hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テキスタイルモデリスト育成のための教材及び教育プログラムの開発

日本のテキスタイル産業の再生と国際的競争力の獲得には、生産現場である工場の自立したモノづくりが必要とされる。本研究は、その実現に不可欠な、新たな価値創造をもって生産を実現するデザイナー、「テキスタイルモデリスト」の育成に向けた研究である。この新しいタイプのデザイナー育成を目的とした具体的な教育プログラムを開発・試行しながら、実験的な教育モデルを構築した。また、教材・テキストとしての実践的な機能を持ち、さらにテキスタイル業界において新たに創造的なマッチングを誘発するための教材である、『Textile Manufacturing Guides』プロトタイプに必要なコンテンツを抽出した。本研究は、テキスタイル産業の再生と国際競争力の獲得に不可欠な、生産現場での自立したモノづくりを実現するための新たなデザイナー「テキスタイルモデリスト」の育成に向けた研究である。このような新たな価値創造を持って生産を実現するデザイナーの育成を可能にするために、どのような教育プログラムが必要か?さらにはどういった教材やツールがテキスタイル業界に有効であるかを実践的に試行、検証しつつその成立を目指すものである。A:Contentsにおいては、まず複雑な織物構造を分かりやすく伝達するための手法の探求を行った。さらに糸素材に関しては、その加工に焦点をしぼり、金銀糸、箔糸、などの撚糸に関する技術と、その機器やシステムの可能性を調査した。糸を作る工程には、まだまだ多くの可能性があり、問題は、特殊な意匠を持った糸が現在の製織システムの制約の中ではなかなか取り入れることが困難で、分業の体制も含めてデザイナー教育に関してもその問題点が明らかになった。B:Case Studyの研究では、その問題点から、製織不可能な意匠の糸をどのように製織システムにのせるか。また、製織可能な糸素材の意匠の可能性とは何か。の2つの視点から、いくつかのプロセスを一連の教育プログラムとして試行した。C:Reserchにおいては、Aの研究に必要な、これまでどのように技術伝達がなされてきたか。もっとも原初的な方法ともいえる、手書きのメモや挿絵等によるものと、先端的な3D画像解析など幅広くその可能性、優位性を比較するために資料の収集を行った。また、生産システムの情報収集のために、現場の調査として織物の多くの工程に関する工場の視察を行った。本研究は、テキスタイル産業(織物)の国際競争力獲得に不可欠なモノづくりを実現するための人材育成に向けた研究である。平成27年度は、実践的な教育のプログラムを試行するとともに、日本にある織物産地を、特にモディフィケーション可能な技術の抽出に焦点を当てて調査を行った。当初の計画通り、A:Contents,B:Case Study, C:Researchという3つのプロセスに分けて研究を進めると同時に、最終段階である『Textile Manufacturing Guide』の開発に向けた具体的なフォーマット、内容の精査を行った。A:Contentsにおいては、機器・システム・道具などを中心とした、現場での生産のメカニズムを、織物の種類に照らし合わせながら分析を行った。糸加工→製織→仕上げ加工という一連の流れの中でその関係性を洗い出した。C:Reserchは西陣以外の産地として、丹後、尾州、湖東、西脇、大阪南部、北九州などの現地視察調査を行った。特に仕上げ加工の重要性を再確認するとともに、素材と加工に関しては産地間での比較検証から、その成果として、技術や情報交換、新たなマッチングによる新展開の可能性を見出した。また、平成26年度の成果に得た、『Textile Manufacturing Guide』の具体的な発信方法に関する新たな知見から、様々検討を重ね、有効で実現可能な手法獲得に向けての研究を行った。成果として、発信手法に関しては革新的な結論を獲得できていないが、内容やフォーマットついての方向性は、その充実を果たしている。本研究の最終目標は、テキスタイルモデリスト育成のための教材および教育プログラムの開発である。この2年間の研究において、教材=『Textile Manufacturing Guide』においてはその内容に関して、予定通りの、また新たな知見も含めた成果を上げている。計画に挙げていながらなかなか進まず、方向性の見いだせないものは、「技術の評価軸の設定」である。これに関しては今年度も継続的に研究を深めていくが、具体的な指針を提示できない可能性が残る。また、B:Case Studyにおいては、最終年度にその研究成果を見本市等への展示発表をするとしているが、昨年度までにその可能性をまだ探っておらず、時期的な制約から今年度の大規模な実行を見送った。さらに、C:Researchにおいて、これまで他の国公立5芸術大学との密接な連携を図っていたが、その件に関しては発展的な成果を上げることができていない。しかし以上3点に関しては、研究が遅延しているが、付属的な補足的な観点であるため大きな最終目標には影響ないと判断している。教育プログラムに関しては様々な観点から試行、検証を行っており、その成果を得ている。本年度は研究の総括としてその実現を図る。本研究が目指す、テキスタイルモデリストの育成プログラムと実践的な教材の開発を実現するため、3つのプロセスの中で、それぞれの成果を流動的に活用しながら行った。A:Contentsにおいては、モディフィケーション可能な技術の抽出と分析を行った。糸加工→製織→仕上げというプロセスの中でその関係性を明確にするなかで、それぞれの技術に有効な評価軸の設定を試みた。生産のメカニズムを織物の種類に照らし合わせて、機器、システム、道具を中心に分析した。B:Case studyにおいては、平成27年度に「Layer」「Double」「Metallic」を、平成28年度には「Expanded」という4つの教育プログラムを開発し、実践した。

その成果として、本研究の目標の1つである、『Textile Manufacturing Guide』開発に向けたカテゴリーとして、また、マッチングを誘発する実践的な事例研究としても有効であるという確信を得た。C:Reserchにおいては、最終年度に天竜社産地の調査を行った。3年間の調査・比較分析研究から、『Textile Manufacturing Guide』のモチーフとしてまず糸素材、加工に関して一宮産地の可能性に着目し、平成28年度にそのプロトタイプを作成した。社会発信の方法として、まずは紙媒体ではなくソーシャルネットワークを用いた発信を目指し、フォーマット作成を行った。このプロトタイプは軸として『シュミレーション』をプロセスに持つ。今後の研究の展開として、教育という視点からこのプロセスの可能性を探り、本研究において実現した『Textile Manufacturing Guide』のプロトタイプのさらなる充実と発展を図りたい。日本のテキスタイル産業の再生と国際的競争力の獲得には、生産現場である工場の自立したモノづくりが必要とされる。本研究は、その実現に不可欠な、新たな価値創造をもって生産を実現するデザイナー、「テキスタイルモデリスト」の育成に向けた研究である。この新しいタイプのデザイナー育成を目的とした具体的な教育プログラムを開発・試行しながら、実験的な教育モデルを構築した。また、教材・テキストとしての実践的な機能を持ち、さらにテキスタイル業界において新たに創造的なマッチングを誘発するための教材である、『Textile Manufacturing Guides』プロトタイプに必要なコンテンツを抽出した。平成26年度は、織物の組織構造や、その製織システムをどのように分かりやすく伝達すれば良いか、というテーマに関してはかなり様々な具体的可能性を確認できた。特に『TextileManufacturing Guides」の内容やその発信方法において、新たな可能性ある具体的な手法を見いだせたのが収穫であったと考える。さらに、糸素材とテキスタイル開発という分業で見失いがちな2つの工程の連携をはかることで、新たな製品開発を可能にした一連の教育プログラムの試行は、以後の研究に具体的な指針与えるものとして評価できる。また、京都市産業技術研究所との連携もかなり効果的、多角的に実現できており、今後の研究体制も万全であるといえる。しかしながら、各素材に特化した技術の原理を、現地調査により抽出し、次年度のマッチング促進するためのデータベースを作るという研究に関しては、当初想定していたより遥かに多くの特徴的な技法が存在しており、調査と分析にもう少し時間が必要であることが判明した。第一に進めていくべきは、『Textile Manufacturing Guide』作成に向けた具体的な内容の抽出にある。
現代パレスチナの政治体制とイスラーム－ハマースの政党活動と統治の動態－

本研究の目的は、パレスチナ自治政府(PA)の事例研究を通じて、権威主義体制の政治力学、とりわけ権威主義体制下の執政制度や権力分有(power-sharing)の役割を明らかにすることである。最終年度となる平成25年度は、1方法論に関する準備、2理論研究およびデータの収集、3研究成果の発表を行った。1に関しては、前年度までの研究で用いてきた定性的手法、とりわけ事例研究に加えて、博士論文や今後の研究では定量的手法を組み合わせるため、本年度は定量的方法、特に計量分析とフォーマル・モデルの理論と技術の習得を開始した。2に関しては、前年度に引き続き、権威主義体制の政治力学、とりわけ権威主義体制下の執政制度や権力分有(power-sharing)に関する理論研究およびデータの収集を行った。特に、大統領と首相の両方が存在する半大統領制という執政制度、また権力分有の実践は、既存の研究において民主制との関連で議論されることが多い。それに対し、筆者は権威主義体制下の半大統領制や権力分有は、権威主義体制独自の政治力学の中で論じる必要があることを指摘した。また、パレスチナの事例を含め、これらの理論に関連する諸事例につき、新聞記事や統計資料等のデータの収集を行った。3に関しては、2回の学会報告、2本の書評、2本の一般商業誌の論考を通じて、研究成果を発表した。学会報告については、5月に日本中東学会、6月に日本比較政治学会にて口頭発表を行った。書評については、『日本中東学会年報』に英語で小杉泰著『イスラーム=文明と国家の形成』、『アジア経済』に日本語で石黒大岳著『中東湾岸諸国の民主化と政党システム』について、それぞれ書評を発表した。加えて、商業誌『Asahi中東マガジン』にて2本の論考を寄稿し、上記の研究成果を一般向けに解説した。本年度は、海外渡航の出発予定時期に地域全体の不安定や現地の政情不安が重なったために渡航を延期したものの、当初の研究計画のいずれの点についても順調に進展したと言える。博士論文執筆に向け、新しく採用する研究方法の準備、博士論文計画書の提出などを行った他、理論研究やデータ収集を進め、学会報告でのペーパーや学術誌での書評の執筆という形で研究成果を発表することができた。(抄録なし)本研究の目的は、イスラエル政府とパレスチナ自治政府の政治制度の帰結、およびその制度が生成される過程に着目し、「なぜハマースの軍事部門は2007年6月にガザを制圧するに至ったのか」、「なぜガザにおけるハマースの政府、および西岸におけるファタハの政府は徐々に権威主義的傾向を強めたのか」という問いに対し説明を提示することである。この目的に沿い、採用1年目である平成23年度は、主に(1)修士課程の研究成果の発表、(2)文献・資料調査と研究成果の発表、そして(3)次年度の海外渡航に向けた準備を行った。(1)に関しては、修士課程の研究成果、特に修士論文を土台として研究論文を執筆し、6月に日本中東学会の学会誌『日本中東学会年報(AJAMES)』に投稿した。同論文は若干の修正を経て、翌1月に研究論文「『変革と改革』としてのハマース:パレスチナにおける武装抵抗運動の選挙参加」として同誌に掲載された。(2)に関しては、本年度からの研究課題に取り組む出発点として、2006年から2007年に至るパレスチナ自治政府(PA)の危機において執政制度が果たした役割に着目し、文献・資料調査を行った。特に、比較政治学における執政制度研究一般および半大統領制(semi-presidentialism)に関する研究とPAの政治制度の形成と変容に関する先行研究のレビュー、そしてPA結成以降のアラビア語新聞記事および政治文書の読み込みを行った。その成果を、10月に開催された人間文化研究機構「イスラーム地域研究」プログラム上智大学拠点研究合宿にて発表した。また、同発表での報告ペーパーを加筆修正したものを『AGLOS:Journal of Area-Based Global Studies』に投稿し、若干の修正を経て翌3月に掲載された。(3)に関しては、次年度の4月から7月にエルサレムのアル・クドゥス大学のアラビア語講座に在籍しながら、資料・聞き取り調査を行うことが決定した。また、10月以降にエルサレムのヘブライ大学に長期の正規留学を行うための準備を行った。本研究の目的は、非民主制、特に紛争後状況における制度の役割を、パレスチナ自治政府(PA)の事例研究を通じて検討することである。特に、前年度から継続する研究テーマとして、政治制度(特に執政制度)の生成過程および帰結に着目し、2006年から2007年のPAの政治危機を説明することを通じて、紛争後の制度に関する限定的一般化が可能な含意を引き出すことを目指した。2007年にPAが分裂し二つの実効政府が生じたことは、今日に至る政治状況の発端としてパレスチナ紛争に関する現実的・政策的な重要性を持つと同時に、比較政治学における一般的問題としての学術的重要性を有している。第2年目となる平成24年度は、(1)前年度の研究成果に基づくフィールド調査の実施、(2)文献および資料の読み込み、そして(3)研究成果の発表および博士論文執筆に向けた準備を行った。(1)に関しては、平成24年4月19日から7月13日の日程でイスラエル国エルサレムを拠点として滞在し、パレスチナ自治区ラーマッラー等の都市でパレスチナの研究者、ジャーナリスト、立法評議会議員へのインタビューを行った。

また、(2)について、執政制度の一つである半大統領制下の政治力学、武力衝突の即時停止にしばしば援用される権力分有取り決めが持ちうる課題、国際社会が関与する紛争後の国家建設に伴いうる問題等に関する先行研究レビューや、上述のフィールド調査に基づき、PAの事例研究を更に進展させた。その結果、それらの研究領域に対してPAの事例研究が持ちうる含意や、それらの枠組みでPAの事例を扱うことによるパレスチナ政治研究への含意を明らかにした。(3)に関して、これらの研究成果を平成24年12月の基盤研究B研究会や、平成25年2月の人間文化研究機構関連研究会で発表し、日本国際政治学会の学会誌『国際政治』への論文投稿を行った。また、平成25年5月の日本中東学会、6月の日本比較政治学会での報告が決定し、博士論文執筆に向けて研究内容を準備する道筋を作ることができた。本研究の目的は、パレスチナ自治政府(PA)の事例研究を通じて、権威主義体制の政治力学、とりわけ権威主義体制下の執政制度や権力分有(power-sharing)の役割を明らかにすることである。最終年度となる平成25年度は、1方法論に関する準備、2理論研究およびデータの収集、3研究成果の発表を行った。1に関しては、前年度までの研究で用いてきた定性的手法、とりわけ事例研究に加えて、博士論文や今後の研究では定量的手法を組み合わせるため、本年度は定量的方法、特に計量分析とフォーマル・モデルの理論と技術の習得を開始した。2に関しては、前年度に引き続き、権威主義体制の政治力学、とりわけ権威主義体制下の執政制度や権力分有(power-sharing)に関する理論研究およびデータの収集を行った。特に、大統領と首相の両方が存在する半大統領制という執政制度、また権力分有の実践は、既存の研究において民主制との関連で議論されることが多い。それに対し、筆者は権威主義体制下の半大統領制や権力分有は、権威主義体制独自の政治力学の中で論じる必要があることを指摘した。また、パレスチナの事例を含め、これらの理論に関連する諸事例につき、新聞記事や統計資料等のデータの収集を行った。3に関しては、2回の学会報告、2本の書評、2本の一般商業誌の論考を通じて、研究成果を発表した。学会報告については、5月に日本中東学会、6月に日本比較政治学会にて口頭発表を行った。書評については、『日本中東学会年報』に英語で小杉泰著『イスラーム=文明と国家の形成』、『アジア経済』に日本語で石黒大岳著『中東湾岸諸国の民主化と政党システム』について、それぞれ書評を発表した。加えて、商業誌『Asahi中東マガジン』にて2本の論考を寄稿し、上記の研究成果を一般向けに解説した。今年度は、本研究にとって土台となる作業を終えるとともに、学会誌を含む査読誌への2本の研究論文の掲載に至ったことから、「おおむね順調に進展している」ということができる。今年度に予定されていた海外渡航は来年度へと延期となったが、今年度中に渡航前に行うべき研究を充実させることができた。フィールド調査では、パレスチナの事例研究や制度研究を進める上で極めて重要なデータを入手した。文献や資料の読み込みについても、前年度の研究課題に加えて新たな課題に取り組み、一定の成果を出すことができた。成果の発表については、現時点では査読中となっている論文があり、また、研究会にて研究成果を発表した他、次年度の学会発表の機会を獲得することができた。
ステロール代謝の分子栄養学的制御と動脈硬化症

前年度までの研究成果に引き続き、コレステロール代謝の栄養学的制御について以下の研究成果を達成した。1)糖尿病における動脈硬化症発症のリスクである低HDL血症の成因について、血漿中糖化タンパク質の受容体を介してHDL産生因子ABCA1のリソソームによる分解促進が起こることを証明した。2)血漿HDLの代謝の制御について以下の諸点を明らかにした。(1)1990年代より続いている我が国の一般人口におけるHDL上昇は2010年以降も続いていることが分かり、(2)この間の我が国の顕著な栄養疫学的所見は魚介類の消費の急激な減少と肉類の摂取の増加である。これは2000年以降に顕著であり、全世代に渡って認められる。これに加えて、(3)低HDL血症マウスモデルにおける繁殖の障害について、抗酸化性の薬剤probucolがそのABCA1阻害によるHDL産生抑制作用にも関わらずこれを改善することが分かった。(4)また、以前より検討してきた日本住血吸虫症における致死的肝障害における寄生虫HDL受容体の役割についての研究で、これに対するワクチン治療が病変進行抑制に効果的であることを中国南京医科大学との共同研究で明らかにしつつある。3)栄養環境が西欧と異なる我が国において家族性高コレステロール血症(FH)が虚血性心疾患発症に果たす役割について、一般病院における循環器内科での急性冠疾患におけるFHの頻度を検証し、一般人口における頻度の数十倍に上ることを確認した。西欧との比較については診断基準の擦り合わせが必要であることも明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1)膜ABCトランスポーターに属するABCA1はHDL産生に必須の因子であり、細胞と全身のコレステロール代謝平衡の維持に重要な役割を果たしている。しかしその作用機序は理解されていない。過去の我々の研究でABCA1の発現は膜ラフトを減少させること、またラフト構造を破壊し形質膜コレステロールの細胞内移動を起こすことが知られている膜フィンゴミエリンの水解は、細胞外アポAI存在下ではABCA1により生じるHDL中のコレステロールの増加をもたらすことが示された。そこで、ABCA1はラフトに働きかけてコレステロールの流動性を高めるのという仮説を証明するために、ABCA1欠損マウスの細胞における細胞内ステロール輸送を検討した。ABCA1欠損状態では膜コレステロールが細胞内のERにおけるステロール代謝制御プールへの移行が減少することが示され、ABCA1はラフト形成により形質膜へのコレステロールの偏在を不安定化することが示された。またコレステロール合成の中間体ステロールもコレステロールと同様の輸送経路によりABCA1存在下ではHDLへの移行が見られることが示された。2)ABCA1は遺伝子発現のみならずカルパインなどによるタンパク質分解によっても活性制御を受ける。我々は過去の研究で、ABCA1の分解を抑制する因子であるプロブコール酸化物スピロキノンやジフェノキノンがABCA1の活性を高めてHDL産生を増加させ、動物モデルにおける動脈硬化発症を抑制することを示した。これらの化合物が、モデル動物においてマクロファージコレステロールの肝臓からの排泄を増加させることを証明し、ABCA1の分解抑制がいわゆるコレステロール逆転送系を活性化することが直接示された。「研究実績の概要」に述べたように、研究成果は概ね順調に挙っていると考える。HDLの新生を司る膜蛋白質ABCA1の活性調節について、タンパク質分解による翻訳後制御機構の詳細を明らかにした。1)ABCA1は膜上でcaveolin-1と相互作用することでendocytosisが促進されその後のcalpainによる分解が増加する。疎水性の強い高コレステロール血症治療薬probucolはこの相互作用に干渉しABCA1分解を抑制するが、ABCA1の産生活性も阻害する。一方、probucolの酸化物であるspiroquinoneとdiphenoquinoneは同じ機序でABCA1の分解を抑制するが活性を阻害せず、結果としてHDL産生を高める。2)高血糖を伴う糖尿病は低HDL血症を合併する。この機序について、肝細胞を高血糖に曝すことでHDL産生が抑制されることを見いだした。この時細胞ABCA1は増加しているが、細胞表面のABCA1が低下しており、分解速度も低下していることが分かった。高血糖はHDL産生の主要な場である肝細胞において細胞表面へのABCA1の移送活性に障害があることが低HDL血症の原因であることが分かった。また、血漿HDLの構造と機能の関連を明らかにした。日本人317名の血漿apoA-Iについて、apoA-IIと相互作用している分子としていない分子に分けて測定、これをapoA-IIを含むHDLと含まないHDLの指標として解析した。その結果、1)apoA-IIを含むHDLは血漿HDL濃度に関わらず一定であり、HDL濃度の変化はapoA-IIを含まないHDLの増減にのみ依存する、2)apoA-IIをふくむHDLは、apoA-Iを2分子apoA-IIを1分子含む安定な粒子である、ことが分かった。この一年は、研究成果の発表(学会発表、論文発表)など、概ね予定通りの成果を得ていると考える。研究成果に記した項目は、動脈硬化進展に対するHDLの産生とその機能を明らかにするために重要な成果である。HDL新生を司る膜蛋白質ABCA1の栄養学的制御について、以下の新規知見を得た。

1)糖尿病の病態における低HDL血症発生の機序について、高血糖に曝される肝細胞では細胞内で合成されたABCA1が細胞表面に到達することが阻害されて細胞内に蓄積し、その結果細胞表面のABCA1の減少と見かけ上の分解抑制が認められ、HDL産生の減少が細胞生物学レベルと動物実験で確かめられた。2)糖尿病における高血糖により血液中に生じる高度糖化蛋白質(AGE)がABCA1のubiquitin系による分解を促進し、ABCA1の減少とHDL産生の低下をもたらすことを示した。3)血漿HDLのapoA-II含有の有無の亜分画(LpAI:AIIとLpAI)の機能解析を行い、後者がHDLの抗動脈作用を担うのに対し、前者は動脈効果促進因子との正の相関が認められた。4)日本人におけるHDLの長期上昇傾向がさらに続いてることを明らかにし、我が国の近年の新たな栄養学的変化との関連を検討する必要性を示した。5)ABCA1発現制御の栄養学的因子として二価の陽イオンと柑橘類果皮の生理活性物質について検討している。前者はcalmodulinを介した分解抑制機序に、後者はPPAR-LXR系を介した転写制御により、ABCA1の発現増加をもたらす知見を得ている。ABCA1の栄養学的活性制御を介した血漿HDL濃度の調節について具体的病態との関連を明らかにし、動脈硬化症発症進展のリスクの栄養学的分子機構の解明に重要な進展があったと考える。その内容のいくつかは論文として公表することが出来た。研究の進展は概ね順調である。前年度までの研究成果に引き続き、コレステロール代謝の栄養学的制御について以下の研究成果を達成した。1)糖尿病における動脈硬化症発症のリスクである低HDL血症の成因について、血漿中糖化タンパク質の受容体を介してHDL産生因子ABCA1のリソソームによる分解促進が起こることを証明した。2)血漿HDLの代謝の制御について以下の諸点を明らかにした。(1)1990年代より続いている我が国の一般人口におけるHDL上昇は2010年以降も続いていることが分かり、(2)この間の我が国の顕著な栄養疫学的所見は魚介類の消費の急激な減少と肉類の摂取の増加である。これは2000年以降に顕著であり、全世代に渡って認められる。これに加えて、(3)低HDL血症マウスモデルにおける繁殖の障害について、抗酸化性の薬剤probucolがそのABCA1阻害によるHDL産生抑制作用にも関わらずこれを改善することが分かった。(4)また、以前より検討してきた日本住血吸虫症における致死的肝障害における寄生虫HDL受容体の役割についての研究で、これに対するワクチン治療が病変進行抑制に効果的であることを中国南京医科大学との共同研究で明らかにしつつある。3)栄養環境が西欧と異なる我が国において家族性高コレステロール血症(FH)が虚血性心疾患発症に果たす役割について、一般病院における循環器内科での急性冠疾患におけるFHの頻度を検証し、一般人口における頻度の数十倍に上ることを確認した。西欧との比較については診断基準の擦り合わせが必要であることも明らかになった。
アズキ近縁野生種を利用した超耐塩性アズキの作出と耐塩性遺伝子の同定

アズキの耐塩性を持つ近縁野生種は、Na+を排除するタイプと、蓄積するタイプの2種類ある。この2つの機構を交配によってアズキに導入することで、超耐塩性アズキを作出できると考えた。まず、遺伝的な耐塩性の要因を調べるためにアズキと耐塩性近縁野生種の交雑後代F2を利用したQTL解析を実施したところ、排除タイプと、蓄積タイプでは異なるQTLが検出され、これらのQTLをもつ系統は非常に強い耐塩性を示した。実際に戻し交雑により、耐塩性QTLを蓄積することで非常に強い耐塩性をアズキに付与できることが示された。1.超耐塩性アズキの作出Na+蓄積型の耐塩性野生種V.riukiunensisおよびNa+排除型耐塩性V.nakashimaeの両耐塩性機構を栽培アズキに導入する。本年度は、耐塩性QTLをより詳細に明らかにするために、唐人墓x宇久島の交雑後代F2を用いてRADseq(Restriction Site Associated DNA Sequence)による葉中のNa+量を指標としたQTL解析を行なった。今までの耐塩性の評価は塩処理後の枯死まで日数を指標としたSSRによるQTL解析であったため、今回の解析により耐塩性QTLのNa+吸収に関してより詳細な領域を特定した。また、超耐塩性アズキの作成のために、栽培アズキ京都大納言と唐人墓および京都大納言と宇久島の交雑後代耐塩性F3に京都大納言を戻し交雑をした複数の耐塩性BC1F1系統を栽培しBC1F2種子を得た。これらのBC1F2系統を展開して耐処理栽培を行い、耐塩性系統を複数得た。V.nakashimaeのNa+排除能に関連する耐塩性遺伝子を同定する。本年度は、京都大納言xV.nakashimaeの交配後代を展開し、塩処理栽培をすることで耐塩性の調査を行なった。葉中のNa濃度を測定したところ、V.nakashimeの耐塩性はNa+排除能だけでないことが示唆された。反復データを得るために挿し木による耐塩性評価も行なったところ、実生での結果とは異なるデータが得られた。耐塩性に変異のあるV.nakashimae全系統についてRADseqによる系統解析を行い、耐塩性の評価を行なった。その結果、日本の一部地域由来の系統群に耐塩性がみられ、耐塩性の地理的分布を明らかにした。耐塩性アズキの開発のため、栽培種(cv.京都大納言)と野生を交配したF1に栽培種を戻し交雑したBC1F2集団を展開して、耐塩性を調査し、QTL解析を行なった。V.nakashimaeと栽培種との交雑後代では、野生種(V.nakashimae)よりも耐塩性の強い系統が見られた。V.riukiuensisと栽培種との交雑後代では野生種(V.riukiuensis)より強い系統は見られなかったが、いずれも非常に強い耐塩性を示す系統を得られた。しかしながら、まだ100mMの塩濃度では、開花までは正常にみられるが結実することはなく、開花後に落花した。耐塩性系統を塩処理培養液からレスキューして、通常の培養液で栽培すると正常に開花結実することから、塩ストレスが稔性にも影響を及ぼしていることが推察された。耐塩性野生種Vigna nakashimaeのゲノム解読を行い、ドラフトゲノムを完成させ、これを参照ゲノムをして野生集団のRADseqによる多様性解析をおこない、論文を作成しようとしたところ、ゲノムシーケンスに使用したサンプルが他の野生種とサンプルが入れ違っていた可能性が示唆された。入れ違っていたと考えられるサンプルが近縁野生種であったため、多様性解析の参照配列として使用可能であったが、ゲノム解読をやりなおす必要がある。RADseqデータから多型を検出し、GWASをおこなったが、明確なQTLを検出することができなかった。しかしながら、耐塩性をもつ野生種は地理的な分布が限られており分子系統的にも近いことから、耐塩性系統がもつ特有のゲノム領域を特定した。ドラフトゲノムを再度作成し、再解析する予定である。耐塩性野生種2種間のQTL解析により耐塩性QTLが少なくとも3つ検出された。また葉内Na+濃度を測定することで、葉のNa濃度を上げるQTLが2つ、Na濃度を下げるQTLが2つ見つかった。耐塩性野生種V.nakashimaeは葉内Na+濃度を抑えるタイプの耐塩性をもち、V.riukiuensisはNa+を葉に蓄積するタイプであることから、それぞれの野生種に由来するQTLが検出されたと考えられた。枯死まで日数のQTLとNa+濃度に関するQTLは必ずしも一致しないことから、Na輸送とは別の耐塩性機構が存在していることが示唆された。入れ違っていたと考えられるサンプルが近縁野生種であったため、多様性解析の参照配列をして使用可能であったが、ゲノム解読をやりなおす必要がある耐塩性を有するアズキの近縁野生種Vigna nakashimae ver. UkushimaとVigna riukiuensisの交雑後代を作成して、F2集団を用いてRADseqによる耐塩性のQTL解析を行った。

先行研究によりV. nakashimakeはNaイオンを排除する機構を有しており、V. riukiuensisは組織内にNaを蓄積する機構を有していることが示唆されていた。塩処理後の枯死率および葉内Na濃度のQTL解析をしたところ、それぞれ異なるQTLが検出された。これらのQTLはNaイオンの排除および蓄積に関与していると考えられた。V. nakashimaeの野生集団を五島列島で採集し、耐塩性検定を行ったところ、集団内で耐塩性の強弱が見られた。これは野生集団の中で耐塩性に多様性があることを示している。最終した集団内に、ver. Ukushimaよりも強い系統「G418」を見いだした。V. nakashimaeの野生集団を用いてRADseqを実施し、耐塩性のゲノムワイドアソシエーション解析を行ったが、有意なQTLは検出されなかった。そこで、野生集団の中で最も強い耐塩性を示したG418系統およびQTL解析に使用したUkushima系統について全ゲノム解読をするために、HiSeqXによるディープシーケンスを実施した。アズキゲノムを元にしてG418およびUkushimaゲノムを作成し、耐塩性の候補原因遺伝子を決めた。アズキの耐塩性を持つ近縁野生種は、Na+を排除するタイプと、蓄積するタイプの2種類ある。この2つの機構を交配によってアズキに導入することで、超耐塩性アズキを作出できると考えた。まず、遺伝的な耐塩性の要因を調べるためにアズキと耐塩性近縁野生種の交雑後代F2を利用したQTL解析を実施したところ、排除タイプと、蓄積タイプでは異なるQTLが検出され、これらのQTLをもつ系統は非常に強い耐塩性を示した。実際に戻し交雑により、耐塩性QTLを蓄積することで非常に強い耐塩性をアズキに付与できることが示された。100mMの塩濃度で収穫できる栽培種「超耐塩アズキ」を目標としているが、現在100mMの塩濃度で開花まで正常に生育する耐塩性をアズキに付与することができた。今後、2つの野生種の耐塩性QTLを栽培種に導入することで、さらに改善できることが期待される。再度全ゲノムシーケンスを行い、V.nakashimaeのドラフトゲノムを作成する。野生種間のQTL解析は、作成途中のアズキゲノムを参照配列として使用したため、最終的に発表されたゲノム配列とは物理位置が異なるため、物理位置の修正を行い、論文を投稿する。分子遺伝学塩処理で枯れないという耐塩性は、さらに強化できると思われるが、稔性の回復がさらなる耐塩性の強化によって改善されるかは不明であるが、交雑によるさらなる耐塩性の強化によって改善されることを期待している。出産により3ヶ月間育児休暇を取っていたため、耐性アズキ作出のための交配が少し遅れているが、Na+排除能遺伝子の同定については、枯死率でなくNa濃度を指標に利用できるようになったため、今後、遺伝子単離のための時間短縮が見込める。ドラフトゲノムを作成するために全ゲノムシーケンスを実施したが、サンプルの入れ違いがあることが分かり、再度シーケンスを行う必要が生じたため。研究会参加として計上していたが、家庭の事情で不参加になったため次年度使用額が生じた。Vigna nakashimaeの全ゲノムシーケンスを行う。またデータ保存のためにハードディスクを購入する。
膵癌切除術後肝再発を予防するための外科治療補助療法の研究

研究目的:外科療法を中心とした膵癌の集学的治療の進歩は著しいが、術後肝転移再発による死亡率が未だに極めて高く、肝転移抑制に有効な補助療法の工夫が必要とされている。そのような補助療法の開発を目的とし、今年度は特に次の検討をした。1、膵術前照射の病理学的影響と、膵癌術後肝転移抑制に対する術前照射の臨床的有効性の評価。2、膵癌細胞のE-カドヘリンの変異と、肝転移に関与する機序の解明。3、膵癌の集学的治療プロトコールを作成し、筑波大学関連医療機関における共同研究。4、膵切除術や抗癌剤動脈注入の安全性向上のための肝予備能検査の臨床的応用。方法と結果:1、術前照射の膵への影響をみるため、サルでの実験プロトコールを作成し、膵頭十二指腸切除術をおこない実験モデルを作成した。臨床的には膵癌患者で膵癌切除不能症例の姑息的な放射線照射の臨床的な効果を検討した。2、膵癌細胞のE-カドヘリンの発現減少の機序としてプロモーター領域の変異、メチル化の有無を検討し、後者の関与が示唆された。3、筑波大学関連医療機関との共同研究のための膵癌の集学的治療プロトコールを作成した。4、肝機能評価の方法は、Trimethadioneを用いた肝予備能検査として臨床的に応用した。そのような補助療法の開発を目的とし、次の検討をした。1、癌局所動脈内抗癌剤+フィブリン糊重点法の開発と有効性の評価。2、膵術前照射の病理学的影響と、膵癌術後肝転移抑制に対する術前照射の臨床的有効性の評価。3、膵癌細胞のE-カドヘリンDNA・mRNAの変異の確認と、肝転移との関連性の探求。4、膵癌の集学的治療プロトコールを作成し、筑波大学関連医療機関における共同研究。5、膵切除術中の肝の血行遮断や抗癌剤肝動脈注入による肝障害予防。方法と結果:1、市販医療用フィブリン糊がアプロチニン非添加で一定時間後に溶解することを、in vitroで確認し、イヌの腸間膜動脈と膵支配動脈に注入し、一定時間後の溶解を確認した。膵実質に対する影響は軽微であることが確認され、臨床応用可能と考えられた。2、術前照射の膵への影響をみるため、サルでの実験の準備としてサルを試験開腹し、照射法を検討した。臨床的には膵癌患者で膵癌切除不能症例に対し、姑息的な放射線照射を3例に行ったので、その臨床的な効果を検討している。3、膵癌細胞のE-カドヘリンDNA・mRNAの変異の検討は、症例を増やして検討中である。4、筑波大学関連医療機関との共同研究のための膵癌の集学的治療プロトコールを検討した。5、肝機能評価の方法は、Trimethadioneを用いた肝予備能検査として臨床的に応用中である。2、膵癌細胞のE-カドヘリンの変異と、肝転移との関連性の検討。4、膵切除術中の肝の血行遮断や抗癌剤肝動脈注入による肝障害予防。方法と結果:1、術前照射の膵への影響をみるため、サルでの実験プロトコールを作成した。今後、サルへの術前照射後、膵頭十二指腸切除術をおこない、耐術性を検討する。

臨床的には膵癌患者で膵癌切除不能症例の姑息的な放射線照射の臨床的な効果を検討している。2、膵癌細胞のE-カドヘリンの変異の検討は、剖検例で予想に反してE-カドヘリン変異がない症例のほうが有意に肝転移が多いという結果を得た。その機序を検討中である。3、筑波大学関連医療機関との共同研究のための膵癌の集学的治療プロトコールを作成し、症例を集積中である。4、肝機能評価の方法は、Trimethadioneを用いた肝予備能検査として臨床的に応用中である。研究目的:外科療法を中心とした膵癌の集学的治療の進歩は著しいが、術後肝転移再発による死亡率が未だに極めて高く、肝転移抑制に有効な補助療法の工夫が必要とされている。そのような補助療法の開発を目的とし、今年度は特に次の検討をした。1、膵術前照射の病理学的影響と、膵癌術後肝転移抑制に対する術前照射の臨床的有効性の評価。2、膵癌細胞のE-カドヘリンの変異と、肝転移に関与する機序の解明。3、膵癌の集学的治療プロトコールを作成し、筑波大学関連医療機関における共同研究。4、膵切除後や抗癌剤動脈注入の安全性向上のための肝予備能検査の臨床的応用。方法と結果:1、術前照射の膵への影響をみるため、サルでの実験プロトコールを作成し、膵頭十二脂腸切除術をおこない実験モデルを作成した。臨床的には膵癌患者で膵癌切除不能症例の姑息的な放射線照射の臨床的な効果を検討した。2、膵癌細胞のE-カドヘリンの発見減少の機序としてプロモーター領域の変異、メチル化の有無を検討し、後者の関与が示唆された。3、筑波大学関連医療機関との共同研究のための膵癌の集学的治療プロトコールを作成した。4、肝機能評価の方法は、Trimethadioneを用いた肝予備能検査として臨床的に応用した。
大腸表面型腫瘍の形態形成における細胞増殖因子、アポトーシス関連因子の役割

大腸癌におけるmicosatellite instability(MSI)を検討した。大腸癌家族歴を全く有さない孤発性の進行大腸癌103例の検討により、このような大腸癌においてもMSIは15.7%の頻度で認められることを示した。また大腸癌の存在部位別によるMSIを検討すると、近位大腸においては33%、遠位大腸においては6%の大腸癌においてMSIを認め、さらに近位から遠位になるに従いMSIの陽性率は上昇した。この結果をもとに早期大腸癌におけるMSIを検討した。44例の早期大腸癌を、隆起型(28例)と表面型(16例)の形態別に、またそれらの早期癌を近位(19例)と遠位(25例)の部位別に区分してMSIを検討した。孤発性の早期大腸癌においても11.4%の腫瘍にMSIを認めた。また上記の分類により検討すると、近位大腸において表面型腫瘍と隆起型腫瘍におけるMSIを検討すると、近位大腸においては表面型腫瘍において有意にMSI陽性率が高かった(44%:0%、p=0.04)。以上のMSIを用いた孤発性大腸癌の検討結果から、大腸癌の発生においては、近位大腸癌と遠位大腸癌の発生過程に相違のある可能性があり、また近位早期大腸癌においては表面型腫瘍と隆起型腫瘍の腫瘍形成過程に相違のある可能性が示された。形態の異なる大腸腫瘍、隆起型腫瘍と表面型腫瘍の形態形成に関わる因子の検討を継続している。表面型腫瘍は隆起型腫瘍と肉癌形態が違うだけでなく細胞学的な悪性度の高い可能性がある。細胞動態に促進的に働く因子の活性化とそれを抑制的に働く因子のバランスにより腫瘍の形態は決定される可能性がある。我々は、隆起型大腸腫瘍と表面型腫瘍の内、粘膜病変はapoptosisに関連するBcl-2が細胞増殖因子よりも形態形成に強く関わる可能性を示した。これに継続して、癌の特性である侵潤能を示す早期癌である粘膜下侵潤癌を対象に、癌部と周囲腫瘍性粘膜の細胞動態を細胞増殖活性とapoptosisの観点から検討している。細胞動態に関連する因子として最近,cyclinとそれに関連する因子が同定されている。我々も、cyclin D-EとP21、P27の相互作用を検討し、これらの因子が大腸腫瘍の形態形成に関わるか否かを検討している。さらにapoptosisに関連する因子としてBcl-2と競合的に働くBaxの役割を検討している。P53は野性型では細胞動態を抑制的に規制するが、変異型は腫瘍化に関わる重要な因子である。隆起型と表面型の大腸腫瘍の間でのP53の差異を検討することにより細胞動態の異常と、腫瘍化のプロセスを同時に検討可能でありこの検討も継続している。表面型粘膜下浸潤癌の細胞増殖活性、apoptosis、P53の蛋白発現状態、遺伝子型の検索により、形態形成と細胞学的性格に関しての検討を継続している。大腸表面型腫瘍は大腸隆起型腫瘍と肉癌形態が違うだけでなく細胞学的な悪性度も高い可能性がある。このため大腸表面型腫瘍に特有の分子生物学的変化を検討している。細胞動態に関連する因子として最近、cyclinとそれに関連する因子が同定されcyclin D-EとP21、P27の相互作用を検討している。またapoptosisに関連する因子としてBcl-2と競合的に働くBaxの役割を検討している。また我々は、大腸癌におけるmicrosatelite instability(MI)を検討しているが、大腸表面型腫瘍と隆起型腫瘍の間でのMI状態を検討した。右側に発生する表面型腫瘍においてはMIの検出率が高くDNA修復機能に差がある可能性があることを示した。継続して表面型早期癌、表面型由来進行癌のMI、K-ras遺伝子変化を検討しており、表面型腫瘍の発癌過程の研究を継続している。

大腸癌におけるmicosatellite instability(MSI)を検討した。大腸癌家族歴を全く有さない孤発性の進行大腸癌103例の検討により、このような大腸癌においてもMSIは15.7%の頻度で認められることを示した。また大腸癌の存在部位別によるMSIを検討すると、近位大腸においては33%、遠位大腸においては6%の大腸癌においてMSIを認め、さらに近位から遠位になるに従いMSIの陽性率は上昇した。この結果をもとに早期大腸癌におけるMSIを検討した。44例の早期大陽癌を、降起型(28例)と表面型(16例)の形態別に、またそれらの早期癌を近位(19例)と遠位(25例)の部位別に区分してにMSIを検討した。孤発性の早期大腸癌においても11.4%の腫瘍にMSIを認めた。また上記の分類により検討すると、近位大腸において表面型腫瘍と隆起型腫瘍におけるMSIを倹討すると、近位大腸においては表面型腫瘍において有意にMSI陽性率が高かった(44%:0%、p=0.04)以上のMSIを用いた孤発性大腸癌の検討結果から、大腸癌の発生においては、近位大腸癌と遠位大腸癌の発生過程に相違のある可能性があり、また近位早期大腸癌においては表面型腫瘍と隆起型腫瘍の腫瘍形成過程に相違のある可能性が示された。
不登校のタイプに基づく登校刺戟についての理論的・教育臨床的研究

本研究の概要は次の通りである。平成8年度および平成9年度においては1)不登校に関する文献、資料の収集と検討および事例の収集、2)不登校に関連する変数の理論的な検討、3)不登校に影響している変数の検討のための調査用紙の作成と実施、4)不登校に影響する変数の抽出、5)不登校に影響する変数の抽出、6)実態調査および事例の検討による「登校刺戟」の理論の構成、7)不登校の原因と登校拒否の段階による不登校のタイプの分類、8)不登校の原因による教師用分類テストの作成、9)「年齢(発達)」を考慮した不登校の分類の検討が行われた。平成10年度においてはそれまでのデータを基に「不登校タイプ別、発達段階別、経過段階別の72の対応マニュアルの作成」を中心に研究が行われた。すなわち平成8年度では、現場の教師や大学生に考える対応、平成9年度には、事例の中でみられる対応、平成10年度では、教師はクラスの不登校児にどのように対応したらよいかを中心に研究が行われた。不登校タイプ別、発達段階別、経過段階別の対応マニュアルの形式は、1)心理学に理論別対応表、2)登校刺激の分類を因子分析による8つの登校刺激からおよびケースに基づく10の登校刺激の抽出、3)不登校タイプ別、発達段階別、経過段階別の72について3段階(○△×)の登校刺激の専門家(現場教師を含む心理学の専門家)による3段階評定となっている。以上の手続きに基づき、教師のための不登校対応マニュアルの形式を決定した。全体の流れとしては(1)「不登校分類チェックリスト」、(2)「不登校経過チェックリスト(年齢別)」、(3)「不登校対応マニュアル」の順に行う方法とした。「このタイプの不登校児への対応の基本」は、このタイプの不登校児への対応として行なうことが望ましいと考えられる対応に○、特に必要の無い活動に△、行なわない方がよいと思われる活動に×が記された。この10の対応のうち、1から8までは、教師および心理学の専門家による不登校児への対応についての調査から、因子分析によって抽出された内容であり、9と10は、学校でのクラスの問題と家庭での対応についての内容である。これも上記の対応の原則と同様に現場の教師および心理学の専門家において3年間に渡って検討されてきたものである。平成8年度において本研究では、次のことを行った。1)不登校に関する文献、資料の収集と検討および事例の収集本研究を始めるにあたって、不登校に関する文献および資料の収集と検討および事例の収集を行った。その内容は、現在、出版されている登校拒否に関する図書についてのレビューである。これは、川島一夫他(1995)において検討されたものに、さらに、最新の文献を加えたものである。2)不登校に関連する変数の理論的な検討本研究の基本的な理論は、行動変容を基礎として、登校拒否に影響する要因を学校場面におけるものと学校場面以外のものとに分け、さらにそれらを登校拒否児の年齢および登校拒否の経過段階によって分類することで、適切な登校刺激を検討することが可能になると考えている。

3)不登校に影響している変数の検討のための調査用紙の作成と実施不登校に関連していると考えられる要因を抽出するために、小学校の教師および大学生を対象に不登校に関する調査を行った。そこでの調査は、現職教師として可能であるような登校刺激を自由記述により調査した。4)不登校に影響する変数の抽出上記の調査の結果について、因子分析を行い、6つの因子を抽出した。この段階で、長期にわたる現有パソコンを含めたパソコンの使用が行われた。そのため、予定を変更しパソコンを購入した。5)不登校に影響する変数の抽出その結果と、2)において検討した不登校についての理論から、登校拒否を8つのタイプに分類した理論の構成を行った。平成9年度において本研究では、次のことを行った。本研究初年度において1)不登校に関する文献、資料の収集と検討および事例の収集、2)不登校に関連する変数の理論的な検討、3)不登校に影響している変数の検討のための調査用紙の作成と実施、4)不登校に影響する変数の抽出、5)不登校に影響する変数の抽出が行われた。本年度は登校刺激の分類を中心に研究が行なわれた。1)実態調査および事例の検討による「登校刺戟」の理論の構成前年度における不登校について調査を基に理論的構成を行われた。その理論的構成の過程で登校拒否のタイプにはその原因が予期的な原因(不安)によるものといじめられたなどの経験によるものがあることが明らかになった。それらを考慮して事例について理論的分類について再検討が行なわれた。2)不登校の原因と登校拒否の段階による不登校のタイプの分類不登校の予期的あるいは経験による原因による分類に加えて、その経過による段階を考慮してタイプ別の分類が行なわれた。これは登校拒否を潜在期を含め4つの経過としてとらえ分類の要因として考えた。3)不登校の原因による教師用分類テストの作成現場での教師が、上記の不登校の経過および原因による分類を行いやすくするために教師用「不登校分類チェックリスト」の作成が行なわれた。そのチェックリストは、それぞれの経過段階で典型的なタイプを示している。これは信州大学教育学部紀要に発表された。4)上記分類に加えて「年齢(発達)」を考慮した不登校の分類の検討「不登校分類チェックリスト」は、発達を考慮して、3つの年齢段階でのそれぞれのチェックリストの作成が行なわれた。これは72の分類から実際にケースが見られた52のタイプを選択した。平成10年度においては、本研究全体のまとめおよび次の事項を行った。平成8年度および9年度においておこなわれた1)不登校に関する文献、資料の収集と検討および事例の収集、2)不登校に関連する変数の理論的な検討、3)不登校に影響している変数の検討のための調査用紙の作成と実施、4)不登校に影響する変数の抽出、5)不登校に影響する変数の抽出、6)実態調査および事例の検討による「登校刺戟」の理論の構成、7)不登校の原因と登校拒否の段階による不登校のタイプの分類、8)不登校の原因による教師用分類テストの作成、9)「年齢(発達)」を考慮した不登校の分類の検討の「年齢(発達)」を考慮した不登校の分類の検討におけるデータに基づき以下のことを行った。1)不登校タイプ別、発達段階別、経過段階別の72の対応マニュアルの作成
形態変化を利用した新規リチウム侵入型金属間化合物の創製を二次電池特性

リチウムイオン二次電池負極の充放電容量の増大をめざして、より高密度でLiを挿入できる金属間化合物の探索を行ったところ、Mg_2Snを見出した。この化合物はわれわれのグループがこれまでに報告してきたMg_2GeやMg_2Siと異なり、MA時間の変化に伴い立方晶から斜方晶へ相転移することがわかったため、結晶系の違いが電池充放電特性に与える効果を調べた。MgとSnを出発物質としてメカニカルアロイング(MA)したところ、3時間で立方晶のMg_2Snが単一相で得られた。MA処理時間を延長すると、5時間で立方晶と斜方晶の混合相のMg_2Snが得られ、さらに7.5時間では斜方晶の単一相となることが示された。得られた試料を用いて作成したMg_2Sn電極の放電容量の充・放電サイクル依存性を調べた。その結果、立方晶単独のものでは電池容量は小さいが、斜方晶との混合相となることによって容量の増大が見られるとともに、その容量は20サイクル後においても250mAhg^<-1>を保っていることが示された。斜方晶単一相の電極についての結果から、この容量の増大と良好なサイクル特性は、斜方晶相の寄与によるものと推察される。また、混合相Mg_2Sn電極の充・放電サイクル特性は、Mg_2GeやMg_2Siと比較しても格段に優れていることがわかった。
機能性遷移金属酸化物の探索と開発

本課題の研究目的は、遷移金属酸化物を主な対象として、(1)超常環境下における物質探索、(2)構造、物性評価と新現象の探索、の2つを実施して、新規物質や新現象・新機能の探索・開発を行うことであった。その結果、10個以上の新規遷移金属酸化物の開発に成功し、それらの特異な特性を明らかにした。一部は新規材料シーズとして有用と思われる。1.低次元コバルト酸化物の構造と磁性に関する研究を行った。Sr_<2γ>CoO_3(γ=1.261)はCoO_6八面体・プリズムの面共有一次元鎖を含む結晶構造を有する。γの値や化学量論比が異なる幾つかの相が存在すると考えられ、種々の磁性が報告されているが、構造の複雑さ故に、これまで、構造と磁性に関して首尾一貫した解釈が与えられていなかった。今回、中性子回折データを用いた変調構造解析によって精密な結合長を求め、それを基に、磁化率の解析を行った。特に、この物質の様々な磁性は、非磁性Co^<3+>の量に強く依存することが分かった。2.パイロクロア型のCd_2Re_2O_7はTc=1Kの超伝導体であるが、200Kと120Kにおいて奇妙な構造相転移を示すことが報告されている。近年、これらは金属における特異な強誘電転移であると報告されたが、研究を進めるためには良質な結晶を育成する必要があった。そこで、本研究では気相輸送法により非常に良質な単結晶を育成し、比熱、熱膨張率、および熱伝導率の精密な測定を行った。特に、パイロクロア型の強誘電体であるCd_2Nb_2O_7と詳細な比較を行い、これらの物質の構造相転移には多くの共通点があることを明らかにした。3.カルシウムフェライト型構造となるAM2O4(A=Ca,Na;M=V.Cr,Fe)を中心に研究を行った。M=Vではミューオンスピン回転の詳細な解析によりA=Naにおいて格子に不整合なヘリカル反強磁性状態が実現していることを明らかにした。M=Cr,Feに対しては、NaM2O4を高圧下で発見した。新物質である。既知物質であるA=Caとの固溶系を合成し、磁性、電気抵抗、比熱、誘電性などを調べた。本課題の研究目的は、遷移金属酸化物を主な対象として、1超常環境下における物質探索、2構造、物性評価と新現象の探索、の2つを実施して、新規物質や新現象・新機能の探索・開発を行うことであった。H23年度の主要な研究成果を以下に示す。[1]新規スピン・軌道モット絶縁体Ba2IrO4を合成発見し、その磁気状態が銅酸化物超伝導体母物質に似ていることを明らかにした。[2]新規スピン・軌道モット絶縁体Ba2IrO4の金属化に成功し、臨界特性と非フェルミ液体電子散乱機構の存在を明らかにした。[3]軌道自由度のない三角格子反強磁性体Ag2CrO2を合成発見し、RKKY相互作用に関連したスピン秩序化と遍歴電子の急激な電気抵抗減少を見いだした。[4]カルシウムフェライト構造をもつNaCr2O4を発見し、それが非従来型の巨大磁気抵抗効果を示すことを明らかにした。同型構造のCa1-xNaxV2O4において光学伝導度の測定等によって、xが約0.3から0.78の範囲で、温度による金属絶縁体転移が起こることを明らかにした。[5]スピネル型強磁性体CdCr2Se4とCdCr2S4の良質な単結晶を育成することに成功した。これらの比熱と熱膨張を測定し、CdCr2S4においては強磁性転移温度以下で負の膨張係数と比熱の異常な温度ベキ依存性を示すことを明らかにした。また、スピネル型超伝導体CuRh2S4 (Tc=4.7K)とCuRh2Se4 (Tc=3.4K)について比熱測定を行い、この系の超伝導は典型的な弱結合BCS型であることを確認した。[6]これらの新規合成物質の電子構造を第一原理計算に基づいて解析した。実験結果と比較することによって、その電子構造を明らかにした。[7]新規銅酸化物高温超伝導体の合成を最終目的とする高圧下物質探索実験を実施した。主に臭素を含むn型超伝導体および関連物質の合成に成功した。本課題の研究目的は、遷移金属酸化物を主な対象として、1超常環境下における物質探索、2構造、物性評価と新現象の探索、の2つを実施して、新規物質や新現象・新機能の探索・開発を行うことである。H24年度の主要な研究成果の概略を以下に示す。[1]カゴメ格子反強磁性体Volborthite (Cu3V2O7(OH)2・2H2O)の単結晶育成に成功し、新しい物理現象「軌道スイッチング」を発見した。