hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下垂体性排卵障害患者におけるゴナドトロピン遺伝子異常の分子生物学的解析

このDNAをテンプレートとし、PCR法にてGnRH-R遺伝子の各エクソンを増幅した。増幅されたDNAをTAクローニングによりプラスミッドに組み込み、シークエンシング装置により塩基配列を決定した。既に報告されているGnRH-R遺伝子の塩基配列と比較することにより、当患者がGnRH-R遺伝子上に変異を有するか否かを判定した。その結果、この6名いずれにもGnRH-R遺伝子異常は発見されなかった。女性性腺機能は、視床下部・下垂体・卵巣系により規定されている。すなわち、視床下部より律動的に分泌されるゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)が下垂体性ゴナドトロピンであるFSHおよびLHの合成・分泌を促し、このゴナドトロピン刺激により卵胞発育・卵巣が惹起されるのと同時に卵巣性ステロイド・ホルモン(エストロゲン・プロゲステロン)が産生される。これらのホルモンの生合成は正負のフィードバック機構により互いに調節されている。この視床下部・下垂体・卵巣系の異常が排卵障害の原因となるが、下垂体性排卵障害患者においては、1)GnRHに対する反応異常、すなわちGnRH受容体(GnRH-R)の異常、2)GnRHとGnRH-R結合後の情報伝達異常、3)ゴナドトロピン遺伝子の発現異常、4)ゴナドトロピン自体の構造異常、などが推察される。そこで本研究においては、下垂体性排卵障害の病因解明のため以下の検討を加えた。名古屋大学医学部附属病院産婦人科不妊外来において、通院中の排卵障害患者を対象に、血中LH・FSH値の測定およびGnRH負荷テスト後のゴナドトロピン反応パターンより、下垂体性排卵障害患者6名を選別した。下垂体性排卵障害患者より採血し、リンパ球分画を調製した。この分画よりグアニジン法によりDNAを抽出した。この操作により下垂体性排卵障害患者のDNAを得た。このDNAをテンプレートとし、PCR法にてLH-β鎖遺伝子の核エクソンを増幅した。増幅されたDNAをTAクローニングによりプラスミドに組み込み、シークエンシング装置により塩基配列を決定した。既に報告されているLH-β鎖遺伝子の塩基配列と比較することにより、当患者がLH-β鎖遺伝子上に変異を有するか否かを判定した。その結果、この6名いずれにもLH-β鎖遺伝子異常は発見されなかった。女性性腺機能は、視床下部-下垂体-卵巣系により規定されている。すなわち、視床下部より律動的に分泌されるゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)が下垂体性ゴナドトロピンであるFSHおよびLHの合成・分泌を促し、このゴナドトロピン刺激により卵胞発育・排卵が惹起されるのと同時に卵巣性ステロイド・ホルモン(エストロゲン・プロゲステロン)が産生される。この視床下部-下垂体-卵巣系の異常が排卵障害の原因となるが、下垂体性排卵障害患者においては、1)GnRHに対する反応異常、すなわちGnRH受容体(GnRH-R)の異常、2)GnRHとGnRH-R結合後の情報伝達異常、3)ゴナドトロピン遺伝子の発現異常、4)ゴナドトロピン自体の構造異常、などが推察される。下垂体性排卵
光触媒を利用した建築仕上げ材料の汚染防止効果に及ぼす分解性及び親水性の影響度

今まで、光触媒を利用した汚染防止形外装材料の屋外暴露試験を実施し、汚染防止効果に及ぼす暴露場所の影響、方位の影響(が少ない)、雨がかりの影響、製品間の性能差等を把握してきた。この屋外暴露試験により、製品間の汚染防止効果の差異が確認されたが、このような汚染防止効果の差異を事前に評価する方法を確立することは重要である。このような目的意識から、本研究課題において実験室試験において光触媒活性を親水性及びメチレンブルー(MB)分解性を評価し、屋外暴露試験における汚染防止効果との相関性を検討している。昨年度(平成15年度)の研究成果により、屋外暴露試験を実施した試験体の水接触角は、屋外暴露試験における汚染防止効果と高い相関性を有することが確認できた。なお、この相関性は対象とした試験体(タイル、塗装、膜材料)全体に対して認められた。今年度(平成16年度)は、MB分解性と汚れの相関性を検討した。MB分解性と汚れの相関性は暴露試験体のMB分解性の場合も、未暴露試験体のMB分解性の場合も低いことが分かった。今後、(1)MB分解性を評価するための新しい指標の検討とその指標値との相関関係の検討が必要である。本研究課題のまとめとして、塗料や膜材料のような有機系材料を基材とし、光触媒処理をした材料について、屋外暴露による汚染状況を評価するためには単に未暴露試験体の水接触角をもとに判断すると十分ではなく、屋外暴露済み試験体の水接触角を評価する必要が確認された。実験室で屋外暴露処理と同様な効果を与えるための促進耐候性試験条件が求められれば、屋外暴露試験を実施せずに汚染防止性能を評価できると考えられる。光触媒は多方面で実用化されているが、汚れ防止を目的とした光触媒の建築材料への応用は代表的なものの一つであろう。建築技術者の立場からは、(1)実際条件下で汚れ防止性能がどの程度発現するのか、(2)汚れ防止性能を評価するためにどのような試験方法が適切であるか等を明らかにすることが重要である。本研究においては光触媒による防汚性効果を検証する目的で、光触媒反応の特色である有機化合物の分解作用と強い親水性作用のうち、親水性作用に着目し、既報で行った屋外暴露試験終了後の試験体を用いて、実際の環境下で発現している水接触角を調べることにより、光触媒を利用した外装仕上材料の防汚性について親水性の観点から検討を行った。その結果、次の知見を得た。1)光触媒反応により親水化し、最小の水接触角を発現するまでには所定の時間を要するとともに、発現までの紫外線受光時間は製造所の仕様により差異が見られた。2)水接触角と暴露試験における明度差との間には暴露期間とともに高い相関関係が認められ、水接触角が約7°以下の範囲においては親水性が高いほど汚れにくい傾向が認められた。3)水接触角と明度差との間に高い相関関係が認められたことから、水接触角は光触媒処理材料の防汚性を評価する有効な手法の一つであるといえる。4)本実験で対象とした光触媒処理材料は、製作時初期の段階では疎水性から撥水性の性状を有しているため、親水性の発現に至るまでには、表面の疎水成分等を先に分解する必要があると考えられる。
青果物の呼吸代謝に対する炭酸ガスの制御機構の再検討

高濃度炭酸ガス環境は、青果物の呼吸活性を抑制し鮮度保持作用を示すと考えられてきた。しかし、筆者らが独自に開発したガス代謝自動計測装置を用いて高濃度炭酸ガスは、多くの青果物で呼吸抑制作用を持たないばかりか、逆に促進する場合もあることを明らかにし、従来の定説には定説には疑問があることを指摘してきた。本研究では、高濃度炭酸ガスに対する呼吸反応の異なるブロッコリー、キュウリおよびニンジンについて、個体レベルとミトコンドリアレベルの両方で酸素吸収に対する高濃度炭酸ガスの影響を測定し、比較検討した。個体レベルの酸素吸収は高濃度炭酸ガスによってブロッコリーでは抑制、キュウリでは促進され、ニンジンでは変化しなかった。炭酸ガス処理後抽出したミトコンドリアでは、いずれの青果物でも個体レベルと同様な反応を示した。また、高濃度炭酸ガスによるTCA回路内の有機酸含量の変化を調査すると、いずれの青果物でもコハク酸の蓄積が確認され、それと代謝的に近接するr-アミノ酪酸の増加も確認された。したがって、高濃度炭酸ガスは個体レベルでもミトコンドリアレベルでも同様に作用し、呼吸代謝に変動を引き起こしていることが明らかになった。さらに、呼吸代謝と関連の深いエチレン生合成に対する高濃度炭酸ガスの影響を、カボチャの傷害誘導型ACC合成酵素遺伝子の発現の面から調査した。その結果、炭酸ガスはmRNAの転写レベルで作用していることが明らかになった。
質量顕微鏡を用いた病態検査法の開発

質量顕微鏡法は組織切片中に存在する物質の分布を可視化することができる質量分析手法を応用した手法である。これまでの病理染色では観察できなかった分子の可視化観察を可能にする手法であり、病態検査への応用が期待されているが、検出感度や特異性が十分ではない、得られたデータの病理学的な裏付けが不足している、などの問題点があった。本研究では、これまでの研究で基礎的な知見を多く有していた血管疾患をモデルにして、これらの問題解決に取り組み、検出感度と特異性の向上させる手法を明らかにしたほか、検出されたデータの病理学的意味の解明などに成功した。質量顕微鏡法は、組織を直接的に二次元に質量分析することにより、組織上の代謝物の位置情報を保存したまま解析を行うことができる手法である。本手法によって、これまでは解析が不可能であった低分子代謝物などの局在解析が可能になるため、新たな病態検査法として注目されている。これまでに多くの新知見が本手法によって見出されているが、病態検査学の分野における本手法の応用の幅をさらに広げるために取り組むべき課題もある。本年度は前処理法の検討に取り組んだ。ポジティブイオンモードで組織切片を解析した際、主にH、Na、Kの付加が観察される。付加イオンの不均一化は、感度や特異性低下のつながる。前処理によって付加イオンを統一することによって、これらの問題が解決されることが期待される。マウス脳を用いた研究によって、酢酸アンモニウムによる切片の洗浄がホスファチジルコリンの付加イオンの統一に効果的であることが報告されているが(J Lipid Res 2011)、肝臓や膵臓などの臓器ではこの手法の効果が十分ではなく汎用性に欠ける。そこで、本年度はホスファチジルコリンをモデル分子として、ホスファチジルコリンの検出に及ぼす切片洗浄条件の影響を比較検討した。その結果、2種類の条件で付加イオンの統一が観察された。この成果は現在論文として投稿中である(revise中)。また、本手法用いた血管疾患解析に関する総説を国際誌に投稿し、受理された(in press)。質量顕微鏡法(質量分析イメージング)とは、組織切片上に存在する代謝物などの分布を可視化することができる手法である。従来のイメージング手法では可視化が困難であった生体分子や薬物などの位置情報を乳することが本手法によって可能になったため、新たな病態検査学の手法として応用が期待されている。本年度に取り組んだ課題は主に以下の2点である。1前処理法の検討前年度から引き続き行っている課題である。ポジティブイオンモードで組織切片を解析した際に、主に、H、Na、Kが付加されたイオンが検出される。これらが目的分子に付加することによって、感度や特異性が低下するため、付加イオンを統一することが重要である。過去の研究では、酢酸アンモニウム処理による切片の洗浄がホスファチジルコリンに付加するイオンを統一するのに効果的であると報告されている(J Lipid Res 2011)。しかしながら、この手法は、肝臓やすい臓などの臓器切片に対しては効果が十分ではなく汎用性に欠けた。そこで、これらの臓器切片に対しても効果的な洗浄法を検討した結果、酢酸カリウム処理が有効であることを見出し、論文として報告した。(Rapid Commun Mass Spectrom 2014)2粥状動脈硬化解析粥状動脈硬化病巣に存在するコレステロールエステルの可視化はこれまでに報告しているが(Atherosclerosis 2011)、感度が低く、ホルマリン固定された検体などに存在するコレステロールエステルの可視化が困難であった。今年度は測定条件を検討することにより、コレステロールエステルを高感度に検出できる可能性を示した。条件については、最適化条件検討終了後に論文などを通して公開する予定である。質量顕微鏡法(質量分析イメージング)とは、組織切片上に存在する代謝物などの分布を可視化することのできる質量分析学的手法である。一般病理染色などの従来のイメージング手法では可視化が困難であった分子の位置情報を取得することが可能であるため、病態を検査するための新たな手法として応用が期待されている。しかしながら、現時点では、得られた結果の病理学的な解釈をするための生物学的研究手法との連結法が十分に確立されていない。本研究期間は、質量顕微鏡で得られたデータを既存の病態検査や生物学的手法と融合し、新たな病態検査法としての実用性を向上させることを目的とした研究を中心に行った。平成27年度の主な研究成果を以下に示す。発症機構が不明であるヒト腹部大動脈瘤を質量顕微鏡法によって解析し、ヒト腹部大動脈瘤血管壁の外膜に中性脂肪が異常分布していることを可視化した。病理学的な解析により、中性脂肪の分布は異常増殖した脂肪細胞が原因であることを明らかにした(Journal of vascular research 2015)。さらに前年度までに質量顕微鏡法によって明らかにしていた腹部大動脈瘤血管壁の循環不全が、腹部大動脈瘤の形成に関与していることを動物モデルを用いて証明した(Plos One 2015)。この解析中に質量顕微鏡法で測定した組織切片を免疫組織化学染色に再利用することを目的として、再利用可能な条件検討を行った。本研究助成によって得られた成果が総説として掲載されたほか、原著論文が3報受理されたため、研究はおおむね順調に進展していると判断した。質量顕微鏡法は、組織切片中に存在する代謝物などの分布情報を可視化することのできる手法である。

本手法によってこれまでの病理検査では明らかにできなかった分子の位置情報などを可視化することが可能になった。しかしながら、病態検査学の分野における本手法の応用の歴史は浅く、検討すべき項目が多く残されている。当該年度は計画最終年度として、病態検査における質量顕微鏡法の汎用性をさらに広げるために、質量顕微鏡法で得られたデータと生物学実験で得られるデータを統合的に解析し、質量顕微鏡で得られるデータに病理学的な解釈を与えることを目的とした。これまで様々な疾患組織を分析する中で、腹部大動脈瘤の患者血管組織において、疾患部位特異的に強く検出されるピークがあることを見出し、これが中性脂肪(TG)であると同定した。この中性脂肪の病理学的意味を明らかにすることを目的として、組織の病理解析を行った結果、中性脂肪のピークが検出されるのは、血管組織に脂肪細胞が異常出現していることが原因であることを明らかにした。さらに血管組織における脂肪細胞の異常出現は腹部大動脈瘤の破裂の原因となりうることを本研究によって明らかにした。血管壁脂肪細胞の出現数は腹部大動脈瘤径と相関しており、血管壁の脂肪細胞が破裂危険度を予見するマーカーとなりうる可能性が示された。血管壁の脂肪細胞数を非侵襲的に評価する手法の確立が望まれる。また、これまでの研究によって得られた成果を総説として2報の論文で公表した。質量顕微鏡法は組織切片中に存在する物質の分布を可視化することができる質量分析手法を応用した手法である。これまでの病理染色では観察できなかった分子の可視化観察を可能にする手法であり、病態検査への応用が期待されているが、検出感度や特異性が十分ではない、得られたデータの病理学的な裏付けが不足している、などの問題点があった。本研究では、これまでの研究で基礎的な知見を多く有していた血管疾患をモデルにして、これらの問題解決に取り組み、検出感度と特異性の向上させる手法を明らかにしたほか、検出されたデータの病理学的意味の解明などに成功した。当初計画の2年目の予定通り前処理法の検討を終了し、論文として報告したため、おおむね順調に進展していると考えている。本研究助成によって得られた知見をもとにして新たな病理解析に取り組み、病態検査における質量顕微鏡法の応用範囲の拡張に努める。28年度が最終年度であるため、記入しない。脂質生物学これまでに確立した手法によって、新たな観点での病理検査が可能になった。病理検体を解析することにより、新たな病態を見出すことを目指す。本手法に関する総説を執筆し、受理された。また、本年度研究成果は論文に投稿中であるため、研究はおおむね順調に進展していると判断した。研究の効率化を図るために500万円の装置の導入を予定していたが、採択された金額では装置を購入することができずに断念した。研究補助員を雇用することによってこれに対応したため、本来想定していた額との差が次年度使用額として生じた。500万円の装置を研究に必要と考えて計画していたが、採択された金額では装置を購入することができずに断念した。
腎疾患における腸内細菌叢の解析および腸内細菌をターゲットとした新規治療開発の試み

我が国の維持透析患者は現在約32万人に上り、年間5千人のペースで増加を続けている。透析導入に至る原疾患の第一位である糖尿病性腎臓病に対し、早期から介入できる新規治療の開発は喫緊の課題である。近年、糖尿病、肥満、腎臓病において腸内細菌叢が健常人と異なることが報告されている。本研究は、慢性腎臓病、特に糖尿病性腎臓病における腸内細菌叢の解析を行い、腸内細菌をターゲットとした新規治療開発を試みる。また、腎臓病では腸管透過性の亢進した状態が考えられており、bacterial translocationによる菌血症の有無と腎疾患進展の関連性を検証し腸腎連関を解明することを目的とする。
ジュニアアスリートのための栄養教育プログラムの検証と開発

平成29年度に引き続き、子どもの健全な発達を促すためには、早期からの食育の必要性から、将来のトップ選手育成のための事業において、子どもたちが個々人の目的、状況に応じた栄養補給ができる知識と実践能力を身につけ高めることを目指し、定期的な食教育を実施している。平成30年度もこれまで実施していた教育プログラムを検証し、スポーツ活動を行うジュニア期向けの効果的な栄養教育プログラムの開発を目指した。さらに、食の知識と実践能力を育成するための方策を検討し、ジュニアアスリートだけでなく、子どもの健全育成を目指した効果的な食育プログラムを構築することとした。対象者が望ましい食行動・食習慣を形成できるかを栄養教育の回数やセルフモニタリングによる教育方法について比較検討することで栄養教育の効果を検証し、ジュニアアスリートに対する効果的な教育方法の確立を目指すことが目的である。具体的な検討事項として、平成30年度も1)対象者の食生活・生活状況および食生活・スポーツ栄養・生活習慣に関する知識・スキルの現在の状況をアセスメントし、課題を抽出する。2)地域差を考慮し、栄養教育の違いによる食生活状況を検討する。3)食知識の定着度で対象者を分類し、食傾向を解析する。また、保護者の食知識・食意識が子どもの食生活に及ぼす影響についても検討する。平成30年度はサポートする保護者の行動の準備性が、子どもの食生活に影響するかどうかを検討し、栄養教育について検証することを目的に第65回日本栄養改善学会において「保護者の行動変容ステージからみたジュニアアスリートの食物摂取状況に関する検討」をテーマに発表した。保護者が食生活について習慣的に気を付けている期間が長いほど、子どもの食生活は良好となる傾向を示したことから、子どもだけではなく、保護者への栄養教育が重要であることを確認した。昨年度同様、全国の地域タレント発掘・育成事業(TID事業)に参加しているA県、B県の2地域においてキッズとして小学校6年生を対象に自記式質問紙調査、食物摂取状況調査および活動状況、身体状況等のアセスメントを実施した。栄養教育開始前の食習慣・食知識調査は各県事業開始前に実施した調査を活用することとした。1)食生活調査:1食行動・食意識・食習慣調査:食物摂取頻度調査及び食生活に関する意識・行動および生活全般に関する内容を質問形式で調査。23日間の食物摂取状況調査:記録法による食物摂取状況を血液検査時期に合わせ実施。(毎食の食事内容をデジタルカメラにて撮影し、栄養量算出の際の参考資料とする。)3A県のみ:毎日の食事内容、体調を日誌形式で毎日記録していることから、記録内容をスポーツ選手の食事の型(主食、主菜、副菜2品、乳・乳製品、果物)別に解析。2)活動量調査:要因加算法による3日間の活動記録調査を実施し、活動量を把握する。3日間の食物摂取状況調査と同一日。3)身体状況調査:身長・体重・体脂肪率の測定。4)ヘモグロビン推定値測定:ヘモグロビン推定値測定を実施し、スポーツ貧血の予防・改善のための参考とする。5)食知識調査:食事の組み合わせ、栄養のはたらき、スポーツ栄養に関する知識の習得度について、栄養教育の前後で評価する。6)保護者対象調査:キッズの保護者対象とした食意識・食行動・食習慣調査・行動変容ステージに関する自記式質問紙調査をキッズと同時期に実施。回収率はA県51.5%(アンケート100%)、B県24.3%(アンケート54.0%)と今年度も昨年度以上に食事調査への協力が得られにくく、対象者が予定より少なくなった。また、調査用紙回収時期が年度末となり、解析に時間がかかっている。平成30年度に実施した調査結果を解析し、2地域の食事内容、食知識、食行動、食習慣、活動状況および身体状況との関連について検討していく。さらに、平成30年度、対照群としてタレント発掘・育成事業に参加していない一般の小学6年生とその保護者から質問紙調査の回答が得られたことから(子ども102人、保護者80人)、一定のスポーツ栄養に関する食育の経験の有無による小学生とその保護者の食意識についても解析する。また、平成31年度は平成29年度・30年度の結果を踏まえ、効果的な食育プログラムを構築し、その効果の検証を実施する。子どもの健全な発達を促すためには、早期からの食育が必要となる。現在、我々は将来のトップ選手育成のための事業において、子どもたちが個々人の目的、状況に応じた栄養補給ができる知識と実践能力を身につけ高めることを目指し、定期的な食教育を実施し、継続的な教育・支援が望ましい食習慣形成に重要であることを確認している。そこで本研究では、これまで実施していた教育プログラムを検証し、スポーツ活動を行うジュニア期向けの効果的な栄養教育プログラムの開発を行う。さらに、食の知識と実践能力を育成するための方策を検討し、ジュニアアスリートだけでなく、子どもの健全育成を目指した効果的な食育プログラムを構築する。これまでの食育プログラムにおいて、食事日誌、食物摂取状況調査、食意識・食習慣調査、血液検査等の結果から、食意識の高い者は普段の食事バランスや体調管理においても、自己管理ができている様子が窺えた。一方で、習得した知識を実践に繋げる難しさと継続支援の必要性を確認している。そこで、対象者が望ましい食行動・食習慣を形成できるかを栄養教育の回数やセルフモニタリングによる教育方法について比較検討することで栄養教育の効果を検証し、ジュニアアスリートに対する効果的な教育方法の確立を目指すことが目的である。

具体的な検討事項として、1)対象者の食生活・生活状況および食生活・スポーツ栄養・生活習慣に関する知識・スキルの現在の状況をアセスメントし、課題を抽出する。2)地域差を考慮し、栄養教育の違いによる食生活状況を検討する。3)食知識の定着度で対象者を分類し、食傾向を解析する。また、保護者の食知識・食意識が子どもの食生活に及ぼす影響についても検討する。全国の地域タレント発掘・育成事業(TID事業)に参加しているA県、B県の2地域においてキッズとして小学校6年生を対象に自記式質問紙調査、食物摂取状況調査および活動状況、身体状況等のアセスメントを実施した。栄養教育開始前の食習慣・食知識調査は各県事業開始前に実施した調査を活用することとした。1)食生活調査:1食行動・食意識・食習慣調査:食物摂取頻度調査及び食生活に関する意識・行動および生活全般に関する内容を質問形式で調査。23日間の食物摂取状況調査:記録法による食物摂取状況を血液検査時期に合わせ実施。(毎食の食事内容をデジタルカメラにて撮影し、栄養量算出の際の参考資料とする。)3A県のみ:毎日の食事内容、体調を日誌形式で毎日記録していることから、記録内容をスポーツ選手の食事の型(主食、主菜、副菜2品、乳・乳製品、果物)別に解析。2)活動量調査:要因加算法による3日間の活動記録調査を実施し、活動量を把握する。3日間の食物摂取状況調査と同一日。3)身体状況調査:身長・体重・体脂肪率の測定。4)ヘモグロビン推定値測定:ヘモグロビン推定値測定を実施し、スポーツ貧血の予防・改善のための参考とする。5)食知識調査:食事の組み合わせ、栄養のはたらき、スポーツ栄養に関する知識の習得度について、栄養教育の前後で評価する。6)保護者対象調査:キッズの保護者対象とした食意識・食行動・食習慣調査・行動変容ステージに関する自記式質問紙調査をキッズと同時期に実施。回収率はA県56.3%、B県40.5%と食事調査への協力が得られにくく、対象者が予定より少なくなった。また、調査用紙回収時期が年度末となり、解析に時間がかかっている。平成29年度に引き続き、子どもの健全な発達を促すためには、早期からの食育の必要性から、将来のトップ選手育成のための事業において、子どもたちが個々人の目的、状況に応じた栄養補給ができる知識と実践能力を身につけ高めることを目指し、定期的な食教育を実施している。平成30年度もこれまで実施していた教育プログラムを検証し、スポーツ活動を行うジュニア期向けの効果的な栄養教育プログラムの開発を目指した。さらに、食の知識と実践能力を育成するための方策を検討し、ジュニアアスリートだけでなく、子どもの健全育成を目指した効果的な食育プログラムを構築することとした。対象者が望ましい食行動・食習慣を形成できるかを栄養教育の回数やセルフモニタリングによる教育方法について比較検討することで栄養教育の効果を検証し、ジュニアアスリートに対する効果的な教育方法の確立を目指すことが目的である。具体的な検討事項として、平成30年度も1)対象者の食生活・生活状況および食生活・スポーツ栄養・生活習慣に関する知識・スキルの現在の状況をアセスメントし、課題を抽出する。
大腸癌における腫瘍関連マクロファージの発現解析と治療への応用

腫瘍関連マクロファージ(TAM)を分離する目的の臨床検体に関しては、金沢大学の倫理審査委員会の承認を得て採取を開始、継続している(課題名:大腸癌における腫瘍関連マクロファージの発現解析と治療への応用)。しかし、対象の患者が少ないことより症例の登録、臨床検体の確保が進んでいないのが現状である。また、組織からTAMを分離する過程に困難が生じたため、解析を行う体制が構築されていないのも遅延の一因となっている。そのため、金沢大学とその共同研究機関の倫理審査委員会で承認され運営されている、ヒト消化管がん組織検体資源化事業(プロジェクトK)で収集され、保存されている検体を用いた予備的な解析を開始した。近年、肝細胞癌や乳癌において、TAMとWntシグナル経路の関連と癌進展への関与が報告されているため、大腸癌における関連の有無を調べる目的で、大腸癌と前癌病変の組織検体を用いて、まずβカテニンの免疫組織化学を行った。今後、TAMのマーカーとされているCD206抗体による免疫組織化学を行い、症例によってTAMの腫瘍への浸潤の程度や浸潤様式に違いがあるかどうかを調べる予定である。腫瘍自体の浸潤やリンパ節転移、遠隔転移の有無、再発の有無や化学療法への反応性、予後などの臨床情報を収集、そして、TAMの浸潤の程度と浸潤様式と比較することにより、TAMの浸潤様式と大腸癌の臨床病理学的特徴に関連がないかどうかを検討する。さらに、βカテニンなどのWntシグナル経路関連分子の染色性との関連を調べる予定としている。腫瘍関連マクロファージ(TAM)と上皮細胞を分離採取するための組織を採取する対象の患者が少ないことより、症例の登録と臨床検体の確保が進んでいないため。また、組織からTAMを分離する過程に困難が生じており、解析を行う体制が構築されていないため。引き続き症例の集積を行い、組織から腫瘍関連マクロファージ(TAM)と上皮細胞を分離採取する体制の構築を行う。並行して、すでに組織バンクに保存されている検体を用いて、CD206抗体による免疫組織化学を行い、TAMの腫瘍への浸潤の程度や浸潤様式に違いがあるかどうかを調べる予定である。さらにβカテニンなどのWntシグナル関連分子との関連を調べる。腫瘍関連マクロファージ(TAM)を分離する目的の臨床検体に関しては、金沢大学の倫理審査委員会の承認を得て採取を開始した(課題名:大腸癌における腫瘍関連マクロファージの発現解析と治療への応用)。また、大腸癌組織を酵素処理した後、セルソーターを用いて、CD206をマーカーとしてTAMを、EpCAMをマーカーとして上皮細胞を分離する予定であった。その後、分離したTAM、上皮細胞からそれぞれRNAを抽出し、DNAマイクロアレイを用いてTAMの網羅的遺伝子発現解析を行い、gene ontology解析、gene set enrichment analysis (GSEA)、パスウェイ解析などのバイオインフォルマティクス解析により、TAMに特異的な発現変動遺伝子(群)、発現変動経路の道程を行う予定であった。しかし、現在のところ、組織からTAMを分離する過程に困難が生じたため、解析を行う体制が構築されていない。そのため、金沢大学とその共同研究機関の倫理審査委員会で承認され運営されている、ヒト消化管がん組織検体資源化事業(プロジェクトK)で収集され、保存されている検体を用いた予備的な解析を検討している。組織検体を用いてCD206抗体による免疫組織化学を行い、症例によってTAMの腫瘍への浸潤の程度や浸潤様式に違いがあるかどうかを調べる予定である。腫瘍の浸潤やリンパ節転移、遠隔転移の有無、再発の有無や化学療法への反応性、予後などの臨床情報を収集、そして、TAMの浸潤の程度と浸潤様式と比較することにより、TAMの浸潤様式と大腸癌の臨床病理学的特徴に関連がないかどうかを調べることを検討している。

腫瘍自体の浸潤やリンパ節転移、遠隔転移の有無、再発の有無や化学療法への反応性、予後などの臨床情報を収集、そして、TAMの浸潤の程度と浸潤様式と比較することにより、TAMの浸潤様式と大腸癌の臨床病理学的特徴に関連がないかどうかを検討する。さらに、βカテニンなどのWntシグナル経路関連分子の染色性との関連を調べる予定としている。腫瘍関連マクロファージ(TAM)と上皮細胞を分離採取するための組織を採取する対象の患者が少ないことより、症例の登録と臨床検体の確保が進んでいないため。また、組織からTAMを分離する過程に困難が生じており、解析を行う体制が構築されていないため。引き続き症例の集積を行い、組織から腫瘍関連マクロファージ(TAM)と上皮細胞を分離採取する体制の構築を行う。並行して、すでに組織バンクに保存されている検体を用いて、CD206抗体による免疫組織化学を行い、TAMの腫瘍への浸潤の程度や浸潤様式に違いがあるかどうかを調べる予定である。TAMの浸潤様式と大腸癌の臨床病理学的特徴に関連を認めれば、パラフィン切片を用いたlaser capture microdissection (LCM)によるTAMの分離など、別の分離方法も検討する。さらにβカテニンなどのWntシグナル関連分子との関連を調べる。症例の集積に時間を要するため。加えて、腫瘍関連マクロファージ(TAM)の分離採取が困難であり、マイクロアレイ解析を行い得なかったため。引き続き、組織検体の分離、マクロファージの分離、total RNAの抽出、マイクロアレイ解析に使用する予定である。それに加えて、CD206抗体を用いた免疫組織化学にも使用する予定である。引き続き、組織検体の分離、マクロファージの分離などに使用する予定である。それに加えて、CD206抗体や、βカテニンなどWntシグナル関連分子に対する抗体を用いた免疫組織化学にも使用する予定である。
非局所エネルギー輸送による流体不安定性の安定化機構

本研究は2次元のフォッカープランク方程式を解き、電子の速度分布関数の時間発展を求める数値計算コードを開発し、従来のような電子の速度分布関数がMaxwell分布であると仮定した熱伝導計算を用いる事無く、非局所電子熱輸送を考慮した数値シミュレーションで流体不安定性の安定化機構を解明しようとするものである。まず本研究の中心的手段である2次元のフォッカー・プランク方程式解法については従来用いてきた繰り返し計算によるimplicit法が2次元、長時間の計算に耐える程の数値安定性を持たないため、より安定で精度の高い解法の開発が必要であった。本研究において様々なスキームを開発・検討し、Full Matrixを解く完全implicit法において従来から用いている繰り返し計算による収束法を越える数値安定度と計算時間の短縮が達成できた。開発された2次元フォッカー・プランクコードを用いて熱伝導計算を行い、∇ρ×∇pの項による磁場の生成を確認した。また、温度擾乱の時間的、空間的な緩和を従来の熱伝導と比較し、非局所的な電子熱伝導により温度擾乱がより密度の高いシェル内部まで浸透する可能性を見出したが、さらに波長依存性を詳細に調べなければ一般的な結論を下すことは出来ない。また、非局所電子熱輸送モデルとフォッカープランクシミュレーションの結果を比較することで、それぞれの有効性を確認する共同研究を米国ロチェスター大と開始し、現在解析・比較作業、非局所熱輸送についての議論を開始した。流体不安定性の安定化機構に関して、レーザーの屈折による吸収熱量の空間変調、アブレーション付近で発生する磁場の影響の評価・検討を行った。レーザー爆縮におけるアブレーションプラズマの非局所熱輸送が流体不安定性に及ぼす影響に関する数値シミュレーションを行うため、鍵となる2次元非局所電子熱輸送計算コード、並びに2次元爆縮流体コードを完成させた。2次元非局所熱輸送コードに関しては、フォッカープランク方程式に基づき、電子の速度分布関数をルジャンドル展開により実空間2自由度、速度空間2自由度で記述し、実空間方向の移流拡散に、関するシステム方程式を対角化することにより高精度移流スキームを用いた非局所電子熱伝導開発し、高精度かつ高速の計算が可能となった。これにより実空間2次元で、数ナノ秒にわたる爆縮時間についての非局所熱輸送を高精度にシミュレートすることができるようになった。また、物理的には2次元にすることにより磁場の発生及び磁場が熱流に与える影響を考慮することが可能になり、現在、定量的な評価を行っている。2次元爆縮流体コードに関しては基本となる流体、輻射輸送、電子熱輸送に加え、2次元レーザー光線追跡コードを完成させた。これにより2次元の密度分布に応じたレーザー光線の屈折が計算できるようになり、密度擾乱が存在するプラズマにおけるレーザー吸収分布が計算できるようになった。以上、2次元非局所電子熱伝導コード、並びに2次元爆縮流体コードを組み合わせることにより、本研究目的である、「非局所熱輸送による流体不安定性の安定化機構」をシミュレートする数値計算環境が整った。現在、開発したコードで熱流と密度擾乱との相互作用の素過程を調べながら、コードの計算精度確認を行っており、有限差分法にもとづく従来のスキームに比べ、高精度、高速化が確かめられた。
ミリ波帯における導波形光変調の基礎的研究

ミリ波帯における光変調実験に成功した. LiNbo3光導波路を用い,新たに考案した共振形電極構成を適用して光変調素子を試作し, 3340GHz帯における動作を実証した.0.63μm光を用いた位相変調実験の結果,中心周波数35.3GHzにおいて変調入力電力220mWに対して1radの位相変調が得られ,またその際の3dB帯域幅は5GHzであった.さらに, 37.7GHzにおいて変調電力1Wを入力したところ, 1.5radにもおよぶ位相変調が得られた.ミリ波帯におけるこのように実際的な光変調実験は,これまで他に例がないと考えられる.本研究の成果は大きくて2つに分けることができる.第1は〔1〕ミリ波領域において初めて実際的な光変調実験に成功した点である.これに劣らず重要な第2の成果は,〔2〕超高周波域における光変調に関して,帯域形光変調動作の重要性に着眼し有効性を示すことができた点にある.具体的には,新たに導波形帯域変調用として共振形電極およびフィルタ形電極を考案し,それらを用いた2種の帯域光変調素子構成法を提案して特性を解析し,実際に設計・試作・動作実験を行って,基礎的な変調特性を明らかにした.その成果をもとにさらに工夫を重ね,素子構成法の改善を図ったことが,今回のミリ波帯光変調の成功に結びついたと云える.これまで,導波形光変調器による帯域光変調は, 12の例を除いてほとんど研究はなされていない.このように,本研究では超高周波帯における能率よい光変調素子の新しい構成法・設計法が明らかにされると共に,ミリ波帯における光変調動作を実験的に確かめることができた.当初の研究目的はほぼ達成されたと云える.今後さらに研究を継続し, 40GHz帯における各種光機能デバイスを実現し光システムへの適用を図る.さらに超高周波域における光変調の可能性を考究するなどが重要である.ミリ波帯における光変調実験に成功した. LiNbo3光導波路を用い,新たに考案した共振形電極構成を適用して光変調素子を試作し, 3340GHz帯における動作を実証した.0.63μm光を用いた位相変調実験の結果,中心周波数35.3GHzにおいて変調入力電力220mWに対して1radの位相変調が得られ,またその際の3dB帯域幅は5GHzであった.さらに, 37.7GHzにおいて変調電力1Wを入力したところ, 1.5radにもおよぶ位相変調が得られた.ミリ波帯におけるこのように実際的な光変調実験は,これまで他に例がないと考えられる.本研究の成果は大きくて2つに分けることができる.第1は〔1〕ミリ波領域において初めて実際的な光変調実験に成功した点である.これに劣らず重要な第2の成果は,〔2〕超高周波域における光変調に関して,帯域形光変調動作の重要性に着眼し有効性を示すことができた点にある.具体的には,新たに導波形帯域変調用として共振形電極およびフィルタ形電極を考案し,それらを用いた2種の帯域光変調素子構成法を提案して特性を解析し,実際に設計・試作・動作実験を行って,基礎的な変調特性を明らかにした.その成果をもとにさらに工夫を重ね,素子構成法の改善を図ったことが,今回のミリ波帯光変調の成功に結びついたと云える.これまで,導波形光変調器による帯域光変調は, 12の例を除いてほとんど研究はなされていない.このように,本研究では超高周波帯における能率よい光変調素子の新しい構成法・設計法が明らかにされると共に,ミリ波帯における光変調動作を実験的に確かめることができた.当初の研究目的はほぼ達成されたと云える.今後さらに研究を継続し, 40GHz帯における各種光機能デバイスを実現し光システムへの適用を図る.さらに超高周波域における光変調の可能性を考究するなどが重要である.本研究は、光変調可能な周波数帯域の拡大をめざすものであり、具体的には(1)ミリ波帯において光変調動作を確認すること、および、(2)高能率なミリ波帯光変調素子を実現するための素子構成法を明らかにすること、の2点を目的としている。1.ミリ波帯における光変調動作の実証:(1).素子構成法:研究の第1歩として位相変調の確認を目標とした。変調信号は通常のベースバンド信号でなく、周波数帯域内信号(副搬送波をここではミリ波帯信号とする)を用いることを考えている。(1-1).光導波路;これまでの実積に鑑み、Ti拡散LiNb【O_3】光導波路を使用するものとし、位相変調用に単一モード直線導波路とした。(1-2).変調電極;効率良い帯域光変調を実現するため、共振器形変調電極利用の可能性を調べた。電極損失を考慮し、給電線路との整合回路も素子上に一体化して構成する方法を考案し、電極設計の手法を明らかにした。(1-3).変調特性;上記電極を用いた定在波形光位相変調について、期待される変調特性を解析し、素子を設計した。(2).マイクロ波帯における変調動作実験:以上の帯域光変調素子設計手法を確認するため、まず、10GHz帯で動作する素子を試作し動作実験により特性を確認した。マイクロ波特性、変調特性共に所期の実験結果が得られた。(3).ミリ波帯域光変調素子:上述の成果を基礎として標記素子の試作実験を行った。

試作素子のミリ波特性は設計値にほぼ一致し、現在は、変調動作確認実験を次年度の課題として残すのみである。2.ミリ波帯域導波形光変調素子:素子の高性能化、高感度化のため、周期構造電極を利用する可能性を調べた。マイクロ波帯において設計試作および初歩的な動作実験に成功している。
肥満関連疾患における第Ⅶ因子活性化プロテアーゼの役割と病態マーカーとしての有用性

本課題では肥満に関連した代謝性臓器や疾患における第VII因子活性化プロテアーゼの役割を探る目的で研究を行い、骨格筋細胞における第VII因子活性化プロテアーゼの遺伝子発現などいくつかの知見を得た。また、検討を進める中で脂肪細胞が第VII因子を産生すること、さらに、その分泌は腫瘍壊死因子-αやイソプロテレノールによって増加するという新たな知見を見出した。これらの物質は肥満症の病態形成に重要な組織の炎症や交感神経の緊張を模倣するものであることから、脂肪細胞由来の第VII因子は肥満症の病態マーカーとしての可能性を有することが示唆された。本研究では肥満に関連した代謝性疾患、つまり、肥満症、糖尿病、脂質異常症、動脈硬化症、非アルコール性脂肪性肝疾患などと、第VII因子活性化プロテアーゼ(factor seven activating protease、FSAP)との関連を探るものである。平成25年度はFSAPの発現に関して基礎的検討を主体に行った。1.脂肪細胞におけるFSAP発現の検討:炎症性サイトカインであるTNF-alpha, IL-1beta, IL-6を3T3-L1脂肪細胞に作用させ、FSAPの遺伝子発現を定量的PCR法にて検討した。その結果、FSAPの遺伝子発現量はきわめて少ないものの、TNF-alphaは脂肪細胞のFSAP発現を増加させた。現在、この遺伝子発現増加が意義のあるものかどうか蛋白レベルで検討を行っている。2.肝細胞におけるFSAP発現の検討:肝細胞のモデルであるHuh7細胞にTNF-alphaを添加し培地中のFSAPを検討したところ、予備実験の結果ではあるがFSAPに相当する分子量の位置にバンドの増強を確認した。また、Huh7細胞に脂肪酸の一種であるオレイン酸を添加し細胞の脂肪化を誘導した。その脂肪化に伴うFSAPの発現変化を検討したが、現在の検討条件では変化を認めていない。3.マクロファージにおけるFSAP発現の検討:THP-1単球細胞をPMAにて刺激しマクロファージへと分化させた。この細胞に小胞体ストレスを誘導しFSAPの細胞内発現を検討したが、現在の検討条件においてはその発現に変化は認めていない。以上、培養細胞各種におけるFSAPの発現変化について検討中であり、わずかながらであるが知見を得つつある。加えて、第VII因子活性化プロテアーゼに関連し第VII因子自体が脂肪細胞より産生・分泌されることを見いだしており、この知見に関して機序を解明したため成果をまとめつつある。1.培養細胞モデルにおけるFSAP発現の検討:平成26年度はその前年度より対象としている脂肪細胞、肝細胞およびマクロファージに加え骨格筋細胞においても検討を始めた。その中で主だった知見について述べる。肝細胞におけるFSAPの遺伝子発現はオレイン酸負荷あるいは核内受容体PPAR-γの作動薬であるpioglitazoneの添加によって低下するという結果が得られた。また、骨格筋細胞のモデルとしてC2C12細胞を用い、その分化過程におけるFSAPの遺伝子発現を検討したところ、FSAPの遺伝子発現は分化誘導後に低下するという知見が得られた。これまでに確認できたFSAPの変化について、現在詳細な条件検討やメカニズム、病態的意義に関して検討を行っている。2.第VII因子活性化プロテアーゼの検討に関連した課題として、昨年度の報告書に記載した研究計画どおり、第VII因子(FVII)そのものについても検討を行った。その結果、これまでに報告のなかった脂肪細胞によるFVIIの産生や分泌について発見することができた。そこで本現象について分子メカニズムを検討した。その結果、肥満の病態に関わる炎症性サイトカインであるTNF-αや交感神経の緊張を模倣するβ刺激薬イソプロテレノールの刺激によって、脂肪細胞はそれぞれ異なる機序を通じてFVIIを分泌することが明らかとなった。FVIIは血液凝固のみならずインスリンシグナルに影響を与えることが知られており、本研究結果は脂肪細胞由来のFVIIが肥満の病態に関与することを示唆する重要な新知見であると考える。なお、本研究成果は論文としてまとめ英文誌に受理および収載された。この研究をさらに発展させるため、マクロファージにおけるFSAPやFVIIに関しても検討中である。本年度は昨年度に引き続き細胞モデルでの検討を行った。1.前年度に第VII因子活性化プロテアーゼ(factor seven activating protease、FSAP)の発現を確認しているC2C12骨格筋細胞を用いた。培地に糖尿病治療薬(メトフォルミン、シタグリプチン)、脂質異常症治療薬(プラバスタチン、Wy-14643)、あるいは小胞体ストレス誘導剤(ツニカマイシン、タプシガルギン)を一定時間添加した後、FSAPの遺伝子発現を検討した。その結果、メトフォルミンとタプシガルギンはFSAP遺伝子の発現を低下させることが判明した。そこで骨格筋におけるFSAP発現低下の意義を検討するため、RNAi法を用いてFSAP遺伝子発現低下モデルを作成した。次にそのモデルにおいて骨格筋の代謝や炎症に関与する種々の遺伝子(GLUT4、UCP1、サルコリピン、MCP1)の発現を検討したところ、GLUT4の遺伝子発現が変化するという知見が得られた。また、検討因子間相互の影響を横断的に解析する中で小胞体ストレスがサルコリピンの発現を低下させると言う知見も得られた。2.肝細胞の脂肪化や脂質代謝との関係を探る目的で、肝癌細胞株Huh7に種々の薬品を作用させたところ、予備実験において脂肪酸の一種であるオレイン酸あるいは脂質代謝に関わる核内受容体PPAR-

γの作動薬ピオグリタゾンがFSAPの遺伝子発現を低下させたため、その濃度や作用時間を変化させ検討を続けたが蛋白発現に明らかな変化を見出せなかった。3.THP-1マクロファージ細胞に炎症の惹起に関わるリポ多糖を作用させFSAPや第VII因子の発現や分泌を検討したところ、FSAPに明らかな変化は認められず、一方、第VII因子は分泌が増加するという知見を得た。以上、本研究によって新規の知見も得られており、今後も研究を展開する予定である。本課題では肥満に関連した代謝性臓器や疾患における第VII因子活性化プロテアーゼの役割を探る目的で研究を行い、骨格筋細胞における第VII因子活性化プロテアーゼの遺伝子発現などいくつかの知見を得た。また、検討を進める中で脂肪細胞が第VII因子を産生すること、さらに、その分泌は腫瘍壊死因子-αやイソプロテレノールによって増加するという新たな知見を見出した。これらの物質は肥満症の病態形成に重要な組織の炎症や交感神経の緊張を模倣するものであることから、脂肪細胞由来の第VII因子は肥満症の病態マーカーとしての可能性を有することが示唆された。臨床的検討に関しては本学における医療機関の再編によって問題が生じ遅れている。そこで、当初の研究計画書に記載のとおり現在成果の出つつある基礎的検討を優先させ研究を遂行している。この基礎的検討では、脂肪細胞、肝細胞、マクロファージおよび骨格筋細胞といった4種類の細胞におけるFSAP発現の検討を行っており、ネガティブな結果も多い中、一定の知見を生み出している。また、第VII因子活性化プロテアーゼに関連した課題として第VII因子の発現調節に関しても着目し、この第VII因子がこれまで報告のなかった脂肪細胞から分泌されることを発見し、さらに機序の解明を加えて成果をまとめることができた(英文誌に受理)。以上、得られている成果を勘案し、本研究はおおむね順調に進展しているものと考える。代謝・糖尿病学、内科学、臨床検査学1.第VII因子活性化プロテアーゼに関して:これまでに行った様々な細胞種における検討結果を踏まえ、今年度は最も知見の得られている肝細胞を中心に検討を進めることとする。2.第VII因子活性化プロテアーゼに関連し、第VII因子自体に関しても検討を加えて行く。昨年度は脂肪細胞が第VII因子を分泌するという新たな知見についてまとめることができた。肥満の病態において脂肪細胞とともにマクロファージの役割は重要であるため、今年度はマクロファージにおける第VII因子の発現に関しても検討を加えていくこととする。3.臨床的検討の進行が遅れた分、当初の研究計画書に記載のとおり、現在成果の上がっている基礎的検討にフォーカスを当て研究全体を進行させていくこととする。基礎的検討においては脂肪細胞、肝細胞、マクロファージの3種類の細胞におけるFSAP発現の検討を行っており、ネガティブな結果は多いが一定の知見を生み出している。また、第VII因子活性化
開発途上国における生活支援教材の開発と協働-ラオスを事例に-

本研究は、山間地域における学校給食活動を支援するため、また、学校給食に関る女性人材の育成も兼ねて、日本の米食を中心とした学校給食プログラムをラオスの現状に合わせて改良して実施した。2015年と2017年の2回、学校給食セミナー及びワークショップをラオス山間地域で開催した。これらの事後評価から、学校給食現場に従事する女性同盟員や学校教員・行政官、学校給食を管理する村落教育委員会担当者への食教育支援は効果があったことが示唆された。特に、現場を任されている女性の給食関係者にとっては、セミナー及びワークショップへの参加は、より積極的に学校給食と関わるための人材育成の場として有用であったことが示唆された。また、児童の就学状況について学校給食担当者にインタビュー調査した結果、ウドムサイ県ラー郡では、2016年度は学校給食推進事業前の2009年度と比較すると、小学校入学率は全体で87.3%から97.1%に増加、女子児童だけでは86.1%から95.0%と8.9ポイントも上昇していた。卒業率は、全体で86.8%から89.0%、女子児童だけでは88.7%上昇した。学校給食支援事業により、女子児童の就学状況が改善されたことが伺える。これらの成果は、女性を含めた学校給食担当者が自身のスキルアップのため、2015年に実施したワークショップや研修に積極的に参加していたことも、改善要因の一つと考える。しかし、持続可能な学校給食や地域コミュニティに必要な女性リーダー育成や、資料・教材提供には、セミナーやワークショップを継続的に実施するための資金調達が必要と考える。また、学校給食の質の向上には、学校菜園の管理、養殖、飼育等の技術向上等も必要となってくる。今後は、情報提供や人材育成とともに、地域産品による給食用食品加工技術の開発や学校給食による栄養改善への助言を行っていきたいと考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2014年度は、ラオスの生活支援に関する研究を行っている各大学や研究機関の研究者を交えた研究会を5回行い、過去の研究データの解析を行った。2014年10月17日より1週間、ラオス健康スポーツ省をカウンターパートとし、ラオスでの現地調査を実施した。ラオスでは、特に北部農山村地域(ウドムサイ)での小学校学校給食プロジェクトの実施状況を調査するとともに、学校給食を通した地域の生活支援の可能性について学校関係者、地域住民への聞き取り調査を行った。また、より望ましいと考えられる給食献立の提案にあたって、ウドムサイ近辺の市場での食材・価格調査、現地食(各部族での代表的な日常料理)について、それぞれの部族の家庭を訪問し、食材の調達方法、調理の仕方、供食の仕方等の食習慣、食に対する考え方等について聞き取り調査を行った。また、学校給食の調理・献立作成を担っている給食調理員が多く所属するラオス女性同盟本部を訪問した。学校給食での調理員の役割や献立作成時の指導等について、また女性の自立に向けての支援方法、教材について聞き取り調査を行った。2015年2月16日、10月に行ったラオス現地調査の報告会を行った。そこで、2015年度ラオス学校給食プロジェクト学校給食関連の関係者との話し合いの場を設定するのにあたり、良いわかりやすい教材作りについて、話し合いがもたれた。現在、学校給食関連、女性の自立支援関連の教材作成中である。本研究は,日本における家庭科教育の手法を生かし,衣食住、家族、経済を専門とする家政学の見地から、主としてアジアの女性自立をサポートするプログラム開発をめざすものである。2015年度は,ラオス国教育・スポーツ省をカウンターパートとし,ラオス国のウドムサイ県において,学校給食プログラムの関係者を対象としたセミナー及びワークショップを開催した。10月27日10:0016:30,ウドムサイ県教育局会議室において実施した。セミナー・ワークショップには,Pongsaly, LuanNantha, QudomXayの3県から,計28名が参加した。参加者の内訳は,県教育局から8名,小学校から17名,ラオス女性同盟から2名,ラオス国教育スポーツ省から1名で,性別は女性・男性とも14名であった。セミナー及びワークショップの主な内容は,学校給食に関するもの,衛生管理に関するもの,献立に関するもの,女性の生活時間に関するもので,グループワーク及び発表を行うアクティブラーニング形式で実施した。本年度の研究成果については,公開報告会を2016年2月26日,日本女子大学において,「途上国における女性支援のためのプログラム開発ー2015年度ラオス国訪問調査報告会」をおこなった。また、2015年8月に開催されたアジア家政学会にい2014年度の成果報告を行った。報告書としては、日本家政学会誌Vol66No.10,p538-540に「ラオスにおける学校給食プログラムへの支援」日本女子大学総合研究所紀要Vol18,p35-94に「開発途上国における生活支援のための教材および指導法の開発」として研究内容を報告した。本研究がおおむね順調に進展している理由として、本研究の目的の一つである女子教育に関する研究において、開発途上国において女性は生活手段を得ることが、教育的にも肉体的にも不利であることが、昨年度調査結果からはっきりとしてきた。調査したラオスにおいて、小学校の高学年は女子が少なく、過去における日本と同様に女性に対しての教育的配慮も欠けていた。そこで、現地に合わせた女性に対する教育プログラムの充実は、女子教育に関する研究の延長と考える。