hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内臓感覚賦活化による口腔生理機能の再生ー脳腸相関モデルとＰＥＴイメージング解析ー

胃食道逆流症は胃内容物が食道内に逆流する疾患であり、食道内への刺激により胸痛や吐き気を生じる。その治療法は、胃酸分泌抑制剤を用いた対処療法が中心である。本研究は、内臓感覚を中枢に伝達する経路である迷走神経に着目し、迷走神経の実験的刺激が唾液分泌や顎口腔機能に与える影響と胃酸分泌抑制剤が唾液分泌に与える影響を検討した。その結果、迷走神経刺激は唾液分泌を誘発することが示された。また、胃酸分泌抑制剤は、迷走神経刺激により誘発された唾液分泌をさらに増大することが示唆された。以上から、迷走神経刺激による内臓感覚の賦活化が口腔生理機能の制御に関与する可能性が示唆された。本研究は、末梢から中枢への求心性情報(知覚)による唾液分泌制御のメカニズムを明らかにすることを目的とする。本課題では顎口腔機能に対する内臓感覚が唾液分泌にどのような影響を与えるか、モデル動物を用いて検証を行った。本年度の結果は下記の3点に要約される。(1)上部消化管の内臓感覚を支配する迷走神経求心路の実験的刺激は、刺激頻度に応じて唾液分泌を有意に増加した。(2)胃酸分泌抑制剤であるnizatidineの中枢投与は、迷走神経刺激により誘発された唾液分泌を有意に促進した。(3)摂食行動と唾液分泌の関連については、摂食行動を促進すると考えられているペプチドの一部に、唾液分泌を抑制する作用を有することが示唆された。本研究は、脳腸相関の観点から内臓感覚が唾液分泌を含む顎口腔機能を統合的に制御するメカニズムを明らかにする。特に、末梢から中枢への知覚情報による唾液分泌制御のメカニズムを明らかにする。具体的に本課題では顎口腔機能に対する内臓感覚と摂食関連ペプチドの役割における(1)上部消化管の内臓感覚が唾液分泌を含む顎口腔機能の制御に与える影響、(2)摂食関連ペプチドが唾液分泌を含む顎口腔機能の制御に与える影響、(3)脳腸相関による自律的な顎口腔機能の制御システムに関与する受容体を検証する。本年度は、動物モデルを用いて末梢感覚と唾液分泌の関係を明らかにした。今後、生体恒常性の維持の根幹である視床下部から唾液分泌中枢への脳内の情報伝達メカニズムを明らかにする。内臓感覚の賦活化と顎口腔機能の関連を調べることを目的に、Wistar系雄性ラットを用いて、迷走神経刺激と嚥下運動および唾液分泌量に与える影響を検討した。頚部で迷走神経を切断し、中枢側の迷走神経刺激前後の唾液分泌量と顎舌骨筋の筋電図を記録した。その結果、迷走神経の刺激頻度に応じて、唾液分泌量と顎舌骨筋の筋活動が増加した。また、顎下腺の唾液分泌を神経性に制御する上唾液核ニューロンの活動動態を免疫組織化学的に検討した。本結果から、内臓感覚の賦活化が唾液分泌や嚥下運動などの顎口腔機能に影響を与える可能性が示唆された。歯科矯正学内臓感覚を支配する迷走神経の刺激と摂食関連ペプチドの脳室内投与が唾液分泌を含む顎口腔機能に及ぼす影響とメカニズムについて下記の成果が得られているため。さらに、電気生理学的手法を用いたこれらの機序の検証についても着手しており、概ね順調に進展していると考えられる。内臓感覚を支配する迷走神経の刺激と摂食関連ペプチドの脳室内投与が唾液分泌を含む顎口腔機能に及ぼす影響とメカニズムを解明するため、ラット脳腸相関モデルの作製を行った。本実験モデルはWistar系雄性ラットの顎下腺導管にポリエチレンチューブを挿入し、咽頭・食道・胃に分布する迷走神経各枝に刺激電極を設置後、脳定位装置で脳室にカニューレを設置し、頭部から導出して行った。本モデルラットを用いて迷走神経刺激と摂食関連ペプチドの脳室内投与による唾液分泌を含む顎口腔生理機能の解析を行っているため、おおむね順調に進展していると考える。平成26年度は、電気生理学的手法(新鮮脳スライスパッチクランプ法)を用いて、唾液分泌を中枢性につかさどる上唾液核ニューロンの電気的神経活動の記録を行う。前年度で得られた胃酸分泌

抑制剤ニザチジンがどのような機序で唾液分泌を促進するのか、上唾液核ニューロンに着目し、ニューロンレベルで検証することが目的である。さらに、前年度に得られた唾液分泌に抑制的に作用する摂食関連ペプチドに対して、同様に上唾液核ニューロンから神経応答を記録し、抑制的な作用の有無について明らかにする計画である。平成25年度は、唾液分泌を含む顎口腔機能の制御に関与する中枢の神経応答特性と伝達機序の解明を行う。前年度までに検証した受容体分布を基にして、唾液分泌中枢の神経応答特性と、視床下部や迷走神経(内臓感覚)から唾液分泌中枢への情報伝達機序を解明する。パッチクランプ法(唾液分泌中枢の電気的神経活動の記録)では蛍光色素を注入して逆行性蛍光標識し、マイクロスライサーで唾液分泌中枢を含む新鮮脳スライス標本を作製する。摂食関連ペプチドに対する唾液分泌中枢(上唾液核ニューロン)の神経応答(微小興奮性シナプス後電流)の頻度と振幅を記録し唾液分泌を制御する情報伝達機序を解明する。当初購入予定であった機器を共同利用施設で使用することが可能になったため、差額を生じた。パッチクランプ法の遂行に必要な試薬や実験動物等の購入に充てる計画である。マイクロスライサーで唾液分泌中枢を含む新鮮脳スライス標本を作製するためのスライサーや、電気増幅装置および関連試薬の購入を行う予定である。
肺線維化と発癌をエンドポイントとしたナノマテリアルの慢性健康影響評価に関する研究

ナノマテリアルの慢性影響を適切に評価するために、invivo、invitro実験を行った。invitro実験では、細胞毒性、細胞増殖能、変異原性、形質転換の結果に試験試料の物理的化学的特性が影響した。線維化や発癌をエンドポイントとしたinvivo実験では、遺伝子改変動物を用いることなく正常動物への、気管内単回投与、1.6年の経過観察で0.1μg-1mg/匹でリスク評価が可能であった。invivoとinvitroの成績に乖離が見られたことから、研究結果をヒトに外挿する場合には注意が必要である。粒状ナノ粒子フラーレン(C60)とその針状結晶であるフラーレンナノウイスカー(FNW)の細胞増殖能など一般的細胞毒性について(試験試料濃度0.1-10μ/ml)、マクロファージ、線維芽細胞、肺胞上皮細胞など各種培養細胞を用いて評価した。その結果、(1)FNW,C60共にマクロファージ系細胞での貪食が著しく、マクロファージの細胞増殖を促進する傾向を示したが、両物質間の形状の差による影響は認めなかった、(2)両試験試料はLDH露出試験による細胞障害性は示さず、Ames試験による変異原性試験でも両者共に陰性を示した。マウス気管内投与によるIn vivo実験では、単回投与(0、1,10,100、1000μg/匹、1群5-6匹)1週間後と結晶シリカで肺線維化が観察される6ヵ月後に評価を行った。急性期の所見では、気管支肺胞洗浄液(BALF)中の肺胞マクロファージが、C60, FNWを活発に貪食している像が観察された。特に高濃度FNW群で、肺胞マクロファージの過食による細胞破裂像が多く観察された。しかしながら、BAL中の細胞数、細胞分画像、蛋白量及び循環血液中の血球数や血液像には対照群と比較して明確な差は認めなかった。投与6ヵ月後のBALF所見では、急性期と同様にC60,FNWを貪食している肺胞マクロファージを観察したが、その数は急性期に比べて明らかに減少した。100μg/匹の同一条件下で観察した結晶シリカ群では、BALF中蛋白量の増加を認めたが、FNWとC60の試験試料群では蛋白量への影響は認めなかった。気管内単回投与6ヵ月後の肺病理所見で、試験試料投与群の1例に異常所見を認めたために追試実験を実施しているが、投与6ヶ月では異常所見は観察されず、現在さらに長期にわたり経過観察を行っている。In vivo実験の細胞毒性試験や変異原性試験で陰性であったフラーレン粒子(C60)とフラーレンウイスカー(FNW)をICRマウスに気管内単回投与(1μg1mg/匹の4群と対照群の計5群)を行い、亜急性及び慢性暴露影響について検討した。その結果(1)投与6ヶ月では死亡例は認めず、肺組織の異常所見や血液像及び血液生化学や気管支肺胞洗浄液(BAL)の指標に異常は認めなかった。(2)1.5年生存率は、対照群で100%であったのに対してFNW投与群とCO60群でそれぞれ約69%、約84%であった。生存時間分析では、対照群>C60群>FMV群の順に生存時間が減少した。(3)1.5年経過観察中の死亡動物の剖見では、FNW群でのみ1μgと10μg投与マウスで雌雄各1匹ずつ肺腫瘍形成を認めた。肝腫瘍はFNW群で1/16例、C60群で2/15例観察された。(4)1.5年時生存動物の剖検では、肺腫瘍形成は10μg投与C60群の1匹のみで、肝腫瘍形成はFNW群で2/22例、CO60群で3/26例観察された。腫瘍以外の肺異常所見は、FNW群で2/22例、CO60群で2/26例であった。(5)肺又は肝腫瘍を認めた動物の脾臓重量は対照群と比較して有意に高値を示し、脾細胞表面マーカーCD4/CD8、CD45+CD86、CD45Rが異常値を示す例が多かった。(6)FNW,C601mg投与1年後の肺組織DNAマイクロアレイ解析では、対照マウスと比較して2倍以上の遺伝子発現あるいは発現低下を示した遺伝子数は、FNWで161と88、CO60で126と58であったが、特定の発癌関連遺伝子の発現は明確ではなかった。以上のC60とFMVの亜急性、慢性暴露実験から、in vitro実験結果とin vivo実験結果の不一致と気管内単回投与の慢性暴露で肺障害のみならず肝障害も惹起されることが示された。今後、追試試験を行うと共に肺障害や発癌と試験試料の形状差の影響についても詳細な検討を加える予定である。

形状の異なるナノマテリアルの影響:カーボンナノマテリアルであるフラーレン粒子(C60)とフラーレンウィスカー(FNW)の気管内単回投与の慢性実験で、C60に比較してFNWの生存率の低下とFNW投与動物での肺・肝腫瘍形成を認めた。そこで、ヒト正常腹膜細胞を用いて細胞毒性とがん関連遺伝子発現について検討した。その結果、腹膜細胞のLDH露出量を指標とした細胞毒性は、FNWよりもC60で強く、1か月培養での細胞増殖能はC60で約50%抑制されたがFNWでは変動しなかった。がん関連遺伝子発現の検討では、1か月培養でC60, FNW共にP53, P21遺伝子発現には変動を認めなかったが、C60ではアポトーシス関連遺伝子Bax遺伝子の増加とBclxL遺伝子の低下を認めた。金属ナノ粒子とミクロ粒子の気管内投与による亜急性毒性比較:これまでの実験で細胞毒性や変異原性試験で陽性を認めたDy2O3のナノ粒子とミクロ粒子を用いてin vivo実験を行った。気管内投与3か月後に得られたBAL中のタンパクを、32種multiplex cytokine assayで分析した結果、対照マウスと比較してタンパク量が2倍増加したサイトカインはIL-1βとMCP-1で、IL-1βはミクロよりもナノ粒子で、MCP-1はナノよりもミクロ粒子で2-3倍高かった。肺組織のDNAプロファイルは、既にassayを終了し、解析中である。実験結果から、1in vitro実験とin vivo実験の結果に解離を認める、2ナノあるいはミクロ粒子の気管内投与では、暴露部位のみならず、血液を介して他の臓器にも影響する、3培養実験では、正常細胞と非正常細胞、あるいは種の違いで、発現する細胞毒性や遺伝子レベルでの毒性発現が異なる可能性があることが示唆された。この点を明確化するためにはさらなる研究が必要である。当初の実験計画通りに粒子気管内投与による急性及び慢性暴露実験を実施し、1年半の慢性暴露実験を終了し、現在臓器組織や血液などの試料の分析中で、概ね順調に推移している。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年には、これまで得られたin vitro,in vivo実験結果の総括に向けてより研究を推進すると共に、これまで報告されていないいくつかの新知見を得ていることから、さらに確認実験を行いその毒性の機序についても解明を進める予定である。
ハイマツ・ハッコウダゴヨウ・キタゴヨウの繁殖戦略に関する生態学的研究

わが国のハイマツ18集団、ゴヨウマツ・キタゴヨウ16集団の約50個体から採取した当年生針葉についてアロザイム分析を行い、ハイマツでは19遺伝子座、ゴヨウマツ・キクゴヨウでは11遺伝子座を推定し、遺伝的変異を測定した結果、以下の事柄を明らかにした。ハイマツ及びゴヨウマツ・キタゴヨウは、集団内に高い遺伝的変異を保有していた。また、ハイマツの集団間には高い遺伝的差異が見られ、集団内の遺伝的変異は北高南低のクラインが形成されていた。しかし、ゴヨウマツ・キタゴヨウでは集団間の遺伝的差異は小さかった。東北地方では頻度が低い対立遺伝子を多数検出したが、西南日本ではその数は少なかった。-方、ハイマツの同集団の個体のDNAを制限酵素で消化し、ミトコンドリアDNA上のatpA遺伝子をプロープとしてサザンハイプリダイゼーションを行い多型を検出した結果、atpA/EcoRIおよびatpA/StyIにおいてハプロタイプを検出し、集団内のハプロタイプの多様性は高く(HS=0.453)集団間の差異は比較的小きいことを明らかにした(GST=0.143)。飛騨山脈立山において連続的に分布するハイマツ・ハッコウダゴヨウ・キタゴヨウの針葉をサンプリングし、RELP・アロザイム分析を行ったところ、アロザイムの対立遺伝子のクラインを検出した。このことはハイマツ・キタゴヨウ問で浸透交雑が起こっていることを示唆している。赤石山脈間ノ岳南斜的ハイマ群落に18m×38mの調査区を設け、この中に2m毎の格子を設定し、その格子状の200地上幹から採取した当年生針葉について、アロザイム及びDNAマーカーを用い全地上幹の遺伝子型(表現型)を明らかにして自己相関解析を行い、以下の事柄を明らかにした。同一遺伝子型(表現型)を持つ地上幹の集まりを検出した。また、それそれの対立遺伝子(表現型)は近距離に集合していた。以上のように、伏条更新や動物による貯食行動は遺伝的な構造を発達させる要因であると考えられる。(1)ハイマツならびにキタゴヨウの遺伝的変異の解析わが国に広く分布するハイマツとキタゴヨウの2種について,それぞれの種が保有する遺伝的変異の解析を行った.ハイマツについてはわが国の18集団から,各50個体の針葉をサンプリングし,アイソザイム分析を利用して遺伝的変異を計測した.その結果,わが国のハイマツは集団内に比較的大きい遺伝的変異を保有していることが明らかになった.また,集団内の遺伝的変異は北海道の集団で最も大きく,本州の南の集団になるにつれて集団内の遺伝的変異が小さくなる傾向があった.このことはハイマツの分布変遷の反映であると考えられた.また,集団間の遺伝的変異も比較的大きかった.これは,わが国のハイマツ集団が山岳の上部に隔離分布しているためであると考えられた(1996).キタゴヨウの遺伝的変異については,わが国の8集団から針葉をサンプリングした.現在,アイソザイム分析を行っている.(2)ハイマツのクローン構造の推定赤石山脈の間ノ岳においてハイマツのクローン構造を推定するためのコドラートを設置した.コドラートの大きさは38m×18mである.

このコドラートを縦横それぞれ2mごとに区切り,交点(200点)のハイマツの針葉をサンプリングした.サンプリングしたハイマツをアイソザイム分析とRAPD分析によって多型を検出し,個体識別を行った.その結果,幾つかのクローン構造はあったが,その規模は小さかった.(3)ハイマツ・キタゴヨウ間の種間交雑飛騨山脈の立山においてハイマツ・ハッコウダゴヨウ・キタゴヨウの針葉を採取した.採取した針葉を用いて,アイソザイム分析を行った.その結果,三種間に対立遺伝子頻度のクラインがあった.このことからハイマツ・キタゴヨウ間に遺伝子拡散が起こっていることが推測された.ハイマツ及びゴヨウマツ・キタゴヨウマツ集団が保有する遺伝的変異を明らかにした。わが国のこれら3種の分布域を広くカバーするように34集団(内18集団がハイマツ・5集団がゴヨウマツ・11集団がキタゴヨウ)から各集団約30個体以上ずつ針葉を採取しアイソザイム実験に供試した。その結果、ハイマツ、ゴヨウマツ、キタゴヨウマツの3種すべてが集団内に高い遺伝的変異を保有していることが明らかになった。しかし、集団間の遺伝的変異ではハイマツは高い遺伝的変異が観察され、集団の分化が進んでいることが明らかになったが、ゴヨウマツ・キタゴヨウでは集団間の遺伝的変異はほとんど観察されなかった。また、ゴヨウマツ、キタゴヨウの変種間においても遺伝的な分化は認められなかった。このハイマツとゴヨウマツ・キタゴヨウの種間における差は、分布変遷などによる創始者効果や集団が分化してからの時間の差によって生じたと考えられた。ハイマツの集団内の遺伝的構造を明らかにした。広くハイマツが分布する赤石山脈の間ノ岳において、38×18mの調査区を設定し、その中の2m毎の格子上のハイマツの針葉を200個体分採取した。その針葉をアイソザイム実験と、DNAを抽出してRAPD分析及びISSR分析に供試した。その結果、全体の約35%にあたる69個体が2個体から11個体からなる24個クローン群に属することが明らかになった。また、ハイマツ群落内の遺伝的構造はごく近距離においては統計的に有意な構造があるものの、遠距離においてはランダムに遺伝子が分布していることが明らかになった。このことからハイマツは従来から言われているように伏条更新が優先的ではなく、実生更新と伏条更新の両方を行うこと、他の他殖性である針葉樹と同様にランダムな遺伝子の分布構造を持っているが、近距離では種子散布様式、創始者効果によると考えられる遺伝的構造を持つことが明らかになった。多くの針葉樹のオルガネラDNAの遺伝様式は葉緑体が父性遺伝であり、ミトコンドリアが母性遺伝である。よって、核DNAの遺伝的変異とオルガネラDNA間の遺伝的変異とを比較することで、その種の種子散布能力や花粉散布能力が遺伝的変異に与える影響を明らかにすることができる。ハイマツは風媒花粉を作るので、葉緑体DNAや核のDNAは広く散布されると考えられる。一方、ハイマツの種子はホシガラスなどの動物によって散布され、その散布距離や量などの種子散布能力は明らかではない。そこで、ミトコンドリアDNA(mtDNA)の遺伝的変異を明らかにし、既に分析を終了したアロザイム分析の結果(核DNAの遺伝的変異)との比較を行った。多型のスクリーニングとして、アロザイム分析で供試したものと同じ針葉から全DNAを抽出し18制限酵素で切断後、電気泳動を行いメンブレンにブロットした。PCRで増幅したmtDNA上の7遺伝子をプローブとして、ハイブリダイゼーションを行い126組み合わせ中
マウス体内時計の温度応答性を支える分子シグナリング

多くの生物の生理機能は概日時計の制御により約24時間周期のリズム性を示し、地球のダイナミックな環境変化に適応している。概日時計は約24時間リズムを刻む頑強な計時システムであると同時に、光や温度などの環境変化に応答して位相同調する柔軟性を備えている。さらに興味深いことに、概日時計の位相は温度サイクルに同調する一方、振動の周期は様々な環境温度においてほぼ一定に保たれる温度補償性が知られている。これは変温動物に限らず、体の中心部から末梢に温度グラジエントをもつ恒温動物にとっても生理的に重要な仕組みである。酵素反応を含め化学反応の速度は一般的に温度に依存するが、化学反応を分子基盤とする概日時計の周期が温度補償される分子的な仕組みは重要課題として残されている。本研究課題では初年度に、培養した細胞・組織のリズムが24時間周期の微弱な温度サイクルに同調することを確認し、さらに様々な温度で細胞リズムの周期がほとんど変化しない温度補償性を検証する実験系を構築した。さらに、環境温度に応答してその活性が敏感に変化するリン酸化キナーゼとしてMAPKカスケードの上流に位置するASK1, ASK2, ASK3 (ASKs)に注目し、ASKsが時計振動の周期と位相を決定する重要因子であることを突き止めた。これらの知見に上に立ち本年度は、時計振動の温度同調と温度補償性におけるASKの役割に迫る実験を開始した。また数多くの時計遺伝子のノックアウトマウスから胎児繊維芽細胞を単離し、その細胞時計の周期の温度依存性を解析した。その結果、特定の時計遺伝子の欠損により温度補償性が大きく損なわれることはなく、特定の時計遺伝子のみが温度補償性を担う可能性は低いと考えられた。一方、時計タンパク質の活性や翻訳後制御を担う因子の阻害剤を網羅的に探索した結果、温度補償性にかなり強い影響を与える阻害剤が存在することを突き止めた。29年度が最終年度であるため、記入しない。生物の約一日周期のリズムを生み出す概日時計は、自律的に約24時間周期で振動する頑強性と、24時間周期の環境サイクルに同期する柔軟性を兼ね備えている。本研究ではまず、細胞リズムが温度変化に応答(同調)する様式を定量的に解析する実験条件を決定した。PER2タンパク質とルシフェラーゼとを融合したノックインマウスを利用し、マウス胎児から単離した線維芽細胞(MEF)に対して様々な時刻に微弱な温度変化を与えると、細胞のリズムは刺激時刻に依存してその位相を変化させた。さらに、12時間ずつの微弱な温度サイクルを与えると、細胞は数日で新しい温度サイクルに同調した。一方、様々な一定温度で細胞リズムを測定した結果、そのリズム周期はほとんど変化しないという温度補償性を確認した。このように、これまで複数の生物種で記述されてきた現象をMEFにおいて測定する条件を確立した。さらに、同様の結果は、PER2::Lucマウスから調整した、時計臓器においても観察された。温度変化は上昇と下降という両方向に意味を持つ重要な入力シグナルである。このような両方向性のシグナルに対して逆方向の活性応答を示し得る分子として、MAPKカスケードの上流に位置するASK1-3 (ASKs)に注目して研究を展開した。まずPER2::Luc-MEFに対して、温度を模倣してASK活性を上昇または下降させる刺激を行うと、刺激時刻に依存して細胞時計のリズム位相を変化させた。さらに、ASK活性を恒常的に上昇または下降させると、細胞時計のリズム周期が短周期化または長周期化することが判明した。次に、ASKsの三重欠損(TKO)マウスとPER2::Lucマウスを交配し、得られたMEFを用いて同様の実験を行った結果、刺激に伴うリズム位相や周期の変化は見られなかった。実施計画に従い、細胞リズムが温度変化に応答(同調)する様式を定量的に解析する実験条件を決定することができた。さらに、温度を模倣したシグナルとしてASK活性の変化に着目した研究を展開し、想定以上の成果を上げることができた。また数多くの時計

遺伝子のノックアウトマウスから胎児繊維芽細胞を単離し、その細胞時計の周期の温度依存性を解析した。その結果、特定の時計遺伝子の欠損により温度補償性が大きく損なわれることはなく、特定の時計遺伝子のみが温度補償性を担う可能性は低いと考えられた。一方、時計タンパク質の活性や翻訳後制御を担う因子の阻害剤を網羅的に探索した結果、温度補償性にかなり強い影響を与える阻害剤が存在することを突き止めた。実施計画に従い、体内時計のメカニズムにおけるASKシグナルの重要性と温度とのリンクに迫る研究を展開するとともに、当初のアイデアだけにとらわれず、新たな研究アプローチで温度生物学とリズム研究の橋渡しをするような鍵分子を同定したい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
食肉製品の発色を促進する乳ペプチドの単離と作用機構

初年度の実験で乳タンパク質酵素分解物を調製するため、限外ろ過法による脱脂乳濃縮物を基質とし、食品用酵素剤を用い50°C、5時間の条件で反応させた。反応後90°Cで20分間加熱し失活させ、凍結乾燥法で粉末化したものを用いた。ゲルろ過/HPLC分析の結果、酵素処理により乳タンパク質の大部分は分子量1,500以下のペプチドになっていた。この乳タンパク質酵素分解物を添加したソーセージにおいて、発色色素の生成量増加が確認された。また、酵素分解物を50%エタノールで抽出した画分を添加したソーセージで、さらに発色率が向上した。これらの結果から、食肉製品におけるタンパク質酵素分解物の発色促進剤としての効果が認められた。次年度は、乳清タンパク質の酵素分解物について検討を行った。この分解物は、乳清タンパク質濃縮物(タンパク質を80%含有,以下WPC80と略記)を基質とし、食品用酵素剤で分解して粉体化することにより調製した。試作ソーセージ(NaCl2%およびNaNO_2100ppm添加)の発色率によってアスコルビン酸ナトリウム(0.1%)とWPC80酵素分解物(5%)の発色促進効果を比較したところ、ほぼ同じであった。ゲルろ過/HPLC分析で、酵素処理により乳清タンパク質の大部分は分子量1,000以下のペプチドに分解されていることが示された。ミオグロビン(Mb)の加熱モデル系実験で、WPC80酵素分解物の濃度が増加するほど発色率は上昇し、一方残存亜硝酸塩量は減少した。エリソルビン酸ナトリウム(NaEry,0.1%)の系と比べると、WPC80酵素分解物は同程度の発色促進効果を示した。WPC80酵素分解物の還元力は、NaEryと比較し、はじめ低かったが、加熱により次第に増加する傾向を示した。また、WPC80酵素分解物がMbの熱変性を最も促進し、変性Mbの発色度も最も高い値を示した。本研究結果から、低分子量(主に分子量1,000以下)のペプチドからなる乳清タンパク質酵素分解物は、加熱時に還元力が増加することに加え、Mbの熱変性を促進することによって、発色を促進している可能性が示唆された。牛乳アレルギーの人でも摂取可能な乳食品素材の開発を目的として、酵素処理による乳タンパク質アレルゲン活性低下減化を行う実験において、得られた乳タンパク質酵素分解物を食肉製品に応用してみたところ、低濃度の亜硝酸塩共存下でも塩漬食肉製品の発色が増強される現象を観察した。本研究では、そこに含まれるペプチドに着目し、乳タンパク質分解産物を構成するペプチドが有する食肉製品への発色促進効果および亜硝酸塩の分解に及ぼす効果を確認し、有効成分を明らかにすることを目的としている。今年度の実験で乳タンパク質酵素分解物を調製するため、限外ろ過法で脱脂乳から分離濃縮したものを基質とし、食品用酵素剤2種を用い50°C、5時間の条件で反応させた。ゲルろ過/HPLC法で分析した結果、酵素処理により乳タンパク質の大分部は分子量1,500以下のペプチドになっていた。

発色促進効果を赤色の程度を示すa^*値で評価したところ、酵素分解物を10%添加し試作したソーセージは17ppmNaNo_2濃度でも発色は良好で、NaNO_2のみを85ppm加え調製した試料よりも明らかに高いa^*値を示した。発色色素の生成程度を示す75%アセトン抽出液の吸収スペクトルを測定した結果、乳タンパク質酵素分解物を添加したソーセージにおいて、発色色素の生成量増加が確認された。このソーセージの発色率は、乳タンパク質の酵素未分解物を添加した対照試料の約1.6倍を示した。また、酵素分解物を50%エタノールで抽出した画分を添加したソーセージで、さらに発色率が向上した。これらの結果から、乳タンパク質酵素分解物を食肉加工に発色促進剤として利用する可能性が示唆された。濃縮脱脂乳の酵素分解物が有する食肉製品への発色促進効果に関する研究に続き、今年度は乳清タンパク質の酵素分解物について検討を行った。この分解物は、乳清タンパク質濃縮物(タンパク質を80%含有,以下WPC80と略記)を基質とし、低温殺菌した後、市販の食品用酵素剤2種で分解して粉体化することにより調製した。試作ソーセージ(NaCl2%およびNaNO_2100ppm添加)の発色率によってアスコルビン酸ナトリウム(0.1%)とWPC80酵素分解物(5%)の発色促進効果を比較したところ、ほぼ同じであった。ゲルろ過/HPLC法で分析した結果、酵素処理により乳清タンパク質の大部分は分子量1,000以下のペプチドに分解されていることが示された。またWPC酵素分解物のエタノール抽出画分において、低分子量であるほど発色促進効果が高いことが認められた。ミオグロビン(Mb)の加熱モデル系による実験で、WPC80酵素分解物の濃度が増加するほど発色率は上昇し、一方残存亜硝酸塩量は減少した。比較に用いたエリソルビン酸ナトリウム(NaEry,0.1%)の系と比べ、WPC80酵素分解物は同程度の発色促進効果を示した。赤血塩法による還元力の測定で、NaEryでは加熱のはじめの段階で還元力は高かったが、加熱により減少した。WPC80酵素分解物の還元力は、はじめ低かったが、加熱により次第に増加する傾向を示した。また、WPC80酵素分解物がMbの熱変性を最も促進し、変性Mbの発色度も最も高い値を示した。本実験結果から、低分子量(主に分子量1,000以下)のペプチドからなる乳清タンパク質酵素分解物は、加熱時に還元力が増加することに加え、Mbの熱変性を促進することによって、発色を促進している可能性が示唆された。
発達障害児の教育に携わる保育士・教師版支援プログラムの開発

本研究の目的は,発達障害児に対する支援を行っている保育士を対象としたトレーニング・プログラムを作成することである.そして,保育版のトレーニング・プログラムを作成し,5名の保育士に対し,5回実施した.その結果,子どもの行動が変化した.さらに,保育士の子どもの行動に対する満足度得点が向上した.また,アンケート調査より,子どもに対する保育士の認識の変化が認められた.研究目的は,発達障害児に対する保育園や学校支援に焦点を当て,養育者に対するペアレント・トレーニングの保育士・教師版を開発することである.平成25年度の研究実施計画は主に次の3つである.1保育士・教師を対象とするトレーニングを作成する.2プログラムの効果を評定する評価方法を検討する.3協力を得られる保育士あるいは教師と連携する.それぞれの項目について実施状況を記載する.1保育士・教師を対象とするトレーニングを作成する.発達障害児の養育者に対するペアレント・トレーニングを参考に,保育士・教師向けのトレーニング内容を検討中である.養育者向けのペアレント・トレーニングにおいて,養育者の養育態度の修正に影響を与える要因と,修正されていくプロセスを検討中であり,それが明確にされ次第,その内容を盛り込んだプログラムを作成する.2プログラムの効果を評定する評価方法を検討する.養育者向けのペアレント・トレーニングで使用している評価方法を実施する予定である.主には,観察による子どもの行動変容,保育士・教師へのチェックリストと記録,保育士・教師のディスカッション場面における発言内容の変化である.3協力を得られる保育士あるいは教師と連携する.発達支援センターの職員,市内の幼稚園・保育園の主任級職員に対して,発達障害に対する理解というテーマで,研修会を実施し,協力依頼と連携の依頼を行った.その結果,発達支援センターと2つの保育園から協力の承諾が得られた.研究目的は,発達障害児に対する保育園や学校支援に焦点を当て,養育者に対するペアレント・トレーニングの保育士・教師版を開発することである.平成26年度の研究実施計画は主に次の2つである.1保育士・教師に対するトレーニングを実施する.2トレーニングの効果を測定する.それぞれの項目について実施状況を記載する.1保育士・教師に対するトレーニングを実施するについて.保育士を対象としたトレーニングを作成し,3回実施した.参加施設は15施設であり,そのうち研究協力を得られた施設は2施設であった.2トレーニングの効果を測定するについて.研究協力を得られた2施設において,保育士へチェックリストを実施し,効果について分析中である.分析結果をもとに,より効果的なトレーニング・プログラムを作成し,実施する予定である.本研究は,発達障害児に対する保育園や学校支援に焦点を当て,養育者に対し行動分析的な関わり方を教授するペアレント・トレーニングの保育士や教員版を開発することを目的とした.この目的を達成するために,1ペアレント・トレーニングを基盤とした保育士・教師を対象とする保育士・教員版のトレーニング・プログラムを作成し,さらに2トレーニング・プログラムの評価方法を作成,そして3保育士・教員版のトレーニング・プログラムを実施,4トレーニング・プログラムの効果について検討した.その結果,1に対しては,ペアレント・トレーニングを基盤とした応用行動分析の考え方と,感覚統合の考え方を取り入れた保育士・教員版のトレーニング・プログラムを作成した.2に対しては,保育士・教師向けにカナダ作業遂行測定(COPM)とKnowledge of Behabioral Principlesas Applied to Children(KBPAC),作成したアンケート調査を作実施した.3に対しては,2か所の幼稚園から協力を得て,5名の幼稚園教員を対象として,保育士・教員版のトレーニング・プログラムを5回実施した.4に対しては,COPMにおいては,5名の対象者が子どもの行動に対する満足度得点が向上したことを認めた.また,KBPACにおいても,5名の対象者の得点が向上していた.また,感覚統合における知識の向上も認められた.さらにアンケート調査より,子どもの行動を受容するという幼稚園教員の認識の変化が認められた.以上の結果より,今回作成した保育士・教員版のトレーニング・プログラムは,今回の5名の幼稚園教員において有用性が示唆された.今後はプログラムの実施数を増やし,プログラムの普及を目指すことが必要である.本研究の目的は,発達障害児に対する支援を行っている保育士を対象としたトレーニング・プログラムを作成することである.そして,保育版のトレーニング・プログラムを作成し,5名の保育士に対し,5回実施した.その結果,子どもの行動が変化した.さらに,保育士の子どもの行動に対する満足度得点が向上した.また,アンケート調査より,子どもに対する保育士の認識の変化が認められた.2014年度に実施したプログラムの評価について分析中であり,その結果を踏まえてプログラムを修正する予定である.協力を得られる施設については,確保済である.発達障害領域における作業療法2014年度に実施したプログラムを修正し,保育士向けのトレーニングを実施する.トレーニングへの参加希望のある保育園等は確認に済みである.その参加する保育園に対し,研究趣旨を説明し,承諾を得る.承諾を得られた施設に対して,プログラムの効果判定に関するチェックリスト等を実施し,得られたデータを基礎データとする.この結果より,プログラムの有効性について分析する.協力を得られる施設は,確保済であるが,保育士・教師向けのトレーニング内容がまだ検討中である.これは,別の研究で行っている,発達障害児の養育者を対象としたペアレント・トレーニングにおける,養育者の養育態度の修正に影響を与える要因,養育態度が修正されていくプロセスにおいて,検討中のためである.

しかし,これは平成26年の夏頃までには明確にされる予定である.保育士向けのトレーニングを実施したが,対象者数が少なかったため,データ入力のための人件費が予定より少なくなった.保育士・教師向けのトレーニングを作成し,実施する.今回は保育士に焦点を当てる.協力の承諾が得られている施設に対し,対象となる保育士を紹介していただき,研究の趣旨を説明し,承諾を得る.さらに保育士が担当するクラスの中において,気になる児童を1名選定する.選定された児童の保護者に対し,研究の趣旨を説明し承諾を得る.トレーニングは,週1回を10セッション行う予定である.各セッションで行動分析的な対応を保育士へ教授する.そして教授された内容を保育園で実施する.効果判定は,対象とした児童の行動変化を観察し評価する.シングルケースデザインで,ベース期と介入期を設定し,ベース期で得られたデータを基礎データとする.また,保育士に対しインタビュー調査を実施する.評価結果より,プログラムの内容を分析し,問題点を明確にし,改良を加えていく予定である.2015年度においては,研究協力を依頼する保育園数や保育士の人数を増やす予定であるため,データ入力の人件費,保育園までの交通費,検査用紙にて使用する予定である.保育士向けのトレーニングプログラムの検討が予定より遅れているため,保育園訪問等の交通費と,データ入力のための人件費において使用しなかった.それに伴い,対象となる子どもの基礎データとなる知的検査を実施できなかったため,検査用紙を購入しなかった.平成26年度においては,トレーニングプログラムが夏頃に完成予定であり,完成次第,保育園訪問を開始する予定である.さらにプログラムの開始と同時に,データ入力に人件費と検査用紙を申請する予定である.
近代南アジアにおけるイスラーム改革思想と復興運動の展開に関する研究

本年度は主にアフレ・ハディース派に関する調査を、8月にインドのデリーやヴァラナシ、2月にはパキスタンのラーホールとカラチで現地調査を行った。インドのヴァラナシではジャーミア・サラフィーヤ学院にて、アフレ・ハディース派に影響を与えた19世紀前半のイスラーム学者であるシャー・ムハンマド・イスマーイールの『信仰の強化』の同学院が出版している版とそのアラビア語訳を入手した。パキスタンのサラフィー系出版が出版している『信仰の強化』のマドラサ向け教本が出版されていたことを去年確認したことから、『信仰の強化』は現代のインド・パキスタンのアフレ・ハディース派に読み継がれていることが明らかになった。また同派の主要なウラマーの一人であるサナーウッラー・アムリットサリーに関する研究発表を行った。2月のパキスタン渡航ではアムリットサリーをはじめ、近年刊行されたアフレ・ハディース派ウラマーの伝記や著作を入手することができた。特にヒンドゥー教改革運動として知しられているアーリヤ・サマージに対する批判書は、20世紀前半の南アジアにおける宗教状況、特にムスリム学者がヒンドゥー教をどのよう認識していたかを明らかにすることができる。この批判書の分析は今後の課題である。このほかに、京都大学で行われた国際会議で20世紀前半のウルドゥー語で書かれたファトワー集で使用されている出典の比較を行ったポスター発表や、20世紀における南アジアとアラビア半島のイスラーム学者の知的交流に関する口頭発表を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【研究の具体的内容】本研究では、19世紀南アジアにおけるイスラーム改革思想の展開を、著名なイスラーム思想家シャー・ムハンマド・イスマーイールと彼の知的後継者たちの思想をもとに明らかにすることを目的としている。彼のウルドゥー語の主著である『信仰の強化』には、簡明な言葉で改革的な思想が語られたので多くの人々に受け入れたのと同時に、その改革的な思想に反発する学者たちも登場し、南アジアのスンナ派が分断されることとなった。イスマーイールを支持する学者たちは19世紀後半になるとデーオバンド派を形成し、反対する勢力はバレールヴィー派となった。本年度はイスマーイールの改革的な思想に賛同するデーオバンド派の学者と、彼の思想を批判するバレールヴィー派の学者の著作に着目した。バレールヴィー派の学者はイスマーイールの主著『信仰の強化』に対する批判を数多く執筆している。そこで彼らが『信仰の強化』をどのように評価を下しているのかを中心に分析を行った。デーオバンド派は『信仰の強化』を非常高く評価している一方で、バレールヴィー派は『信仰の強化』の不信仰者の書とみなしていることを明らかにした。【研究の意義】従来の研究において、南アジアにおけるイスラーム改革思想の展開は、イスマーイールの祖父で、南アジア最大のイスラーム思想家のシャー・ワリーウッラーから始まる。その次にワリーウッラー一族の活動を経て、デーオバンド派に受け継がれるという説明が多くなされる。しかし、バレールヴィー派もワリーウッラーの思想を受け継いでいるため、彼らが単に改革的な思想を拒絶したわけではない。イスマーイールに対する評価から、デーオバンド派とバレールヴィー派の相違が顕著に現れる。彼らのイスラーム改革像を比較していくことで、南アジアにおけるイスラーム改革の内実をより精密に明らかにできることが、本研究のもつ意義である。平成28年度には、これまでの研究成果について積極的に発表をおこなうと同時に、インド・パキスタンでシャー・ムハンマド・イスマーイールの『信仰の強化』関連の資料収集を行った。研究成果の発表として、日本オリエント学会大会とスーフィズム・聖者信仰研究会、京都大学で行われた国際会議で口頭発表を行った。『信仰の強化』に関する研究に加え、『信仰の強化』に賛同、または批判するイスラーム学者たちについて発表を行った。資料収集において、インドのデーオバンドで『信仰の強化』のイスラーム改革的なメッセージに賛同したデーオバンド派の学者たちの著作を、またパキスタンのラホールでは、『信仰の強化』を批判するバレールヴィー派の学者たちの著作を数多く入手した。今年度は主にバレールヴィー派に関する研究を進め、以下の研究発表を行った。2017年9月に東洋大学で行われた日本南アジア学会第30回全国大会にて、バレールヴィー派ウラマーによるシャー・ムハンマド・イスマーイール批判について発表を行った。2017年8月に韓国で行われた国際会議で、19世紀のイスラーム改革運動と社会改革において出版業が果たした役割について発表を行った。2018年3月トルコのウスキュダル大学にて行われたThe 1st Sufi Studies Graduate Student Symposiumにて、バレールヴィー派の中心人物であるアフマド・リザー・ハーンを取り上げ、バレールヴィー派と敵対していたデーオバンド派に思想的影響を与えたサイイド・アフマドとシャー・ムハンマド・イスマーイールに対する評価について発表を行った。平成29年度は論文を投稿することはできなかったが、バレールヴィー派に関する研究を進め、日本国内学会及び海外の国際会議で発表し、有益なコメントをえることができた。またインドのムンバイではバレールヴィー派が運営するアカデミーを訪問し、同アカデミーの出版が出版している、バレールヴィー派の祖に位置づけられるアフマド・リザー・ハーンの著作を入手することができた。本研究で最も重要な人物であるシャー・ムハンマド・イスマーイールの著作の刊本の収集も順調に進んだ。インドのパトナにあるフダー

・バフシュ図書館で、彼の主著である『信仰の強化』のもとになったアラビア語著作を入手できたことで、今後の研究をさらに発展させることが可能となった。またイギリスの大英図書館ではこれから研究を進めるアフレ・ハディース派のウラマーに影響を与えたイスマーイールのアラビア語著作を入手できたため、おおむね順調に進展していると言える。本年度は主にアフレ・ハディース派に関する調査を、8月にインドのデリーやヴァラナシ、2月にはパキスタンのラーホールとカラチで現地調査を行った。インドのヴァラナシではジャーミア・サラフィーヤ学院にて、アフレ・ハディース派に影響を与えた19世紀前半のイスラーム学者であるシャー・ムハンマド・イスマーイールの『信仰の強化』の同学院が出版している版とそのアラビア語訳を入手した。パキスタンのサラフィー系出版が出版している『信仰の強化』のマドラサ向け教本が出版されていたことを去年確認したことから、『信仰の強化』は現代のインド・パキスタンのアフレ・ハディース派に読み継がれていることが明らかになった。また同派の主要なウラマーの一人であるサナーウッラー・アムリットサリーに関する研究発表を行った。2月のパキスタン渡航ではアムリットサリーをはじめ、近年刊行されたアフレ・ハディース派ウラマーの伝記や著作を入手することができた。特にヒンドゥー教改革運動として知しられているアーリヤ・サマージに対する批判書は、20世紀前半の南アジアにおける宗教状況、特にムスリム学者がヒンドゥー教をどのよう認識していたかを明らかにすることができる。この批判書の分析は今後の課題である。このほかに、京都大学で行われた国際会議で20世紀前半のウルドゥー語で書かれたファトワー集で使用されている出典の比較を行ったポスター発表や、20世紀における南アジアとアラビア半島のイスラーム学者の知的交流に関する口頭発表を行った。次年度の予定として、博士論文の研究対象であるシャー・ムハンマド・イスマーイールの『信仰の強化』を多角的に分析するために、19世紀前半に書かれた『信仰の強化』関連のイスラーム学者による著作に焦点を当てる。インドのハイデラバード州立図書館にあるシャー・ムハンマド・イスマーイールの『多神崇拝の反論』の写本や、パトナのフダー・バフシュ東洋公立図書館にあるフッラム・アリー・バルフーリーの『ムスリムたちへの忠言』といった写本資料の収集を行う。『多神崇拝の反論』はシャー・ムハンマド・イスマーイールがアラビア語で書いた著作で、この著作の第1章部分のウルドゥー語訳が『信仰の強化』にあたる。『ムスリムたちへの忠言』は『信仰の強化』が訳された1820年代に書かれたもので、イスラーム学者たちがウルドゥー語で著作を書き始めた最初期の文献である。またアーザムガルにある「著作家たちの館」や、ラクナウーにあるナドワトゥルウラマーの本部を訪問し、ウルドゥー文学研究者やイスラーム学者たちにシャー・ムハンマド・イスマーイールの著作に関する意見を伺う。
多体変分法による光学格子上のボース系とフェルミ系のモット転移に関する対比的研究

モット転移は運動(W)及び斥力相互作用(U)の両エネルギー要素が拮抗する領域で起こるため、弱相関(U/W→0)及び強相関(U/W=∞)両極限での理論により適切に扱うことは難しい。そこで、あらゆるU/W値に対して局所相関を厳密に扱える最適化変分モンテカルロ法を適用して、フェルミ系とボース系のモット転移に関する対比的研究を行った。レーザー冷却による光学格子上ボース粒子系はボース・ハバード模型がほぼ理想的に実現された系である。この単純な系でモット転移機構の詳細を理解することにより、より複雑なフェルミオン系にフィードバックし、転移機構のより深い理解に達することができよう。波動関数の多体部分にはモット転移の記述に不可欠な同一サイト相関因子と次近接サイトまでのマルチプロンーホロン相互作用を導入した。フェルミハバード模型では、試行関数中の行列式の計算が比較的大変で、L≦16(L:線形次元)の系を用いた。この場合、様々な物理量の結果から、U=UcWという有限の臨界相互作用値において、1次の非磁性モット転移が起こると思われた。本研究課題で計算したボース系の波動関数は、L=40程度の系が扱えるため、サイズ依存性をより正確に議論できる。その結果、Uc値はLの増大に伴って増大し、収束には別因子が必要なことが解った。モット転移の臨界値は自由粒子(金属)側と絶縁体側のエネルギーの微妙な競合によって決まるため、かなり繊細な量であり、格子の次元や形に定量的に依存する。これらの研究成果を基に、現在はスピンの内部自由度を持つ系(S=1)のモット臨界現象に研究の対象を広げている。運動エネルギー(W)と斥力相互作用エネルギー(U)が拮抗する領域で起こるモット転移を、従来の弱相関理論(U/W→0)や局在系の理論(U/W=∞)で正しく扱うことは難しい。そこで、あらゆるU/W値に対して局所相関を厳密に扱える変分モンテカルロ(VMC)法を適用して、フェルミ系とボース系のモット転移に関する対比的研究を行った。光学格子で実現される冷却ボース粒子系はボース・ハバード模型によって適切に記述される。この単純な系でモット転移機構の詳細を理解することにより、より複雑なフェルミオン系での転移機構のより深い理解にフィードバックすることができる。波動関数の多体部分にはモット転移の記述に本質的となるグッツヴィラー因子と次近接サイトまでのダブロン-ホロン相互作用を導入した。昨年度以前に研究したフェルミハバード模型(フラストレーションを入れた正方格子)では、試行関数中の行列式の計算が比較的重く、L≦16(L :線形次元)の系を用いた。一方、今年度計算したボース系の波動関数は、L=40程度の系が扱えるため、サイズ依存性をより正確に議論できる。その結果、Uc値はLの増大に伴って増大し、容易に収束しないことが解った。つまり、モット転移の臨界値は自由粒子(金属)側と絶縁体側のエネルギーの微妙な競合によって決まるため、かなり繊細な量である。これらの研究成果を基に、次年度はモット臨界値の決定に重要な要因(ジャストロー因子等)を探る予定である。
顕微イメージングシステムによるバナジウム合金中のプロチウム分布の定量的視覚化

本研究では,純バナジウム,V-Fe合金,およびBCC相とラーベス相の2相からなるV-Zr-Ti-Ni合金を試料として,これらの合金中のプロチウム濃度分布およびその時間変化を調べ,添加元素の影響や存在する相の役割を調べた.純バナジウムにおいて,微細な領域におけるプロチウム濃度の時間変化を測定したところ,プロチウム濃度の高い領域の方がプロチウム濃度の減少の割合は大きいことがわかった.また,試料に添加されたプロチウムの大部分は試料内部に留まり,外部への逃散はほとんど無いことが明らかにされた.V-Fe合金では,鋳造組織のような微細組織の違いに対応するようなプロチウムの分布が観察された.プロチウム分布は添加した鉄の分布と相関があり,鉄の濃度の高い領域ではプロチウム濃度は低く,鉄の濃度の低い領域ではプロチウム濃度の高いことがわかった.また,鉄の添加はプロチウム吸収量を増加させることがわかった.ラーベス相の割合をBCC:Laves=1:1程度まで増加させたBCC相とC14型ラーベス相の2相からなるV_<54.5>Zr_<18.25>Ti_<11.25>Ni_<16>合金では,ラーベス相の割合が多い領域ではプロチウム濃度は時間とともに減少するが,BCC相の割合が多い領域ではプロチウム濃度は一度減少した後に増加するという特異な挙動を示した.プロチウムはラーベス相からBCC相に移動しているものと考えられる.本研究では,純バナジウム,V-Fe合金,およびBCC相とラーベス相の2相からなるV-Zr-Ti-Ni合金を試料として,これらの合金中のプロチウム濃度分布およびその時間変化を調べ,添加元素の影響や存在する相の役割を調べた.純バナジウムにおいて,微細な領域におけるプロチウム濃度の時間変化を測定したところ,プロチウム濃度の高い領域の方がプロチウム濃度の減少の割合は大きいことがわかった.また,試料に添加されたプロチウムの大部分は試料内部に留まり,外部への逃散はほとんど無いことが明らかにされた.V-Fe合金では,鋳造組織のような微細組織の違いに対応するようなプロチウムの分布が観察された.プロチウム分布は添加した鉄の分布と相関があり,鉄の濃度の高い領域ではプロチウム濃度は低く,鉄の濃度の低い領域ではプロチウム濃度の高いことがわかった.また,鉄の添加はプロチウム吸収量を増加させることがわかった.ラーベス相の割合をBCC:Laves=1:1程度まで増加させたBCC相とC14型ラーベス相の2相からなるV_<54.5>Zr_<18.25>Ti_<11.25>Ni_<16>合金では,ラーベス相の割合が多い領域ではプロチウム濃度は時間とともに減少するが,BCC相の割合が多い領域ではプロチウム濃度は一度減少した後に増加するという特異な挙動を示した.プロチウムはラーベス相からBCC相に移動しているものと考えられる.
実践研究者としての教師教育の在り方に関する考察-日本とフィンランドの比較

変動的な現代社会において高度な専門職としての教師教育を実現することが世界的に喫緊の課題となっている。本研究の目的はフィンランドと日本の教師教育を実践研究者という視点から比較考察することである。「実践研究者としての教師」論とは1960年代から70年代にかけてのイギリスにおける教師主体の実践過程を重視したカリキュラム開発運動をステンハウスが理論付けて提唱したものである。比較に際して、ショーンによって提唱された「技術的熟達者」と「省察的実践家」という2つの専門家像をカリキュラム分析の指標として考察を行った。生涯にわたって探究的な姿勢で専門性の向上に努める実践研究者としての教師の礎を築く教育のためには、実践認識そのものの再構成を主体的におこなう経験を保証することが必要不可欠であり、そのための教師教育に携わる教員の職能開発が今後の課題として示された。知識基盤社会のなかで、「学びの専門家」として生涯にわたって力量形成に取り組む教師が求められている。そして、高度な専門職として教師を養成することは我が国では喫緊の課題となっており、先進国では大学院段階の教員養成が潮流となりつつある。本研究では実践の主体である教師が実践研究者として絶えず実践を振り返り、改善に努めることを支援する教師教育の在り方について比較考察することを目的とする。約30年以上にわたって初等教員も含めて修士レベルで教員養成をおこなっているフィンランドを主な研究対象として、教員養成における実践の位置づけ、および学生の実践研究へのアプローチの方法について分析するとともに、それを支える要因についての分析をおこなう。そして、日本との教員養成制度、採用システム、研修制度等の相違点をふまえて、これから求められる実践研究者としての教師教育の在り方を考えるための課題を明らかにする。平成23年度は基礎研究を中心に進めることを目的としたため、フィンランドにも影響を与えたL.ステンハウスによる「実践研究者としての教師」論がいかにして展開されたかについての考察をおこない、論文として研究発表をおこなった。また、フィンランドにおける実践研究者としての教員養成制度や教育内容の特徴について学会発表や図書での分担執筆において研究成果の発表をしている。これらの研究によって、教師自身によるカリキュラム開発の重要性、そして実践を通して教師自身の成長も視野に入れる必要性を提起した。また、3月にはヘルシンキ大学で大学教員や学生に対してのインタビューもおこなっており、実践研究者としての教師教育についての考察をおこなうためには来年度に教育実習についても重点的に調査を実施する必要があることが明らかとなった。日本については高度専門職養成という視点から主に2008年度より制度化された教職大学院を研究対象としている。実践研究者としての教師教育カリキュラムについて考察する際には、ショーンによって提唱された「技術的熟達者」と「省察的実践家」という2つのアプローチをカリキュラム分析の指標として考察を行った。分析の結果、従来の学部段階の教員養成カリキュラムと比較して実習期間も長く設定されているのであるが、専門家像としては省察的実践家像というよりは、技術的熟達者像を想定したカリキュラムが支配的である。一方で、希有な事例として養成すべき専門家像として省察的実践家像を掲げ、個人内の実践認識の再構成を核に据えた主観性を重視した実践研究を中心とした教師教育カリキュラムも存在している。フィンランドにおける教員養成カリキュラムは技術的熟達者と省察的実践家の両者の専門家像の性格を併せ持つような形態で展開されている。生涯にわたって探究的な姿勢で専門性の向上に努める実践研究者としての教師の礎を築く教育のためには、実践認識そのものの再構成を主体的におこなう経験を保証することが必要不可欠であることが考えられ、そのための教師教育に携わる教員の職能開発が今後の課題として示された。実践研究者としての教師教育を比較考察するための分析枠組みに関する基礎研究は順調に進めることができたが、当初の計画で記載した「協働」の視点からは実践研究者としての教師教育について考察することができなかった。この点については次年度の課題としたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。現地調査からも着想を得たように、本年度は特に教育実習に焦点を当てて実践を研究的な視点でみるための実施形態と支援体制について考察する。また、生涯にわたる力量形成に関して、現職の教員がどのように教員養成における学びを活かしているのかについても養成と研修の接続性の観点からも考察する予定である。