hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
河川から流入する淡水が外洋へ広がる力学

ガンジス・ブラマプトラ川からベンガル湾へと流出する河川水の流れ場と海域における河川プリュームをIsopycnal Layer Modelを用いて再現し、河川水が海盆内部へ拡散する力学過程の理解を進めている.初年度はガンジス・ブラマプトラ川の河口域の流れ場を再現する現実的な地形に基づいた高解像度領域モデルを構築し、次年度はこのモデルを用いてデルタ域で起こる主流と支流間の相互作用メカニズムの原理の抽出を進めた.本年度はさらに相互作用が起きる力学的条件の理解を進めるため理想モデルを用いてデルタ域を流れる河川流を再現し、その力学過程を検証した。理想モデルからデルタ域のような蛇行の多い地形は河川の流路長を長くするだけでなく、河川の流れが弱める効果があり、本流と支流の流れの力学過程が異なることが明らかになった。また現実的モデルを用いて河川流出がベンガル湾の海洋循環から受ける影響も検証した。ベンガル湾の沿岸域はインド洋赤道域から伝搬するケルビン波によって季節変動することが知られている。衛星観測の海面高度データ・OFES海洋大循環数値モデルを基に再現したケルビン波を境界条件として現実的モデルに導入し、河川流に与えるケルビン波の影響を検証したところ、河口域で引き起こされる海面高度の変化がガンジス・ブラマプトラ川の河川流出量を増加・減少させていることが明らかになった。研究成果は日本地球惑星科学連合大会にて発表し、来年度も発表する予定である。海洋と河川の流れ場をIsopycnal Layer Modelを用いて一体的に解くことで、ベンガル湾に流出するガンジス・ブラマプトラ川の河口域の流れ場の再現、そして河川水が海盆内部へと拡散する力学過程の理解を進めている。ベンガル湾の海面は塩分濃度が極めて低い海域となっており、モンスーンによる降水とともに河川からの淡水流入がその形成要因として考えられている。しかし、ガンジス・ブラマプトラ川の河口域はメガデルタとなっており、河川と海洋の境界線が明確ではない。そのため、これまでの河川モデルと海洋モデルを結合するだけではこの河口域の流れ場を忠実に再現することは難しかった。初年度はまず河口域に焦点をあてた高解像度領域モデル(約500m)を構築し、陸域から海域までの淡水の流れ場をIsopycnal Layer Modelで再現した。通常、海洋モデルで河川を表現する際に用いることの多い月気候値では解像できない急激な短期変動成分がこのモデルでは再現できていることが確認でき、本研究でこれから用いる数値モデルの基礎部分が構築できたと考える。今後、この数値モデルを用いることで大規模河川として本流成分がもたらす流量変動場に加え、モデル領域内の降雨がもたらす短期変動場と支流成分の役割を同一のモデル内で検証することが可能になった。また観測値が不足がちである支流の再現や河川の分岐・合流が数多く存在するデルタ域の再現が可能にもなった。モデル結果からは、河川水が海洋に近づき、河川幅が広くなるにつれて海水との間で地衡流調節が起きて大規模な河川プリュームの形成することが示唆された。また河川と河川間で相互作用が起きていることも示唆された。研究成果は日本地球惑星科学連合大会にて口頭発表するとともに、研究協力者らとモデル・観測結果との比較を通じて積極的に議論を進めている。初年度は、河口域に焦点をあてた高解像度領域モデル(約500m)を構築し、その出力結果の検証を行った。実験期間は洪水イベントが多く発生した2004年に絞ることとした。まずは陸域の影響を検証するため、ベンガル湾は静かだと仮定し、領域外から流入する本流の流量値には全球河川モデルの日平均値を用いてその変動場を再現した。領域内の降水量に衛星データ(TRMM)の日平均値を用いて陸域での表面流出と支流を駆動した。出力結果は月気候値では解像できない急激な短期変動成分が再現できており、モデル領域内の降雨イベントがもたらす短期変動場と支流成分を同一のモデル内で検証することが可能であることが確認できた。これから本研究で用いることになる数値モデルの基礎を構築することが出来た。出力結果は河川水が海洋に近づき、河川幅が広くなるにつれて海水との間で地衡流調節が起きて大規模な河川プリュームの形成することも確認できた。河川水がベンガル湾へと直接流入せずに岸に沿ってトラップされるなか、河口付近では本流と支流間、支流と支流間で相互作用が起きていることも示唆された。今後、より詳細な力学過程の検証・解析を進める必要がある。次年度の研究計画を実施するための準備も順調に進んでいる。外洋循環の影響を検証するために用いるベンガル湾を含む計算領域へと拡張した領域モデルの構築も開始した。風成循環に加え、領域外のインド洋赤道域から届くケルビン波等の影響を再現するには側面境界値に工夫が必要になることが示唆された。ガンジス・ブラマプトラ川からベンガル湾へと流出する河川水の流れ場をIsopycnal Layer Modelを用いて再現し、河川水が海盆内部へ拡散する力学過程の理解を進めている.既存の河川モデルと海洋モデルの結合モデルではデルタ域のような複雑に分岐した河川網をもつ河口付近の流れ場を忠実に再現することは難しく、特にガンジス・ブラマプトラ川のようなメガデルタでは河川と海洋の境界線が明確ではないため、その流れ場の理解が進んでいなかった.

初年度はガンジス・ブラマプトラ川の河口域の流れ場を再現する高解像度領域モデルを構築した.本年度はこのモデルを用いてデルタ域の流れ場が変動する力学過程を検証した.モデル結果からは河川水が流出する際に主流と支流の間で相互作用が起きていることが示唆された.またこの相互作用は海洋の存在が重要な役割を担っていることが明らかになった.そこで理想実験を用いることで、この相互作用メカニズムの原理の抽出を進めた.特に河口域の地形変化に対する感度に着目し、理想化実験から相互作用が起きる条件を検証した.理想化実験を通じて河川モデルで用いられている力学過程のパラメタリゼーション手法、そして河川モデルと海洋モデルの相違点についての理解を深めることができた.また河川水が外洋へと流出する過程についても、傾圧不安定に焦点をあてて、擾乱場と平均場による沿岸域と外洋との海水交換の維持機構を中心に理論・数値モデルをベースに検証を進めている.初年度はガンジス・ブラマプトラ川の河口域の流れ場を再現する高解像度領域モデルを構築し、デルタ域の本流・支流の流れ場を陸域から海域まで再現した.河口域における流量の観測結果との比較も行い、現実的な流れ場が再現できることが確認できた.本年度はこのモデルを用いてデルタ域の流れ場を支配する力学過程を検証した.現実地形を用いた数値実験と理想的な地形を用いた数値実験を行うことでデルタ域における河川水の主要な力学過程の抽出を目指した.モデル結果からは主流と支流の間で相互作用が起きていることが示唆され、理想実験からこの相互作用には海洋の存在が重要であることが明らかになった.支流が数多く存在する河口域では河川海洋相互作用が起きやすく、デルタ域のような流路が複雑な領域では相互作用の影響が流量変動により強く現れると考えられる.河川海洋相互作用が起きる物理的条件に関する新たな知見が得られつつある.ガンジス・プラマプトラ川の河口は東西でその地形の様子が大きく異なるため、外洋循環場の季節変動に伴い河川海洋相互作用の効果も季節によって大きく変化することを示唆している.河川水が河口域から外洋へと流出する際に河川プリュームと海水間で起きる不安定過程については、渦と平均流の維持機構に着目し、観測・数値モデルの両方から検証を進めている.二年目に入り、研究成果の発表も行いつつ、現地における観測に関する情報収集を積極的に進めている.ガンジス・ブラマプトラ川からベンガル湾へと流出する河川水の流れ場と海域における河川プリュームをIsopycnal Layer Modelを用いて再現し、河川水が海盆内部へ拡散する力学過程の理解を進めている.初年度はガンジス・ブラマプトラ川の河口域の流れ場を再現する現実的な地形に基づいた高解像度領域モデルを構築し、次年度はこのモデルを用いてデルタ域で起こる主流と支流間の相互作用メカニズムの原理の抽出を進めた.本年度はさらに相互作用が起きる力学的条件の理解を進めるため理想モデルを用いてデルタ域を流れる河川流を再現し、その力学過程を検証した。理想モデルからデルタ域のような蛇行の多い地形は河川の流路長を長くするだけでなく、河川の流れが弱める効果があり、本流と支流の流れの力学過程が異なることが明らかになった。また現実的モデルを用いて河川流出がベンガル湾の海洋循環から受ける影響も検証した。ベンガル湾の沿岸域はインド洋赤道域から伝搬するケルビン波によって季節変動することが知られている。
細胞老化と細胞競合のクロストーク解明への挑戦

細胞老化は正常な細胞が持つ重要ながん抑制機構として働く一方で、様々な炎症性蛋白質を分泌するSASPをおこすことで、がんを誘発する副作用があることが明らかになってきた。近年、正常上皮細胞に発がんストレスが加わると、まず細胞競合によって異常細胞が上皮層から選択的に排除される新しいがん抑制機構の存在が示されつつある。これら二つのがん抑制機構(細胞老化と細胞競合)は生体内の同一組織で同時におこっている可能性が高いが、細胞競合の詳細な制御機構はこれまで殆ど知られていない。本研究は、老化細胞分泌因子(SASP因子)による細胞競合の制御という未知の生命現象の解明に挑む研究課題である。
コグニティブ・コンピューティング活用を志向した次世代型プログラミング教育の開発

本年度は、社会科学系学部・学科に所属する学生が、人工知能を社会実装する上で必要な知識やスキルについての検討を行った。人工知能の社会実装において必要な要素は大きく二つに分類でき、「人工知能に関する技術的な知識や理解」、「社会の諸課題を把握し技術を応用できる知識」であるといえる。前者は、1「人工知能の基幹理論である機械学習や深層学習についての理解」と、それらの理論を応用した2「システムの構築」、構築したシステムによる3「サービスの提供」とに分類される。人工知能を理解する上で基幹理論の理解は必要であるものの、社会科学系の学部・学科においては、所属する学生は基幹理論の研究を行うものでは無いので、機械学習ならびに深層学習についての学習は、学生がそのイメージを理解できる程度の概要の把握が中心となる。一方、後者では、基幹理論の概要を理解しつつ、社会の諸課題に人工知能を使ったシステムを社会実装するための素養が求められる。ここでの素養とは、1「社会における諸課題を把握できる」、2「各種課題の解決すべき要点を抽出できる」、3「解決すべき要点を人工知能の活用とマッチングできる」の大きく三つに分類される。人工知能を社会実装する際には、特に項目3の視点が必要であり、実社会における様々なケースを用いて理解することが必要である。また、項目3については、学習内容の細分化と人工知能に関する技術的な知識や理解との整合性についても更なる検討が必要である。本年度の研究成果を踏まえ、次年度においてはより詳細な検討を加えるとともに、日進月歩で進化する人工知能の社会実装についての普遍的な要素の確定を目指す。人工知能を社会実装する上で必要な知識やスキルについては、「人工知能に関する技術的な知識や理解」、「社会の諸課題を把握し技術を応用できる知識」分類できる。前者はさらに、1「人工知能の基幹理論である機械学習や深層学習についての理解」と、それらの理論を応用した2「システムの構築」、構築したシステムによる3「サービスの提供」とに分類され、後者は、1「社会における諸課題を把握できる」、2「各種課題の解決すべき要点を抽出できる」、3「解決すべき要点を人工知能の活用とマッチングできる」に分類される。現在、人工知能については、各種サービスが提供されており、平成30年度は、各種サービスの評価と教育への導入について検討を行った。人工知能を用いた各種サービスについては、難易度や規模に応じて、1「仮想システムを構築し機械学習システムを構築する」、2「あらかじめ構築された仮想システム上に利用者が求める機械学習システムを構築する」、3「仮想システムならびに学習済システムを活用する」の三つのレベルに分類される。社会科学系学部・学科に所属する学生が、人工知能の社会実装を行う場合、システムの構築を行うことは現実的ではなく、難易度別に学習を行う場合は32の順番で学習を行うことが現実的である。一方、近年では、音声入力に対する応答を中心としたスマートスピーカーなど、人工知能の利活用が一般社会にも浸透してきている現状を鑑みて学習環境についての検討も行った。平成30年度は、社会科学系学部・学科に所属する学生が、人工知能を社会実装する上で必要な知識やスキルについての検討を行い、「人工知能に関する技術的な知識や理解」、「社会の諸課題を把握し技術を応用できる知識」であると定義した。また、人工知能を社会実装する上で必要な知識やスキルについては、「人工知能に関する技術的な知識や理解」、「社会の諸課題を把握し技術を応用できる知識」分類し、人工知能の学習環境については「仮想システムならびに学習済システムを活用する」、「あらかじめ構築された仮想システム上に利用者が求める機械学習システムを構築する」が社会科学系の学部・学科における現実的な環境であることを検討した。今後の研究の推進方策としては、検討した結果を受け、パイロット授業を実施し、社会科学系学部・学科の学生が人工知能の概要と活用の基礎について学ぶ場を提供する。また、基礎的な知識をもとに、活用方法についても学習を進め、社会的な課題に対して人工知能を社会実装できるかの検証を行う。これらの検証を通じて、学習環境ならびに教材を整備し、社会科学系学部・学科における人工知能学習の教育内容について取りまとめを行う。また、これらの取組を通じて得られた結果については、様々な場面で情報発信を行い、様々な教育機関において活用できるよう整備・公開する予定である。特に、Web等のメディアを利用した発信については、広く社会に研究成果を還元する予定としている。

人工知能を社会実装する際には、特に項目3の視点が必要であり、実社会における様々なケースを用いて理解することが必要である。また、項目3については、学習内容の細分化と人工知能に関する技術的な知識や理解との整合性についても更なる検討が必要である。本年度の研究成果を踏まえ、次年度においてはより詳細な検討を加えるとともに、日進月歩で進化する人工知能の社会実装についての普遍的な要素の確定を目指す。人工知能を社会実装する上で必要な知識やスキルについては、「人工知能に関する技術的な知識や理解」、「社会の諸課題を把握し技術を応用できる知識」分類できる。前者はさらに、1「人工知能の基幹理論である機械学習や深層学習についての理解」と、それらの理論を応用した2「システムの構築」、構築したシステムによる3「サービスの提供」とに分類され、後者は、1「社会における諸課題を把握できる」、2「各種課題の解決すべき要点を抽出できる」、3「解決すべき要点を人工知能の活用とマッチングできる」に分類される。現在、人工知能については、各種サービスが提供されており、平成30年度は、各種サービスの評価と教育への導入について検討を行った。人工知能を用いた各種サービスについては、難易度や規模に応じて、1「仮想システムを構築し機械学習システムを構築する」、2「あらかじめ構築された仮想システム上に利用者が求める機械学習システムを構築する」、3「仮想システムならびに学習済システムを活用する」の三つのレベルに分類される。社会科学系学部・学科に所属する学生が、人工知能の社会実装を行う場合、システムの構築を行うことは現実的ではなく、難易度別に学習を行う場合は32の順番で学習を行うことが現実的である。一方、近年では、音声入力に対する応答を中心としたスマートスピーカーなど、人工知能の利活用が一般社会にも浸透してきている現状を鑑みて学習環境についての検討も行った。平成30年度は、社会科学系学部・学科に所属する学生が、人工知能を社会実装する上で必要な知識やスキルについての検討を行い、「人工知能に関する技術的な知識や理解」、「社会の諸課題を把握し技術を応用できる知識」であると定義した。また、人工知能を社会実装する上で必要な知識やスキルについては、「人工知能に関する技術的な知識や理解」、「社会の諸課題を把握し技術を応用できる知識」分類し、人工知能の学習環境については「仮想システムならびに学習済システムを活用する」、「あらかじめ構築された仮想システム上に利用者が求める機械学習システムを構築する」が社会科学系の学部・学科における現実的な環境であることを検討した。今後の研究の推進方策としては、検討した結果を受け、パイロット授業を実施し、社会科学系学部・学科の学生が人工知能の概要と活用の基礎について学ぶ場を提供する。また、基礎的な知識をもとに、活用方法についても学習を進め、社会的な課題に対して人工知能を社会実装できるかの検証を行う。これらの検証を通じて、学習環境ならびに教材を整備し、社会科学系学部・学科における人工知能学習の教育内容について取りまとめを行う。
対話を通した性格推定に基づく個人適応型情報提供ロボットの実現

本研究では、人のロボットへの引き込まれ方と性格との関係性を明らかにし、対話の過程で人の性格に応じて動的に情報提供方法を調整するロボットシステムの実現を目的とする。まず、対話時に相手の発話や動作を無意識に模倣しようとする引き込み現象に着目し、人がロボットの言語・非言語情報にどのように引き込まれるのか、人の性格との関係性をモデル化する。次に、性格と引き込まれ方の関係性モデルに基づく人の性格推定手法を確立する。そして、推定される性格に応じてロボットの発話内容や対話展開を調整することで、人々の情報に対する関心を喚起するロボットの対話戦略を確立する。
ラットの海馬初代培養細胞の樹状突起スパインにおける麻酔薬の作用

本校の細胞内カルシウム測定装置のメンテナンスがなされておらず使用できなかったことと、ラットの海馬の錘体細胞の初代培養のテクニックが当初なかったことより、まず始めにラットの褐色細胞腫PC12細胞をNGFで分化させたときに伸びてくる神経突起の先端に存在する成長円錐のアクチン繊維による形態変化、filopodia、lamellipodiaに麻酔薬が与える影響を調べることから、実験を開始した。PC12細胞はDMEMに10%馬血清と5%牛胎児血清を加えたもので維持し、実験を行う時には、poly-l-lysineでコートしたスライドガラス上に移し、分化を誘導するには培養液の血清を2.5%馬血清のみに減らしたものにNGFを50ng/mlの濃度で加えたものを一日置きに入れ替えることによって行った。7日たって十分に分化したところで培養液にイソフルレンをPBSに飽和させたものを0.3mMになるように加え、5分たったところで4%ホルムアルデヒドで固定し、rhodamine-labeled phalloidinで染色し蛍光顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡で観察した。イソフルレンを加えた細胞では、コントロールに比べfilopodiaが短縮した細胞が多い傾向がみられた。今後生細胞で経時的に形態の変化を観察、記録する系を確立し今回の結果を確認するとともに、当初の目的である海馬の錘体細胞の初代培養細胞の樹上突起スパインにおける麻酔薬の効果に実験をすすめる予定である。
幸福の哲学を経験科学と繋ぐための基礎的研究

本研究では、幸福とその測定に関する哲学研究を、経験科学における研究と接続することを試みた。とりわけ、哲学、特に倫理学において重要な、誰かにとっての善としての幸福(福利)とは何かという問を再考し、その意味の幸福が自然界ではどのような物事に存しているかを、心理学や脳神経科学などの経験科学の知見にもよりながら検討し、福利に関する一種の反応依存説(好み依存説)を擁護した。また、心的状態が経験に適応するという事態が反応依存説に問題を引き起こすという批判を論駁した。そして、各人の幸福が測定や比較が可能なものとして存在すると主張するには、誰かにとっての善に関する想定を現実を踏まえて弱める必要があると論じた。本研究の目的は、幸福と不幸(以下、「幸福」と略)とその測定に関する哲学的研究を経験科学における幸福研究と接続することである。平成25年度の研究計画は、幸福の学際的研究の基礎づくりを目指していた。これは一つには、哲学と経験諸科学の幸福関連研究の主要な知見と研究の流れが追えるように文献を集めることだった。平成25年度中に、従来自分が所有しておらず近隣の図書館にもない幸福関連の文献をかなり網羅的に収集することができた。基礎づくりの第二のポイントは、経験諸科学の文献を理解できるように、こうした分野の基本的な概念や方法論を必要最低限学ぶことであった。心理学・行動科学・脳科学における幸福研究の理論や測定・データ分析の勉強をし、誰かにとっての善としての幸福とは何であり、幸福な生とはどんなものであり、その比較評価は可能なのか、といった点を検討するのに欠かせない経済学の概念とテクニックの基礎を学んだ。科学哲学会年次大会における発表はその成果である。基礎づくりの第三のポイントは、哲学的幸福研究における概念と議論を整理することだった。以前にも幸福についての哲学研究のまとめはあったが、現在は新説が出てきてまとめが古くなっているので、これを更新することが必要だった。中部哲学会に提出している論文では、幸福についての哲学理論を類型化し、各々のタイプのメリットとデメリットを明確化し、そのうえで自分のオリジナルな立場を打ち出している。第四のポイントは、幸福を含む倫理学の研究対象に対する伝統的な哲学の研究法を反省し、その利点と限界がどこにあったのかを見極め、経験的研究と繋げることでどこが改善できるか考察することだった。これは幸福研究に特化した形ではできなかったが、一般的に哲学における道徳研究の方法論の反省と経験科学の知見の活用というテーマで考察を進め、『社会と倫理』に査読論文が掲載された。本研究の目的は、幸福とその測定に関する哲学研究を経験諸科学における研究と接続すること、特に、誰かにとっての善としての幸福とは何かという問や、幸福は測定できるかという問を、哲学的議論だけでなく、経済学や心理学などの問題意識と先行研究を踏まえながら考察することであった。本年度は、経験諸科学を参照しつつ幸福とは何かという哲学的問題を扱った論稿を公刊した。この論文は、幸福の日常概念の分析というより、誰かの目的としての善としての幸福の専門的概念を規定するという課題に取り組むという、倫理学における幸福研究の方法論を提起している。客観的リスト説、(自己)完成説、快楽説、生満足説、欲求充足説といった、幸福に関する倫理学理論を、上記の課題に対する回答としてみなした場合にどの説が適当なのかを、経験科学の知見を参照しながら検討した。本稿における暫定的な結論は、(事前の)渇望と区別される、(事後の)好みが幸福の尺度であるという趣旨の「好み依存説」がもっともらしいというものである。また本年度は、幸福の測定に関する問題を扱った発表もした。経済学や倫理学で有力な規範学説によれば、価値は規範の根拠(の一部)である。この帰結主義には様々な形態があるが、各形態の成否は、価値がいかなる仕方で測定できるかということにかかるところがある。たとえば総量功利主義は、全関係者の幸福(という価値)の総量を最大化する行為をなすべきだとするが、この主張には幸福が比率尺度で測れ、個人間で比較できるという前提がある。生涯における幸福の平等配分に価値をおく説には、個人間で幸福水準が比較できるという前提がある。こうした前提が満たされる見込みがあるのかということを、幸福測定の理論と実践の考察に基づいて検討した。次年度には、この発表を改定したものを論文として公表する予定である。この研究の目的は、幸福とその測定に関する哲学的研究を経験科学における幸福研究と接続することであった。おおむね順調に進行し、主な成果は以下の通りである。平成25年度中には、心理学・行動科学・脳科学における幸福研究の理論や測定・データ分析の勉強を行ったり、経済学の概念とテクニックの基礎を学んで、これらの経験諸科学の幸福研究の方法論、成果、課題を検討し、学会において発表した。また、幸福を含む倫理学の研究対象に対する伝統的な哲学の研究法を反省し、その利点と限界がどこにあったのかを見極め、経験的研究と繋げることでどこが改善できるかどうかを考察した。この研究は幸福研究に特化した形ではなく、一般的に哲学における道徳研究の方法論の反省と経験科学の知見の活用という方向に進み、それに関する査読論文が掲載された。平成26年度には、経験諸科学の研究に基づいて、幸福についての哲学理論を類型化し、各々のタイプのメリットとデメリットを明確化し、申請者が有望視するオリジナルな幸福理論(好み依存説)を擁護する論稿を公刊した。

また、いわゆる「邪悪な」欲求やサディスティックな快や、「外的選好」と呼ばれる他者の状況に関する選好が、功利主義・帰結主義の福利の勘定に入れられてよいかどうかという論点について、肯定的な見解を国際学会における発表で検討した。さらに幸福の測定と比較の可能性を検討した発表を研究会で行った。とりわけ、基数的で個人間比較を許すような尺度を提供できるのか否かについて、哲学のみならず経験科学の理論と方法も考慮に入れながら検討を行い、平成27年度に入って論稿の掲載が決定した。また同年度には、幸福が主観に何らかの仕方で依存するという説に対してなされる、主観的状態は困難な状況に適応してしまうため、こうした主観依存説は幸福の真価を捕らえ損ねることになる、という趣旨の反対論を批判的に吟味する論稿も刊行した。本研究では、幸福とその測定に関する哲学研究を、経験科学における研究と接続することを試みた。とりわけ、哲学、特に倫理学において重要な、誰かにとっての善としての幸福(福利)とは何かという問を再考し、その意味の幸福が自然界ではどのような物事に存しているかを、心理学や脳神経科学などの経験科学の知見にもよりながら検討し、福利に関する一種の反応依存説(好み依存説)を擁護した。また、心的状態が経験に適応するという事態が反応依存説に問題を引き起こすという批判を論駁した。そして、各人の幸福が測定や比較が可能なものとして存在すると主張するには、誰かにとっての善に関する想定を現実を踏まえて弱める必要があると論じた。研究実績を鑑みると、目的に照らして本年度まで研究はおおむね順調に進展していると言える。本年度は、幸福の経験的研究を「幸福とは何か」という哲学的問に結びつける段階に至ることを短期的な目標としていたが、この目標は達成されている。というのも、経験諸科学の研究に基づいて、哲学における幸福理論のどれがもっともらしいかを検討し、研究代表者が有望視する幸福理論(好み依存説)を擁護する論稿を公刊したからである。また、幸福の測定と比較の可能性を検討するための準備として学術発表をした。とりわけ、ある物事を別の物事よりも(事後に)好むという関係は、基数的で個人間比較を許すような尺度を提供できるのか否かについて、哲学のみならず経験科学の理論と方法も考慮に入れながら検討をはじめた。これらの点は本年度の目標として挙げていた事柄であり、これが達成されたことは研究が順調に進んでいることを示している。ただし、好み依存説で重要な、事前の渇望と事後の好みの区別を、現在の心理学や脳科学の知見と整合するような形で成すことができるかどうかということについての検討はまだ不十分である。幸福は基数的には測れない(序数的にしか測れない)、個人間比較はできない、という主張がなされてきた理由を網羅して類型化する、という点もまだ道半ばである。こうした点については来年度以降に取り組む必要がある。哲学次年度は、幸福の測定と比較について検討し、幸福研究の概念枠組を考案することを目標としている。
混晶の結晶学的構造の原子レベルでの解析

収束電子線回折により観察されるHOLZパターンから混晶半導体材料の局所的な格子定数を評価する手法を検討した。特に、In,Ga,ZnとSi-Ge半導体について実験を行い、混晶半導体の局所的不均質性を定量的に評価する手段として、上記方法を応用する際の実験条件および解析方法における問題点を議論した。電子線の加速電圧と入射方向は実験条件としてはなるべく多くのHOLZラインが出現するように設定した方が求める格子定数の精度の点からは好ましいが、逆にHOLZラインの数が多くなりすぎると運動学的回折理論に基づく簡単な解析方法が適用できなくなり、動力学的理論に基づく膨大な計算が必要となることが判明した。運動学的近似による簡便な解析法の適用という観点からは、加速電圧と電子線入射方向の結晶対称性はともに低い方が一般的に有利であることが示された。また、試料を冷却することにより、明瞭なHOLZパターンが得られるだけでなく、試料の汚染をも軽減させ、実験上有効であることがわかった。したがって、微小領域の格子定数を精度良くしかも簡便に測定するためには、対象とする材料に応じて、特に加速電圧と電子線入射方向を中心とした厳しい実験条件の吟味が必要である。このような最適条件下では、520nmの微小領域での格子定数が有効数字4桁で求められることが判明した。収束電子線回折実験と電子顕微鏡像観察を併用することにより、In,Ga,Sbは均質で良好な結晶が得られていることが、一方、Si-Geには局所的な濃度変動が生じていることが明らかとなった。さらに、超格子半導体の接合界面の微細構造を評価するために、高分解能電子顕微鏡観察の実験条件をマルチスライス法による回折理論に基づき検討した。その結果、Ga,As-Ga,Al,As超格子界面の観察には25nm以下の試料膜厚が要求されることが示され、実際の実験を行う上での重要な指標を得た。
災害に強い社会の実現に向けた地域防災力向上に関する実践的研究

本研究の主な目的は以下の二つであった。第一は、家庭防災と地域防災の促進要因と、阻害要因について検討し、因果モデルを構築することである。第二は、防災行動モデルに基づいた、ワークシヨップ・プログラムを開発し、実践することである。本年度は、防災行動モデル構築に関する実証的研究を行い、この成果は査読つきの学術論文として公刊された。質問紙調査の結果、家庭防災、地域防災のいずれに対しても、主観的規範、防災行動に対するベネフィット認知、災害に対する関心が正の影響を与えていた。また、地域への愛着や社会考慮は、地域防災の行動意図を高める要因であることが明らかになった。また、リスク認知と防災行動意図には弱い関連しか確認されなかった。これは、これまでリスク認知を高める防災情報が住民に対して提供されることが多かったが、そのような情報が、住民の防災力向上に与える影響が小さい可能性を指摘した研究であり重要である。一方、昨年度に開発した防災教育プログラムを発展させ、大学生を対象とした教育実践を行った。さらに、アウトリーチ活動として、本研究で開発した防災教育プログラムを、名古屋大学で開催された防災フェスタ2008で公開した。地域防災活動を先導している地域住民からは、自分たちの地域住民や児童を対象としてプログラムを実施したいという要望もあった。また、これと関連する研究として、名古屋市で実施した、地域防災力向上のためのワークショップ運営とファシリテーションの実践に関する査読つき学術論文も公刊された。本研究の主な目的は以下の二つである。一つ目は,家庭防災と地域防災の促進・阻害要因について検討し因果モデルを構築すること。もう一つは,防災行動モデルに基づいた,ワークショップ・プログラムを開発し,実践することである。本年度は,リスク認知研究や,リスク・コミュニケーションに関する研究,防衛動機理論,防災に関するPrE理論などを参考にして,アンケート調査のデータに基づき,家庭と地域の防災行動に関する因果モデルを構築した。その結果,ベネフィット認知,主観的規範認知,災害への関心の三つの要因は,地域防災と家庭防災のいずれに対しても,正の影響を与えていた。また,コスト認知と社会考慮は,地域防災意図に影響を与えていた。さらに,地震リスク認知と,地震不安は,家庭防災意図に影響を与えていた。これらの結果は,尺度間相関とほぼ整合的なものであった。地域防災と家庭防災の重決定係数はいずれも高く,今回用いた変数による説明力は高かった。これらの結果から,地域における防災行動意図を高めるためには,被害予測やハザードマップの作成などのリスク情報の提供だけでは不十分であり,防災とは直接には関係のない社会考慮や地域コミュニティに対する意識を高めることが重要であることが示唆された。また,ベネフィット認知は,地域防災にも家庭防災にも影響を与えていたため,防災のベネフィット情報の充実が必要であることが明らかになった。また,ワークショップ・プログラムを開発のために,地域防災活動に蓄積のある神戸市内の防災福祉コミュニティの活動についての資料収集を行い,その特徴について検討を行うとともに,若い人々の災害に対する想像力の実態を把握し,評価するためのパイロットスタディを行った。なお,これらのデータは現在分析中である。一つ目は、家庭防災と地域防災の促進要因と、阻害要因について検討し、因果モデルを構築することである。もう一つは、防災行動モデルに基づいた、ワークショップ・プログラムを開発し、実践することである。本年度は、防災行動を促進させるための一つの要因として位置づけられる災害のイマジネーションカに関する調査研究を行った。東海地方の大学生を対象に、災害後の自分自身や周りの状況や生活に関するストーリーを記述させたデータに対して、テキストマイニング手法により内容分析を行った。その結果、学生の災害に対するイマジネーションは,以下の三つの特徴があることが明らかになった。一つ目は、巨大地震の発生と身近な死というものを結ぴつけて考えるのが困難なことである。二つめは、家族や友人など身近な他者についての想像はできても、普段身近な存在でない地域コミュニティの人々ともに生活していく自分というものを想像しにくいということである。三つ目は、将来に対して楽観的に考えるポジティブ幻想と関連し、全体的にイメージが楽観的であるということであった。このような災害イメージの測定法によって、対象者の災害イマジネーションカが把握できる可能性が示唆された。また、ワークショップ・プログラム開発と関連して、中学生に対する防災教育プログラムを開発し、実践を行った。水害リスクについて、科学的な現象の理解を目指すとともに、地域の水害に対する脆弱性を地理的な観点から学習することがこのプログラムの目的である。また、避難勧告に対する対応について意思決定を行うゲームを通して、リスク・コミュニケーションの重要性について認識することができるようになることも目指している。このプログラムの効果について引き続き検討していく予定である。

これは、これまでリスク認知を高める防災情報が住民に対して提供されることが多かったが、そのような情報が、住民の防災力向上に与える影響が小さい可能性を指摘した研究であり重要である。一方、昨年度に開発した防災教育プログラムを発展させ、大学生を対象とした教育実践を行った。さらに、アウトリーチ活動として、本研究で開発した防災教育プログラムを、名古屋大学で開催された防災フェスタ2008で公開した。地域防災活動を先導している地域住民からは、自分たちの地域住民や児童を対象としてプログラムを実施したいという要望もあった。また、これと関連する研究として、名古屋市で実施した、地域防災力向上のためのワークショップ運営とファシリテーションの実践に関する査読つき学術論文も公刊された。
非小細胞肺癌組織における炎症反応の解析とその制御による抗腫瘍療法の開発

1.肺癌細胞株におけるMIFの発現の有無の検索:ヒト由来の肺癌細胞株(扁平上皮癌株QG56、腺癌株PC-9、小細胞癌株QG90)よりRNAを抽出し、Cdnaを調整後、下記のOligoprimerを用いてRT-PCRを行い、MIFの遺伝子発現を確認した。2.臨床検体におけるMIFの発現の有無の検索:59症例の切除肺より採取し、凍結保存した非癌部肺、腫瘍組織についてRNAを抽出し、real time monitoring PCR法にてMIFのRNA量(/0.08μg)を定量したところ、癌部は非癌部より有意に高かった。特に喫煙者の肺癌組織で有意に高く、喫煙とMIF発現の相関が示唆された。3.MIFの発現と喫煙について:上記実験結果より、喫煙関連化学物質がMIFの発現に関連している可能性が示唆された為、肺癌細胞株A549の培養液にtobacco smokeあるいはベンツピレンを添加したところ、培養後48時間、14週間、28週間においてA549にMIF蛋白の発現が認められた。4.MIFの発現阻止実験:MIFの遺伝子発現をcomputer解析にデザインした2種類のMIF-siRNAをlipofection法にて各種肺癌細胞株への導入を行ったところ、明らかな阻止効果が認められなかった。5.ベンツピレン刺激により誘導される遺伝子群の網羅的解析:結論:以上より、非小細胞肺癌組織における炎症性サイトカインの発現は喫煙と相関しており、免疫系や増殖・分化に関わる細胞学的変化の中の一つとして捉えられる可能性が示唆された。1肺癌細胞株におけるMIFの発現の有無の検索ヒト由来の肺癌細胞株(扁平上皮癌株QG56、腺癌株PC-9、小細胞癌株QG90)よりRNAを抽出し、cDNAを調整後、下記のoligoprimerを用いてRT-PCRを行い、MIFの遺伝子発現を確認した。2臨床検体におけるMIFの発現の有無の検索59症例の切除肺より採取し、凍結保存した非癌部肺、腫瘍組織についてRNAを抽出し、real time monitoring PCR法にてMIFのRNA量(/0.08μg)を定量したところ、癌部で144078コピーと非癌部の25438コピーより.有意に高かった(P<0.0001)。これは喫煙者で有意に高く(喫煙者腺癌26例152372コピー、非喫煙者腺癌18例86065コピー、P=0.0402)、喫煙とMIF発現の相関が示唆された。また、腫瘍内浸潤リンパ球を酵素法および抗体カラム法にて分離し、同様にMIFの遺伝子発現および無刺激培養48時間の培養情勢中のMIF蛋白をELISA法にて測定したところ、腫瘍内浸潤リンパ球にも明らかなMIFの発現が認められた。3.MIFの発現と喫煙について上記実験結果より喫煙関連化学物質がMIFの発現に関連している可能性が示唆されたため、肺癌細胞株A549の培養液にtobacco smokeあるいはbenz(o)pyreneを添加したところ、培養後8時間のA549にMIF蛋白の発現が認められた。また同じ刺激系にてp53蛋白の発現が認められたが、315serのリン酸化は阻害されていた。現在、この結果について更に解析中である。4.MIFの発現阻止実験MIFの遺伝子発現をcomputer解析にてデザインした2種類のMIF-siRNAをlipofection法にて各種肺癌細胞株への導入を行ったところ1種では阻止効果が認められず、他種にて試行する予定である。1肺癌細胞株おけるMIFの発現の有無の検索ヒトの由来の肺癌細胞株(扁平上皮癌株QG56、腺癌株PC-9、小細胞癌株QG90)よりRNAを抽出し、Cdnaを調整後、下記のoligoprimerを用いてRT-PCRを行い、MIFの遺伝子発現を確認した。

2臨床検体におけるMIFの発現の有無の検索59症例の切除肺より採取し、凍結保存した非癌部肺、腫瘍組織についてRNAを抽出し、real time monitoring PCR法にてMIFのRNA量(/0.08μg)を定量したところ、癌部で144078コピーと非癌部の25438コピーより有意に高かった(p<0.0001)。これは喫煙者で有意に高く(喫煙者肺癌26例152372コピー、非喫煙者腺癌18例86065コピー、p=0.0402)、喫煙とMIF発現の相関が示唆された。また、腫瘍内浸潤リンパ球を酵素法および抗体カラム法にて分離し、同様にMIFの遺伝子発現および無刺激培養48時間の培養情勢中のMIF蛋白をELISA法にて測定したところ、腫瘍内浸潤リンパ球にも明らかなMIFの発現が認められた。3 MIFの発現と喫煙について上記実験結果より、喫煙関連化学物質がMIFの発現に関連している可能性が示唆された為、肺癌細胞株A549の培養液にtobacco smokeあるいはbenz(o)pyreneを添加したところ、培養後48時間、14週間、28週間においてA549にMIF蛋白の発現が認められた。また同じ刺激系にてp53蛋白、p21蛋白の発現およびリン酸化が認められた。現在、MIFの上流のMAP kinaseの活性化について更に解析中である。4 MIFの発現阻止実験MIFの遺伝子発現をcomputer解析にてデザインした2種類のMIF-siRNAをlipofection法にて各種肺癌細胞株への導入を行ったところ、1種では阻止効果が認められず、他種にて試行する予定である。1肺癌細胞株におけるMIFの発現の有無の検索ヒト由来の肺癌細胞株(扁平上皮癌株QG56、腺癌株PC-9、小細胞癌株QG90)よりRNAを抽出し、Cdnaを調整後、下記のoligoprimerを用いてRT-PCRを行い、MIFの遺伝子発現を確認した。4 MIFの発現阻止実験MIFの遺伝子発現をcomputer解析にてデザインした2種類のMIF-siRNAをlipofection法にて各種肺癌細胞株への導入を行ったところ、明らかな阻止効果が認められなかった。
大規模WEBデータの並列情報自動抽出とマネージメントに関する研究

インターネット上の非構造的で膨大なマルチメディアデータから、正確なデータ抽出やマイニングを行うには、ネットワーク型マルチメディアデータからのWEB情報抽出、自動要約や分類の技術が必要とされている。我々は、最大エントロピーMaxEnt法に基づいたデータ領域の特定を行い、条件モデル法により分類を行う自動化情報抽出について検討し、その有効生を明らかにした。しかし、最大エントロピーMaxEnt法は条件により情報抽出が出来ない場合がある。そのため、多くのWEB上の概念的存在やエンティティや同じカタログに分類されるWEB環境上に実在するコンテキスト間の潜在的意味に注目し、テキスト解析を行った。その結果、潜在的意味法を用いれば最大エントロピーMaxEnt法で効率よく情報抽出ない場合にもきることを明らかにした。現在、爆発的に普及しているインターネット上の膨大なマルチメディアデータから正確なデータ抽出やデータマイニングは非常に重要な問題である。しかし、従来のテキスト中心の方法では、非構造的なマルチメディアデータから正確なデータ抽出は困難であるためネットワーク型マルチメディアデータからのWEB情報抽出、自動要約や分類の技術が必要とされている。本研究の目的は、様々なレイアウト構造を有し、多数の画像、音声や動画を含むWEBデータから簡潔にWEB情報を抽出する新しい確率グラフモデル方式の考案ならびにその処理の高速化のための新しい並列処理方式を確立することである。本研究では、先ず、様々なレイアウト構造を有し、多数の画像、音声や動画を含むWEBデータから簡潔にWEB情報を抽出する新しい確率グラフモデル方式の提案を行った。特に、インターネット上の膨大なWEBデータに対して、最大エントロピーMaxEnt法に基づいたデータ領域の特定を行い、その性能評価を行った。その結果、最大エントロピーMaxEnt法のある程度の有用性は示せたが、条件により情報抽出が出来ない場合もあり改良が必要であることが分かった。そこで、最大エントロピーMaxEnt法にマルコフモデルを用いた手法の導入する手法を新たに考案した。本方式は、条件に依存せず効率の良い情報抽出が可能であり、最大エントロピーMaxEnt法に基づいたデータ領域特定性能をより改良できることを明らかにした。マルコフモデルを用いた最大エントロピーMaxEnt法に基づいたデータ領域特定法の性能評価は、データ構造の違いによりその性能が異なるため、今後より一層の詳細な検討が必要である。
渦相関法を用いたオゾンとNOxのフラックス計測手法の開発と森林観測への応用

温室効果気体や微量気体の発生・沈着過程は対流圏化学と放射強制力の変動を通して大気環境に影響を及ぼす.反応性窒素ガス(主にNO, NO2等の窒素酸化物)やオゾンについては,技術的な難しさゆえに発生量・沈着量の時間変動の解明とその要因解明が遅れている.本研究では,高感度・高時間分解能にて計測可能な装置を開発し,森林での観測に適用することで,反応性窒素ガスとオゾンの発生量・沈着量の時間変動とその要因の解明を試みた.2018年6月26日から7月8日の期間,富士吉田アカマツ林微気象観測タワー(森林総合研究所/山梨県富士山科学研究所)にて,レーザー分光計測装置を用いた渦相関法によるNO2フラックスおよび森林内のO3とNOx濃度プロファイルの計測を実施した.フラックス計測用の大気サンプル口をアカマツ林の樹冠上である26.5 mの地点に設置し,樹冠上の大気をPFAチューブで地上まで吸引し,分析装置に供給して計測を実施した.夜間のフラックスはほぼゼロであったのに対し,昼間のNO2フラックスは,放出を示すことを明らかにした.一般にNO2は森林樹木に沈着・吸収されると考えられているが,本研究では一般的な知見と異なる結果が得られた.新たに2台のレーザー分光計測装置を用いた高感度・高時間分解の特徴をもったNO,NO2同時計測装置を開発した.1台のレーザー分光計測装置に供給する大気試料にオゾンを添加することで,NOをNO2へと酸化し,NOx濃度を得る.もう1台のレーザー分光計測装置でNO2濃度を測定し,NOx濃度からNO2濃度を差し引くことでNO濃度を得る.今後開発した装置を用いて様々な森林生態系における窒素酸化物の吸収・沈着量のデータを蓄積することで,今まで難しかった大気・森林生態系間,および森林生態系内のNO, NO2のガス交換に関する知見が得られる.温室効果気体や微量気体の発生・沈着過程は対流圏化学と放射強制力の変動を通して大気環境に影響を及ぼす。反応性窒素ガス(主にNO, NO2等の窒素酸化物)やオゾンについては、技術的な難しさゆえに発生量・沈着量の時間変動の解明とその要因解明が遅れている(日本学術会議IGAC小委員会記録文書“今後の日本の大気化学研究", 2008)。本研究では、高感度・高時間分解能にて計測可能な装置を開発し、森林での観測に適用することで、反応性窒素ガスとオゾンの発生量・沈着量の時間変動とその要因の解明を試みる。平成28年度、レーザー誘起蛍光法(LIF法)のNO2の検出感度の向上を試みた。改良したLIF装置の検出限界(1秒積算)は160 pptvとなり、改良前に比べ感度が24%向上した。平成28年10月7日10月10日に富士吉田アカマツ林微気象観測タワーにて改良したレーザー分光計測装置を用いて、渦相関法によるNO2フラックスの予備観測を行った。渦相関法による計測には、0.2秒程度の高い時間分解能にて大気中の対象物質の濃度を正確に計測する必要がある。大気サンプル口と超音波風向風速計を微気象観測タワーの高さ26.5 mの地点に設置し、大気試料をサンプル口からPTFE製チューブを用いて地上のNO2レーザー分光計測装置、およびCO2赤外分析装置に供給した。本観測で得られたCO2フラックスは森林総合研究所が同タワーにて渦相関法により求めているCO2フラックスの計測結果とよく一致し、本予備観測の計測とデータ処理がうまくできていることを確認した。NO2フラックスの予備観測の結果、計測を行った日は森林からNO2が放出されていることが示された。平成29年度は、より長期的な観測を実施することで、データを積み重ねる予定である。平成28年度は、NO2レーザー分光計測装置を改良し、大気中のNO2検出感度を24%向上させた。当装置を用いて富士山麓に位置する富士吉田アカマツ林微気象観測タワー(森林総合研究所/山梨県富士山科学研究所)にてNO2フラックスの予備観測を実施した。同タワーにて渦相関法によるCO2フラックス計測を同時に行った。渦相関法によるCO2フラックスの計測手法は確立されており、同タワーにおいて継続的に観測されている。同タワーでのCO2フラックス計測データと本予備観測のCO2フラックス計測結果を比較することで、本予備検討の計測およびデータ処理がうまくいっていることを確認した。NO2フラックス計測検討に関してはおおむね順調である。オゾンとNOの高感度・高時間分解能計測装置の開発は共同研究者である名古屋大学松見豊教授が、化学発光法の原理を用いて製作した装置に改良を加えることで実施・検討している。オゾン分析装置に関して平成28年度の検討ではオゾンを検出することができなかった。原因として、化学発光を生じるために加えたNOガスの濃度が低かった可能性が考えられた。現在、より高濃度のNOガスを準備しており、引き続き渦相関法にてオゾンフラックス計測が可能となる検出感度と時間分解能を備えたオゾン分析装置の開発検討を行う。NOの分析装置は大気試料にオゾンを添加して生じる化学発光を検出する。オゾンは反応性が高くボンベ等に保管することが出来ないことから、その場でオゾンを発生させることが必要となる。水銀ランプを用いて、オゾン発生装置を自作し、装置の性能を評価した。約250ppmvのオゾンを安定して発生できることがわかった。渦相関法にてフラックス計測が可能となる検出感度と時間分解能を備えたNO分析装置の開発検討を行う。

温室効果気体や微量気体の発生・沈着過程は対流圏化学と放射強制力の変動を通して大気環境に影響を及ぼす.反応性窒素ガスやオゾンについては,技術的な難しさゆえに発生量・沈着量の時間変動の解明とその要因解明が遅れている.本研究では,高感度・高時間分解能にて計測可能な装置を開発し,森林での観測に適用することで,反応性窒素ガスとオゾンの発生量・沈着量の時間変動とその要因の解明を試みる.LIF分析装置の大気観測への応用を行った.名古屋大学松見教授のグループが保有するLIF装置2台目の立ち上げを実施し,山梨県上野原市にてLIF装置2台と化学発光分析装置(NOx計)を用いた外気の同時観測を実施した.外気にオゾンを添加して外気中の一酸化窒素(NO)をNO2とし,大気中にもともと含まれていたNO2と合わせてNOxとして計測することで,反応性窒素酸化物として重要なNOとNO2濃度を同時に高感度・高時間分解能にて測定することが可能となる.化学発光法の原理を用いたオゾンの高感度・高時間分解能分析装置の検討を行った.名古屋大学松見教授のグループが保有する分析装置の改良,および測定条件の最適化を行うことで,検出下限を340 pptv/sまで向上した.上野原市にて当分析装置を用いたオゾンのテスト計測を行い,紫外吸光法の原理を用いた市販の分析装置の測定結果とよく一致した.大阪府立大学植山准教授が開発したインバースモデルによる森林内部の高度毎の特徴的な部位における放出・吸収量を,過去に取得した森林内部のオゾンとNOxの濃度プロファイルおよび気象データを用いて推定し,計算結果が得られることを確認した.今年度は,開発・改良した分析装置を用いて,富士山麓森林にて集中観測を行う予定である.改良・新たに立ち上げた2台のLIF分析装置を用いて,山梨県上野原市にて外気のNO2濃度の計測を行った.2台のLIF分析装置の測定値の時間変化は同様であったが,絶対値に違いが生じた.これは新しく立ち上げたLIF分析装置が外部の光の影響をより強く受けているためであることが分かった.装置を改良し,外部の光を低減する検討を進めている.化学発光法によるオゾンの分析装置の改良を行った.分析装置の改良,測定条件の改良を行うことで,検出下限が向上し,上野原市でのテスト計測の結果,市販の分析装置による測定結果ともよく一致した.しかしながらオゾンの化学発光を起こすために添加するNO濃度が高濃度であることから,そのまま排出すると外気の濃度に影響を及ぼす可能性があることが分かった.排気する前にNOを除去し,外気のNO濃度に影響を与えない方法を検討している.過去に取得したオゾンとNOxの森林内部の濃度プロファイルを用いて,インバースモデルによる放出吸収量を推定し,適切と思われる結果が得られることを確認した.温室効果気体や微量気体の発生・沈着過程は対流圏化学と放射強制力の変動を通して大気環境に影響を及ぼす.反応性窒素ガス(主にNO, NO2等の窒素酸化物)やオゾンについては,技術的な難しさゆえに発生量・沈着量の時間変動の解明とその要因解明が遅れている.本研究では,高感度・高時間分解能にて計測可能な装置を開発し,森林での観測に適用することで,反応性窒素ガスとオゾンの発生量・沈着量の時間変動とその要因の解明を試みた.