hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
努力呼出を必要とせずに気流閉塞を検出する呼吸機能検査の開発

本研究は、循環器領域での動脈硬化の指標である脈波伝播速度検査の呼吸器領域への応用として、気道の硬さを非努力で測定する検査機器(非侵襲性呼吸機能検査機器)の開発を目的とした。具体的には、安静呼吸において心原性気流(cardiogenic oscillation)を検出し、心電図R波との遅延時間を測定する検査機器の作成であった。安静呼吸気流からcardiogenic oscillationを安定して検出することに難渋したが、層流フィルターを除去し、スムージングを解除した高感度気流計により得られた安静呼吸気流をパソコン上に取り込み、7.550Hzのバンドパスフィルターをかけることによりcardiogenic oscillationを安定して検出できた。得られたcardiogenic oscillation波形はピーク形成部位があり、心電図R波とピーク部位との遅延時間を指標とした。尚、気流の急激な変化をcardiogenic oscillationとして検出する場合があり、この現象を除去するアルゴリズムの作成が今後必要である。指標(遅延時間)の再現性に関しては、運動後の心拍出量増大時にはcardiogenic oscillationのamplitudeは既存の報告同様に増大したが、指標(遅延時間)には変化はなく、心拍出量の影響をうけない指標と考えられた。同一健康被験者における繰り返し測定、及び日をかえた測定において安定した遅延時間が得られ、再現性のある指標と考えられた。尚、機器の作成に時間が費やされた為に、COPD患者での検討が未施行である。現在、健常者において測定を開始したところであるが、現在のところ約50ms100msの遅延時間を有していた。身長、年齢、性別による基準値を設定予定である。本年度は,「努力呼出を必要とせずに気流閉塞を検出する呼吸機能検査機器」の作成をした。弾性管を伝播する心源性脈波は、管の弾性が低下した場合,伝播速度が遅くなり、気道閉塞(choking)をきたした場合は消失するという原理を応用した呼吸機能検査機器である。現在、動脈硬化の判定に広く臨床にもちいられている脈波伝播速度(PWV)を気道に用いたものである。気道を伝播する心原性脈波の速度、肺気量による心源性脈波の消失を呼吸機能のパラメーターにしたことにより、心原性脈波により発生する微細な気流(以下、cardiogenic oscillation)を明確にとらえる機器でなくてはならず、機器の完成までに時間を要した。このcardiogenic oscillationを捉えるためには、移動平均、スムージングをある程度解除した。ライシュ型気流計が優れていたゴフライシュ型気流計と圧センサーの2種類の測定系を機器に組み込み、平成17年3月14日に完成納入となった。フライシュ型ニューモタコメーターによる測定系でのcardiogenic oscillationは2相性のピークを有しており、心音のI音とII音に対応して形成されていると考えられ、cardiogenic oscillationのoriginは、心音による音圧が想定された。Cardiogenic oscllationと心電図のr波との遅れがとらえることができ、低肺気量域でのcardiogenic oscilationの平坦化が確認できた。ただし、cardiogenic oscillationの立ち上がりはやや不明瞭であり、心電図のr波との時差をどの部分でとるか、また、cardiogenic oscillationの平坦化をどの時点で消失ととるのかという問題が生じている。心電図のr波との時差は、cardiogenic oscillationを2次微分した波形のピークとの時差が妥当ではないかと考えている。今後は、健常者を対象にデータの再現性を検討した後、COPD患者と健常者を対象にデータの比較検討をしていく予定である。
亡命者エリアーデの思想における「宗教」

本年度は、ルーマニア人亡命者組織におけるエリアーデの「宗教」をめぐる言論の特徴、およびそれに対するほかのルーマニア人亡命者による評価を明らかにするために、同郷の亡命者とかわした書簡や短編小説集から「聖なるもの」、「精神」といった諸概念の抽出作業を行ない、ルーマニアやソヴィエトの文化政策との関連性を解明した。その結果、以下の新たな成果を得た。1.大戦期にポルトガルに滞在したエリアーデは、ソヴィエトのルーマニア侵攻と宗教弾圧に抗するものと宗教学的営為の役割奪みなし思索した点。2.エリアーデは神話や民間伝承詩に関する表象を含む自身の文学作品を、社会主義政権を礼讃するために作品を書くソヴィエトの作家の活動の対極に位置するものとして理解した点。3.エリアーデの社会主義政権批判は、故国の過酷な現状にそぐわないという批判を社会主義政権下での生活を体験したマテイ・カリネスクやヨアン・ペトル・クリアーヌから受けていた点。4.エリアーデがルーマニアの民族文化に基づいた社会主義政権批判を提唱したのに対して、クリアーヌはルーマニアの民族文化に偏らない抵抗運動の方法を模索していた点。本研究の成果は、「近代的宗教」概念の形成史の一端を明らかにすることに貢献した。さらに、東欧・スラヴ研究でも未開拓の領域であった戦後におけるルーマニア人亡命者たちの動向を明らかにした点で学際的な成果である。以上の成果のうち1.については、2012年3月刊行の『哲学年報』第58号に論文として掲載した。2.については、2011年7月18日に開催された北海道基督教学会において発表し、学会誌掲載に向け論文を準備中である。3.については、2011年7月10日に開催された北海道大学哲学会で発表し、学会誌に論文の掲載が決定している。4.については2011年9月3日に開催された日本宗教学会で発表し、学会誌掲載に向け論文を準備中である。本年度は、エリアーデのルーマニア語文献、とりわけ亡命者組織の機関誌に掲載された論説や祖国に残した家族と交わした書簡を読解し、「宗教」や「神話」「歴史の恐怖」といった宗教理論を特徴付ける諸概念を資料から析出する作業を行なった。1.「歴史の恐怖」の概念形成過程には祖国がソヴィエトに制圧されることへの危機感が強く影響しており、この概念は祖国の文化をソ連から防衛することを目的としている。2.還元不可能性を特徴とする「宗教」は、ルーマニア人亡命者たちが抱えていた多種多様な政治的信条を抱合する文化共同体を創設するために、政治的要因に還元不可能な共通価値としてルーマニアの神話から析出された可能性がある。3.エリアーデが亡命者組織を設立した理念を精査することにより、亡命者に団結を呼びかける自身の言葉が自民族の利益のみを追求する偏狭な民族主義を誘発することのないように、ルーマニアの伝統文化と他地域の様々な文化とが共有可能な「普遍的」文化を提示する言論を明らかにした。4.鉄衛団について論じたクリアーヌの論説を整理することで、鉄衛団は戦中だけでなく戦後においても大きな勢力を維持した民族運動とクリアーヌが理解していたことを明らかにした。先行研究は鉄衛団の活動期間を戦中に限定したために、その時期にエリアーデが鉄衛団について論じた文献のみを研究対象とした。それに対して本研究は、戦後の亡命者組織におけるエリアーデと元鉄衛団員との関わりに着目する新たな視点を提示した。以上の成果のうち1については2010年7月10日開催の北海道哲学会で発表し、学会誌掲載に向け論文を投稿中である。23については10月2日開催の宗教倫理学会、7月19日開催の北海道基督教学会で発表し、論文を制作中である。4については9月5日開催の日本宗教学会で発表し、宗教倫理学会の学会誌に論文として掲載した。

2.については、2011年7月18日に開催された北海道基督教学会において発表し、学会誌掲載に向け論文を準備中である。3.については、2011年7月10日に開催された北海道大学哲学会で発表し、学会誌に論文の掲載が決定している。4.については2011年9月3日に開催された日本宗教学会で発表し、学会誌掲載に向け論文を準備中である。
産廃の島・豊島環境再生への住民の闘いとマスメディア

1990年、香川県の豊島(てしま)で発覚した全国最悪の産業廃棄物の不法投棄事件。周囲20キロ、人口1588人(当時)、東京から南西に550キロの島だ。本研究では豊島住民へのアンケート調査と聞き取り、元日弁連会長で弁護団長の中坊公平氏、報道に関わった記者たちへの聞き取りを実施、草の根の闘いの実態とマスメディアの役割などを考察した。豊島の人口は2011年末で1000人を切るまでに減少、世帯数は450。住民アンケートでは回答した130人のうち74パーセントが公害調停申請について「先行きに不安だった」と回答、13パーセントが「うまくいかないと思った」と答え、確たる勝利の見通しがない中で、それでも闘いに立ちあがって行ったことが明らかになった。「元の豊かな島を子孫に残したい」「土足で踏みにじられた怒りと悲しみ」などと闘った理由を挙げる住民たち。住民の具体的参加では、150日間の県庁前での抗議の立ちっ放しが41パーセント。1999年の香川県議選挙に豊島から候補を立て当選させた選挙戦への活動参加は66パーセントにも上り、3人に2人が「草の根の闘い」を展開させていたことになる。「一人ひとりができることをやった」「草の根の闘いだった」と住民が自ら評価している。マスメディアで何が一番影響力があったかについては、テレビ(42%)、テレビと新聞(28%)、新聞(23%)の順で、テレビへの評価が高かった。「映像でより鮮明に住民の思いが伝わる」、などが理由となっている。全国最悪の産廃の不法投棄に香川県豊島の住民たちが立ち上がった闘いは奇跡とも形容される。人口1588人(1990年当時)の瀬戸内の小さな島がなぜ、元のきれいな島を取り戻そうと行動を起こしえたのか。「草の根民主主義の実践」「国民主権の実質化」ともいわれる豊島の闘いの住民それぞれの思いや原動力となった考え方、同時にマスメディアがどう機能したかを探ろうというのが当研究の目的である。22年度は研究実施への環境整備や研究室態勢づくりに時間を要したが、豊島に入り、住民からの聞き取りを実施してきた。対象の住民は豊島の住民の闘いのリーダーは勿論だが、抗議の150日間の立ちっぱなしに参加したごく普通の住民たちである。なぜ闘い得たのか?自分たちの島がゴミの島と化していることの理不尽や正義への自問、さらに次世代へ良い形での島の伝達など、根源的・本能的な闘いへのモチベーションが語られた。元日弁連会長の中坊公平弁護士が「島の知性」として大きな役割を果たしたことも挙げられた。マスメディアの役割についてはどうだったのか?報道が住民を勇気づけ、住民の闘いの時期、時期においての意味合いを可視化して見せたことが長期化する住民の闘いを常にフレッシュにさせたとの実感が語られた。国の公害調停は1993年申請から、住民の立ちっぱなし、100か所座談会、銀座へのキャラバンなど草の根の闘いと調停を経て、2000年に最終合意と知事謝罪を向かえる。現場止水壁工事がなされ、2003年から産廃撤去が開始、継続している。住民の高齢化が急速に進行し、調停申請人の549人のうち200人が2011年までに亡くなっている。住民の聞き取り、マスコミ人の聞き取り、アンケートなどを急ぎたい。産廃の島・豊島環境再生への住民の闘いとマスメディア産廃紛争のシンボルともいわれる香川県土庄町の豊島。1990年の事件発覚時、およそ1600人だった人口の急速な高齢化が進んでいる。「きれいな島を返して」という四半世紀に及ぶ島挙げての草の根の闘いがなぜ展開できたのか?

歪んだ「中央と地方」の関係を象徴する事件に翻弄されながらも、県行政の責任を問う自立の闘いを展開した豊島住民。本研究では、事件発覚から20l0年まで、地元のTV記者として継続取材し、こと細かく住民の闘いぶりを取材してきた本研究者が、改めて環境再生への住民の闘いについて住民から聞き取り、同時にアンケートも実施し、同時にマスメディアの果たした役割について考察しようというものであった。豊島の闘いについて全戸に配布、回収した住民アンケートが端的に住民の当時の心情を垣間見せる。環境を元にもどして孫子に伝えたいという一心。中坊公平元日弁連会長を味方に産廃がらみでは初の国の公害調停に臨むが、130人の回答のうち74パーセントが先行きに不安を感じながらも立ち上がったと答えている。「一矢報いたい」「あまりに理不尽な行政」と、憤りも吐露されている。また、県庁前での150日間の抗議の立ちっ放し、百カ所座談会、県議誕生などへの島挙げての住民参加の実態が判明、草の根の闘いの広がりが明らかになる。本研究者が「筑紫哲也ニュース23」に(TBS系)豊島特集として15回以上全国放送するなど、マスメディアの役割が発揮された豊島事件について、住民は肯定的に評価、中でもテレビが大きな役割を果たしたという評価を下している。草の根民主主義といえる住民の闘いがマスメディアが寄り添うことで前進したとも分析できる。共同通信社編集委員の太田昌克氏ら豊島に関わったジャーナリストからの聞き取りも行った。また、海洋汚染からの再生草の根へ住民運動を展開してきた米国チェサピーク湾についてチェサピーク基金担当者から聞き取り、日米比較を試みてもいる。
ケイ素の特性を活かした、革新的３次元モノマー合成と次世代高機能材料への応用

本研究では、これまで申請者の研究室で培ってきたかご型シロキサン、ラダーシロキサンの合成研究を活かし、次世代の材料設計においてコア物質となりうる一連の化合物の合成を行った。具体的なターゲットとして当初設定した化合物のうち、分子の両側に無機物と有機物それぞれと反応する置換基を持つ、立方体構造のかご状オクタシルセスキオキサン('Janus Cube')、ラダーシロキサンが上下に重なった形のクロスラダーシロキサン('Eagle')、長鎖アルキル基を有する環状シラノール('Jelly Fish')については、研究期間中に合成が完了し、報告した。他の2つのターゲットについても進行中である。本年度は2年目として、種々の3次元モノマーの合成を計画していたが、以下のように順調に進行している。(1)2種類の置換基を有するかご状シルセスキオキサン(Janus Cube)合成:これまで、クロロシランを原料としてJanus Cubeを収率よく合成することはできなかったが、本年度新たに合成したフルオロシランをシラノールのナトリウム塩と反応させることで、簡便に目的物を合成することができ、その構造をX線結晶解析で初めて決定することができた。まずは、置換基としては分離しやすいフェニル基とイソブチル基を用いたが、同じ方法で、本申請で目的としているビニル基を含む化合物も合成可能であり、現在検討中である。(2)延長環状かご状シルセスキオキサンの合成(Extended Janus):本研究で提案した環状置換基を有するかご状シルセスキオキサン(Spider)の合成研究の検討過程において、新たに合成に成功した化合物である。環状シラノールの置換基を延長し、末端をクロロシランとした上で、異なる置換基を有する環状シラノールを反応させ、8員環と12員環ののシロキサン環を有するかご状シロキサン(Extended Janus)の合成に成功した。本化合物は骨格としても初めての合成例であり、かご状シルセスキオキサンの安定性を有しつつ、大きな空孔を有しており、ホスト化合物、反応場化合物など、様々な応用が期待できる。Janus Cube同様、2種類の置換基を対面に有しており、今後反応性の置換基を導入することを検討する。また、これ以外に、提案しているAsura(3種類の置換基を有するかご状ヘキサシルセスキオキサン)の合成についても前駆体までの合成が完了した。今後条件を検討し、目的物を得る予定である。本申請で提案した、反応性モノマーの合成研究のうち、初年度で検討した(1)モノマー合成の基礎技術確立、(2)Jelly Fishの合成についてはいずれも成功し、関連論文3報(うち2報は出版済み)として報告した。また、2年目以降の計画において、合成を目的としているEagle、Janus cube、Spider、Asuraについても、Janus cubeについては、新規合成法を開拓することできわめて簡便に合成できるようになり、Asuraについても、初年度に見出した合成法を適用することで、目的物まであと2ステップとなっている。Spiderについては、引き続き研究を行っているところであるが、その過程において、新たな骨格であるExtended Janusを合成することができた。以上のように、当初計画していた内容に加え、新たな骨格を合成することもできており、当初の計画以上に進展していると考えている。平成28年度は計画に従い、反応性置換基を有するクロスラダーシロキサン(Eagle)の合成検討、反応性置換基を有する第二世代Janus Cubeの合成、かご型ヘキサシルセスキオキサン骨格を有するAsuraの合成検討を行った。(1)クロスラダーシロキサン(Eagle)の合成:計画書に示した方法に従い、市販のPh2SiCl2の加水分解・脱水縮合により環状シロキサン(Ph2SiO)4を合成し、塩化アルミニウム/塩化水素で脱フェニル塩素化をすることでオクタクロロ体へと変換した。続いて別途合成したジイソプロピルジフェニルフェニルジシロキサンジオールと反応させて、目的とするクロスラダーシロキサンを合成した。収率は67%であった。今後ビニル基などの反応性置換基を導入していく予定である。(2)第二世代JanusCubeの合成:昨年度はフッ化シランを用いた新しい合成法を開発することによりJanus Cubeの簡便合成ならびに初めてのX線構造解析に成功したが、今年度は反応性の置換基を有するJanus Cube(第二世代)の合成を行った。第一世代のJanus Cubeの合成法では、SiH部位を持った前駆体の合成が行えなかったため、あらたに環状シラノールを出発物とし、置換基を伸長した後に、かごの下部分を環形成する方法を開発した。これにより、9%の収率で、イソブチル基とSi-H部位を対面に有するJanus Cubeを合成することができた。今後は酸化によってSi-H部位をSi-OHに変換し、無機結合部位と有機結合部位を対面に有するJanus Cube合成を試みる。(3)かご型ヘキサシルセスキオキサン(Asura)の合成検討:Janus Cubeは、ケイ素を8個有し、立方体に近い骨格を有するシルセスキオキサンであるが、ケイ素を6個有するヘキサシルセスキオキサンの合成研究を行った。平成28年度以降の計画としては、クロスラダーシロキサンと反応性置換基を有するJanus Cube、ケイ素を6個有するヘキサシルセスキオキサンの合成を上げたが、いずれも骨格の合成には成功している。

クロスラダーシロキサンは合成法を確立することができたため、今後原料にビニル基やスチリル基の反応性有機基を含むものを合成することで、目的物が得られると考えている。またかご型ヘキサシルセスキオキサンについても、簡便な合成法を開発できており、2種類の異なった置換基を導入することができた。今後最終年度で、原料の置換基を変更し、目的物の合成を目指す。本研究では、これまで申請者の研究室で培ってきたかご型シロキサン、ラダーシロキサンの合成研究を活かし、次世代の材料設計においてコア物質となりうる一連の化合物の合成を行った。これらの化合物は、いずれもかご状や環状など、決まった3次元の構造を有し、無機物反応部位(シラノール)または有機物反応部位(ビニル基、エポキシドなど)、さらに無機、有機双方との反応部位を置換基として有する化合物群である。具体的なターゲットとして当初設定した化合物のうち、分子の両側に無機物と有機物それぞれと反応する置換基を持つ、立方体構造のかご状オクタシルセスキオキサン('Janus Cube')、ラダーシロキサンが上下に重なった形のクロスラダーシロキサン('Eagle')、長鎖アルキル基を有する環状シラノール('Jelly Fish')については、研究期間中に合成が完了し、報告した。また、残る2つである分子内に3種類の置換基を有する六角柱構造のかご状ヘキサシルセスキオキサン('Asura')、4つの縮合環を持つかご状シリケート('Spider')については、いずれも合成途中であるが、Asuraについては同じ骨格を有し、2種類の異なった置換基を有するヤヌスプリズムの合成を報告している。さらに、当初予定していなかった新たな化合物として、ヤヌスプリズムの一つのSi-O-Si部位をSi-Siのジシラン結合に変換し、反応性を付与したヤヌスプリズムジシランの合成にも成功した。さらに、Spiderについても合成法を変えながら、目的物に向かって検討を続けている。現在は、これまでに構築してきた新しい骨格に反応性置換基(ビニル基とアリル基、シラノール部位とヒドロシリル基)を順次導入する反応を行っており、実際に高機能ポリマーとして応用する段階に達している。他の2つのターゲットについても進行中である。Janus Cubeについて、簡便な合成法を見出しことができたため、本申請で提案しているビニル基と水酸基を有する化合物だけではなく、さらに多様な置換基を有する化合物の合成についても取り組む。また、予定にはなかったExtended Janusを合成することができたため、こちらについても、多彩な置換基の導入を検討する。
消化性潰瘍の病態と治療ー基礎的な検討と臨床への応用

実験的険討:(1)システアシン投与により,ヒトナニ指腸潰瘍と類似したアドレナリン刺激下における酸分泌増加現象が出現した。この現象にはガストリン分泌の増加,ソマトスマチン分泌の低下の関与が示唆された。(2)ファモチジンの慢性投与は、幽門部ガストリン細胞数を増加するが,プロスタグランディンの併用投与は,ソマトスタチン細胞の増加を起こし,血清ガストリン値を抑制する傾向にあった。(3)幽門狭容ラットでは,幽門部ガストリン細胞,ソマトスタチン細胞が増加するが,ファモチジン併用投与により,ソマトスタチン細胞の増加は抑制され,血清ガストリン値,ガストリン細胞数はさらに増加した。臨床的検討:(1)アドレナリン(40ng/kg/min)1時間点滴静注により,康常者では酸分泌は抑制されるが,十二指腸潰瘍,胃潰瘍では,酸分泌の増加を示した。アドレナリン作働性ガストリン分泌は,幽門洞ガストリン分泌を反映していた。(2)十二指腸潰瘍症例を,臨床的病態より分類すると,穿孔例は基礎身分泌量,インシュリン刺激最高酸分泌量が高値を示していた。狭容例は,基礎ガストリン分泌量の増加とともに,アドレナリン刺激ガストリン分泌量の増加が認められた。(3)胃液検査(アドレナリン負荷試験),24時間胃内PHモニタリングにおける検討では,βー受容体拮抗剤の投与は,ガストリン分泌を抑制するが,酸分泌の低市の生じない症例も存在し,酸酸分泌に対するβー作用は,ガストリン分泌を介する促進的な機構とともに抑制の関与が示唆された。以上により,潰瘍発生における酸分泌異常として,アドレナリン刺激酸分泌があげられ,βー作用によるもので,ガストリンが重要となるが,ソマトスタチンのような抑制系も関係してくる。ガストリン細胞動態,ソマトスタチン細胞動態には,酸,プロスタグランディンが関係し,潰瘍療におけるプロスタグランディンの有用性が示唆された。臨床的検討:アドレナリン(40ng/kg/min.)を1時間点滴静注すると、十二指腸潰瘍患者を始め、胃潰瘍、胃・十二指腸併存潰瘍患者においても血清ガストリン値の増加とともに、酸分泌の増加(アドレナリン作働性酸分泌)が認められた。しかし、健常者では、ガストリン値は増加するが、酸分泌は抑制傾向を示した。アドレナリン作働性ガストリン分泌は幽門洞ガストリン細胞数と正の相関を示し、幽門洞切除術により除去され、幽門洞ガストリン分泌能を反映するが、近年難治性潰瘍として手術の適応となった症例では、アドレナリン作働性ガストリン分泌の増加が認められ、難治化を反映していた。また、消化性潰瘍治療薬として用いられるヒスタミンH_2-受容剤拮抗剤に対する抵抗性潰瘍では、迷走神経性酸分泌とともにアドレナリン作働性酸分泌の高値が認められている。基礎的検討:ウィスタ-系雄性ラットを用いた実験系において、実験的十二指腸潰瘍作製に用いられるシステアミンの急性投与により、胃酸分泌の増加、血清ガストリン、血漿ノルアドレナリンの増加が認められた。アドレナリン(40、80、160ng/kg/min.)を負荷した場合、コントロ-ル群は用量依存的に胃酸分泌量が減少するのに対し、システアミン投与群では用量依存的に胃酸分泌量の増加が認められた。血漿ノルアドレナリン値の増加、アドレナリン負荷による酸分泌の増加は、臨床において、健常者と十二指腸潰瘍患者においても認められ、病態の類似性が示唆された。

ヒスタミンH_2-受容体拮抗剤であるファモチジンの長期大量投与により、血清ガストリン値の増加に続き、投与開始1週目より幽門腺上部1/3のガストリン細胞数の増加が出現し、これに遅れて2週目以降より、本来ガストリン細胞が多く存在する中部1/3領域のガストリン細胞数の増加が認められた。ファモチジンにプロスタグランディンE_2を併用することにより、血清ガストリン値の増加が抑制された。実験的検討:(1)実験的十二指腸潰瘍作成薬剤であるシステアミン300mg/kgを皮下投与すると,血清ガストリン値は上昇し,幽門,十二指腸の組織ガストリン含有量は減少した。血漿ソマトスタチン値は減少し,組織含有量はいずれの部位でも増加した。(2)ヒスタミンH_2ー受容体拮抗剤(ファモチジン,15mg/kg),プロスタグランディンE製剤(E_1,E_2,100μg/kg)をラットに28日間投与すると,ファモチジン単独投与では幽門部ガストリン細胞のみが増加したが,プロスタグランディン併用投与では,ソマトスタチン細胞数の増加も認められ,ファモチジン慢性投与による血清ガストリン値の上昇を抑制する傾向にあった。(3)幽門狭窄ラットでは,28日後に血清ガストリン値の幽門部ガストリン細胞数,ソマトスタチン細胞数の増加が認められた。しかし,ファチジン投与によりソマトスタチ細胞の増加は抑えられた。狭窄下におけるソマトスタチン細胞の増加は,高酸,高ガストリン血症抑制に働くが,ファモチジンはその抑制系の変化を抑えることになる。またソマトスタチン細胞増加については,プロスタグランディンの関与が必要である。臨床的検討:(1)十二指腸潰瘍症例での検討では,穿孔例は基礎酸分泌量インシュリン刺激最高酸分泌量が高く,狭窄例では基礎ガストリン分泌量,アドレナリン刺激ガストリン分泌量の増加が認められた。(2)βー受容体拮抗薬(プロプラノロ-ル)投与下に,胃液検査(アドレナリン負荷試験),24時間胃内pHモニタリングを施行した。βー受容体拮抗薬の投与は,ガストリン分泌,特に刺激ガストリン分泌を完全に抑制したが,酸分泌に関しては,抑制を示す症例と変化のない症例が存在し,その胃酸分泌機構に関しては,βー作用の抑制系の関与も考慮にいれなければならない。治療上においては,アドレナリン刺激酸分泌の高い十二指腸潰瘍症例は幽門洞切除が必要である。
経済安定化政策のニューロ・ファジィ・政策アプローチ

本研究は、経済安定化政策を最適安定化政策とフィリップス型フィードバック制御政策と定義し、その動学的構造と政策シミュレーションを構成する目的を持った研究である。政策モデルを数量化する際の困難を、ファジィ制御とニューラルネット・ワーク・アルゴリズムを結合することによって政策効果を測定することにした。この研究は政策アプローチの既存の統計・計量ソフトウエアの利用可能性を追究するものである。TSP, GAUSS, EViews、MATLABなどのパッケージを比較した結果、これらのほとんどのものは構造方程式の推定や政策シミュレーションには適切であるが、ファジィ制御政策にはMATLABだけが適切であり、安定化政策に利用可能であった。特に、フィリップス型フィードバック制御政策には、そのパッケージは従来のソフトを補うものであった。従来、安定化政策は非線形制約があるので、数値制御は難しい。しかしこのニューロ・ファジィ・アプローチは非線形制約にも適応可能であり、たとえ、政策言語関係であっても適応可能であることが大きな貢献である。さらに、パッケージの機能としてプログラミング言語パッケージが政策策定の定式化に使用するにはより容易であることが理解された。将来的課題として、ニューロ・ファジィ政策がさまざまな計量計算の種類によってどのくらい効果的なのか課検討する余地がある。また、大規模経済システムや経営システムに対して、実際のデータを使ってどのような効果があるのかという課題も残っている。17年度本研究の実績は、今までのニューラルネットワーク・アルゴリズムとファジイ制御理論の理論的研究についての文献的研究から、これらのアプローチの基礎になっているマクロ計算モデルを使用した動学的経済安定化政策アプローチについて検討したことである。それによると、まず、2つのアプローチが明らかになった。(1)最適安定化(制御)政策アプローチ、(2)フィードバックP1D制御安定化政策アプローチである。両アプローチは、共に工学系の制御システム工学の概念で、最適制御システムに端を発する(1)は目的関数をもち、制約式として計量経済マクロモデルを使った最適化法による制約付最大(あるいは最小)化問題として定式化される。(2)は、最初はTustinが考案した古典的フィードバック制御システムに基づき、フィードバック(制御)方程式のパラメータを設定することによって定常状態に動的経路を安定化させる方法である。しかし、いずれも究極的には、経済閉ループモデル・システムを形成することとなる。従来は、計量モデルで表現される制約式、あるいは制御方程式のパラメータは不変として数量的経済安定化政策の解軌道をシミュレーションによって導いてきた。しかし、実際に、計量モデルのパラメータは不変ではなく、特に経済システムの変動期、あるいは突発的な経済的ショックに対してパラメータが変動し、安定的な解軌道が得られないことがある。また、様々な政府、あるいは組織の経済政策が量的政策だけではく、質的(言語的)政策の場合には、計量モデルだけによる政策ルールの動出はきわめて困難になることがわかった。即ち、量的および質的混合経済安定化政策の定式化が必要になる。したがって、これらの政策モデルアプローチを(1)データベース政策モデリングと(2)ルールベース政策モデリングとして分類すると、これらの言語的非線形経済安定化政策がニューラル・ネットワークおよびファジイ制御アルゴリズムを合成したニューロ・ファジイ政策アプローチで形成できることがわかった。平成17年度は、その第一段階として日本国民資産のマクロファイナンス政策へのニューロ・ファジイ選択モデルの例を提案した。本研究は、経済安定化政策を最適安定化政策とフィリップス型フィードバック制御政策と定義し、その動学構造決定と政策シミュレーションによって行うことを目的とした。また、その際に、数量化が困難な場合に、工学系で用いられているファジィ制御とニューラルネットワーク・アルゴリズムを利用し、この二つを融合させてその政策的効果を測るものである。今回そのために市販の統計・計量ソフトを使い、それらがどのようにこの研究目的に使用できるか確認した。それによると、ほとんどのパッケージは、数式で表現された構造方程式の推定や政策シミュレーションには適用可能であったが、ファジィ制御やニューラルネットワーク・アルゴリズム使用には不向きであった。ソフトウェア、MATLABだけはファジィ制御が組み込めるようなシステムになっており、これは経済安定化政策にも使用可能であった。

特に、フィリップス型PIDフィードバック制御政策には、ファジィ制御の欠点を補う安定化政策として有効なことがわかった。また、従来、安定化政策は、制約式が非線形であると、その数値的制御が困難であったが、それがこのニューロ・ファジィ・アプローチで非線形制約式、さらに言うと、政策的言語関係であっても可能であることがわかったということは大きな成果であった。また、パッケージの中でも、メニュー方式よりもプログラミング言語方式のほうが、政策定式化が容易で、汎用性があることがわかった。今後の課題として、フィリップス型フィードバック制御政策への応用に対してニューロ・ファジィ・政策アプローチが、様々な計量計算ソフトの違いによって、どのくらい有効であるか検討の余地がある。また、大規模システムの経済・経営予測や制御に、実際の大規模計量モデルを作成して、このアプローチがどのくらい有効であるか検討することが残されている。
水素結合性カラムナー構造を利用した有機強電体薄膜の創成

ディスコチックカラムナー液晶性のアルキルアミド置換ベンゼン誘導体に着目し、有機強誘電体の作製のための設計指針の提出を試みた。カラム内の分子間アミド水素結合の反転は、分極反転による強誘電性を発現させる。導入する置換基の数と位置に応じて、強誘電体ヒステリシスループの出現が影響された。有機強誘電体薄膜は、次世代有機メモリー素子の実現に必要不可欠と考えられ、本研究成果はその実現のための重要な分子設計指針を提出した。ディスコチックカラムナー液晶性を示すアルキルアミドベンゼン誘導体のカラム内の分子間水素結合に着目し、カラム内の分子間アミド結合の反転を利用した有機強誘電体固体薄膜を作製する事を研究目的とした。分極反転を伴う分子間アミド結合の反転は、強誘電物性発現の起源となる事から、多様な置換位置やアルキル鎖数を有するベンゼン誘導体に関する検討を実施した。研究スタート時に、ナノファイバーやフラクタル構造を出現させる、1, 2, 4, 5-置換ベンゼン誘導体から研究を実施した。ベンゼン環に置換するアルキルアミド基の数とその対称性に着目し、それが分子の自己組織化と誘電物性にどのような影響を与えるかを検討した。五種類の誘導体2BC6BC(最初の数字はアルキル鎖の本数で、アルキルアミド鎖は全て-CONHC14H29に固定)を合成し、その分子集合体構造と誘電物性についての比較検討を試みた。最初に、それぞれ化合物のオルガノゲル形成についての検討から、分子の自己組織化に関する評価を実施した。4BC6BCではアルキルアミド側鎖の増加により分子間水素結合が強化され、非極性溶媒中で容易にファイバー状の分子集合体を形成し、オルガノゲルや高粘性溶液を形成する事が示された。化合物3BC6BCのDSCおよびPXRD測定から、いずれの化合物も299331 Kの温度域で固体から液晶相に転移する事が確認された。液晶相は、いずれもColh相であった。また、化合物2BC6BCの薄膜状態におけるP-E曲線の測定では、2BC、3BCおよび5BCで抗電場を有するヒステリシスループが出現した。また、4BCと6BCではヒステリシスが出現しないことから、強誘電性の発現にはアルキルアミド鎖の設計が重要であることが示された。ベンゼンやピレンなどに複数のテトラデシルアミド基(-CONHC14H29)を導入した誘導体の分子会合特性、分子集合体形成および分子間水素結合に由来する強誘電性の発現に関する検討を行った。最初に、異なる側鎖の数と置換位置を有する5種類のベンゼン誘導体に関する系統的な検討を行った。また、機能拡張の観点からピレンに4本の-CONHC14H29鎖を導入した新規化合物を合成し、その分子会合能、光物性および強誘電体物性に関する検討を行った。強誘電性の出現は、アルキル鎖の分子運動が激しい中間層におけるカラム内の分子間アミド結合の反転による分極反転から生じたと考えられ、分子内N-HO=水素結合と立体障害により支配される。ベンゼン誘導体で得られた知見を元に、強誘電性と発光挙動の出現が期待できるアルキルアミド置換ピレン誘導体はCoh相を示し、電場ー分極ヒステリシス曲線に強誘電体に特徴的な挙動を示した。分子間アミド結合を利用した分子集合体の設計と機能開拓は、多重機能性材料の創製に有効なアプローチである。次に、アルキルアミド置換ジベンゾ[18]crown-6誘導体を新規に作製し、その基礎物性およびイオン包接と連動した新たな機能の開拓を目指した研究を行った。クラウンエーテル誘導体は、CHCl3, Toluene, DMFおよびDMSOなどの有機溶媒中で透明なオルガノゲルを形成した。480 Kに固相ー液晶相転移に対応するピークが観測され、液晶ー等方性液体転移は520 K付近で生じた。液晶状態におけるXRDと温度可変偏光顕微鏡観測から、ディスコチックカラムナー相の形成が示唆された。4本のアルキルアミド鎖が互いに分子間水素結合を形成し、かつベンゼン環がスタックしたカラムナー構造の形成は、[18]crown-6部位の一次元配列によるチャネル構造の形成を示唆している。機能物性化学ディスコチック液晶性と分子運動の観点から、芳香族アルキルアミド誘導体が示す分子間水素結合に起因する特徴的な分子集合体構造の形成や強誘電性の発現などの興味深い構造ー物性相関に着目した研究を実施した。特に、trialkylbenzene-

1, 3, 5-tricarboxamide (TBA)は、分子間水素結合、π-π相互作用、アルキル鎖間の疎水性相互作用が共存する事で、らせんナノファイバーを形成する事がすでに報告され、TBA結晶は加熱により液晶相であるディスコティックヘキサゴナルカラムナー相( Colh )へと転移し、TBAが形成するカラムナー構造内のアミド基の分子間水素結合の反転に伴う分極反転に由来した強誘電性が知られていた。多くの研究者が上記のベンゼンの3置換体を用いた研究を実施する中、系統的にほぼ全ての誘導体の構造ー物性相関を評価した点は、高く評価できる。分子性材料の物性を制御し良質な薄膜構造を実現するには、側鎖の数や分子対称性の変化が分子集合体構造や物性に与える影響について詳細に評価する必要がある。一年間で五種類の誘導体2BC6BC(最初の数字はアルキル鎖の本数で、アルキルアミド鎖は全て-CONHC14H29に固定)を合成し、その熱物性と誘電応答を評価できたのは大きな研究成果であり、予想以上の速度で研究が推進している。また、研究段階でこれらの誘導体が高いオルガノゲル形成能を有していることが判明し、さらに基板上で高度に組織化したナノファイバーネットワークナノ構造を形成する事が判明し、分子設計からその制御も可能であった。以上に示されるように、液晶性、薄膜化、強誘電性、ナノネットワーク構造、オルガノゲルなど多彩なキーワードを含む幅広い研究へと発展を遂げている点は高く評価できる。2014年度が、本研究の実施最終年度となることから、これまでの蓄積されたデータを総括し、分子設計と分子集合体中の分子運動や物性応答の観点から研究総括を実施する。誘導体2BC6BCのディスコチック液晶状態における電場ー分極ヒステリシス測定から、2BC, 3BCおよび5BCが強誘電体に特徴的なヒステリシスループを示すことが判明している。強誘電性の起源は、ベンゼン間のパイスタックとアミド基による分子間水素結合の形成が重要であり、カラム内におけるアミド基の反転に伴う分極反転が強誘電性を実現している。従って、アルキルアミドの期の反転に対して立体的な反発が大きくなる4BCと6BCで強誘電性が出現しない結果となった。一方、5BCでは隣接するアルキルアミド基が存在するにもかかわらず強誘電体ヒステリシスを示した。以上の結果を、アルキルアミド基の回転に伴うポテンシャルエネルギー計算からそのメカニズムを検討する。また、オルガノゲルやナノファイバーネットワークの形成に関しても、詳細に薄膜化条件を検討する。3BCや5BCのナノファイバーネットワーク構造は、ナノスケールの強誘電体応答を示す可能性がある。その測定には、バルクシステムを使用できないことから、原子間力顕微鏡を用いたナノスケールの強誘電体物性評価システムに関する検討を試みる。現在、点接触イメージング原子間力顕微鏡を研究室で有していることから、本システムと電場ー分極測定が可能な強誘電体テスターを接続し誘電物性の評価を試みる。また、バルク物性に関しては分子の自己組織化能とそこから発現する強誘電体物性に関してまとめる事で、研究成果発表を行う。
ユビキタス元素「鉄」を用いる多官能性環状化合物群の構築

塩化鉄とグリニャール試薬から発生した鉄試薬は,官能性アセチレンまたはオレフィンのメタル化環化反応に有用であり,種々の多官能性環状化合物を合成することができた.また,エンイン環化においては,使用する鉄塩を触媒量に低減できた.塩化鉄とグリニャール試薬から発生した鉄試薬は,官能性アセチレンまたはオレフィンのメタル化環化反応に有用であり,種々の多官能性環状化合物を合成することができた.また,エンイン環化においては,使用する鉄塩を触媒量に低減できた.本年度は「官能性オレフィン-鉄錯体」を用いるタンデム型環化反応の糊発を検討し,以下の結果が得られた.1)塩化第一鉄(FeCl_2)とtert-ブチルマグネシウムクロリド(t-BuMgCl)から調製した鉄反応剤をビスα, β-不飽和エステル誘導体に作用させると,「官能性オレフィン-鉄錯体」形成後,系中でメタラサイクルが発生する.このメタラサイクルはジエノレート状態であり,これにsec-ブチルアルコール(s-BuOH)により加水分解することで,片側のエノレートがプロトン化され,残存する丼方のエノレートがプロトン化した側のエステルを攻撃する,いわゆるディークマン縮合型の反応が裡こり,二つ目の環が形成される分子内タンデム環化反応が進行し,ワンポットで一挙に双環性ケトエステルを合成することができた.2)上記1)と同様に, FeCl_2とt-BuMgClから調製した鉄反応剤を,テザー部分に窒素元素を有するビスα, β-不飽和エステル誘導体に作用させ,次いでs-BuOH、を加えることにより,含窒素双環性ケトエステルを効率的に得ることができた.また,置換基が無いために一般的に環化しにくいことが知られている酸素の場合でも,同様にオキソサイクルを得ることができた.3)上記1)と同様に, FeCl_2とt-BuMgClから調製した鉢反応剤を,ビスα, β-不飽和エステル誘導体に作用させ,次いでアルデヒドまたはケトンを加えるへことにより,アルドールタイプの反応が進行し,一挙にα位に置換基が導入された双環性ケトエステルを合成することができた.本年度は「官能性アセチレンまたはオレフィン-鉄錯体」を用いる直接的アルキル化による環化反応の検討をおこない,以下の2点の結果が得られ当初の目的を達成した.1) THF中FeCl_2と3,3-ビス[(ベンジルオキシ)メチル]-6-(N,N-ジエチルカルバモイル)-5-ヘキシニルp-トルエンスルホネート共存下,-78度でt-BuMgClを作用させ-20度まで昇温した後,塩酸でクエンチするとN,N-ジエチル-2-[3,3-ビス[(ベンジルオキシ)メチル]シクロペンチリデン]アセトアミド(Z/E=60:40)を得ることができた.また重塩酸でクエンチするとビニル位水素が重水素化されたこと,反応途中(-40度)で重塩酸処理すると,(Z)-3,3-ビス[(ベンジルオキシ)メチル]-5,6-ジデゥテリオ-6-(N,N-ジエチルカルバモイル)-5-ヘキセニルp-トルエンスルホネートが得られたことより,反応中間体として「アセチレンアミド-鉄錯体」が形成され,続いて分子内アルキル化反応が進行し,対応する環化体が得られたと考えられる.2)上記1)と同様に,THF中FeCl_2と(E)-3,3-ジメチル-6-(N,N-ジエチルカルバモイル)-5-ヘキセニルp-トルエンスルホネート共存下,-78度でPhMgBrを作用させ-20度まで昇温した後,塩酸でクエンチするとN,N-ジエチル-1-(3,3-ジメチルシクロペンチル)アセトアミドを得ることができた.上述のアセチレンアミドのケースと同様に,クエンチの際および反応途中(-40度)で重塩酸により処理をすると,ジエチルアミド基のα位水素が重水素化されたこと,(5RS,6RS)-5,6-ジデゥテリオ-3,3-ジメチル-6-(N,N-ジエチルカルバモイル)-5-ヘキシルp-トルエンスルホネートが得られたことより,反応中間体として「オレフィンアミド-鉄錯体」が形成され,続いて分子内アルキル化反応が進行し,対応するシクロペンタン誘導体が得られたと考えられる.本年度は,触媒量の鉄塩とグリニャール試薬から調製した低原子価鉄試薬と官能性エンインを用いる触媒的メタル化環化反応の検討をおこない,以下の結果が得られた.具体的には,THF中触媒量のFeCl_2とエチル(E)-5,5-ビス[(ベンジルオキシ)メチル]-8-(N,N-ジエチルカルバモイル)-2-オクテン-7-イノエート共存下,-78度で4当量のt-BuMgClを作用させ0度まで昇温した後,塩酸でクエンチすると,エチル[4,4-ビス[(ベンジルオキシ)メチル]-2-[(E)-(N,N-ジエチルカルバモイル)メチレン]シクロペント-1-イル]アセテートを単一の異性体として収率良く得ることができた.

また,重塩酸でクエンチすると,ビニル位およびエステルのα位水素が重水素化されたことより,反応中間体として官能性ジマグネシオ体が形成され,触媒的メタル化環化反応が進行したと考えられる.更に,中間に生じたジマグネシオ体にアリルブロミドを反応させると,一挙にビニル位、エステルのα位の両方に炭素-炭素結合形成反応をおこなうことができた.FeCl_2を量論量用いた場合は,中間体に生じるフェラサイクルに求電子試薬を反応させると,エステルのα位のみにしか求電子試薬の導入がおこなえなかった.しかし,FeCl_2を触媒量用いた場合は,ビニル位およびエステルのα位の両方に炭素鎖を導入できたことから,触媒反応で調製したジマグネシオ体の方が,量論量で調製したフェラサイクルに比べ,反応性が向上していることが分かった.
加齢における口腔機能の評価指標

調査対象者は在宅健常者107名、施設居住者158名、合計265名である。調査は、全被検者を対象として、口腔内検診および聞き取り質問紙調査を実施した。アンケート項目の中の28食品の食品摂取応答(噛める・噛めない)の回答率のパターンにより、代表的な8品目を選択し、食品摂取スコア(foodacceptance score,FAS)を開発した。また、生活の質的要因解析のために作成した、12の質問項目から、生活態度および満足度(DSDL)のスコア化を行った。本研究では数量的に計測することが困難な咀嚼の自己評価と生活の質的要因を指標化することにより相互の関連性を検討した。これらの指標から関連要因(身体要因(口腔内所見、全身的状態など)、心理・行動要因、社会・経済要因)を比較して次の結論を得た。1)食品摂取スコアと関連要因を比較したところ、年齢、施設入所、現在歯数、義歯装着状態、受診・受療行動で関連が認められた。2)生活態度および満足度(DSDL)と食品摂取との関連では、DSDLが高い群で、食品摂取スコアは高くなった。3)要因解析の結果、義歯装着者については義歯の状態の因子が、義歯を装着していない者では口腔内所見の要因が関連し、その他にDSDLや心理・行動要因が関連していることが解析された。老年者における咀嚼機能は現在歯や義歯の適合性も重要であることが示されたが、その一方で現在までは取り挙げられることが少なかった心理・行動要因や生活の質的要因が深く関わっていることが示唆された。口腔診査票(歯の状態、歯周組織の状態、口腔清掃状態、義歯の状態等)およびアンケート用紙(社会的背景、口腔保健行動、食生活、食品摂取、日常の生活態度および満足度等)を作成し、事前調査を行った。調査対象者は千葉市および千葉市近郊在住の在宅健常者107名であり、自宅で通常の生活を営んでいる6089歳の者である。「食べ物がよく噛めるか」の質問に関しては53.3%の者でよく噛めると回答していたのに対して、実際の食品(28食品)を挙げて質問したところ食品によって97.224.5%までの範囲がみられた。とくに「たこ刺し身」(42.1%)、「するめ」(24.5%)、「たくあん」(45.7%)の3食品についてはその値は一般的な質問よりも低くなった。また食品摂取受容(食べ物がよく噛めるか)と口腔保健行動との関連を検討したところ、噛めると答えている者の36.4%、噛めないと答えている者の17.6%が3分以上歯を磨いており(p<0.05)、噛める者の42.1%、噛めない者の61.2%が過去1年間に1回以上歯科医院に通院しており(p<0.1)、さらに噛めると回答した者の78.9%、噛めないと回答した者では58.0%がかかりつけの歯科医があると回答していた(p<0.05)。このように食品摂取受容は口腔保健行動、とくに受療行動と関連があることが示唆された。今後さらに口腔内所見、口腔内の自覚症状、生活の態度および満足度との関連を検討する。さらに主観的な咀嚼効率だけでなく、客観的な測定方法についても検討しており、本調査においては調査を行う予定である。
炭素隔離技術のデモンストレーションプロジェクト：マスメディアと意思決定要因分析

日本の三大紙におけるCCS報道では、日本の新聞報道はCCSを革新的技術と表象し,技術開発に対する楽観主義的な言説を構築する一方で,CO2漏洩リスクやカーボン・ロックインといった問題を言説的に捨象していた.日本のCCSガバナンスの文脈では,日本の新聞報道は既存のテクノクラート主義的な統治構造を言説的に補強する政治的な機能を持っていることが明らかとなった。苫小牧のCCS実証プロジェクトの関係者にインタビューを行った結果、一般市民との双方向コミュニケーションは行っていないこと、内部の運用、漏洩リスクの扱い方、関係漁協との関係、市長のリーダーシップが同プロジェクトにおける要点であることが判明した。CO2を大気中から隔離する技術であるCCSが近年,有望な気候変動の緩和策として注目されている.しかし,CCSの技術開発には技術的・政策的なリスクをめぐって論争がある.本研究の目的は、この社会的受容性を大きく左右する市民のリスク認知に多大な影響を与えるマスメディア報道と、同技術のデモンストレーションプロジェクトとの相互連関を明らかにすることである。本年度は日本全体のCCSに関するマスメディア報道の文脈を明らかにするため、言説分析によって日本の三大紙におけるCCSのフレーミングを明らかにし,メディア言説がCCSのガバナンスに対して持ちうる政策的含意について考察した.その結果、日本の新聞報道はCCSを大幅なCO2排出削減が可能な革新的技術と表象し,技術開発に対する楽観主義的な言説を構築する一方で,CO2漏洩リスクやカーボン・ロックインといった問題を言説的に捨象していた.日本のCCSガバナンスの文脈では,日本の新聞報道は既存のテクノクラート主義的な統治構造を言説的に補強する政治的な機能を持っていることが明らかとなった。新聞の言説データを収集するデータベースを精査した結果、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、日本経済新聞、北海道新聞、苫小牧民報における炭素隔離技術に関する報道データを収集した。また、苫小牧プロジェクトに関する1次資料(苫小牧市議会議事録、苫小牧CCS促進協議会通信、経済産業省審議会資料、インターネットブログ)はインタビューデータを除いて、ほとんどを収集した。マスメディアとデモンストレーションプロジェクトのガバナンスとの相互関係に関する理論的な枠組みに関しては、一次資料などとも検討を行った結果、全体のCCS政策とも併せて考察していかなければならないことが判明したに留まっている。苫小牧のCCS実証プロジェクトの関係者にインタビューを行った。質問項目は下記のとおりである。苫小牧市にとっての便益は何ですか?CCSのことはどのように知るようになったのでしょうか?CCSに関する知見はどのように収集し、その真偽をどのように評価していますか?特に、海外の実証プロジェクトに関してはいかがでしょうか。どのような情報のニーズがありますか?苫小牧CCS推進協議会はどのような経緯で作られたのでしょうか。地域コミュニティがCCSに関して疑問に思うことはどのようなことが考えられるでしょうか。実証実験に関する安全性を審議する審議会に参加されていましたが、どのようなことを学習しましたか?その審議結果はどのように苫小牧市では理解されていますか?経済産業省やCCS調査株式会社とはどのように連携されているのでしょうか。推進協議会通信はどのように内容を決めているのでしょうか?今まで、苫小牧プロジェクトに関するメディア報道は概ね、好意的ですが、どのように思われますか?市民のメディアに対する反応はいかがでしょうか?実証プロジェクトが終わったあとはどのようなことを考えておられますか?近隣地の石炭火力発電所にCCSを付けていくようなことは考えていらっしゃいますでしょうか。その結果、一般市民との双方向コミュニケーションは行っていないこと、内部の運用、漏洩リスクの扱い方、関係漁協との関係、市長のリーダーシップが同プロジェクトにおける要点であることが判明した。新聞報道データを用いて、フレーム分析を行った。フレームとは、アクターが炭素隔離技術をそもそもどのような技術として捉え、どのような技術的・社会的意味を付与するのかを規定する準拠枠であり、炭素隔離技術デモンストレーションプロジェクトを分析するときの主要な方法論の一つである。同定されたフレームとしては、経済フレームが支配的であった。初年度(平成25年度)は、言説分析によって日本の三大紙におけるCCSのフレーミングが、大幅なCO2排出削減が可能な革新的技術と表象し,技術開発に対する楽観主義的な言説を構築し、日本のCCSガバナンスの文脈では,日本の新聞報道は既存のテクノクラート主義的な統治構造を言説的に補強する政治的な機能を持っていることが明らかとなった。次年度では、苫小牧のデモンストレーションプロジェクト(DP)に関するインタビュー調査を行い、一般市民との双方向コミュニケーションは行っていないこと、内部の運用、漏洩リスクの扱い方、関係漁協との関係、市長のリーダーシップが同プロジェクトにおける要点であることが判明した。最終年度では、炭素隔離技術の(DP)に関する意思決定要因分析を行う予定だったが、追加のインタビューが完了していないため、ペンディングである。マスメディアとDPのガバナンスとの相互関係に関する理論的な検討としては、マスメディアが、DPの社会との対話のチャンネルの一つとして、デモンストレーションがはらむ、技術宣伝と、失敗からの学習との間の緊張関係に関してどのような報道を行うかによって、デモンストレーションガバナンスにおけるマスメディアの役割が決定的に変わってくることが挙げられる。実際に分析した、苫小牧プロジェクトに関する報道は、平成26年度で分析を行ったように、そのほとんどが経済フレームでポジティブに同プロジェクトを描いていた。同プロジェクトのガバナンスを分析すると、充実した広報チャンネルはない。そうした社会との対話のチャンネルがあまりない背景としては、住民の反対運動や環境NGOがほとんど活動していないことも挙げられる。