hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多機能複合動作を有するロボット系のための統一的非線形制御アプローチ

近年,ロボットの多機能な複合動作実現のニーズが高まっている.本研究では,多機能複合動作を有するロボット系のための統一非線形制御アプローチの方法論を構築した.とくに,非線形ダイナミクスを多項式表現モデルに変換し, Sum of Squares手法を理論的核とした効果的に制御系を設計する方法の開発に成功した.さらに,飛行ロボットのホバリング制御,軌道安定化制御に適用し,本研究の有効性を明らかにした.近年,ロボットの多機能な複合動作実現のニーズが高まっている.本研究では,多機能複合動作を有するロボット系のための統一非線形制御アプローチの方法論を構築した.とくに,非線形ダイナミクスを多項式表現モデルに変換し, Sum of Squares手法を理論的核とした効果的に制御系を設計する方法の開発に成功した.さらに,飛行ロボットのホバリング制御,軌道安定化制御に適用し,本研究の有効性を明らかにした.(1)形態変化機械系のシステム記述法と制御手法の開発メカニカル力学スベースの観点でのモデル表現のクラス,および,システムダイナミクスの変化を巧みに記述するモデル表現のクラスに分けて検討を行った結果,両者のクラスともsector nonlinearityの概念を利用して構造に応じた非線形多重モデルの表現法を提案することに成功した.加えて,このシステムに対して制御系設計条件の導出を行った.線形行列不等式条件,または,Sum of Squares条件に帰着させ,数値的に解ける可解設計問題として定式化し,シミュレーションを通して,提案したモデルの表現法,および,導出した制御系設計条件の有効性を確認した.(2)飛行ロボットの設計と製作新たな揺動迎角機構をもつ水平軸型回転ロータを有する飛行ロボットの設計と製作を行った。設計した水平軸型回転ロータに対する揺動迎角機構は主軸以外に偏心軸を設けるという非常に簡単な機構であり,翼の1回転のほぼ全ての位置で上昇力を得るような迎角の設定が可能であることを示した.開発した揺動迎角機構の有効性については,本研究室で自作した3次元力測定装置を用いて,飛行ロボットの上昇に十分な上昇力が発生できること,迎角の設定に応じて発生する力の方向を制御可能なこと,などを実験的に実証した.とくに,飛行時を想定した水平軸型回転ロータの高速回転においても,揺動迎角機構を独立に制御することが可能で,しかも,小さいトルクのサーボモータで駆動可能であることが開発した揺動迎角機構の最大のメリットである.(1)飛行ロボットの改良とモデル化昨年度開発した飛行ロボットに問題があれば逐次改良を加え,姿勢計測用センサ等によりロボットの姿勢角情報をフィードバックした安定飛行を行うためのダイナミクスのモデル化を行った.この詳細なダイナミクスのモデルはシミュレーションモデルとして活用することとし,制御系設計のためにモデルの簡略化も行った.(2)非線形制御手法の開発昨年度,構築した設計条件は当初の目標どおり,線形行列不等式条件に帰着させ,凸計画問題として数値的に解ける設計問題に定式化することに成功している.本年度は,さらに,多様な形態変化に対する頑健性を高める制御系設計を試みた.また,線形行列不等式条件よりも緩い設計条件を導出するために,Sum of Squares(SOS)に基づく設計手法を考案した.(3)(2)に基づく制御系設計(2)と(3)の成果に基づき制御系設計を行った.設計した制御系を用いて,様々な場合を想定したシミュレーション実験を行い,設計した制御系の性能評価も行った.さらに,来年度の実験に備えて,1点支持などで飛行ロボットの自由度を6自由度から3自由度に拘束し,飛行ロボットの機体安定化のための予備美実験を行い,合わせて,開発した制御手法の有効性を検討した.平成23年度は,当初の予定通り,(1)飛行ロボットの改良,(2)飛行ロボットのホバーリング安定化シミュレーションとセンサ対策,(3)飛行ロボットのホバーリング安定化実験,(4)飛行ロボットの軌道追従制御,の4項目について研究を行った.以下,その結果について述べる.(1)飛行ロボットの改良これまでに開発した飛行ロボットの機体に逐次改良を加えた.(2)飛行ロボットのホバーリング安定化シミュレーションとセンサ対策昨年度に開発した非線形制御手法に基づく制御系設計のホバーリンク要定化シミュレーションを行い,その制御性能を十分に検討した.とくに,システムノイズや外乱等の影響を慎重に検討した.その後,実機においてホバーリング安定化実験を行う前段階として,6自由度の位置・姿勢を検出するセンサのノイズ対策を万全に行い,十分精度よい位置・姿勢情報のセンシングを可能にした.(3)飛行ロボットのホバーリング安定化実験(2)の結果に基づいて,設計した制御器を実機に適用し,ホバーリング安定化実験を行った.実験を通して,本制御手法の有効性を検討した.合わせて,機体の改善や制御系設計仕様の微調整を行った.(4)飛行ロボットの軌道追従制御実験昨年度に開発した非線形制御手法に基づく制御系設計の軌道追従制御シミュレーションを行い,その制御性能を十分に検討したこの結果に基づき軌道追従制御実験を行った.また,超小型CCDカメラを搭載させ,カラー画像目標追従制御や辮侵収集用途のデモンストレーションを行い,構築したシステムの探査目的やレスキュミッション目的での応用可能性を示唆した.
外来化学療法を受ける子どもと家族のヘルスプロモーションを促す看護援助に関する研究

本研究は、外来化学療法を受けた子どもと家族の現状を明らかにし、外来化学療法を受ける子どもと家族のヘルスプロモーションを促す看護援助を検討することを目的とした。外来化学療法を受けた(受けている)急性リンパ性白血病の子どもを持つ保護者を対象に日常生活の現状について質問紙調査を行った。その結果、親は、外来化学療法中の子どもの体調管理等において、種々の困難を抱えていた。外来化学療法中の子どもと家族の特徴や状況に合わせた、看護支援の必要性が明らかとなった。本研究の目的は、外来化学療法を受ける子どもと家族のヘルスプロモーションを促す看護援助を検討することである。外来化学療法を継続しながらの子どもと家族のヘルスプロモーションを促すことは、子どもがよりよい成長発達を得る上でも重要である。初年度は、外来化学療法を受けた子どもと家族に対し、当初面接を行う予定であったが、対象者の了承が得られにくい(時間の制約や家族の状況)こと等により手法について再度検討を行った。外来化学療法が子どもと家族に及ぼす影響について、主に文献検討を行い、これまで外来化学療法中の子どもや家族の質的な調査は行われているが、量的な研究は少ないことから、量的にデータを収集するための方法について検討を行った。その結果、質問紙調査を行うこととした。さらに、子どもと家族の状況を具体的に把握するため、実際の外来化学療法の現場における子どもと家族の観察を行うとともに、外来化学療法を受ける子どもをもつ親の体験を聞き、さらに親の会に参加し情報収集を行った。資料・情報収集より、外来化学療法中は、入院中とは異なる親や子どもの困難や子どもや家族なりの対処があり、試行錯誤しながら生活を行っていることが伺えた。また、外来化学療法終了後とも異なる状況があることも過去の体験の振り返りより示唆された。今年度は、手法の変更のため文献検討や情報収集に時間を要した。今後、外来化学療法中の子どもと家族の主に生活面に関するデータを広く収集できる内容の質問紙を作成・検討し、データ収集を行っていく予定である。今年度は、昨年度収集した情報・資料より質問紙を作成し、外来化学療法が子どもおと家族に与える影響についての実態調査を行うことを目的とした。また、外来化学療法中の子どもと家族への看護師の役割についての示唆を得るために、Ronald Reagan UCLA Medical CenterのOncology Clinicを訪問し、関係者と面談を行うとともに、実際の臨床場面に入り具体的な支援についての情報を得た。Oncology Clinicでは、ナースプラクティショナーが入院中から退院後も継続的に子どもと家族に関わり、疾患管理から生活面まで個々の子どもの成長発達や特性に合わせた支援を行っていた。'また、治療に関わる看護師は、プライバシーの保たれた個室で処置等を行い、子どもと家族の状況をアセスメントし看護を実践していた。以上の情報も取り入れ、文献検討や情報収集より質問紙を作成した。作成においては、小児がんの専門家にスーパーバイズを受けながら追加修正を行った。今後データ収集を行い、分析を行う予定である。また、実際に外来化学療法で子どもと家族に関わる看護師に対してインタビューを行い、看護の実際と問題や看護師が子どもと家族の抱える困難をどのように認識し、看護援助を行っているかを明らかにし、今後の外来化学療法中の子どもと家族に対する支援の方向性について検討する予定である。今年度は、作成した調査用紙にてデータ収集、分析を行った。データ収集は、小児白血病の患者を対象に、外来化学療法受診時に研究依頼、同意を得た。結果、配布した27名の内26名から回答を得たが、有効回答数は、25名であった。得られたデータより以下のことが明らかとなった。外来療法中の生活に関する質問紙において、薬剤の管理、食事の管理、学校や通園施設での管理に関して、就学前と就学後では特に有意差はなかった。子どもの体調管理や、園や学校における感染症に対する心配の度合いが強い傾向にあった。また、記述データからは、薬剤の副作用として、ステロイド剤による気分のムラに対する心配が多くあげられた。食事については、食欲増減に対する家での対応が大変であることがあげられた。通園・通学に関しては、園や学校との調整や体力低下、友人関係に対する心配があげられた。外来化学療法においては、入院中と異なり、親や家族が子どもの管理をすることになる。治療や家族の状況、社会的環境の変化によって、家族の困難さは変動することが今回の調査より実態が明らかとなった。外来化学療法は、長期間続くため、子どもと家族のそれぞれの状況の変化のアセスメントと個々にあった看護援助の必要性が示唆された。
自己免疫疾患血清の抗MPO自己抗体のエピトープ解析用パネル作製

MPO分子の抗原エピトープ部位を解析するために、精製したMPOタンパク質を還元して、14 KDaのL鎖と59 KDaのH鎖に分離した。分離したL鎖とH鎖に、MPO自己免疫抗体を持つ半月体形成腎炎の血清を反応させると、H鎖により強く抗体が反応することがわかった。このことから、H鎖について詳しくエピトープ部位の解析を行った。H鎖に結合している糖鎖をエンドグリコシダーゼHで除くと、患者自己抗体のH鎖に対する反応性が上がることがわかった。糖鎖はH鎖の前半部分に結合していることがわかっており、自己抗体が認識するエピトープはH鎖の前半にあると考えられた。H鎖の抗原エピトープ部位をさらに特定するために、遺伝子組み換えによってH鎖の部分ペプチド断片を作製した。ペプチド断片作製は、MPO遺伝子断片をPCRで増幅し、ベクターpGEX-3Xに組み込んでおこなった。pGEX-3Xベクターに組み込んでもペプチド断片がうまく生産されない領域は、pQE-30ベクターに組み込んで作製した。個々のペプチド断片はアミノ酸約100個からなり、7断片でH鎖全体を覆うようにした。これらのペプチド断片に対する半月体形成腎炎患者血清の反応性をELISAで調べた。6症例の患者血清について見たところ、ほとんどの血清の抗MPO自己抗体は、H鎖のN末端から約200アミノ酸離れた部分に強く反応することがわかった。しかし、症例によっては、H鎖のN末端から約300アミノ酸離れた部分や、C末端側にも反応するものがあることがわかった。このことから、疾患の症例ごとに自己抗体が認識しているエピトープ部位は異なっていることが示唆された。
高血圧による臓器障害と治療によるアンジオテンシンII受容体遺伝子の発現

高血圧自然発症ラット(SHR)におけるAT1A・AT1B受容体の副腎、心臓、大動脈、腎臓における発現をWistar・Kyotoラット(WKY)と比較した。AT1A・AT1B受容体遺伝子の発現はSHR,WKYにおいて差異はなく、高血圧に伴う臓器障害が明らかに認められる16週令とう時期においても、大動脈以外の組織におけるAT1A・AT1B受容体遺伝子の発現量に差はなかった。唯一、大動脈のAT1B受容体の発現が、SHRではWKYに比して低下していたが、高血圧に伴う血管障害がその原因として考えられた。AT1受容体拮抗薬投与により、心臓、副腎においてAT1受容体遺伝子発現は臓器特異的な変化を示したが、これらの変化にもSHRとWKY間に差異はなかった。SHRの降圧治療に伴う左室肥大の退縮過程において、AT1受容体拮抗薬投与により1週間後にAT1A、AT1Bは共に減少した。一方ACE阻害薬投与では1週間後にAT1Aが有意に増加したが、AT1Bには変化がなかった。いずれの降圧薬投与ぼ4週間後にはAT1A、AT1Bは共に前値のレベルに戻っていた。新たに開発したRT・PCR法を用いて、AT2受容体のmRNAの発現を検討した。ラット副腎組織におけるAT2受容体発現は、両側腎摘出により約3倍に、昇圧量のアンジオテンシンIIの投与により約2倍に増加した。副腎組織におけるAT2受容体の生理的な役割は不明であるが、レニン・アンジオテンシン系の変化に伴って発現が調節されることが認められた。ラットを用いた検討において、アンジオテンシンII受容体はそのサブタイプ毎に臓器特異的な調節を受けていることが明らかになった。また、降圧薬、特にレニン・アンジオテンシン系抑制薬によって変化を受けるが、薬剤ごとにまた治療期間ことに異なった反応を示すことが示された。16週令のSHRとWKYにおいて、心、腎、副腎、大動脈においてAT1受容体サブタイプmRNAの発現測定し比較検討した。大動脈以外の各臓器におけるAT1受容体サブタイプmRNAの発現、すなわちAT1A mRNAとAT1B mRNAとの発現量およびその割合には、SHRとWKYで有意な差はなかった。大動脈ではSHRにおいてAT1Bの発現が有意に少ない結果が得られた。以上、AT1受容体は、各病態、治療、臓器において異なる発現様式を呈する事が明らかになった。さらに、アンジオテンシンIIのもう一つの受容体であるAT2のmRNAレベルの測定が出来るようにRT-PCR法を開発した。アンジオテンシンIIの受容体は現在までに明らかなところでは、AT1とAT2のサブタイプがクローニングされているが、AT2の生理作用はAT1に比して不明な点が多い。AT2受容体の生理機能を検討する目的で、昨年開発したAT2受容体のRT-PCR法を用いてレニン・アンジオテンシン系を変化させた場合のラット組織におけるAT2mRNAの発現を検討した。定量は人工的に作製したdeletion mutantをコントロールとしたcompetitive RT-PCRにより行った。このRT-PCR法はにより数fg程度のAT2受容体遺伝子発現を定量することが可能であった。12週令の雄性,Splague-Dawleyラットに対して両側腎摘出(BNx)48時間とアンジオテンシンII末梢投与(6nmol/hr,7日間)を行い、その効果をAT2受容体の発現が豊富な副腎、脳組織(間脳、脳幹)において検討した。両側腎摘出の影響は副腎において、末梢性アンジオテンシンII投与の影響は副腎、間脳、脳幹組織において検討した。

アンジオテンシンII末梢投与,両側腎摘除はともにラット副腎におけるAT2受容体発現を増加させた。また、アンジオテンシンII末梢投与はラット脳の脳幹においてAT2受容体発現を減少させた。以上、AT2受容体の発現に関しては未だ明らかにされていないが、レニン-アンジオテンシン系の変化に対応して調節され得ること、またその調節は臓器特異的になされていることが明らかになった。
ステロイドホルモンのがん幹細胞への作用を介した放射線に対する乳腺応答の修飾

プロゲステロン(Pg)受容体を持たない基底様細胞であるMCF10AではPg+放射線照射でがんや幹細胞性の関連するmiRNA制御が生じ、放射線抵抗性のCSCを増加させる。Pgは膜型Pg受容体を介して惹起した。PI3/Akt経路の阻害はPg+放射線照射によるCSCの生成を抑制した。膜型Pg受容体を経たPI3/Akt経路の惹起はFOXO転写活性の不活性化、snailやslug発現の増加、miR-29の発現抑制、そして乳がんCSCの維持に必要な転写因子、KLF4の増加につながる。miR-29発現の安定化ががん細胞の生成を妨げていて、その抑制だけで十分なCSC生成を引き起こした。ステロイドホルモンによる放射線誘発乳がんリスクの修飾にがん幹細胞(CSC)が関与するかどうかを調べるため、プロゲステロン(Pg)およびエストロゲン(Es)処理後に放射線照射した細胞株に含まれるCSCの存在比率を測定した。その結果、PgはPg受容体(PR)を発現している細胞と発現していない細胞のどちらにおいても、CSCの存在比率が顕著に増大することを明らかにした。PRを発現していない正常乳腺上皮細胞由来のMCF10AをPgと放射線で処理することにより、がん関連および幹細胞関連のマイクロRNA制御(miR-22やmiR-29cの抑制制御棟)が誘導されたことから、その結果として放射線抵抗性のCSCの比率を増大させたと考えられる。以上のことから、ホルモンによるヒト乳腺の放射線感受性の修飾にはCSCが関与し、付加的ながんリスクをもたらすことが示唆された。第一段階のインビトロモデル実験として、肯定的な結果を得ることができた。即ち、ステロイドホルモンと放射線によるがん幹細胞(CSC)の生成を観察し、幹細胞様の性質と一貫したマイクロRNA制御を見出した。また、プロゲステロン処理に応答した酸化ストレスの増大を測定し、さらに濃縮したCSCの性質(コロニー形成能、腫瘍形成開始能)を解析した。しかしながら最初の論文の作成について、査読者から追加的な改訂を求められているため、出版が遅れている。新しいデータが追加された改訂版が間もなく再投稿される見通しである。次のステップとして、Grahamらの2009年の論文に記載されている、培養細胞中に埋め込まれた初代乳腺組織培養のモデルを用いることを計画している。このいわゆるオルガノイドモデルは、正常な乳腺組織で観察されるホルモン受容体の発現と細胞不均一性を維持していると考えられる。このモデルにおいても、CSCの生成が観察されるかどうか確かめる。
大腸がん患者のがんサバイバーシップを高めるセルフヘルプグループプログラムの開発

目的:直腸がんで低位前方切除術(以下LARとする)を受けた患者が、術後早期に自立した日常生活を送ることができ、さらにがんサバイバーシップを高めるためのセルフヘルプグループによる支援プログラムを開発する。方法:セルフヘルプグループによる支援プログラムの具体的な内容を明確にするため、これまでの研究結果を基盤にLAR後患者が自立した日常生活を送るための具体的な支援内容を検討した。さらに、患者同士の交流による効果を検証するため患者交流会を行い、交流会に参加したLAR後患者を対象にインタビュー調査を実施した。結果:LAR後、排便機能障害を克服まで約2年の経過が必要であったことや、排便機障害の程度には個人差が大きいこと、また、術後に就労を断念した患者に対し支援が必要であること、患者交流会は患者の精神的支援として効果があることが明らかとなった。考察:LAR後患者に必要な支援は、継続した長期的な支援が必要であること、個別な対応が必要であること、未就労による苦痛や再就労に向けての支援であった。また、患者同士の交流の場は、さらにその効果を高めることから、セルフヘルプグループのプログラムには、前述の内容を中心としたものが必要であることが示唆された。1. "がんサロン"視察排便機能障害のある低位前方切除術後患者のセルフヘルプグループによる支援プログラムの開発を目的に、平成22年度は、がん患者のセルフヘルプグループの先駆けである島根県の"がんサロン"への視察を実施し、がんサロンでは、サロン代表の佐藤愛子氏より、開設当初の取り組みや運営方法、現在の課題等について情報を得た。今回の研究で得た情報は、今後、直腸がん患者におけるセルフヘルプグループの開設に向け、具体的な支援対策の検証を行う上で大いに活かすことができる内容である。2.排便機能障害のある低位前方切除術後セルフヘルプグループの会の実施先行研究において継続して実施している患者交流会を共同研究者および、現在の消化器外科の看護師長と主任も参加し、術後約4年目になる患者の現在の生活状況と排便機能障害について調査した。今回の会で明らかとなった患者の要望を踏まえ、長期的な視点も含め支援策を検討する上で意義がある。3.成果発表1)日本医学看護学教育学会に於いて「3回の低位前方切除術後患者交流会が患者に及ぼす影響」の演題で発表し、他の研究者とディスカッションを行い、今後に向けての示唆を得た。1.排便機能障害のある低位前方切除術後セルフヘルプグループの会の実施平成23年において直腸がんで低位前方切除術を受けた患者を対象に、患者交流会を実施した。共同研究者である医師が選択した患者に周知し、自主的に会に参加した男性3名・女性1名を対象とした。会は、共同研究者である医師と、病棟看護師長、研究者で実施した。会の内容は、医師による術後に起こる排便機能障害のメカニズムについての講義と、患者同士で術後1年未満における排便機能障害の実態や現在や困っていることなど語り合った。現在、会の内容を分析中であり、それを踏まえ今後も長期的な視点も含め支援策を検討する必要がある。2.研修参加平成23年7月9.10日に開催されたLPC国際フォーラム2011「がん医療The Next Step-自分らしく生きるためのキャンサーサバイバーワークショップ-」に参加し、アメリカのテキサス大学M.Dアンダーソンがんセンターにおける支援対策の現状や、がんサバイバーとのワークショップよりサバイバーシップの支援と医療者の役割について示唆を得た。3.がんサバイバーとの交流CANSOLキャンサー・ソルージョンズ株式会社社長でありがん体験者でもある桜井なおみ氏より、がん体験者の視点から、がんサバイバーが必要としている具体的な支援内容や現状を踏まえた意見を聞き、具体的な支援対策の検証を行う上で大いに活かすことができる内容であった。3.成果発表平成22年度から23年度に実施した研究内容をまとめ、第26回日本がん看護学会学術集会において、「低位前方切除術後1・3・6ヶ月後の排便機能障害の実態とパンフレット内容の検証」について報告した。1.排便機能障害のある低位前方切除術後セルフヘルプグループの会の実施および就労を断念した患者の思いの分析を実施した。

平成22年度から平成23年度において直腸がんで低位前方切除術を受けた患者を対象に、患者交流会を実施し、会の内容を分析した結果、排便機能障害により患者が抱えている問題は、患者の背景や術後の経過や時期により異なることがわかった。そこで、平成24年度は個別による介入を試みることとし、特にLAR後排便機能障害により就労を断念した患者に焦点をあてインタビューを行い、就労を断念したことによる患者の思いを分析した。その結果、低位前方切除術後に起こる排便機能障害は患者の就労を阻害し、就労できないことが患者に精神的な苦痛を与えることや、就労が困難な患者のがんサバイバーシップを高めるためには、術後の排便機能障害に対するセルフケア能力を高め、就労できないことによる苦痛を理解し、役割遂行困難による精神的苦痛の緩和、未就労に対する対処を促す援助、がんによる精神的不安の緩和を、個別に合わせ術後から継続した看護支援の必要性が示唆された。今後は、これらの結果を踏まえ長期的な視点も含め支援策を検討する必要がある。2.平成24年7月14.15日に開催されたLPC国際フォーラム2012「がん医療The Next Stepーがん医療にサポーティブケアの導入をー」に参加し、アメリカのテキサス大学M.Dアンダーソンがんセンターにおける支援対策の現状や、日本のがん医療の中にサポーティブケアを統合させるための戦略を、いかに導入するかについて討議した。その中で、がん体験者と家族のQOL向上のためにより個別に応じた具体的な支援の必要性が示唆された。3.成果発表平成24年度の研究内容をまとめ、第23回日本医学看護学教育学会学術学会において報告した。演題「就労を断念した低位前方切除術後患者の術後1年間の思い」・手術数の減少により、対象者の選出に困難が生じたため24年度が最終年度であるため、記入しない。・患者の選出方法を共同研究者で検討し、対象者の人数を増やす。・研究に関連する病棟スタッフにも協力依頼をし、研究が遂行できるよう工夫する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
脳卒中失語症患者とのあいだで交感が成立している看護師の特徴

看護師の特徴として,【患者の視線を自分に合わせようとする】【物を示しながら患者に声をかける】【患者にゆっくり声をかける】【ジェスチャーを活用する】【患者に触れる】【時間をかける】【患者の気持ちを代弁する】【患者の顔を見つめる】を抽出した.脳卒中失語症患者と交感を成立させている看護師には,患者が戸惑いなく身を委ねられる振る舞いや働きかけがあることが示唆された.看護師の特徴として,【患者の視線を自分に合わせようとする】【物を示しながら患者に声をかける】【患者にゆっくり声をかける】【ジェスチャーを活用する】【患者に触れる】【時間をかける】【患者の気持ちを代弁する】【患者の顔を見つめる】を抽出した.脳卒中失語症患者と交感を成立させている看護師には,患者が戸惑いなく身を委ねられる振る舞いや働きかけがあることが示唆された.1.施設への依頼:データ収集を実施する施設の看護管理者に,研究計画書にもとづき研究の趣旨を説明し,データ収集を行う候補とするセクションにおけるデータ収集の実施の承諾を得た.2.研究者の準備:データ収集を行うセクションにおいて,研究者がその場で平常にいられるようになるためとセクションでいる人々にとって研究者がいることが不自然でないようにするために,そのセクションの看護師に類似の服を着用すること,そしてデータ収集を開始する前に一週間程度の実習を行った.3.研究参加者の選定:実習期間中に,セクションの長と相談し,研究参加候補者となる患者を選定した.そこで説明を聞く意向が確認できた患者に,研究の趣旨・概要を説明した.特に,研究者がケアに参加することとデータ収集の内容と手順について詳しく,口頭と文書にて説明し同意を得た.4.参加観察:研究参加者である看護師が,患者のもとへ訪れてから去るまでの場面,ケア提供者と患者のやりとりを観察した.5.分析:分析は,エピソード記述の方法論(鯨岡,2005)を参考とし,以下のような手順で進めた.脳卒中失語症患者と看護師とのかかわりの場面を,観察内容を踏まえて,研究参加者が捉えた患者や看護師の感情や意図,なかでも他者の主観(心)を間主観的に把握した部分と,研究者自身の感情,場の雰囲気を,記述の中に盛り込み,簡単なエピソードを記述した.記述したエピソードは,インタビューデータや記録物からのデータと突き合わせながら,繰り返し読み,解釈を行った.事態の客観的な流れが描き出され,書き手がその事態をどのように捉えているということがエピソードの中心になっているか見直しながらエピソードを洗練させた.<研究目的>脳卒中失語症患者と交感を成立させている看護師の特徴を明らかにすること.<研究方法>場面観察に基づくエピソード記述を行い,質的記述的デザインとした.<調査期間>2010年8月10月<研究参加者>回復期リハビリテーション病棟に入院する脳卒中失語症患者とそのケアに携わる看護師で,研究の同意が得られた人とした.<データ収集方法>参加観察とインタビューとカルテなどの記録物をデータ収集した.<データ分析方法>観察内容を踏まえて記述したエピソードを,脳卒中失語症患者と交感を成立させている看護師の特徴に着日しながら解釈した.<倫理的配慮>当該施設の所属長の承認を得た研究計画書に沿って,本研究を依頼,実施した.研究の趣旨や匿名性の保持等について,患者に合わせたコミュニケーション手段と文書を用いて説明し,患者の家族あるいは重要他者が同席のもと,研究参加の同意を得た.<結果>以下の特徴が抽出された.【患者の視線を自分に合わせようとする】【物を示しながら患者に声をかける】【患者にゆっくり声をかける】【ジェスチャーを活用する】【患者に触れる】【時間をかける】【患者の気持ちを代弁する】<考察>脳卒中失語症患者と交感を成立させている看護師には,患者が戸惑いなく身を委ねられる振る舞いや働きかけがあることが示唆された.つまり,交感が成立させている看護師には,患者のペースや世界に合わせて寄り添う特徴があると考えられた.
分子基盤に基づいた新しい緑内障薬物療法の開発と臨床応用に関する研究

本研究課題においては、緑内障における眼圧上昇と視神経障害の分子基盤を解明することで、新しい眼薬物療法の開発に取り組んだ。房水流出路と眼圧下降治療薬としては、流出路再建手術の臨床成績を解析した(Arch Ophthalmol 2004)。緑内障の疾患原因遺伝子の遺伝学的解析と房水流出路への影響を解析した(Exp Cell Res 2004; IOVS 2004; J Glaucoma 2004; Mol Vis 2005)。単一遺伝子変異による緑内障として、アミロイド緑内障を研究し、変異トランスサイレチンの眼内局在、眼合併症診療の問題点、遺伝子治療の可能性などを検証した(Transplantation 2004; Gene Therapy 2004; Amyloid 2004; Exp Eye Res 2005; Ophthalmology 2005)。我々が開発したROCK阻害薬の線維柱帯細胞に対する薬理学的効果を解析して、その奏功機序を考察した(Exp Eye Res 2006)。他方、神経保護治療薬としては、白血球-血管内皮間接着関係に着目して、その眼疾患における病的意義を論じ、その抑制により神経保護効果を生じうることを証明した(IOVS 2004; Arch Ophthalmol 2004; Pro Natl Acad Sci USA 2003)。さらに、病的ストレスに曝された状況で眼内において神経保護的に作用する生理活性物質が産生され(NeuroReport 2004)、網膜障害時における小胞体ストレスの重要性を指摘して、新しい治療展開への方向性を示した(J Neurochem 2006)。家兎眼を用いた実験によってRho-ROCK阻害薬(Y27632)を点眼、前房内、硝子体内投与することによって、主経路からの房水流出が増加してシャープな眼圧下降が得られることを我々は既に報告している(IOVS42,137,2001)。そのメカニズムを解明するために、ヒト培養線維柱帯細胞にY27632を添加して、細胞毒性、細胞増殖、細胞接着、ゲル収縮、細胞遊走に対する影響を調べた。その結果、細胞毒性はなく、細胞増殖に対しても影響はなかった。しかし、細胞接着に関しては濃度依存的に細胞外基質との接着が強くなることがわかった。その分子メカニズムを解明するために、細胞接着斑の構成分子ビンキュリン、パキシリン、リン酸化チロシンの発現変化をwestern blotにて調べたところ、Y27632投与前後で発現変化はみられなかったが、免疫細胞染色の結果、Y27632投与によって生じる細胞突起の周辺部にこれらの分子が集中しており、この現象が細胞接着を強めている原因ではないかと考えられた。I型コラーゲンを用いたゲル収縮解析では、Y27632投与によって濃度依存的にゲル収縮が抑制された。細胞遊走に関してはY27632投与によって濃度依存的に遊走が促進されることがわかった。アクチンの重合、脱重合を制御し、細胞の移動に関与するコフィリン、リムキナーゼについてwestern blotを用いて検討した結果、Y27632投与によってコフィリン、リムキナーゼのリン酸化レベルが変化することがわかり、この変化が細胞遊走の促進に寄与していることが考えられた。我々はさらに詳細な新規のY27632のヒト培養線維柱帯細胞に対する分子機構を解明するために、Y27632投与によってmRNA発現およびタンパク質発現がどのように変化するのかをDNAマイクロアレイやプロテオミクスを用いて網羅的に解析中である。本研究においては、緑内障における眼圧上昇と視神経障害の分子基盤を解明することで、新しい眼薬物療法の開発に取り組んだ。

房水流出路と眼圧下降治療薬としては、流出路再建手術の臨床成績を解析して、先天緑内障などの特定の緑内障の治療において、線維柱帯切開術の有効性を明らかにし、緑内障の疾患原因遺伝子の遺伝学的解析と房水流出路への影響について解析した。さらに我々が開発したROCK阻害薬の線維柱帯細胞に対する薬理学的効果を解析して、細胞接着、遊走、ゲル収縮などの基本的細胞応答を変化させることを示し、その眼圧下降作用のメカニズムが、線維柱帯細胞の細胞骨格の変化及び接着能の変化、その細胞が産生する細胞外マトリックスの変化によるものであることが示唆された。他方、神経保護治療薬としては、白血球-血管内皮間接着関係に着目して、その眼疾患における病的意義を論じ、その抑制により、緑内障などの網膜視神経疾患に対して、神経保護効果を生じうることを証明した。さらに、病的ストレスに曝された状況で眼内において神経保護的に作用する生理活性物質が発現上昇されることを明らかにした。また、アミロイドーシスに伴う続発緑内障の分子基盤を解明して、変異トランスサイレチン遺伝子に由来する異常産物が眼内で局所産生されることが、続発緑内障の発症原因になりえることを明らかにして、その遺伝子操作技術により、常染色体遺伝子組み換えでの遺伝子治療の可能性について、実験をおこなった。
カテキン入り4-META/MMA-TBBレジンの抗菌力と接着強さ

抗菌剤として(+)-Catechin, (-)-epicatechin(EC), (-)-epigallo-catechin(EGC), (-)-epicatechin gallate(ECg), (-)-epigallocatechin gallate(EGCg)の5種類の各粉末を4-META/MMA-TBBレンジの粉末に総合配合比が10%(wt/wt)になるようにミキサー(イワタニ・IFM-503M)で混合し、一定サイズ(厚さ2mm,直径8mm)のサンプル・ディスクを作製した。このサンプル・ディスクを用いて抗菌試験を行った。細菌は、う蝕に関与が認められているStreptpcoccus mutans NCTC10449を用いた。サンプル・ディスクに付着した細菌量とカテキンが除放された溶液中の細菌量をコロニーカウントする方法で測定した結果、サンプル・ディスクへの付着量はコントロールに対して(+)-Catechin, EGC, ECg, EGCgは有意に減少した。しかし、ECだけはコントロールに比べても有意に付着量が多かった。溶液に除放されたカテキンの抗菌効果については、コントロールに対して全てのカテキン類配合レジンサンプルで有意に減少した。特に、EGCgとECgは大きく減少した。次に各カテキン類配合レジンの接着強さは、被着体として矯正治療のために抜去されたヒト小臼歯(倫理委員会承認番号:EC03-019)を用い、圧縮せん断接着試験を行った。その結果、EGCgとECg配合レジンの接着強さがコントロールに比べて劣ることがわかったが、10MPa以上の接着力は維持された。以上、カンテキンにより抗菌作用がありかつ細胞毒性のない新規な矯正用ボンディング材を作製することが可能であると示唆した。本年度の研究では、抗菌剤として(+)-Catechin, (-)-epicatechin, (-)-epicatechin gallate, (-)-epigallocatechin gallateの5種類を用い、メタクリル酸メチルモノマーに溶解しサンプル・ディスクを作製することを試みたが、カテキン類はモノマーには溶けることはなかった。そのことから、ホットプレートスターラーを購入し混合配合比がオリジナル合成物中の10%になるように25°Cで24時間攪拌をした。この方法により各カテキン類のサンプル・ディスクを作製し、ディスク拡散分析法にて抗菌性の評価を試みた。S.mutans(PSI4, 10449),S.sobrinus(6715, Bl3)を接種した寒天培地にサンプル・ディスクを置き、37°Cインキュベート48時間後、阻止円を測定したがすべてのサンプル・ディスクで阻止円は認められなかった。そこで、カテキン類サンプル・ディスクの混合配合比を上げ、(+)-Catechin,(-)-epicatechin, (-)-epicatechin gallate, (-)-epigallocatechin gallateを20%のサンプル・ディスクを作製した。そして、同様にディスク拡散分析法にて抗菌性の評価を試みたが、阻止円は認められませんでした。ポリマーとの重合によりサンプル・ディスクは各カキン類を放出できない状態にしているのではないだろうかと考え、サンプル・ディスクから直径8mmのろ紙に20%サンプル・ディスク作製に使った各カテキン類入りのモノマーをしみこませ1時間乾燥した後、ディスク拡散分析法にて抗菌性の評価を試みたが、阻止円は認められなかった。今後、サンプル作製の作業工程から見直しカテキン類が放出される方法を導き出す予定です。抗菌剤として(+)-Catechin,(-)-epicatechin,(-)-epigallo-catechin,(-)-epicatechin gallate,(-)-

epigallocatechin gallateの5種類の各粉末を4-META/MMA-TBBレジンの粉末に総合配合比が2.5%,5%,10%(wt/wt)になるようにミキサー(イワタニ・IFM-503M)で混合し、一定サイズのサンプル・ディスクを作製した。抗菌試験では、ディスク拡散分析法ではすべてのサンプルで阻止円が認められなかったため、サンプルをPBSバッファー200mlに24時間浸漬した後、吸光度計により除放量を測った。24時間後の除放量の結果は、(-)-epicatechin gallate,(-)-epigallo-catechin gallateが多量に除放していた。次いで、(-)-epigallo-catechin,(-)-epicatechinも除放していた。しかし、(+)-Catechinは除放が認められなかった。除放が認められたカテキン類に対して抗菌試験を行い、抗菌効果を評価する。接着強さ試験は、インストロン型万能試験機(TCM-500CR,シンコー)を用いてせん断速度2mm/minで圧縮せん断接着試験を行った。矯正治療のために抜去されたヒト小臼歯を被着体として用いるのだが、最近では将来のインプラント用に保存される患者さんも多く被着体の収集が難しかった。ばらつきは大きいが3例ずつの接着試験ではすべてのカテキン類含有レジンで、物性がほとんど変わっていないことを認めた。
色落ち海苔の多糖を活用した免疫機能性食品素材の開発

海苔の色落ちは天候やその他の要因で発生するが商品とはならずほとんどが廃棄されている。これを有効利用するため海苔の細胞壁に多量に含まれる粘性のある酸性多糖であるポルフィランを効率的かつ短時間で調製した。精製ポルフィランの免疫細胞に与える影響をマウスのマクロファージ培養細胞(J774. 1)とリポ多糖(LPS)に対する応答性が高いC3H/ HeN系マウスの脾臓細胞で検討した結果、細胞性免疫を増強するサイトカインであるインターロイキン(IL)-12とンターフェロン-γの産生誘導が乳酸菌やLPSと同様に認められ、マクロファージ上のToll様受容体4を介してLPSと同様にIL-12の産生を増強していることが示唆された。また、腫瘍壊死因子あるいは過酸化水素で刺激したヒト腸管上皮様細胞株Caco-2細胞で産生増強される炎症性サイトカインであるIL-8の産生をポルフィランと乳酸菌は抑制し、経上皮電気抵抗値で測定した腸管のバリア損傷に対する抑制効果もポルフィランに認められた。以上のことから、食物として摂取している海苔中のポルフィランには細胞性免疫の賦活化作用と腸管細胞での抗炎症作用といった乳酸菌と同様な健康機能効果があると考えられた。海苔は毎年約100億枚生産されている。これを有効利用する目的で、海苔の細胞壁に多量に含まれる粘性のある酸性多糖であるポルフィランを効率的かつ短時間で調製すること及び精製したポルフィラン多糖の免疫細胞に与える影響を調べることを本研究の目的とした。色落ち海苔を10%ブチレングリコール存在下100°C、15分加熱処理してポルフィラン多糖を抽出して、分子量50,000カットの中空糸膜を用いた限外ろ過で透析と濃縮した後、凍結乾燥した。免疫機能性は、マウスマクロファージ様細胞(J774.1培養細胞)あるいは2系統(体液性免疫の強いBALB/cと細胞性免疫が強いC57BL/6)のマウス脾臓細胞を用いて、ポルフィラン多糖による細胞性免疫の賦活化に関与するインターロイキン(IL)-12とインターフェロン(IFN)-γの産生誘導を酵素免疫測定法で定量した。ポルフィラン多糖の収量は乾燥海苔重量当たり17.5%で、効率的かつ短時間な精製方法で十分純度の高い多糖が調製できた。J774.1細胞において、ポルフィランは25100μg/mlの範囲で濃度依存的にIL-12の産生を誘導した。両系統のマウス脾臓細胞用いた実験系では、ポルフィラン刺激によるIL-12産生増強はなかったが、IFN-γの産生増強が認められた。したがって、ポルフィランには自然免疫を賦活化して細胞性免疫を増強する作用があり、体液性免疫(ヘルパーT細胞2型)に偏った体質を細胞性免疫(ヘルパーT細胞1型)を賦活化させることで免疫バランスを改善させ、アレルギー反応を抑制する乳酸菌と同様な健康機能効果があると考えられた。海苔から調製した多糖ポルフィランによるマウスマクロファージ様細胞あるいは脾臓細胞でのサイトカインの産生増強とヒト腸管細胞での抗炎症作用を検討した.マクロファージ様細胞株(J774.1)あるいはマウスC3H/HeN(リボ多糖LPSに対する応答性が高い)系とC3H/HeJ(LPSに対する応答性が低い)系のマウス脾臓細胞に本多糖(50μg/ml)を添加して培養1日後の培養上清中のインターロイキン(IL)-12とインターフェロン(IFN)-γを定量した.9日培養したヒト由来腸管細胞株(Caco-2)に腫瘍壊死因子(TNF)-α(0.1μg/ml)あるいは過酸化水素(60μg/ml)で刺激し本多糖を加えさらに2日間培養後,細胞間の密着結合の程度を電気抵抗値(TER)で測定するとともに炎症性のIL-8産生量を定量した.

その結果,C3H/HeN系統のマウス脾臓細胞では本多糖によるIL-12とIFN-γの産生増強が認められたが,C3H/HeJ系統のマウス脾臓細胞では多糖によるIL-12とIFN-γの産生増強は認められなかった.LPS(0.1μg/ml)で刺激したマクロファージ様細胞に本多糖あるいは乳酸菌死菌体(10μg/ml)を加えると,IL-12産生の相乗効果が乳酸菌には認められたが,本多糖には認められなかった.したがって,本多糖はLPSと同様にマクロファージ上のトール様受容体4を通して免疫系を賦活化していることが示唆された.TNF-αあるいは過酸化水素で刺激したCaco-2細胞で産生増強される炎症性サイトカインであるIL-8の産生を本多糖と乳酸菌死菌菌体は抑制し,TERで測定した腸管のバリア損傷に対する抑制効果もポルフィランに認められた.以上のことから,ポルフィランには免疫賦活化作用と腸管細胞での抗炎症作用といった乳酸菌と同様な健康機能効果があると考えられた.海苔の多糖ポルフィラン、乳酸菌菌体とリポ多糖(LPS)によるマウス脾臓細胞での各種サイトカインの産生を検討した。マウスC3H/HeN(リポ多糖LPSに対する応答性が高い)系の脾臓細胞にポルフィラン(50μg/ml)、乳酸菌(10μg/ml)あるいはLPS(0.1μg/ml)を添加して、培養3日後の培養上清中の、細胞性免疫の指標であるマクロファージが産生するインターロイキン(IL)-12とヘルパーT細胞1型が産生するインターフェロン(IFN)-γ、体液性免疫の指標であるIL-4、ヘルパーT細胞17型が産生するIL-17とその産生細胞を分化・誘導するマクロファージが産生するIL-6、さらに、好中球の浸潤を誘導して細菌の貪食に関与するマクロファージが産生する腫瘍壊死因子(TNF-α)を酵素免疫測定法で定量した。検討したポルフィラン、乳酸菌とLPSはすべてIL-12、IFN-γ、IL-6とTNF-αの産生を増強した。IL-4産生に対しては、ポルフィランは24%、乳酸菌は54%、LPSは71%の抑制効果が認められた。また、IL-17産生に対しては、ポルフィランは1.7倍、乳酸菌は2.7倍の産生増強効果を示したが、LPSは90%の産生抑制を示した。IL-4の産生低下はヘルパー1型と2型の免疫バランスを1型つまり細胞性免疫の増強へと向かわせるので、相対的にアレルギーが抑制される。また、IL-17は、いくつかの自己免疫疾患の発症にも関与するが、健康な状態では好中球の浸潤を誘導し、炎症反応を起こさせ細菌に対する防御反応を行う。したがって、ポルフィランには乳酸菌と同様にアレルギー抑制効果と好中球による細菌に対する防御という免疫機能性があると考えられた。
ファンデルワールス分子を用いて衝突の配向を制御した化学反応-ベクトル相関分光による反応ダイナミックスの解明

本研究は、ファンデルワールス分子(N_2O)_2を前駆体に用いて反応入口の衝突の配向を規定して起こさせた反応O(^1D)+N_2O→NO+NOの生成物に加わるトルクの方向を測定することで、遷移状態の構造がどのように変化しながら解離していくのかを明らかにすることを目標としている。実験は、超音速ジェット中に生成する(N_2O)_2の一方のN_2Oを解離させるレーザー光に直線偏光を用いてO(^1D)原子の並進ベクトルkを実験室系で異方的に分布させて、反応生成物NOの回転角運動量ベクトルjの空間異方性(rotational alignment)を測定して、これら二つのベクトルの角度相関(k-j相関)の情報を得た。Rotational alignmentは、O(^1D)原子を生成する分解光の偏光ベクトル方向と生成物NOの検出光の偏光ベクトル方向が平行な場合と垂直な場合の、検出光によるレーザー誘起ケイ光の強度比から求められる。検出レーザー光の偏光ベクトル方向を回転させる際にレーザー光の光路の変化などによる検出効率の変化が生じないように、光弾性変調素子を用いて精確な測定を行った生成物NOは振動準位v=0への分布が最大で最も検出しやすいので、v=0に生成したNOについてまずrotational alignmentの測定を行った。得られた結果はkとjの角度相関が等方的よりはやや平行に近く、遷移状態のONNO面外にNO(v=0)が回転することに対応する。これは、これまでに我々のグループで行ってきた生成物の振動回転分布の測定結果からの直感的な予想に反するもので興味深い。遷移状態のダイナミックスを更に詳細に明らかにするために、ドップラー分光法による散乱角度分布測定と、高い振動準位に分布したNOのrotational alignment測定に着手している。
歯科用金属アレルギー反応と金属毒性反応の組織学的検討

歯科用金属アレルギーで、一般の健常者で感作している割合が高く、パッチテストで擬陽性反応を起こしやすいため判定がしにくい水銀について,前年度に、感作判定のための至適水銀濃度の決定を行ない、アセトン+オリーブ油を基剤とした塩化第2水銀を1.5%濃度で用いれば良いことが判明した。実験方法は、まず、実験群のマウスの腹部に抗原を塗布し、1週間感作の誘導を試み、次にマウスの耳翼に抗原を塗布し、経時的にその厚さを計測し、未処置のマウスをコントロールとして比較し、耳翼の厚さに有意差がでたものを感作マウスとした。今年度は、作製した感作マウスの免疫能を確認するため,感作マウスよりリンパ球を採取し、卓上小型遠心機で分離、未処置のマウスにリンパ球を移植し、耳翼に抗原を塗布、免疫能が移植されているかどうか、実験を試みた。その結果は、パーソナルコンピュータに入カ、データ記憶装置に保存し、統計計算を行ったが、腹部に抗原を塗布して感作の誘導を試みたマウスと同様に、耳翼の腫脹が観られたマウスと、腫脹しなかったマウスが観察された.そのため、感作マウスの水銀に対する免疫能が移植されているかどうか確認するに至っていない。現在、パッチテスト試薬は本実験で使用しているような金属塩の水溶液がほとんどである。これは、金属アレルギーが金属イオンと担体蛋白が結合して抗原性を発揮するためであると考えられる.しかし、試薬を金属塩で用いると、酸に対する皮膚への影響は避けられず、金属の濃度が低くなり、擬陽性反応、擬陰性反応のどちらも起こりうる。現時点では、金属アレルギーのin vitro検査法が確立されていない。そのため、金属アレルギーの感作判定にはパッチテストしかなく、より感作判定の精度を増すため、その試薬の改良が急務であると考え、皮膚への刺激が少なく、より高濃度の金属パッチテスト試薬の開発に取り組みたい。歯科用金属アレルギーで、一般の健常者で感作している割合が高く、パッチテストで擬陽性反応を起こしやすいため判定がしにくい水銀について、今年度は、アレルギー反応を判定するための至適水銀濃度の決定と感作マウスの作製を行った。抗原は、アセトン+オリーブ油を基剤とした塩化第2水銀を0.5、1、1.5、2%の濃度で用いた。感作の判定方法としては、まず、実験群のマウスの腹部に抗原を塗布し、1週間感作の誘導を試み、次にマウスの耳翼に抗原を塗布し、経時的にその厚さを計測し、未処置のマウスをコントロールとして比較し、耳翼の厚さに有意差がでたものを感作マウスとすることとした。至適水銀濃度は、実験群のマウスの耳翼の厚さの変化が、0.5%と1%では平均50μm以下、1.5%では平均200μm、2%では150μmと、1.5%塩化第2水銀の濃度で最大の反応が観察されたため、抗原として用いる塩化第2水銀の至適水銀濃度は、1.5%であることが解った。感作マウスの作製においては、実験群のマウスにコントロールより有意に耳翼の膨張が観察されたものと、有意差が出なかったものが観察され、コントロールにおいても2回以上の抗原塗布で実験群と同様の耳翼の腫脹が観察されたものもあった。以上のことより、コントロールで初回に観察された耳翼の腫脹は水銀の毒性反応で、感作判定のための抗原塗布を繰り返すことにより、水銀に感作し得る可能性が示唆され、実験群で観察された耳翼の腫脹は、水銀の毒性反応と水銀感作によるアレルギー反応が同時に現れたのではないかと考えられる。今後は、実験計画に沿ってさらに研究を進めていきたいと考えている。

そのため、金属アレルギーの感作判定にはパッチテストしかなく、より感作判定の精度を増すため、その試薬の改良が急務であると考え、皮膚への刺激が少なく、より高濃度の金属パッチテスト試薬の開発に取り組みたい。
「青島鹵獲書籍」の復元と清末民国初における独英の対中国文化接触に関する比較研究

本研究の目的は、日本全国の高等教育機関等に分散所蔵されている「青島旧蔵書籍」の全体像を調査・復元し、それを通して青島におけるドイツ租界の文化情況や中国人との接触情況、並びにドイツの対中国文化政策を明らかにすること、それらドイツ租界における情況を上海等におけるイギリス租界の情況と比較することにより、新旧帝国主義国家の対中国文化接触のあり方、並びにそれに対応する中国側のあり方の相違を明らかにすることの二点である。青島ドイツ租界に原蔵され、その後青島守備軍による接収を経て、日本の各高等教育機関に配分された「青島旧蔵書籍」に関しては、以下の作業を行なった。1)日本全国の高等教育機関等に現蔵される当該書籍や配分関連文書の逐件調査を行なった。2)その調査をふまえ、各冊ごとの書誌データ、青島における原蔵状況、守備軍による配分状況、現蔵機関における所蔵状況についての各種データを整理し、「青島旧蔵書籍」を各機関に配分したその計画リストの上に、その逐件調査によって得られた調査データを加えた新規データベースを作成した。青島ドイツ租界・上海租界におけるそれぞれの文化接触や文化政策についての比較検討を試みる「独・英の対中国文化接触」の研究に関しては、以下の作業を行なった。1)青島ドイツ租界・上海租界に関する記載を含むマイクロフィルム資料を収集・整理した。2)その資料の電子データ化を経て抽出した、租界内部やその周辺地域での文化・社会・経済政策に関連するデータ、並びに、青島及びその周辺地域の歴史やイギリスの対中国政策史に関わる中国側諸文献の分析を行なった。上記の調査・分析から得られたそれぞれの研究成果をまとめて、研究成果報告書として作成・公表した。研究年度の一年目にあたる本年度は、主に次年度以降の研究進展に向けての基礎的な調査を進めた。1.青島ドイツ租界に原蔵され、その後青島守備軍による接収を経て、日本の各高等教育機関に配分された「青島鹵獲書籍」の全体像に関する調査復元を試みる部分に関しては、以下のような作業を行なった。(1)「青島鹵獲書籍」を現蔵する各機関での実地調査、並びに当該書籍の日本輸送に関係する文書や日本国内におけるその配分に関係する文書の調査を行なった。具体的には、各大学図書館や外交資料館・防衛大学校等に現蔵される当該書籍や配分関連文書の逐件調査を進め、数千冊に上る各冊ごとの書誌データや、その青島における原蔵状況・守備軍による配分状況・現蔵機関における所蔵状況に関する各種データを収集した。(2)「青島鹵獲書籍」の各高等教育機関への配分計画リスト等に上記(1)の作業結果を加えた。また、新規データベースの作成に向け、その所含項目を検討し、そのデータベースの作成を開始したところである。2.青島ドイツ租界・上海租界におけるそれぞれの文化接触や文化政策について比較検討を試みる「独・英の対中国文化接触」の研究に関しては、以下のような作業を行なった。(1)青島及びその周辺地域の歴史やイギリスの対中国政策史に関わる中国側諸文献の収集・整理・分析を進めた。(2)マイクロフィルムスキャナを購入し、それに併せて購入した青島ドイツ租界や上海租界で発行された新聞・雑誌資料のマイクロフィルムから、租界内部やその周辺地域における文化・社会・経済政策に関連したデータを抽出するその準備作業として、それらマイクロフィルム資料の電子データ化を開始したところである。*上記研究分担者の他に、金沢大学理事・副学長の橋本哲哉が研究分担者となっていることを付言しておく。本年度は前年度に進めた基礎的調査を基本的に継続しつつ、研究成果の完成に向けての調査を進めた。1.青島ドイツ租界に原蔵され、その後青島守備軍による接収を経て、日本の各高等教育機関に配分された「青島鹵獲書籍」(26,000冊余り)の全体像に関する調査復元を試みる部分に関しては、以下のような作業を行なった。