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慶長十六年（一六一一）大地震・大津波の新研究

本研究では、1611年に東北地方太平洋沿岸で発生した地震・津波について、従来把握されている史料の再検証や、フィールドワークによる新たな史料の捜索・調査を実施した。特に同時代史料である「ビスカイノ報告」については原資料を再翻訳した上で、日本側の歴史資料と照合し、津波痕跡地点を特定した。さらに史料調査から判明する津波工学研究者と連携した研究を展開することで、この地震・津波の実態を詳細に分析することができた。その結果、従来の研究において「慶長三陸地震津波」として過小評価されてきたこの地震津波について、より地震規模の大きい「慶長奥州地震津波」としての新たな実態を解明することができた。平成25年度は、前年度に引き続き、慶長奥州地震津波に関する歴史資料を調査し、岩手県立図書館、もりおか歴史文化館における歴史資料の追加調査を実施し、宮古市史編さん室における宮古市史編さん時に収集された史料の調査から、慶長奥州地震津波に関する『小本家記録』などの史料を確認することができた。福島県相馬市において相馬市史編さん室が収集した海東家文書などを閲覧し「小高山同慶山記録」など、慶長奥州地震津波について『新収日本地震史料』に掲載されていない新たな歴史資料の情報を得ることができた。フィールドワークでは、大船渡市三陸町吉浜根白の浄土真宗寺院・真称寺が所蔵している歴史資料について、古文書全点をデジタルカメラで撮影し、中性紙封筒に収納する保全作業を実施し、同寺が慶長年間、ビスカイノの到達以前に同地域に存在していたことを確認した。また、「ビスカイノ報告」についてより精緻な翻訳文を作成するとともに、ビスカイノが慶長奥州地震津波に遭遇した直後に到着した越喜来村において、慶長期より政宗に仕え、江戸時代にわたって同村の村役人をつとめていた旧家の場所を特定することができた。同様に、巨大津波の伝承が残る岩手県田野畑村羅賀や宮城県多賀城市でフィールドワークをおこない、測量をおこなった。研究成果の発表については、第30回歴史地震研究会大会において「ビスカイノ報告」の新たな翻訳の意義とそこからの慶長奥州地震津波の分析について、第1回前近代歴史地震史料研究会では大船渡地域をはじめとした気仙地域における慶長奥州地震津波関連の史料の分析成果を報告した。また、他地域の事例として、三陸海岸と同様にリアス式海岸である三重県尾鷲市周辺と、和歌山県広川町の濱口梧陵記念館で歴史地震津波の記録と現状について見学調査をおこなった。本年度は、慶長16年(1611)に発生した慶長奥州地震津波について、岩手県三陸沿岸地域のフィールドワークと、歴史資料の所在確認や情報の収集を実施した。また基礎となるスペイン語史料の収集・翻刻や、古地形復元のための絵図資料の撮影を実施した。歴史資料の収集にあたっては、岩手県立図書館や国立国会図書館に所蔵されている記録類の原本を調査し、史料撮影をおこなった。また、スペイン語史料の調査にあたっては、留学生の協力を得て、慶長奥州地震津波を研究する上で最重要となる、マドリード国立図書館所蔵の「ビスカイノ報告書」の情報を得ることができたとともに、部分的に翻刻を実施することができた。古地形の復元にむけた絵図資料の調査では、岩手県立図書館や宮城県図書館、宮城県公文書館に所蔵されている江戸時代に作成された古絵図や、各地の明治期の地籍図について、学生達の協力を得ながら撮影を実施した。また、仙台市博物館が所蔵している仙台藩国絵図について、カラーマイクロフィルムの複製をおこなった。フィールドワークでは、岩手県宮古市を中心として、岩手県沿岸部の三陸地方を集中的に調査した。宮古市では、慶長奥州地震津波に関する記録の残る常安寺において、慶長奥州地震津波および宮古市の成り立ちに関わる古文書を閲覧することができた。また、宮古市周辺に残る地域伝承や、古地形の状況を確認することができた。このほか、平成24年9月14日から16日にかけて横浜開港資料館において開催された第29回歴史地震研究会に参加し、歴史地震研究に関する最新の研究動向を知ることができた。平成26年度は、前年度に引き続き、慶長奥州地震津波に関する歴史資料を調査として、遠野市立博物館に所蔵されている山奈宗真関係史料をはじめとして、岩手県沿岸地域および宮城県における歴史資料の調査を実施した。特に山名宗真史料については、明治三陸地震津波直後に岩手県沿岸を巡回した後に記された『岩手県沿岸大海嘯取調書』の原本をはじめ、地域に残る伝承について記した『岩手県沿岸古地名考』や当時存在していた古文書を山奈が筆写した『岩手県海岸巡回古文書拾遺集』などについて写真撮影作業を実施した。また、山奈宗真関連史料や昨年度まで実施した史料撮影データを用いて、古文書の解読作業を実施した。フィールドワークによる地域調査としては、岩手県沿岸地域において洋野町・野田村などの文化財関係機関や、宮古市重茂地区や多賀城市八幡地区において津波痕跡地点での聞き取り調査を実施した。

また、歴史資料の記述から判明する津波痕跡点の地盤高測量においては、津波工学研究者とともに岩手県宮古市・山田町・大槌町や宮城県多賀城市などで実施した。研究成果の発表については、第31回歴史地震研究会名古屋大会や第4回巨大津波災害に関する合同研究集会において報告するとともに、成果の一部を論文として『津波工学研究報告』および『歴史地震』に発表した。また本研究を通して得られた文理連携による歴史津波研究の知見については、第94回歴博フォーラム(於国立歴史博物館)や第10回人間文化研究情報資源共有化研究会などの機会において報告した。日本近世史平成25年度は、岩手県・宮城県・福島県における歴史資料調査によって、『新収日本地震史料』に掲載されている地震津波記録の原本やその写し、また「小高山同慶山記録」のように慶長奥州地震津波について、『新収日本地震史料』に収録されていない新たな地震津波記録を収集することができた。特に、宮古地方の歴史記録については、宮古市史編さん事業の際に集積された膨大な歴史資料の写真から、同地域における歴史災害や開発に関する多くの情報を得ることができた。この中には従来慶長奥州地震津波の基礎資料とされてきた『宮古由来記』に先行する『小本家記録』などが含まれる。これらを含めた分析によって、慶長奥州地震津波について新たな知見が得られる可能性が高まった。フィールドワークによる地域調査やGPSによる高度測量については、岩手県宮古地域、大船渡地域、宮城県気仙沼地域における調査を実施した。これにより、慶長奥州地震津波に関する歴史資料の記述について、その信憑性を裏付ける地域情報を得ることができた。また、岩手県立図書館が所蔵する岩手県沿岸地域の古地図や明治期の地籍図について、慶長奥州地震津波の記録や痕跡が残る地域に関するものについて画像データを収集することができた。これらの測量データや歴史地形の復元作業から、慶長奥州地震津波の被害についてより詳細に分析していくことが可能となった。一方で、歴史情報の収集を優先的に展開した結果、集積したデータの解読・分析については、真称寺文書の目録化や一部の資料の解読を実施し、また『ビスカイノ報告』に記載される越喜来村・吉浜村の古絵図についてトレース作業を実施したものの、全体としては若干の遅れが生じているため、平成26年度は歴史資料の翻刻と歴史地形復元作業について重点的に推進していくことにする。本年度は、慶長16年(1611)に発生した慶長奥州地震津波に関する基礎的な記録や、歴史地形の復元のための絵図史料を撮影し、この地震津波を研究する上での基礎的な史料を収集することができた。マドリード国立図書館所蔵の「ビスカイノ報告」は、慶長奥州地震津波の同時代記録であり、この地震津波を研究する上で最重要となる史料である。従来の研究では戦前の翻訳のみが用いられてきたが、文章の難解さや誤読の可能性の問題が指摘されていた。今年度、この「ビスカイノ報告」について、原文の情報を入手し、一部について解読を実施したことにより、今後慶長奥州地震津波の研究をより深化させることが可能となった。フィールドワークでは、宮古市沢田常安寺を訪問し、同寺に所蔵されている「常安寺口上書」を閲覧・撮影することができた。
HTLV-1およびBLV感染による腫瘍化の比較解析

牛の感染症として牛白血病ウイルス(BLV)感染は、未だ全国的な対策が確立されておらず、本邦における家畜牛の約3-4割にもその感染が広がっている。BLV感染は約30%にリンパ球増多症を誘発し、さらに約5%に悪性B細胞性リンパ腫である地方病性牛白血病(EBL)を引き起こす。BLV感染によるEBL発症機構解明を目的として、本研究ではアンチセンス鎖の転写に着目し、BLVプロウイルスの発現様式を解析した。BLV持続産生羊腎臓細胞株FLK-BLV細胞を用いて、5'-及び3'-RACE PCR法にて調べたところ、BLVはスプライス型(SI)と新規の非スプライス型(US)のアンチセンスRNAを産生することを同定した。これらの産物は成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスであるHTLV-1のアンチセンス転写産物であり、発がんに重要なHBZのSIとUSに相当するものであったことから、アンチセンス鎖の転写はBLVとHTLV-1で保存されたメカニズムであることが示唆された。しかしながら、CPATを用いたin silicoの解析によりHBZとは異なり、BLVのSIとUSは両者ともタンパク質として機能する可能性が低いことが示唆された。新鮮牛白血病検体を用いたRT-PCR解析から、BLV USおよびSI RNAはEBL細胞で発現することを確認した。BLVのセンス鎖の転写は、EBL細胞で不活化されることが知られていることから、BLVアンチセンスRNAは発がん過程において重要な役割を果たしている可能性が推測された。今後、これらの機能解析を進め、BLV感染やがん発症における生理的意義を明らかにする必要があると考えられる。アンチセンス鎖からのBLVの遺伝子発現様式が明らかになり、BLVの増殖・感染機構の解明において有用な知見となる。さらに、牛の新鮮検体を用いて実証することができたことは、同定したウイルス発現機構がBLVの発がん機構解明に寄与するものと考えられるため、おおむね順調に進んでいると言える。今後の研究の推進方策として以下の項目を実施する予定である。1.同定したアンチセンスRNAのBLV感染リンパ球の増殖、感染における機能を明らかにする。2.HTLV-1とBLVのTaxおよびアンチセンスRNAの比較検討。それぞれのウイルス遺伝子の有する宿主細胞の遺伝子、シグナル伝達経路の活性化様式、及び細胞の不死化誘導を比較する。本年度は、ウイルス遺伝子の発現解析を主として行い、次年度に、その機能解析を実施する。そのため、抗体や各種分子生物学的試薬、細胞培養関連の消耗品が必要となり、繰り越し分をこれらに計上する予定である。
重国籍制度および重国籍者に関する学際的研究

2018年度も予定していた4回の研究会、第5回第8回研究会(6月、8月、12月、3月)を実施した。第5回は「市民権論からみた重国籍」「ドイツの重国籍制度」について(法政大学)、第6回は「シンガポールの国籍」、「国籍と憲法」(青森公立大学)、第7回が「重国籍と国会議員の欠格要件(オーストラリア)」、「日本における重国籍者把握の行政実務の現状」(横浜・なか区民センター)、第8回が「中東欧の国籍と重国籍」、「重国籍者と政治的権利」、「オーストラリアの重国籍問題」についてそれぞれ報告が行われた。このほか2018年5月の移民政策学会では「重国籍」に関するシンポジウムで報告、10月の日本社会学会では「重国籍制度に関する比較社会学的研究」として研究会メンバー4人を含む5人で報告をおこなった。さらに2月にはWebで「複数国籍保持に関する意識調査」を実施している。こらの研究会を通じた研究実績より、当初の目的であった各国の重国籍制度の現状、そして日本社会における重国籍者もしくは複数国籍保持者に関する意識や現状などが徐々に明らかになっている。特に世界的には複数の国籍を保持することは避けらないこととして認識されていること。それにあわせた制度の変更がとられていること。日本においては蓮舫議員の問題まで複数国籍の保持はまったく注意されていなかったこと。複数国籍保持者に対するバッシングや、取り締まり強化はここ数年の傾向であり、それは社会の保守化や閉鎖性、地政学的な問題と関連していることなどが明らかになりつつある。昨年度、今年度と8回にわたり研究会を行い、さらにWeb調査も実施できたため当初計画よりも若干早いペースで計画が進展している。その成果は学会報告でも行われ、メンバーもそれぞれ論文等で徐々に成果を提出している。徐々に総合的な視点でまとめる段階に入っているのが現状である。本年度は最終年度になっているため、成果をまとめることが基本方針である。研究会は成果をまとめることを中心に、年に34回程度行う予定である。それぞれのメンバーの専門性からの研究報告は研究会にて継続的に行う。次に昨年度末に行ったWeb調査の結果をまとめ、学会等で報告し広く公表する。約3000のデータが収集できているため、分析を早急に行い、プレスリリースも視野にいれて研究成果のまとめを行う。最終的には各メンバーは研究成果を執筆し、報告書としてまとめる予定である。この報告書を可能であれば、出版につなげていく予定である。2017年度は予定していた4回の研究会(7月、10月、12月、3月)を実施した。第1回は概要および「重国籍をめぐる具体的な問題」、第2回は「英国における重国籍制度とその影響」、「国籍を離脱されない自由」、第3回は「スイスで生活する重国籍者の事例」「アメリカ合衆国における重国籍制度」「戦後日本における中華民国国籍保持者の境遇と「重国籍」の発生」、第4回は「複数国籍を求める当事者運動の模索ー国籍法学習会の取り組みをめぐって」「複数国籍の増加傾向と諸課題」のテーマで研究会が実施された。研究会では共同研究者による専門領域の報告およびゲストスピーカーによる報告が行われた。日本の現状に関しては、重国籍者をめぐる社会問題について、特に重国籍批判が噴出した背景について考察がなされた。また日本において国籍問題を抱える人々や、国籍剥奪に伴う訴訟に関する事例報告などがおこなれ、まさしく現在進行形の問題であることが確認された。なお重国籍問題の発端となった、蓮舫氏の事例に関する解説なども行われた。海外の事例に関しては、アメリカの重国籍制度に関する背景、イギリスおよびヨーロッパの重国籍にかんする制度紹介などが行われた。特に欧米諸国では複数国籍を保持することがほぼ認められているという点は今後の国籍制度の改正にむけた重要な指摘となった。これらの研究会の成果は、「国際結婚を考える会」などの学習会での報告、重国籍をめぐる訴訟のための資料提供など、現在困難を抱えている人々への直接的、間接的支援につながっている。昨年度4度の研究会を通じて、参加者を含め重国籍、もしくは複数国籍制度に関する知識が格段に増えた。特に欧米においていかに複数国籍を保障する制度が重要であるのかが明らかになった。これら研究会で得た知識は、研究代表者および共同研究者の業績となって徐々にあらわれていることも大きい。

特に世界的には複数の国籍を保持することは避けらないこととして認識されていること。それにあわせた制度の変更がとられていること。日本においては蓮舫議員の問題まで複数国籍の保持はまったく注意されていなかったこと。複数国籍保持者に対するバッシングや、取り締まり強化はここ数年の傾向であり、それは社会の保守化や閉鎖性、地政学的な問題と関連していることなどが明らかになりつつある。昨年度、今年度と8回にわたり研究会を行い、さらにWeb調査も実施できたため当初計画よりも若干早いペースで計画が進展している。その成果は学会報告でも行われ、メンバーもそれぞれ論文等で徐々に成果を提出している。徐々に総合的な視点でまとめる段階に入っているのが現状である。本年度も全4回の研究会を予定している。それぞれの研究会での報告者はほぼかたまっており、ドイツの事例、東アジアの事例、法律上の問題、市民権の問題など具体的な報告が予定されている。また本年度行われる移民政策学会のミニシンポジウム、および日本社会学会でその成果の一部を報告する予定でいる。それらの研究報告を通じて、日本社会における重国籍制度に関する正しい知識の普及と、法改正を促す基礎研究の積み重ねを行っていく予定である。さらに本年度は調査として、アンケートによる重国籍もしくは複数国籍に関する社会意識調査を行う予定である。このための準備は徐々に行っており、12月をめどにWebにて行う予定である。この問題に関して日本社会ではどのように受け止められているのか、そして自分が当事者である場合どのような不安を持っているのかなど、様々なことが明らかになると考えられる。本年度は最終年度になっているため、成果をまとめることが基本方針である。研究会は成果をまとめることを中心に、年に34回程度行う予定である。それぞれのメンバーの専門性からの研究報告は研究会にて継続的に行う。次に昨年度末に行ったWeb調査の結果をまとめ、学会等で報告し広く公表する。約3000のデータが収集できているため、分析を早急に行い、プレスリリースも視野にいれて研究成果のまとめを行う。最終的には各メンバーは研究成果を執筆し、報告書としてまとめる予定である。この報告書を可能であれば、出版につなげていく予定である。
相談援助場面における援助者の表情の影響

本研究は、相談援助場面における援助者の表情の効果を客観的に分析し、その影響を明らかにすることを目的とした。まず、相談援助場面で援助者がどのような表情を表出しているか調査したところ、真顔が最も多く、それ以外の表情の表出頻度は、会話内容によるだけでなく援助者によって違いがあることがわかった。本研究は、相談援助場面における相談者の態度、ソーシャル・プレゼンスの主要因である表情と援助成果の関連性を明らかにすることを目的とする。実際の相談援助場面を撮影、運動解析ソフトウェアにより解析し、援助者の表情と援助成果との関連を見出すことで、援助成果に対する援助者の振る舞いの効果の有無を明らかにできる。これにより、援助者の援助方略のエビデンスを構築し、より実践的・効率的な相談援助業務を提案できると考える。本年度は次の研究を行った。(1)相談援助場面のビデオ収録、援助成果と援助業務の評価調査この記録は主として、福祉施設の相談援助場面における援助者の表情の変化に関する調査を目的とした。また、相談援助の援助成果および援助業務の評価の調査についても行った。相談援助記録は原則として、初回相談に限定する。協力機関(病院)相談員5名にご協力いただいた。面談の様子を、相談者および援助者の顔が映るように、2台のビデオカメラを三脚に固定し、撮影を行った。面談終了後、相談者には、質問紙法により今回の相談援助における援助成果および援助業務の評価を行った。(2)援助者および相談者の印象と表情の分析援助者および相談者の表情を客観的な指標で測定することを試みた。(1)によって撮影された動画について、相談援助中の相談者および援助者の様子を第三者に観察させ、それぞれの人物印象を評定させた。さらに援助者と相談者の表情について、どのような表情が、どの程度表出されたか評定を行った。つぎに、(1)によって撮影された動画を、運動解析ソフトウェア(DITECT社製DIPP-Motion XD)を用いて、目元・眉、口元の移動量を測定し、相談者および援助者の表情の物理的な変化量の測定を行った。次年度は、上記(1)および(2)の解析を行い、援助者の表情と援助成果および援助業務の評価結果との関連性を検討する予定である。本年度は、以下の2点について検討した。1.援助者の印象と援助成果および援助業務の評価結果との関連性の検討満足度等を含む援助成果および援助業務の評価尺度を作成し、相談者に援助成果および援助業務の評価をしてもらった。さらに、昨年度調査を行った、援助者の印象評価と、相談者による援助成果および援助業務の評価結果との比較を行い、関連性の有無について考察を行った。共分散構造分析(SEM)の結果、援助者の印象は援助成果および援助業務の評価に強い影響を与えていることが明らかとなった。援助者が「信頼性」「親近感」が援助業務の評価に、「信頼性」が援助成果に影響を与えていることがわかった。2.援助者の表情と援助成果および援助業務の評価結果との関連性の検討これまでの研究において得られた、表情とソーシャル・プレゼンスとの関係に基づき、表情を代表とするソーシャル・プレゼンスの変数と、援助成果および援助業務の評価と対応付けを試みた。昨年度作成した援助者の表情評定と、相談者による援助成果および援助業務の評価結果との比較を行い、関連性の有無について考察を行った。共分散構造分析の結果、援助者の表情と援助成果および援助業務の評価には関連性があり、援助者の真顔以外の表情の表出が多いほど相談者からの評価が高く、特に悲しみ顔と驚き顔の表出が援助成果に影響を与えていることがわかった。
組合せ論の極値的問題における確率的方法の研究

ランダムハイパーグラフ上のラムゼ-理論を主に研究した。この分野に多いに貢献した著者B.Bollobas著Random Graphs(1985)は、ランダムグラフ上でのラムゼ-理論にはほとんど触れていない。が、最近の研究によってこの著書もすでに古くなった感があり、ラムゼ-理論の発展と確率的手法,ランダムグラフの研究の進展とともに,近年、ランダムグラフでのラムゼ-理論が技術的に可能になってきた。ランダムハイパーグラフ上のラムゼ-理論となると、まだあまり研究されていない。Luczak氏らのランダムグラフにおけるRamsey的性質の研究をうけつぎ、最近、Kreuter氏がさらに広い場合について成果を拡張した。今回は,これらの状況をふまえ、さらにランダムハイパーグラフにおいて、これらの研究結果のいくつかを拡張した。ここでいうランダムハイパーグラフとは、もっとも標準的な確率モデルであるランダムk-ユニフォームハイパーグラフを採用した。つまり、n頂点完全k-ユニフォームハイパーグラフの各辺を一定の確率p(0<p<1)でとりだして作ったハイパーグラフを、ランダムハイパーグラフとして考える。ランダムハイパーグラフ上で議論可能なラムゼ-的性質はあまり多くはないが、本研究において新たにわかった成果は基礎的なラムゼ-的性質であり,ランダムハイパーグラフとラムゼ-の融合による独特の課題であるという点でも意義が認められる。
非線形動力学系の理論と応用

1.1次元長距離相互作用をもつ量子可積分系の研究を行なった。1)ハルデイン・シャストリー型スピン系の重要な性質として、ヤンギアン対称性をもつことがあげられる。Motifとよばれるヤンギアン不変な基底の表現がRogers-Szego多項式から得られることを示した。2)動的な長距離相互作用系の解析には、Dunkl演算子を用いるのが便利である。古典ルート系に付随するDunkl演算子の構成法、反射方程式の楕円型解、が得られることを示した。3)長距離相互作用系としてゴーダン模型があげられるが、境界のあるゴーダン模型を提出し、その可積分性を示すとともに、エネルギー準位、固有関数を示した。2.幾何学的模型の拡張と応用を研究し、次のような結果を得た。1)レベルセット定式化を用い、幾何学的模型を議論した。一般の空間次元における曲線短縮(伸長)方程式に対する簡潔な表式を得た。また、この定式化により、サフマン・テーラー解を一般化する解が簡単に得られることを示した。2)一般的な曲がった空間において、反射拡散系の模型を定式化できることを示した。空間の不均一性をランダムにすると、有名なカーダー・1Pリジ・ザン方程式を基礎づけられることを示した。3.力学系の離散化と幾何学的模型を関係づける研究を行なった。1)3次元空間における離散面(3角分割した面)の運動を記述する定式化を提出した。ガウス・ワインガルテン方程式とガウス・コダッチ方程式を離散化した表式を用いる。速度に対する運動学的な条件を課すことにより、“曲率"に対する微分-差分方程式が導びかれる。2)平面における離散曲線(区分的に直線である曲線)の運動を記述する理論を定式化した。フレネ・セレ方程式を離散化した方程式と、速度に対する運動学的関係式の両立条件は、幾何学的模型に対する微分-差分方程式を与える。また、離散化したフレネ・セレ方程式とアブロウィッツ・ラディクによる離散的固有値問題との関係が明らかになった。3)3次元空間における離散面の運動を、離散面を2次元球面に写像することによって議論した。球面上の離散面の運動は微分-差分方程式を与える。特に境界の運動は可積分系(離散的変形kdVヒエラルキー)になる場合があり、その運動をガウス・ボネ公式と結びつけると、“ガウス曲率"が保存することを発見した。4.ソリトン方程式に関する数値的・理論的研究を行なった。1)2次元可積分系であるデ-ビ-・スチュアートソン方程式のもつドロミオン解について、その安定性に関する数値的研究を行なった。ドロミオン同士の正面衝突の数値的解析、流体系をモデルにした振動項の導出とそれがドロミオンに与える影響の考察を行なった結果、2次元系では平均流とよばれる一種の外力の効果が局所構造を保つのに重要であることがわかった。2)微分型非線形シュレディンガー方程式のゲージ変換の因子にあるパラメータを導入して新しい可積分方程式を導出するとともに、多変数の場合に拡張して弧を波解を求めた。このようにして求めた局在解は時間的に変化する内部構造をもつ。5.環状高分子のエントロピーを、絡み合い効果を厳密に考慮して数値的に求め、そのサイズ依存性を調べた。環状高分子の模型としてランダムポリゴンを考え、頂点数Nのポリゴンが結び目Kとなる確率P(K,N)をバシリエフ型絡み目不変量などを用いて数値的に求めた。臨界現象との類推からスケーリング近似式を用いてデータを解析した結果、サイズが十分に大きくないにもかかわらず、近似式が良く成り立つことがわかった。さらに、排除体積効果の影響を詳しく調べ、近似式中の「スケーリング」指数に普遍性が存在する可能性が大きいことを示した。6.周期的な外力下における非線形波面の振舞いを議論した。ブロッホ波の変調を記述する非線形シュレディンガー方程式が導びかれた。

速度に対する運動学的な条件を課すことにより、“曲率"に対する微分-差分方程式が導びかれる。2)平面における離散曲線(区分的に直線である曲線)の運動を記述する理論を定式化した。フレネ・セレ方程式を離散化した方程式と、速度に対する運動学的関係式の両立条件は、幾何学的模型に対する微分-差分方程式を与える。また、離散化したフレネ・セレ方程式とアブロウィッツ・ラディクによる離散的固有値問題との関係が明らかになった。3)3次元空間における離散面の運動を、離散面を2次元球面に写像することによって議論した。球面上の離散面の運動は微分-差分方程式を与える。特に境界の運動は可積分系(離散的変形kdVヒエラルキー)になる場合があり、その運動をガウス・ボネ公式と結びつけると、“ガウス曲率"が保存することを発見した。4.ソリトン方程式に関する数値的・理論的研究を行なった。1)2次元可積分系であるデ-ビ-・スチュアートソン方程式のもつドロミオン解について、その安定性に関する数値的研究を行なった。ドロミオン同士の正面衝突の数値的解析、流体系をモデルにした振動項の導出とそれがドロミオンに与える影響の考察を行なった結果、2次元系では平均流とよばれる一種の外力の効果が局所構造を保つのに重要であることがわかった。2)微分型非線形シュレディンガー方程式のゲージ変換の因子にあるパラメータを導入して新しい可積分方程式を導出するとともに、多変数の場合に拡張して弧を波解を求めた。このようにして求めた局在解は時間的に変化する内部構造をもつ。5.環状高分子のエントロピーを、絡み合い効果を厳密に考慮して数値的に求め、そのサイズ依存性を調べた。環状高分子の模型としてランダムポリゴンを考え、頂点数Nのポリゴンが結び目Kとなる確率P(K,N)をバシリエフ型絡み目不変量などを用いて数値的に求めた。臨界現象との類推からスケーリング近似式を用いてデータを解析した結果、サイズが十分に大きくないにもかかわらず、近似式が良く成り立つことがわかった。さらに、排除体積効果の影響を詳しく調べ、近似式中の「スケーリング」指数に普遍性が存在する可能性が大きいことを示した。6.周期的な外力下における非線形波面の振舞いを議論した。ブロッホ波の変調を記述する非線形シュレディンガー方程式が導びかれた。本研究計画の成果をまとめる。1.空間2次元系のソリトン方程式であるデ-ビ-・スチュアート方程式に対する新しいラックス形式を提出した。この定式化により高次の方程式を求めるることができた。2.幾何学的模型の1つとして、新しい方程式を解析し、色々な解を得た。この解は有名なサフマン・テーラー解を拡張するものである。3.分極を考えに入れた光パルスの解析を行なった。2成分の結合した非線形シュレディンガ一次方程式を導き、その解の性質を議論した。4.有限サイズ補正の計算と低温展開を組み合わせる方法を発展させ、有限温度でのXXZの模型の相関表を計算した。5.長距離相互作用をもつ量子粒子系の研究を行なった。量子逆数乱法により、カロジェロ系やカロジュロ・サザ-ランド系が可積分系であることを証明した。また、スピンを含む模型を提出することに成功した。
金属/半導体界面の終端効果とバンドアライメントの決定機構に関する研究

価電子帯端に強いフェルミレベルピンニング(FLP)を生じる金属/ゲルマニウム(Ge)界面においても、Geの結合する(非金属)元素や界面近傍のGeの構造の変調が大幅にピンニング準位をシフトさせた。このことは界面及び界面近傍のGe原子の結合構造がピンニング準位と相関していることを示している。一方界面への極薄絶縁膜の挿入は膜種によって大幅に異なる緩和の挙動を示しており、金属/Ge界面のFLPの強さの起源は単純な界面準位もしくは金属からの波動関数の染み出しによる描像では難しく、より複合的な効果を考える必要があることを示している。フェルミレベルピンニング(FLP)の緩和が観測された熱酸化膜(GeO2)の金属/Ge界面への導入にならい,熱的な反応によるGeとの界面形成,及び金属を接触させた際のFLPの振る舞いを調査した.ガラス製のアンプル内にGe基板とSを真空封止し,加熱(300500°C)する事により,Sの飽和蒸気圧により制御された熱硫化膜(GeS,GeS2)を形成することに成功した.また熱硫化膜の大部分は約3eVのバンドギャップを持つGeS2により構成されていることがわかった.十分に厚い(約5nm)硫化膜を用いた金属/GeS2/Ge MISキャパシタではFLPを生じず、Ge-電界効果トランジスタにおいて良好な移動度特性が得られたGeO2/Ge界面と同等の良好な(低界面準位密度の)界面が形成された.しかしながら,12nmの極薄領域においては非常に強いFLPを生じており,またそのFLPレベルはGeの価電子帯端よりMidGap付近へのシフトがみられた.既に酸化膜が12nmの膜厚でFLPが完全に緩和しない事実に加え,同様の膜厚領域で一切緩和を生じない硫化膜の結果より,金属/Ge界面で生じるFLPは,金属からGe中への波動関数の染み出しにより説明されるMetal induced gap states(MIGS)のみでは説明されないことが明らかになった.一方で硫化膜/Ge界面において生じたFLPレベルのシフトはGe間結合に近いGe-S結合により特徴的な表面構造が形成されている可能性があり,このことは界面やその近傍に存在する半導体原子の結合構造がピンニングレベルと相関していることを示した.金属/Ge界面に特徴的な界面構造が期待できるGe熱硫化膜を導入すると,強いフェルミレベルピンニング(FLP)を維持しながらもピンニングエネルギー準位が価電子帯端よりミッドギャップ方向へシフトした昨年度の結果を受けで,本年度は界面近傍の半導体の結合構造に着眼した.Ge硫化膜を用いた際のS原子の影響を除くため,界面を構成する金属,Ge以外の元素を導入せずにGeの結合構造(結合角や結合長)のみを変調する手法として,Ge基板表面を不活性ガスのプラズマ中への暴露したところ,界面を構成する元素が同様に金属とGeであるにも関わらず,ピンニングエネルギー準位が価電子帯端より大きく伝導帯側へシフトした.またこのピンニングエネルギーのシフトと独立に(ピンニングエネルギーのシフトを保持したまま)界面への極薄GeO2導入によるFLPの緩和が生じることが明らかになった.この2年間に得られた結果より金属/Ge界面に導入される絶縁膜の役割は単に電子の波動関数の染み込み(MIGS)の抑制効果ではないことが明らかになった一方で,界面のピンニングエネルギー準位はある種半導体(Ge)の結合構造で決まり,形成されるバンドギャップ内準位は適切な元素によって終端される可能性を示唆している.また、本研究で得られた結果は価電子帯端に非常に強いFLPを生じるGeにおいてさえもその結合構造を変調することにより,バンドアライメントを適切に制御できる可能性が示唆された.これらの研究成果は米国で開催された際会議(Semiconductor Interface Specialists Conference)において報告した.
野草の防臭および消臭効果とその作用機構の解明

最近では、生理的な効果を持ち、しかも環境に安全な天然物の利用に関心が寄せられている。野草は至る所に自生しているため、容易にそして安価に手に入れやすく、幅広い利用が考えられる。そこで、本研究は(1)野草の防臭あるいは消臭効果の検索(2)抗菌性試験系と消臭活性試験系とによる効果の確認(3)防臭あるいは消臭効果を有する野草の有効成分の検討(4)食品への適用の有効性、の目的にしたがって検討を行った。得られた結果は次に示すとおりである。1.悪臭発生のモデル食品としてブタ小腸を用いて野草の防臭効果を検討した結果、ブタ小腸に存在する嫌気性菌の増殖を著しく抑制し、悪臭の発生を顕著に抑える野草として、タンポポを見出すことができた。2.メチルメルカプタンを指標として野草の消臭力を測定した結果、高い消臭効果を有する野草を見出すことができた。中でも消臭率の高かった8種類の野草(タカサブロウ、セイタカアワダチソウ、ホウキギク、ヨモギ、アメリカセンダングサ、タンポポ、ノアザミ、オニノゲシ)は、いずれもキク科植物であった。3.Proteus mirabilisに対する野草の抗菌力を測定した結果、強い抗菌力を示す野草として、タカサブロウ(キク科)とイタドリ(タデ科)を見出すことができた。4.消臭効果の顕著であったドクダミとタンポポから、それぞれ消臭性成分を分離することができた。ドクダミとタンポポは薬用植物として、また食べられる野草としても利用されている。そのため、安全性については比較的高いものと考えられる。1.野草の防臭あるいは消臭効果の検索悪臭発生のモデル食品として、悪臭の主要成分がメチルメルカプタンであるブタ小腸を用いた。各種野草を添加して後、メチルメルカプタン発生量と微生物の生菌数から防臭あるいは消臭効果をみた。対象とした野草は、すでに抗菌性が明らかであり経験的にも防臭目的に用いられているもの、身近かにあって入手しやすいものとした。検索の結果、特にタンポポがブタ小腸保存時のメチルメルカプタン発生を顕著に抑制し、また一般細菌、酵母、嫌気性菌群の増殖をも著しく抑制した。2.消臭活性試験系と抗菌性試験系により防臭効果の確認これまでに我々が確立したメチルメルカプタンを指標とした消臭活性測定系により、抑臭効果のあった野草について、消臭効果の確認実験を行った。その結果、タンポポ、スギナなどいくつかの野草に顕著な消臭活性が認められ、すでに高い消臭活性を有することが明らかなドクダミに匹敵するほどであることが明らかとなった。なお、メチルメルカプタン産生菌(Proteus mirabilis)を用いた抗菌性試験系による抑臭効果の確認実験の結果は得られていないが、引続き行っていく計画である。1.消臭活性試験系と抗菌性試験系により効果の確認シソ科、ツバキ科、ナス科に属する植物には消臭効果の高いものが多いが、我々が高い消臭効果を認めたタンポポ(キク科)、スギナ(トクサ科)については報告を見ない。そこで、タンポポと同じキク科植物に属する野草、その他身近に自生している野草について、メチルメルカプタンを指標とした消臭活性測定系により消臭効果を検索した。その結果、5種類のキク科植物を含む計18種類の植物の中で、新たにクマザサ(イネ科)、オニノゲシ(キク科)、スベリヒユ(スベリヒユ科)に高い消臭効果を認めたが、特にキク科植物に高い消臭効果が認められるということはなかった。

また、これまで抑臭効果の大きい植物の抽出液について、ブイヨン培地におけるメチルメルカプタン産生菌(Proteus mirabilis)を用いた抗菌性試験系で増殖抑制効果を測定した。しかし、粗抽出試料の着色によりブイヨン培地での測定が困難になったため、ブイヨン培地に培養後、さらに嫌気性菌測定用培地で培養して生菌数を測定するという方法で実施していたが、繁雑で時間がかかることから、より簡便な方法を検討している。2.有効成分の分離精製と同定検索した植物の中で、特に大きい抑臭効果を認めたタンポポについて抽出溶媒の検討、分配や吸着カラムクロマトグラフによって順次分離を行ったが、有効成分を単離するには至っていない。引続き単離・同定を行っていく計画である。1.新しい抗菌性試験系として濁度測定法の検討天然物の抗菌効果を測定するための簡便な方法を検討した。Proteus milabilus(メチルメルカプタンを産生する主要な菌)の生菌数が1.1×10^72.5×10^8 cells/mlの範囲では、生菌数とブイヨン培地での濁度との間に有意な相関が得られ、濁度測定法によりP. milabilusの生育度を測定することが可能となった。次に、天然物の抗菌力測定への本濁度法の適用を検討し、(1)粗抽出物では、着色の影響を受けるため適用することはできない(2)精製段階の進んだ試料では、濁度測定法の適用が可能である、という結果を得た。2.野草の抗菌力測定(最小阻止濃度の算出)数種の野草について、濁度法と混釈平板培養法を組み合わせることによりP.milabilusに対する最小阻止濃度(MIC)を求めた。その中で、タンポポのMICは5%、セイタカアワダチソウのMICは20%となり、比較的低いMICを示し、高い抗菌活性を有することが明らかになった。3.有効成分の分離精製と同定検索した植物の中から、特に大きい消臭効果を認めたタンポポについてメチルメルカプタンに対する消臭活性成分を分離するため、溶媒抽出、分配、吸着カラムクロマトグラフィーを順次行った。その結果、消臭活性を有する3成分を分離することができた。しかし同定には至らなかった。引続き、消臭作用については活性成分の同定と作用機構の解明、抗菌作用については有効成分の分離へと進んでいるところである。
神経成長円錐伸長時のカルシウムチャネル新規膜輸送制御機構の分子神経生理学的研究

電位依存性Ca^<2+>チャネルは神経突起伸長といった脳神経活動に必須な生理応答を引き起こすCa2+流入経路である。そのため、Ca^<2+>チャネルの生理的役割を支える、Ca^<2+>チャネルの膜輸送や局在性への制御機構は重要であるが、未だ不明である。本研究では、神経成長円錐伸長に伴うCa^<2+>チャネルの新規膜輸送制御機構を分子レベルから明らかにすることを研究目的としている。具体的には、新規Ca^<2+>チャネル膜輸送制御タンパク質Caprin、Stathminの分子複合体が担うCa^<2+>チャネルへの生理的役割を明らかにする。平成21年度において、1.神経細胞内在のCaprin複合体の共局在、2.Caprin複合体によるCa^<2+>チャネルの膜輸送への制御、3.2.による神経細胞突起伸長への影響の解析を行った。これらは、新規Ca^<2+>チャネル制御タンパク質CaprinがCa^<2+>チャネルへ及ぼす影響と生理的役割を理解する上で重要な知見となった。電位依存性Ca^<2+>チャネルは神経突起伸長といった脳神経活動に必須な生理応答を引き起こすCa^<2+>流入経路である。平成20年度において、1.Caprinノックアウトマウスの作成、2.Caprin分子複合体結合によるCa^<2+>チャネル活性変化の電気生理学的解析、3.Nativeにおける電位依存性Ca^<2+>チャネルとCaprin分子複合体との相互作用確認、4.マウス海馬培養神経細胞を用いた分子複合体局在解析を行った。
理論計算を基盤とした生合成経路の探索と生合成リデザインへの挑戦

多種多様な構造を持つテルペノイドは、テルペン環化酵素により基本骨格構築がなされており、その閉環反応機構の解明は分子多様性解明の鍵となる。しかしながら、酵素内部での複雑な連続多段階反応のため、中間体の単離や反応機構の全容解明は実験科学のみでは困難である。計算化学は実則困難な化学現象を解明できるポテンシャルを秘めている。本研究では、異なる数種のテルペノイドの環化反応の理論解析を通して構造多様性創出の原理(反応経路、選択性発現機構など)を明らかにし、実験化学者との共同研究を通じて遷移状態制御により新規セスタテルペン骨格構築への発展を目指している。テルペン閉環反応は複雑な連続する多段階反応であるため、遷移状態・中間体構造の正確な予測が困難である。本研究では、まず、セスタテルペンSesterfisherol、Quiannulatene、Astellatolを取り上げ、理論計算を用いて閉環反応経路の網羅的探索を行った。取得した全ての遷移状態・中間体構造に対し、電荷解析、軌道解析などを行い、反応駆動力、カチオンの反応性、立体・化学選択性について定量的に評価した。セスタテルペンの閉環反応は、共通の中間体を分岐点とし、各生成物へと分化していくと考えられてきた。そこで、各閉環経路を理論解析により比較することにより、反応経路の分岐点と閉環反応への酵素の寄与について情報が得られた。これらについて、実験化学者の方々との共同研究を通じて、その裏付け研究を進めて行く。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、実験化学者の方々との共同研究を通じて、その裏付け研究を進めて行く。生合成経路の理論解析により、当初予定していなかった酵素との相互作用を予見できることがわかってきた。直接、中間体や遷移状態を安定化するアミノ酸残基などが特定できれば、その部分の改変などにより新たな生成物を得ることも可能である。その辺りが理論解析により可能であることを証明しつつある。酵素の反応制御機構を明らかにするには、酵素-基質複合体の情報が必須である。そこで、各セスタテルペン環化酵素のホモロジーモデルを構築する。さらに、理論計算により取得した中間体・遷移状態構造とのドッキングシミュレーション、ならびに構造最適化に着手する。理論計算により構築した酵素-基質複合体の酵素活性部位の全てのアミノ酸残基と基質に対して電荷解析・軌道解析を行うことにより、酵素-基質間の相互作用の大きさを定量化し、閉環反応に関与しているアミノ酸残基を特定する。

また、理論計算での予測を実証するための変異体酵素の構築・機能解析にも着手し、実験科学の面からも閉環反応に必須であるアミノ酸残基の特定を進める。最後に、実験・理論計算両面からのアプローチにより得られた知見に基づく合理的な酵素機能の改変を行い、酵素触媒機能の拡張・新規セスタテルペン骨格の創出への展開をはかる。新規生成物の構造決定に関しては困難が予想されるため、NMR、CDなどの各種スペクトル計算によりサポートする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
Rasタンパク質によるシグナル伝達機構の構造生物学的研究

ヒトHa-Rasの変異体(約80種)について,GAP,NF-1,Raf-1(全長およびRas結合ドメイン(以下RDBと略す)),RalGDS/RGL-RBD,Byr2-RBD,Scd1-RBDおよびアデニル酸シクラーゼとの相互作用を解析した.他方,PC12細胞について,変異体ras遺伝子の誘導発現による形態変化およびMAPKの活性化を解析した.その結果,特定のシグナル伝達機能のみを保持している変異体,あるいは,欠いている変異体を得ることができた.それらの中には,多次元NMR法により構造解析を行った結果,コンホメーションの多形性が消失している変異体が存在した.さらに,Raf-1-RBD,または,RGL-RBDとの結合にともなって,GPT結合型のRasのエフェクター領域が一形に固定されることがわかった.したがって,エフェクター領域の多形の一つ一つが異なるターゲットとの相互作用を担うことが結論された.また,Raf-1-RBDおよびRGL-RBDについて多次元NMR法による立体構造解析を行い,両RBDが似た二次構造をとっているという結論を得た.したがって,両ドメインは,立体構造的な「共通フレームワーク」をもっているが、少しづつ異なった認識を行っていることが明らかとなった.多数のRas変異体を用いることにより,Raf-1の活性化には上述のRaf-1-RBDとRasのエフェクター領域との結合に加えて,Raf-1のCys-rich domain(CRD)ちRasのアクティベータ-領域との相互作用が必要であることが明らかとなった.さらに,Rasの31番の残基がLysのときのみRaf-1-CRDと異常に強い結合を示し,この性質がRaf-1の活性化を阻害すると考えられた.RasのGDP/GTP交換因子であるSosのPHドメインの構造を多次元NMR法により決定し,さらに,そのイノシトール3リン酸の結合部位を同定した.また,SosのGDP/GTP交換促進活性をもつ最小の領域を決定し,その領域のみを含む断片を細胞内で発現させると,それのみで膜へと移行しRasを活性化することを見いだした.さらに,SosのDHドメインが刺激のない細胞内において,自分自身のRas活性化能を阻害することを明らかにした.ヒトHa-Rasの変異体(約80種)について,GAP,NF-1,Raf-1(全長およびRas結合ドメイン(以下RDBと略す)),RalGDS/RGL-RBD,Byr2-RBD,Scd1-RBDおよびアデニル酸シクラーゼとの相互作用を解析した.他方,PC12細胞について,変異体ras遺伝子の誘導発現による形態変化およびMAPKの活性化を解析した.その結果,特定のシグナル伝達機能のみを保持している変異体,あるいは,欠いている変異体を得ることができた.それらの中には,多次元NMR法により構造解析を行った結果,コンホメーションの多形性が消失している変異体が存在した.さらに,Raf-1-RBD,または,RGL-RBDとの結合にともなって,GPT結合型のRasのエフェクター領域が一形に固定されることがわかった.したがって,エフェクター領域の多形の一つ一つが異なるターゲットとの相互作用を担うことが結論された.また,Raf-1-RBDおよびRGL-RBDについて多次元NMR法による立体構造解析を行い,両RBDが似た二次構造をとっているという結論を得た.したがって,両ドメインは,立体構造的な「共通フレームワーク」をもっているが、少しづつ異なった認識を行っていることが明らかとなった.多数のRas変異体を用いることにより,Raf-1の活性化には上述のRaf-1-RBDとRasのエフェクター領域との結合に加えて,Raf-1のCys-rich domain(CRD)ちRasのアクティベータ-領域との相互作用が必要であることが明らかとなった.さらに,Rasの31番の残基がLysのときのみRaf-1-CRDと異常に強い結合を示し,この性質がRaf-1の活性化を阻害すると考えられた.RasのGDP/GTP交換因子であるSosのPHドメインの構造を多次元NMR法により決定し,さらに,そのイノシトール3リン酸の結合部位を同定した.また,SosのGDP/GTP交換促進活性をもつ最小の領域を決定し,その領域のみを含む断片を細胞内で発現させると,それのみで膜へと移行しRasを活性化することを見いだした.さらに,SosのDHドメインが刺激のない細胞内において,自分自身のRas活性化能を阻害することを明らかにした.ヒトHa-Rasの変異体(約80種)について,GAP,Raf-1(全長およびRas結合を示す81残基のドメイン)ならびにNF-1との相互作用を解析した.他方,PC12細胞について,変異体ras遺伝子の誘導発現による形態変化およびMAPキナーゼの活性化を解析した.その結果,p120GAPに非感受性でNF-1には感受性の変異体,Raf-1に結合するが活性化できない(またはRaf-1,B-Rafなどを区別する)変異体,MAPキナーゼの活性化ができが形態変化を誘導できない変異体などを,新たに得ることができた.このように,多くの変異体の中から,特定のシグナル伝達機能のみを保持しているもの,あるいは,欠いているものを検索するという目的をほぼ達成した.それらの中から,I21A,Y32F,P34G,T35Sの変異体について,^<13>C-^<15>N標識を行い,多次元NMR法を駆使して解析した.

その結果,P34G(Raf-1結合活性があるがGAPには非感受性)およびT35S(Raf-1結合活性は無いがGAPには感受性)とについて,GTP結合型Rasに特徴的な「Ec領域」のコンホメーション多形性が消失して一形になっており,さらに,P34GとT35Sとでは互いに異なったコンホメーションであることがわかった.I21AおよびY32F(MAPキナーゼを活性化するが形態変化は誘導しない)は,野生型と同じ多形性を示し,RasのI21およびY32が,MAPキナーゼ活性化以外のシグナル伝達経路でのターゲットと相互作用することが示された.他方,GTP結合型の野生型Rasの多次元NMR解析により,Raf-1のRas結合ドメインとの結合にともなって一形に固定されることがわかった.これらの結果を総合し,Es領域における多形の一つ一つが,異なるターゲットとの相互作用を担うことが結論された.Raf-1のRas結合ドメイン(RBD,81残基)をベクター由来のペプチド鎖との融合タンパク質として発現することにより,NMR解析に適した試料を得た.^<13>C,^<15>Nの安定同位体標識により,このRBD単独での立体構造を決定した.さらに,GMPPNP結合型Rasタンパク質とRaf-1のRBDとの複合体(分子量3万を超える)について,NMR解析を試みた.まず,無細胞タンパク質合成の効率を著しく高め,1ml当たり0.4mgのRasタンパク質を合成し,Asp38-Ser39およびPro34-Thr35に特異的な^<13>C-^<15>N標識を行い,複合体におけるシグナル帰属に成功した.これにより,RBDとの結合に伴い,GTP結合型Rasに特徴的なコンホメーション多形性が消失し,一形に固定されることがわかった.他方,完全的な^<13>C,^<15>Nの標識に加えて,パ-シャルな^2H標識を行うことにより,複合体における両タンパク質の主鎖シグナルをすべて帰属することに成功した.複合体形成に伴う化学シフト変化の基づいて,相互作用の様式を推定した.他のグループから,Raf-1を活性化できないRap1Aタンパク質とRaf-1のRBDとの複合体の結晶構造が報告されたが,それとの比較により,Raf-1活性化に必要な相互作用のモデルを得た.多数のRas変異体を用いることにより,Raf-1活性化の仕組みを解析した.Raf-1では上述のRBDに加えてCys-rich domain(CRD)がRasと結合することが示されたが,本研究の結果により,Rasのエフェクター領域がRBDと結合し,アクティベータ-領域がCRDと結合し,その両相互作用が,Raf-1活性化に必要であることが明らかになった.Rasの標的因子の一つであるRGLのRas結合ドメイン(RGL-RBD)について,NMR解析に適した試料を調製した.そして,^<13>C,^<15>Nの安定同位体標識を行ったRGL-RBD単体の立体構造のNMR解析を行い,RGL-RBDがRaf-1のRBD(Raf-1-RBD)と似た二次構造をとっているという予備的な結果を得た.さらに,GMPPNP結合型Rasタンパク質とRGL-RBDとの複合体についても,どちらか一方のタンパク質を^<13>C,^<15>Nの安定同位体標識に加えてパ-シャルな^2H標識を行って,標識をしていない相手と複合体形成を行わせ,NMR解析を行っている.