hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工衛星搭載(姿勢制御エンジン用)燃料ポンプ駆動用リニアモータの開発研究

本研究は,エンジンへの燃料供給をリニアモ-タ駆動のポンプで行うことによりシステムの高効率化と軽量化を図る「リニアモ-タポンプ方式」を提案し実用化研究を行うもので,平成3年度から2年間で,駆動用リニアパルスモ-タ(LPM)及びドライバを設計・試作し,基礎特性の実測,理論式の導出・評価,モ-タの軽量化を優先する最適設計,最適制御アルゴリズムの決定を目的として研究を行ってきた。本研究で得られた主な成果は,以下の通りである。1.4極,25V,150Wのリニアパルスモ-タとパワ-MOSFETを用いたドライバを試作してモ-タが設計通りに動作することを確認し,さらに静推力特性の実験値が導出した特性算定式による理論値と良く一致することを確認した。2.モ-タ可動子にバネをつけてサイクル運動系を構成し,位相面解析を行ってモ-タの定格推力とストロ-ク長及びサイクル数の関係を明らかにすると共に,制御アルゴリズムの開発を行って,実験により理論通りに比較的小さな推力で共振運動を行えることを確認した。3.以上のLPMについての研究に加えて制御法の研究を行うために,平成4年度にLPM.ドライバ,推力センサ,リニアエンコ-ダ及び計測値処理装置で構成される試験装置を新たに完成した。今後,共振系におけるバネの強さ,定格推力,ストロ-ク長,サイクル数の最適組み合わせの決定に関する実験的研究及びスイッチ切り替え時期を含む最適制御アルゴリズムの決定に関する理論的,実験的研究を進めていく予定である。
液体ヘリウム表面を利用した単一電子操作とその量子情報処理への応用

従来の研究では、毛細管凝縮現象を利用して、超流動ヘリウムのマイクロチャネルを形成し、その表面に電子を捕獲する技術を開発して、ポイントコンタクトの帯電効果、2次元ウィグナー結晶の境界整合性に依存した伝導現象、擬1次元電子系の固化、整数電子列の逐次形成、ウィグナー結晶のスティック・スリップ伝導現象など、新奇な現象を発見し、その発現機構を解明してきた。本研究計画では、この過程において培った、ヘリウム表面上で少数個の電子を操る技術を、即ち1列に整列した電子列を作成する技術を活かして、究極の電子操作である、単一電子の捕獲と移送を自由に行う技術を実現し、量子ビットの構成に挑戦することを目的とする。今年度は、マイクロチャネル素子のヘリウムチャネル内に、収束イオンビームを用いて3次元的な構造を作りこむ技術の開発を行った。多層金属電極構造を作成したうえで、そのチャネル部分に3次元的な突起を作成する。その過程で、下層電極の接地を十分にとることが必要である。そのためのいくつかの方法を試した。特に、伝導性ペーストを塗布する方法を重点的に試し、十分な歩留まりが得られることを明らかにした。また、これまでに得られたヘリウムマイクロチャネル上のウィグナー結晶の特異な非線形伝導現象のメカニズムについてその機構を解明すべく、解析と考察を重ねた。ウィグナー結晶は、平衡状態ではヘリウム液面の凹みを各電子の下に伴っており、その運動はヘリウム液面の凹みを伴う。そのため、ヘリウム表面波の位相速度に近づくと大きな抵抗を受けるが、さらに強い電場を加えることで、液面の凹みを後に残して、ウィグナー結晶のみ加速されるスリップ現象が観測された。この過程で、特異な伝導特性が示されるが、この領域では、電子系に非常に強い電場が働いている。従って、強いホットエレクトロン状態になっていることが結論される。本研究計画を遂行していた研究員が転出し、次の研究員採用に手間取ってしまった。優れた候補者を探すことは困難な作業であり、現在、候補者(外国人)と交渉を行っている。このため、マイクロチャネル素子の作成が、上記に記載した試行段階で止まっており、初年度に予定していたマイクロチャネル素子の特性を調べるまでに至らなかった。また、研究活動の拠点を現在の所属機関から、研究分担者者のいる沖縄科学技術大学院大学に移することを進めている。そのために、マイクロチャネル素子作成に利用するナノ加工施設も変更となることから、条件だしなどを再度行う必要がる。現在交渉中の候補者と早期に採用のための条件を詰めて、研究員として採用できるように努力する。それにより、新しい所属機関で研究活動をできるだけ早期に再開し、予定していた研究計画を実行に移す。また、研究分担者の持つ優れた高周波実験技術を取り入れることによって、当初予想していなかった展開が得られるように、研究計画を再度練り直し増強する。
人工糖鎖高分子によるビメンチン・デスミンの新機能に基づく生理的役割の解明

当該研究において、我々は細胞骨格分子であるビメンチンやデスミンが、細胞外に出現しN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)に対するレクチン活性を有することをGlcNAc含有糖鎖高分子(PV-GlcNAc)によって見出した。ビメンチン及びデスミンは、細胞膜表面上で4量体を形成し、GlcNAc結合部位であるrodIIドメインを細胞外に露出してPV-GlcNAcと結合していることが明らかになった。当該年度においては、ビメンチン・デスミンのN-アセチルグルコサミン結合活性の詳細な検討を行った。ビメンチン・デスミンにおけるGlcNAc結合部位の同定を試みた。ビメンチン・デスミンは、中間径フィラメントと呼ばれるファミリーに属し、それぞれ相同性が高い。これらの中間径フィラメントのRod IbドメインとRod IIドメインの組み替えタンパク質を作成し、人工糖鎖高分子であるPV-GlcNAcへの結合活性を表面プラズモン共鳴解析や共焦点レーザー顕微鏡による解析によって検討した。その結果、Rod IIドメインがPV-GlcNAcに対して非常に高い相互作用を示すことが明らかになった。さらにRod IIドメインの組み替えタンパク質を利用してこのRod IIドメインを特異的に認識する抗血清を作製し、細胞表面におけるビメンチン・デスミンの局在を免疫染色によって調べたところ、Rod IIドメインが細胞表面に局在していることが明らかになった。このRod IIドメインは、他の中間径フィラメント(GFAPやperipherin)においても高い相同性をもっており、他の分子の細胞外出現とGlcNAc結合活性が考えられた。今後は、さらに詳細なGlcNAc結合部位を同定して、GlcNAc結合活性をもたない変異型のビメンチンを作製して詳細な機能について検討していく予定である。当該年度では、ビメンチンとN-アセチルグルコサミン糖鎖高分子との相互作用について、Docking simulationを行い、詳細な結合様式を検討した。その結果、ビメンチンはGlcNAc糖鎖高分子と相互作用するときに4量体を形成することがあきらかになった。そして、GlcNAc糖鎖高分子のビメンチンに対する結合価を調べたところ、GlcNAcが4価以上必要であることが明らかになった。また、ビメンチンのGlcNAc結合に関するアミノ酸を検討したところ、396番目と382番目のグルタミン酸が重要であることがわかった。そこで、これらのアミノ酸をアラニンに換えた点変異型のビメンチンを作製したところ、GlcNAc結合活性を喪失した。さらにGlcNAc結合ドメインであるrod IIドメインと非常に相同性の高いGFAP(グリア繊維酸性タンパク質)やペリフェリンとのGlcNAc糖鎖高分子との相互作用を検討したところ、高い相互作用が観察された。これらのことから、GlcNAc結合活性がType III型中間径フィラメントにおける共通の性質として考えられた。今後は、このType III型中間径フィラメントの細胞外出現とGlcNAc結合活性の役割について詳細に検討していく予定である。当該年度では、細胞骨格分子であるビメンチンの細胞外出現とN-アセチルグルコサミン結合活性という機能の生体内での生理的な役割の解明を行った。昨年度までは、ビメンチンはGlcNAc含有糖鎖高分子と高い相互作用を持つことを見出している。そこで、ビメンチンと結合する生体内のGlcNAcを持つ分子の探索を行った。その結果、ビメンチンはO-GlcNAc化タンパク質と高い相互作用を持つことが見出された。O-GlcNAc化は、核や核膜、細胞質のタンパク質において行われる糖鎖修飾として知られており、主に細胞内に存在することが報告されている。そこで、細胞表面のビメンチンとこのO-GlcNAc化タンパク質が相互作用する可能性について検討を行った。その結果、アポトーシスやネクローシスによって細胞死が引き起こされたときに、これらのO-GlcNAc化タンパク質が核に集積して細胞外に露出することが見出された。これらのO-GlcNAc化タンパク質は、ビメンチンと相互作用することも観察された。さらにこれらの死細胞のO-GlcNAc化タンパク質を貪食細胞のビメンチンが認識して細胞内に取り込んでいることが観察された。また、発生時のマウス四肢の水かき部分の退縮部分においても、このビメンチンのO-GlcNAc化タンパク質の相互作用が観察された。このことからビメンチンのGlcNAc結合に基づく機能の生理的役割として、貪食細胞の死細胞のクリアランス機構の一助を担っていることが示唆された。
古典液体粒子のメゾスコピック領域での特異な拡散

古典液体粒子のメゾスコピック領域での特異な揺らぎと拡散の性質を明らかにするための本年度の実施計画は、1。分子動力学法へのシンプレクチック積分法の導入。2。関連分野の研究者との交流による、理論及び数値実験研究の準備。3。マスター方程式、ランジュバン方程式、フォッカープランク方程式の研究。4。特に、拡散係数が揺らぐガウス過程による、粒子拡散の異常の研究。であった。1。に関しては、同積分法を二次から八次までに付いてレナードジョーンズ系に適用し、長時間の分子動力学におけるこの計算方法の際だった有効性、この計算方法を使用するに当たっての次数選択の指標を明かにし、成果をInt.J.Mod.Phys.Cに発表した。2。に関しては、YKIS 96(湯川国際シンポジュウム)や、重点領域「複雑液体の物理」国際シンポジュウム等に参加発表し、(内容はSuppl.Prog.Theor.Phys.に発表予定)研究交流を行った。3。に関しては進展が遅く、引き続き研究の継続が必要である。4。に関しては、メゾスコピックな時間領域の後半での粒子拡散の異常が、ガウス過程の拡散係数の揺らぎとして理解出来ることを明らかにした。(未発表)尚、昨年度のPHONON 95(Sapporo,1995)国際会議での関係テーマの発表内容は本年度PhysicaBに発表された。その趣旨は本年度、信頼度の高い計算方法及びより能力の高い計算機で追試され発展し、YKIS(Prog.Theor.Phys.)で発表された(る)。それらの成果は、本年度末の日本物理学会での発表後の論文として公表の予定である。2。3。4。であった。1。2。3。4。
看護師によるうつ病患者への認知行動療法の確立に向けて：有効性・費用対効果検証

うつ病性障害患者は、希望を失い、自分の価値を疑い、罪悪感を抱くなどの悲観的な考えを持つ傾向が強く、それらによって患者の情緒状態が左右されることが特徴とされる。本邦におけるうつ病性障害に対する治療は、選択的セロトニン再取込阻害薬(以下、SSRI)が多く用いられているが、自殺企図リスクや、不安焦燥、希死念慮の増悪のリスクが注目されている(傳田,2003)。本研究では欧米諸国において薬物療法に匹敵する治療効果が認められている認知行動療法に着目し、1看護師が行ううつ病性障害患者を対象とした認知行動療法プログラムを構築することを目的として実施する。本研究では欧米諸国において薬物療法に匹敵する治療効果が認められている認知行動療法に着目し、1看護師が行ううつ病性障害患者を対象とした認知行動療法プログラムを標準化・洗練化すること、2認知行動療法の有効性をランダム化比較試験により検証すること、3認知行動療法の費用対効果を明らかにすることを目的としている。そこで、平成29度までに先行研究で実施されている認知行動療法の1つである行動活性化療法のプログラムに文献検討を加え吟味し、4回セッション(1セッション60分)で完結できる、行動活性化療法をベースとした認知行動療法ショートプログラムを作成した。作成したプログラムは平成29年6月平成29年10月にかけて13名の対象者に対し、個々に試験的に実施した。平成30年度は、平成30年5月7月にかけて目標対象数に達するよう、残り2名の対象者に対し、個々にプログラムを実施した。また、プログラムの効果測定は、1ベック抑うつ質問票(BDIII)、2簡易抑うつ症状尺度(QIDS-J)、3Patient Health Questionnaire(PHQ-9)、4EQ5D-5Lを用いているが、フォローアップデータも含めて平成30年度内にデータ収集を完了し、データ分析まで実施した。今後の予定として、試行的に実施した行動活性化療法の実現可能性について、8月に開催される国内学会にて成果を発表し、その後、論文化を目指す予定である。その後、プログラムの見直しを行い、認知行動療法ショートプログラムに関する効果検証及び費用対効果について検証を行う。本研究は認知行動療法のプログラムを作成し試行的に実施する予定であったが、研究を進める中で認知行動療法の中でも行動活性化に特化して治療を行った場合でも同等の治療効果が認められることが他の研究グループより発表された。本研究は、より短期間で実施できるショートプログラムを作成することが目的であったため、行動活性化療法に特化したプログラムに変更することが必要であると考え、約1年かけて文献検討を加え、大幅にプログラムの修正を行った。その上で試行的に行動活性化療法を実施し、実用可能性の検証を行ったが、現在までにプログラムを見直し修正するまでに至らず、ランダム化比較試験についても実施できていないため。行動活性化療法の実現可能性について、8月に開催される国内学会にて成果を発表し、その後、論文化を目指す予定である。その後、プログラムの修正を行い、認知行動療法ショートプログラムの有効性をランダム化比較試験により検証し、費用対効果を明らかにする。本研究の目的は、入院中の抑うつ状態にある患者を対象に、看護師が実践する「うつ病患者の回避行動に着目した認知行動療法ショートプログラム」を作成し、試行的に実施したうえで量的研究手法を用いてプログラムの見直しを行い洗練化することである。そこで、平成28年度に再度先行研究の見直しを行っている際に、認知行動療法の中でも行動活性化療法に特化して治療した場合、同等の治療効果が見られることが他の研究グループにより発表された。本研究の遂行上、認知行動療法のプログラムを見直すにあたり、行動活性化療法に特化して治療を行った方が費用対効果が認められる可能性が生じたため、急遽認知行動療法のプログラムを大幅に見直しを行った。その結果、平成29年1月に先行研究で実施されている認知行動療法の1つである行動活性化療法のプログラムに文献検討を加え吟味し、4回セッション(1セッション60分)で完結できる、行動活性化療法をベースとした認知行動療法ショートプログラムを作成した。その後、認知行動療法の実施者である共同研究者と共に、再度プログラムを吟味、修正を加え、平成29年3月までに患者へ実施できる体制を整えた。今後の予定として、平成29年4月より対象者の選定を行い、全4回のセッションからなる認知行動療法プログラムを実施し、その都度データ収集、分析を行い、学会発表を経て、論文として研究成果をまとめていく予定である。平成28年度に再度先行研究の見直しを行っている際に、認知行動療法の中でも行動活性化療法に特化して治療した場合、同等の治療効果が見られることが他の研究グループにより発表された。本研究の遂行上、認知行動療法のプログラムを見直すにあたり、行動活性化療法に特化して治療を行った方が費用対効果が認められる可能性が生じ、急遽認知行動療法のプログラムを大幅に見直しを行ったため。そこで、平成29年度までに先行研究で実施されている認知行動療法の1つである行動活性化療法のプログラムに文献検討を加え吟味し、4回セッション(1セッション60分)で完結できる、行動活性化療法をベースとした認知行動療法ショートプログラムを作成した。作成したプログラムは平成29年6月平成29年10月にかけて13名の対象者に対し、個々に試行的に実施した。

本研究における目標対象者は15名であるため、残り2名に対しては引き続き対象者を選定し、プログラムを実施していく予定である。プログラムの効果測定は、1ベック抑うつ質問票(BDIII)、2簡易抑うつ症状尺度(QIDS-J)、3Patient Health Questionnaire(PHQ-9)、4EQ5D-5L、5Global Assessment for Functioning(GAF)を用いてデータを収集している。プログラム実施中のデータ(各セッション毎に回収)は全員収集が完了しているが、フォローアップデータ(プログラム終了後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月)については、対象者7名(対象者6名は完了)がまだ未回収であるため、順次収集している段階である。今後の予定として、残りの対象者2名に対しプログラムを実施し、データ収集を終えた後、データ分析を行い、学会発表を経て、論文として研究成果をまとめていく予定である。本研究は認知行動療法のプログラムを作成し試行的に実施する予定であったが、研究を進める中で認知行動療法の中でも行動活性化療法に特化して治療を行った場合でも同等の治療効果が見られることが他の研究グループにより発表された。本研究は、より短期間で実施できるショートプログラムを作成することが目的であったため、行動活性化療法に特化したプログラムに変更することが必要であると考え、約1年かけて文献検討を加え、大幅にプログラムの見直しを行ったため、当初の予定よりやや遅れている状況である。うつ病性障害患者は、希望を失い、自分の価値を疑い、罪悪感を抱くなどの悲観的な考えを持つ傾向が強く、それらによって患者の情緒状態が左右されることが特徴とされる。本邦におけるうつ病性障害に対する治療は、選択的セロトニン再取込阻害薬(以下、SSRI)が多く用いられているが、自殺企図リスクや、不安焦燥、希死念慮の増悪のリスクが注目されている(傳田,2003)。本研究では欧米諸国において薬物療法に匹敵する治療効果が認められている認知行動療法に着目し、1看護師が行ううつ病性障害患者を対象とした認知行動療法プログラムを構築することを目的として実施する。本研究では欧米諸国において薬物療法に匹敵する治療効果が認められている認知行動療法に着目し、1看護師が行ううつ病性障害患者を対象とした認知行動療法プログラムを標準化・洗練化すること、2認知行動療法の有効性をランダム化比較試験により検証すること、3認知行動療法の費用対効果を明らかにすることを目的としている。そこで、平成29度までに先行研究で実施されている認知行動療法の1つである行動活性化療法のプログラムに文献検討を加え吟味し、4回セッション(1セッション60分)で完結できる、行動活性化療法をベースとした認知行動療法ショートプログラムを作成した。作成したプログラムは平成29年6月平成29年10月にかけて13名の対象者に対し、個々に試験的に実施した。平成30年度は、平成30年5月7月にかけて目標対象数に達するよう、残り2名の対象者に対し、個々にプログラムを実施した。
サイエンスアドベンチャー型教材の開発と実践に関する研究

中学校で平成33年度から全面実施となる次期学習指導要領には、学習の基盤となる資質・能力として情報活用能力が位置づけられており、様々な教科で横断的に育成していくためのカリキュラム開発が求められている。本研究では、次の3点を目的とした教材の開発を行った。(1)米国のサイエンスアドベンチャー型教材の調査・分析と日本型への最適化(2)開発したサイエンスアドベンチャー型教材の中学校現場での応用(3)情報および情報手段を主体的に選択し、活用してくための個人の基礎的資質の育成身近な題材で、かつ現行の学習指導要領で扱っていない「地下水」をテーマとしたストーリー性のある教材の開発を行った。生徒が問題解決に必要な情報を主体的に収集・判断・表現できるように工夫した教材を開発した結果、設定した課題に対して、情報活用の実践力を育成できた。教科の系統性などを考慮すると、米国仕様の教材をそのまま利用することは難しい。したがって、これらの教材・プログラムをそのまま使うのではなく、教科横断的なカリキュラムマネジメントを行っていく必要がある。
検出阻害を克服する新たな環境DNA分析法:阻害要因を加味した生物量推定式の構築

本研究では,環境DNAによる生物分布調査を社会に実装するため必須となる,野外における環境DNA検出阻害を加味した生物量推定式の作成を最終目標としている。私達はこれまで,有機物の多い水でも清冽すぎる水でも阻害が発生することをつきとめてきており,本研究では主に水質と有機物に勾配をかけて環境DNA検出実験を行う計画を立てている。研究初年度となる2018年度は,異なる有機物による阻害程度を知るためにいくつかの野外調査と検証実験とを行なった。国内の様々な環境(湿地,北方湿原,アオコの発生した汚濁止水域,下水の混じる河川水など)から採水した水サンプルを用いて,水中の有機物の状態(溶存態有機物(DOC,特に腐食質),懸濁態有機物(POM:粒子のサイズ,由来(藻類であれば種組成)に着目)による阻害程度を調べた。採水地は,岡山城東堀・西堀,姫路城内堀,大和川,猿沢池,荒池,トイ沼,越後沼の8地点であり,実験に使用した水サンプルは適宜希釈して有機物勾配をかけ,実験水とした。また,環境DNAの対象生物は主にゼブラフィッシュ,コイとした。(2018年7月より出産に伴う研究の中断をしているため,詳しい解析などは来年度に行う予定であるが)本研究で得られたデータからは,環境DNA検出率とDOC濃度との相関は,これまでの研究から予測していた負の相関(アオコの発生する水域)だけではなく,水の種類によっては正の相関(水草による有機物が卓越する水域)を示すこともあった。DOCのタンパク質様ピーク,腐植質様ピーク共に有意な相関は得られていない。研究再開後,さらに詳しい解析と追加実験を行う予定である。当初計画していた実験は,出産・育児休業に伴う研究中断より前に済ませることができたため,概ね順調な進展と言える。当初の予定通り,研究再開後は,スパイク実験をさらに追加して行っていく。研究開始3ヶ月の段階で,出産・育児休暇に伴う研究中断となったため,次年度使用額が生じた。これは研究再開以降,当初予定通り使用する計画である。
GUNプラスチドシグナル伝達の分子機構と植物陸上化にともなう進化の研究

(A)in vivoにおけるGUN1のDNA・RNAターゲットの探索、GUN1相互作用タンパクの同定・解析:3-5日齢の実生から全細胞抽出液を調製し、GUN1-tag抗体を用いて免疫沈降を行った。コントロールのサンプルと異なるバンドパターンが得られたため、GUN1が働く複数の条件でパターンの変化を検討している。(B)gun1サプレッサー変異の単離・解析、プラスチド非依存的に光形態形成を行う突然変異体の単離・解析: (B-1)GUN1ox株を親株に、弱光+リンコマイシン(LIN)存在下で、gun1と同様の表現型を示す変異体候補429株を選抜した。次世代で表現型の確認、GUN1タンパク質の発現量を検定し、有望な27株について、遺伝学的解析を進めている。(B-2)gun1遺伝子破壊株についてEMS処理で変異誘起処理を行い、gun1遺伝子破壊株が示す低濃度LIN感受性表現型をサプレスする突然変異体候補を143株取得した。現在二次・三次スクリーニングおよび戻し交配などの遺伝学的解析を進めている。上記突然変異株について、日本植物生理学会年会で発表した。(C)シャジクモ類・蘚類・苔類・シダ類・裸子・被子植物GUN1オーソログの構造比較および、GUN1機能の保存性の解析、ゼニゴケ・ヒメツリガネゴケにおけるGUN1機能の解析:シャジクモCharabrauniiのGUN1オーソログ(CbGUN1)cDNAクローンを作製し、シロイヌナズナGUN1プロモーターと連結した。これをシロイヌナズナ野生型株およびgun1遺伝子破壊株に導入し、形質転換体を得た。(D)その他:プラスチドシグナルに関わると報告されてきたABI4遺伝子が、従来報告されてきた働きを持たないことを、イギリス・ドイツのグループと共に発見し論文として報告した。また、2つの国際学会でも報告した。(A)GUN1相互作用因子の検索については、GUN1-tagタンパク質の発現量が低く、共免疫沈降するタンパク質の検出が難しい。そのため、GUN1タンパク質の発現が最適となる生理条件の検討に時間がかかった。現在、その条件において実験を進めており、計画の遅延を取り戻しつつある。(B)GUN1ox株を親とするgun1様表現型を示す株の遺伝学的解析は順調に進展している。また、gun1変異のサプレッサースクリーニングについても、予定より早く一次スクリーニングが終了したため、おおむね予定通り計画が進行している。(C)シャジクモGUN1(CbGUN1)GUN1オーソログcDNAクローンを取得したが、公開されている遺伝子情報と一致しない部分が見つかったため、その確認に時間がかかった。詳細な検討の結果、データベースの公開情報に誤りがあるとの結論に達したため、取得したクローンを用いて計画を進めた。(A)GUN1と共免疫沈降するタンパク質について、早急に候補を絞りMS/MSによる同定を進める。ChIP-seqについても条件検討を進める。(B)gun1様突然変異株について有望株を絞り込み、親株(GUN1ox)と戻し交配を行い、F2個体を用いて原因遺伝子の同定を行う。gun1サプレッサーについても同様の解析を進め、年度中盤には遺伝子の同定を終える。(C)シャジクモCbGUN1を導入した形質転換シロイヌナズナの表現型解析を年度中盤までに終える。最近GUN1タンパク質が葉緑体におけるRNAエディティングに関わることが報告された。一方、ゼニゴケの葉緑体ではRNAエディティングが起こらないため、GUN1がどのような働きを持つのか分からない。ゼニゴケGUN1を導入したシロイヌナズナgun1変異体において、RNAエディティングが回復するか検討する。また、ゼニゴケgun1遺伝子破壊株で葉緑体のRNA修飾に変化がないか調べる。(A)in vivoにおけるGUN1のDNA・RNAターゲットの探索、GUN1相互作用タンパクの同定・解析:共免疫沈降法の予備実験を行い、3-5日齢の実生が好適な材料であることがわかった。複数種類のGUN1ox株について発現量を検討し、好適な株を得た。(B)gun1サプレッサー変異の単離・解析、プラスチド非依存的に光形態形成を行う突然変異体の単離・解析: GUN1ox株を親株に、弱光+リンコマイシン(LIN)存在下で、gun1と同様の表現型を示す変異体を選抜し、429株の候補M2株を選抜した。これらの突然変異体について、日本植物生理学会年会で発表した。次世代で表現型の確認、GUN1タンパク質の発現量を検定し、有望株の選抜を進めている。(C)シャジクモ類・蘚類・苔類・シダ類・裸子・被子植物GUN1オーソログの構造比較および、GUN1機能の保存性の解析、ゼニゴケ・ヒメツリガネゴケにおけるGUN1機能の解析:ゼニゴケのMpGUN1破壊株について、葉緑体の発達に影響を与える条件(薬剤、低温、高温、強光など)を試したが、野生型株との差が見られなかった。現在、プラスチドおよび核遺伝子の発現解析を進めている。(D)その他:プラスチドシグナルに関わると報告されてきたPTM遺伝が、従来報告されてきた働きを持たないことを、英国のグループと共に発見し論文として報告した。PTMの下流で働くとされるABI4についても、プラスチドシグナルに寄与しないことを明らかにした。これらの結果を、日本植物生理学会年会で報告した。

(A)GUN1相互作用因子の検索については、タンパク質を高発現するGUN1oxの選定と材料の準備に予定以上の時間がかかったが、(C)の計画を一部縮小して進める事で、計画の遅延を取り戻しつつある。(B)GUN1ox株からgun1と同様に、LIN存在下で光形態形成する変異体の一次スクリーニングは当初予定より短期間で完了した。これに続けて、gun1変異のサプレッサースクリーニングを開始し、順調に計画が進行している。(C)GUN1オーソログの検索については、in silicoで進めており、PPRドメインの比較検討中である。ゼニゴケのGUN1遺伝子破壊株については、さまざまなストレス条件を試しているが、これまでのところ野生型株との差異がみられていない。(A)in vivoにおけるGUN1のDNA・RNAターゲットの探索、GUN1相互作用タンパクの同定・解析:3-5日齢の実生から全細胞抽出液を調製し、GUN1-tag抗体を用いて免疫沈降を行った。コントロールのサンプルと異なるバンドパターンが得られたため、GUN1が働く複数の条件でパターンの変化を検討している。(B)gun1サプレッサー変異の単離・解析、プラスチド非依存的に光形態形成を行う突然変異体の単離・解析: (B-1)GUN1ox株を親株に、弱光+リンコマイシン(LIN)存在下で、gun1と同様の表現型を示す変異体候補429株を選抜した。次世代で表現型の確認、GUN1タンパク質の発現量を検定し、有望な27株について、遺伝学的解析を進めている。(B-2)gun1遺伝子破壊株についてEMS処理で変異誘起処理を行い、gun1遺伝子破壊株が示す低濃度LIN感受性表現型をサプレスする突然変異体候補を143株取得した。現在二次・三次スクリーニングおよび戻し交配などの遺伝学的解析を進めている。上記突然変異株について、日本植物生理学会年会で発表した。(C)シャジクモ類・蘚類・苔類・シダ類・裸子・被子植物GUN1オーソログの構造比較および、GUN1機能の保存性の解析、ゼニゴケ・ヒメツリガネゴケにおけるGUN1機能の解析:シャジクモCharabrauniiのGUN1オーソログ(CbGUN1)cDNAクローンを作製し、シロイヌナズナGUN1プロモーターと連結した。これをシロイヌナズナ野生型株およびgun1遺伝子破壊株に導入し、形質転換体を得た。(D)その他:プラスチドシグナルに関わると報告されてきたABI4遺伝子が、従来報告されてきた働きを持たないことを、イギリス・ドイツのグループと共に発見し論文として報告した。また、2つの国際学会でも報告した。(A)GUN1相互作用因子の検索については、GUN1-tagタンパク質の発現量が低く、共免疫沈降するタンパク質の検出が難しい。そのため、GUN1タンパク質の発現が最適となる生理条件の検討に時間がかかった。現在、その条件において実験を進めており、計画の遅延を取り戻しつつある。(B)GUN1ox株を親とするgun1様表現型を示す株の遺伝学的解析は順調に進展している。また、gun1変異のサプレッサースクリーニングについても、予定より早く一次スクリーニングが終了したため、おおむね予定通り計画が進行している。(C)シャジクモGUN1(CbGUN1)GUN
位相的場の理論を用いた3次元多様体及び結び目の研究

当該年度の研究成果は以下のとおりである。まず最初に、Temperley-Lieb代数の表現論を用いることによって、Moore-Seiberg等が与えた2+1次元の位相的場の理論を、初等的かつ発見的に展開することに成功した。すなわち、点付きRiemann面に対応する有限次元Hilbert空間とその正規直交基底を、Temperley-Lieb代数のminimal idempotentsを用いて構成し、Riemann面の写像類群の作用を極めて直観的かつ幾何的に説明した。同時に三次元多様体内の結び目に対する量子SU(2)不変量をこれら写像類群の作用と有限次元Hilbert空間の内積の言葉で記述した。上述の成果より得られる帰結として、以下の二つを挙げることができる。まず一つは、量子SU(2)不変量の絶対値を使って三次元多様体内の結び目の橋指数の評価を行い、Moriah-Rubinsteinによって最近解決された結び目の隧道数の加法性に関する予想の、具体例による別証を与えた。また、Walker、Kohnoによって与えられた三次元多様体のHeegaard種数・結び目の隧道数の評価を、ホモロジー球面に対して精密化することに成功した。もう一つは、三次元空間内に埋め込まれた三分岐グラフに対するYamada不変量を任意のグラフに対して拡張したことで、一般のグラフの埋め込みに特有の、微妙な違いを判定でき、しかも計算可能である点において画期的である。またその応用として、結び目の対称性から得られるグラフの橋指数を不変量の絶対値を使って評価し、もとの結び目が隧道数1を持つかどうかの判定が飛躍的に容易になった。
NADP(H)を保持しうる荷電膜バイオリアクタ-による有用物質の生産

NAD(P)^+を補酵素とする酸化還元反応を工業的に利用する場合、有用な主反応系、補酵素再生系および補酵素のリアクタ-内保持系の三点を開発する必要がある。本研究では、主反応系として主にキシロ-スのキシリト-ルへの変換系を選び、メタン生成菌によるNAD(P)H再生系を構築し、新規な荷電膜バイオリアクタ-による補酵素保持を試みた。すなわち、固定化酵母のxylose reductaseと固定化メタン生成菌のhydrogenaseおよびF_<420>-NADP^+ oxidoreductaseの共役系を用いてH_2によるキシロ-スのキシリト-ルへの変換、さらに荷電膜による補酵素の保持を試みた。以下に研究実績を概述する。1.荷電膜(スルホン化ポリエ-テルスルホン複合膜)の保持率を緩衝液中で検討した結果、本反応に必要な酵素(粗酵素)および補酵素(NADP(H),F_<420>)の保持率は各々90%以上を示し、また生成物(キシリト-ル)は全く保持されず良好な結果を得た。本反応系に適用した場合、4時間反応で濾液からキシリト-ルが回収でき(93%収率)、NADP(H),F_<420>は90%以上リアクタ-内に保持された。2.酵母(Candida pelliculosa)とメタン生成菌(Methanobacterium sp.HU)を先ず光架橋性樹脂(ENT4000)に同時包括固定後、ベンゼン処理、グルタルアルデヒド・ヘキサメチレンジアミン架橋処理した固定化菌体を用いて、H_2によるキシロ-スのキシリト-ルへの連続生産を試みた結果、約2週間安定であることを見い出した。また、メタノ-ル資化性メタン生成菌、Methanosarcina barkeriはF_<420>依存hydrogenaseと共役したNAD(P)-F_<420> oxidoreductaseを有しており、NADおよびNADPの両者を還元でき、メタン生成菌のhydrogenase系を利用したH_2によるNAD(P)の還元系の汎用性も明らかにした。NAD(D)^+を補酵素とする酸化還元反応を工業的に利用する場合,有用な主反応系,補酵素再生系および補酵素のリアクター内保持系の3点を開発する必要がある.以下,これらの点について, 62年度の研究実績を概述する.1)まず,本年度研究計画記載の酵母のxylose reductaseとメタン生成細菌(Methanobacterium sp.HU株)のhydrogenase, F_<420>ーNADP^+ oxidoreductaseの共役系を用いたH_2によるキシロースのキシリトールへの変換系について検討した.酵母(Candida pelliculosa)とHU株を光架橋性樹脂(ENT4000)に同時包括固定後,ベンゼン処理,グルタルアルデヒド架橋処理により,約2週間の連続生産系で安定であることを見い出した.ついで,メタン生成細菌, Methanosarcina barkeriがcystine reductaseを有しており, NADHを利用してシスチンをシステインへ還元できることせ見い出した.本系はシスチンの有効な還元系と考え,さらに検討中である.2)メタン生成細菌によるNAD(P)

H再生系について検討し, M.barkeriがhydrogenase(F_<420>依存)と共役したNAD(P)ーF_<420>oxidoreductaseを有していることを見い出した.本菌は上述のHU株と異なり, NAD^+及びNADP^+の両者を還元でき(各々約80%変換率),メタン生成細菌の有するhydrogenase系を利用したH_2によるNAD(P)の還元系の汎用性が増した.3)荷電膜(スルホン化ポリエーテルスルホン複合膜)のNAD(P)^+及びNAD(P)Hのリアクター内保持について検討した.種々のイオン強度, pH,緩衝液などの保持率への影響を検討した. NADP(H)はいずれの条件下でも高い保持率(70%以上)を維持できるが, NAD(H)は条件により著しく低下した.また, NADHはNADに比べ安定性も低い.したがって, NAD(P)oxidoreductaseを反応律速としてNAD(P)^+として存在さす必要があることが判明した.NAD(P)^+を補酵素とする酸化還元反応を工業的に利用する場合、主反応系の開発と共に、補酵素再生系の構築および補酵素保持系の開発が重要である。今までに、補酵素保持系としては荷電膜(スルホン化ポリエーテルスルホン膜)によるイオン反発の利用、補酵素再生系としてはメタン生成細菌のヒドロゲナーゼと共役したH_2によるNADPH再生系、主反応系としては酵母(Candida pelliculosa)のキシロースレダクターゼによるキシロースのキシリトールへの変換系を選択し、光架橋性樹脂で同時固定してメタン細菌・酵母菌体を用いてH_2によるキシロースからのキシリトールの連続生産を行ってきた。本年度は、まず荷電膜の補酵素保持能に及ぼす諸因子の影響について基礎的検討を行った。その結果、NADP^+、NADPH、NADHの保持率は0.110mMの範囲内でその濃度によって影響されないこと、またpH510の範囲内で緩衝液の種類、pHによって影響されないこと(いずれの場合も保持率80%以上)が明らかとなった。しかし、NAD^+はその濃度(10mMで40%保持率)、pH(510で50%保持率)によって影響された。したがってNAD^+を用いる場合、その再生系を強化してNADHとして存在させる必要があることが判明した。ついで、NADP(H)を保持しうる本荷電膜バイオリアクターの汎用化を図る目的でNADH再生系について検討した。メタン細菌、Methanosarcina barkeriはNADP^+以外にNAD^+も利用できるヒドロゲナーゼ系を有しており、H_2によりNADHへ還元できた。本菌をアルギン酸カルシウム固定後、架橋処理することによりNADH連続再生系が構築できた。さらに、本菌をグリセロール脱水素酵素系と共役させ、ジヒドロキシアセトン生産を試みたが(メタン細菌はNADH再酸化系(H_2発生)として機能することとなる)、逆反応系は有していなかった。最終年度の本年度は、NADH再生系と反応系について検討し、本システムの汎用化を図った。具体的には、メタン生成菌、Methanosarcina barkeriを用いて、H_2・ヒドロゲナ-ゼ系による、1.NADH再生系の確立、2.シスチンのシステインへの変換系の開発について検討し、NADP(H)を保持しうる荷電膜バイオリアクタ-による有用物質生産の汎用化を図った。以下にその研究成果を概要する。1.NADのH_2・ヒドロゲナ-ゼ系によるNADHへの変換系について検討した。
メタボリック症候群を基盤病態とする大腸発癌の特性：分子異常とmiRNAの解析

大腸発癌には癌抑制遺伝子の変異が深く関与していることが知られているほか、肥満や糖尿病をはじめとするメタボリック症候群に伴った病態と大腸癌の発癌・進展との関連性も明らかになってきた。すなわち大腸癌は、遺伝子異常とともに、肥満・生活習慣病といった環境的素因に起因する悪性疾患と考えられる。上記の遺伝子異常と肥満・糖尿病に関連した分子異常の相互作用を検証するため、APCヘテロ変異を有するC57BL/6J-ApcMin/+(Min/+)マウスと、レプチン受容体変異により肥満・2型糖尿病を呈するC57BLKS/J-+Leprdb/+Leprdb(db/db)マウスを交配し、新規肥満関連大腸発癌モデルである「db/db-Min/+マウス」を作成した。このマウスは、対照であるdb/m-Min/+マウスおよびm/m-Min/+マウスと比較し、肥満・高血糖・高インスリン血症・脂質異常症を発症すること、および大腸および小腸における腺腫発生個数が有意に増加することが判明した。さらに、大腸粘膜の解析によってIGF/IGF-1R経路の過剰活性化が示唆された。そのため同マウスは、APCの遺伝子異常と肥満・インスリン抵抗性・脂質異常症を併発する、ヒト大腸発癌、特にメタボリック症候群を基盤病態とした大腸発癌を反映した動物モデルであると考えられた。このマウスを用いて、治療的効果が期待できる薬剤の1つであるメトホルミンを投与する実験を行ったところ、腸管ポリープの発生数が減少した。メトホルミンは糖尿病治療薬であり、また、AMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)を介した抗腫瘍作用が様々ながん種において報告されているため、今回の実験において、インスリン抵抗性の改善を介した間接的な作用とともに直接的な腫瘍抑制効果を示した可能性が考えられた。遺伝子改変動物によるモデルの作製とその解析については順調に推移している。また、miRNA解析のためのサンプル収集、および予防的・治療的効果が期待できる薬剤、植物由来化学質の作用についても順次検討やその準備がすすめられている。モデル動物を用いて引き続きmiRNA解析のためのサンプル収集を行う。また、大腸粘膜における遺伝子発現の変化やタンパクの相互作用、細胞内シグナルの変化について解析を行う。特にWnt/βカテニン/Tcfシグナルの標的分子の発現変化について、大腸腫瘍部および非腫瘍部の組織を用いて免疫染色やリアルタイム定量PCR等により詳細な検討を行う。大腸発癌には癌抑制遺伝子adenomatous polyposis coli(APC)の変異が深く関与していることが知られている。また、近年、肥満や糖尿病をはじめとするメタボリック症候群に伴った病態(インスリン抵抗性、インスリン様増殖因子経路(insulin-like growth factor(IGF)/IGF1受容体(IGF-1R))の活性化、内臓脂肪増加に伴うアディポカイン不均衡と慢性炎症状態、酸化ストレス亢進によるDNA損傷等)と大腸癌の発癌・進展との関連性も明らかになりつつある。モデル動物の作製とその解析については順調に推移している。また、miRNA解析のためのサンプル収集、および治療的効果が期待できる薬剤、植物由来化学質の作用についても順次検討やその準備がすすめられている。

そのため同マウスは、APCの遺伝子異常と肥満・インスリン抵抗性・脂質異常症を併発する、ヒト大腸発癌、特にメタボリック症候群を基盤病態とした大腸発癌を反映した動物モデルであると考えられた。このマウスを用いて、治療的効果が期待できる薬剤の1つであるメトホルミンを投与する実験を行ったところ、腸管ポリープの発生数が減少した。メトホルミンは糖尿病治療薬であり、また、AMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)を介した抗腫瘍作用が様々ながん種において報告されているため、今回の実験において、インスリン抵抗性の改善を介した間接的な作用とともに直接的な腫瘍抑制効果を示した可能性が考えられた。遺伝子改変動物によるモデルの作製とその解析については順調に推移している。また、miRNA解析のためのサンプル収集、および予防的・治療的効果が期待できる薬剤、植物由来化学質の作用についても順次検討やその準備がすすめられている。今後は、モデル動物を用いて治療的効果が期待できる化合物の作用を検討するとともに、引き続きmiRNA解析のためのサンプル収集を行う。また、大腸粘膜における経時的な遺伝子発現の変化やタンパクの相互作用、細胞内シグナルの変化について解析を行う。特に、c-Myc、cyclin D1、CD44、Lgr5等のWnt/βカテニン/Tcfシグナルの標的分子の発現変化について、免疫染色やリアルタイム定量PCRを用いて詳細な検討を行う。さらに、大腸の腫瘍部および非腫瘍部組織の遺伝子およびタンパク発現の変化についても解析を行い、大腸発癌を促進または抑制する候補遺伝子を同定する。モデル動物を用いて引き続きmiRNA解析のためのサンプル収集を行う。また、大腸粘膜における遺伝子発現の変化やタンパクの相互作用、細胞内シグナルの変化について解析を行う。特にWnt/βカテニン/Tcfシグナルの標的分子の発現変化について、大腸腫瘍部および非腫瘍部の組織を用いて免疫染色やリアルタイム定量PCR等により詳細な検討を行う。理由:今年度は、特にmiRNAの解析に関しては準備段階であり、来年度における詳細な実験のために費用が増加することが予想される。そのため、次年度への繰り越しが生じた。使用計画:主な支出は実験動物の管理と試薬の購入が考えられる。その他、研究成果発表のため、学会参加旅費に充てられる。来年度は最終年度であり、更なる詳細な実験を計画しており、平成30年度以上に費用が必要となると考えられ、次年度への繰り越しが生じた。支出用途としては実験器具、試薬の購入費用、また成果発表のための学会参加費、旅費などを検討している。
初期発生細胞調節および分化に関与する糖タンパク質の化学構造と機能の研究

本研究は、魚卵に存在し卵形成、受精および所期発生の過程で細胞調節や分化に関連した機能をもつ糖タンパク質の化学構造を解析し、生物学的諸現象の分子機構を明らかにすることを目的とし以下の成果を得た。1.表層胞糖タンパク質の構造と機能。本研究者はニジマス卵にポリシアロ糖タンパク質(PSGP)を発見し、表層胞局在で初期発生の過程で機能することが推定される分子であることを示した。本研究では、サケ科各属の魚卵にPSGPが存在することを明らかにし、それらの構造決定をした。ポリシアリル基をもつ糖鎖構造は共通であるが、アミノ酸配列が種に特異的であり、種の識別や系統分類の指標となる分子であることが判明した。サケ科以外の魚卵表層胞糖タンパク質を調べた結果、反復構造に共通が見出されるが、糖鎖の構造とペプチドへの結合様式がPSGPとは全く異なり、5本アンテナ鎖のN-結合型糖鎖のみを有していた。これら表層胞糖タンパク質の糖鎖に結合する酸性基(シアル酸、硫酸)の数に、産卵水域のイオン強度と関連した差異が明らかにされ、胚発生に好適な浸透圧やイオン環境の調整をする機能が示唆された。2.KDN_-糖タンパク質の発見と構造。KDNは本研究者らが、ニジマス卵PSGPに見出した新しいシアル酸アナログである。本研究でニジマス卵膜とニジマス卵巣液にシアル酸を全く含まず、重量で50%のKDNを含む糖タンパク質を見出し、KDNが縮重合したオリゴ/ポリKDN基をもつ糖鎖構造が決定された。卵膜KDN糖タンパク質は、第二層に局在し、精子との相互作用と関連した機能解明が今後の課題として残された。3.糖タンパク質糖鎖の遊離とその意義。ある種の魚卵に、糖タンパク質由来の糖鎖が、ペプチド部分から切断され遊離して存在することを見出し、それら糖鎖の構造解析と由来する糖タンパク質の検索を行った。糖鎖の遊離はビテロジェニン代謝と関連したものであることが示唆された。本研究は、高等動物に特徴的な生体高分子である糖タンパク質において、糖鎖が如何なる機能を持つかを直接証明するための研究系として、魚卵を選び受精、発生の過程で顕著な変動を示す2,3の糖タンパク質に着目し、それらの化学構造を解析した上、分子レベルでの機能解明を目指すものである。本年度の実績を以下に記す。1.表層胞局在糖タンパク質、本研究者は、1978年にはじめてニジマス卵にポリシアロ糖タンパク質を見出した。ポリシアロ糖タンパク質は、サケ科魚卵表層胞の主要糖タンパク質である。今回、ヒメマス卵ポリシアロ糖タンパク質のポリシアリル基でO-アセケル置換によりシアリダーゼ抵抗性を示すことを明らかにし、O-アセケル置換ポリシアリル構造を解析した。この構造は未知の新しいものである。サケ科以外の魚卵(淡水および海水産卵)の表層胞局在糖タンパク質を単離精製し、構造解析を行った。サケ科以外の魚卵では、ポリシアロ糖タンパク質とは全く異った糖鎖構造をもつ表層胞局在糖タンパク質が主要であった。一方、これらの糖タンパク質のタンパク部分の構造は異科の魚族間でも類似していた。

すなわち、糖鎖構造が進化の過程で大きな変化を遂げており、表層胞局在糖タンパク質は産卵環境への適応と密接な関連のある分子であることが推測された。2.糖タンパク質由来遊離糖鎖の蓄積とその意義。ある種の魚卵に多量の糖タンパク質由来、シアロオリゴ糖が蓄積されているのを見出し、その構造を決めた。これらのシアロオリゴ糖は、表層胞局在糖タンパク質の糖鎖とは構造が異なり、ホスビチンの糖鎖構造と一致した。このことから、卵細胞の成熟の過程に起るビテロジェニンの生合成・修飾・移動および代謝において糖タンパク質の糖鎖が直接調節的機能を果していることが推定され、今後の研究の重要な糸口がつかめた。本研究は魚卵を材料とし、卵形成を含めた初期発生の各過程で機能をもつ糖タンパク質について、まずその構造を決定し分子レベルで機能解明を行うことを目的とする。本年度は、本研究者が初めて見出した下記3種の機能性糖タンパク質について、以下の成果が得られた。1.表層胞局在糖タンパク質の主としてサケ科以外の魚卵から表層胞糖タンパク質を単離し、すでに構造決定の行われているサケ科魚卵のものと比較した。サケ科魚卵表層胞糖タンパク質が、Oーグルコシド鎖のみをもつのに対し、サケ科以外の魚卵ではNーグリコシド鎖のみをもつという顕著な特徴が明らかにされた。また魚種により、表層胞糖タンパク質の糖鎖に結合する酸性基(シアル酸と硫酸)の数や結合様式に差異があり、それが産卵する水のイオン強度と関係していることが示された。この結果は、表層胞糖タンパク質が、胚と外界の水とのイオン強度の差を調整し、発生に好適な浸透圧やイオン環境を保持する役割をもつことを示す。2.KDNー糖タンパク質。ニジマス卵膜および卵巣液からシアル酸を全く含まず、シアル酸アナログ(デアミノノイラシン酸、KDN)を重量の50%含む糖タンパク質を単離し、構造解析を行った。KDN同士が縮重合したポリKDN基をもつ糖鎖の全構造と、卵膜上の局在部位が決定された。精子との相互作用に基く機能が推定され、予備的結果が得られた。3.魚卵リン酸化糖タンパク質。ある種の魚卵に大量の糖タンパク質由来の糖鎖が、遊離状態で存在することを見出した。それらの構造決定を行い、同一構造をもつ糖タンパク質を検索した結果、ホスビケンの一分子種として、リン酸化糖タンパク質が見出された。遊離糖鎖は、ビテロジェニン代謝と関連をもつもので、卵黄形成のある時期に切り離されたものと思われる。糖タンパク質の糖鎖遊離に働く酵素や、糖酸遊離の意義を解明することは、今後の興味深い課題である。
「アジア・太平洋圏」文明をめざして-相互認識を通しての共通の価値観の模索-

1.各国・各地域における「アジア太平洋圏」の相互認識・イメージを検討するために、国内の研究者、ジャーナリスト、実業界関係者だけでなく、来日中の著名な外国人研究者も招いて研究セミナー、ワークショップを三十回以上にわたって開催した。研究チームのメンバーを中心に、4回にわたる合宿研究会を実施した。以上の各種研究会の成果は、『大阪外国語大学・アジア太平洋論叢』第68号および科研成果報告書に掲載した。2.日本国内の「アジア太平洋地域」関係機関を訪問し、各機関の設立の経緯・活動内容・特色などを聞き取り調査し、国際交流の現場で、「アジア太平洋」概念がどのように理解され活用されているのか、その実態を明らかにした。外国の研究機関も5機関調査した。調査内容は『大阪外国語大学・アジア太平洋論叢』第68号および科研成果報告書に掲載した。3.共同研究を終えるにあたり、三年間の成果のレヴュ-を受けるために4名をアメリカ(ウィスコンシン大学、ブルッキングス大学、ジョンズ・ホプキンズ大学)とオーストラリア(シドニー大学、ニュー・サウスウェールズ研究所、オーストラリア国立大学、モナシュ大学、メルボルン大学)に派遣し、アジア太平洋研究をめぐり意見交換を行い、今後の協力関係を模索した。4.アジア太平洋圏形成を歴史的文脈から再考する作業も同時に行い、1996年4月に大規模なワークショップ「アジア国際関係史の新地平を求めて」を開催した。その内容は1998年中に『1930年代アジア国際秩序』と題して渓水社から別途出版する予定である。インターネットを活用した「アジア太平洋地域研究」を推進するため、人文・社会科学系でアメリカ最大のコンピュータネットワーク組織であるH-NET(本部:ミシガン州立大学)と学術・研究交流を深め、ワークショップを開催した。1.第一年次は、「アジア太平洋圈」概念の歴史的検討に重点を置いた。近年注目されている、アジア経済史研究の専門家を交えた研究会を継続的に開催し、特に「戦間期」1920年代-30年代のアジア国際関係史を、「アジア間貿易」論、アメリカ外交史、イギリス帝国史、世界システム論の観点を交えて、多角的に検討した。1996年4月に、ワークショップ「アジア国際関係史の新地平を求めて」を開催し、討議内容を本にまとめて出版する。2.日本国内の主要な「アジア太平洋地域」関係機関を訪問し、各機関の設立の経緯・活動内容・特色などを聞き取り調査し、国際交流の現場で、「アジア太平洋」概念がどのように理解され活用されているのか、その実態を明らかにした。調査内容は、外国の研究機関を含めて『大阪外国語大学・アジア太平洋論叢』6号に掲載した。3.一体化が進む「アジア太平洋圈」の現状を、国際政治・安全保障問題と、経済の自由化問題・「APEC論」を中心に議論する研究例会やワークショップを開催した。1996年3月には、シンポジウム「東アジアとアセアンをめぐる国際関係-その歴史的展開と展望」を開催した。そして、経済統合と冷戦後の安全保障問題の連関性を今後の研究過程で重視すること、文化・文明の「融合」問題を第二年次に重点的に検討することにした。4.インターネットを活用した「アジア太平洋地域研究」を推進するため、人文・社会科学系でアメリカ最大のコンピュータネットワーク組織である、H-NET(本部:ミシガン州立大学)と学術提携協定を結んだ。H-NETの協力によって、大阪外国語大学アジア太平洋研究会のホームページを開設し、科研プロジェクトを始めとする従来の研究成果を、海外に向けて情報発進する試みに着手した。1996年6月には、H-NET幹部を招いて、インターネットと地域研究をめぐるワークショップを実施する予定である。1.第二年次は、各国・各地域における「アジア太平洋圏」の相互認識・イメージの解明を中心に共同研究を展開した。