hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホウ酸ホメオスタシスのヒト・マウス細胞および個体における生理学的意義の探索

一方,尿素やグリセロールと言った他の基質の特異性は,ファミリー間で違いが見られた。ヒトSlc4a11は2004年に他のグループからNa-ホウ酸共輸送体活性として報告され,我々はフグSlc4a11がホウ酸イオンチャネルであることを見出した。しかしその後のヒトSlc4a11の解析からはホウ酸輸送活性は全く検出できていない。別のグループからも,ヒトSlc4a11がホウ酸を輸送しないという結果が報告されており,2004年の報告が間違っている可能性が示唆されている。ヒトSlc4a11がホウ酸輸送体でないことが明らかになりつつある。ヒトSlc4a11の真の活性を探索する解析を継続する一方で,ホウ酸代謝研究のターゲットからは除外する必要があると考える。すなわち,ヒト・マウスではホウ酸代謝がaquaglyceroporinファミリーだけで制御されている可能性が高く,従って今後はaquaglyceroporinを中心に解析を進める。動物培養細胞の培地にホウ酸を添加し,遺伝子発現の変化やシグナル伝達を観察する。またホウ酸の添加により活性化される重炭酸イオン輸送体の詳細な解析を行い,その作用機序を明らかにする。ヒトSlc4a11の活性解析が予想外の結果を示したため,その活性解析に時間を多く割いた。そのため,ホウ酸により活性化される重炭酸イオン輸送体の解析を次年度に変更した。ホウ酸により活性化される重炭酸イオン輸送体の解析を行う上で必要な消耗品の購入に充てる。
原子核内ハイペロンと中間子相互作用

本研究では奇妙粒子ハイペロンを核内に導入し、ハイパー核の電磁・弱崩壊分光法によって、核内のハイペロン(Sクォーク)-核子相互作用と核内ハイペロンの電磁・弱相互作用を解明することを目的とする。1.(【π^+】,【K^+】)反応によるハイパー核生成(【π^+】,【K^+】)反応は、運動量移行が核内核子運動量程度なので、核内の中性子を任意の運動量(角運動量)と位置(軌道)に置きかえることが出来ることと、π中間子ビームを用いるので加速器のエネルギーに制限されず高エネルギー物理学研究所の陽子シンクロトロンでも十分な強度のビームが得られることの二つの特徴がある。(【π^+】,【K^+】)ハイパー核生成の評価,【π^+】ビームラインの建設,【K^+】運動量分析のためのスペクトロメーター建設,必要検出器製作,電子回路とデータ取込み処理等の作業がINSグループと協同で進められた。【π^+】ビームを使ってのテストも終わり、(【π^+】,【K^+】)によるC,Be,などのハイパー核生成が可能になった。2.偏極ハイパー核生成と弱崩壊ハイパー核分光研究の基本になるものに角運動量の整列ないし偏極したハイパー核生成がある。(【π^+】,【K^+】)反応が偏極・整列軌道角運動量とΛ粒子個有のスピン偏極をもたらすことに注目し、スピン偏極・整列ハイパー核が生成されることをはじめて示した。3.ハイパー核崩壊検出器開発偏極ハイパー核からの弱崩壊によって放出されるπ中間子と陽子の角分布とエネルギー分布を測定するためのπ-P検出器系が開発され、一部テストに成功した。検出器の原型の開発,π中間子によるテスト,改良,開発,製作が行われ、弱崩壊非対称性(偏極の実験的証拠になる)測定用の検出器が完成した。
教育モデルの国際移動メカニズムの検証：　EDU-Portを一例として

本研究は、「日本型教育モデル」の海外展開のプロセスを(1)形成ー流通と(2)拡散ー再文脈化に分けて検証する。まず(1)では、当事業運営委員、当該諸官庁、そして参加する企業の担当者からEDUーPort設立の状況や参加動機について聞き取ることで、各関係者が多様に描く「日本型モデル」の実像に迫る。(2)では、EDU-Port事業が実施されたべトナムのハノイ市とエジプトのカイロ市にて現地調査を行い、試験校、現地側の行政関係者、現地在住のJICAやJETROの事務所、そして日本の企業等が、両国におけるモデル拡散において果たした役割とモデル自体が再文脈化されるプロセスを検証する。
移植神経の軸索再生に関する研究

1.家兎を用いた交叉顔面神経移植では,再生有髄軸索の密度・直径において,遊離神経移植と血管柄付神経移植の間で有意の差は認められなかった.しかし,臨床における瘢痕や放射線照射部位のように血行の悪い部位で両者の比較を行えば,有意の差が出ると考えられるので今後更に実験を進める予定である.2.これまで異種神経移植には否定的な見解が主流を占めていたが,我々は免疫抑制剤サイクロスポリンAを用い,ラット,モルモット間で新鮮異種神経移植に成功した.今回の実験では,免疫抑制剤の投与期間が約2週間と短いにもかかわらず,移植後16週目においてもなお再生軸索の機能は保たれていた.しかし移植神経片にはリンパ球浸潤などの炎症所見が認められており,この再生軸索が永久に生存できるものかどうか,更に長期にわたって調査する予定である.また,より種の離れた動物間においても同様の方法で異種神経移植が可能であるか,既変性や凍結融解などの処置を加えて神経の抗原性を減少させればより少ない免疫抑制剤の投与で異種移植が可能であるか,などの点につき実験を進める予定である.3.顔面麻酔に対して行ってきた長さ約20cmのヒト自家遊離神経移植の移植神経遠位端においては,移植後約1年で,再生有髄軸索は小径で,その密度は正常顔面神経の約1/10,再生無髄軸索およびSchvann細胞は正常顔面神経の約1/2の数が見られた.患者の年令や移植神経内の瘢痕形成が軸索再生に影響を与えることが分った.4.顔面交叉神経移植後に移植された血管柄付筋肉では,脱神経電位は2週目より9カ月まで認められ,誘発電位は移植后4カ月より出現し, 1年後には約90%に認められた.しかし,単一筋線維筋電図などで調べると,移植筋の機能回復の速度にはかなりの個体差があることが示唆された.顔面交叉神経と伝導速度は,排腹神経本来の伝導速度より低い値を示した.60年度の研究は、家兎を用いて以下の実験を行った。1)顔面交叉神経移植(坐骨神経を用いたモデル)donor nerveとして、家兎の坐骨神経を用いて顔面神経の交叉移植を行い、軸索の回復過程を検索この実験においては、当初、坐骨神経の本幹約8cmを用いたが、神経切断後の下肢褥瘡形成のため、家兎の死亡が相次ぎ、十分な経過観察が得られなかった。従って、モデルを改良し、現在は坐骨神経束を手術用顕微鏡下に剥離し、下腿への主要神経束を温存するようにして、できる限り坐骨神経の機能を温存するようにした。採取した神経片は、一側の顔面神経の本幹を切断し、その中枢側に顕微鏡下に縫合した。移植神経は、家兎の下顎部の皮下を通り反対側の頬部皮下に埋没縫合した。尚、他に反対側の頬部顔面神経幹と一期的に縫合したモデルを作成した。両者における軸索の再生を、移植後2週,1ヶ月,2ヶ月,3ヶ月と6ヶ月の間に経時的に検索する予定であったが、本実験では初期の家兎の死亡のため検索は次年度になる。2)顔面交叉神経移植(血管柄付耳介神経移植を用いたモデル)上記と同様のモデルであるが、移植神経に後耳介神経を用いた。この神経は後耳介動静脈と共に採取すると血管柄付神経片にできるため、血管柄付神経移植を用いた顔面交叉移植とした。経時的に軸索の再生を検索、組織学的、筋電図学的に検討を加えている。このモデルはすでに最長6ヶ月のものを得ているが、移植後早いもので3ヶ月には再生軸索が他端に達し、顔面筋よりevoked potentialが得られる。また、単に後耳介神経のみの移植を行ない、血管柄付神経移植群の対照としているが、現在までの結果では両者の間に有意の差を認めていない。1.家兎を用いた交叉顔面神経移植では,再生有髄軸索の密度・直径において,遊離神経移植と血管柄付神経移植の間で有意の差は認められなかった.しかし,臨床における瘢痕や放射線照射部位のように血行の悪い部位で両者の比較を行えば,有意の差が出ると考えられるので今後更に実験を進める予定である.2.これまで異種神経移植には否定的な見解が主流を占めていたが,我々は免疫抑制剤サイクロスポリンAを用い,ラット,モルモット間で新鮮異種神経移植に成功した.今回の実験では,免疫抑制剤の投与期間が約2週間と短いにもかかわらず,移植後16週目においてもなお再生軸索の機能は保たれていた.しかし移植神経片にはリンパ球浸潤などの炎症所見が認められており,この再生軸索が永久に生存できるものかどうか,更に長期にわたって調査する予定である.また,より種の離れた動物間においても同様の方法で異種神経移植が可能であるか,既変性や凍結融解などの処置を加えて神経の抗原性を減少させればより少ない免疫抑制剤の投与で異種移植が可能であるか,などの点につき実験を進める予定である.3.顔面麻酔に対して行ってきた長さ約20cmのヒト自家遊離神経移植の移植神経遠位端においては,移植後約1年で,再生有髄軸索は小径で,その密度は正常顔面神経の約1/10,再生無髄軸索およびSchvann細胞は正常顔面神経の約1/2の数が見られた.

患者の年令や移植神経内の瘢痕形成が軸索再生に影響を与えることが分った.4.顔面交叉神経移植後に移植された血管柄付筋肉では,脱神経電位は2週目より9カ月まで認められ,誘発電位は移植后4カ月より出現し, 1年後には約90%に認められた.しかし,単一筋線維筋電図などで調べると,移植筋の機能回復の速度にはかなりの個体差があることが示唆された.顔面交叉神経と伝導速度は,排腹神経本来の伝導速度より低い値を示した.本年度に行った研究の主なものは、以下の2計画であった。各計画の遂行概要ならびに知見を述べる。1)家兎の血管柄付神経移植と遊離神経移植の軸索再生に関する研究:当初の計画に従って、家兎の耳介神経を後耳介動静脈と共に血管神経束として挙上し、血管柄付神経移植片(VNGと略す)約10CMを作製した。これを血管茎を温存した島状にした状態で顔面に交叉移植を行ない(一部は前年度の継続研究)、対照として後耳介神経のみの遊離移植(FNG)を行った。VNG,FNG共各群を5羽づつ作製し最長11ケ月まで経時的に軸索の再生を検索した。検索には画像解析装置を用いた標本の分析と筋電図を用いて行った。移植神経は、VNGは移植した長さのままに存在したが、FNGは約15%程度短縮していた。しかし、軸索の再生に関しては、移植後2ケ月で全長の4分の3の部位に達し、3ケ月目でendorganである他創の表情筋に達したことは、誘発節電図よりも明らかであり、VNG,FNGの間に有意の差は認められず、VNGにおいて初期の段階に有意に再生軸索数が認められた点以外には、VNGが優れているとは云えないという結果が得られた。2)ラットを使った同種神経移植の研究:同種異系のラット(ACIラット及びWKAHラット)を用い、坐骨神経約3CM長を採取、主要組織適合抗原の異なる2種の間で同種移植の実験を行った。井手らの古法に従って、移植神経片は凍結・融解操作をくり返し行った後、一方に移植した。祷創発生の有無・節電図ならびにグルタールアルデハイド固定、エポン包埋後、トルイジンブルー染色により標本の定量的観察を加え、同種移植においても上記の操作を加えることにより、良好な軸索再発を認め、さらにカイクロスポリンAを用いた免疫抑制による場合と併せて検討中である。
都市域地下熱環境の持続性評価に向けた地下温暖化の実態解明と定量評価

都市域の地下温暖化の実態解明と過去1030年間程度に増加した地下蓄熱量の推定を目的とする。地下温暖化は地球温暖化や都市化に伴う地表面や地下浅部の温度上昇により生じており,その実態解明と定量評価は都市熱環境の続性評価に重要である。本研究では,選定した国内三都市域内の地盤沈下・地下水位観測井において,過去から現在まで繰り返し測定された既往の地下温度データを収集し,最新データと組み合わせて地下温暖化の実態を明らかにする。また,水文地質情報と併せて地下蓄熱量の推定を行い,これら結果を土地利用変化やインフラ等の地下構造物の有無に基づき都市域-近郊-郊外に区分して評価し,地下温暖化の形成要因を検討する。
自己免疫性膵炎の病態形成における腸内細菌の役割

自己免疫性膵炎(AIP)は血液中のIgG4抗体の上昇と、IgG4陽性形質細胞が膵臓に集まっているのが特徴であるが、病気が発症する機序は不明である。AIPの一部の患者で自己抗体が同定され、AIPはその発症に自己抗体が関与する疾患であるという概念(自分の抗体が自分の膵臓を攻撃する概念)が定着しつつある。しかしながら、AIPにおける自己抗体の形成メカニズムやその種類は明らかでない。この研究では、AIPにおける自己抗体の種類をスクリーニングし、それらの形成に腸内細菌がどのように関わっているかを解析する。
運動による抗動脈硬化作用：全身への波及メカニズムの解明とその応用

下肢運動中,上肢の上腕動脈(BA)の血流(BF)の様相(順流/逆流)を,前腕部への温冷刺激によって変容した条件を設定し,その変容によって血管内皮機能に急性な影響が及ぶか否かを検討した。被験者は健康な男女8名であった。被験者は心拍数が約120拍/分に相当する運動強度で,60分間の下肢サイクリング運動を行った。運動中,水槽を用いて右手の前腕部に43°Cの温熱刺激(Warm条件),あるいは15°Cの寒冷刺激(Cool条件)を行った。対照として,前腕部を水に浸さない条件を行った(Control条件)。運動の前,終了15分後,および60分後に,血管内皮機能を血流依存性血管拡張反応(以下,%FMD)で評価した。また,超音波ドップラー法により,BAの血流速度(BV)と血管径(D)を順向・逆向別に測定し,それぞれのBFと,SSの大きさの指標となるShear rate(SR)を算出した。Control条件において,平均SRは運動前と比較して運動中に有意に増加し,それは主に順向SRの増加によるものであった。Cool条件では順向SRの増加が小さく,逆向SRの増加が顕著であり,結果として運動による平均SRの増加は認められなかった。Warm条件では平均SRは大きく増加し,それは順向SRの著しい増加により,逆向SRはほぼ消失した。%FMDはControl条件では運動前と比較して運動後の両時点で有意な変化は認められなかった。Cool条件では運動前と比較して運動後60分目で有意に減少したのに対して,Warm条件では運動後15分目に増加を示した。以上のことから,温冷刺激による運動中の血流様相の変容,いいかえると,順向SRと逆向SRの変容が,直後の血管内皮機能に急性的な影響を及ぼすことが示唆された。当初の予定通りに実験を行い,結果も,ほぼ仮説通りなものであった。前年度の成果に基づいて,いよいよ本質的な検討である,運動と同時に前腕部への温熱・寒冷刺激による上腕動脈血流の人為的な変容,すなわちシェアレート(SR)の順向/逆向の様相の変容操作の伴う実験を遂行できたので,予定通りに進展していると判断される。ほぼ当初の予定通りに遂行されてきているので,最終年度である2019年度では,予定通り,トレーニング実験を行う。くわえて,余裕があれば,初年度に行った安静時の上肢を対象に行った伝導血管(上腕動脈)とその下流の前腕部への温冷刺激の影響を,下肢においても確認する実験を行うことができればと考えている。安静・運動時における,上腕動脈(BA)の血流(BF)の様相(順向流と逆向流)の規定要因が,その下流の皮膚血流(SBF)の有毛部(前腕部)と無毛部(手掌部)のどちらにあるかを明らかにする目的で,以下の実験を行った。実験1:安静時,肘から先の全体(有毛部+無毛部),あるいは手掌部(無毛部)のみを,寒冷あるいは温熱刺激した場合,実験2:60分間の一定負荷下肢運動中,体温調節系の応答が一定(定常)となるタイミングである運動開始20分目以降に,同様な温冷刺激を行った場合,BA-BFと下流の有毛部と無毛部のSBFの変化を同時に観察して検討した。被験者は健康な男女7名であった。被験者は,実験1:10分間の安静後,30分間,片腕(右腕)の肘から先の全体(前腕部・手部,以下NG+G条件)あるいは手掌部のみ(以下,G条件)を,水槽を用いて15°Cの冷水,あるいは43°Cの温水に浸水した。実験2:10分間の安静後,一定負荷下肢自転車運動(強度:120bpm相当)を開始し,その20分目から50分目までの30分間,実験1と同様の温冷刺激を行った。両実験共に,プロトコールを通して以下の項目を連続測定した。末梢循環の指標として,温冷刺激(右腕)側のBA-BF[平均BA-BF=順向BF+逆向BF],ならびに前腕部・手掌部のSBFを測定した。結果をまとめると,安静時と運動時共に,寒冷刺激では主に無毛部(手掌部)のSBFが,温熱刺激では主に有毛部(前腕部)のSBFが,上流のBA-BFの血流様相に関与していた。BA-BFの主な規定要因は温冷刺激によって異なること,また,その規定要因は安静時・運動時のいずれにおいてもほぼ同様なメカニズムによることが示唆された。当初の予定では,今年度(初年度)は,安静条件についてのみ上腕動脈血流様相と下流の皮膚血流(有毛部・無毛部)の関連性を,局所の温熱・寒冷刺激を用いて検討する予定であったが,すでに2年目に予定していた運動中まで実施でき,当初の予定以上に進行している。その理由は,初年度に計画していた,逆な条件,すなわち上肢運動中に下肢への血流で同様な温冷刺激を行って観察する実験は,予備実験としては実施したが,対象肢が下肢の場合,有毛部(下腿部)と無毛部(足底部)の皮膚血流の測定が既存のレーザードップラー装置では感度が不足することがわかったので,2年目に予定していた下肢での運動中の上肢への慣例刺激条件を先行実施した。

現在,下肢の測定系とそれへの人為的な温冷刺激プロトコールの改善を再検討中で,その検討結果に基づいて平成30年度に実施する実験の具体的計画を決定する。下肢運動中,上肢の上腕動脈(BA)の血流(BF)の様相(順流/逆流)を,前腕部への温冷刺激によって変容した条件を設定し,その変容によって血管内皮機能に急性な影響が及ぶか否かを検討した。被験者は健康な男女8名であった。被験者は心拍数が約120拍/分に相当する運動強度で,60分間の下肢サイクリング運動を行った。運動中,水槽を用いて右手の前腕部に43°Cの温熱刺激(Warm条件),あるいは15°Cの寒冷刺激(Cool条件)を行った。対照として,前腕部を水に浸さない条件を行った(Control条件)。運動の前,終了15分後,および60分後に,血管内皮機能を血流依存性血管拡張反応(以下,%FMD)で評価した。また,超音波ドップラー法により,BAの血流速度(BV)と血管径(D)を順向・逆向別に測定し,それぞれのBFと,SSの大きさの指標となるShear rate(SR)を算出した。Control条件において,平均SRは運動前と比較して運動中に有意に増加し,それは主に順向SRの増加によるものであった。Cool条件では順向SRの増加が小さく,逆向SRの増加が顕著であり,結果として運動による平均SRの増加は認められなかった。Warm条件では平均SRは大きく増加し,それは順向SRの著しい増加により,逆向SRはほぼ消失した。%FMDはControl条件では運動前と比較して運動後の両時点で有意な変化は認められなかった。Cool条件では運動前と比較して運動後60分目で有意に減少したのに対して,Warm条件では運動後15分目に増加を示した。以上のことから,温冷刺激による運動中の血流様相の変容,いいかえると,順向SRと逆向SRの変容が,直後の血管内皮機能に急性的な影響を及ぼすことが示唆された。当初の予定通りに実験を行い,結果も,ほぼ仮説通りなものであった。前年度の成果に基づいて,いよいよ本質的な検討である,運動と同時に前腕部への温熱・寒冷刺激による上腕動脈血流の人為的な変容,すなわちシェアレート(SR)の順向/逆向の様相の変容操作の伴う実験を遂行できたので,予定通りに進展していると判断される。初年度に先行実施した,運動中での上肢末梢の皮膚への温冷刺激による血管内皮機能への影響を,FMD(血流依存性血管内皮拡張能)を用いて評価して検討を行う。初年度の基礎的検討と同様な人為的操作を,運動時に適用する。具体的には,下肢サイクリング運動中,非運動肢である上肢・片腕の手掌部に温熱・寒冷刺激を行い,手掌部SBFとBA血流様相を同時に観察し,想定される変化が生じるかを確認する。運動前後で,両腕のFMDで血管内皮機能を評価し,その変化が仮説通り,すなわち,対照条件(温度刺激なし)と比較して,運動時に寒冷刺激を負荷すると血管内皮機能の悪化,逆に温熱刺激を負荷するとさらなる改善が生じるか否かを検討する。被験者は,健常な成人10名程度とする。基本的な測定項目などは,初年度の結果で述べたものとほぼ同様である。なおFMD測定は,運動の前,終了15分後,および60分後に行う。同時に,上肢運動による下肢での同様なプロトコルについては,引き続き検討を重ねる。ほぼ当初の予定通りに遂行されてきているので,最終年度である2019年度では,予定通り,トレーニング実験を行う。くわえて,余裕があれば,初年度に行った安静時の上肢を対象に行った伝導血管(上腕動脈)とその下流の前腕部への温冷刺激の影響を,下肢においても確認する実験を行うことができればと考えている。当該年度では,当初予定していたソフトの作成を取りやめ,からすでにそれを搭載し医療機器認可を受けた機器が出現したのでそれをレンタルしたことなどで次年度繰越金が生じた。
可溶性CD40リガンドを標的とした多発性硬化症の革新的治療法の開発

近年、可用性CD40リガンド(sCD40L)が血液脳関門の破綻に寄与することが報告された(PLoS One.2012;7:e51793)。我々はこれまでに、1多発性硬化症(MS)患者において、血清および髄液中のsCD40Lが疾患対照より有意に上昇し、血清sCD40Lと血液脳関門破綻のマーカーである髄液/血清アルブミン比(Qalb)が正の相関を示すことから、sCD40LがMS患者において中枢神経系へのリンパ球の浸潤を促進していると予想されることを報告した(J Neuroimmunol 2017;305:102-107)。そのため、MSの動物モデルである実験的アレルギー性脳脊髄炎(EAE)を用いて実験を行い、以下の知見を得た。すなわち、2myelin oligodendrocyte glycoprotein(MOG)で免疫したEAEの発症初期にsCD40Lを投与すると、濃度依存的にEAEが重症化すること、3発症初期のEAEにsCD40Lを投与すると、ピーク直前に血液脳関門が破綻する傾向にあること、さらに4血液脳関門のモデルである、血管内皮細胞を用いたナトリウム-フルオレセインの透過性実験において、sCD40Lが血管内皮細胞の透過性を亢進するという知見を得て、報告した(J Neuroimmunol. 2018;316:117-120. )。これらの知見より、sCD40Lは血液脳関門の破綻を通じてEAEを重症化させていると考えられる。MS患者剖検脳におけるsCD40Lの局在を調査し、血管内皮細胞、髄膜細胞、神経細胞にsCD40L陽性細胞を軽度認めた。一方、対象疾患としてMSと同じく神経免疫疾患の一つとされているサルコイドーシス患者脳でも同様の検討を行ったが、有意な陽性所見を認めなかった。これらの結果より、sCD40LはMS患者の病態において重要な役割を果たしていると推測される。多発性硬化症(MS)は、脳、脊髄、視神経などの中枢神経系に脱髄病変が多発する疾患であり、再発寛解を繰り返しながら神経学的後遺症が蓄積していく原因不明の神経難病である。CD40リガンド(CD40L)はT細胞上に発現しており、レセプターであるCD40と結合して機能する。血液脳関門の構成因子であるアストロサイトや血管内皮細胞にもCD40は発現しているとされるが、近年、CD40Lの可溶型タンパクであるsCD40Lが血液脳関門の破綻に寄与することが報告された(PLoS One. 2012;7:e51793)。我々はこれまでに、1MS患者において、血清および髄液中のsCD40Lが疾患対照より有意に上昇し、血清sCD40Lと血液脳関門破綻のマーカーである髄液/血清アルブミン比(Qalb)が正の相関を示すことから、sCD40LがMS患者において中枢神経系へのリンパ球の浸潤を促進していると予想されることを報告した(J Neuroimmunol 2017;305:102-107)。当初は2年間かけて行う予定であった内容を、1年間でほとんど行うことができたため、本課題に対する知見は現時点ですでに得られつつあるため。

すなわち、2myelin oligodendrocyte glycoprotein(MOG)で免疫したEAEの発症初期にsCD40Lを投与すると、濃度依存的にEAEが重症化すること、3発症初期のEAEにsCD40Lを投与すると、ピーク直前に血液脳関門が破綻する傾向にあること、さらに4血液脳関門のモデルである、血管内皮細胞を用いたナトリウム-フルオレセインの透過性実験において、sCD40Lが血管内皮細胞の透過性を亢進するという知見を得て、報告した(J Neuroimmunol. 2018;316:117-120. )。これらの知見より、sCD40Lは血液脳関門の破綻を通じてEAEを重症化させていると考えられる。MS患者剖検脳におけるsCD40Lの局在を調査し、血管内皮細胞、髄膜細胞、神経細胞にsCD40L陽性細胞を軽度認めた。一方、対象疾患としてMSと同じく神経免疫疾患の一つとされているサルコイドーシス患者脳でも同様の検討を行ったが、有意な陽性所見を認めなかった。これらの結果より、sCD40LはMS患者の病態において重要な役割を果たしていると推測される。我々が集積した知見から、EAEにおいてsCD40Lを阻害することにより血液脳関門の破綻が改善され、EAEが軽症化することが予想される。実際、我々のEAEとは異なる系統であるSJLマウスを用いたEAEにおいて抗CD40L抗体がEAEを軽症化させることがすでに示されている(J Clin Invest 1999;103:281-90)。一方、MSにおいても血液脳関門の破綻を通じてT細胞やB細胞が中枢神経系に侵入することで病態を悪化させることが知られているが、上記1の結果より、MS患者血清中のsCD40Lが血液脳関門の破綻に寄与していることが予想される。これまで、ヒト抗CD40L抗体の臨床応用は血栓症の副作用が問題となり実用化に至らなかったが、近年、血栓症をきたさない新規薬剤が開発され、現在他疾患において臨床試験が進行中である(Arthritis Res Ther. 2015;17:234)ことから、臨床応用が期待できる。今後は治療の観点から研究を進めていきたい。当初マイクロスコープを購入する予定であったが、2018年4月から国際共同研究加速基金を用いた海外留学をすることになったため、解析に必要なPC購入を優先した。そのために次年度使用額が生じた。次年度は多発性硬化症(MS)の動物モデルである実験的アレルギー性脳脊髄炎(EAE)およびMS患者の剖検脳におけるsCD40L、CD40の局在解析を行う予定であるが、次年度使用額はその試薬代購入およびプレパラートを業者に送付して観察を依頼するために使用する予定である。
H∞制御によるスラスタの動特性を考慮した水中回転弾性アームの位置決め制御

水中ロボット用マニピュレータは速度の2乗に比例した流体抗力を受けるため、一般的なモータを用いた回転駆動方式ではアーム付け根に大きな曲げ応力が生じてしまう。この問題を解決するため、著者は駆動力としてマニピュレータ先端付近に取り付けたスラスタを用いることを提案してきた。しかし、小型のスラスタは回転数を測定できないことが多く、オブザ-バを必要とするが、強い非線形性のためオブザ-バの設計が難しいという問題がある。また、マニピュレータにより作業をおこなう場合、先端に未知の物体が把握されるため高いロバスト性が要求される。そこで本研究では、水中ロボット用マニピュレータの位置決め制御システムの設計に、制御器の次数が高くなり高速な演算装置を要求とするがロバスト性を考慮できかつオブザ-バを同時に設計できるH∞制御理論を適用することを提案、スラスタ駆動式水中回転弾性アーム用位置決め制御システムをスラスタ用のオブザ-バと共に開発した。そして、スラスタおよび水中アーム模型を製作して制御実験を行い、開発された位置決め制御システムの有効性を確認した。得られた主な成果を以下に示す。1.最大推力30Nのスラスタにより、長さ847mm、外径19mm、内径17mmのアルミ製アームを、1msのサンプリングタイムで2秒以内に90度位置決めさせることができた。さらに、アームの先端に水を満たした径100mmの球形、1辺100mmの立方体形などのアクリル容器を取り付けて制御実験したところ、アームを速やかに位置決めさせることができ、本手法の先端物体に対するロバスト性の高さを確認できた。2.先端物体を考慮して設計したコントローラより、先端物体なしで設計したコントローラのほうが先端物体に対するロバスト性の高いことが明らかになった。
若年層および中高年層の職業問題に関するラフ集合アプローチ

本研究は職業に関する問題を心理的に支援することを目的としている.そのための基礎データを得るために,日本と韓国の大学を中心にして,職業選択動機尺度,心の硬さ尺度,就職への取り組み尺度などの質問紙調査を実施した.心の"硬さ(rigidity)"とは,融通がきかない,柔軟性がない,一つの考えや行動パターンに凝り固まっているような心の状態を指す.得られたデータに対してラフ集合による分析を行い,心の硬さが就職への取り組みに及ぼす影響を明らかにした.また,日本と韓国の大学生の職業意識などを比較考察した.本研究は職業に関する問題を心理的に支援することを目的としている.そのための基礎データを得るために,日本と韓国の大学を中心にして,職業選択動機尺度,心の硬さ尺度,就職への取り組み尺度などの質問紙調査を実施した.心の"硬さ(rigidity)"とは,融通がきかない,柔軟性がない,一つの考えや行動パターンに凝り固まっているような心の状態を指す.得られたデータに対してラフ集合による分析を行い,心の硬さが就職への取り組みに及ぼす影響を明らかにした.また,日本と韓国の大学生の職業意識などを比較考察した.人は人生の大半を特定の職業に就いて過ごす.したがって,就業は個人の人生にとって極めて大きな意味を持つが,特に2つの時期において重要である.一つは,学校卒業時における就職活動であり,そのときの職業選択,就職先選択が比較的長い将来までその個人の生活,人生を規定するので,慎重な意思決定支援が求められる.もう一つは,リストラ等による中高年離職者の再就職活動であり,若年層とは異なる問題を抱え,その就業活動支援は心理的に慎重な対応が求められる.特に中高年齢者は,長年の就業経験とは異なる職種への可能性を探ろうとしないなど,いわゆる心の硬さが再就職活動を困難にしていることが考えられる.そこで,心の硬さ尺度を構成して,心の硬さのどのような側面が就業活動のどのような側面を困難にしているかを明らかにして,適切なアドバイスを与えることによって,再就職の心理的支援を行うことを試みた.用いる手法としては,ラフ集合分析を用いた.Z.Pawlak(1982,1991)の提唱したラフ集合分析は,ある結果をもたらす原因の組合せを抽出するひとつの手法であり,職業に関して抱える若年層および中高年層の問題をもたらす心理的要因を把握する有力な手法であることが示されたからである.本年度は,若年層のデータとして,日本と韓国の大学生を対象に職業選択動機,心の硬さ尺度,就業活動意識に関する調査を行い,現在分析中である.また,中高年齢者に関する調査を行い,中高年齢者対象の新たな心の硬さ尺度を開発した.現在はこれらのデータについて,支援システムへの応用の基礎的知見を得ることを目的として,ラフ集合による分析を進めている.人は人生の大半を特定の職業に就いて過ごす.したがって,就業は個人の人生にとって極めて大きな意味を持つが,特に2つの時期において重要である.一つは,学校卒業時における就職活動であり,そのときの職業選択,就職先選択が比較的長い将来までその個人の生活,人生を規定するので,慎重な意思決定支援が求められる.もう一つは,リストラ等による中高年離職者の再就職活動であり,若年層とは異なる問題を抱え,その就業活動支援は心理的に慎重な対応が求められる.特に中高年齢者は,長年の就業経験とは異なる職種への可能性を探ろうとしないなど,いわゆる心の硬さが再就職活動を困難にしていることが考えられる.そこで,心の硬さ尺度を構成して,心の硬さのどのような側面が就業活動のどのような側面を困難にしているかを明らかにして,適切なアドバイスを与えることによって,再就職の心理的支援を行うシステムを発展させた.用いる手法としては,ラフ集合分析を用いた.Z.Pawlak(1982, 1991)の提唱したラフ集合分析は,ある結果をもたらす原因の組合せを抽出するひとつの手法であり,職業に関して抱える若年層および中高年層の問題をもたらす心理的要因を把握する有力な手法であることが示された.本年度は,若年層のデータとして,日本と韓国の大学生を対象に職業選択動機,心の硬さ尺度,就業活動意識に関する調査を行い,その結果を学会発表すると同時に,学会誌に投稿し,現在審査中である.中高年層としては,独立行政法人労働政策研究・研修機構と共同で調査したデータを用いて,現在分析中である人は人生の大半を特定の職業に就いて過ごす.したがって,就業は個人の人生にとって極めて大きな意味を持つが,特に2つの時期において重要である.一つは,学校卒業時における就職活動であり,そのときの職業選択,就職先選択が比較的長い将来までその個人の生活,人生を規定することになるので,慎重な意思決定支援が求められる.もう一つは,リストラ等による中高年離職者の再就職活動であり,若年層とは異なる問題を抱え,その就業活動支援は心理的に慎重な対応が求められる.ところで,心の"硬さ(rigidity)"とは,融通がきかない,柔軟性がない,一つの考えや行動パターンに凝り固まっているような心の状態を指すが,自分の中で固定されたイメージに固執して,就職の選択を自ら狭めたり,柔軟に自分の可能性を吟味できないなど,些細な問題が就職活動の妨げになっていることがある.そこで,本研究では,職業活動の心理的支援として心の"硬さ"を測定し,アドバイスを与える尺度を開発,発展させた.

用いる手法としては,ラフ集合分析を用いた.Z.Pawlak(1982,1991)の提唱したラフ集合分析は,ある結果をもたらす原因の組合せを抽出するひとつの手法であり,職業に関して抱える若年層および中高年層の問題をもたらす心理的要因を把握する有力な手法であることが示された.本年度は,日本と韓国の大学生の職業意識,心の硬さなどに関する調査データをまとめて,論文にすると同時に,学会においても発表を行い,研究成果の発信に努めた.
肝幹細胞移植を用いた肝再生の支援を目指して―肝上皮性細胞とMuse細胞の比較検討

LEC細胞はラットの門脈塞栓葉から得られた上皮細胞であり、培養中に肝細胞と胆管上皮細胞の両方に分化可能な細胞である。肝細胞移植時の低酸素状態に耐えうる細胞の候補になりうるかを検討するため、LEC細胞における低酸素耐性能と、それにに関与する遺伝子および蛋白の解析を行った。培養しているLEC細胞を、酸素濃度2%まで低下させたインキュベーターで培養し、その生存能を検討した。低酸素12時間の時点で通常の肝細胞はトリパンブルー法で10%程度まで減少したが、LEC細胞はほぼ100%生存できることが確認できた。また、細胞数においても低酸素12時間の時点でLECは増加することが可能であった。細胞数増加に関与する因子を検討するため、cyclin D1, D2のmRNAを検討したが、LECの株によって、反応がバラバラであり、一定した低酸素耐性を示せなかった。次にcyclin Aの蛋白発現をwestern blottingで検討したが、LECにおいてcyclin Aの発現を描出できなかった。次に、他の増殖関連因子を検索することとし、血管内皮増殖因子の発現を検討した。LECでVEGF-A、VEGFR-2の発現を確認できたため、低酸素6時間におけるmRNA発現量の変化を検討した。その結果、VEGF-A、VEGFR-2共に、低酸素6時間後でも発現量は減少することがなかった。これを踏まえ、VEGFの転写を促進する低酸素誘導因子:HIF-1αの発現変化を検討した結果、低酸素でもHIF-1αの活性は保持されていた。さらにHIF-1αの活性化によって誘導されるケモカインSDF-1αも、低酸素で発現は低下しなかった。これらの結果から、HIF-1α, SDF-1αを介することによってLECの低酸素耐性が獲得できていることが判明した。平成29年度はLEC細胞とMuse細胞の比較検討を行い、Muse細胞で発現している因子がLECでは発現しておらず、全く異なるものであることが判った。平成30年度はLEC細胞の低酸素耐性能を検討すべく、低酸素耐性関連遺因子や増殖因子の発現を検討した。令和1年度は、臨床で問題となっている肝細胞癌における低酸素耐性に関与している因子を培養細胞で検討し、動脈塞栓術に耐えうる肝癌細胞の特徴を解明したいと考えている。我々はこれまでラット門脈血流遮断下において出現する肝幹細胞である肝上皮性細胞(liver epitherial cell: LEC)を見出し、分離・継続培養してきた。本細胞は分離時AFP陽性・Albumin陰性であるが、肝内移植後Albumin陽性細胞へと変化するため、大量肝切除後の肝不全予防としての肝幹細胞移植のモデルになると考えた。一方、幹細胞移植の問題点として腫瘍化が挙げられるが、間葉系培養細胞から腫瘍化を来さない新たな体性幹細胞(Muse細胞)が発見され、神経・肝細胞・脂肪細胞・骨細胞などへ変化することが認められている。このMuse細胞との同一性を比較するため、今回Muse細胞で発現している遺伝子の有無をLECで検討した。結果、間葉系マーカーであるCD29, CD105, CD90はいずれも発現しておらず、多能性マーカーであるNanog, Oct3/4, Sox2の発現も認めなかった。また、CD34, NG2, Eps, CD31, CD117, CD146, CD271, Tyrp1, Dctなどの各種マーカーも検索したが、いずれの発現も認めなかった。以上から、LECは幹細胞からすでに肝胆道系細胞へ分化が進んだ細胞であることが判った。平成29年度はLECとMuse細胞との比較を行った。結果、全く異なる性質の細胞であり、LECはすでに肝胆道系細胞に分化が進んだものであることが判った。幹細胞としての発現遺伝子の少なさから、LECは多能性幹細胞として用いることは困難であると考えられた。今後はLECの最大の特徴である、高度な低酸素耐性能保持の解明と、LECの移植に向けた取り組みを行っていく予定である。

これを踏まえ、VEGFの転写を促進する低酸素誘導因子:HIF-1αの発現変化を検討した結果、低酸素でもHIF-1αの活性は保持されていた。さらにHIF-1αの活性化によって誘導されるケモカインSDF-1αも、低酸素で発現は低下しなかった。これらの結果から、HIF-1α, SDF-1αを介することによってLECの低酸素耐性が獲得できていることが判明した。平成29年度はLEC細胞とMuse細胞の比較検討を行い、Muse細胞で発現している因子がLECでは発現しておらず、全く異なるものであることが判った。平成30年度はLEC細胞の低酸素耐性能を検討すべく、低酸素耐性関連遺因子や増殖因子の発現を検討した。LECは高度の低酸素耐性能を持ち、2%O2, 5%CO2下でも生存可能である。同条件で18時間培養した場合、通常の肝細胞は10%以下まで減少するのに対し、LECのviabilityは100%を維持していた。この強力な低酸素耐性能は移植後の低酸素状態における移植細胞数保持という観点から、移植細胞に非常に適していると考えられる。この低酸素耐性能を惹起する遺伝子群の検索のため、平成30年度はマイクロアレイシステムを用いた網羅的遺伝子解析を行う予定である。令和1年度は、臨床で問題となっている肝細胞癌における低酸素耐性に関与している因子を培養細胞で検討し、動脈塞栓術に耐えうる肝癌細胞の特徴を解明したいと考えている。LECの低酸素耐性能に関与する遺伝子群の解析として、マイクロアレイシステムによる網羅的遺伝子解析を行う予定である。マイクロアレイ研究にかかる費用が高いため、平成30年度分の科研費と合算した後、施行する予定である。培養細胞におけるマイクロアレイ研究を予定している。マイクロアレイの検査時期がずれ込んだため、マイクロアレイ研究に使用予定の経費が2019年度に移行となった。
カイラル対称性を持つ相対論的平均場によるハイパー核と高密度天体現象の研究

2009年度は強結合近似格子QCD(SCL-LQCD)から解析的に導かれるlog型のカイラルポテンシャルを含むRMF模型によってΛハイパー核の実験データを説明し、更にΣハイペロンのクーロン束縛状態の再現、実験から示唆されるΞのポテンシャルを再現することにより、ハイペロンの現れる高密度天体現象に用いることのできる状態方程式の作成に従事した。前年度までに抱えていた中性子星の最大質量を過小評価してしまう問題点をSCL-LQCDの高次項から示唆される中間子-フェルミオン間の結合をRMF模型内に取り込むことによって、核子散乱実験結果を再現する中間子交換2体力を用いたDBHFによる核物質での計算結果をよく再現することがわかった。加えて我々のモデルではハイペロンが原子核に束縛された有限系の計算も同じ枠組みの中で定量的に行えるので、ハイペロンの核物質、中性子星物質の中での振る舞いを実験結果に基づいて統一的に理解することが出来る。実際にΛハイパー核におけるΛの分離エネルギーなどの実験結果を再現するように模型を決定し、それを中性子星物質へと応用した結果を国際会議や日米共催の物理学会で発表し、論文として投稿中である。その他にもパイ中間子が中性子星物質の中で凝縮した状態として現れうるかといった課題やカイラル対称な多項式で書かれるラグランジアンを用いて、原子核や対称核物質の実験的・経験的性質を説明しうるかといった課題に取り組み、以上を論文としてまとめた。2008年度は強結合近似格子QCDから解析的に導かれるlog型のカイラルポテンシャルを含むRMF模型によってΛハイパー核の実験データを説明し、更にΣハイペロンのクーロン束縛状態の再現、実験から示唆されるΞのポテンシャルを再現することにより、ハイペロンの現れる高密度天体現象に用いることのできる状態方程式の作成に従事した。しかし、これらデータを説明するような状態方程式を作成したところ、観測されている中性子星の最大質量を過小評価する結果となった。そこで我々はまず、状態方程式を高密度側でエネルギーを稼ぐような過程を取り入れる必要があると判断した。まず、σ-ω中間子間の結合をω中間子の質量項に導入することでその過程を達成することができるかを確かめた。ただし、結果としてはより、中性子星の最大質量を過小評価する傾向が強まることが判明した(2008年日本物理学会秋季大会、PANIC08で発表)。次に、今まで用いてきたlog型のカイラルポテンシャルを、有限温度を取り入れた計算から示唆されるSinh^<-1>型のカイラルポテンシャルへ変更することによって先の問題を解決できるか調べた。その結果、log型に比べ、高密度で斥力を抑えるベクトル中間子のポテンシャルの強さを抑えることに成功した。従って、高密度状態方程式を核中でのハイペロンの性質を再現した上で説明し得ることを示すことが出来たといえる。
網膜と共通抗原性を有するエルシニア菌由来熱ショック蛋白のぶどう膜炎発症への関与

種々のぶどう膜炎とYersinia enterocolitica由来の熱ショック蛋白(分子量60kD:以下YeHSP)が関連するか検討した。その結果YeHSPに対し患者群13例は正常群10例に比較して有意な抗体価の上昇をELISA法にて認め、さらにウエスタンブロッテイング法にて患者血清から有意にYeHSPに対する抗体が検出された。またYeHSP、ウシ、ヒト網膜抽出液を同時に泳動し血清との反応を観察したところ、患者群では10例中全例が(正常群10例中2例)これらの抗原と60Kdのところで反応した。従ってぶどう膜炎患者血清中に網膜の60Kd抗原と反応する抗体があり、それはYeHSPにも反応する。このことから網膜とYeHSPとの間には共通抗原のあることが分かった。また網膜切片と患者血清を反応させ、蛍光抗体法で観察すると陽性反応がみられる事が従来から報告されており、ウエスタンブロッテイング法にて認められた抗体は一種の自己抗体ではないかと考えられた。以上の得られた結果をOphthalmic Research誌、Karger出版(スイス)に報告すべく現在投稿中である。ところで正常網膜にもHSP60が存在することが分かり、ウシ網膜100眼(90.3g)より約3.3mg採取できた。その性状は比色法にてレチノールとの結合を示さず、等電点電気泳動では約5.0であった。またアミノ酸組成はGly, Ala, GlX, Thrの順に60、11、6、5%であった。この網膜に由来する60kDのHSPを用いて、患者との関連性を検討したので、その結果は第100回日本眼科学会総会にて発表する予定である。しかし正常網膜よりHSPは約0.004%しか得られないため収率は低く、充分な症例数の検討には常に不足する。そこで現在網膜芽細胞腫cell lineにストレスを与え、高率にHSPを採取する事に成功した。正常網膜由来のHSPとのこのHSPの相同性を確認したうえで、疾患との関連性や動物におけるぶどう膜炎惹起能を検討している。更にこのHSPと網膜芽細胞腫の抗原性の関係についても検討中である。
定在衝撃波場を利用する超微粒子分級装置の開発

超音速を得るためのラバ-ル管の内部に衝害物に挿入すると障害物の直前に定在衝撃波が形成される。その結果,波面の前後で気流は速度,方向を急激に変化し,粒子は慣性力,すなわち同一物質であれば粒径ごとに異なった運動を行う。さらに超音速場は低圧で形成されるので,粒子に作用する流体抗力は大気圧下よりも小さくなる。そこで,定在衝撃波場での,これらの性質を利用した超微粒子分級装置の開発を目指し以下の研究を行った。理論的には,超微粒子の分級,捕集に有効な衝撃波場を決定するため,ラバ-ル管内に大きさの異なる障害物を挿入したときの流れを求めるとともに,粒子の運動を解析した。その結果,障害物の直前に形成される定在衝撃波は,マッハ数が大きいほど障害物に近づき,分離可能粒径もマッハ数が大きいほど小さくなることが確認された。さらに、障害物にも気流を作れば,気流がない場合よりさらに障害物近くに定在衝撃波が形成されることが明らかとなったので,この方式により,サブミクロン以下の粒子分級の可能性が理論的に得られた。実験的にはまず,粒子にできるだけ大きな慣性力を与えるため,本実験ではマッハ2のラバ-ル管を試作し,障害物を挿入した場合としない場合について静圧分布を測定し,障害物直前に定在衝撃波が形成されていることを確認した。その後,0.07ー1μmの範囲のロ-ダミンB単分子粒子の分級特性を調べた。その結果,実験分離曲線はサブミクロン領域で急激に立ち上がり,理論での予測と傾向的によい一致をみた。また,ラバ-ル管上流圧を0.67気圧と減圧した場合についても,同様の実験を行ったところ,分離限界径が,上流圧を大気圧とした場合より分離限界径がさらに減少した。以上のことより,サブミクロン粒子の分級装置の開発が可能であることがわかった。
アマゾン先住民社会の資源利用における移動と共同

本年度は、これまで継続的に調査してきた二つの調査内容を継続して行った。一つ目は対象地域おける生業/収入獲得活動の実態把握であり、二つ目は外部者が地域の資源に介入することで資源利用をめぐる近年の権利関係の変容把握である。一つ目にかんしては、2013年に開かれた焼畑用地面積の実測、狩猟・漁労活動や農耕における共同労働の参与観察をし、バナナの栽培に関する部分について研究成果を一本出した。二つ目にかんしては、これまで追ってきた開発行為となる住民主体の木材伐採プロジェクトはすでに終了していたので、その後に人びとが木材伐採を継続しているとどうかという点とその理由について新たに調査した。そして地域社会内の動態だけではなく、外部者となるプロジェクト実施側にたいして活動内容の聞き取りや事務所を訪問しての資料収集を行った。調査の結果を踏まえて、外部者によって先住民復権のために土地の境界(先住民コミュニティ)が強調されたことにより地域社会内では森林資源をめぐって権利関係が重層的になってきている実態があると考察し、その内容について国際コモンズ学会(International Association for the Study of the Commons : IASC)での口頭発表をした。以上と並行して行った文献レビューでは、アマゾンの先住民社会を対象にした資源管理論においては基本的にコミュニティという境界が設定されていることがある種の前提として存在することがわかった。とはいえども、地域の人びとはコミュニティの境界が設定された後でも境界を越えた資源利用を行っている実態がある。いわゆる「持続的」な資源管理の実現を目指すのであれば、人びとの移動性をいかに組み込めるかが検討課題として挙げられるだろう。アマゾンにおける森林管理とペルーの先住民コミュニティ制度を関連づけて考察し、それをアマゾン資源管理論の先行研究に位置づけて議論することができつつある。また、地域社会の動態を通時的に把握するために調査にも定期的に行くことができている。アマゾン氾濫原における先住民社会の特徴となる人の移動性の高さと実現可能な資源管理の可能性については、今後さらに考察を深める予定である。そのためには、個人の生業活動と社会(村)としての資源利用をめぐる権利関係の相互関係について検討する必要があるといえる。【研究の背景と課題】「気候変動対策」や「生物多様性保全」などのグローバルな言説によりアマゾンは注目を集め、その森林は「CO2吸収源」「遺伝資源」として国・国際レベルで資源化されてきた。そのようななか、アマゾンの森に暮らす人々の生活はいかに変化してきたのだろうか。本研究は、ペルーアマゾン先住民のシピボの集落を対象にそうした外部者とのかかわりが深まるなかで、住民による資源利用と外部者とのかかわりにおける実践の場面から住民の生活変容を明らかにしようとするものである。なお、そうした社会に関わる外部者とも直接に交流をして、地域社会へ導入される政策やプロジェクトの改善を目指すという実践をも行う。【当該年度の研究実施状況】以上の課題を明らかにするために、具体的には1)住民の資源利用に着目した経済活動(生業と収入源活動)の把握と2)外部者が地域の資源に介入することで資源利用をめぐる近年の権利関係の変容について把握する。1)については生き物文化誌学会例会において発表を行い、2)については環境社会学会で発表を行った。1)生業/収入源活動の実態を把握:現地調査にて2012年に開かれた焼畑用地面積の実測、狩猟・漁撈活動や農耕における共同労働の参与観察、支出・収入における聞き取り調査を行った。2)外部者とのかかわりによる地域社会への影響:国内NGOによって導入されている収入源向上を目的とした木材伐採プロジェクトに着目をして、森林資源の権利関係をめぐる合意形成の場面や村人の日常生活に参与観察をして、森林のアクセスに関する語りや交渉の事例収集を行った。以上の調査と並行をして、国内外での文献レビューを行った。1)については、アマゾンにおけるバナナの農耕をめぐる近代的変化の報告は未だないことから、生き物文化誌学会へ「アマゾン氾濫源におけるバナナの栽培と利用ー先住民シピボの事例から」というタイトルで投稿した。2)については、アマゾンにおける森林管理論は1992年で全盛を迎えており、その後は森林資源をめぐって木材伐採企業と地域住民との間で資源の分配方法に関する報告があるものの、地域住民内においての資源の分配方法(権利関係)がどのように変化してきたのかについては明らかにされてきていないことがわかった。今後の課題は、1)と2)を相互的に考慮して、外部者とかかわりが深くなるなか、地域住民の生活変容とその要因について考察することで、現代の資源管理論において、外部者と地域社会が共に行う森林管理のあり方の指摘を行う。また国内NGOへのプロジェクト実施内容への政策提言を行う。

調査の結果を踏まえて、外部者によって先住民復権のために土地の境界(先住民コミュニティ)が強調されたことにより地域社会内では森林資源をめぐって権利関係が重層的になってきている実態があると考察し、その内容について国際コモンズ学会(International Association for the Study of the Commons : IASC)での口頭発表をした。以上と並行して行った文献レビューでは、アマゾンの先住民社会を対象にした資源管理論においては基本的にコミュニティという境界が設定されていることがある種の前提として存在することがわかった。とはいえども、地域の人びとはコミュニティの境界が設定された後でも境界を越えた資源利用を行っている実態がある。いわゆる「持続的」な資源管理の実現を目指すのであれば、人びとの移動性をいかに組み込めるかが検討課題として挙げられるだろう。これまでにアマゾンにおける民族学・資源管理論と環境社会学を中心的として文献レビューをしてきたが、今年度は投稿論文を2つ出すことを予定していた。博士論文執筆にむけた具体的な課題である「資源利用に着目した地域住民の経済(生業+収入源)活動の実態把握」と「外部者がかかわるなかで資源利用をめぐっての権利関係の変容」について、それぞれ二つの学会で口頭発表を行い、ゼミ発表や学会発表で受けたコメントを踏まえて9月から12月にかけてペルーアマゾンで現地調査を行った。1月には生き物文化誌学会と環境社会学への投稿を行った。投稿論文はまだ受理はされていないが、ひとまず博士論文執筆に向けて概ねのパーツが揃ったという点で順調でる。アマゾンにおける森林管理とペルーの先住民コミュニティ制度を関連づけて考察し、それをアマゾン資源管理論の先行研究に位置づけて議論することができつつある。また、地域社会の動態を通時的に把握するために調査にも定期的に行くことができている。今後は、これまでの投稿論文(投稿中のもの含む)を踏まえて博士論文執筆に向けた分析枠組みの整理を進める。その作業を進めるためもにひとつの投稿論文としてまとめることが有効であると考えられるために、来年度中に本研究の対象民族であるシピボや環境をテーマとするHuman EcologyもしくはSociety and Natural Resourceへの投稿論文の執筆を行うことを目標としている。また、現地調査は6月9月を予定している。アマゾン氾濫原における先住民社会の特徴となる人の移動性の高さと実現可能な資源管理の可能性については、今後さらに考察を深める予定である。そのためには、個人の生業活動と社会(村)としての資源利用をめぐる権利関係の相互関係について検討する必要があるといえる。