃木県、愛媛県で調査を行ない、成虫ならびに幼虫の標本を採集した。調査で得られた標本については,これまでの各年度と同様の処置を行なった。その過程で得られた新知見の一部は、以下のとおり15編の論文として発表した。1)ユキノシタ科植物を食する初めてのヒラタハバチ科、ツヤクロヒラタハバチの幼虫と生態の解明、2)幼虫と成虫のCO1領域の比較に基づくミフシハバチ科2種の九州における分布の確認、3)新種ホソマルナギナタハバチ(ナギナタハバチ科)の記載と日本産同属の検索表、4)新種シリアカセグロハバチ(ハバチ科)の記載と東アジア産ハバチ属2種についての分類学的知見、5)シモツケ属植物につく初めてのヒラタハバチ科、ダイセンクロヒラタハバチの幼虫と生態の解明、6)カンバ類を食するクロウンモンチュウレンジとアオウンモンチュウレンジ(ミフシハバチ科)の再記載、7)コブシハバチ(ハバチ科)の幼虫の記載、8)キバラマツヒラタハバチ(ヒラタハバチ科)の♀の初記載と日本産マツヒラタハバチ属の検索表、9)新種コミドリハバチ(ハバチ科)の記載、10)日本産ハバチ・キバチ類の分類、分布、寄主植物に関する新知見、11)幼虫と成虫のCO1領域の比較に基づくオオナギナタハバチ(ナギナタハバチ科)の北海道からの新記録と幼虫と生活史の知見、12)双子葉植物を食べる日本産シダハバチ亜科(ハバチ科)2種の新宿主植物の記録と生活史、13)北米大陸との深い生物地理学的関係を示唆する新種クロナギナタハバチ(ナギナタハバチ科)の記載、14)オオナギナタハバチ属(ナギナタハバチ科)の分類学的再検討、15)南アジアと東アジアに分布するシロオビチュウレンジ種群(ミフシハバチ科)の分類学的再検討。国内各地で調査を行い、成虫ならびに幼虫の標本を採集して、ミトコンドリアDNAのCOI領域の塩基配列を決定した。一部の幼虫については研究室に持ちかえって飼育し、その生態と終齢幼虫の形態について観察した。成虫標本については,既存の知見と標本資料に基づいて分類学的研究を行なって種名を確定し、この成虫とのCOI塩基配列の一致に基づいて幼虫を同定した.この調査・研究の過程でハバチ類の分類、生態、分布等に関する非常に多くの新知見を得たが、その一部については33編の論文として発表した。これにより日本産ハバチ類幼虫同定マニュアル作成のための基礎的情報を充実させることができた。
夜勤看護師のバーンアウト予防を目指した睡眠に関する心理教育プログラムの開発

夜勤看護師のバーンアウト予防を目指した睡眠に関する心理教育プログラムの開発を目指し,(1)看護師とバーンアウトのリスクファクターとしての感情労働と睡眠に関する質問紙調査(2)看護学生および精神科看護師に対する睡眠に関する心理教育を行った。(1)については,2007年7月から12月にかけて,A県内とB県内の病院に勤務する看護師(夜勤従事者含む)316名に対して質問紙調査を実施し,バーンアウトのリスクファクターとしての感情労働と,不眠の重症度および眠気について検討を行った。その結果,感情労働の中でも,患者を叱るなど否定的な感情を表現しなくてはならないような場合,すなわち認知的不協和が特に睡眠に関連の深い変数であることが明らかとなった。さらに,認知的不協和が高い群では不眠の重症度の高低に伴って眠気の主観的評価に差がみられ,不眠と眠気が表裏一体であることを裏付けていると考えられた。しかし不眠の重症度が高い群では認知的不協和の負担の高低によって眠気の主観的評価が異なった。これは認知的不協和というストレッサーに対し,眠気という形で覚醒水準を低減させている防衛的な反応の可能性がある。以上から主観的な眠気の評価について職務の特質を考慮に入れて検討することの重要性が示唆された。(2)については,2007年10月から11月にかけて,A県内の病院に勤務する看護師を対象に,睡眠表の記録を通したセルフモニタリングと,睡眠の心理教育の実施を行った。調査協力者との話し合いの中で,プログラムの内容の検討を行い,改善点や加筆すべき点などを明らかにした。今後は,よりデータ数をより増やし,プログラム洗練化と評価を行う必要があると思われる。夜勤看護師のバーンアウト予防を目指した睡眠に関する心理教育プログラムの開発の前段階として,(1)看護師とバーンアウトに関する研究の概観と実践的取り組みの提案(2)本邦における睡眠に関する心理教育についての概観と実践的取り組みの提案を行った.(1)については,バーンアウト研究の歴史や概念,およびそのリスクファクターとなりうる看護師を取り巻く社会的背景や歴史的経緯などについてまとめた.さらにそうした背景を踏まえ,看護教育におけるバーンアウト予防を目指した具体的な実践例を提示した.看護師を中心とした対人援助職の心の健康の維持や促進の上で,研究・実践双方の今後の課題が明確に整理されていると同時に,予防に関する具体的な取り組みの提言がなされているといえるだろう.(2)は,研究者本人がスクールカウンセラーという立場で実践した睡眠に関する心理教育の実践的な研究である.ここからスクールカウンセリング活動における睡眠に関する心理教育は,スクールカウンセリングの広報活動として,教員に対するコンサルテーション活動として,さらに生徒に対するカウンセリング活動として有効な手段となることが示唆されたといえるだろう.今後は,睡眠に関する心理教育を学校場面に限定せず,一般成人や夜勤労働者など,幅広い層にも適用し,その効果を実証的に検証する必要があると思われる.今後の研究の展望として,(1)(2)それぞれの研究から得られた知見を発展的に統合し,夜勤看護師のバーンアウト予防に直接的に寄与する心理教育プログラムの開発を行うことが期待されよう.夜勤看護師のバーンアウト予防を目指した睡眠に関する心理教育プログラムの開発を目指し,(1)看護師とバーンアウトのリスクファクターとしての感情労働と睡眠に関する質問紙調査(2)看護学生および精神科看護師に対する睡眠に関する心理教育を行った。