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自然の制御と汚染の言説の比較文学研究

本事業では人間が自然を制御すること、および人間文明が自然を汚染することを総合的にとらえる観点から、自然と人間の関係が文学においていかに表象されているかを考察した。これにより自然と人間の持続可能な関係を探り、ひいては持続発展教育のための教材作成に生かそうとした。研究成果としてWilliam FaulknerとRobert PennWarren、またFaulknerとZora Neale Hurstonに関する論考が海外大学出版局からの共著書として刊行(後者は刊行予定)された。またDon DeLilloと大江健三郎の核表象を論じた研究発表を国内外で実施、成果は論文にまとめ現在投稿中である。文学作品の自然表象に現れる制御と汚染のテーマについて、本補助事業一年目である今年は、Don DeLilloの諸作品、および大田洋子、原民喜など日本の原爆文学を精読し、比較・考察を行った。その成果は2013年度日本英文学会関西支部大会における研究発表「化学物質/放射性物質による汚染の表象の比較文学的考察」において公表した。発表では、日米のテキストにおける放射性物質、あるいは化学物質の表象を検討し、1)生命の基盤となる生物・無生物ネットワークの毀損、2)持続的な内部からのダメージ、3)環境の健全性への疑心暗鬼がもたらす日常生活の瓦解、という三つの共通点を指摘した。またFaulknerのAs I Lay Dyingを取り上げ、女性キャラクターAddie Bundrenを中心に、彼女の自然、または動物との関係を論じる研究発表を行った。この発表では、男性から産む性として規定され、暴力的に自然の側に置かれたAddieが、その遺言を通して男性たちを自然・動物化することによって復讐を目論む物語として、テキストをエコフェミニスト・アプローチに基づいて解釈した。この論考は関西フォークナー研究会例会にて「抑圧される女性=自然の反逆:エコフェミニズムの観点からAddieのふるまいを考察する」と題して発表した。その他には、サステナビリティ学として文学研究を位置づけようとする研究ノート「持続可能性の概念と英米文学研究のインターフェイスーサステナビリティ学のための文学批評への一考察」、またアメリカのヒッピー的文学作品『禅とオートバイ修理』における、仏教とサステナブルな自然・世界との関係について論じる「『禅とオートバイ修理技術』における自己と環境倫理--仏教とアメリカのカウンターカルチャー」の二本の論考を上梓した。補助事業二年目にあたる平成26年度は、研究計画にそって以下のように研究を実施した。1.自然の制御の観点から、William FaulknerとZora Neale Hurstonの作品のエコクリティシズムの立場からの比較分析を行った。とりわけ、文学言説における自然と女性の連想関係について批判的に考察するエコフェミニズムのアプローチを採用し、両作家の作品分析を進めた。研究成果は、アメリカ文学会北海道支部談話会、およびSoutheast Missouri State Universityにおいて開催されたFaulkner Conferenceにおいて発表した。これらの研究発表において明らかにしたのは、男性中心主義的な社会において抑圧される女性たちが自然として表象されていること、ならびにこれら被抑圧者が抵抗の戦略をとる時、彼女たちが男性的な価値基準を無意識のうちに採用する陥穽におちいることである。2.自然の汚染の観点から、Don DeLilloと大江健三郎の核表象の比較研究を実施した。その研究成果は目下とりまとめ中であり、すでに採択済みの日本英文学会、ならびにASLEUSのconferenceで披瀝する。研究期間最終年度となる本年は、自然の汚染と制御の主題を考究する核心的なモチーフとして核の表象を選び、国内外の学会での研究発表を実施した。日本英文学会全国大会では、Don DeLilloと大江健三郎の核表象を、冷戦期と冷戦後におけるその変容に着目しながら論じた。その分析結果としては、冷戦期における核の表象が、閉じた自意識を反映したり、情報化社会におけるリアリティが喪失したシュミラクルのあふれた世界と結びつくものであったのに対し、冷戦後の核表象がよりリアルなモノ、と結びついた形に変化していることが、この両作家のテキストに即して実証できたと思う。具体的には、DeLilloの場合には、冷戦期には核の問題が実存的な不安感やそれに結びついた死の恐怖に関連づけられていたのに対し、冷戦後は、核廃棄物の問題等、リアルな物質性と向き合う態度が現れている。また大江の場合、彼の実の息子との関係性を反映する、そのテキスト中の障がい児の形象、およびそれとの関係性が、冷戦期と冷戦後で変化しており、研究代表者はこのことを核表象との関連で考察しようと試みた。またアイダホ大学で開かれたASLE USのカンファレンスにおいて、研究代表者は他の日本の大学に所属する研究者ら三名とともにパネルを組み、核表象をテーマとする発表を実施した。そこで研究代表者は、先行発表で取り上げた大江に関する論を展開させ、研究発表を実施した。上記の研究発表はすでに論文にまとめ、関連学会に投稿、査読中である。また本研究を発展させた新しい研究課題が新規の科研費補助事業として採択され、すでに始動しているところである。

またDon DeLilloと大江健三郎の核表象を論じた研究発表を国内外で実施、成果は論文にまとめ現在投稿中である。アメリカ文学と日本文学における自然の表象を、自然の制御と自然の汚染という二方面から照射することによって新しい知見を得ようとする本研究計画は、計画通りに口頭での研究発表および論文投稿を実施するなど、おおむね順調に進んでいる。平成26年度に重点的に研究を進めた自然の制御の観点からの言説分析は、Center for Faulkner Studiesから刊行予定の書籍編集委員会へ投稿され、条件付き採択されている(目下修正中)。また本研究の目的のうちの大きなものとして、文学言説における核表象分析がある。これについてもすでに構想がまとまり、国内外の学会での研究発表が採択されている。上記二つの発表では、チェルノブイリやフクシマなどエコカタストロフィックなイベントをはさんで、Don DeLilloと大江健三郎という二人の作家が描く核の表象がどのように変化したかに重点をおいて考察を展開する予定である。以上のように、Faulkner, Hurston, DeLillo,大江健三郎などを対象とした、自然の制御と汚染の観点から行う文学言説分析は、順調に進行している。米文学上記に記したように、おおむね計画通りに研究は進捗しており、平成27年度前期には自然の汚染の観点から文学言説における核表象を取り扱う内容で、国内外の学会での発表を実施する予定である。その詳細はすでに上でも述べた通りである。口頭発表後には、これらの研究成果をペーパーの形にまとめ、本研究計画の成果を総括する。また本研究の成果を展開させ、naturecultureの概念を援用しながら文学言説における自然表象を解析する新しい研究構想を作ることを検討している。この計画は本補助事業で扱ったテーマを深化させ、また取り扱う作家や地域を広げるものになる予定であり、他の研究者と協力した研究体制の構築を目指したい。研究計画においては、一年目に「自然の制御」のテーマ、二年目に「自然の汚染」のテーマについて主に研究を進める計画であった。研究実績の項において示したように、一年目の研究成果として「汚染の言説」について扱った研究成果の公表が先行している。しかしながら、これに並行して、FaulknerのAs I Lay Dyingの自然・動物表象をエコフェミニスト・アプローチに基づいて解釈する研究発表を実施済みであり、この発表は「自然の制御」のテーマを論じたものである。後者の研究発表で得た考察をベースに、目下Zora Neale HurstonのTheir Eyes Were Watching Godにおける女性キャラクターJanieの自然との関係の考察、およびFaulknerとHurstonのこれら二作品の比較対照作業を進めている。研究成果は海外の学会での研究発表で公表することを計画しており、目下proposalを作成中である。
高い抗体産生能を持つデンドリマー型エイズワクチンの合成

高い抗エイズウイルス活性を発現する可能性を持つ、エイズワクチンの分子設計と化学合成を行った。中分子量を持ち、半球状形態を取るデンドリマーは、その表面に高い抗原性をもつペプチドシーケンスを結合させることにより、高い抗体産生能を発現するようになることが期待される。リジンデンドリマー第3世代と第4世代、およびオルニチンデンドリマー第3世代をコアのデンドリマーに選んだ。エイズウイルスgp120中の部分ペプチドを温和な条件でデンドリマーに結合させるために、リジンデンドリマーのアミノ基にオリゴ糖を結合させる2種類の方法を見出した。第1の方法では、リジンデンドリマー第3世代の8個のアミノ基にラクトース、マルトース、あるいはマルトトリオースアルデヒド性還元末端をBH3・pyridine触媒による還元アミノ化反応で最大16個まで結合させた。さらに、デンドリマー表面に結合したオリゴ糖の1級水酸基に、糖残基とほぼ同じ数のアジピン酸あるいはスベリン酸のような二塩基酸をエステル結合で結合させ、3層デンドリマーを作った。アミノ酸を結合させた4層デンドリマーも調製した。第2の糖分子結合法では、非還元末端の4'位にカルボキシエチル基を持つセロビオースを、リジンデンドリマー第3世代のアミノ基と反応させてアミド結合で結合させた。還元末端を外側に向けたセロビオース-リジンデンドリマー第3世代が得られた。セロビオースの還元末端と、別途合成したエイズウイルスの27アミノ酸から成る環状部分ペプチドを、還元アミノ化反応で結合させた。生成物の構造および分子量はそれぞれNMRとTOF-MASSで測定した。エイズワクチンのモデルが低収率で得られた。ワクチンの作用である高分子ー高分子相互作用を直接NMRで観測する方法を見いだした。アミノ酸の変異を起し易いエイズウイルスに対応できる、抗体を産生しやすいワクチンを作ることが目的である。まず、エイズウイルスのエンベロープ糖タンパク質gp120中のペプチドシーケンスを付けられる糖鎖ペプチドデンドリマーを合成した。リジンデンドリマー第1世代はアラニルリジンにDi-Boc-リジンを反応させて作った。2つのアミノ基の保護基であるBoc基を外したリジンデンドリマー第1世代にDi-Boc-リジンを反応させて、リジンデンドリマー第2世代を作った。同様にして、リジンデンドリマー第3世代を得た。糖鎖として、セロビオースを選んだ。セロビオースは、反応性の高い還元末端を外側に向けて、リジンデンドリマーに結合させるために、非還元末端の4'位に2-カルボキシル-エチル基を結合させる反応を見いだした。セロビオースを出発原料に約10段階の反応で、4'-カルボキシルプロピル-1-ベンジル-セロビオースが約6g得られた。リジンデンドリマーのアミノ基とセロビオース誘導体を結合させる反応には、BOP試薬による縮合反応を利用する予定である。1つのデンドリマーに含まれる還元末端の数を制御することも計画中である。もう一つのデンドリマーとして、アミノ酸のオルニチンから出発して、第二世代のオルニチンデンドリマーを合成した。リジンと比較して、オルニチンデンドリマーの方が溶媒への溶解性が低く反応性は乏しいので、オルニチンデンドリマー第3世代の合成はまだ進行中である。エイズウイルスの抗原タンパク質として、エンベロープ糖タンパク質gp120中の抗原性の高い部位であることが知られているV3ループペプチドシーケンスを選び、環状ペプチドを分子設計した。高い抗エイズウイルス活性を発現する可能性を持つ、エイズワクチンの化学合成を行った。中分子量を持ち、半球状形態をとるデンドリマーの構造特性を活用して、エイズウイルスの部分ペプチドを表面に結合させた。

先ず、リジンデンドリマー第3世代および第4世代、ならびにオルニチンデンドリマー第3世代を作った。ペプチドデンドリマーに固有の抗原性を減少させるために、リジンデンドリマーのアミノ基にオリゴ糖を結合させた。オリゴ糖を2種類の方法で結合させられることを見いだした。第1の方法では、リジンデンドリマー第3世代の8個のアミノ基にラクトース、マルトース、あるいはマルトトリオースをBH_3・pyridine触媒による還元アミノ化反応で、デンドリマー当り最大16個まで結合させた。さらに、デンドリマー表面に結合したオリゴ糖の1級水酸基に、糖残基とほぼ同じ数のアジピン酸あるいはスベリン酸のような二塩基酸をエステル結合で結合させ、3層デンドリマーを作った。続いて、デンドリマー表面に存在する二塩基酸のカルボキシル基とフェニルアラニンエチルエステルを反応させ、フェニルアラニン-スベリン酸-マルトトリオース-リジンデンドリマー第3世代から成る4層デンドリマーを調製した。オリゴ糖を結合させる第2の方法では、非還元末端の4'位にカルボキシルエチル基をもつセロビオース誘導体を、リジンデンドリマー第3世代のアミノ基と反応させて、アミド結合で結合させた。還元末端を外側に向けた、セロビオース-リジンデンドリマー第3世代が得られた。この還元末端と、別途合成したエイズウイルスの部分ペプチドである、27アミノ酸残基から成る環状ペプチドを還元アミノ化反応で結合させた。エイズワクチンのモデルが低収率で得られた。ワクチンとしての有効性と生理活性は現在検討中である。
ＢａＳｉ２を用いたシリコンベース高効率薄膜太陽電池

Si(111)基板上BaSi2中に含まれる直線状粒界近傍のBa原子配列を透過電子顕微鏡(TEM)で観察したところ、Ba原子由来の原子欠損は粒界に存在していないことが示された。この粒界の特性を評価するために、VASPを用いた第一原理計算によって安定構造の探索を行った。各構造での粒界エネルギーの大小関係から最安定な粒界構造を見出し、その粒界特性を調べた。最安定な構造では95 mJ/m2の粒界エネルギーが得られた。他の構造と比較して、この粒界では粒界近傍のSi四面体配列がバルク結晶内部と類似した配列となっており、そのことが粒界が安定化した理由であると考えられる。さらに、この構造は、TEMで観察された実際の原子配列と対応しており、実験と計算での一貫性が取れた。粒界近傍とバルク結晶内部における局所状態密度に顕著な差はなく、BaSi2中に多数含まれる直線状の粒界は電気的に不活性であると結論付ける。BaSi2のpn接合についても評価を行った。p型層中の不純物Bの活性化のために行うアニール処理によって試料にはクラックが形成される。原子間力顕微鏡の電流モード(c-AFM)によりクラック部分を優先的に電流が流れている様子が確認された。次に、クラックを含まない領域での電流経路を調べたところ、膜内を均一に流れている結果が得られた。これは、上記の粒界特性によって粒界と粒内で電流の流れ易さに大きな違いが無いためであると考えられる。p-Si/n-BaSi2/p-BaSi2の構造に対して印加するバイアス電圧を増やすことによって、p-Si/n-BaSi2による電流・電圧特性を打ち消すような結果が得られた。このことは、BaSi2のpnホモ接合による特性による影響と考えられ、pn接合が作用していることを示唆したと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。Si (111), Si量(001)基板のどちらがデバイス化に適した結晶を成膜できるのかを、少数キャリア拡散長、結晶粒界の特性の観点から決定した。Alワイヤー/undoped BaSi_2 (300 nm)/Si (111)構造に対して電子線誘起電流(EBIC)法を用いて少数キャリア拡散長を算出したところ、0.2 μmのエピタキシャルドメインに対して9.4μmであることが既に報告されている。同様にして、Wプローブ/undoped BaSi_2 (400 nm)/Si (001)構造に対してEBIC法により少数キャリア拡散長を算出したところ、3.0μm程度のエピタキシャルドメインに対して1.5μmであることが分かった。undoped BaSi_2/Si (111)は微小粒に対して長い拡散長であり、undoped BaSi_2/Si (001)はSi (001)を用いた場合よりも大きい粒であるが、短い拡散長であることから、それぞれの結晶粒界における性質に対する知見を得る必要があると考えた。評価方法には、ケルビンプローブ原子間力顕微鏡(KFM)法を用い、表面ポテンシャルから算出した粒界における障壁高さ、バンドの曲がる向きから考察を行った。undoped BaSi_2/Si (111)では、粒界は粒内よりも高いポテンシャルを有しており、粒内に比べて正に帯電していることが示された。このことから、粒界においてバンドは下に30meV凸の構造を取り、少数キャリアである正孔に対して再結合中心として働かないことが示唆された。undoped BaSi_2/Si (001)では、粒界は粒内よりも低いポテンシャルを有しており、粒内に比べて負に帯電していることが示された。このことから、粒界においてバンドは上に4060meV凸の構造を取り、少数キャリアである正孔に対して再結合中心として働く可能性が示唆された。KFM法により評価された粒界の性質は上記、二種類のSi基板上に形成したBaSi_2の粒径と少数キャリア拡散長の関係をうまく説明することができる。本年度は、少数キャリア拡散長と粒界の性質の観点から、Si (lll)を用いた方がデバイス化に適したBaSi_2膜を形成できることを示した。さらに、粒界が再結合中心として働かないことから、太陽電池デバイスを作製した際に、高い変換効率の実現が期待できる。Si基板上へundoped n-BaSi2, B-doped p-BaSi2の積層構造をMBE法により形成した際に、Bドープp層においては、粒界部分、p/n接合界面においてクラスター化したと考えられるBの析出物が多く存在していることも確認された。電子線誘起電流法(EBIC法)を用いて界面近傍における電場分布を断面方向から評価したところ、界面において電場の存在が確認でき、pnホモ接合の形成に成功したといえる。ただし、信号強度はp-Si/n-BaSi2のヘテロ界面と比較して小さく、p層のキャリア密度が小さい可能性が推察される。この原因としては、添加したBがSiと置換せずにクラスター化したため、求めたキャリア密度まで高まらなかったと考えられる。ケルビンプローブ原子間力顕微鏡(KFM)を用いて、多結晶Siの粒界近傍における、配向成長したBaSi2膜部分中のバンドベンディングを調べたところ、大きなバンドベンドは観察されなかった。これは、多結晶Si基板上に形成した際に、Si基板の粒界はBaSi2膜中に引き継がれないことを示唆している。

将来的にBaSi2をより安価なガラス基板上に形成する際に、Al誘起結晶成長法(AIC法)を用いて形成した(111)方向に面方位を制御した多結晶Si面を用いる予定である。本研究から、単結晶Si(111)面状に形成したBaSi2の知見を、直接、多結晶Si(111)へ展開した場合に用いることができるといえる。前年度に行った研究から、Si(111)面上に配向成長したBaSi2の粒界は下に凸のバンドベンディングを有しており、少数キャリアの正孔を捕獲し難い構造であることが明らかにされた。TEM観察から(011)/(011)界面で構成される双晶であることが判明し、界面エネルギー的観点からBa原子・Si四面体から構成される界面が安定な粒界であることが分かった。Si(111)基板上BaSi2中に含まれる直線状粒界近傍のBa原子配列を透過電子顕微鏡(TEM)で観察したところ、Ba原子由来の原子欠損は粒界に存在していないことが示された。この粒界の特性を評価するために、VASPを用いた第一原理計算によって安定構造の探索を行った。各構造での粒界エネルギーの大小関係から最安定な粒界構造を見出し、その粒界特性を調べた。最安定な構造では95 mJ/m2の粒界エネルギーが得られた。他の構造と比較して、この粒界では粒界近傍のSi四面体配列がバルク結晶内部と類似した配列となっており、そのことが粒界が安定化した理由であると考えられる。さらに、この構造は、TEMで観察された実際の原子配列と対応しており、実験と計算での一貫性が取れた。粒界近傍とバルク結晶内部における局所状態密度に顕著な差はなく、BaSi2中に多数含まれる直線状の粒界は電気的に不活性であると結論付ける。BaSi2のpn接合についても評価を行った。p型層中の不純物Bの活性化のために行うアニール処理によって試料にはクラックが形成される。原子間力顕微鏡の電流モード(c-AFM)によりクラック部分を優先的に電流が流れている様子が確認された。次に、クラックを含まない領域での電流経路を調べたところ、膜内を均一に流れている結果が得られた。これは、上記の粒界特性によって粒界と粒内で電流の流れ易さに大きな違いが無いためであると考えられる。p-Si/n-BaSi2/p-BaSi2の構造に対して印加するバイアス電圧を増やすことによって、p-Si/n-BaSi2による電流・電圧特性を打ち消すような結果が得られた。このことは、BaSi2のpnホモ接合による特性による影響と考えられ、pn接合が作用していることを示唆したと考えている。1年目の成果を基に、Si(111)基板上にBaSi2のpn接合を作製し、界面に電場が存在していることを明らかにした。p型層のキャリア密度が十分に高くないことは太陽電池として動作させる上で改善が必要であるが、高キャリア密度化を達成することで太陽電池として変換効率が得られることが期待できる。また、太陽電池に好ましい粒界の構造・特性を把握できた点は、3年目の研究を進める上で非常に大きな利点である。27年度が最終年度であるため、記入しない。p型BaSi2層中のBの活性化として、高温アニール処理、レーザーアニール処理の2点を検討している。BaSi2は高温ストレス下に長時間放置するとクラックが発生してしまうため、膜に影響を与えない条件の探索を第一に行う予定である。
黄色ブドウ球菌の口腔内定着を阻害する新規口腔由来抗菌因子の探索

黄色ブドウ球菌の口腔内定着を阻害する新規口腔由来抗菌性因子を検索するために、口腔内から黄色ブドウ球菌に抗菌活性を持つStreptococcus sanguinisとStreptococcus parasanguinisiを分離した。これらの細菌の持つ抗菌因子は、過酸化水素であることも明らかにした。また、黄色ブドウ球菌の持つ二成分制御系因子(TCS)のひとつが、乳酸菌やStaphylococcus warneriが産生する抗菌性因子(バクテリオシン)に対する耐性獲得システムであることも明らかにした。本TCSを賦活化することで、黄色ブドウ球菌の口腔内定着も阻害することが可能であると考える。本研究は黄色ブドウ球菌の口腔内定着を阻害する新規抗菌性因子の探索を目的にしている。H25年度は、主に黄色ブドウ球菌の生育を阻害する口腔内細菌の分離・同定を行った。検証の結果、口腔内から分離した96株のうち、34株にメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)の生育阻害を認めた。さらに、34株のうち15株は、MRSAに対し特に強い生育阻害を認めたため、菌ならびに抗菌性因子の同定を行った。その結果、抗菌性因子は過酸化水素であること、菌はStreptococcus parasanguinisであることが示唆された。一方、黄色ブドウ球菌のバクテリオシン耐性機構についても新しい知見を得た。MRSAであるMW2株のもつ、16組の情報伝達システムである二成分制御系因子(TCS)のうち、3組のTCSが、バクテリオシンのうち、ランチオニン環という異常アミノ酸を含む特殊な構造体を保有するランチビオティクスに対する耐性獲得に関与していることが明らかになった。3組のTCSのうち、Bceシステムは枯草菌の産生する抗菌性タンパクであるバシトラシン耐性獲得への関与をすでに報告している。今回の結果から、Bceシステムはバシトラシンに加え、ライティビオティクス耐性獲得にも関与することを明らかにした。口腔内からはランティビオティクス産生能を持つStreptococcus属が複数分離されており、今後の検証で口腔内から分離したランティビオティクス産生菌と、黄色ブドウ球菌のBceシステムを不活性化する因子を同時に投与することで、黄色ブドウ球菌のランティビオティクス感受性が高まり、その結果黄色ブドウ球菌の口腔内定着の阻害が可能になることが期待される。H26年度はH25年度に分離した黄色ブドウ球菌に対し抗菌作用を持つ口腔レンサ球菌の同定ならびに機能解析を行った。H25年度に黄色ブドウ球菌に抗菌作用を持つ菌としてStreptococcus sanguinisが同定されていたが、新たにStreptococcus parasanguinisも黄色ブドウ球菌に対し抗菌作用を持つことが明らかになった。過去の文献等から、S. sanguinisは過酸化水素を産生することが考えられたため、S. sanguinisを好気(過酸化水素産生可能条件)、嫌気(過酸化水素産生不可能条件)下にて各々培養し、黄色ブドウ球菌に対する抗菌作用を検証した。その結果、嫌気下では黄色ブドウ球菌に対するS. sanguinisの抗菌効果は認められなかった。このことから、S. sanguinisの黄色ブドウ球菌に対する抗菌効果は過酸化水素であることが示唆された。また、S.parasanguinisは、S.sanguinisと遺伝子学的派生が近いため同様の抗菌作用を持つことが考え、抗菌効果の検証を行った。その結果、S. sanguinis同様S. parasanguinisも好気下でのみ抗菌活性を認めた。このことから、S. sanguinis, S. parasanguinisは共に過酸化水素により、黄色ブドウ球菌の口腔内定着を阻害していることが示唆された。さらに、黄色ブドウ球菌が分離された被験者10名、非分離被験者10名の計20名から唾液を分離し、定量性PCR法にてS. sanguinisならびにS.parasanguinisの定量を行った。その結果、S. parasangunisの菌量は黄色ブドウ球菌と生の相関関係にあったが、S. sanguinisの菌量と黄色ブドウ球菌の検出率との間に相関関係は認められなかった。一方、黄色ブドウ球菌の持つ二成分制御系因子の一つが、S. sanguinisが産生する過酸化水素に対し耐性を示すことを明らかにした。口腔細菌H25年度は、主に黄色ブドウ球菌の生育を阻害する口腔内細菌の分離・同定を行った。その結果、過酸化水素産生能を持つStreptococcus parasanguinisが、黄色ブドウ球菌の口腔内定着に強く関与していることを見出した。

また、黄色ブドウ球菌の細菌が産生する抗菌性因子であるバクテリオシン耐性機構の解明が、より効果的な黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害につながると考えた。そこで、細菌特有の情報伝達系である二成分制御系(TCS)に着目した。TCSは、外環境の変化を感知し、適応するシステムとして知られており、申請者はStreptococcus mutansの持つTCSが、種々のバクテリオシン耐性ならびに産生性に関与していることをすでに報告している。申請者の所属する研究室では、MRSAであるMW2株において必須のTCSを除くすべてのTCS破壊株をすでに作製済みであったことから、種々のバクテリオシン産生菌の産生するバクテリオシンとTCSの関連性を検証した。その結果、3組のTCSがランティビオティクス耐性に関与しており、そのうち1組のTCS (Bceシステム)が耐性獲得の本体であり、さらに、本TCSは複数のバクテリオシンに対する耐性を一手に担っていることを明らかにした。以上のことより、おおむね順調に進んでいると考える。H25年度の実験結果から、口腔内に常在するS.parasanguinisが黄色ブドウ球菌の口腔内定着を阻害することが分かった。S.parasanguinisの同定は、16S rRNAを標的にしたシーケンスから得られた情報である。しかし、これまでに、S. parasanguinisを同定する方法が確立されていない。そこで、分離菌のさらなる正確な同定のために、定量性PCRを用いたS. parasanguinisの同定方法の確立を行う予定である。提唱性PCRによる同定豊富尾を確立することで、今後黄色ブドウ球菌が口腔内に定着しているヒト、非定着のヒトから各々サンプルを回収し、黄色ブドウ球菌の口腔内定着とS.parasanguinisの菌量との間に相関関係が成り立つか否かを検証することも可能である。本検証を行いつつ、S. parasanguinisをマウスの口腔内に定着後、黄色ブドウ球菌が定着できるかどうかの検証も行うことで、本菌がプロバイオティクス応用への可能性を検討する。また、黄色ブドウ球菌のバクテリオシン耐性獲得に、TCSシステムの一つであるBceシステムの関与が明らかになった。TCSのセンサーは膜表層に局在し、この部位は各々のTCSで多様性を持つ領域であることが報告されている。そこで、Bceのセンサータンパクのうち、活性化に重要な領域を絞り込み、この領域に結合し、バクテリオシンによる活性化を阻害するペプチドの設計を行うことを考えている。本ペプチドを前処理し、ランチビオティクス産生菌と黄色ブドウ球菌を共培養させた際、黄色ブドウ球菌の生育が阻害されるかどうか、vitroの共培養試験、vivoの動物実験により、検証を行いたい。
社会制度の設計・評価のための人間行動モデルの構築

公共財供給実験において、人々はなぜ非協力均衡の予測を超える貢献を行うのか。この理論的予測に反した行動の背後にある原因を突き止めることは、実験経済学にとって最も重要な研究課題の一つである。Kumakawa, Saijo, and Yamato (2009)は、この過剰貢献の主たる原因が、被験者間での戦略的相互作用が見えないことによる意思決定エラーであることを明らかにした。しかしながら、彼らの実験結果は、以下のもう一つの可能性も示唆している。それは、全てのプレーヤーが一緒になって公共財を生産するという経済的枠組みが過剰貢献を引き起こすという可能性である。本研究は、意思決定エラーでも利他主義でもない、この第三の可能性を検証するものである。実験の結果、経済的枠組みは過剰貢献の原因とはなり得ず、むしろ理論的予測への収束を促進する効果があることが明らかになった。戦略的相互作用が見えないことによって過剰貢献のほとんどを説明できるのに対し、経済的枠組みも被験者が利得構造を正確に理解する上で重要であることが分かった。経済的インセンティブを持たないときでさえ、なぜ人々は協力するのか。これは経済学者にとって最も難しく、最も興味深い疑問の一つである。公共財の自発的供給に関する実験研究は、これまで数多く行われてきた。そのほとんどが、線形の利得関数を用いており、プレーヤーは公共財に一切お金を出さないのが支配戦略となる。しかしながら、この理論的予測に反し、被験者は支配戦略よりも有意に大きい貢献を行うという結果が観察されてきた。このような過剰貢献の原因は、いまだによく分かっていない。そこで、本研究は、この過剰貢献の背後にある動機を、実験を通じて明らかにすることを目的とする。我々は、意思決定エラー、協力的動機、利他主義的動機という少なくとも三つの動機を分離・識別する実験をデザインした。意思決定エラーとは、文字通り、利得構造がよく分からないため最適な戦略を選択できないことを意味する。協力的動機とは、パレート効率的な資源配分の達成を目的とする動機である。利他主義的動機とは、相手の利得の最大化を目的とする動機である。我々は、協力的動機と利他主義的動機を分離するための非線形の利得関数と、意思決定エラーによる貢献を識別するための二枚の利得表を用いて実験を行った。結果、過剰貢献の主たる原因は、意思決定エラーであることが分かった。相手の利得構造を知っている場合には協力的動機を示す被験者がいる一方、利他主義的動機は実験を通じてほとんど観察されなかった。
技術の近代化に関する研究 -建設・電気産業発達の日米の比較を中心として-

本研究は、平成6年度、平成7年度の2年度に渡る日・米の共同研究である。以下当該年度毎に研究実績の概要を記す。〈平成6年度〉本研究は「日本における技術の近代化」とはいかに行われたかを,米国との比較研究によって行うことを基本的な目的としている。初年度においては、本研究において、計画時に想定した「ケース・スタディ」の妥当性について,米国側との調整等を行った。想定したケース・スタディの対象は,「建設」及び「電気」技術であった。この2分野の技術の近代化について、米国側研究者との比較研究の為の詳細な対象テーマの設定と研究方法の検討を行った。これは,本研究の様な比較研究においては技術発達の背景となる相互の社会的・文化的相違を考慮しておく必要があるためである。この詳細な研究対象の決定と比較研究方法について,日本の研究者相互間で調整を行った。この結果(1)建設技術の近代化に関しては,「耐震構造技術及び構造基準」の発達についての日米の比較研究(2)電気技術の近代化に関しては「家庭用エアコンディション」の発達についての日米の比較研究を行うこととした。平成6年度においては両国においての両技術の発達の概要を把握し、比較検討の方法についての方法論を確立を行った。この為、(1)日本側から研究者を派遣し米国各地においてのこれ等の技術についての調査を行うとともに,米国側研究者との検討を合同で行った。(2)米国側より研究者2名を招聘し,日本側の各地を調査するとともに,日本側研究者との研究打ち合わせを行った。〈平成7年度〉平成6年度の実績に基づき,最終年度の平成7年度では次の様な成果を上げた。[アメリカ側の調査研究成果](1)アメリカにおける,地震工学の発達と日本での地震学の発達の調査研究。(2)日本における家庭用エアコンディションの概要の発達[日本側の調査研究成果](1)日本の耐震構造技術の発達と耐震構造技術の変遷(2)アメリカにおける家庭用エアコンディショニング発達の概要以上の調査と研究を行い,両国研究者によって比較検討が行われた。この為本年度は日本側から2回に渡りアメリカに研究者を派遣し,現地での調査・研究及び研究打ち合わせを行った。また、アメリカ側からは1名の研究者を招聘し,日本の発達史の調査及び,最終的な調査結果のまとめを行った。以上により,本研究では次のような実績を上げることができた。1.新しい知見の概要1)日本の耐震構造学の発達は,明治期より地震観測の結果及び構造技術の開発などにおいて相互に密接な関係のあること。2)耐震規模の発達は,日本においてかなりの相違がみられ,これは両国の社会システムの違いが背景にあると考えられること。3)家庭用エアコンの発達は,両国の生活スタイルと住宅事情の相違と深く関わり,日本においてエアコンディション製品にはかなりの設計思想の相違がみられること。2.総合的結果技術(産業技術を含む)の発達は,それ自体が成り立つものでは無く,社会的・国土的な背景に強く影響を受けながら発達する。この事実を「建設」・「電気」の技術分野を検討し,日本と米国においての技術発達の相違を明瞭にした。本研究の詳細な結果は「報告書」にし,刊行する予定である。

また、アメリカ側からは1名の研究者を招聘し,日本の発達史の調査及び,最終的な調査結果のまとめを行った。以上により,本研究では次のような実績を上げることができた。1.新しい知見の概要1)日本の耐震構造学の発達は,明治期より地震観測の結果及び構造技術の開発などにおいて相互に密接な関係のあること。2)耐震規模の発達は,日本においてかなりの相違がみられ,これは両国の社会システムの違いが背景にあると考えられること。3)家庭用エアコンの発達は,両国の生活スタイルと住宅事情の相違と深く関わり,日本においてエアコンディション製品にはかなりの設計思想の相違がみられること。2.総合的結果技術(産業技術を含む)の発達は,それ自体が成り立つものでは無く,社会的・国土的な背景に強く影響を受けながら発達する。この事実を「建設」・「電気」の技術分野を検討し,日本と米国においての技術発達の相違を明瞭にした。本研究の詳細な結果は「報告書」にし,刊行する予定である。本研究は技術の近代化に関する研究である。このうち、明瞭に我が国の工業技術の近代化の局面が現れる分野、建設産業と電機産業の近代化を日本及びアメリカ合衆国と比較検討し、国際的な観点から我が国の技術近代化の特徴を明瞭にすることを目的としている。平成6年度においては、この比較研究に当たって、基礎調査と比較研究の具体的な対象の決定、及び研究の枠組み(スキーム)の設定を行った。日本側からは米国の電気技術発達と建築技術発達の基礎調査を、現地で2度にわたり行い、同時に米国側研究者との研究打ち合わせを行った。米国側は日本における基礎調査を1度行い、また同時に日本側研究者との研究打ち合わせを我が国で行っている。本年度の成果として、日・米の文化的及び技術近代化過程の相違に関して資料調査及び両国研究者の詳細な検討を行った。この結果、比較対象の選定と比較研究の方法を確立する事が出来た。具体的に述べれば、建設技術においては「耐震構造技術」の発達の比較研究、電気技術においては「電灯及びエヤ-・コンディショニング」に関してその発達の比較研究を行うこととした。これらはいずれも、技術的な発達のみならず、その発達を促した社会的な背景と深く関わる分野である。次年度は、この具体的な比較検討作業を行い、研究結果を公表する予定である。
子どもの知識構築を促進するラーニング・プログレッションズを応用した理科教師教育

本研究の目的は,学習科学の研究者と科学教育の研究者が学際的に共同し,子どもの知識が科学知識へと発達するために本質的な役割を果たす「生産的な誤り」を解明するラーニング・プログレッションズを応用して,理科の教師教育プログラムを開発することであった.本研究の成果は,ラーニング・プログレッションズ研究を応用した理科教師教育プログラムを標準化するためのスタンダードを提案できたこと,スタンダードに従って理科教師教育プログラムの事例を開発できたことであった.(1)文献・資料の収集とデータベース整理:ラーニング・プログレッションズの最新の研究成果を教師教育プログラムに反映するため,文献・資料の収集とデータベースを継続して実施した.(2)海外研究の実地調査:ラーニング・プログレッションズの先端的な研究成果の交流が行われている国際会議などに参加し,文献だけでは得られない情報を継続的に調査した.(3)教師教育プログラムの開発・評価:昨年のスタンダードに従って,教師教育プログラムを試行的に開発・評価した.研究代表者,研究分担者が対面で行う会議も実施した.(4)研究成果公表:科学教育や学習科学関連の国際学会・国内学会で成果を公表した.また,次年度に開催される国際学会(IOSTE2014)にも投稿し,採択された.(1)文献・資料の収集とデータベース整理:ラーニング・プログレッションズの最新の研究成果を教師教育プログラムに反映するため,文献・資料の収集とデータベースを継続して実施した.(2)海外研究の実地調査:ラーニング・プログレッションズの先端的な研究成果の交流が行われている国際会議などに参加し,文献だけでは得られない情報を継続的に調査した.(3)教師教育プログラムの開発・評価:昨年のスタンダードに従って,教師教育プログラムを試行的に開発・評価した.研究代表者,研究分担者が対面で行う会議も実施した.(4)研究成果公表:科学教育や学習科学関連の国際学会・国内学会で成果を公表した.(1)文献・資料の収集とデータベース整理:ラーニング・プログレッションズの最新の研究成果を教師教育プログラムに反映するため,文献・資料の収集とデータベースを継続して実施した.(2)海外研究の実地調査:ラーニング・プログレッションズの先端的な研究成果の交流が行われている国際会議などに参加し,文献だけでは得られない情報を継続的に調査した.上記(1)とこの(2)を併せて,一見すると単なる誤りであるが,子どもの知識が科学知識へと発達するために本質的な役割を果たす「生産的な誤り」の学年段階や内容配列を考慮したカリキュラム・デザインに関する最新の研究成果ならびに文献・資料を入手することができた.(3)教師教育プログラムの改良・評価:昨年の研究実績に基づいて,研究代表者,研究分担者が対面で行う会議を実施しながら,教師教育プログラムを改良し,その評価を行った.評価に際しては,理科におけるカリキュラム・デザインに関する教師の学習能力という観点からの新しい評価方法を開発することができた.本研究の目的は,学習科学の研究者と科学教育の研究者が学際的に共同し,子どもの知識が科学知識へと発達するために本質的な役割を果たす「生産的な誤り」を解明するラーニング・プログレッションズを応用して,理科の教師教育プログラムを開発することであった.本研究の成果は,ラーニング・プログレッションズ研究を応用した理科教師教育プログラムを標準化するためのスタンダードを提案できたこと,スタンダードに従って理科教師教育プログラムの事例を開発できたことであった.交付申請書に記載した研究目的については,順調に達成されている.文献資料収集,実地調査,教師教育プログラムの開発・評価も順調であり,国際学会や国内学会で成果発表を実施できた.また,次年度に開催される国際学会(NARST2015,ESERA2015)にも投稿し,採択されている.27年度が最終年度であるため、記入しない。科学教育平成27年度も当初の予定通り,文献・資料の収集とデータベース整理,海外研究の実地調査,教師教育プログラムの改良・評価,研究成果公表などを実施する.(1)文献・資料の収集とデータベース整理:ラーニング・プログレッションズの最新の研究成果を教師教育プログラムに反映するため,文献・資料の収集とデータベースを継続して実施する.(2)海外研究の実地調査:ラーニング・プログレッションズの先端的な研究成果の交流が行われている国際会議などに参加し,文献だけでは得られない情報を継続的に調査する.(3)教師教育プログラムの改良・評価:昨年の研究実績に基づいて,教師教育プログラムを改良し,その評価を行う.研究代表者,研究分担者が対面で行う会議も実施する.(4)研究成果公表:科学教育や学習科学関連の国際学会・国内学会で成果を公表する.交付申請書に記載した研究目的については,平成25年度については順調に達成されている.文献資料収集,実地調査,教師教育プログラムの開発・評価も順調であり,国際学会で1編,国内学会で3編の成果発表を実施できた.また,次年度に開催される国際学会(IOSTE2014)にも投稿し,採択されたからである.27年度が最終年度であるため、記入しない。研究成果発表が投稿段階であり,次年度に国際会議へ参加しなければならない.また,次年度において文献・資料の収集と国内外の事例に関する実地調査を追加実施する必要が生じたため.27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度も当初の予定通り,文献資料収集,実地調査,教師教育プログラムの開発・評価,研究成果公表などを実施する.物品費(図書費など),調査旅費,成果発表旅費,その他(国際会議参加費)等に使用する予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。

研究成果発表・中間まとめが投稿段階であり,次年度に国際会議へ参加しなければならない.また,次年度において文献・資料の収集と国内外の事例に関する実地調査を追加実施する必要が生じたため.物品費(図書費など),調査旅費,成果発表旅費,その他(国際会議参加費)等に使用する予定である.
非晶質カルコゲナイド光導電材料のキャリヤ輸送に関する研究

非晶質カルコゲナイドは光導電材料として広く実用化されている重要な材料であると同時に非晶質半導体の物性的特徴が顕著であり、基礎的にも重要な意義を有する材料である。非晶質材料中の光導電キャリヤの挙動は過渡光電流によく反映され、2つの型に大別されるのが一般的である。これは輸送キャリヤの輸送特性にもとづくキャリヤの空間分布に差異によるものと考えられている。本研究の研究者はこの空間分布を実測するる実験的手法を創案し、実測に初めて成功した。本研究はこの手法を展開し、砒素を含むセレンカルコゲナイドを試料として空間分布および輸送中におけるその時間的変化を測定し、輸送キャリヤの微視的挙動を明かにし、併せて空間分布に関する従来の理論的予測を検証し、さらにカルコゲナイド超多重落膜内のキャリヤ輸送挙動を明かにし、新しい光電素子開発の基礎資料を得ることを目的とした。輸送挙動については次のような成果が得られている。(1)【As_2】【Se_(98)】の電子キャリヤはガウス型確率過程にしたがって輸送され理論と一致する。空間分布形は輸送時間とともに半値幅が広がるがドリフト移動度は一定に保たれている。(2)【As_2】【Se_3】の正孔キャリヤは分散型挙動を示す。キャリヤは時間経過とともに試科内全体に分散分布する。移動度も分散するが、最も速いキャリヤの移動度が通常求められている移動度とほぼ一致する。なお、分布の最大点はほとんど移動しない。分散の原因はキャリヤのトラップと密接な関係がある。これらの結果は基礎的応用的に重要な意義をもつもので国内外で好評である。超多重落膜については計画に従い形成装置の試作を完了し、いくつかの材料の超多重膜を形成し、光導電特性の測定を開始している。今後、研究の展開をはかっていく計画である。
公立学校教員の非違行為と懲戒処分の在り方に関する研究

公立学校教員の非違行為,懲戒処分に関する「実態調査」及び「裁判法理の調査」という2領域における研究の結果,主として以下の3点が明らかとなった。第一に,「教員には高い倫理観・信頼が求められる」こと等を理由として,教育公務員と公務員一般の懲戒処分基準に差を設けている教育委員会が3割弱存在している。第二に,教育委員会は法令遵守を意識した学校管理・経営研修の充実を望みながらも,講師の確保や研修内容等について多くの問題を抱えている。第三に,公立学校教員の非違行為に対する社会的視線の変化が裁判例にも反映される傾向が見られる。本研究は,近年,マスメディア等で大きく取り上げられ,社会問題化している,公立学校教員の法令違反をはじめとする非違行為について,その防止と客観的な懲戒基準の確立に向けて必要とされる基礎的資料を提供することを主眼としている。研究初年度にあたる本年度は,先行研究の整理並びに都道府県(政令市)教育委員会に対する予備的調査,公立学校教員の非違行為に関わる裁判例の収集・分析に努めた。その結果,まず第一に,教員の非違行為に関する研究の蓄積が極めて限定的なものに止まっていることが明らかとなった。また,教育委員会等に対する予備調査からは,教育委員会等の関係者がこの分野に対する研究の拡大,特に公立学校教員の非違行為に対する裁判例の動向把握の必要性を強く感じていることが示された。先行研究の蓄積不足と教育委員会関係者の期待の強さから,本研究の意義・重要性と緊急性を再確認することができる。第二に,公立学校教員の非違行為に対する社会的視線の変化が,裁判例に反映する傾向が見られることが明らかになりつつある。単に裁判例集等のデータベースに掲載される判例が増加しているのみならず,限られたサンプル数の中ではあるが,教員側に対して厳しい判決が増加する傾向が見受けられる。質的,量的両面において変化が生じているといえよう。この点については,次年度以降,サンプルとなる判例数を拡大し,更なる検証に努めることが重要な課題となると考えられる。本研究は,公立学校教員の非違行為について,その防止と客観的な懲戒基準の確立に向けて必要とされる基礎的資料の提供を第一義的目的としている。従来,地方公務員一般として論じられてきた公立学校教員の懲戒処分について,社会認識の変化に呼応し,そこから分化した独自の研究対象として措定し,公立学校教員固有の懲戒処分法理を模索しようとする点に学術的特色が存在している。研究最終年度にあたる本年度は,都道府県・政令指定都市教育委員会,市教育委員会を対象としたアンケート調査を行うとともに,昨年度に引き続き,公立学校教員の非違行為に関わる裁判例の収集・分析に努めた。アンケート調査の結果,第一に,教育公務員と公務員一般の懲戒基準に差を設けている教育委員会が3割弱存在していることが明らかとなった。差を設けている懲戒処分事由としては,セクシュアル・ハラスメント,わいせつ行為が最も多く,飲酒運転,体罰等の回答も見られた。処分基準に差を設けている理由としては,「教員には高い倫理観・信頼が求められるから」とする記述が多く寄せられている。第二に,研修実施の実情に関しては,法令遵守を意識した学校管理・経営研修の充実を望みながらも,講師の確保や研修内容について多くの悩みを抱えていることが明らかになっている。裁判例の収集・分析の結果からは,公立学校教員の非違行為に対する社会的視線の変化が,裁判例にも反映する傾向が見られることが明らかとなった。その一例として福岡高等裁判所は,少なくとも教員については「とりわけ高いモラルと法及び社会規範遵守の姿勢が強く求められるものというべきである」とし,教職員を一般の地方公務員から区別しより重い処分を定めた懲戒処分指針を容認する判決を下している(福岡高等裁判所平成18年11月9日判決)。
リモートセンシング技術を用いた水域植生分類手法の開発

2018年度は、琵琶湖における沈水植物調査、アメリカにおける調査(タホ湖および周辺)、沿岸域における本手法の応用にあたる沈水植物の調査(田辺湾)を行なった。琵琶湖における調査においては、2018年度は非常に沈水植物が少なく、代わりに植物プランクトンが卓越している状況であった。そのため、予定していた沈水植物関連のデータの取得は十分にできなかったが、ちょうど競合にあたる植物プランクトンの空間分布と、それぞれの純粋コロニーの反射率の測定を実施した。結果、緑藻・珪藻・藍藻類それぞれの反射率の差異は、GCOM-CのSGLIにおける可視光・近赤外領域の明確な差異として確認可能であることがわかった。アメリカ・タホ湖においては反射率測定を行なったが、湖の透明度は非常に高いが、沈水植物の繁茂状況が不十分であり、一部地域を除いて適切でないことがわかった。また、湖全般のリモートセンシング調査結果を開示する場合、冬季の氷結に関するデータが不十分であったため、北海道の氷結水域(大沼および周辺)での氷結表面での反射率測定を行なった。結果、氷結湖における反射率の差異が、可視光領域に明確に現れることがわかり、特にGCOM-CのSGLIで判別するのに適したスペクトル特性が把握できた。また、地球全体の湖領域における衛星画像切り出しのアルゴリズムをMODISを題材に作成し、現在GCOM-Cデータを利用した適用を準備している。また、琵琶湖およびインドネシアの湖に対して、クロロフィルa濃度のリモートセンシングデータによる推定と結果の公開を開始した。これらを広げ、各国の出来るだけ多地域の淡水域データの同時公開を行なってゆく予定である。予定した調査として、琵琶湖における調査は実施でき、タホ湖については、簡単な調査概要は整った。しかしながら、ブラジルの調査は日程が合わず実施できなかった。琵琶湖における沈水植物調査はしかしながら、2018年夏は繁茂状況が非常に悪く、競合している植物プランクトン濃度が非常に高かった。時期を変えてみても同じであったため、2018年度は沈水植物については今までの調査の継続をやったが、主な研究対象を、異なる植物プランクトンの分別が可能かどうかについて、現地調査と、直接育成した純粋株の反射率を測定することにより、可視光線および近赤外線領域のスペクトル分布がどのようなものであるかを把握し、まずはこれらの分布を確認することとした。また、湖を長期間観測する上で、特に表面の反射特性が著しく異なる氷結現象にも鳥目し、北海道の氷結湖における反射率測定も行なった。これにより、年間を通しての湖の状況把握の準備を行なった。また、琵琶湖南湖という限定的水域のみを対象とした調査では、2018年のように繁茂状況が不十分である場合、データ取得不能となるリスクがあり、そのため、白浜および由良川河口部での調査を行なった。それぞれサンゴ、海藻類を対象としたものであったが、これらもデータとしては不十分であり、2019年の調査では、これらのデータを充実させるように調査を戦略的に行う必要がある。また、従前からの課題であるが、空間解像度が低くスペクトル解像度が高いGCOM-Cと、空間解像度は高いが観測頻度とスペクトル解像度が低い衛星画像を融合させるアルゴリズムの必要性が高い。これらに留意して次年度以降成果が残るように実施してゆく予定である。2019年度さらに、琵琶湖における共同観測を実施する。2018年度は沈水植物SAVが少なかったため、それまでの調査(2016年度まで)に比較して新しいデータを確保することはできなかった。2019年度の繁茂状況を把握しながら、日程調整を行い、最も適切な形での観測を実施する。同時に、湖だけではなく、沿岸域での沈水植物調査を引き続き行う。具体的には、田辺湾および、舞鶴湾である。若狭湾の他の地域での調査も実施する。場合によっては西表島周辺部でも行う。舞鶴湾においては、藻場の状況把握に応用できるかを検討する。そのための潜水設備を2018年度末に揃え、実際に琵琶湖においてテストを行なったが、本設備を利用して2019年度前半と後半に舞鶴湾における調査を実施し、同じ技術が藻場繁殖状況の判別に応用できるかを確認する。田辺湾においては、サンゴ礁(現在減少している)の分布調査に応用できるかを検討する。海外調査サイトについて、昨年度計画したカリフォルニア州のタホ湖においては昨年度事前調査ができたが、ブラジルに対しては渡航ができなかったため、今年度実施できるか検討する。タホ湖においては、湖の透明度が高すぎるため、底質分布の把握には良いが、貧栄養のため沈水植物自体の繁茂状況が不十分である。そのような状況も考慮にいれながら、夏の調査を計画する。また、GCOM-Cのアルゴリズムについては引き続きJAXAからのデータの解析を担当し、データ解析を行うが、特に高解像度衛星画像とのリンクに集中する。アウトリーチとして、夏にUNESCOと共同でのストックホルム水シンポジウムとのシンポジウムを行い、国際的な成果発表につなげる。