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オゾンジェルによる歯周予防・治療薬の開発

近年、歯科ではオゾンを口腔内消毒薬の代替に用いるための議論がなされている。我々はオゾンを含むグリセリン溶液のオゾンジェルを開発してきた。オゾンジェルは不快な匂いも無く長期間にわたり殺菌効果を示し、細菌による耐性を生じさせない特性を有している。本研究では、このオゾンジェルの口腔内粘膜刺激性試験による安全性の評価、止血作用、抗菌作用について評価した。その結果、オゾンジェルは口腔内粘膜に対し極めて刺激が少ないことが明らかとなった。また、止血効果はボスミン溶液は液体トロンビンと同程度の活性を有していた。オゾンジェルはすみやかに抗菌作用を示すことが明らかとなった。オゾンは元々天然に存在し、かつ分解後酸素に戻るため残留性がないという特長があり、人にも環境に優しい酸化剤である。その酸化力を用いた殺菌効果、脱臭効果、漂白効果が認められており、公衆衛生から各産業まで利用が広がっている。そのオゾンを水に溶解したオゾン水は医療領域でも利用が進んでおり、手指消毒を始め、眼科での眼の洗浄、NICUにおける新生児の臍部洗浄、歯科治療でも利用されている。ただし、オゾン水は半減期が30分から40分程度と早く用時調整しなくてはならない点並びにオゾンガスの気散に注意する必要がある。オゾンジェルは、グリセリンにオゾンを溶解させることにより、長時間オゾンを保存可能にできたものであり、オゾン臭が一切しないため、より安全なオゾン利用が可能となり、医薬品や化粧品での検討や実用が進んでいる。そのオゾンジェルを用いた歯周病原因菌への殺菌効果試験を報告した。その後、粘膜適用においては眼粘膜試験の実施した。ここでは、動物実験においてオゾンジェルの口腔粘膜刺激性試験を行い、特に検討が進んでいる歯科口腔領域における安全で有効なオゾン利用の推進に結び付ける。本試験において、既に判明していた眼粘膜への刺激性評価のみならず、今回口腔粘膜における刺激性評価も極めてマイルドであることが認められた。本研究の目的は、オゾンジェルを開発し、歯周病治療に応用するものである。従来から、オゾン水は殺菌作用が知られ、既にその殺菌力で、食品や衣類に用いられている。一方、オゾンには損傷治癒能力の報告もある。このような背景から、オゾンが細菌感染症であり、炎症疾患である歯周病への創薬的発想に至った。しかし、オゾン水は30分で水になり、活性がなくなることや、若干のガスが口腔内への喘息の可能性を否めない。そこで、長期間、オゾン活性を維持し、安全性の高い形態が重要であるため、オゾンジェルの開発に至った。本年度は、オゾンジェルの口腔内適用を想定するために、基剤の開発実験を行なった。基剤として粘調度を調整しつつもオゾン濃度に影響を与えないものを候補とした結果、グリセリンに到達した。グリセリンにオゾンを溶解し、0ppm ,10ppm,100ppm,1000ppmに調整し、オゾンジェルを作成できた。次に、オゾンジェル内の濃度、pH、粘度、水中での分散性の初期、経時変化(1-7日、15, 20, 25,30, 35,40,45,50日)を追求した。その結果、実験は、30日までは濃度は初期と同じであり、粘度、水中での分散度は50日まで同じであった。また、オゾンジェルの保存は4度保存では50日まで、初期と同濃度であった。さらに、歯周病菌の代表的であるポルフィロモナス・ジンジバリス,アグリゲイティバクター・アクチノミセテムコミタンス,トレポネーマ・デンティコーラ,タンネレラ・フォーサイセンス,プレボテーラ・インターメディアに対しては、オゾンジェルの濃度依存性に殺菌活性を確認できた。本研究では,歯周病治療に対するオゾン水・オゾンジェルによる抗炎症作用・殺菌・口臭抑制・止血効果を基礎医学的な実験系で探求することを目的とした.オゾン水は電解オゾン水生成器で精製し、オゾンジェルは開発した.ヒト歯肉線維芽細胞に歯周病原因菌由来LPS刺激により,産生する歯周病培養モデルへのオゾンによる炎症サイトカイン量の変化を分析した.次に、オゾンによるP.gingivalis , P.intermedia , F. nucleatum , S. mutansの4種の菌に対する最小発育阻止濃度を計測した.さらに,検知管式気体測定器にて,オゾンによる硫化水素,メチルメルカプタン濃度変化を測定した.また,マウス尾部切断創のオゾン水による局所止血効果を判定した.本研究の実験系で、炎症性サイトカインが抑制された.4種の菌に対する最小発育阻止濃度の計測から,細菌群の発育阻止を確認できた.硫化水素,メチルメルカプタン濃度は抑制された.局所止血の時間は短縮した.本邦において,既にオゾンは食品,農業,畜産,工業,医療分野など多方面に利用されている.本研究より,オゾンによる炎症性サイトカイン抑制から抗炎症作用を確認できた。

オゾンによる濃度依存的に齲蝕・歯周病の代表的菌群への殺菌効果,口臭の主な原因物質である揮発性硫黄化合物である硫化水素,メチルメルカプタンの濃度より口臭抑制効果,止血の短縮時間の比較よりエピネフリン同等の止血効果を確認できた.以上から、オゾンは、歯周病に限らず、一般的な歯科治療をはじめ,歯周外科,インプラント治療など口腔外科的治療には歯科医療に期待の大きい物質である.さらに,本研究で解明されたオゾンがもつ,抗炎症作用,齲蝕・歯周病菌への殺菌効果,口臭抑制効果及び止血効果から新しい発想での治療薬に発展する可能性を秘めている.臨床薬理学前回までに、オゾンジェルの安定性、殺菌性を確認でき、今回、動物実験で、口腔粘膜における刺激性評価も極めてマイルドであることが認められた。オゾンの活性が維持されたオゾンジェルはほぼ作成できた段階である。基剤にはグリセリンが最適であった。そして、活性確認のために、経時的にオゾン濃度や粘度や殺菌力は、1ヶ月は安定していた。オゾンジェルの安定性、殺菌性、動物実験による口腔粘膜の安全性が確認できた。次に、口腔由来内容細胞で、細胞への影響、増殖能の確認。さらに、歯周病培養モデルを作成し、炎症性サイトカインの抑制効果、骨系細胞への影響を確認していく。本研究の目標は口腔内への塗布であるために、安定したオゾンジェル開発された段階で、口腔内由来細胞への増殖能の細胞、分子レベルで検討し、生体への安全性試験も実施していく。当初より購入消耗品予算が少なくなったため。本実験を実施するための、培養実験、動物実験に使用と考えている。口腔内由来細胞への増殖能の細胞、分子レベルで検討、および新しい活性の探求と生体への安全性試験の実施予定。
グレリンによるインスリン分泌調節機構の解明

グレリンは、オーファンレセプターである成長ホルモン放出促進因子受容体(GHS-R)の内因性リガンドとして胃から精製された新規ペプチドである。本研究では、グレリンによる膵β細胞機能と血糖値の調節機構を明らかにすることを目的とした。一晩絶食させたマウスにグレリンを腹腔内投与すると、容量依存的に血糖値の上昇が観察された。さらにグレリンは、グルコース負荷試験における血糖値上昇反応を促進し、血中インスリン濃度上昇反応を抑制した。コラゲナーゼ法により単離したラット膵島を用いてELISA法にてインスリン分泌を測定した結果、グレリン(10nM)はグルコース(8.3mM)誘発インスリン分泌を抑制した。また、Fura-2蛍光画像解析法を用いて細胞内Ca^<2+>濃度変化を測定した結果、グレリン(10nM)はグルコース刺激による単離β細胞内Ca^<2+>濃度増加反応を抑制した。一方、グレリン受容体(GHS-R)拮抗薬は、マウスの空腹時およびグルコース負荷時の血糖値を低下させ、血中インスリン濃度を増加させたGHS-R拮抗薬および抗グレリン血清は、5.6mMグルコース存在下での膵島インスリン分泌を増加させた。さらにGHS-R拮抗薬および抗グレリン血清は、膵島におけるグルコース刺激(5.6-22.3mM)による細胞内Ca^<2+>濃度上昇を有意に増強した。本研究より、膵島内に存在するグレリンがβ細胞に作用しインスリン分泌を抑制することを明らかにした。グレリンは、血糖値調節に関与する膵島内因性の新規インスリン分泌制御因子であり、グレリン機能の変化と病態との関連に注目し研究を発展させる予定である。(論文投稿中および第47回日本糖尿病学会年次学術集会においてシンポジウム発表予定)グレリンは、オーファン・レセプターである成長ホルモン放出促進因子受容体(GHS-R)の内在性リガンドとしてヒトおよびラットの胃から精製されたアミノ酸28個からなる新規ペプチドである。本研究は、膵臓におけるグレリンのインスリン分泌調節機構を明らかにすることを目的とする。1.グレリン投与による血糖値の変化2.グレリンのインスリン分泌抑制作用ラット膵臓からコラゲナーゼ法により単離したランゲルハンス島を用いて、ELISA法にてインスリン分泌を測定した。その結果、グレリン(10^<-10>-10^<-8>M)は容量依存的にグルコース(8.3mM)誘発インスリン分泌を抑制した。一方、低濃度グルコース(2.8mM)条件下では、グレリンはインスリン分泌に影響しなかった。3.細胞内Ca^<2+>動態に対するグレリン作用ラット膵臓ランゲルハンス島から単離したβ細胞にCa^<2+>感受性蛍光色素(fura-2/AM)を負荷し、細胞内Ca^<2+>濃度の変化を蛍光画像解析法を用いて測定した。その結果、グレリン(10^<-8>M)はグルコースおよびロイシン刺激による膵β細胞内Ca^<2+>濃度増加反応を抑制したが、トルブタミド、KClおよびアセチルコリン刺激によるCa^<2+>濃度増加には影響しなかった。以上の結果から、内在性のグレリンが空腹時における過度な低血糖状態を防御している可能性が考えられる。その機序として、グレリンは膵臓β細胞におけるATP依存性Kチャネルの閉鎖過程より上流(おそらくグルコース代謝過程)に作用してインスリン分泌を抑制することが示唆された(第46回日本糖尿病学会発表予定)。(論文投稿中および第47回日本糖尿病学会年次学術集会においてシンポジウム発表予定)
界面電子移動速度制御による半導体ヘテロナノ構造の構築

本研究課題では、構造の精密制御された量子ドットと金属酸化物ナノ構造膜を組み合わせた量子ドット増感膜を作製し、その界面電荷移動反応機構の解明・制御を行うことによって、最適な界面ナノ構造を設計することを目的とした。まず、サイズの精密制御された硫化カドミウム量子ドットの合成を行った。その結果、25nmの範囲でサイズを自由に制御でき、しかもサイズの分散性を10%以下に抑えることに成功した。次に、合成されたCdS量子ドットを官能基を持つ直鎖有機分子を介して酸化チタン上に吸着させることを試みた。条件を最適化した結果、量子ドットの吸光度にほとんど変化がない状態で酸化チタン上に担持することに成功した。さらに、CdS量子ドット増感酸化チタン膜の電子移動特性を評価するために可視紫外吸収スペクトル測定装置並びに発光装置を用いて、電子移動効率の最大値を見積もった。その結果、どのサイズのCdS量子ドットを用いても、効率が80%以上であることを確認した。この高効率電子移動反応の評価の正当性を確かめるために、実際に増感型太陽電池を作製し、性能の変化を観測した。その結果、どのサイズの量子ドットを用いても、量子ドット増感膜の吸収スペクトルに類似した分光感度スペクトルを観測した。このことから、太陽電池性能はCdS量子ドットのサイズに依存せず、しかも初期の電荷分離効率によって決定されると示唆される。また、本実験から発光スペクトルを用いて電子移動効率を評価することが可能になり、簡便な測定法を確立することができた。
ヒト消化器癌培養株の転移性クローンを用いた転移の機作と抑制に関する研究

本研究では,ヌードマウスを用いたヒト消化器癌in vivo転移モデルの確立と,癌細胞膜糖蛋白と転移との関連性について検索し,以下の知見が得られた.1)ヌードマウス移植株として樹立できたヒト消化器癌症例は78/167例(46.7%)であった.これらの中で同一症例から原発巣と転移巣由来の移植株が樹立できた症例は17例であった.また,皮下移植で転移を発現した移植株はわずかに6例であったが,恒常的に肺転移発現を示す胃癌株が樹立できた.2)ヒト大腸癌移植株を用いた検討で,原発巣と転移巣では生物学的特性(増殖速度, CEA産生能,抗癌剤感受性など)の相違があることが強く示唆された.3)二次元電気泳動とレクチン染色の結果,各種癌および正常組織には特有な染色パターンのあることが判明した.また,癌では正常組織と比較して,特異的あるいは異常増加または欠如していると考えられる染色スポットが認められた.一方,原発巣と転移巣の比較では数種のスポットで濃淡あるいは増減が見られたが,特徴的なスポットは認められなかった.4)しかしながら,自然肺転移を発現するヒト胃癌株の細胞膜成分のSDS-P, AGE後のRCA-1およびWGAレクチン染色では,他の移植癌では検出されないか,極淡く認められるバンドが特徴的に認められた.5)これらは, RCA-1とWGAのlectin affinity chromatographyで抽出した糖蛋白のSDS-PAGEとクーマジー蛋白染色の結果, RCA-1では分子量約11万8千, 9万, 7万, 2万2千の部位に, WGAでは約6万9千, 2万5千の部位に特徴的な染色バンドとして認められた.6)RCA-1 lectinaffinity chromatographyで得られた試料を免疫源として,モノクロナール抗体の作製を試み, CEAをはじめ既存の抗体とは異なった抗体(MG-1, IgM(λ))を得た.MG-1は,正常組織とは反応せず,主に消化器癌との反応が見られているが,転移との関連性は検索中である.本研究では,ヌードマウスを用いたヒト消化器癌in vivo転移モデルの確立と,癌細胞膜糖蛋白と転移との関連性について検索し,以下の知見が得られた.1)ヌードマウス移植株として樹立できたヒト消化器癌症例は78/167例(46.7%)であった.これらの中で同一症例から原発巣と転移巣由来の移植株が樹立できた症例は17例であった.また,皮下移植で転移を発現した移植株はわずかに6例であったが,恒常的に肺転移発現を示す胃癌株が樹立できた.2)ヒト大腸癌移植株を用いた検討で,原発巣と転移巣では生物学的特性(増殖速度, CEA産生能,抗癌剤感受性など)の相違があることが強く示唆された.3)二次元電気泳動とレクチン染色の結果,各種癌および正常組織には特有な染色パターンのあることが判明した.また,癌では正常組織と比較して,特異的あるいは異常増加または欠如していると考えられる染色スポットが認められた.一方,原発巣と転移巣の比較では数種のスポットで濃淡あるいは増減が見られたが,特徴的なスポットは認められなかった.4)しかしながら,自然肺転移を発現するヒト胃癌株の細胞膜成分のSDS-P, AGE後のRCA-1およびWGAレクチン染色では,他の移植癌では検出されないか,極淡く認められるバンドが特徴的に認められた.5)これらは, RCA-1とWGAのlectin affinity chromatographyで抽出した糖蛋白のSDS-PAGEとクーマジー蛋白染色の結果, RCA-1では分子量約11万8千, 9万, 7万, 2万2千の部位に, WGAでは約6万9千, 2万5千の部位に特徴的な染色バンドとして認められた.6)RCA-1 lectinaffinity chromatographyで得られた試料を免疫源として,モノクロナール抗体の作製を試み, CEAをはじめ既存の抗体とは異なった抗体(MG-1, IgM(λ))を得た.MG-1は,正常組織とは反応せず,主に消化器癌との反応が見られているが,転移との関連性は検索中である.教室で樹立したヌードマウス可移植ヒト消化器癌株(胃癌,食道癌,大腸癌,膵癌など)30株,正常ヒト胃・大腸粘膜および正常ヌードマウス肺・肝組織を用いて、これらの細胞膜成分を回収し、SDS-PAGE,二次元電気泳動を行い、Western blotting後、各種レクチン(DBA,PNA,WGA,ConA,UEA-1,RCA-1)染色を行った。さらに、レクチンアフィニティクロマトグラフィで転移関連膜成分と考えられる膜糖蛋白の検索を行った。また、ヌードマウスにおける原発巣由来癌株と転移巣由来癌株の生物学的特性の比較検討を行った。結果:(1)原発巣と転移巣との間には生物学的特性(腫瘍増大速度,CEA産生能,制癌剤感受性など)のheterogeneityが認められた。(2)癌細胞と正常細胞の膜糖蛋白の比較で、癌細胞に特異的な膜糖蛋白、さらに異常増加の見られる膜糖蛋白が認められた。(3)原発巣と転移巣ではレクチン染色で数種の膜糖蛋白に染色性(濃淡,増減)で差が見られた。

(4)ヌードマウスで高率に自然肺転移を起こすヒト胃癌株では、SDS-PAGE後、レクチン(とくにRCA-1,WGA)染色で、他の癌細胞膜に見られない特異的と考えられる膜糖蛋白が認められた。(5)(4)で認められた膜糖蛋白の回収をレクチンアフィニティクロマトグラフィで行った。RCA-1では分子量が約18万,9万,6万7千,2万の部位に、WGAでは約6万7千,2万の部位にバンドとして認められるが、これらは他の癌細胞ではあっても少量か、あるいは欠如していることがあり、現在、これらに対するモノクローナル抗体を作成中である。今後、モノクローナル抗体を用いて、さらに詳細に解析を行う予定である。ヌードマウス可移植ヒト消化器癌株(胃癌,食道癌,大腸癌,膵癌など)30株,正常ヒト胃・大腸粘膜およびヌードマウスの肺・肝組織の細胞膜成分のみを回収し, SDSーPAGE後,各種レクチン(DBA,PNA,WGA,ConA,UEAー1,RCAー1)染色を行ったところ,ヌードマウスでの高率に自然肺転移を起こすヒト胃癌株で, RCAー1およびWGAのレクチン染色で,他の癌細胞膜に認められないか,あっても少量と考えられる膜糖蛋白が認められた.そこで,この胃癌株の細胞膜成分からRCAー1を用いたLectin Affinitychromatographyでレセプターである膜糖蛋白を回収し,この特定の糖蛋白に対するモノクローナル抗体の作成を行った.作成されたモノクローナル抗体(MG29ー1)は,抗原として糖を認識しており,正常組織は染色されず,胃癌,大腸癌の一部で細胞膜を染色する.現在,種々の特徴を解析中である.一方では,この胃癌株の癌細胞を抗原としてモノクローナル抗体の作成を行っている.現在,数種のモノクローナル抗体を得ており,各種レクチンのAffinity chromatographyで回収した膜糖蛋白との反応性によるAssayから特徴の異なった種々のモノクローナル抗体の選定を行っている.これらのモノクローナル抗体を用いて,原発巣と転移巣の染色性,各種抗原の局在性などの特徴を解析することが可能と考えられ,現在検討中である.
骨格筋幹細胞の自己複製機構の解明

骨格筋の修復・再生は骨格筋幹細胞によって行われる.骨格筋幹細胞の自己複製は個体の生涯にわたって骨格筋を維持するために必須の現象である.本研究では骨格筋幹細胞由来の株細胞C2C12を用いて,未分化かつ休眠状態を維持するリザーブ細胞がアダプタータンパク質Grb2,グアニンヌクレオチド交換因子Sos,低分子量Gタンパク質Rasを介する情報伝達系によって形成されることを明らかにした.このことから,筋再生の過程で活性化した骨格筋幹細胞がGrb2-Sos-Ras依存的に休眠状態へと移行することによって,骨格筋幹細胞の自己複製が行われることが示唆された.骨格筋の修復・再生は骨格筋幹細胞によって行われる.骨格筋幹細胞の自己複製は個体の生涯にわたって骨格筋を維持するために必須の現象である.本研究では骨格筋幹細胞由来の株細胞C2C12を用いて,未分化かつ休眠状態を維持するリザーブ細胞がアダプタータンパク質Grb2,グアニンヌクレオチド交換因子Sos,低分子量Gタンパク質Rasを介する情報伝達系によって形成されることを明らかにした.このことから,筋再生の過程で活性化した骨格筋幹細胞がGrb2-Sos-Ras依存的に休眠状態へと移行することによって,骨格筋幹細胞の自己複製が行われることが示唆された.本年度は骨格筋幹細胞の休眠状態への移行を誘導する培養系について検討を行うとともに,骨格筋幹細胞の活性化の分子機構について精査した.骨格筋幹細胞の休眠状態への移行については主に細胞株C2C12を用いて培養条件の探索を行った.C2C12細胞は高濃度の血清存在下では一様に未分化な状態で増殖を続けるが,血清濃度の低下により分化形質を示す筋管細胞と未分化な状態に留まるリザーブ細胞が出現することが報告されている.リザーブ細胞は休眠状態の骨格筋幹細胞に相当するものと考えられているが,その検出にはマーカーを探索する必要があったため抗アポトーシス分子であるBcl-2がリザーブ細胞特異的に発現することを明らかした.そして,培養条件の操作によるリザーブ細胞の誘導を試みたところ,PDGF-BBおよびTGF-βがプレ・リザーブ細胞と考えられる細胞を選択的に増加させることが判明した.さらに,FGF-2,PDGF-BBおよびTGF-βを同時に作用させることによって,より強力にプレ・リザーブ細胞を誘導できることが明らかになった.今後はプレ・リザーブ細胞のリザーブ細胞への転換を検証するとともに,初代培養細胞についても確認を行う.骨格筋幹細胞を休眠状態へと誘導する培養方法の確立により,休眠状態化の初期に変化する遺伝子発現を調べることが可能となる.骨格筋幹細胞の活性化についてはリザーブ細胞がインスリン存在下でEGF,FGF,あるいはPDGF-BBにより活性化されること,成長因子によってスフィンゴシンキナーゼの阻害剤であるDMSに対する感受性が異なることを明らかにした.骨格筋幹細胞の活性化の分子機構を解明することにより,不活性化に関する重要な知見を得ることができると期待している.マウス骨格筋由来の筋芽細胞株C2C12を用いて骨格筋幹細胞の休眠状態への移行または休眠状態の維持に関与する因子を探索した.増殖状態,筋分化状態,休眠状態となるように培養したC2C12細胞からmRNAあるいはタンパク質を抽出し, RT-PCR法やウェスタンブロッティング法によって解析を行った.先行研究に照らし合わせて休眠状態の誘導または維持に関与していると予想される分子に特に注目したところ, Klf-4とTie-2について興味深い結果が得られた.Klf-4は休眠状態の細胞,つまりリザーブ細胞において,増殖中の細胞や筋分化した細胞に比べて有意に高い発現が認められた.一方, Tie-2はmRNAレベルでは細胞の状態にかかわらず一定の発現が認められたものの,タンパク質レベルでは増殖細胞の培養上清のみに可溶性Tie-2と思われるバンドが検出されることがわかった.Klf-4およびTie-2の機能についてはH21年度に詳細を調査する.また,特定の遺伝子産物の機能を調査するためにジーンサイレンシング法が有効と考え, C2C12細胞に対するsiRNAトランスフェクションの最適化を試みた.特に,休眠状態の維持に関わる分子の機能を明らかにするために,休眠状態の細胞に対するジーンサイレンシング法の確立が必須と考えた,そして,トランスフェクションの直前に適切な前処理を行うことで休眠状態の細胞にも効率的なトランスフェクションが可能であること,実際にGrb2アダプタータンパク質のノックダウンが可能であることを証明した,この方法を利用することにより,骨格筋幹細胞の休眠状態の維持および活性化を制御する分子機構の解明が大きく進展すると期待している.マウス骨格筋由来の筋芽細胞株C2C12を用いて骨格筋幹細胞の休眠状態への移行または休眠状態の維持に関与する因子を探索する中で、情報伝達系からのアプローチとしてアダプタータンパク質Grb2のノックダウンを試みたところ、興味深いことにリザーブ細胞が顕著に減少した。リザーブ細胞とは分化培養条件にありながら未分化なまま休眠状態を維持する細胞のことで、休眠状態の骨格筋幹細胞に相当する細胞である。この結果からGrb2を介した情報伝達系が骨格筋幹細胞の休眠状態への移行に必須であると考えた。さらに各種阻害剤を用いた実験により、Raf-MEK-ERKシグナルの阻害はリザーブ細胞化に関与しないこと、低分子量Gタンパク質Rasの阻害はGrb2ノックダウンと同等の結果をもたらすことを明らかにした。これらの結果から、Grb2-Sos複合体によって活性化されたRasがRaf-MEK-ERK以外の情報伝達系を介してリザーブ細胞化を引き起こすことが考えられる。

一方で、筋特異的な転写因子であるMyoDをノックダウンすることで、ほぼすべての細胞がリザーブ細胞化することを明らかにした。RasによるMyoDの機能抑制は報告されていることから、リザーブ細胞形成においてはGrb2-Sos複合体によるRasの活性化とそれに引き続いて起こるMyoDの機能抑制が重要な役割を担っていると考えられる。本研究により、活性化された骨格筋幹細胞が再び休眠状態に戻る過程の一端を解明することに成功した。骨格筋幹細胞の自己複製は個体の生涯にわたって骨格筋再生能を維持するために必要な過程であり、その解明は筋疾患や老化による筋再生能の低下を克服するために役立つものと期待している。
安全な帰港のための残存復原性及び残存強度評価法の研究

(1)水槽試験結果にもとづき物理モデルを構築して、自航または曳航中の損傷船舶の波浪中における船体運動及び波浪荷重推定法を開発した。(2)上記(1)の推定法を用いて、破損確率と損傷を基点とする破壊の影響を考慮した転覆確率の数理モデルを開発した。強度評価については、縦曲げ最終強度を評価指標にした評価プログラムを開発した。(3)開発した転覆確率及び破損確率推定法を組み合わせて、双方を条件つき確率で評価できるようにした。さらに、これらの確率についてシリーズ計算を行い、両方を俯瞰的に評価した場合に支配的となる因子(確立)の特定を行う等の知見を集積した。(1)自航または曳航中の損傷船舶の波浪中における船体運動及び波浪荷重推定法の確立について、今年度は、研究代表者が開発した非線形ストリップ法を拡張し、自航または曳航船との連成運動を考慮した計算法を確立した。また、損傷口での海水の出入りをモデル化し、これも船体運動推定法に組み込んだ。これにより、船体運動の非線形性、初期条件(波だけでなく船体の姿勢変化)及び損傷口での海水の出入りを考慮した自航あるいは曳航中の損傷船舶の船体運動推定法を確立した。(2)自航または曳航中の転覆確率及び破損確率推定法の確立について、(1)で開発した時系列推定法により与えられる船体運動の時系列を用いた転覆確率推定法を開発した。これにより、損傷によりトリムやヒールをした船舶の転覆確率の推定が可能となる。一方、破損確率については、同じく(1)で開発した推定法により与えられる船体運動と波浪荷重の時系列を入力とした最終強度評価法を開発するとともに、これと構造信頼性解析法を組み合わせることで、破損確率を求める手法も開発した。また、損傷を基点とする破壊のモデル化とこれが転覆確率に及ぼす影響に関する確率論的手法の検討を行った。(3)安全な帰港のための海象条件(限界海象)設定法の開発とケーススタディによる確立については、(1)の開発と平行して実施した。このため、今年度は、研究代表者がこれまでに構築した推定法を活用して、損傷により残存復原力や剛性が低下した船体の運動と波浪荷重を計算し、海象条件との相関を検討した。さらに、予備計算結果をもとに転覆確率と破損確率の相関を評価する数理モデルも検討した。(1)自航または曳航中の損傷船舶の波浪中における船体運動及び波浪荷重推定法の確立これまでに本研究で開発した手法によるシリーズ計算の結果から、船体の斜航流体力の影響を考慮する事が重要である事が明らかとなった。このため、これらの流体力について、模型試験の結果にもとづき流体力モデルを開発した。さらに、このモデルを組み込むことで船体運動及び波浪荷重推定法を改良した。(2)転覆確率及び破損確率の推定と安全な帰港のための海象条件(限界海象)設定法の開発前年度の試計算結果をもとに数理モデルの改良を行った。その上で、破損確率と損傷を基点とする破壊の影響を考慮した転覆確率の数理モデルを確立し、その総合評価を行った。ここでの荷重の推定は、(1)の研究成果にもとづき改良した推定法を組み込んだ。研究項目(1)「自航または曳航中の損傷船舶の波浪中における船体運動及び波浪荷重推定法の確立」(主担当:小川剛孝、高木健、白石耕一郎)については、平成23年度に開発した手法を用いてシリーズ計算を行った。これにより、帰港の判断が難しいと想定される海象条件を抽出した。また、損傷時の船体にはたらく流体力の検証及び精度向上を目的とした模型試験を実施した。さらに、複合荷重を考慮できるように多方向波中での計算を行えるように手法を拡張した。研究項目(2)「自航または曳航中の転覆確率及び破損確率推定法の確立」(主担当:小川剛孝、高木健、白石耕一郎)については、平成23年度に確立した自航または曳航中の損傷船舶の波浪中における船体運動及び波浪荷重推定法を組み込んで、破損確率と損傷を基点とする破壊の影響を考慮した転覆確率の数理モデルを開発した。研究項目(3)「安全な帰港のための海象条件(限界海象)設定法の開発とケーススタディによる確立」(主担当:小川剛孝、高木健)については、(2)で確立した転覆確率及び破損確率推定法と転覆確率と破損確率の相関を評価する数理モデルを組み合わせることにより、破損確率と損傷を基点とする破壊の影響を考慮した転覆確率といった両方を俯瞰的に評価する手法についてのケーススタディを行った。初年度であり、手法の開発が主であった。これらの研究は、おおむね予定通りに進捗した。このため、研究全体としても概ね順調に進捗していると考える。

25年度が最終年度であるため、記入しない。研究項目(1)「自航または曳航中の損傷船舶の波浪中における船体運動及び波浪荷重推定法の確立」については、計算法の開発とその検証及びケーススタディについては順調に進捗している。研究項目(2)「自航または曳航中の転覆確率及び破損確率推定法の確立」については、プログラムの開発と初期検証は終了した。一方、検証途上であることと数理モデルの組み合わせの作業は若干遅れ気味である。研究項目(3)「安全な帰港のための海象条件(限界海象)設定法の開発とケーススタディによる確立」については、(2)で確立した転覆確率及び破損確率推定法と転覆確率と破損確率の相関を評価する数理モデルとの組み合わせにより、破損確率と損傷を基点とする破壊の影響を考慮した転覆確率といった評価法を開発するとの観点から、(2)の進捗の遅れをうけているものの、ケーススタディについてはある程度実施することができた。当該研究の目標は、損傷船舶の自航あるいは曳航による安全な帰港または退船を判断するための評価方法の確立である。このためには、自航あるいは曳航中の損傷船舶の残存復原性と残存強度の評価法の開発もさることながら、転覆確率及び破損確率といった確率論的手法に基づく評価まで必要となる。これら確率論的手法を用いた評価方法は、大きな研究要素であり、ある程度の難しさも予想される。このため、これを如何に工学的に解決していくかという事が本研究の大きな課題である。この点に留意して今後の研究も進めていく。研究項目(3)「安全な帰港のための海象条件(限界海象)設定法の開発とケーススタディによる確立」については、研究項目(2)「自航または曳航中の転覆確率及び破損確率推定法の確立」で確立した転覆確率及び破損確率の両方を斟酌して海象条件の設定を行っていく必要がある。このように俯瞰的な検討が必要であるので、研究初期にも想定していたとおり、多岐にわたるパラメタを整理するための事故シナリオの整理も重要になると考えられる。この点に留意して、合理的かつ効率的に研究を進めていきたい。
2,3,7,8-テトラクロロジベンゾ-p-ダイオキシン(TCDD)と免疫系

ダイオキシンの免疫系障害作用を明らかにする目的で、2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)を成熟マウスに1回腹腔内投与し、胸腺・脾臓のリンパ球サブポピュレ-ション、生体の免疫機能に及ぼす影響を検討した。(1)TCDD1回投与によりマウスの胸腺は急速に用量依存性の萎縮を示し、投与7日後に胸腺重量は最下点に達した後回復に移るが、ほぼ完全な回復には投与後35日を要することが分かった。胸腺重量の減少は主に皮質リンパ球の脱落に基づくもので、胸腺組織標本の画像解析によって皮質面積の狭小化、髄質面積の相対的拡大が認められた。(2)TCDD投与マウスの胸腺・脾臓のリンパ球各サブセットについてフロ-サイトメトリ-解析を行った結果、TCDDは胸腺皮質に分布する未熟なPNA^+,L3T4^+Ly-2^+リンパ球を主に障害し、L3T4^-Ly-2^+リンパ球はTCDDに比較的抵抗性であることを明らかにした。脾臓では重量・各リンパ球サブセットに目立った変化はみられなかった。(3)TCDDの免疫機能に及ぼす影響を、細胞性免疫機能と液性免疫機能の両面から検討した。TCDD1回投与マウスでは、ヒツジ赤血球(SRBC)に対する遅廷型足蹠反応は抑制されないが、脾臓のSRBCに対するIgM-プラ-ク形成細胞(PFC)数は著明に減少したことから、TCDD1回投与は成熟マウスの細胞性免疫機能には影響を及ぼさないが、液性免疫を強く障害することが分かった。さらに、in vitro抗体産生細胞誘導系を用いてT,B細胞レベルでの解析を行い、TCDDはLy-1T細胞(おそらくヘルパ-T細胞)を障害せず、B細胞に作用してPFC産生を抑制するという結果が得られた。
男性正規雇用労働者のワーク・ライフ・バランス（WLB）問題への意識調査

本研究では男性正規雇用労働者のWLB制度(特に育児及び介護休暇制度)利用に関する意思決定のモデルを構築することを目的としている。男性正規雇用労働者(ほぼ全員が技術職)にインタヴューを行った結果、彼らの制度利用に関する意思決定に影響を及ぼしている要因は、1)エンプロイアビリティ及び2)家庭における役割の代替性であること、特にエンプロイアビリティは職場における人事考課やキャリアの透明性と密接に関連しており、彼らの判断のベースとなっていることがわかった。これら2つの要因の高低の組み合わせからなる2×2のマトリクスを作成し、彼らの意思決定を4つのタイプに分けて説明を行った。25年度の当初計画では、夏期及び冬期の休業中を中心に文献の収集や、企業担当者との面談を行うことを予定していた。また、学会等において本件で作成予定の理論モデルの方向性について諮る機会を得る、またワーク・ライフ・バランスの関連学会にて情報収集を行うことも目標であった。このうち、文献収集については主に社会心理学、組織行動論、比較文化論等の分野における概念や理論を中心にあたり、整理することができたため、理論モデルの基本的な方向性が定まりつつあると言える。また、学会発表については、25年5月に日本大学にて開催された労務理論学会において、フレームワークや方向性について発表し、専門分野における識者から貴重な意見を得る機会を得た。本年度は前年度の遅れを取り戻すべく、1男性正規雇用労働者へのインタヴュー、2インタヴュー結果の質的分析、3理論モデルの構築、に焦点を絞って作業を行った。結果的には13名の正規雇用労働者へのインタヴューが実現し、彼らが育児や介護の休暇制度に対しどのような意識を持っているのかについて深く追求することができただけでなく、多くのインタヴュイーの間で共有されている判断基準があるのではないかということがわかった。これらの共通した判断基準は、「役割を他人が代替できるか」という視点から構築されており、この基準をrole identityという理論フレームワークを用いて分析した。これらのいくつかの発見について、2015年に開催される日本労務学会の第45回全国大会(於:法政大学)で発表する機会を得、発表要旨集への投稿も完了した。本年度は、前年度のインタヴューから得られた知見を職場、家庭のそれぞれにおいて「役割を他人が代替できるか」という視点から構築した理論フレームワークにまとめ、2015年8月の「日本労務学会」で発表する機会を得た。ここで得たアドバイスをもとに、追加インタヴューを行い(前回の協力者および新規の協力者で構成)、男性正規雇用労働者がWLBの諸制度(特に育児休業)を実際に利用するか否かの判断は1家庭においての役割をその自分以外が代替できるか(家庭における役割の代替生)の高低、と2エンプロイアビリティ(自身が他の職を得ることができる可能性)の高低による、2×2のマトリクスで説明する形へ修正を行った。また、これまでの取り組みをまとめ、査読付き論文として「日本経営学会」への投稿を行う予定である(2016年5月)。また、この研究で得られた知見を欧米諸国で行われている研究と比較して分析し、2016年8月に日本経営学会全国大会(於:専修大学)にて英語による発表を行うこととなった。昨年度の大幅な遅れについては今年度で取り戻せている。しかしながら、質的調査(インタヴュー)についてはOpen-ended形式にて行ったため、今後の質問票の作成につなげられる形には落とし込めていない。インタヴューをして改めて気づいたことであるが、WLBの諸制度については、家族構成(独身か既婚かだけでなく、離婚や入籍していない等のケースもある)だけでなく、インタヴュイーの年齢や勤続年数、職位によって該当する質問としない質問があるため、全員に一斉に配布できる質問票の作成が難しい。更なる問題は、「無意識」について調査をしたい場合の調査方法が難しいという点である(例:「意識していますか?」という質問はできても、「無意識ですか?」という質問は出来ない、等)。今後の進め方については次項に記す。経営学前述の通り、WLBに関する質問はインタヴュイーにより該当する質問としない質問にばらつきがある。また、無意識について訊ねる工夫も必要である。今後は、インタヴューの振り返りを十分に行い、どのような立場にあっても該当する質問(軸となる質問)から、対応によって発展させていく形をパターン化する、無意識について掘り起こす過去の研究を当たるなどして、この問題を解決していきたいと考える。上記のように、文献収集と学会での発表に関しては当初計画通りの進捗がみられたといえるが、発表以外の学会やシンポジウムなどへ出席してアイディアを得る機会、または企業担当者からのヒアリングに関しては十分に行えたとは言いがたい。

これは、職場の変更(勤務先大学の変更)による事務作業の一時的な大幅増大により、夏期及び冬期休業中に物理的に時間を十分割くことができなかったことが一番の要因である。今後はこのような不測の事態を十分考慮した上で計画を立てていくべきだと感じている。当該年度については概ね予算額通りの実行になっているため、差額は初年度の差額を反映したものと理解している。また、本件申請時より拠点が移り(群馬県高崎市⇒東京都)、交通費を含む出張費をほとんどかけずにインタヴューを行えるようになったことも差額に影響していると考える。勤務地の変更(群馬県高崎市から東京都江東区)及び職務的に(経営大学院)にも企業とのつながりが強くなったこともあり、企業担当者との面談が格段に行いやすくなった。26年度の夏期休業中は、企業担当者との面談を重点的に行うことで、情報の収集と共に担当者との関係性を構築し、秋に向けたパイロット・スタディを実現させるような手続きを踏んでいきたい。また、現時点で作り上げた理論モデルについて経営学の国際学会にて英語で発表する機会を得た(26年度9月)ため、海外の識者によるコメントも反映させ、よりよい理論モデルを構築したいと考えている。当該年度に行ったインタヴューを受けて、再度インタヴューを実施することでサンプル数を増加させたいと考えている。インタヴュー謝金(900円×1.5=1350)+交通費(概算で700円)+インタヴューお越し役務費(60分15000円程度)を1015名程度で170000円250000円の支出を計画している。達成計画にあるように、25年度は理論モデルを構築するために企業担当者からのヒアリングを行ったり、情報収集のための学会参加を行ったりすることになっており、このヒアリングや学会参加のための旅費が25年度予算の大きな割合を占めている。実績報告でも述べたように、当該年度は学会発表や文献サーチなどの作業を計画通りに行うことができたが、企業担当者へのヒアリングは当初計画を下回ってしまった。次年度使用額が生じた主な理由はここにあると分析する。また、実施した企業訪問の多くは、他の目的と併せて行うことができたため、本件費用として計上しなかったことも理由の一つにある。次年度使用額の、26年度の使用計画であるが、基本的には当初計画通りの目的にしようすることを考えている。具体的には企業担当者へのヒアリングのための旅費、学会参加費及び旅費に充当する。また、ヒアリング結果のテープ起こし等の業者委託費などとしても使用する予定である。
核膜孔複合体蛋白質nup153の構造と機能

nup153は真核細胞の核膜孔複合体(Nuclear Pore Complex:NPC)の核質側周辺構造である′′核バスケット′′の構成蛋白質として知られている。本研究者が同定したこの分子量153kDの蛋白質は、4つのZnフィンガー様構造を持ち、in vitroでDNAを良く結合する。そのため、以前から存在が予想されていたNPCのDNA結合サブユニットである可能性が考えられた。核と細胞質間の選択的物質輸送を制御しているNPCが、また一方で、その核質側において細胞のゲノムDNAと結合し、核内クロマチンの三次元構造を規定する要素の一つとして機能しているのではないかという仮説に基づき、本研究ではnup153のZnフィンガー様構造の持つDNA結合活性の塩基配列特異性について検討した。大腸菌で産生し、精製したnup153(ラット)のZnフィンガードメインと、平均長300bp程度に断片化したラットゲノムDNAをin vitroで反応させ、nup153に対する抗体で共沈降したDNAをPCR法にて増幅した。この操作を繰り返し濃縮されたDNAは、特定の塩基配列に由来する短い反復塩基配列(マイクロサテライト配列)であった。さらに解析したところ、nup153のZnフィンガー様構造は、in vitroにおいて、このマイクロサテライトDNAの作る高次構造に強い親和性を持つことが明らかになった。このDNAの高次構造はin vitroにおいて形成されるものであるが、細胞内に実際にそのようなDNAの高次構造が存在するか否かについては報告がなく、現在さらに検討中である。
TROPOMI衛星観測を用いた複数化学物質データ同化によるメタン消失過程の精緻化

オランダ王立気象研究所(KNMI)に研究分担者が約1ヶ月間滞在し、同機関によって作成されているTROPOMI衛星測器による対流圏の二酸化窒素(NO2)カラムデータの、データ同化での利用に世界に先駆けて取り組んだ。0.56度と高分解能なシステムを利用することで、都市スケールでの大気汚染の解析を可能とすることを目的とした。データ同化解析の性能を向上するために、各種データ同化パラメータを変更した感度計算を実施した。その結果、最適なパラメータを決定し、TROPOMI観測データを適切に利用してNOx排出量の高分解能・高精度な推定が可能となった。データ同化に利用していない衛星・ゾンデ観測と比較して、データ同化の解析値の誤差はモデル計算より改善することも確認した。さらに、データ同化から得た解析値、誤差情報から、TROPOMI NO2のスーパーオブザベーション(高分解能の観測からモデル格子点を代表するデータを得る手法)において仮定されている、成層圏NO2カラムの誤差推定値が過大評価である可能性を提示し、観測誤差の推定の改善に向けてフィードバックすることができた。また、データ同化に利用する衛星リトリーバルには依然として大きな不確定性が残るため、衛星データの検証のために、JAMSTECで独自に実施しているMAX-DOAS観測など地上観測を用いた検証を実施した。検証結果はTROPOMI開発に反映し、今後のデータ改善に向けて役立てた。当初計画通り、.KNMIにより作成された最新のTROPOMI NO2リトリーバルを利用したデータ同化計算を実施することができた。これまでに実施していた水平分解能1.1度におけるデータ同化に加えて、0.56度と高分解能化システムを用いて解析の高精度化を図ることができた。また、モデルの分解能に応じて、高分解能なTROPOMIを最適に笠重ね合わせモデル格子サイズでの濃度場(Super observation)を作成し、データ同化で効果的に利用することにも成功した。一連の計算は、リトリーバル開発機関であるKNMIと共同で進め、効果的な観測演算・品質管理手法の開発と、リトリーバル向上へのフィードバックを果たすことができた。得られた解析値は、様々な物質についてデータ同化で利用していない地上・ゾンデ・航空機観測などと比較・検証した。以上の通り、計画通り概ね順調に進展している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。相手方(KNMI)とのスケジュール調整の結果、滞在期間が当初想定よりも若干短くなったため。
後期中等教育における映像メディア教育のための教材開発研究

後期中等教育の教科[芸術]における「美術」では「絵画・彫刻」「デザイン」「映像表現メディア」の3分野があるが、「映像表現メディア」は扱われることがきわめて少ない。この現状を打開する1つの手段として、映像表現メディアを扱った授業の実践例を調査し、「映像教育の実践的研究シネリテラシー教育の可能性を探る」にまとめた。もう1つの研究は映像メディア教育のための教材開発である。インターネット上で簡単に映像編集をし、1分間の短編映画を作成できるアプリケーションソフト「パラパラ映画ザ・エベレーター」を開発した。本研究の研究協力者である中山周治氏をパネリストとして、映像メディア教育の実践報告を、「第4回メディアとマスコミュニケーションに関するアジア会議(The Fourth Annual Asia Conference on Media & Mass Communication)」にて行った。また会議を通じて国内外の研究者との情報、意見交換を行った。とくに、オーストラリア・サウスウェールズ大学ジェーン・ミルズ氏のシネリテラシー論、慶応義塾大学塩原氏の社会政策論、県立福井大学舟木氏の地域論、新潟大学柳沼氏の美術教育論からの知見を参考にし、映像教育の現代社会における意義を多面的に考察した。また、今後の協力体制を構築するための端緒を開くことが出来た。本年度は学校内外における映像教育の事例を多岐にわたって収集した。初等教育では山梨学院付属小学校、川崎市内小学校の事例。中等教育では川崎市宮前区、麻生区の事例。後期中等教育では神奈川県立田奈高校、新潟県盲学校の事例などを収集した。社会教育の事例としては、ちいさなひとのえいががっこう、こども映画教室、こどもえいがプラス、川崎市アートセンター映像館。生涯学習、マイノリティーの社会参画という視点からはデジタルストーリー研究所、キノローグの事例。これらを取り上げ、意見交換、検証を行った。収集した情報については、「映像教育の実践的研究シネリテラシー教育の可能性を探る」にまとめることができた。国外の事例については、国内で入手できる文献に当たっているのみで、研究はまだこれからである。ぜひ、イギリス、フランスをはじめ、イタリアの事例についても、研究者との情報交換を今後、活発に行い、一次情報を収集していきたい。後期中等教育のための映像メディア教材の開発については、上記の研究を踏まえて、教科書会社との相互協力関係を維持しつつ、試作品制作に向けて研究を続けていく予定である。後期中等教育段階における学習者の意思表示、意見表明、自己開示など様々な場面での表現、これらに対する躊躇、意欲低下の問題について、美術の表現、とりわけ映像表現という活動を通じて取り組んだ。無論、学習者の表現欲求自体が減退しているわけではなく、集団的な力学の中で、表現欲求を発現させることが十全には出来ていないという問題意識に基づいて、学習者の表現活動を活性化するための映像教材を開発し、試作品を完成することが出来た。映像学研究者、映像制作の専門家、役者ほかの助言をもとに、高校生が簡単に1分間の映像作品を作り、ほかの学習者たちと作品を比較し合えるインターネット上での映画制作サイト「パラパラ映画ザ・エベレーター」を立ち上げた。このサイトはオープンソースではなく、権限を与えられた者のみが利用できるものとし、学校教育の範疇での運用のための便宜を図るものである。映画芸術の特徴である「編集」を、このサイトで体験できるようにした。簡便に作品を作れること、すなわち学習者同士が相互に鑑賞し合えることが、「パラパラ映画ザ・エベレーター」の最も重要な機能である。この点については、実際に高校生に作品を作ってもらい、その過程を観察する中で改良を重ねた。この映画制作キットは、新潟大学美術教育研究会・美術科教育学会共催の「2015年度美術科教育学会リサーチフォーラム『多様化する社会における映像メディアによる表現の可能性オーストラリアの多文化主義政策に学びながら』」で発表し、国内外の美術科教育研究者、メディア研究者によって支持を得た。本作の制作には予想以上の困難が生じたため、当初の計画通り捗らず十分なモニタリングを行うことができなかった。今後、さらに研究者に向けて発表し、高校生に実際に操作してもらい、教師、生徒にモニタリングする過程を通じて教材の完成度を高めていきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。映像教育26年度が最終年度であるため、記入しない。映像教育の事例研究の報告集「映像教育の実践的研究シネリテラシー教育の可能性を探る」を編纂することが出来た。報告者のうち、11名は大学研究者、5名はNPOあるいは任意団体として映像教育推進のために現場で活動しているもの、小学校教諭1名、高校教諭2名、映画館でアートマネジメントに関わっているもの1名と多種多彩である。このことは、従前のものと比べ、より社会性をもった芸術活動としての映像教育を標榜する本研究の趣旨に適っている。研究者と実践者双方の視点、また学校教育の現場に外部から第三者として関わっているものの視点などを入れることによって、芸術教育のありうべきかたちについて深い知見を得ることができたと思う。

この報告集をもとに、映像教育の研究者との意見交換を重ねていく予定であったが、冊子編纂に予想以上の時間を要したため、成果の検証については、次年度の課題となった。今後、研究の対象領域を後期中等教育に焦点化する際に、これまでの研究成果は生かさすことができ、映像教育のための教材開発のための貴重な情報を得ることができた。教材開発については、教科書会社、映像制作会社との会議を始めているが、具体的な内容に踏み込めておらず、具体的にどんなコンセプトで、どんなアーティストに制作依頼をするかは未定である。速やかに、会議を重ねていく必要がある。アクセスするためには権限が必要。昨年度に完成させたシネリテラシー教育の実践報告集については、引き続き検証を重ね、報告集会を開いた上で、今後の指針を定める。また、昨年度より準備してきた美術教育のための映像コンテンツ制作に関しては、6月から7月にかけては準備会議を重ねる。制作プロジェクトチームに登用するアーティストの人選を速やかに行ったうえで、7,8月に集中的な活動を行う。また、ボランティアスタッフについても募る。11月の完成を目途とし、12月以降、試作品の検証作業(研究授業、討議、聞き取り調査など)を実施する。検証作業の結果を年度内にまとめて、映像教育関係者に報告する。計画通り、映像コンテンツはおもに2つである。1つは「美術I」のための短編映像制作のためのディジタルキットである。これは映像の技法を意識化しやすいパーツを複数用意し、学習者が鑑賞しながら、編集体験をしながら、映像学習ができる教材である。もう1つは、「美術II」のための日本の伝統的な美術の技法、意匠、構想などを、体験的に学ぶことができるディジタルキットである。国内外の映像教育素材をさらに収集、調査し、開発する教材に活かすとともに、普及のための効果的な方法についても方策を探っていきたい。
作用素環論と力学系の研究

幾何学と作用素環のつながりについて研究をしている。言い換えると、空間と、その幾何がそれに付随する作用素環に及ぼす影響についての研究である。さらに具体的には、次のような内容における新しいテクニックを開発し、それによって、これまで未解決であったいくつかの問題に進展があった。L2コホモロジーと可測的作用について。次のような不等式を証明することに成功した:b_1(R)<=h(R)/2。ここで、Rは有限測度を保つ同値関係である。b_1は、ファーストL^2 Betti数である。中間階数群とCAT(0)幾何学について。まず、中間階数群を招待した。中間階数群の構成、それらのいくつかに対して、性質RD(Rapid Decay property)を持つことを証明し、加えて、Baum-Connes予想も証明することに成功した。離散群と群のユニタリ表現について。Baireの意味で、性質Kazhdan Tをもたない群があり、ゲネリックな作用は弱ミックシングである。曲率と教理空間のMarkov定数について。もし、測地的教理空間Xが定数1のMarkovタイプ2であるならば、Xは皮膚局率のAlexandroff空間となる。これらの主題についていくつか論文を書いた(以下に列挙)。また東京大学を訪問したDavid Kerr教授(テキサス大学A&M)と京都大学を(招待)訪問した際に会った太田慎一教授(京都大学)、それからフランスを(招待)訪問した際に会ったSylvain Barre教授とStephane Vassout教授と協力体制を構築する機会を得た。2008年度から2009年度は、千葉、京都(3回)、九州、カナダ(Fields Institute)、ドイツ(Oberwolfach)など、会議に多く出席した。その時は常に上記の研究内容について発表した。Wise non-Hopf群について、Haagerup-Jolissaintの条件RDを持つことを証明した。これは、Sapirの問題に答えたことになっている。実際には、より強く、この軍が多項式増大であることを示した。離散群のランクの概念を内挿することにより、非整数値のランクの概念を導入した。ランクの概念については、増大ランク、局所ランク、メゾスコピック・ランクを考えた。たとえば、具体的にランクが7/4である群を構成した。これについて、作用素環論との関係を研究した。これらによって、Haagerup,Rammage-Robertson-Stegerらの結果を一般化することができた。また、新しいクラスの離散群について、Baum-Connes予想の成立が示された。また、ランクが7/4の群について、その既約C*群環の安定ランク、実ランクが1であることを示した。これは高ランクの群に対するこの種の結果としては最初のものである。距離空間上のマルコフ型定数についても研究した。定数1によって空間がMarkov型2である場合には、非負曲率のAlexandrov空間になることを示した。さらに、三角ビルディングの空間の研究も行った。これらは、A_2Bruhat-Titsビルディングとも呼ばれるもので、準周期構造や非可換幾何学と密接な関係がある。特にK理論との関連について研究を行った。