hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レチノイン酸処理マウス胚における左右形態形成に関与する遺伝子発現の動態-静脈洞領域における遺伝子発現と心形態形成-

胎生10日目から15日目までの胎仔総数251例中、正位143例(57%)、逆位14例(6%)、右側相同88例(35%)、左側相同6例(2%)であった。心ループは、不完全性(原始右心室が上方偏位する、いわゆる"a"-loop)を呈する傾向が強かった。しかし、殆どの例で、ループ回転の向き(胎生9日目)または筋性心室中隔の位置(胎生10日目以降)により、本来のループ(primary loop)が右(primary d-loop)か左(primary l-loop)かの判断が可能であった。本系では、AV cushion dysplasiaを呈する傾向が強く、特に右側相同例では、その半数で、特徴的な三分葉を示した。AV cushion dysplasiaの例は、ほぼ全例"a"-loopを示し、右側相同では双方とも高度であった。
在日外国人の社会経済的地位をめぐる動態分析

本研究では、国勢調査オーダーメイド集計を用いて、19802010年までの在日外国人の社会経済的地位の動態を分析した。その結果、在日コリアンに関して195060年代生まれコーホートに置いて職業ニッチの変化が生じていること、民族経済が脱産業化したという説は過大評価である可能性が高いことを明らかにした。同時に、ニューカマーについては進学格差が縮まりつつあるが、これはリーマンショックによる帰国の影響が強いことも示唆された。また、中国籍に関しては学歴の高い新中間層と技能実習生に分化しており、出生コーホートごとに日本への包摂様式がかなり異なる。本年度は、6月に全体で集まって打ち合わせを行い、新規で利用可能になった1980年と1985年の国勢調査データを入手することで合意した。9月にデータを入手する一方で、前年度に入手した1995年と1990年データの分析を行った論文を、8月と12月に執筆した。そうした知見をもとに、3月にはシンポジウム「ニューカマーの大学進学:格差の是正に向けて」を開催した。また、複数メンバーが関わっている移住労働者と連帯する全国ネットワークの機関誌に、「外国人生徒の進学問題」という特集を組んだ(2014年4月号)。これらの知見をまとめると以下のようになる。(1)教育:韓国・朝鮮人や中国人の保護者に占める大卒者の割合は、「韓国・朝鮮人父<日本人父<中国人父」という関係が形成されていた他、「中国人父は学歴が高いわりに失業率が高くホワイトカラーの職業に就く割合も低い」という傾向も見られる。子ども本人の大学在学率についても、すでにこの頃から、日本人、韓国・朝鮮人、中国人の間に大きな格差は見られなかったが、中国人の居住歴に鑑みれば中国人ニューカマーのパフォーマンスは高い。(2)韓国・朝鮮籍、とくに女性は離別の割合が高く、また就業状況という点では失業率が高い点、フィリピン籍は、男性と比較して女性有配偶者の割合が高く、またその就業率が非常に低くなる点などである。さらに中国籍は、男女とも通学の割合が非常に高い点はこの時期の特徴といえる。これらの層のうち卒業後も日本に残ったものが専門職として働くようになったと思われる。その意味で、90年からニューカマー外国人のこれ以降の滞在経路が確立されつつあった。本年度は、5月に全体で集まって項目を検討し、6月には統計センターを訪問してどのような統計的区分を採用しうるか、担当職員と打ち合わせを行った。その上で、7月に1990、1995、2000、2005年実施の国勢調査データのオーダーメイド集計を行った。8月にはデータを入手し、9月には第一次のデータ開示として、2005年データを用いて全体を概観した論文を執筆した(仕事、家族とジェンダー、教育と子どもの家庭背景)。ここでの発見は、2000年と比較しても5年間の間に一定の変化が生じていることであり、例えば在日コリアンの職業はかつてのエスニック・ニッチが縮小していた。12月には第二次のデータ開示論文の一部を執筆し、通学率における変化をあとづけた。また、複数の市民団体の要請により、在日外国人の社会経済的状況に関する統計的分析を複数寄稿した。ここでは、過去15年のデータを用いて高校通学率の国籍別相違、日本人と韓国・朝鮮人のホワイトカラー比率の世代的変化、非労働人口の推移なども紹介している。詳細な分析は論文で行うが、そこでわかったのは以下のような点である。在日韓国・朝鮮人においては若年層になるほど日本人とのホワイトカラー比率の格差が縮小しており、ホワイトカラーの絶対的比率も若年層ほど高くなっている。その一方で、中高年層が引退を迎える年齢以前に自営業セクターから退出する傾向が増えており、そうした者の多くは失業状態にある。すなわち、エスニック・ニッチの縮小はホワイトカラーへの進出のみならず、ニッチから退出した層の失業をも生み出している。さらに、ニューカマーにおいても引退する者が増加しており、年金加入期間が短く社会保障が十分でないこと、子どもの学歴が低く両親の扶養が負担になることが相俟って、日本人より深刻な「高齢者問題」が生まれつつある、それが今後深刻になる可能性も、現時点で考慮する必要がある。本年度は、大きく3つのことを実施した。1)2010年国勢調査データのオーダーメイド集計を行った。データが入手できたのは12月初旬であり、2)の学会報告には間に合わなかったが、年末に作業してこの年次のデータ開示論文を3本執筆した。そこで明らかになったのは、リーマンショックの影響は2010年時点でもまだ残っているが、それによって就労構造まで変化したわけではない。また、リーマンショックによる帰国者の影響なのか、状況改善の結果なのかは定かではないが、進学に関しては2005年と比較して国籍別の格差が縮小した。

高校進学の格差も縮小したが、大学についても2005年までならデータとしてほぼ出ないに等しい在籍率だったのに対して、2010年にはブラジル・ペルー籍の大学生も一定の比率に達していた。2)これまで入手できた19802005年のデータを用いて、在日コリアンの社会経済的地位の動態を分析した。これは11月の日本社会学会で4本の報告を実施しており、特に職業の変化については195060年代出生のコーホートを分水嶺とすることが明らかになった。同時に、製造業からサービス業へと転換したがゆえに在日コリアンの民族経済が維持されてきたという説に対しては、否定的な結果が示された。新たに開拓されたサービス業は決して多くなく、製造業の凋落として民族経済の衰退をみたほうがよいという知見が得られた。3)こうしたデータをアドボカシーに用いた。すなわち、外国人の進学をめぐってシンポジウムを2度開催し、進学格差の実態をオーダーメイド集計のデータによって示した。こうしたデータをアドボカシーで用いる可能性についても、大曲が公共政策論の立場から報告した。公共政策学2010年度国勢調査のデータは、まだ開示されていないため、この点ではデータ入手が遅れている。しかし、1985年と80年の調査データが2013年には利用可能になり、このオーダーメイド集計を入手できた。それに関わる論文も執筆できたため、順調に進んでいる。予定通り19902005年までのデータは揃えることができた。それをもとに、紀要に4本のデータ開示論文も執筆した。これは予定通りの進展といえる。2010年度データが利用可能なり次第、入手して30年間の動態を解明する。2010年国勢調査の抽出詳細データの公表予定は、2013年10月となっており、それからオーダーメイド集計が可能になるまでさらに時間がかかる。そのため、2010年データが揃って20年間の動態がわかるようになるまでには、予定より時間がかかって2013年度内に終わる見込みとなる。翌年度で成果を出すためには、さしあたり入手した15年分の動態をあらかじめ分析しておき、2010年データと併せて知見を迅速にだしうる体制が必要となる。国勢調査のデータ開示が遅れているため。開示され次第、データを請求するのに使用する。国勢調査に用いるとともに、2010年データの分析に必要な研究会を多目に開催する。
光の局在現象の２次元イメージング

ランダム媒質中で起こる光の局在現象である光のアンダーソン局在やランダムレーザーの詳細を、高分解イメージングによって実験的に明らかにすることを目的として研究を行った。観察に適した近接場光学顕微鏡の構築を行い、開口型光プローブを用いて光のアンダーソン局在の空間分布の観察に成功した。更に、ランダムレージングとの相関の測定の実現に向けて、光プローブ作成法の確立とトンネル顕微鏡ベースの近接場光学顕微鏡の構築を進めた。本研究では、光の散乱体がランダムに分布した媒質中で起こる光の局在現象のうち、光のアンダーソン局在とランダムレーザーの詳細を、局在状態のイメージングによって明らかにすることを目的としている。これまでの光局在の実験的研究は、散乱光解析など2次的な現象の観察に留まっていたため、局在状態を直接可視化することが出来れば光の局在現象について新しい知見が得られることが期待される。光の局在が顕著に現れるのは、光の波長と同程度のサブミクロンスケールである。そこで本研究では、近接場光学顕微鏡をベースとした観察ツールを構築し、ランダム系に局在した光の空間的分布の2次元イメージングを行う。光のアンダーソン局在の空間的分布及びランダムレーザーのキャビティーの可視化を行って比較することで、これらの局在現象の空間的な相関を実験的に明らかにすることを目指している。平成25年度は、近接場光学顕微鏡システムの構築、測定に適した開口プローブの作製、そしてGaNナノコラムを用いた光のアンダーソン局在の可視化を目標とし、研究を推進した。レーザ光源、ピエゾスキャナ、プローブ走査コントローラ、分光器、光学部品等を用いて、近接場光学顕微鏡システムの構築を行った。開口プローブについては、紫外領域において十分な性能を発揮する純粋石英コアの光ファイバを選定し、弗酸エッチング法による先鋭化とスパッタリングによる金属膜コーティングによって作製した。構築した装置を用いて、試料にInGaN量子井戸を内包したGaNナノコラムを用いて測定を行い、光のアンダーソン局在と考えられる局在光を光学像として観察した。一方で、本研究では光学像と形状像を比較することで光の局在の詳細を議論することも視野に入れていたが、開口プローブの構造上の問題もあって光学像と形状像の同時取得については未達成である。本研究では、光の散乱体がランダムに分布した媒質中で起こる光の局在現象である光のアンダーソン局在やランダムレーザーの詳細を、局在状態のイメージングによって明らかにすることを目的としている。これまでの光局在の実験的研究は散乱光解析など二次的な現象の観察に留まっていたが、局在状態を直接可視化することが出来れば光の局在現象について新しい知見が得られることが期待される。そこで本研究では、ランダム系に局在した光の空間的分布の2次元イメージングを目的として、近接場光学顕微鏡をベースとした観察ツールの構築を進めた。光のアンダーソン局在の空間的分布及びランダムレーザーのキャビティーの可視化、さらには2次元ランダム構造の配置を実測定してそれらを比較することで、光の局在現象の空間的相関を実験的に明らかにすることを目指している。平成25年度は、近接場光学顕微鏡システムの構築及び測定に適した開口プローブの作製を行い、ランダムに配置したInGaN/GaNナノコラムにおいて光のアンダーソン局在の直接観察を行った。平成26年度は、前年度に引き続いて光局在の2次元イメージングに向けて要素技術の開発を進めた。光プローブと試料表面間距離のフィードバック制御には、研究当初は原子間力を利用した方法を用いてきたが、2次元ランダム試料表面では先鋭化した光プローブの安定制御が難しいことが実験的に明らかになった為、当初の方法に代えてトンネル電流を利用した方法を導入して進めた。一方で、2次元ランダム試料を観察する上で問題となっていた光プローブ先端の形状については、弗酸エッチング法の変更で解決し、紫外光測定と高分解能表面像観察を両立するプローブの作製に成功した。本研究の最終目標である光局在とランダムレーザーの空間分布の直接比較は未達成だが、測定装置の大幅な改良に成功していることから近い将来達成できると期待される。近接場光学本研究は、近接場光学顕微鏡システムの構築、光のアンダーソン局在のイメージング、ランダムレーザーのキャビティーのイメージング、の3つの柱として、これらを平成2526年度の2年間で行う計画である。近接場光学顕微鏡システムは開口プローブの選定・作製を含めて順調に立ち上がっている。また光局在のイメージングについては、InGaN量子井戸を内包したGaNナノコラムを用いて、形状像との同時測定は未達成であるものの光学像の観察には成功している。このように、平成25年度末までに計画の半分程度を達成していることから、本研究はおおむね順調に進展していると言える。平成26年度は、光のアンダーソン局在のイメージング、及び、ランダムレーザーのキャビティーのイメージング、の2つを軸に研究を進める。

光のアンダーソン局在の可視化については、充填率やコラム径などのランダム系のパラメタの異なる試料での測定を進めると共に、未達成であった光学像と計上像の同時取得にも挑戦する。ランダム系のパラメタと光局在との関係を実験的観察によって明らかにすることを目指す。一方、ランダムレーザーのキャビティーの可視化の実験は、前述の光局在の実験とは観察波長や測定条件が異なるため、構築した近接場光学顕微鏡システムのうち、励起光源や光プローブ、光学部品の一部を測定に適したものに置き換えるなど、まずは光学測定系の構築を行う。構築したシステムを用いて、ランダムレージングの空間的広がりの大きさや、ランダム系のパラメタとランダムレージングの関係について、実験的に明らかにすることを目指す。最後に、これらの実験によって得られた結果から、光局在の強さとランダムレーザー発振箇所の空間的相関を明らかにすることを試みる。本課題を遂行するにあたっては、構築する近接場光学顕微鏡システムにおいて、光のアンダーソン局在の可視化とランダムレーザーの可視化という、2つの機能を持たせる必要がある。当初の研究計画では、初年度に両測定の機能を有するシステムをまとめて構築する予定だったが、前者(光局在)の実験手法や測定結果を十分に吟味してから、改良を加えつつ後者(ランダムレーザー)の測定系を構築した方が助成金を無駄なく使用できると判断したため、初年度に後者の構築を目的として計上していた光学部品やプローブ用光ファイバ等を購入するための費用を、次年度に繰り越すものである。また、初年度に予定していた学会発表の一部を研究の進捗状況に合わせて次年度に変更したため、旅費の一部を次年度に繰り越した。初年度から2年目に変更した近接場光学顕微鏡システムの残り部分の構築、及び、初年度に構築したシステムの改良、において必要となる光学部品(非線形結晶、光学フィルタ、ダイクロイックミラー、ミラー、レンズ、等)やプローブ用光ファイバを購入する。その他、これまでの実績に基づいて、実験に必要な試薬等の購入を予定している。加えて、研究成果を国内外に広くアピールするための学会発表の旅費や英文校閲料、論文掲載料として使用する予定である。
教育場面におけるグループ学習に対する教師の指導法の実証的研究

グループ学習に対する教師の指導について,教育社会心理学的な観点からの検討を試みた。具体的には,中学校において,グループでの活動の仕方に関する授業を行い,学習中の相互作用(発言など)をICレコーダやVTRによって測定した。なお,学習結果などについては,質問紙による測定も併せて行った。また,小学校においても,グループ学習に対する指導の持続性について検討するため昨年度に指導を行い,約1年経過した今年度,児童に対して相互作用や学習結果などを測定する質問紙調査を行った。これらの測定によって得られたデータについては,現在分析中である。さらに,グループ学習を行う際に重要であるとされている,学習者の社会性を高める授業を中学校において実施した。その効果について実証的に検討するために,質問紙調査や面接など,多面的な方法によって測定し,現在分析を進めている。さらに,グループ学習に対する研究の近年の動向や展望について理論的に考察し,論文を発表した。また,グループ学習の特徴やグループ学習に対する指導の重要性について,授業や指導に関心のある学校・大学の教育関係者等を対象に論じ,図書を執筆した。この他,学習中の否定的な相互作用の1つであると考えられる「私語」についても,その発生過程について,大学生や短大生を対象とした質問紙調査によって検討した。この研究結果については,今年度の日本教育心理学会や日本社会心理学会において発表,学術雑誌に投稿しており,現在審査中である。
グラフ上の探索問題に対する解析的接近

1。菊田はW.H.Ruckleとの共同研究でQuiet Accumulation Gameの分析をし、HiderとSeeker各々の最適戦略の分析をした。この結果を「数理計画モデルの最適化と応用に関する研究」(1996年12月、金沢大学)で発表した。2。菊田は移動距離を考慮したグラフ上の探索問題に協力ゲームの理論を組み合わせて、各ノードの重要度を示すと考えられる指数を与えた。この結果を、オペレーションと量的マネージメントに関する第1回国際会議(1997年1月、ジャイプール、インド)と、日本オペレーションズ・リサーチ学会(1996年5月、小樽商大)で発表した。3。菊田は有限グラフ上の移動費用を考慮した探索ゲームの解を求め、このモデルの一般化への考察を行なった。この結果を、国際OR学会連合IFORS主催第14回国際会議(1996年7月、バンクーバー、カナダ)で発表した。4。中島と醍醐は消費者の多様なニーズに応えうるファジイ商品選択システムの構築を行ない、WWWシステム上に実現した。5。白石はマックス型関数の上半連続性を保証する新しい条件を導いた。この結果を「数理計画モデルの最適化と応用に関する研究」(12月、金沢大学)で発表した。6。小野はmultialternative gameの多重線形化を行なった。その結果を投票ゲームに応用しバンザフ指数の拡張をした。この結果を研究集会「不確実性を含むシステムにおける最適化手法」(1996年10月、京都大学)で発表した。7。古賀は最適制御問題の新たな正則性を導き、従来の正則性条件の適用範囲外であった共役点が最適性条件となることを示した。この結果を研究集会「連続と離散の最適化数理」(1996年10月、京都大学)で発表した。1。2。3。4。5。6。7。
インスリン依存性糖尿病発症遺伝子の研究:抗原輸送担体遺伝子の解析

インスリン依存性糖尿病(IDDM)の発症遺伝子を解明し、IDDMの発症前診断、発症予防に役立てる目的で、最近、主要組織適合遺伝子複合体(MHC)領域にマップされ、抗原提示に関与する抗原輸送担体(TAP:Transporter associated with Antigen Processing)遺伝子および抗原のprocessingに関与する遺伝子(LMP:Low molecular weght polypeptide)とIDDMの疾患感受性との関係をヒト、モデル動物の両面から解析した。モデル動物であるNODマウスでは、遺伝子変異が発症に関与するとされてきたTapl遺伝子の多型が、IDDMを発症しないNODの関連系統のなかにも見いだされることが明かとなった。この結果より、NOD固有とされてきたTapl遺伝子の多型はNOD固有ではないこと、さらにこの多型が単独ではIDDM発症には関与しない可能性が示唆された。今後この多型を有する関連系統のMHCをNODに導入したコンジェニックマウスを用いて、この多型とIDDM発症の関連性を追求する必要がある。一方、ヒトではTAP1,TAP2,LMP2遺伝子のアミノ酸置換を伴う遺伝子変異をIDDM患者および健常対照者で比較したが、両群間で対立遺伝子の頻度には全く差を認めなっかた。この両群間でHLAハプロタイプの頻度には明かな有意差を認めたことから、TAP1,TAP2,LMP2遺伝子はIDDMと一次的に相関する遺伝子座ではないことが明かとなった。今後、IDDMの遺伝的異質性にこれらの遺伝子が関与しているか否かを解析する必要がある。
カルボン酸アリールメチル・ジアリールメチルの光開裂反応の研究

1.ジアリールメチルエステルでは、ケトン、アルコール生成は一般的であり、また、プロピオン酸をはじめとする脂肪族カルボン酸ではケトン、アルコールの生成が見られるが、安息香酸のような芳香族カルボン酸では殆ど生成しないことが明らかになった。2.ケトン、アルコール生成機構として、当初想定されたエステルのO-CO結合の開裂(α-開裂)は起っておらずC-OCO結合の開裂(β-開裂)後ジアリールメチルラジカルに酸素が反応していることが明らかになった。ジアリールメチルラジカルのアリールメチルラジカルに比べての安定性と嵩高さが、微量の溶存酸素を効率よく捕捉する要因になっていることを実験により示した。特に、α-(1-ナフチル)ベンジル、3,4-ベンゾフルオレニルラジカルが非常に効率よく酸素を捕捉することが示された。3.この反応をカルボン酸から炭素数の1つ少ないアルデヒド、ケトンを合成する方法とするための検討をおこなったが、最適条件は見いだせなかった。4.ピレンをドナー、P-シアノ安息香酸をアクセプターとしてメチレン鎖でつないだ系での光誘起電子移動とそれに伴う蛍光消光、エキサイプレックス発光について光物理化学的な検討を詳細におこなった。5.(1-ピレニル)メチル基によるアミノ基、リン酸基の保護の方法を確立し、種々のアミノ酸、ペプチド、リン酸、cAMPについて保護、光照射による脱保護をおこなった。更に生体系へ応用に適したシンナモイル基、4-クマリニルメチル基をcaged基として導入したLeu-Leu-OMe、cAMPを開発、in vitroでの光分解についての検討をおこなった。alpha位に1-ピレニル或は2-ナフチル基を持つベンジルエステルを中心に光分解反応機構、アルデヒド合成へむけての条件設定を行なってきた。1.ジアリールメチルエステルの光分解反応の機構:これまでのジアリールメチルエステルの光分解反応では、一般的なalpha-開裂に加えてこの系特有のalpha-亀裂が起こっていると考えてきた。今年度さらに詳しい光照射条件、生成物の検討をおこなった結果、alpha-開裂はおこっておらずbeta-開裂により生成したジアリールメチルラジカルに系中にアルゴン気流下でも極微量存在する酸素が付加して、従来とは異なる生成物を与えていることが判明した。しかしながら、ナフタレン、アントラセン、ピレンを含むジアリールメチルエステルのみが一般的な光照射条件下で効率良く酸素を捕捉していることは注目に値する。2.エステルの構造と光化学反応生成物との関連:2-ナフチル基を持つベンジルエステルは大気下の光照射により酸素付加による生成物を90%以上の収率で与える。これは、エステルC-O結合のヘテロリシスよりもホモリシスのほうが優先的におこり、しかも生成したビラジカル間の電子移動がおこりにくいことを示していると考えられる。このラジカル中間体の合成への応用を現在模索中である。3.これらジアリールメチルエステルの酸素付加反応の効率は、一光子過程であるにも拘らず照射光の強度に大きく依存する。あわせて基質濃度との相関も検討されたが、統一的な見解を得るに至っていない。今後、分子間エキサイプレツクスの反応関与の可能性等を含めて更に検討してゆく予定である。1フェニル酢酸ジアリールメチルの光分解反応とジアリールメタンから発生させたジアリールメチラジカルの酸素捕捉反応との比較をおこなった。ケトンの生成量とジアリールメチル基の構造との間には、いずれの反応でも同様の相関がみられたことから、光分解反応でのケトン生成はジアリールメチルラジカルの安定性、立体的な嵩高さに大きく影響されることが明らかになった。この研究によりフェニル酢酸3,4-ベンゾフルオレニルが、非常に高効率でケトンを与えることが見いだされた。

更に、分子軌道計算によりラジカルの安定性、立体的構造などを考察した。2 α-(2-ナフチル)ベンジルおよび3,4-ベンゾフルオレニルエステルをカルボン酸より1つの炭素の少ないケトン、アルデヒドの合成、ラジカル的環形成反応に応用する試みは現在のところ成功していない。3エステルのα-開裂はMSでしばしば観察される。しかし、ジアリールメチルエステルのMSにはβ-開裂により開始されるフラグメンテーションのみが観測され、これらのエステルでのO-CO結合が切断されにくいことが示され、β-開裂による光分解反応機構の証拠の一つとなった。4 (1-ピレニル)メチル基によるアミノ基、リン酸基の保護の方法を確立し、この方法を用いて種々保護基をアミノ酸、ペプチド、リン酸、cAMPに導入し、光照射による脱保護について検討した。この中から、水溶性、細胞に対する障害作用などの点で生体系へ応用に適したシンナモイル基、4-クマリニルメチル基を選びだし、caged基としてLeu-Leu-OMe、cAMPに導入、in vitroでの光分解についての検討をおこなった。
構造特性と空力特性に基づく長大橋桁断面のフラッター機構解明

これまで、長大吊橋の建設の際にしばしば問題となるフラッター現象の安定化に関して以下の研究を行った。以下にこれまでに得られた結果を述べる。・二つの矩形断面を並列に配置した断面においては、風向迎角を有する場合、フラッター特性が極端に悪化するが、四つの矩形断面を空間的に配置することによって、かなり安定化することが確認された。更に、その矩形断面の配置具合によってフラッター特性が変化することも明らかとなった。従って、小断面を空間的に配置することで、流体力学的にフラッターを安定化させ、かつ構造力学的に見て比較的大きなねじり剛性を期待できることから、このような断面は将来の超長大橋桁を実現する上で一つの解になると考えられる。・桁断面の前縁部に風車を設置することにより、フラッターを制御することを試みた。その結果、風車により内部循環流に準ずる回転を再現することでフラッター特性の改善が期待できることが明らかとなった。・超長大橋梁の桁断面形状の選定に際し、適切な断面形状及びグレーチングの開口率を選択することで、分離箱桁形式断面によるフラッター安定化が有効であることを示した。特に、変形菱形2-BOX断面で開口率を40%とすると、二次元仮想系でのフラッター解析において平板空気力の約2倍のフラッター発現風速を示した。また、風向迎角に対する安全性が確保されることも明らかにした。フラッター安定性の中央開口率に対する依存性は断面形状ごとに異なる。比較的鈍い断面形状に対応する非定常再付着型の断面形状においては、前縁で剥離した流れが開口部に達する為、開口部を通過する流れによって非定常圧力分布にレイノルズ数依存性が現れる。一方、定常再付着型の断面形状を選択すると、開口部上下面の圧力差による影響が支配的となりレイノルズ数依存性が小さくなる。本年度は,長大吊橋の建設の際にしばしば問題となるフラッター現象の安定化に関して以下の研究を行った。まず風向迎角を有する場合のフラッター安定化を目指し、矩形断面を空間的に配置させた断面を提案して風洞実験を行い,そのフラッター安定性について検証した。また桁断面前縁部で流れ制御をすることにより,断面周りの流れ場を変化させ,それがもたらすフラッター安定化について考察した。・矩形断面の空間的配置によるフラッター特性二つの矩形断面を並列に配置した断面においては,風向迎角を有する場合,フラッター特性が極端に悪化するが、四つの矩形断面を空間的に配置することによって,かなり安定化することが確認された。従って,小断面を空間的に配置することで,流体力学的にフラッターを安定化させ,かつ構造力学的に見て比較的大きなねじり剛性を期待できることから,このような断面は将来の超長大橋桁を実現する上で一つの解になると考えられる。・橋梁桁端部の流れ制御によるフラッター安定化桁断面の前縁部に風車を設置することにより,フラッターを制御することを試みた。その結果,風車により内部循環流に準ずる回転を再現することでフラッター特性の改善が期待できることが明らかとなった。これまで,フラッターを制御する目的で様々な桁断面形状の開発が行われてきたが,本研究では,断面中に開口区間のある分離箱桁形式断面を対象として風洞実験を行いフラッター安定化を目指した.特に,風向迎角及び中央開口部に設けた格子グレーチングの開口率(Open Air Ratio)に着目してフラッター特性及びその発生機構に関する考察を行った.

本研究で対象とした断面は,辺長比(B/D,B:弦長,D:断面高さ)が5の矩形断面を並列に並べた矩形2-BOX断面,これの両端に正三角形状のフェアリングを設けたフェアリング付き矩形2-BOX断面,また,単体で優れたフラッター安定性を示す逆三角形断面及び変形菱形断面をそれぞれ並列または空間的に配置した逆三角形2-BOX断面,変形菱形2-BOX断面及び逆三角形4-BOX断面の5種である.それぞれの断面について,中央開口部に数種類の開口率(Open AirRatio,OARと略記)をもつ格子グレーチングを取り付けることができる.ここで,OAR=100%は中央部を開放した状態,OAR=0%は完全に閉塞した状態を示す.これらの断面に対して各種風洞実験を行い,フラッター安定性について考察した.以下に結果を述べる.●超長大橋梁の桁断面形状の選定に際し,適切な断面形状及びグレーチングの開口率を選択することで,分離箱桁形式断面によるフラッター安定化が有効であることを示した.特に,変形菱形2-BOX断面で開口率を40%とすると,二次元仮想系でのフラッター解析において平板空気力の約2倍のフラッター発現風速を示した.また,風向迎角に対する安全性が確保されることも明らかにした.●OARに対する依存性は断面形状ごとに異なる.比較的鈍い断面形状に対応する非定常再付着型の断面形状においては,前縁で剥離した流れが開口部に達する為,開口部を通過する流れによって非定常圧力分布にレイノルズ数依存性が現れる.一方,定常再付着型の断面形状を選択すると,開口部上下面の圧力差による影響が支配的となりレイノルズ数依存性が小さくなる.
心筋収縮運動装置の形成機構

心筋細胞分化の最終局面である収縮装置の形成機構を知るために、ミオシン結合蛋白質であるC-蛋白質に焦点をおき研究した。過去の生化学的研究からC-蛋白質はミオシンの集合やミオシン繊維の安定化に寄与することが知られ、筋原繊維形成の初期に重要であることが推測される。特に、心筋C-蛋白質は心筋のみならず骨格筋でも発生初期に骨格筋型C-蛋白質に先行して出現することから、横紋形成での役割が注目される。鶏胚骨格筋および心筋cDNAライブラリーより、心筋C-蛋白質cDNAを単離、塩基配列を決定した。心筋C-蛋白質mRNAは心筋および幼若骨格筋細胞にノーザンブロットにより検出された。決定されたアミノ酸配列から心筋C-蛋白質分子構造には6つのイムノグロブリン(Ig)C2ドメインと3つのファイブロネクチン3型ドメインがみられ、既知の骨格筋C-蛋白質の構造と類似点が多いが、分子の中央部とN端側に顕著な違いがみられ、両者の機能の差が示唆された。心筋C-蛋白質の細胞内での機能を調べるために、心筋C-蛋白質cDNAを発現ベタク-に組み込み、内在C-蛋白質がごく微量と思われる骨格筋細胞株C2に導入した。C2細胞では蛋白質分子全長をコードするcDNAを導入したところ、一過的に発現された心筋C-蛋白質は筋芽細胞内では細胞質内に均一に拡散したが、筋管細胞内ではミオシン重鎖とともに筋原繊維の横紋構造に局在化した。次にこのC末端のIgC2ドメインを欠くdeletion mutantを作成、C2細胞に導入して発現させたところ、発現された蛋白質は筋管細胞においても筋原繊維には集合することなく、細胞質中に拡散したままであった。以上のことから、C-蛋白質は単核節芽細胞内の非筋細胞性ミオシンに結合してその集合を促すことはなく、横紋構造への局在化は横紋筋ミオシン重鎖と協調的に起こること、更にこの局在化はC末端のIgC2ドメインを必要とすることが結論された。
認知行動モデルを用いた精神障害者の家族介護者の負担感に関する効果研究

平成2930年度は、精神障害者の家族介護者の負担感について実態を明らかにすることを目的に、研究協力施設や対象者を確保し、実態調査を行う予定であった。また、認知行動モデルを用いた介入による負担感やストレスへの効果を検討する目的のために、介入研究参加者のリクルートを行う予定であった。平成30年度までの実施状況は、学生実習を行っている精神科病院や地域精神保健施設、家族会に研究協力を依頼している段階である。調査を行う地域にある34か所の精神保健福祉施設と家族会より協力が得られる見込みとなっている。協力が得られる見込みの施設や家族会と時間をかけて信頼関係を築くことは、研究対象者となる家族介護者との信頼関係にかかわり、調査後に行う介入研究への参加者確保にもつながるため、家族会に参加する等、慎重に行っている。施設の確保ができ次第、研究を遂行できるよう、所属大学の倫理委員会へ提出する申請書類を作成している。また、介入研究の準備として国内・国外の文献検討を行い、介入を行うためのテキストや資料を作成している。テキストや資料の妥当性を検討するため、精神障害者の家族介護者を対象とした研究実績のある研究者や施設スタッフ等より内容の吟味を行う予定であり、さらに文献検討を行う必要がある。現段階で文献検討を十分に行うことは、今後の調査研究と介入研究を行う上で、大切な資料となるため重要である。平成30年度までに文献検討をすすめ、家族会を中心に実態調査を行うため所属している大学の倫理委員会への提出準備をしている。また、家族介護者に介入する予定であったが、対象をうつ状態の入院患者として、今後の介入研究への予備的研究を行っている。家族会とのかかわり等に時間がかかっているが、文献検討や倫理委員会提出書類作成作成等を行っている。また、介入対象を家族からうつ病の入院患者に変更し認知行動モデルを用いた介入を行っている。現在までに、うつ状態の入院患者17名に対して行った結果を、2019年7月17日20日ベルリンで開催される9th World Congress of Behavioural & Cognitive Therapiesにおいて発表する。2019年度は家族介護者の負担感に関する調査研究を行う。また、うつ病の入院患者への介入を継続すると共に、論文として発表する。平成29年度は、精神障害者の家族介護者の負担感について実態を明らかにすることを目的に、研究協力施設や対象者を確保し、実態調査を行う予定であった。また、認知行動モデルを用いた介入による負担感やストレスへの効果を検討する目的のために、介入研究対象者のリクルートを行う予定であった。平成29年度の実施状況は、学生実習を行っている精神科病院や地域精神保健施設、家族会に研究協力を依頼している段階である。34か所の地域精神保健施設と家族会より協力が得られる見込みとなっているが、調査を行う必要人数を確保するためには、さらに数か所の施設や家族会を確保する必要がある。協力が得られる見込みの施設や家族会と時間をかけて信頼関係を築くことは、研究対象者となる家族介護者との関係性にかかわり、調査後に行う介入研究への対象者確保にもつながるため、慎重に行っている。転職に伴い、研究協力施設の開拓を新たに行う必要があることが大きな理由である。また、新しい職場での職務があり、本研究に取り組む時間を十分に取ることができなかったことが理由として挙げられる。

また、家族介護者に介入する予定であったが、対象をうつ状態の入院患者として、今後の介入研究への予備的研究を行っている。家族会とのかかわり等に時間がかかっているが、文献検討や倫理委員会提出書類作成作成等を行っている。また、介入対象を家族からうつ病の入院患者に変更し認知行動モデルを用いた介入を行っている。現在までに、うつ状態の入院患者17名に対して行った結果を、2019年7月17日20日ベルリンで開催される9th World Congress of Behavioural & Cognitive Therapiesにおいて発表する。次年度は、所属大学の倫理委員会に承認を得た後、速やかに現時点で研究協力の内諾を得られている施設に研究の概要を説明し、家族介護者を対象とした調査を実施する。次年度中には、学会発表や学術雑誌への投稿に調査研究の結果を公表する予定である。また、その後の介入研究は、研究者が個別(1対1)で面接をする予定であったが、時間と対象者数の確保において実現可能性を考慮し、集団介入とすることを検討している。研究者は以前、同内容の介入を集団で行っていた経験があり、集団介入も実行可能である。集団介入をする場合には、集団の属性に配慮することが重要となる。その点では介入研究の対象となる地域精神保健施設や家族会では、当事者が患っている精神疾患の種類や当事者との属性、研究対象となる家族介護者の性別・年齢等の属性をある程度統一して、対象者を確保することが可能であると考える。2019年度は家族介護者の負担感に関する調査研究を行う。また、うつ病の入院患者への介入を継続すると共に、論文として発表する。本年度SPSS統計ソフトを購入予定であったが、既存のソフトで対応できたため、購入を見合わせた。次年度は、SPSSを購入予定である。また日程等の都合上、学会への参加を見合わせたことが数回あった。次年度は、調査や情報収集、成果発表のため国内外へ行く旅費としての使用を予定している。データ集計や保存のために、SPSS統計ソフトと専用のノートパソコンを購入予定であったが、購入を見合わせた。これらを2019年度に購入予定である。また、成果発表のため国内外へ行く旅費としての使用を予定している。
石刻史料からみた宋元代華北地方における仏教の社会史的変遷に関する基礎研究

仏教関係碑刻を詳細に検討するため定期的に研究会を行った。また現地調査を実施し、碑刻の実物を検証して研究会で問題となった事柄を補足するとともに新たな史料の入手に努めた。これらの活動の成果を纏めたものが、27の碑刻の全文を正確に録文・読解し、そこに記される重要な語句に注を付した「金元代石刻史料集-華北地域仏教関係碑刻(一)-」である。本研究は、宋・元代の華北地方における仏教と社会との関わりの歴史的変遷について、石刻史料の蒐集と整理を中心として問題分析を行って当該研究の基礎データーを充実させ、それによって仏教界の動向を詳細に跡付けることを目的としたものである。このような目的の達成を目指し、実施計画にしたがって、既存及び最近刊行された当該時代の石刻史料から仏教関係史料を抽出する作業を進め、その中から個別の碑刻(拓本・拓影)を取り上げ、関連分野の研究者の協力を得て詳細な検討をする研究会を、11月20日、12月18日、1月15日、2月19日と毎月一回のペースで行った(検討史料:遼・天慶5年(1115)「大遼燕京西大安山延福寺蓮花峪更改通圓通理舊庵爲觀音堂記井諸師實行録」その他)。また連携研究者である松浦とともに、11月7日から12日まで、中国・河南省において天宝宮(許昌県)・南香山寺・観音大士塔(宝豊県)・風穴寺(汝州市)・少林寺・法王寺・永泰寺・崇福宮・清涼寺(登封市)・河南省博物院(鄭州市)などの実地調査を行った。本研究の第1の課題は基礎データーの充実であるため、現時点では史料の蒐集とその分析に終始しているが、その過程で得られた様々な事柄、例えば、これまで史料の不足ということから等閑視されていた仏教伝播の様相などを探る手掛かりが浮かび上がってきたことなどは、今後の研究の展開に有意義である。次年度も引き続きこのような活動を進め、基礎データーの充実を目指す予定である。なお、本年度の活動が年度の後半のみであるのは、本研究の採択が10月末であったことによる。このような目的の達成を目指し、実施計画にしたがって、既存及び最近刊行された当該時代の石刻史料から仏教関係史料を抽出する作業を進め、その中から個別の碑刻(拓本・拓影)を取り上げ、関連分野の研究者の協力を得て詳細な検討をする研究会を、4月23日、5月21日、6月25日、7月16日、9月24日、10月29日、11月27日、12月17日、1月21日、2月18日と毎月一回のペースで行った(検討史料名:省略)。また連携研究者である松浦典弘・研究協力者である福島重とともに、11月13日から19日まで、中国・河北省において定州開元寺塔院・石刻館・定州市博物館(定州市)、正定開元寺・臨済寺・隆興寺・鹿泉韓庄龍泉寺(石家庄市)・〓州開元寺・天寧寺・浄土寺・平郷文廟(〓台市)、開化寺(元氏県)、柏林寺(趙県)、北岳廟・修徳寺(曲陽県)などの実地調査を行った。なお日程の初日、中国社会科学院歴史研究所において我々の研究活動について報告し意見交換を行ったが、その際、調査予定地に関する詳細な情報の提供を受けることが出来た。本研究の第1の課題は基礎データーの充実であるため、現時点では史料の蒐集とその分析に終始しているが、その過程で得られた様々な事柄、例えば、これまで史料の不足ということから等閑視されていた仏教諸宗派の流れを知る手掛かりが浮かび上がってきたことなどは、今後の研究の展開に有意義である。このような目的の達成を目指し、実施計画にしたがって、当該時代の石刻史料から仏教関係史料を抽出する作業を進め、その中から個別の碑刻を取り上げ、詳細な検討をする研究会をほぼ毎月一回のペースで行った(日程・検討史料名:省略)。この間、研究代表者は11月12日から11月16日まで、中国山西省において、交城県の玄中寺・円明禅寺遺跡、平遥県の慈雲寺・慈相寺の実地調査を行った。

一方、本年度が最終年度であることから、これまでに研究会で検討してきた碑刻の録文に解題と註を付し史料集として纏める作業にも着手した。その結果、27碑を載録する史料集が成り、桂華淳祥編「金元代石刻史料集-華北地域仏教関係碑刻(一)-」(大谷大学真宗総合研究所紀要28 2011.3)として公開した。この史料集は、本研究の目的の一つであった基礎データーの充実を果たしたものであり、従来の研究では史料が乏しいことからいまだ十分な歴史事象が把握されず空白の時代として扱われてきた当該時期華北仏教界の実態を究明するための貴重な史料となるとともに、これからの中国仏教史研究の更なる展開にも寄与するものと確信する。
廃棄物由来生分解性ソフトマテリアルの開発

緑潮を形成するアオサから得られた多糖「ウルバン」および海外の侵略的外来種ワカメから得られる多糖「アルギン酸」からソフトマテリアルを開発した。キトサンと酸性多糖とのポリイオンコンプレックス形成によって得られたゲルは水溶液中の重金属イオンの除去が可能であった。また、血液浄化材料への応用をめざし、尿素やアルブミンとの吸着を調べたところ、尿素については吸着除去するがアルブミンを吸着しないことが示された。ウルバンおよびアルギン酸から発泡ウレタンと未発泡のウレタンを合成し、銅イオンの吸着除去を行ったところ、最大で72.7%の除去率を示した。アオサ、ワカメの有効利用方法として、海藻多糖ウルバン、アルギン酸の機能化を検討した。特にウルバンについては化学修飾や修飾後の機能などについての研究がたいへん少ないので、化学修飾方法の検討とその機能性材料への応用が期待される。アオサからの抽出で得られたウルバンは1ウレタン化、2キトサンとのポリイオンコンプレックスの2種類の方法で材料へと導いた。1ウレタン化:ウルバンウレタンおよびアルギン酸を種々のジイソシアネートで化学修飾することで、ウルバンウレタン、アルギン酸ウレタンを合成した。特に、ウルバンについては化学修飾や機能性材料への応用研究事例が少ないため、ウルバンウレタンの機能研究は重要である。水質汚濁物質の除去を行うモデル反応として、重金属イオンの吸着除去実験を行った。アルギン酸ウレタン、ウルバンウレタンともに、水中の重金属イオンを除去可能であることが示された。2キトサンとのポリイオンコンプレックス:ウルバンとキトサンによるポリイオンコンプレックスはグルタルアルデヒドで架橋することにより多糖の溶出が抑制できることが示された。これらのゲルは、水溶液中の重金属イオン(Cu,Coイオン)を除去することを示した。ウルバンーキトサンゲルと比較してアルギン酸ーキトサンゲルのほうが高い除去率を示した。アルギン酸はエッグボックスモデルで表されるキレートサイトがあることから、ウルバンよりも高い重金属イオン吸着除去を示したものと考えられた。人工透析に使用される膜や膜の修飾体への応用も期待し、上記の材料を使った尿素除去実験を行った。アルギン酸ーキトサンゲル、ウルバンーキトサンゲルともに250mg/Lの尿素溶液から50%程度尿素を吸着除去した。一方、人工透析中にアルブミンが透析膜に吸着すると患者の脱力感を感じるため、吸着除去されないことが望ましいことから、アルブミンの吸着についても調べた。第繁殖するアオサ、侵略的外来種ワカメの有効利用をする方法としてそれらが含羞する多糖ウルバン、アルギン酸の機能化を検討している。アオサに含まれる硫酸化多糖ウルバンを熱水抽出する工程で、アオサ残渣の除去は時間を要していた。これを塩化第二鉄を用いた凝集沈殿法を組み合わせることで解決した。ウルバンおよびアルギン酸を種々のジイソシアネートで化学修飾したところ、不溶性の目的物を得ることができた。赤外吸収スペクトルおよび元素分析の結果、目的とする修飾多糖が得られていることが示された。これらの新規ウレタン化多糖のうち、ウルバンに関しては少量しか得られていないため、修飾アルギン酸にに関して重金属イオンの吸着除去実験を行った。水溶液中のCuおよびCoイオンの80%を除去することができた。ウルバンとキトサンによるポリイオンコンプレックスは、水溶液中の重金属イオン(CuおよびCoイオン)を除去することを示した。吸光光度計による解析では阻害物質による影響で吸着率の定量性に問題があったため、原子吸光スペクトルによって調べた。その結果、0.025g/mlのCo水溶液に関しては、ウルバンーキトサンゲルは11.5%、アルギン酸ーキトサンゲルは23.5%の吸着率を示した。人工透析における膜や膜の修飾体への応用も期待し、上記のゲルの血液への適合性を調べるために、まず、アルギン酸ーキトサンゲルの尿酸およびアルブミン吸着挙動を調べた。ゲルへ250および500mg/Lの尿素吸着を作用させた場合、いずれの濃度においても50%程度の尿素を除去することができた。人工透析中にアルブミンが透析膜に吸着すると患者の脱力感を感じるため、吸着除去されないことが望ましい。アルブミンは1g/mlから100mg/mlの濃度での吸着を調べたところ、10%から80%のアルブミンが濃度依存的に除去される結果となった。抽出方法の最適化は結果を得ることができた。ゲル化の最適化に関してもキトサンとのポリイオンコンプレックス型、ジイソシアネートによる架橋型などを得ることができた。生体適合性に関しても、血液成分への作用に関してある程度の知見を得ることができた。

環境浄化材料を目指した重金属イオンの吸着除去も濃度依存的にイオンを除去可能であることが示された。しかし、ウルバンに関してはアオサから抽出できる量が少ないためコストの問題が残る。生分解性材料への展開に関しては、ウルバン、アルギン酸を化学修飾し、重金属イオン除去も可能であったが、生分解性試験の結果を待たなければならない。環境浄化材料としての検討を進める。生分解性ポリウレタンに関しては、ポリウレタン基の導入よりも、24年度に実績を得ることができたジイソシアネートによる架橋型ゲルとポリイオンコンプレックスル型ゲルをメインにした手法で進めてゆく。このことで、材料そのものの研究に割く時間を、環境浄化材料および生体適合性材料、生分解性材料開発へ移行する。アルギン酸による担保は24年度にある程度できたため、ウルバンを原料とする実験と平衡して進める。該当なし
破壊靭性値を指標とした乳歯エナメル質のバイオメカニクス的特性－永久歯との比較－

微小圧子圧入試験を用いてヒト永久歯および乳歯エナメル質の破壊靭性とビッカース微小硬さを検索した.ビッカース微小硬さは,試験片の部位や押し込み荷重に依存しないことが明らかになった.乳歯エナメル質ビッカース微小硬さはMiddle部位がUpper部位よりも高かったものの,Middle部位における永久歯と乳歯では有意差は認められなかった.永久歯エナメル質の破壊靭性はMiddle部位が最高値であった.エナメル小柱が不規則に走向し方向を変え小柱間隙に沿ったき裂伝播が阻害されたため破壊靭性が増加し,本研究から乳歯は永久歯の未熟あるいは縮小版ではなく機械的特性において独自の特徴をもつことが示唆された.微小圧子圧入試験を用いてヒト永久歯および乳歯エナメル質の破壊靭性とビッカース微小硬さを検索した.ビッカース微小硬さは,試験片の部位や押し込み荷重に依存しないことが明らかになった.乳歯エナメル質ビッカース微小硬さはMiddle部位がUpper部位よりも高かったものの,Middle部位における永久歯と乳歯では有意差は認められなかった.永久歯エナメル質の破壊靭性はMiddle部位が最高値であった.エナメル小柱が不規則に走向し方向を変え小柱間隙に沿ったき裂伝播が阻害されたため破壊靭性が増加し,本研究から乳歯は永久歯の未熟あるいは縮小版ではなく機械的特性において独自の特徴をもつことが示唆された.本学医歯学総合病院にて,治療上の理由から抜歯に至った乳歯および永久歯のうち,患者と保護者が廃棄処分を希望したものを試料として用いた.歯冠を3分割しマイクロカッターにて1mm厚にて切出し加工を行った.作製中はin vivoを想定し湿潤状態を維持した.耐水研磨紙(#4001000)と粒度3μmダイヤモンドで研磨後,0.04μmコロイダルシリカにて琢磨し表面状態を向上させた.押込荷重P=1.96,2.94,4.90(N),負荷時間30秒,除荷後90秒経過後の計測条件設定にて微小硬さの計測を行った.試験片ごとに各荷重を25回測定し,部位ごとの平均値により測定値とした.破壊靭性値の算出式は現在報告されているだけで30以上存在する,このうち乳歯と永久歯の両方に適用可能な算出式を導出するため,寸法的制限や組織学的特徴を考慮し,本研究に最も適した算出式の比較検討を行っている.治療上の理由から抜歯に至った乳歯および永久歯のうち,患者と保護者が廃棄処分を希望したものを試料として用いた.歯冠を3分割しマイクロカッターにて1mm厚にて切出し加工を行った.作製中はin vivoを想定し湿潤状態を維持した.耐水研磨紙(#4001000)と粒度3μmのダイヤモンドで研磨後,0.04μmのコロイダルシリカにて琢磨し表面状態を向上させた.押込荷重P=1.96,2.94,4.90(N),負荷時間30秒,除荷後90秒経過後の計測条件設定にて微小硬さの計測を行った.試験片ごとに各荷重を25回測定し,部位ごとの平均値により測定値とした.共焦点レーザー顕微鏡にてindentation area全体の組織観察および破壊様式の評価を行った.一般的にクラックはPalmqvist crack (pc), Median crack (mc), Lateral crack (lc)に分類されるが,pcとmcは試料表面のクラックが同一に観察されるため識別不可能となることが予想されたため,本研究ではPoclの場合はpc,Poc-c^<3/2>の場合はmcとして評価を行った(Pは押し込み荷重,1はpcのクラック長さ,cはmcのクラック長さの1/2)破壊靭性値の算出式には寸法的制限や組織学的特徴を考慮し,乳歯と永久歯の両方に適用可能なものを検索し,Lewisらの式を用いた.平成23年度は微小硬さや算出された破壊靭性値を含む力学的挙動の検索および共焦点レーザー顕微鏡による破壊様式の評価を継続し,in vivoを想定した正確なデータを得るために,これらの反復実験を行いデータを収集した.治療上の理由から抜歯に至った乳歯および永久歯のうち,患者と保護者が廃棄処分を希望したものを試料として用いた.歯冠を3分割しマイクロカッターにて1mm厚にて切出し加工を行い湿潤状態を維持した.耐水研磨紙とダイヤモンドで研磨後,琢磨し表面状態を向上させた.押込荷重P=1.96,2.94,4.90(N),負荷時間30秒,除荷後90秒経過後の計測条件設定にて微小硬さの計測を行った.試験片ごとに各荷重を25回測定し,部位ごとの平均値により測定値とした.治療上の理由から抜歯に至った乳歯および永久歯のうち,患者と保護者が廃棄処分を希望したものを試料として用いた.歯冠を3分割しマイクロカッターにて1mm厚にて切出し加工を行い湿潤状態を維持した.耐水研磨紙とダイヤモンドで研磨後,琢磨し表面状態を向上させた.押込荷重P=1.96,2.94,4.90(N),負荷時間30秒,除荷後90秒経過後の計測条件設定にて微小硬さの計測を行った.試験片ごとに各荷重を25回測定し,部位ごとの平均値により測定値とした.

破壊靭性値の算出式には寸法的制限や組織学的特徴を考慮し,乳歯と永久歯の両方に適用可能なものとしてewisらの式を用い,微小硬さや算出された破壊靭性値を含む力学的挙動の検索および共焦点レーザー顕微鏡による破壊様式の評価を行った.続いて非破壊的検査手法としてマイクロCTを用いてエナメル質の石灰化度を定量的に測定した.本年度までに1.破壊靭性値によるエナメル質の力学的応答の評価および乳歯と永久歯に適用可能な算出式の導出,2.乳歯および永久歯エナメル質におけるIM法による力学的応答の検索,3.破壊様式の形態学的評価までを遂行し,おおむね順調に進展している.25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までに1.破壊靭性値によるエナメル質の力学的応答の評価および乳歯と永久歯に適用可能な算出式の導出,2.乳歯および永久歯エナメル質におけるIM法による力学的応答の検索,3.破壊様式の形態学的評価,4.破壊靭性値算出式の導出,5.2.3.の反復実験,6.マイクロCTによる石灰化度の測定までを遂行し,おおむね順調に進展している.今後は,4.マイクロCTを用いた試験部位における石灰化度の定量的測定,5.アッシュデンシティーによる組織内部における水分重量含有率の検索,6.乳歯および永久歯エナメル質の歯科バイオメカニクス的特性の比較検討を行う予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,4.マイクロCTを用いた試験部位における石灰化度の測定後の解析,5.アッシュデンシティーによる組織内部における水分重量含有率の検索,6.乳歯および永久歯エナメル質の歯科バイオメカニクス的特性の比較検討を行う予定である.