hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁性体造影剤（SPIO）を用いた口腔癌センチネルリンパ節の同定と転移の検索

MRリンフォグラフィーだけでなく,CTリンフォグラフィーも行うことで,センチネルリンパ節が正確に同定できるかどうかを検討した.両方のlymphographyで描出できたセンチネルリンパ節を対象として,センチネルリンパ節生検を行った.磁気プローブでセンチネルリンパ節が同定できない可能性を考慮し,バックアップとして腫瘍周囲4か所にインドシアニングリーンを注入した.皮膚上よりセンチネルリンパ節は磁気プローブで同定可能な症例もあったが,センチネルリンパ節が深部にある場合には,プローブで皮膚上からの同定は困難であった.インドシアニングリーンの蛍光発光も皮膚上から観察したが,深部にセンチネルリンパ節が存在する場合には,皮膚上からセンチネルリンパ節の同定は困難であった.皮膚小切開の後,軟組織を剥離しながら,磁気プローブを創部に挿入し磁気を測定すると皮膚上よりも測定できる磁気は強くなり,磁気を参考にしながらセンチネルリンパ節を同定することが可能であった.プローブの感度の向上を目指し,プローブの改良を行っている.磁性造影剤の流入したセンチネルリンパ節を同定するためのMR lymphographyの撮影プロトコールを決定できた.また,それらのセンチネルリンパ節を術中に同定するための磁気プローブのプロトタイプを開発できたたが,実施症例数がすくなかったため.本研究では口腔癌N0症例に対する磁性造影剤(SPIO:Superparamagnetic Iron Oxide)を用いた新しいセンチネルリンパ節の同定法と生検術を確立することを目的としている.これまでに確立したMRリンフォグラフィーの撮影プロトコールを用いて,センチネルリンパ節のマッピングを行った.撮影には,3T MRIを用いた.磁気プローブのプロトタイプの開発も行い,実際に舌癌症例に対して,SPIOと磁気プローブを用いたセンチネルリンパ節生検を実施した.MRリンフォグラフィーだけでなく,CTリンフォグラフィーも行ったうえで,センチネルリンパ節生検を行った.磁気プローブでセンチネルリンパ節が同定できない可能性を考慮し,バックアップとして腫瘍周囲4か所にインドシアニングリーンを注入した.皮膚上よりセンチネルリンパ節は磁気プローブで同定可能な症例もあったが,センチネルリンパ節が深部にある場合には,プローブで皮膚上からの同定は困難であった.インドシアニングリーンの蛍光発光も皮膚上から観察したが,深部にセンチネルリンパ節が存在する場合には,皮膚上からセンチネルリンパ節の同定は困難であった.皮膚小切開の後,軟組織を剥離しながら,磁気プローブを創部に挿入し磁気を測定すると皮膚上よりも測定できる磁気は強くなり,磁気を参考にしながらセンチネルリンパ節を同定することが可能であった.プローブの感度の向上を目指し,改良型プローブを用いた結果,安定した磁器の測定が可能であった.小型化した磁性プローブを開発し,磁性造影剤の流入したリンパ節を同定できるかどうか検討していく.現在,磁性造影剤と磁気プローブを用いたセンチネルリンパ節生検が実施可能であることを,今後は症例数を増やして検討する予定である.磁気プローブの感度向上を目指し,プローブの改良を継続する予定である.磁性プローブの作製がまだ途中であり,学会出張を取りやめたことにより,次年度使用額が生じた.また,MR lymphographyを患者でまだ行っていないため,そのための費用が繰り越しになった.
有機ピエゾクロミック発光材料創製に向けた双安定相のナノ構造設計

1,3,6,8-テトラフェニルピレン(TPPy)誘導体が示すピエゾクロミック発光について、ナノ集積構造が固体発光特性に与える効果とそのメカニズムの検討を通じて発光機構を検討した。TPPyのフェニル基にアルキルアミド基を導入した(Alkyl)AmTPPyは、アルキル基が直鎖ヘキシルの場合、固相で水素結合支配の規則構造をとり、青色発光を示すが、圧力負荷により規則構造が消失して発光は青緑に変化することが判明している。(Alkyl)AmTPPyについて側鎖アルキル基の分子構造の効果を検討したところ、アルキル鎖の炭素数をC6から増加させる、あるいは分岐アルキル構造に変えることで水素結合支配の規則構造形成能が低下し、同時にピエゾクロミック応答性も低下した。これは水素結合支配の規則構造形成に際して、アルキル鎖の分子体積も重要であることを示しており、双安定構造の設計に関するより精密な知見が得られた。また鎖長の短いプロピル基では、集積構造の変化が起きず、ピエゾクロミック応答性が失われ、アルキル基の構造が応答性制御にも重要であることが示された。一方、アミドをエステルに置き換えた(Alkyl)EsTPPyの固体発光は青緑色で、発光波長、量子収率、寿命などはいずれも圧力負荷後の(Alkyl)AmTPPyと同じであり、固相中で同一の環境下にあることが示唆された。(Alkyl)EsTPPyのX線結晶構造解析より、ピレン環同士のπ-πスタッキングは見られないがフェニル基水素とピレン環のC-H...π相互作用は確認され、水素結合がない(Alkyl)EsTPPyあるいは水素結合が乱れた(Alkyl)AmTPPyの(準)安定構造として、モノマー状態からの青緑色発光を示したことが判明した。水素結合がない(Alkyl)EsTPPyでは、圧力を負荷すると固体発光がさらに緑色まで変化し、加圧下でダイマー/エキサイマーが形成されて発光変化を示したものと推定された。以上の結果から、双安定相実現に向けたナノ構造設計をより精密化できただけでなく、水素結合がないエステル系での双安定構造を設計する道筋を示すことができ、設計指針の拡張にも成功した。ピエゾクロミズムを発現するには、圧力に依存する二つの安定状態(双安定相)をとることが必要である。我々は、πスタッキングが可能な平面構造の蛍光性芳香環と水素結合鎖を形成するアミド部位を同時に持たせたピレン誘導体TPPyがピエゾクロミック発光を発現することを見出し、その要因は最適距離の異なる分子間相互作用(スタッキング:0.34-0.36nmと水素結合:0.47-0.48nm)を有することにあると考え、'ミスマッチ'コンセプトという材料設計指針を提案している。本年度は、蛍光ユニットとしてピレンをペリレンに入れ替え、水素結合部位(アミド基)を二つ導入したペリレンビスアミド(PBA)について検討をおこなった。PBAは水素結合に基づく超分子構造を形成し強い黄色発光(540nm)を示す。この固体を押しつぶすと発光は赤色(610nm)に変化し、TPPyと同様にピエゾクロミック発光を発現した。量子収率と発光寿命から、黄色および赤色発光は、それぞれモノマーおよびダイマーによることを明らかにした。この成果は、異なる分子間相互作用を利用する'ミスマッチ'コンセプトの汎用性を示唆するものであり、またピレン系で見出にた青&rlarr;緑色発光スイッチングと考え合わせ、より広範囲な波長においてピエゾクロミック発光材料の開発の可能性を示したといえる。さらに、圧力負荷にともなう発光変化のし易さがアミド基側鎖の構造に大きく依存することを見出し、ピエゾクロミック発光材料の圧力感受性制御にむけた基礎的な知見が得られた。(Alkyl)EsTPPyのX線結晶構造解析より、ピレン環同士のπ-πスタッキングは見られないがフェニル基水素とピレン環のC-H...π相互作用は確認され、水素結合がない(Alkyl)EsTPPy

あるいは水素結合が乱れた(Alkyl)AmTPPyの(準)安定構造として、モノマー状態からの青緑色発光を示したことが判明した。水素結合がない(Alkyl)EsTPPyでは、圧力を負荷すると固体発光がさらに緑色まで変化し、加圧下でダイマー/エキサイマーが形成されて発光変化を示したものと推定された。以上の結果から、双安定相実現に向けたナノ構造設計をより精密化できただけでなく、水素結合がないエステル系での双安定構造を設計する道筋を示すことができ、設計指針の拡張にも成功した。
2段式軽ガス銃を用いた開放系気相化学分析技術の開発

天体衝突で発生する蒸気量を決定する物理量を決定するために2段式軽ガス銃を用いた開放系気相化学分析手法を開発した。提案手法を炭酸塩岩に適用し、幅広い衝撃圧力で発生脱ガス量を計測した。実験結果と広く用いられるEntropy methodによる発生蒸気量の推定値を比較したところ、良い一致を示した。これは発生蒸気量が衝撃圧縮に伴うエントロピー増加量によって支配されるということを示す初めての実験的根拠である。本研究では初期地球に頻繁に起きていたことがわかっている天体衝突が地球表層進化に与えた影響を理解することを目標とする。そこで平成23年度は宇宙科学研究所の2段式軽ガス銃を用いた衝突蒸発/気相化学分析技術を確立し、天体衝突によって発生する生成気体の種類,量を計測し,それらを決定づける物理・化学過程を明らかにし、実験室と現象のスケールが何桁も異なる天然衝突を対応づけるスケーリング則を確立することを目指した。最初の標的として地球表層に存在する主要な堆積岩である炭酸塩岩を用い、生成気体の気相化学分析を行った。ガス銃を用いる場合に問題となる化学汚染を防ぐ手法も同時に開発した。その結果、(1)実験チェンバーへの火薬燃焼ガス、加速水素ガスの侵入を防ぐことができていること、(2)炭酸塩岩からの衝突脱ガス気体の大部分はCO2であり、COの混合比は1割程度であること、(3)衝撃圧力の増加に伴ってCO2の生成が増加していくのだが、60GPaを境にして脱ガス効率が急激に上昇すること、(4)CO2の生成量は"Entropy method"と呼ばれる理論の予測値とよく一致することが明らかとなった。この結果は天体衝突で発生する蒸気量は、熱力学的計算によって求まるエントロピー増加量のみで議論できることを意味し、地球史における天体衝突の影響を調べる上で極めて見通しがよくなったと言える。"Entropy method"は天体衝突による蒸発の影響を調べるために70年代から広く用いられてきた手法であるが、本研究ではその理論に初めて実験的な根拠を与えるものである。ここまでの成果は国際誌「Earth and Planetary Science Letters」に投稿中である。本研究では初期地球に頻繁に起きていたことがわかっている天体衝突が地球表層進化に与えた影響を理解することを目標としている。昨年度までに宇宙科学研究所の2段式軽ガス銃を用いた衝突蒸発/気相化学分析技術を確立し、天体衝突によって発生する生成気体の種類,量を計測することができた。今年度はデータをもとにそれらを決定づける物理・化学過程を明らかにし、実験室と現象のスケールが何桁も異なる天然衝突を対応づけるスケーリング則を確立することを目指した。衝撃波伝播、等エントロピー膨張、熱化学平衡を基本とした非常に単純な衝突蒸発モデルを構築し、発生気体量と衝撃圧力の関係を再現することに成功した。ここまでの成果は国際誌「Earth and Planetary Science Letters」に掲載済である。この結果を受けて今年度は彗星模擬物質(水氷-有機物-鉱物)を標的として、氷物質の衝突蒸発挙動を詳細に調べる予定であった。第一の標的として純水氷を用いた衝突蒸発実験を行う準備を進めていた。ところが、宇宙科学研究所の高圧ガス使用規制による二段式軽ガス銃の運転停止の影響を受け、中止を余儀なくされた。実験は行えなかったものの、簡便に透明な水氷試料を製作するための専用容器の試作を行った。本来の目的を達成できなくなったが、数値的に研究を進めることとし、モンテカルロ法を用いて、原始地球への隕石重爆撃を数値的に取り扱う確率論的数値モデルを構築した。我々の研究によって、個々の天体衝突で発生する蒸気量が明らかになったことにより、原始地球に頻発した天体衝突が表層進化に与えた影響を定量的に評価できるようになってきた。当初の予定通りに炭酸塩岩を用いた一連の実験を行い、成果を投稿論文にまとめるところまで行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は標的に水氷、岩石、有機物の混合物を用いた衝突実験を実施する。この標的は小惑星や彗星といった始原的天体を模擬したものである。炭酸塩岩の場合と同様に生成気体の組成、量を計測する。水氷を含んだ標的の作成法、温度管理法を新規に開発する予定である。
長期保存標本のDNA解析による昆虫の侵入と分布拡大機構の解析

過去における昆虫の遺伝的攪乱や害虫化の機構を解明するための一環として、乾燥標本などとして保存されている試料からDNA塩基配列を解析するための技術を確立し、現在と過去における昆虫集団の遺伝的構成を比較した。これにより昆虫の侵入や分布拡大の経緯、在来系統との遺伝的交流などのいわば昆虫の近現代史に関する実証的なデータの入手を試みた。主要な対象としては、国産昆虫で南西諸島等での遺伝的攪乱が疑われるゴマダラカミキリ他を使用した。乾燥表標本を用いた解析に先立ち、本州から与那国島までの75地域で採集された295個体のゴマダラカミキリ類について遺伝的多様性の解析を実施した。ここでは個体毎にミトコンドリアDNA内のCOI、tRNAleuおよびCOII遺伝子を含む約1.2kbのフラグメントと、16Sおよび12S rDNAの一部とtRNAval遺伝子を含む約1.4kbのフラグメントを増幅し塩基配列を調べ、分子系統地理学的解析を実施した。その結果、日本産の集団は大きく二つのグループ(グループAとB)に分けられ、さらに七つのサブグループに分割される事が明らかとなった。グループA内の4サブグループのうち、3サブグループの分布域は概ね本州、四国および九州に分かれていたが、九州型は中琉球地方でも検出された。残る1サブグループは茨城県産の1個体より検出されたものだが、中国産種と同じ塩基配列を示した。同様に茨城産の別個体でも、九州と南西諸島の一部に分布するものと同じ塩基配列を示した。グループBの2サブグループはそれぞれ中琉球および南琉球地方に特異的であったが、他のサブグループは両地方から検出された。特に沖縄本島では、地域固有と考えられるDNA型と九州からの侵入集団と考えられるDNA型が北部に限られた分布を示し、その他の地域は台湾からの侵入集団と考えられるDNA型で占められていた。これらの結果から、ゴマダラカミキリの各サブグループはもともと地理的に隔離されていたのであるが、近年大幅な撹乱が起きつつあることがうかがわれた。特に南西諸島では、過去に九州と台湾からの少なくとも2回の侵入を受けていると考えられた。現在アジア産の近縁種と1970から1990年代に南西諸島で採集された乾燥標本を用いた解析法について検討しているところである。なお上記の成果は日本応用動物昆虫学会英文誌に投稿し印刷中の状態となっている。ミトコンドリアDNAを用いた昨年までの分子系統地理学的解析では、日本産のゴマダラカミキリ類は本州型、四国型、九州型、中琉球型および南琉球型に分化しているほか、一部に海外からの侵入集団、国内での移動集団が混在する可能性が示された。本年実施した乾燥標本を用いた解析では、これらのほか沖縄地方では過去に大幅な攪乱を受けている事が示された。今日本島では南琉球型が優先し北部に少数の九州型・中琉球型が分布するにすぎないが、19701990年代には南琉球型は限定的で、むしろ九州型が広く優先するほか、現在では見られない本土型個体が少数認められた。さらに1970年代頃の試料では、今日いずれの地方にも存在しない新規型が優先していた。以上より、沖縄本島では20世紀の後半に、まず本土・九州から、次いで台湾方面(南琉球型)からの侵入を受け、本来のDNA型を失ったものと想像された。これについては他のDNAマーカーを用いた解析で確認する。また新鮮標本のミトコンドリアDNA偽遺伝子を用いた塩基配列の解析では、琉球-高知-静岡等の集団間にこれまで知られていない何らかの遺伝的交流のあることがうかがわれた。これを確認するため、乾燥標本を含む多個体についての偽遺伝子特異的DNA増幅をこころみているところである。これらのほか本年度は新鮮標本を用いたrDNAおよびper遺伝子の塩基配列解析、結果に基づく乾燥標本からのそれら遺伝子の増幅法についても検討し、良好な結果が得られている。昨年度まではゴマダラカミキリを主要な対象とするDNA解析を実施した。今年度は、サトウキビ害虫のカンシャクシコメツキ2種についても同様な解析を実施した。まず沖縄県農業研究センターの協力により、南西諸島64地点よりサキシマカンシャクシコメツキを入手し239個体のDNAを精製した。オキナワカンシャクシコメツキについては66地点に由来する238個体のDNAを精製した。圃場での本コメツキの発生調査には通常フェロモントラップを使うが、トラップ設置から回収までの期間や気象条件等々の要因のため試料の乾燥状態やDNA劣化の程度には大きなばらつきがある。この様な品質の異なる試料を併用してDNA解析を行うと、シュードジーンが混入するなどのため正しい結果が得られない事が多い。ここではそのような不正な塩基配列を詳しく解析し、本コメツキの真正ミトコンドリアDNAと特異的に反応するプライマーを設計することで、この問題をクリヤした。

これまでの解析で、155個体からCOI遺伝子等を含む1,357bp断片、124個体から2種類のrDNAを含む1,540bp断片の塩基配列を確定した。これらを用いた分子系統解析では、2つのメジャーグループが検出され、南西諸島北半部にオキナワ型、南半部にサキシマ型が認められた。しかし前者の分布は喜界島、奄美大島、徳之島と周辺離島を含む沖縄本島地方で、徳之島と沖縄本島の間の沖永良部島や与論島では、後者の型に置き換わっていた。マイナーグループの類縁関係から判断して、沖永良部と与論島のものは、それぞれ宮古地方と石垣・西表地方からの侵入者であると判断された。また両型が共存する地域集団も多く、近年における沖縄本島→与那国島、与論島→沖永良部島、沖縄本島北部→与論島と宮古島などの侵入が伺われた。試料の収集、解析方法の検討、多数試料を用いた集団の塩基配列解析ともに順調に成果が得られている。また重要な果樹害虫であるゴマダラカミキリ類については、これまで知られていなかった国内集団の遺伝的攪乱に関する興味深い知見が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)乾燥標本の解析に利用可能なnested-PCRプライマーの開発をすすめる。特にミトコンドリアDNAの一部の遺伝子、核内のミトコンドリア偽遺伝子、rDNAスペーサーおよびper遺伝子イントロン等の塩基配列の解析をおこなう。偽遺伝子では末端外側の塩基配列を特定し、本遺伝子を特異的に増幅する方法を開発する。rDNAやper遺伝子では、近縁別種間に共通の塩基配列を検出し、乾燥表標本による種同定に利用可能なプライマーを開発する。(2)過去に得られた乾燥表標本と近年得られた多数の新鮮標本から得られたDNAサンプルについて、上記により利用可能となった領域の塩基配列の解析を実施し、過去における昆虫の動態について検討する。
重症心身障害児者通所施設看護師の実践能力向上支援方法の開発にむけた基礎的研究

在宅で生活する医療ニーズの高い重症心身障害児(者)(以下重症児)が増え,障害福祉施設を利用する機会が増えている。障害福祉施設において重症児の健康状態,医療ニーズとその看護の実態を明らかにし,看護師が利用者の体調を維持・管理していくための具体的な看護支援を検討した。約40%の看護師が,身体管理や,他職種との連携において困難経験していた。また,「通園施設で医療的ケアを行うことができる看護職者の不足」「主治医不在の通園で医療ニーズの高い重症児への医療的ケアを行うことへの葛藤」等が抽出され,これらの結果を基に,看護師の実践能力向上支援方法の具体化が必要である。小児在宅医療推進の施策により在宅で生活する医療ニーズの高い重症心身障害児(者)(以下重症児)が増え、医師が常駐しない障害福祉施設を利用する機会が増えている。重症児の健康状態は変化しやすく利用中の急変もありうる。また、状態悪化による在宅生活の中断や断念も多い。この状況下において障害福祉施設に勤務する看護師はニーズに応じたケアや高度な判断を求められるが、重症児ケア経験のある人材は少なく、人員不足から研修機会も得られにくい。よって、本研究の目的は、障害福祉施設を利用する重症児の健康状態、医療ニーズとその看護の実態を明らかにし、障害福祉施設に勤務する看護師が、利用者の体調を維持・管理し、体調変化に速やかに対応するために必要な知識やスキル、教育内容の示唆を得ること、および、重症児がQOLを保ち、在宅生活を続けていくために必要な具体的な看護支援を明らかにすることである。当該年度は、関連文献等の検討により、重症心身障害児の健康問題に関すること、重症心身障害児施設等における対象者の状況やニード、看護師の特徴、および、看護師への教育の教材の現状等を検討し、それらの結果に基づいて自記式質問紙を開発した。開発した質問紙は、2箇所の日中活動支援事業所に勤務する看護師の意見を聴取し、修正を重ねた。質問紙に含める既存尺度の使用許諾申請を行い承認を得た。研究期間中に予定している2つの研究、質問師調査および面接調査に関して、所属施設の倫理審査を申請し承認を得た。重症児の健康状態は変化しやすく利用中の急変もあり,障害福祉施設に勤務する看護師はニーズに応じたケアや高度な判断を求められる。重症児ケア経験のある人材は少なく、人員不足から研修機会も得られにくい。よって、本研究では,通園施設を利用する重症児の健康状態、医療ニーズとその看護の実態を明らかにし、看護師が、利用者の体調を維持・管理、体調変化に速やかに対応するために必要な知識やスキル、教育内容の示唆を得ること、および、重症児がQOLを保ち在宅生活を続けていくための具体的な看護師支援を導く目的で,看護師へのアンケート調査,インタビュー調査を実施した。アンケート調査(n=68)結果の集計では,43名(70.6%)の看護師が通園利用者の急変に遭遇し,うち4名は心肺停止の経験,その他でも蘇生バックを必要とする状況を対応を経験した看護師は18名であった。多職種との連携に困難を感じている看護師は27名であり,自由記載では,重症児に関する基礎知識の違いや危機管理意識の違いへの戸惑いが記載されていた。インタビュー調査の分析は,逐語録を作成後,通園施設に勤務する看護師の思いに関するコードを抽出し,質的帰納的にカテゴリを生成した。その結果,「通園施設で医療的ケアを行うことができる看護職者の不足」「主治医不在の通園で医療ニーズの高い重症児(者)へ医療的ケアを行うことへの葛藤」「主養育者である母親との関係性の難しさへの戸惑い」「通園は重症児者の生活の質を大事にしていく場」等が抽出された。これらの結果より,医師が常駐しない通所型の障害福祉施設に勤務する看護師に対する実践能力向上にむけた必要な知識および技術が明確となった。質問紙開発と修正、および、研究計画に対する所属施設の倫理審査の承認を得るまでに時間を要したため。27年度が最終年度であるため、記入しない。小児看護学すみやかに当初予定の施設に質問紙を送付し、同時に面接調査の調整を開始する。
若手起業家の特性と戦略構築力が成長性に与える影響

本研究の目的は、スタートアップの成長要因を、経営資源、経営戦略の分類別に探ることである。調査は、地域性、業種の特性をコントロールするために、東京で展開するWEBとモバイル関連ビジネスに焦点を当てている。企業のウエブサイトをみることにより、2年後にどの程度成長しているかを確認した。戦略面では、市場規模、市場成長性、サービス新規性が成長性と関係あることが実証できた。さらに、他社と差別化するためには、製品の革新性と、一貫したビジネスアイデアを追求しながらも柔軟にビジネスモデルを変更することが有効であった。また、経営資源面では、立ち上げ時の創業チームと、シリーズAの資金調達が有効であった。2012年3月11月にかけて、首都圏およびシリコンバレーででインターネットやモバイル関連のWEBビジネスを業とするスタートアップを経営している起業家を対象に定量調査を実施した。日米間で、機会認識と起業意欲のどちらが先になる傾向があるかを、カイ二乗検定で確認したところ、日米の差を10%水準で確認できた。米国のほうが日本よりも、機会認識をしてから起業する傾向があることになる。逆に、日本の起業家は、起業意欲を出発点として起業プロセスを始めるケースが米国よりも多いことになる。また、日本の結果は、シリアルのほうがノービスよりも機会認識を先に意識することが5%水準で確認された。一方、米国の結果は、シリアルとノービスに差はなかった。つまり、米国では、最初の起業であっても、二度目の起業であっても、起業プロセスに差異がなく、日本では、二度目の起業になると、機会発見に尽力する傾向が見られる。シリアル起業家は、過去の経験を踏まえて、機会認識の探索をするのであろう。事業機会の認識は起業プロセスの出発点であり、経験の無いノービス起業家が明確な機会認識がないままに起業するのは大きな問題であろう。サンプルの特性は、平均年齢は、どちらも30代半ばと差がない。学歴に関しては、米国の起業家は、大学院卒者が50%を占めているが、日本の起業家は、大学院卒者は21%にすぎない。さらに大きな違いは、理工系専攻の割合だろう。大学において理工系学部を専攻した比率は、米国の80%に対して、日本では30%と少ない。たまたま、日本のサンプルはCEOを担う創業者が多く、相方のCTO(最高技術責任者)が少なかったのではない。ひとり創業者の比率が33%を占め、創業チームにCTOが存在したのは9%にすぎないことを考えると、創業者に理工系人材が3分の1しかいないことは、全体像を反映しているといえよう。起業家活動は、ソーシャルネットワークに埋め込まれている。(Burt, 1992; Hansen, 1995)。本研究の目的は、起業家のソーシャルネットワークが大きいほど、ビジネスが成長することを、東京におけるWEBやモバイルビジネスの領域で確認することである。Zhao, Frese and Giardini (2010)が中国の北京における調査で実証したフレームワークに準じながら、個々の変数には、先行研究に則った尺度にオリジナルな尺度も開発して加えた。調査対象は、東京に本社をおくWEBやモバイル関連のサービスを提供するスタートアップである。2012年4月12月にオンラインの質問票調査を行った。1000社にメールを送信し、有効回答数143を得た。2年後に成長と生存の確認をWEB等の公開情報から行ったところ、114社を追跡することができた。そのうち創業2004年以降の89社に絞った。モデルはネットワークのサイズを従属変数とする多重回帰分析と、成長を従属変数とするロジスティック分析からなる。成長の定義は、2年後に従業員数が2倍以上かつ30人以上になっていることとした。H1:ソーシャルコンピテンシーとネットワーキングは、知己ネットワークサイズを高める。H2:ソーシャルコンピテンシーとネットワーキングは、ビジネスメンター数を高める。H3:知己ネットワークサイズが大きいほどビジネスは成長する。H4:ビジネスメンター数が多いほどビジネスは成長する。これらの仮説は支持された。スタートアップの成長要因を探るために、東京とシリコンバレーで展開するWEBとモバイル関連ビジネスを対象に定量調査を行った。成長は2年後の従業員規模を測っている。東京の結果は、戦略面では、市場規模、成長性、新規性を事業化に際して検討すること、製品サービスの革新性によって他社と差別化すること、ビジネスのアイデアを一貫して保持しつつもビジネスモデルは柔軟に変更すること、経営資源面では、立ち上げ時の創業チームの規模と追加の資金調達が成長と相関があった。出口を迎えた2社の事例分析により、それらを確認した。シリコンバレーの結果は、創業者にCTOが存在すること、ニッチ市場を狙わない、グローバル志向であることが、成長との相関がみられた。日本の結果で相関があった製品サービスの革新性は当然であるため、有意にならなかったようだ。グローバル志向であることは、シリコンバレーにおける成長はグローバル市場を意味するので、これは必須であるのだろう。シリコンバレーでは、中心となる産業の変遷とエコシステムの進化を伴いながら、世界から人材と資金を集め続けている。最近の潮流はWEBとモバイルのビジネスの興隆が著しい。ITエンジニアの人件費の高さを補うために、移民企業家は出身国にエンジニア部隊をおくことが多い。また、出口戦略をIPOではなく、バイアウトにおいて経験を積みながら、次の起業に備えるシリアルアントレプレナーは多い。これが、ハイテクのメッカといわれる所以である。

本研究の目的は、スタートアップの成長要因を、経営資源、経営戦略の分類別に探ることである。調査は、地域性、業種の特性をコントロールするために、東京で展開するWEBとモバイル関連ビジネスに焦点を当てている。企業のウエブサイトをみることにより、2年後にどの程度成長しているかを確認した。戦略面では、市場規模、市場成長性、サービス新規性が成長性と関係あることが実証できた。さらに、他社と差別化するためには、製品の革新性と、一貫したビジネスアイデアを追求しながらも柔軟にビジネスモデルを変更することが有効であった。また、経営資源面では、立ち上げ時の創業チームと、シリーズAの資金調達が有効であった。平成24年度に実施した探索的な定量調査の分析結果を基に、若手起業家の起業家活動のプロセスを再考し、さらに、当時のサンプルへの再調査を実施することが目標だった。スタートアップの成長や失敗を確認できる時期に達していると想定していたところ、実際の26年度調査では、成長は15%、倒産や解散は20%、生存は65%という結果が得られた。成長性とネットワークの関連をしらべたところ、ビジネスメンターと知己の規模というふたつのネットワークの要素が成長を促進していることがわかった。しかし、2段階のモデリングをおこなうために、サンプルが多く必要となり、この結果は日本に限られた。米国はサンプル数が少なすぎるために、統計的に有意とならなかった。ケース作成は、エニグモ社の教育ケースを作成して公開することができた。経営成長性に影響を与える変数を探るために、成長したサンプルと成長していないサンプル間で、変数の平均値の差の検定を行う。個人特性、起業家固有の要因、経営チーム、戦略構築力(標的市場や他社との差別化)、資金調達について、差異がみられるかどうかを検証する。米国の事例として、Linkedin社のケース作成を完成させる。定量調査の分析は日米比較を終えた。また、日本の定性調査も進めており、起業の先進的地域であるシリコンバレーに比べて、東京の起業環境の乏しさがどのように起業家活動に影響しているのか考察するデータは揃いつつある。定量だけではなく、定性的研究によって、ノービス起業家の経営能力の獲得と戦略構築を明らかにする。2013年度に実施したインタビューからケースの作成を行う。8年で株式公開を果たしたエニグモ(購買依頼サイト)の成長プロセスを分析している。同社は2004年に博報堂を退社したふたりのCEO(ノービス起業家)によって設立された。
高温超伝導体における常伝導磁気輸送特性の研究

Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y> (Bi2212)は+2価のCaを+3価のイオンで置換することで不足ドープの単結晶を作製することができる。しかしCaを置換した単結晶は非常に成長するのが難しく、これまでに高品質な単結晶を成長して輸送特性を測定したという報告は極めて少ない。しかし昨年度においてCaをDyで10%、20%置換した単結晶の成長に成功し、本年度はさらに、30%、40%置換した高品質な単結晶の成長に成功した。さらにこれらの単結晶に過剰酸素を注入することで、超伝導転移温度の異なる全6種類の試料を系統的に作製し、幅広くキャリア濃度を変化させたBi2212単結晶の磁気輸送特性(面内抵抗率とホール係数)を系統的に測定した。その結果を以下に箇条書きで示す。(1)Bi2212の面内抵抗率の温度依存性の系統的な振舞いは、主に擬ギャップによって支配されていることを示す結果が得られた。(2)擬ギャップの温度スケールを用いた面内抵抗率の温度依存性のスケーリングをBi2212、および他の系(La系、Y系)のデータについて行うことにより、擬ギャップが面内抵抗率の振舞いに与える影響の系統性を明らかにした。(3)Bi2212のホール角は、銅酸化物高温超伝導体共通の性質であろうと考えられている「電荷ストライプ」に起因するような異常を全く示さず、どのキャリア濃度の試料においても、低温から室温まで温度の2乗に比例する振舞いを示し、絶対値も変化しないことを明らかにした。なお現在、上記の詳細についての論文を執筆中である。
「消費者」と民法改正

現在、審議されている民法(債権関係)改正のたたき台では、消費者契約法の規定の一部を民法典に一般法化して規定し、または消費者に関する規定として統合することが提案されている。本研究は、このような改正が当該規定についての従来の内容にどのような影響を与えるかという観点から、その妥当性について比較法、及びわが国の判例の検討を行った。結論として、一般法化により、規定の趣旨・要件が曖昧となり、消費者保護が後退する可能性があることを指摘した。本研究の目的は、近い将来に実施されるものとして準備が進められている民法(債権法)改正において、消費者に関わる規定がいかに扱われるべきかを検討しようとするものである。平成22年度は、研究計画に従い、わが国における民法改正の議論について、おもに「民法(債権法)改正検討委員会」及び「民法改正研究会」等の具体的提案、及びそれらに対する種々のコメントを精査し、「消費者」とのかかわりで具体的に何が問題かを検討するとともに、関連する日本、英米、ドイツの文献の収集にあたった。わが国における議論の検討では、消費者法規定の民法への取込みにおいて、委員会の提案(一般法化、統合)がよいのか、研究会の提案(レファレンス方式)がよいのか、あるいは別の方式がよいのか、について、決定的な判断要素はないとの結論に至った。このことは、ドイツにおいて統合方式が採用され、フランスにおいて独立法典方式が採用されていることからも、容易に理解できると考える。そこで、次に、法体系はまったく異なるものの、同様の状況でいかなる議論がなされているかを知るために英米法の検討をすすめた。その際、「非良心性」法理の置かれている状況が消費者法規定の「一般法化」と類似すると考え、その検討をすすめた。この検討は、わが国において消費者法規定が一般法化された場合の法規のあり方について一定の示唆を与えるものと考える。以上の検討結果を論文にまとめ、平成23年5月締切の雑誌に投稿する予定である。本研究の目的は、近い将来に実施されるものとして準備が進められている民法(債権法)改正(近時は、民法(債権関係)改正)において、消費者にかかわる規定がいかに扱われるべきかを検討しようとするものである。平成23年度は、研究計画に従い、平成22年度の検討結果を踏まえ、比較法の検討を行った。具体的には、民法改正について従来から十分な比較法の実績があるドイツ法、フランス法等のヨーロッパ大陸法ではなく、英米法からの新たな示唆を中心に検討した。本研究では、従来の、適用対象を限定した消費者法規定が適用対象を限定しない「一般法化」されることについて着目している。たとえば、消費者契約法では、消費者と事業者との間の契約であるという理由で、一定の当事者間格差を前提とした規定(法理)が適用になるが、その一部の規定が適用対象を限定しないよう改正されようとしている。他方、英米法には、「非良心性法理」という法理がある。そもそも明示的に消費者保護の法理だとはされていないものの、古くから消費者保護の法理として発展してきた。この法理が1970年代ころから事業者間取引についても問題とされるようになったが、それに伴い、この法理の適用要件が曖昧となっていき、当事者としては、この法理は裁判で主張してみなければ結果が分からない法理として、訴訟では敬遠されるようになってしまった。以上のような知見を得て、消費者取引に限定されてきた規定を一般法化する場合には、以上のような危険性があることを指摘し、法改正に慎重さを求める論稿を発表した。また、これを受け、近時の最高裁判決事例において「一般法化」をシミュレートする論稿を発表した。これらの論稿により、当初の研究計画に記載した「対等な当事者の問題を想定するか、格差ある当事者間の問題を想定するか」という問題点の重要性を明らかにできたと考える。具体的には以下の通りである。現在、法制審議会での審議のたたき台案で方向性が打ち出されている「消費者」にかかわる規定を民法の中に規定すること(消費者法の「一般法化」及び「統合」)の当否を検討した。

平成22年度のアメリカ法の「非良心性」法理に関する比較法的視点から得られた、消費者法の一般法化による事業者間取引への適用に関する問題点、及び平成23年度におけるわが国の状況の検討の結果から得られた、消費者法の適用要件の曖昧化という問題点を踏まえ、本年度は、さらに、「消費者」像の検討、消費者教育・法教育のあり方の検討、及びクーリング・オフ等の今回の民法改正では「一般法化」「統合」が予定されていない消費者法規定のあり方の検討をすすめ、消費者法の民法への「一般法化」及び「統合」にはきわめて問題が大きく、特に、契約自体が経済活動の一環としてなされることに鑑み、対等な当事者間の問題を想定する民法に、格差ある当事者間の問題を想定する消費者法を「一般法化」及び「統合」することは望ましくないという知見を得た。このことは、立法動向にも重要な意義を有する。なお、その後の法制審議会の議論を推移によれば、消費者法の民法への「一般法化」「統合」については、消極的になり、ほぼ可能性がなくなったように見受けられる。比較法的検討のうち、大陸法については、新たな知見を得ることがあまりなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題について、比較法的検討のうち、大陸法については、先行研究に比べて、あまり新たな知見が得られそうにないので、英米法、及びわが国の状況を重点検討課題と位置づけ、さらに検討をすすめる。
ファジィ概念を用いた化学反応理論に関する基礎的研究

近年、高温超電導体の発見や分子生物学の発展などにより、自然科学における化学の果たすベき役割があらためて認識させられたと同時に、以前からの方法論に因らわれない自由な思考の必要性が迫られている。本研究はこのような状況のもとで、自然科学の発展の方向が一般化に向かった結果、伝統的学問分野の継目が消失していることに注目して、逆の関係、すなわち、数学的一般性の物理学的特殊化、物理学的一般性の化学的特殊化、及び化学的一般性の生物学的特殊化というパラダイムに基づいて、伝統的学問間にまたがる新しい分野の開拓を目指した。その際、自然の特殊性を取り扱う強力な手段としてのス-パ-コンピュ-タの新しい可能性を模索した。平成二年度の研究活動は、主として、(a)大規模数値計算を用いた解析を支援として生命起源論に関わる生命発生のメカニズムを定序配列分子の自触的相互作用理論との関連から明らかにする研究、(b)非平衡過程としての化学反応における分子動力学的手法の可能性の探求との二つに大別できる。(a)では、本科研費で購入した高速演算用プロセッサを利用して、モデル微分方程式系のアルゴリズムを開発完成すると共に、より高速演算に適したコンピュ-タ・コ-ドを作成した。一方、シミュレ-ション・デ-タを可視化するためのグラフィック・ル-チンの作成も継続して行った。昨年度指摘した数値計算上の困難を除くアルゴリズムは未完成である。(b)では、化学反応を記述するポテンシャルエネルギ-曲面の作成のための方法論を展開し、得られた曲面の解析的表現の座標微分から力を求めて分子動力学法を実行した。本方法により従来の化学反応動力学に欠けていた時間依存性の視点を導入することが可能となった。年度終わりに(a)と(b)の内容の研究報告書の作成を行い本研究のまとめとした。平成元年度の研究活動は、(a)自然界に一つしかないものに対して従来の理論的定式化が不可能なことを、生命化学における“秩序の生成"を例にして解析する理論的研究、(b)上記内容を量子化学的コンピュ-タ計算や大規模数値シミュレ-ションを用いた解析を支援として生命起源論に関わる生命発生のメカニズムを定序配列分子の自触的相互作用理論との関連から明らかにする研究との二つに大別でき、具体的には次のような詳目に分けられる。(aー1)本研究中で用いる“ファジィな"考え方とは、いわゆるファジィ理論におけるファジィネスとは幾分異なるような概念として考えた方が良いことが理論的考察の結果判明した。(aー2)自然のモデル化の段階では従来正当に無視されてしまっている項が、適当な固有時間経過すると無視し得なくなるような自然現象の発現形態が存在するという認識が発見された。(bー1)本科研費で購入した高速演算用プロセッサ-をはじめとする設備の立ち上げ作業終了後、モデル微分方程式系のアルゴリズム開発並びに高速演算に適したコンピュ-タ・コ-ドを作成した。一方前記のプログラムを用いたシミュレ-ション結果を可視化するためのグラフィック・ル-チンの作成も行った。(bー2)従来では方程式を設定する段階で無視していた項が、ある種の非線形効果のために、適当な固有時間経過すると無視し得なくなるといった自然の発現形態が存在し、そうした体系を扱うときには非常にオ-ダ-の違う量をはじめから同時に考慮すべきことが判った。(bー3)実際的な数値計算では以前からあるアルゴリズムではエラ-を生じてしまい解析不可能となる。従って、そのための数値処理の方法の開発が非常に重要な克服すべき課題であることが判った。

近年、高温超電導体の発見や分子生物学の発展などにより、自然科学における化学の果たすべき役割があらためて認識させられたと同時に、以前からの方法論に因らわれない自由な思考の必要性が迫られている。本研究はこのような状況のもとで、自然科学の発展の方向が一般化に向かった結果、伝統的学問分野の継目が消失していることに注目して、逆の関係、すなわち、数学的一般性の物理学的特殊化、物理学的一般性の化学的特殊化、及び化学的一般性の生物学的特殊化というパラダイムに基づいて、伝統的学問間にまたがる新しい分野の開拓を目指した。その際、自然の特殊性を取り扱う強力な手段としてのス-パ-コンピュ-タの新しい可能性を模索した。平成二年度の研究活動は、主として、(a)大規模数値計算を用いた解析を支援として生命起源論に関わる生命発生のメカニズムを定序配列分子の自触的相互作用理論との関連から明らかにする研究、(b)非平衡過程としての化学反応における分子動力学的手法の可能性の探求との二つに大別できる。(a)では、本科研費で購入した高速演算用プロセッサを利用して、モデル微分方程式系のアルゴリズムを開発完成すると共に、より高速演算に適したコンピュ-タ・コ-ドを作成した。一方、シミュレ-ション・デ-タを可視化するためのグラフィック・ル-チンの作成も継続して行った。昨年度指摘した数値計算上の困難を除くアルゴリズムは未完成である。(b)では、化学反応を記述するポテンシャルエネルギ-曲面の作成のための方法論を展開し、得られた曲面の解析的表現の座標微分から力を求めて分子動力学法を実行した。本方法により従来の化学反応動力学に欠けていた時間依存性の視点を導入することが可能となった。年度終わりに(a)と(b)の内容の研究報告書の作成を行い本研究のまとめとした。
歯髄及び骨に生じた炎症に対するグリア細胞神経栄養因子GDNFによる制御機構の解明

グリア細胞神経栄養因子(GDNF)を恒常的に分泌するディバイス内には遺伝子導入によってGDNFを恒常的に分泌するよう組み替えられたヒト網膜色素上皮細胞(ARPE19)を封入している。ディバイスのGDNFの長期分泌はELISA法で確認した。そしてディバイスを浸漬している培地を用いて、低濃度の血清下で象牙芽細胞様細胞(KN-3細胞)を培養しTrypan Blue染色した結果、細胞生存と増殖に影響があることを確認した。以上の結果から、GDNF分泌ディバイスから分泌されたGDNFを含めた因子が細胞生存、増殖に有効である可能性が示唆された。私が所属するグループでは、これまで歯髄の局所的再生誘導を目的とした研究を行ってきており、局所的に炎症制御に働く因子の探索が、歯髄・根尖歯周組織の炎症制御と、それに続く再生療法の確立に向けた重要な課題と考えている。グリア細胞由来神経栄養因子(GDNF)は神経組織における強力な栄養因子として神経細胞生存・分化誘導に重要な役割を果たしていることが知られているが、神経組織以外においてもその発現が確認されている。歯の発生段階におけるGDNFの関与、ラット初代培養歯髄細胞や骨芽細胞の炎症応答との関与が明らかにされていることから、歯髄・根尖歯周組織の効果的な再生を誘導するための炎症制御物質としてGDNFを応用するための研究を進めている。我々は共同研究者から既にアルツハイマー病患者の治療として臨床治験に入っているGDNF分泌カプセルの供与を受けており、これを利用した局所的再生療法を目標としてin vitroの実験系を行っている。カプセルはHuman Endothelial SFM無血清培地に浸漬し恒温器内で管理している。カプセル内にはGDNFを恒常的に発現するヒト網膜色素上皮細胞が封入されており、カプセル微小孔を介して内部への栄養供給と外部への産生GDNF放出が行われる。まず私は、ELISA法を用いて5ヶ月以上カプセルからGDNF分泌が持続していることを確認した。さらに、共同研究者(米国NsGene社)と今後の研究について検討し、GDNFの炎症応答への影響に加え、細胞生存への影響を検討することとした。無血清下の環境で、カプセルから分泌されたGDNFを含むHuman EndothelialSFM培地を添加しながらラット象牙芽細胞様細胞(KN3細胞)を1週間培養したところ、GDNF非存在下・無血清下で培養した細胞と比較して明らかに細胞生存率が高いことが認められた。今後、GDNFによる細胞生存メカニズムの検討を開始する予定である。私が所属するグループは、歯髄や根尖部の局所的再生誘導を目的とした研究を行ってきており、その目的のために歯髄・根尖歯周組織の炎症制御と、その後に続く再生療法の確立が重要な課題と考えている。グリア細胞由来神経栄養因子(GDNF)は神経組織の栄養因子として神経細胞生存・分化誘導に重要な役割を果たしている他、歯の発生段階での関与やラット初代培養歯髄細胞や骨芽細胞の炎症応答との関与が明らかにされている。我々は共同研究者のNsGENE社から、既にアルツハイマー病の治療で臨床応用されているGDNFを恒常的に分泌するカプセルを供与して頂き、これを歯髄・根尖歯周組織の効果的な再生を誘導するための炎症制御物質として応用する研究を進めている。カプセルはそれぞれ24ウェルプレートに1本ずつHuman Endothelial SFM無血清培地に浸漬した状態で、恒温器に静置して管理している。カプセル内には遺伝子導入によってGDNFを恒常的に発現するヒト網膜色素上皮細胞もしくはコントロールとして遺伝子導入前の細胞が封入されている。カプセル内の細胞はカプセル表面の微小孔によって栄養供給を行っている。我々はGDNFの恒常的分泌の確認と内部の細胞生存の確認のために、カプセル浸漬培地に分泌したGDNF量をELISA法で適時測定した。その結果、カプセルを管理開始後、GDNFの分泌は半年かけて徐々に増加し、その後ピークを迎え減少したが12ヶ月以上持続していることを確認した。これらカプセルの浸漬培地を用いて、低栄養状態のラット歯髄由来の象牙芽細胞様細胞(KN-3細胞)を1週間刺激した結果、生細胞率の増加と増殖傾向が認められた。今回、GDNFの分泌による有為な差は認められなかった。カプセルは長期間使用が可能であり、象牙芽細胞様細胞に対して細胞生存と増殖に関与していることが示唆された。本年度はGDNF分泌カプセルを管理する環境の整備をした後、共同研究者(米国NsGene社)からGDNF分泌カプセルの供与を受けた。カプセルからの、5ヶ月以上に渡る恒常的なGDNF分泌をELISA法で確認後、カプセル浸漬培地を用いた実験を開始した。

分泌GDNFを含む無血清培地で象牙芽細胞様細胞(KN3細胞)を培養したところ、GDNF非存在下・無血清下で培養したKN3細胞と比較して明らかに細胞生存が延長していることを明らかにした。これらの結果は平成27年度の学会で発表する予定である。以上より、本研究目標を達成する上での基盤となる研究成果は得られたと考えている。現在、カプセル内に封入されているGDNF分泌細胞とコントロール細胞の供与も受けELISA法にてGDNF分泌を確認しているところである。27年度が最終年度であるため、記入しない。歯内療法学無血清下で、各種細胞に対して分泌GDNFを含むカプセル浸漬培地の影響を1週間で行ったが、さらにGDNF存在下・無血清下での培養期間を延長して2週間行い、細胞増殖をWST-8 assay、細胞生存率をTrypan Blue染色法にて検討する。その後、無血清下、GDNF存在下・非存在下で培養した細胞を1%血清存在下に戻して細胞増殖能を確認し分泌GDNFの影響を検討する。また、GDNF分泌カプセルと各種細胞をトランズウェル等で共培養し、持続的なGDNFの細胞生存への影響を検討する。さらに、GDNF刺激による細胞生存メカニズムについて明らかにするため、細胞周期や関連タンパク質の発現について検討していく。カプセルについてはこれまで通り管理し、GDNF分泌能の測定も適時行う。カプセル内部に封入している細胞株を用いた実験も平行して行う。具体的には、GDNF分泌細胞と各種細胞を無血清下で共培養して細胞生存への影響を検討する。さらに、TNFalpha等のサイトカインによる刺激がGDNF分泌細胞に与える影響について検討する。
階層型ブルームフィルタを用いた暗号化データに対する柔軟で効率的な検索法の開発

検索可能暗号とは,暗号データを暗号化したまま検索する技術である。本研究では,階層型ブルームフィルタを用いた新たな検索可能暗号として,以下の成果を得た。(1)キーワードをベースとした階層型ブルームフィルタを導入し,従来法よりも時間及び空間において効率的な検索可能暗号を開発した。(2)通常の部分文字列検索のデータ構造を暗号化することにより,部分文字列検索可能な検索可能暗号を開発した。(3)ブーリアン検索への応用を示した。本年は、階層型ブルームフィルタを用いた暗号化索引の改良として下記の事項を実施した。1.各階層のブルームフィルタのサイズを、登録するキーワード数により変えることができる可変長階層型ブルームフィルタを用いた暗号化索引を設計し、索引サイズの効率化を図った。2.複数キーワードの論理積による検索を実現し、実験的に性能を評価した。その結果、検索候補を絞ることができるため、検索時間、偽陽性率に関してかなり有効であることが分かった。3.従来の階層型は、ドキュメントを2分木を用いて管理し、暗号化索引を構成したが、時間、空間のより効率化を図るため、多分木構造を取り入れることによって新たな索引の構成法を与えた。上記の各改良を施した暗号化索引を実際に実装し、Enronという50万件ほどの電子メールからなる大規模データを用いてその性能を評価した。また、安全性に関しては、擬似ランダム関数の安全性に基づいた理論的な枠組みを与えることができた。1キーワードに基づいた暗号化索引の構築:階層型ブルームフィルタと転置索引を組み合わせた手法である。従来の転置索引だけの手法は,単純な配列で実現しようとすると,トラップドアのビット数に依存するため,サイズが大きくなってしまう。提案法は,階層型ブルームフィルタと組み合わせることで,キーワードの個数分のサイズの配列による転置索引を実現した。2否定項を持つ連言系のクエリに対する暗号化検索システムの構築:連言系は,複数キーワードのAND検索であるが,否定,すなわち,検索キーワードを含まないドキュメントを検索しようとすると,全検索になってしまい,効率的な検索が難しい。今回は,階層型ブルームフィルタで否定を含む連言系の検索法を提案した。具体的には,各階層で,すべてのドキュメントに含まれるキーワードを保持することにより,効率的な検索を可能とした。3部分文字列検索を可能にする暗号化検索システムの構築:DAWG(directed acyclic word graph)は,対象となるドキュメントのすべての文字列を認識するコンパクトなDFAである。今回,DAWGと階層型ブルームフィルタを組み合わせることにより,安全で効率的な部分文字列検索法を提案した。提案法は,階層型ブルームフィルタを使うことにより,DAWGの構造を隠すことができ,より安全な暗号化索引を構成できる。さらに,索引のサイズは,DAWGの状態遷移の数だけに依存するだけで,コンパクトな索引を実現できる。階層型ブルームフィルタを用いた手法として,キーワードに基づた暗号化索引を実現した。また,キーワードの論理積に関する検索に対し,否定項を導入した検索を実現することができた。さらに,部分文字列検索に対し,DAWG(directed acyclic word graph)と階層型ブルームフィルタを組み合わせた新たな暗号化検索システムを提案することができた。本研究では,代表者が考案したブルームフィルタを用いた検索可能暗号をさらに発展させ,より柔軟で効率的な手法を開発してきた。平成28年度は,平成26,27年度に開発した手法を改良し,下記の成果を得た。・キーワード型ブルームフィルタを用いた検索可能暗号:代表者が考案した従来法では,ドキュメントを基盤としたブルームフィルタを用いて検索システムが構築されている。本研究はこれを発展させ,平成27年度に,キーワードをベースとした新たな検索可能暗号を提案した。しかし,これは非適応的安全で,安全性が弱い。そのため,平成28年度は,適応的安全性を満たす安全性の高い手法を開発した。提案法は,従来法よりも単純なデータ構造を用いて暗号化索引を実現しており,暗号化索引のサイズ,検索時間において効率がよくなっている。提案法については,理論的に安全性を証明しただけでなく,実験的にもその性能を評価した。・部分文字列検索可能な検索可能暗号:従来法の多くは,文書からキーワードを抜き出し,それと完全一致する文字列しか探せない。キーワードの部分文字列まで検索できると,検索の幅が広がるため,接尾辞木,位置ヒープ木など通常の文字列検索で使われているデータ構造を用いた手法が提案されている。本研究では,暗号化文字列に対し,DAWG(Directed Acyclic Word Graph)を用いることにより,部分文字列まで検索可能な新たな手法を提案した。文字列に対するDAWGとは,その文字列のすべての部分文字列を受理するコンパクトな決定性有限オートマトンである。提案法は,DAWGに加え,DAWGと密接に関係のある部分集合木と呼ばれる構造を利用することにより,さらに暗号化索引のサイズを縮小できる。・ブーリアン検索可能な検索可能暗号:提案した手法について,より詳細にその性能を評価した。