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「伊年」印草花図を中心とする宗達派草花図の研究-北陸と京都での需要をめぐって

伝記史料が乏しく、出自不詳の宗達について知ることができる貴重なものであるとして注目された一方で、宗達との関係を決定的なものとする根拠となる史料に欠け、美術史においては一定程度の距離がとられてきたが、これらの墓碑は北陸と京都の二つの地域を結び付ける象徴的遺物と言えよう。先達の研究を手掛かりにこの二つの墓碑の資料性を確認し、さらにほかの史料や作品の注文者、賛を寄せた人物などとの関係から、宗達とその工房とそこで中心的な存在として活躍し、法橋位に叙され宗達の後継者として名を連ねた俵屋宗雪と喜多川相説の制作活動をたどった。宗達とその工房に制作を依頼した人物からも二つの地域との密接な関係が示されており、これらを再検証することは宗達とその工房の動向を明らかにするために非常に重要であり、必要不可欠な研究である。同時に、昨年度までの調査に引き続いて作品個々の情報の収集につとめた。個人蔵の作品の実見調査、聞き取り調査の進捗状況が芳しくないため出版物等の情報に頼ることとなり、石川県立図書館や金沢市立図書館、国立国会図書館の資料を中心に調査した。また、京都の墓碑からの宗達と西陣との関係を調査するべく、京都府立総合資料館などでも資料調査を行うほか、旧蔵者をたどることで作品の来歴を知るべく昭和初期以前の書籍や売立目録などを収集した。これは可能な限り作品の流通以前の従前の作品分布を検証するためには、重要な情報源の収集・調査となることは言うまでもない。二つの地域での宗達派の活動を人的交流と作品分布から検証する本研究課題の主軸となる研究である。
がん看護実践者を対象としたエビデンスに基づくがん看護実践学習プログラムの開発

本研究の目的は、がん看護実践者を対象にエビデンスに基づくがん看護実践学習プログラムを関連組織との調整により開発、介入、評価し、課題を検討することである。研究課題は以下の通りである。研究課題1:エビデンスにも基づくがん看護実践学習プログラムを組織との調整により開発する。研究課題2:がん看護実践者を対象にがん看護実践学習プログラムを介入する。研究課題3:エビデンスに基づくがん看護実践学習プログラムの介入過程を評価し、課題を検討する。今年度、平成27年度の計画は、前年度から研究遂行している研究課題1及び研究課題2である、がん看護実践者を対象にプログラムを開発と介入のパイロット研究を継続することであった。実施状況は、パイロット研究として調整により開発したがん看護実践学習プログラムにそくして隔月に研究介入を行い、データ収集を行った。データ分析は、プログラムへの参加満足度については、4段階の評価で参加者全員が34と高く、またエビデンスに基づく看護実践の重要性が認識できたという記述内容であった。このようなデータ分析結果から、がん看護実践学習プログラムのこの段階での確定プログラムと判断した。このような、パイロット研究結果をまとめ、学会発表の準備を行っている。研究目的は、がん看護実践者を対象にエビデンスに其づくがん看護実践学習プログラムを開発、介入、評価し、課題を検討することである。研究課題は(1)エビデンスに基づくがん看護実践学習プログラムを組織との調整により開発する、(2)がん看護実践者を対象にがん看護実践学習プログラムを介入する、(3)エビデンスに基づくがん看護実践学習プログラムの介入過程を評価し、課題を検討するである。平成26年度の計画は、研究課題(1)及び研究課題(2)に取り組むことであった。まず、研究課題(1)は、エビデンスに基づくがん看護実践学習プログラムを組織との調整により開発することである。研究フィールドであるがん診療連携拠点病院看護部との協働と調整により、「がん看護実践学習プログラム」介入の導入の実際を検討した。その後、研究課題(2)である、がん看護実践者を対象にがん看護実践学習プログラムを介入するに取り組みを開始した。研究課題(2)に取り組むため、研究計画書を所属する利益相反委員会と倫理委員会に提出し承認を得た。その後、研究対象者の所属する倫理委員会に提出し承認を得て、研究に係わるフィールドとの調整後、研究対象者に対するインフォームドコンセントを実施し、ベースラインのデータを収集した(Time I)。このデータは、「対象者の特性」、「関心事項調査」、「研究成果活用力自己評価尺度:臨床看護師用」、「研究成果活用調査」により収集した。このデータ収集後、第1回目の介入を行った。介入した内容は、「がん看護実践学習プログラム」に基づき、研究成果活用の重要性・必要性、実践方法およびプロセスの概要、今後の取り組む内容等であった。今後、この学習プログラムに基づき介入を継続する予定である。昨年度は、研究課題(2)である、がん看護実践者を対象にがん看護実践学習プログラムの介入を開始した。この進行状況は、計画にそくした取り組みであり、したがって、おおむね順調に進展していると評価した。平成27年度は、昨年度に開始した研究課題(2)、がん看護実践者を対象にがん看護実践学習プログラムの介入を継続する計画である。がん看護実践学習プログラムの介入と併行して、データ収集を行い、評価を行う予定である。この取り組みを一連のプロセスとして進行し初期データ分析、介入を評価する予定である。また、共同研究者及び研究協力者が構成員となっている「がん看護EBP研究会」を定期的に開催し、研究成果をまとめていく予定である。さらに、関連学会に参加し、研究成果発表や新たな知見に関する必要な情報を収集する予定である。次年度使用額(134,830円)が生じた状況は、研究を開始しフィールドに移動のための旅費を必要としたが、共同研究者全員がフィールドに出向いて介入するということではなく、研究代表者2名で行い旅費支出を軽減したためである。研究介入を継続すること、また、関連するがん看護EBP研究会を定期的に開催すること、また、データ分析のための統計処理の機器(ノートPC及びSPSS)を準備することとする。
ヒト疾患の解明と治療を目的とした、三量体G蛋白の生理機能の体系的解明

重要機能受容体の網羅的共役G蛋白マッピングとしては、まず第一に、ソマトスタチン1-5受容体のマッピングを終了した。その顕著な成果は、ソマトスタチン5受容体がG12ファミリーにのみ共役するという知見であり、今後5型受容体を用いて生体におけるG12ファミリーの役割が明確になると共に、細胞死誘導受容体としてソマトスタチン5受容体を遺伝子治療に用いることが可能となると予想される。更に、肺癌の誘導因子としてのGRP受容体の共役マッピングと、気管支喘息や動脈硬化誘導の主要な因子であるトロンボキサン受容体αとβの共役マッピングを明らかにした。とりわけ、後者の研究からは、トロンボキサン受容体βのC端領域にG12活性を選択的かつ特異的に抑える機能が存在することを発見した。この知見から、従来不可能とされてきたG12ファミリーG蛋白であるG12とG13の選択的活性制御が可能となり、制癌、とりわけ、エイズ随伴症であるカッポージ肉腫の制御、あるいは動脈硬化症の発症阻止等に大きく貢献すると考えられる。その他、アンジオテンシン受容体、ラトロトキシン受容体を含む複数の共役G蛋白マッピングを実施中である。第2に、セクレチンファミリーの代表としてのカルシトニン受容体のG蛋白共役ドメインのマッピングを達成した。カルシトニン受容体の部分配列を使って、全長の受容体と等しい機能を実現する可能性をもたらした。第3に、G蛋白サブユニット、とりわけ、Gβサブユニット遺伝子の選択的破壊マウスを作成する目的で、マウスGβゲノム遺伝子をクローニングした。これまで、Gβ2ゲノミック遺伝子の全配列とエクソン、イントロン構造を明かにした。マウスGβ2ゲノム遺伝子は9つのエクソンからなる。これは、Gβゲノム遺伝子の世界初の構造の同定である。現在Gβ2ゲノム遺伝子を破壊したES細胞の作成を終了し標的破壊マウスを作成中である。各種の受容体が、様々なG蛋白に共役して出力する生物学的効果の分子的基盤を明らかにする為、Gs蛋白alphaサブユニットのC端5残基を他のG蛋白alphaのC端5残基に置換した遺伝子を作成し、これをCOS細胞に導入して、共導入した受容体のリガンドで刺激し、アデニール酸シクラーゼ活性を測定する方法を開発確立した。このシステムを用いて、本研究では、1-5型のすべてのソマトスタチン受容体のG蛋白共役特性を明らかにした。その結果、とりわけ新規の所見としては、1型ソマトスタチン受容体がGz蛋白に共役すること(これまでGz蛋白に共役する受容体はm2ムスカリン性アセチルコリン受容体しか知られていない)、3型ソマトスタチン受容体が、Gqには共役せず、代わりにG14、G16に共役すること、そして、最も重要なこととして、5型ソマトスタチン受容体がG12、G13に共役する事実を発見した。これに関連して、5型ソマトスタチン受容体が膵β細胞で細胞死を誘導することを見い出した。現在、同細胞死をG12、G13が介在するか否かを検討中である。更に、動脈硬化に深く関与するトロンボキサン受容体の共役G蛋白同定を試みた。トロンボキサン受容体にはαとβの2つがスプライシングバリアントととして存在している。検討の結果、共通に、Gs、Gi、Gqに共役するが、G12ファミリーに関しては、αがG12、G13の両者、βがG13のみに共役することが明らかになった。

この結果、従来観察されてきたトロンボキサンによるG12の活性化はα受容体が行っていることが判明した。現在、トロンボキサン受容体の各アイソフォームがG12を選択的に認識する分子機構を解析中である。その他、計画に従って、アンギオテンシン受容体、ボンベシン/GRP受容体、各種プロスタノイド受容体、更には、IGF-II受容体等のG蛋白共役特性とシグナルを解析中である。
逐次分析における二標本問題

本研究の目的は逐次検定の手法を一般の二標本問題に適用する時Pair Wiseなサンプリングを仮定せず平均の小さな母集団からのサンプリングを出来る限り少くする適応的なサンプリングの発見及統計学的性質の吟味である。正規性の仮定下でArmitageのくり返し有意検定で用いられた境界をもちい、(1)分散既知の場合(2)分散未知の場合(3)分散既知の回帰モデル(4)分散未知の回帰モデルについてHayre(1979,Biometrika)のサンプリングルールを適用してみた。(1)についてはSiegmund(1985,Springer)で行われているが(2)(4)は新しい試みである。(1)(3)についてはブラウン運動による近似及び極限定理にもとずく過設確率及び期待標本数の理論値はモンテカルロ法に基づく数値に近く実用的にも問題がない。しかしながら(2)(4)についてはSiegmund(1977,Biometrika)の方法が有効と思えるがいくつかの技術的問題をまだ残している。一方逐次検定後の推定問題も十分興味深く、本研究ではSiegmund(1978,Biometrika)とは全く別の方法を考察した。準備として昨年度は一標本問題において、分散が既知の場合について主に研究し、その結果は第一論文"Asymstotic expghsion of..."にまとめられ近日中に出版される。アダプティブなサンプリングルール下の二標本問題のもとでは上でも述べた様にブラウン運動による近似が当初の予定を上まわる程よく、第二論文"Some thoughts..."では主にブラウン運動による近似を用い本研究での方法とSiegmund(1)方法との比較を行った。全体的にはSiegmundの推定値の方が真の値に近いが区間推定の区間の巾は本研究の結果の方が狭くなっている。本研究はこれで一応終るが、将来の課題として分散未知の時の上記推定問題及び回帰モデルに於いてRobbins-Monro(1951,AMS)の確立近似法の導入がある。
サンテリーア信仰をめぐるグローバル化と実践コミュニティに関する文化人類学的研究

グローバル社会の民衆宗教という事象をヘゲモニー、実践コミュニティというテーマで考察した。具体的には、キューバにおいて、グローバル化に影響された国内外の諸変化により、政府の宗教政策が変化し、それまで抑圧の対象とされてきたヨルバ系宗教など民衆宗教的実践が社会の中で顕在化事実について考察した。そして特に、政府の影響に基づいて発展するヨルバ文化協会の影響下では、本来の家族的紐帯に基づいた実践コミュニティ的宗教文化の形体が変容しつつある点について述べた。またそのような政府よりの組織化の流れに対し、アフリカ回帰主義的動向が顕在化しているという現象について論じ、その宗教的正統性をめぐる動向を考察した。本課題での研究目的は、キューバにおけるサンテリーア信仰について、1キューバの歴史・政治的影響、2教義・儀礼、3信者・組織、4学術者・学術研究、外国人の影響、5グローバル・リージョナル・ナショナル・ローカルとの関連性について解明することにある。平成26年度の研究計画では、1先行研究の整理(研究動向、サンテリーアに対するキューバの歴史・政治的影響、教義の確認、理解などを含む)、2現地調査(信者の諸相、儀礼実践の諸特徴、組織化の動向、学術者の影響などについて把握)、3調査内容の分析(グローバル、リージョナル、ナショナル、ローカルな特徴を分析)という項目を提示し、すべての計画をほぼ実行した。具体的内容は以下の通りである。1サンテリーア研究が、20世紀初頭の民族学研究に端を発し、国民文化創出に利用された。2キューバの近代化において、サンテリーア信仰などアフリカ系宗教を「ブルヘリーア」(呪術)とカテゴライズし、社会から排除すべき対象であるとの論が展開されたとともに、キューバにおけるアフリカ系宗教の中でも、サンテリーア信仰とそれ以外の信仰を分離し、前者をよりポジティブな習俗とし、そこでの音楽や舞踊を特に重視する傾向が存在していた。3近年は、グローバル化社会の中で、キューバをサンテリーア信仰の中心地として正当化する流れに沿った研究や、宗教実践者による内的視点を踏まえた研究業績などが蓄積されつつあるなどといった特徴がある。4信者の信仰解釈、信仰実践には多様性があるとともに、世代によっても大きな変化が確認できる。5経済的な収入とむすびついて信仰実践が顕在化しつつある。6ジェンダー的差異が重要なテーマとして浮上した。7組織化の過程にも様々な特徴があり、それがジェンダー解釈と結合していた。特に5、6、7についてはこれまであまり論じられておらず、近年の特徴として非常に重要な学問的意義を有している。本課題の「研究目的」はキューバにおけるサンテリーア信仰とよばれる宗教習俗がナショナリズムやグローバリゼーションの影響によってどのように変容しつつあるのか、また実践コミュニティという特徴とどう結びついているのかという点について解明することにあり、特に2014年はナショナリズムとの関係で調査を展開した。2015年度はごろーばリゼーションとの関係を念頭に3月1日より3月21日までキューバ・ハバナ市にてフィールド調査を行った。またキューバの心理学・社会学研究所の研究者と情報交換をおこなった。フィールド調査では、ハバナ市およびその周辺にあるエグベと呼ばれる結社7か所を訪問し、参与観察、インタビューを行うとともに、それぞれの集団から必要な資料をデータによって提供してもらった。以上を通じ、以下の成果を得ることができた。1キューバのサンテリーア信仰をめぐる動向では、サンテリーア・イファ信仰とよばれるカテゴリーにおいて、国民文化に接合されゆくグループとそれらとは距離をとり、アフリカ回帰的傾向を示すグループが存在し、双方がそれぞれをけん制しあうといった特徴が看守できた。また学術者などがそのような動向に関与しつつ、多様なアフリカ系キューバ宗教を国民文化の枠組みに包摂しようとの動きもみられている。2国民文化に接合されつつある集団においては、社会運動や慈善事業、芸術活動などを強調する。3アフリカ回帰主義的グループにおいては、グローバル化社会における人、もの、情報の加速度的な移動により、アフリカ的影響を自らの宗教実践に積極的に取りいれる傾向にあり、アフリカ産の薬草の使用、アフリカでのみ存在する慣習や儀礼の使用などにより自らの宗教的純粋性、正当性を本質主義的に主張する傾向にある。こうした傾向は近年のものであり、まだあまり研究がなされていないため、本調査の成果は学術的に価値が高いものと考えられよう。本課題では、サンテリーア信仰と呼ばれる宗教実践を1ナショナリズム2グローバリゼーション3実践コミュニティという3つの角度で考察する予定であるが、過去2年の調査機関において、1および2についてまとめることができている。最終年にあたる本年に3について検証できれば、本課題の研究目的を達成することとなる。2015年、2016年、2017年の現地調査で論文執筆が完了した。しかし査読結果でいま不採択となっている。理由は本研究で依拠した「実践コミュニティ」理論の新しい方向性が提示されていないというものであった。報告者としては、理論の新しい方向性の発見というよりは、同理論のキューバでの援用を意識していたため、理論的な新しさの発見という課題に十分留意できていなかった。今後は、「実践コミュニティ」理論をさらに発展させるべく、これまでの研究内容を精緻化し、理論的貢献に従事したい。なおこれまでの研究内容としては、まず先行研究により1キューバにおけるサンテリーア信仰は大西洋奴隷貿易を契機としてアフリカからの奴隷によってキューバに定着し、実践コミュニティ的土壌によって発展してきた2同発展過程においては、政府の文化政策(アフリカ系文化に対しその芸術的側面をナショナル文化に吸収する一方で、宗教的側面を排除する)により社会的抑圧の対象となり、実践者は秘密裡に信仰を継承してきたという点を確認した。

またフィールド調査により31990年代の政府による宗教政策の転換により、これまで秘密裡で実践されてきた同宗教実践が社会空間において顕在化することとなった4そのような背景のもと、政府のサポートによりナショナル文化を意識したサンテリーア信仰の組織「ヨルバ文化協会」が宗教法人格を得る形で設立されるとともに、従来家族的紐帯をベースとして発展してきた同宗教の性質が変容しつつある5ヨルバ文化協会は宗教とともに、舞踊など芸術活動を全面にその活動を展開しつつある一方、そのような動向に反するグループがアフリカ回帰主義的傾向を強め、宗教的正統性をめぐりヨルバ文化協会と対立するに至っている。研究ではこのような宗教的権威をめぐる対立がグローバル化社会の中で、ナショナル文化とローカル文化のせめぎあいとして考察されている。2016年4月より2017年2月まで、アメリカ・ニューヨークにおいて在外研究をおこない、その間、経理上の理由により、キューバでの調査が実施できなかった。在外研究中は所属学会での研究発表(日本)もできない状況であった。在外研究中は、本科研テーマのアメリカでの現状(キューバで発展したサンテリーアがアメリカ社会でどのように発展しているのか)の把握に従事したが、科研それ自体の研究テーマについては、深めることが出来なかった。2015年までの研究内容は、論文の形で執筆し、投稿できたのもの、査読によって理論的貢献度に疑問が投げかけられ、不採択となっている。これらの状況から、当初の計画が若干遅れる結果となっており、今回は研究期間を1年延長した。2017年3月および2018年3月に実施したハバナでのフィールド・ワークに基づき、「キューバにおけるレグラ・デ・オチャーイファ信仰の権威と正統性ー実践コミュニティとしての民衆宗教の変容を題材としてー」「キューバにおけるヨルバ系宗教のアフリカ回帰主義的動向とその多様性」という2本の論文が完成した。以下は同論文の要旨を記載し、実績の概要としたい。まず一本目の論文は、グローバル化社会における民衆宗教という事象をヘゲモニー、実践コミュニティというテーマで考察している。具体的には、キューバにおいて、グローバル化に影響された国内外の諸変化により、政府の宗教政策が変化し、それまで抑圧の対象とされてきたヨルバ系宗教など民衆宗教的実践が社会の中で顕在化したと共に、政府の影響に基づいたヨルバ文化協会を代表とする組織化の流れが進展し、本来の家族的紐帯に基づいた実践コミュニティ的宗教文化の形体が変容しつつある点について述べた。2本目の論文では、そのような政府よりの組織化の流れに対し、アフリカ回帰主義的動向が顕在化しているという現象について論じた。ヨルバ文化協会が、キューバ国民文化の体現者として社会的、宗教的正統性をもとにその影響力を拡大しつつある一方で、アフリカ回帰主義者たちは、自らの信仰においてアフリカ的要素を「本質主義的」に解釈し、それとの接合により、自身の信仰をより正統的なものとする傾向が確認された。
海洋付着基盤における摂食性原生動物の遷移

海洋には、構造物や懸濁物など種々の付着基盤があり、多彩な生物生息空間を構成し、生物生育の重要な場となっている。基盤上には、繊毛虫,鞭毛虫を中心とした摂食性原生動物が出現し、その摂食活動をとおして、基盤上の生物遷移を促進し、また、栄養塩の回転を早めていると考えられているが、これら原生動物の分類,摂餌生態等の知見は非常に少ない。本研究では、北方寒冷域および温暖域沿岸の付着性原生動物を観察するとともに、海水中に沈漬した付着基盤上の細菌,微細藻類,原生動物の出現分布状態を観察し、さらに原生動物の遷移の様相についてしらべた。(研究方法)テフロンとガラスの人工付着基盤を、沿岸水域の水深0.5m層に浸漬し、基盤上の細菌はDAPIで染色した後、蛍光顕微鏡を用いて計数した。原生動物の観察は、基盤を海水のはいったシャーレ中に移し、微分干渉顕微鏡を用いて行なった。なお、原生動物の分類は、原著論文を収集した後に行った。(結果)両基盤上には、浸漬後6日目で、細菌,微細藻類,無色鞭毛虫,繊毛虫がそれぞれ約【10^8】,【10^7】,【10^5】,【10^5】cells/【cm^2】出現した。繊毛虫は、テフロン板上に23,ガラス板上には17種観察されたが、細菌食の種は3日目まで優先し、その後4日目より、植食性種,肉食性種が出現して、この3者はほぼ同じ割合で併存した。また、その種多様度は、浸漬後4日目に急激に増大した。なお、二,三の水域より採集した原生動物を用いて、小型動物プランクトンを飼育したところ、原生動物が餌料として有効であると判明した。原生動物の分類については、原著論文をもとにして、繊毛虫Holosticha,および無色鞭毛虫の、いわゆるBodoとMonasの分類再検討を進めている。
時系列と相互作用の記述モデルと学習による、家電・生活者の見守りに関する研究

本研究の目的は、家庭内の電力使用パターンから、個々の電気機器の状態や家電を使用する生活者の行動を推定し、機器や配線の異常検出、余剰電力や消し忘れ電力の推定アルゴリズムの開発である。そのために、電気機器の電力パターンのような、使用者の操作などによる不連続な状態変化と、過渡現象のような連続的な状態変化を記述する時系列モデルを確立しその学習手法を開発した.また,複数の家電の時系列モデルの相互作用を解析,学習し,家電を使用する人物の行動を推定する方法を開発した。本研究では、家庭内の電力使用パターンから、個々の電気機器の状態や家電を使用する生活者の行動を推定し、機器や配線の異常検出、余剰電力や消し忘れ電力の推定アルゴリズムの開発し、このような家電や生活者の見守りによって、家庭における電気機器の事故の軽減や電力使用量を削減する手法を開発することを目的とする。2011年度には、家庭内の電力消費パターンを詳細に計測するため,コンセントごとに家電の電力を計測/制御する機能を持ち,サーバと通信できるスマートタップによって、家全体の個々の家電の消費電力を計測するスマートタップネットワークを構築した。またこのスマートタップネットワークによって得られた家電の電力消費パターンから人物がいつどこで,どの家電を使用したかを推定する人物動作推定手法を開発した。さらに個々の家電について消費電力の変化パターンから家電がどのような動作モードかを推定し,また将来の消費電力変動を予測するInterval Based Switching Kalman Filtersを開発した。また、ユーザが与えた消費電力量の上限やピーク電力の上限から電力使用計画を策定し、家電からの電力使用要求を調停するオンデマンド型電力制御システムを開発した.最終年度である2012年度には、消費電力パターンから料理,休息,家事などの生活行動を推定し,また生活行動から消費電力パターンを予測する双方向の変換アルゴリズムを開発した.さらに電力変動予測アルゴリズムを利用して,家電の劣化度合いを推定するアルゴリズムを開発した.また,オンデマンド型電力制御システムの仕組みを利用した適応的な蓄電池制御によって,必要最低限の容量の蓄電池によって,生活の質を損なうことなく大きくピーク電力を削減する手法を開発した。平成23年度には,家庭内で使用している家電の電力使用パターンを計測・収集する「スマートタップネットワークシステム」の構築を行い,実際にマンションルームに実装して生活データの収集を行った.また,収集したデータを用いて生活している人物の行動を推定する「電力データからの人物行動推定」アルゴリズムを開発し,実際に一人の人物が生活したデータに対して行動推定を行った.さらに家電の消費電力パターンの連続的な変動と不連続な変動をカルマンフィルタの切り替わりで表現する「Internal based Switching Kalman Filters」モデルを提案し,その学習と,学習結果を用いた電力変動予測アルゴリズムを開発した.これらの手法は,本提案のテーマである,家庭の電力消費パターンから,家電の状態モデルやそこに暮らす生活者の生活モデルの推定における基盤技術であり,また連続・非連続を記述する時系列モデル,およびお互いに関連しあう時系列データの相互作用の記述モデルとして一般化できる.さらに,生活者の生活の質(QoL)を保ちつつ,家庭内の電力使用量を上限値内におさめるための,家庭内エネルギーマネージメント技術である「Energy on Demand」システムを開発した.このシステムは家庭内の電力使用量の瞬時値の上限(最大瞬時電力),および一定期間の積算量の上限(節電率)を保証するこのとできる,世界でも類をみない新しいエネルギーマネージメント技術であり,また電力需給の逼迫に対して,各家庭で使用量を適切にコントロールすることで,過剰な供給力の増強を行うことなく需給バランスの安定化を図ることのできるシステムである.当初の目標では,平成23年度には電力使用パターンの計測・収集システムを構築するとともに、電力パターンの過渡現象の時間的変化を記述するためのモデルの構築、およびそれを用いた異常検出アルゴリズムの構築を行うとあった.目標通り計測・収集システムを構築し,生活データの収集を続けている.また,時系列変化の記述モデルとして「Internal based Switching Kalman Filters」を提案し,実際に家電の電力変動を学習,予測する実験を行った.また,これらに加えて,平成24年度に計画していた人物の行動推定を前倒しして実施し,実際に生活したときの電力データのみから人物の行動を推定する実験をおこなっていて,それぞのの成果について対外発表もこなっている.さらにスマートタップに関しては,アダプタ型だけでなく,コンセント埋込型,海外仕様(200V)など複数のタイプを開発するとともに,エネルギーの情報化WG内にスマートタップユーザグループを設立し,スマートタップの共通仕様や,データの蓄積フォーマットの共通化,取得したデータの活用方法などについて議論を進めている.また,これらの基礎技術の応用として,Energy On Demandと名付けた新しいホームエネルギーマネジメントシステムを提案し,実証実験用のマンションルームにシステムを構築して,実験を行った.この成果は国際会議SmartGridComm2011で発表するとともに,実際に生活して実証実験を行なっているところである.また,来年度以降の新しい実証実験場所として,京都府がすすめる「京都力結集エコ住宅」にもシステム構築を行なっている.平成24年度には,電力変動の記述

モデルである「Internal based Switching Kalman Fileters」を改良し更に適用家電の範囲を広げると共に,Hybrid Systemの記述モデルおよびその学習アルゴリズムとして汎用化し,他の分野への応用を広げる.また,この技術を利用して複数家電の電力使用量の推定方法の確率や,家電の内部状態推定などの技術を確率させる.さらに,上記モデルを拡張し,複数の変動モデルの相互作用の解析を行い,複数の電源・家電の協調的制御の方法を確率し,家庭内,地域内の複数電源マネージメントへの手法を確率する.人物行動推定に関しては,現在の行動推定から,さらに抽象的な生活パターンの学習技術を確率し,それに基づいて個人個人に適応した節電プランの提案や,無駄な電力の発見,生活見守りシステムの提案を行う.また,上記の基礎技術を適応して,Energy on Demandシステムを複数の分散電源へと拡張するとともに,複数家庭におけるEnergy on Demandシステム同士の連携・協調についても検討する.電力変動パターン学習において,時系列データをリアルタイムで解析し予測するための計算機を購入する.また,生活データの蓄積・解析のための大規模データベースを購入する.さらに,様々な人に生活してもらって,実際の生活データを獲得するための実験協力謝金を使用する予定である.また,新しい実証実験場所である「京都力結集エコ住宅」におけるシステム構築のために,スマートタップ,ホームゲートウェイ,及び,ネットワーク設備を購入する.また,研究成果の発表のため,学会出席のための旅費,参加費,および論文誌への投稿費を支出する予定である.
相対論的天体プラズマにおける非定常・放射輸送の理論的研究

クェーサーや活動銀河中心核において大質量ブラックホールの近傍に生成される相対論的プラズマの性質を調べた。コンプトン散乱や電子陽電子対発生などの素過程をくみいれた非定常放射輸送の数値計算コードを開発し、有限の大きさを持った相対論的プラズマの時間発展および定常状態の内部構造を調べた。初期にイオンを瞬間的に過熱した場合、そのエネルギーは初期のトムソン時間の約10倍程度の間に電子および光子に輸送され、約20%が対発生に使われることがわかった。定常構造については、求められたイオン温度、電子温度、対密度、放射スペクトルの空間分布を一様モデルと比較すると同じ過熱率に対して中心部でより低温になり、対密度は大きくなることがわかった。また対大気は光子の方向分布が非等方になるため予想ほど発達しないことを見い出した。この結果を2温度降積円盤モデルに適用し、電子陽電子対を考慮したときの円盤の構造を調べた。中心天体の重力の下での円盤の力学的つりあいを同時に考慮して解き、降積率が大きい時には定常解が存在しなくなることを発見した。定常解の許される最大降積率は、主たる放射過程が制動放射の場合でもサイクロトロン高調波のコンプトン化による場合でもエディントン光度の数%にすぎない。解の存在しない理由は期待される電子温度は光学的厚さに対して対平衡が許されないことによっている。この結果は大きな降積率に対して降積円盤がどのようにふるまうのかという問題を提起したことになる。その可能性の1つとして円盤からの恒星風的な質量放出について簡単な場合の流体力学的検討を行ない、円盤の温度が高い場合にはかなりの量の物質が中心天体に落ちこまずに外部に放出されうることを見い出した。さらに詳細にこの問題を研究することが今後の課題となっている。クェーサーや活動的銀河中心核において大質量ブラックホールの近傍にアクリションによって生成される相対論的プラズマの性質を調べた。コンプトン散乱や光子光子衝突による電子陽電子対発生などの素過程の数値的取扱法を検討し、これを放射輸送計算コードに組み入れた。放射輸送の取扱いはモンテカルロ法を基本とし、これに一部分布関数及び光子径路の概念を組み入れた独自のものを開発した。このコードを使って、いくつかの典型例について数値シミレーションを行ない、予備的な結果を得るとともに、次年度以降のコードの改良の目標を得た。主な結果は以下の通りである。初期値としてイオンを高温に加熱した場合、電子加熱と高エネルギー光子発生が引き継き生じ、電子陽電子対が大量に発生し、プラズマの光学的厚さが増大し光子はプラズマ中に閉じこめられる。その後の進化は光子が次第にプラズマから逃げ、プラズマが冷却にることによって進むが、放射スペクトルは約【10^9】Kのウィーン型となる。プラズマを定常的に加熱した場合のプラズマの構造についても調べた。加熱率が大きいと、イオン温度は約【10^(10)】Kまで減少し、プラズマの圧力は約【10^9】Kのウィーン平衡にある光子と電子陽電子対によってになわれることを発見した。またプラズマの外部にも光学的厚さが1程度の電子陽電子対大気が形成されることがわかった。この計算コードは衝撃波による粒子加速の問題にも適用できることがわかったのでその問題も同時に調べている。次年度以降はコードの改良とともに様々なパラメータに対する数値計算を行ない、その結果をアクリションプラズマの問題に適用していく予定である。更に力学を計算コードに組みいれることも検討したい。初年度に開発した計算コードを使って相対論的プロズマの時間発展と定常構造を調べた.主な結果は以下の通りである.

初期にイオンを加熱した場合引き続く電子加熱と高エネルギー光子発生の結果,光子光子衝突によって電子陽電子対発生が起こる.その効率はイオンの初期内部エネルギーの約20%が対発生に消費される程度である.その後プラズマは光子拡散によって冷却し,対密度も対削滅によって減少する.典型的な発展のタイムスケールは初期のトムソン時間の約10倍である.放射スペクトルはウィーン型となり,以前にGuilbertたちによって主張されていた幅広い対消滅線の特徴はみられないことがわかった.プラズマを定常的に加熱した場合の対大気を含む内部構造についても調べた.光度がある程度大きいと,イオン温度はかなり低下し電子温度との差は小さくなる.一方対生成により対密度はイオン密度をかなりこえるので圧力は電子陽電子と光子とりわけウィーン光子によって担われる.プラズマの外部に形成される対大気は光学的厚さが1程度以下であり,予期した程大きな影響は及ぼさないようである.以上の結果を2温度降積円盤モデルへ応用し,降積率が大きくなると,定常解が存在しなくなることを発見した.このような場合に降積円盤がどのような構造をとるのかという問題は今後の重要課題の一つである.これに関連して降積円盤からのwindの計算も進めており, windが降積円盤におよぼす影響も大きいことがわかった.今後は電子陽電子対とwindを同時にとりいれて力学的考察をすすめたい.以上の得られた結果は既にまとめられたものもあるが,次年度にとりまとめる予定のものがかなりある.なお関連する課題として衝撃波による粒子加速のシミュレーションも同様の計算コードにより行なっている.前年度までに行った非定常放射輸送の数値計算コードを使って、有限の大きさを持った相対論的プラズマの時間発展および定常状態の内部構造を引き続き調べた。求められたイオン温度、電子温度、電子陽電子対密度、放射スペクトルの空間分布を一様モデルと比較すると、同じ加熱率に対して中心部ではより低温になり電子陽電子対密度はより大きくなることがわかった。また光子の方向分布が非等方になるため対大気はあまり発達しないことを見い出した。これらの結果からみて光度が大きい時には著しい非一様性があると予想されるが、中心部と周辺部で光子の平均自由行程が大きく異なるため取扱いが困難であり、詳しい検討は今後の課題として残されている。この結果を2温度降積円盤モデルに適用し、電子陽電子対を考慮した時の円盤の構造を調べた。中心天体の重力の下での円盤の力学的つりあいを同時に考慮して解くと、降積率大きい時には定常解が存在しなくなることを発見した。定常解の許される最大降積率は、主たる放射過程が制動放射の場合でもサイクロトロン高調波のコンプトン化による場合でもエディントン光度の数%にすぎない。解の存在しない理由は期待される電子温度と光学的厚さに対して対平衡が許されないことによる。この結果は大きな降積率の場合に降積円盤がどのようにふるまうのかという問題を提起したことになる。その可能性の一つとして円盤からの恒星風的な質量放出についての流体力学的検討を行い、円盤の温度が高い場合にはかなりの量の物質が中心天体に落ち込まずに外部に放出されうることを見い出した。
特異抗原による血小板の活性化について

A)血小板の活性化に関して:末梢血より、若干の白血球が混入した状態で血小板を採取し、特異抗原で刺激すると、化学発光が認められた。しかし、完全に血小板のみを採取し、特異抗原で刺激したところ化学発光は起きなかった。そこでIgEでこの血小板を処理した後anti-IgEで刺激してみたが、化学発光は起こらなかった。B)末梢抗酸球の活性化に関して:ハウスダストならびにダニ抗原に感作された喘息患者より末梢血を採取し、Percoll discontinuous graident法で好酸球(純度90%以上)を得、特異抗原で刺激したが、化学発光は起こらなかった。C)モルモット腹腔好酸球について:腹腔内に馬血清2mlを一週間毎に9回注入した後、再度馬血清を2ml腹腔内注入し、その48時間後に生理食塩水で腹腔内を洗浄して得られた細胞浮遊液からPercoll discontinuous graident法で純度95%精製された好酸球である。この好酸球はCa ionophore A23187やPhorbol miristateacetate刺激で化学発光を示したが、馬血清では化学発光を示さなかった。この好酸球にIgE溶液とanti-IgEを加えたところ化学発光を示し、その反応は好酸球の数に応じて増加した。この好酸球はleukotriene B4やplateletactivating factorに遊走反応を示した。この好酸球をcarcitonin generelated peptideやneurokinin A、substance Pが遊走させることを証明した。この好酸球を用いることにより、人末梢血中の好酸球遊走活性能を常に測定できるようになり、その結果抗原吸入による気道収縮反応前後で血清中の好酸球遊走活性能が上昇することを確認した。さらに、この反応がbeta2-交感神経刺激剤であるフェノテロールの吸入により抑制されること、すなわちbeta2-交感刺激剤が人体中でも抗アレルギー作用を示すことを確認した。Ca ionophore A23187でこの好酸球を刺激した上清がモルモット気管平滑筋のヒスタミンに対する収縮反応を有意に上昇させた。しかしながら,細菌Low affirity Fc receptorを持つ細胞群,例えばマクロファージや血小板,好酸球,好中球など,が存在することが次々と見い出されている.そこで本研究においてLow affinty Fc receptorを介するi型アレルギー反応を評価する方法を開発することを目的として,化学発光を用いて特異抗原刺激による血小板の活性化を定量的に測定することを試みている.末梢血より,白血球をほぼ完全に除去した状態(血小板10^4個当り白血球1個程度)で血小板を抽出することはかなり難しく,これまでの諸家の報告に基づいて行うと,現時点では23%の白血球の混入がさけられない状況である.そのような条件下ではあるが,血小板を特異抗原で刺激すると,化学発光が認められた.これまでのところ,この化学発光が血小板によるものか,混入した白血球によるものかはまだ結論がでていない.

これが白血球によるものならば,今後,特異的なIgEを介した反応であることを照明しなければならない.以上のことが,昭和63年度の基礎的な研究課題であると考えている.A)血小板の活性化に関して:抹消血より、若干の白血球が混入した状態で血小板を採取し、特異抗原で刺激すると、化学発光が認められた。しかし、完全に血小板のみを採取し、特異抗原で刺激したところ化学発光は起きなかった。そこでIgEでこの血小板を処理した後anti-IgEで刺激してみたが、化学発光は起こらなかった。B)抹消抗酸球の活性化に関して:ハウスダストならびにダニ抗原に感作された喘息患者より抹消血を採取し、Percoll discontinuousgraident法で好酸球(純度90%以上)を得、特異抗原で刺激したが、化学発光は起こらなかった。C)モルモット腹腔好酸球について:腹腔内に馬血清2mlを一週間毎に9回注入した後、再度馬血清を2ml腹腔内注入し、その48時間後に生理食塩水で腹腔内を洗浄して得られた細胞浮遊液からPercoll discontinuous graident法で純度95%に精製された好酸球である。この好酸球はCa ionophore A23187やPhorbol miristateacetate刺激で化学発光を示したが、馬血清では化学発光を示さなかった。この好酸球にIgE溶液とanti-IgEを加えたところ化学発光を示し、その反応は好酸球の数に応じて増加した。この好酸球はIeukotriene B4やplatelet activating factorに遊走反応を示した。この好酸球をcarcitonin gene related peptide neurokinin A、substance Pが遊走させることを証明した。この好酸球を用いることにより、人抹消血中の好酸球遊走活性能を常に測定できるようになり、その結果抗原吸入による気道収縮反応前後で血清中の好酸球遊走活性能が上昇することを確認した。さらに、この反応がbeta2-交感神経刺激剤であるフェノテロールの吸入により抑制されること、すなわちbeta2-交感神経刺激剤が人体中でも抗アレルギー作用を示すことを確認した。Ca ionophore A23187でこの好酸球を刺激した上清がモルモット気管平滑筋のヒスタミンに対する収縮反応を有意に上昇させた。
グラフの支配数に関する縮約臨界性と，Vizing 予想への応用

本研究では,頂点の除去や辺の縮約・追加によって支配数が減少するようなグラフについて考察し,ある意味での妥当性を持った一般化を与えた.その成果として,頂点除去について臨界的なグラフの直径の上界に関して,いくつかの既存の定理の一般化を与えることに成功した.また,多彩支配数と呼ばれる支配数の一般化について,その値が自明なものとなるための最大次数に関する最善な十分条件を与えることができた.その結果として,様々な問題において多彩支配数が有効に働く状況を把握できるようになった.26年度は,目標としていたVizing予想の解決に向けて,支配数に関する大域的な研究を行った.より具体的には,以下の内容について研究を行った.1.【支配数に関する臨界性】Vizing予想の解決のために重要であると考えられている支配数の臨界性について,26年度は重臨界性に着目して研究を行った.その一環として,次のような結果が得られた.a.重臨界性と非常に似ている「頂点臨界性」という概念に対して,重臨界性との共通の一般化を発見し,その一般化がある意味で有用な一般化であることを証明した.特に,頂点臨界的なグラフに関する直径の上界を一般化することができた.b.重臨界性を持つグラフの直径に関して知られていた予想に対して反例を与えた.一方で,支配数の分布を調査することで,重臨界的グラフの直径に関する問題に重要と考えられる不等式を与え,新たな予想を提案した.2.【多彩支配数に関する不等式】Vizing予想に関する既存の結果として,多彩支配数を用いた不等式が知られている.本研究ではその不変量と,研究が盛んに行われている全支配数に関して,近年提案された予想を解決した.この結果を用いることで,全支配数の結果が用いた多彩支配数の研究が発展することが期待できる.また,この証明は非常に短く,かつ支配数に関する研究に対して新たな方針を与えたものであり,今後の周辺研究の発展にも寄与するものであると考えられる.以上が本年度に得られた結果である.27年度は,26年度に行った研究の続きとして,多彩支配数に関する問題を中心に研究を行った.多彩支配数は本研究の最終目標であるVizing予想の解決に役立つ不変量として知られいる.一方で多彩支配数の研究自体は,定義上の扱いにくさから研究があまり進んでいなかった.26年度は多彩支配数と他の概念との比較に着目して研究を進めていたが,27年度は多彩支配数自体に着目し,多彩支配数が持つ扱いにくさを解消するために,いくつかのアプローチ方法を提案した.その各々のアプローチ方法について結果を得ることができた.具体的には以下の内容について研究を行った.1.多彩支配数が頂点数と等しくなるための良い十分条件として,グラフの最大次数を用いた最善な不等式を与えた.これは既に知られている結果を大幅に改良するものである.その結果の応用として,Nordhaus-Gaddum型不等式に特殊な性質を与えるなどといった重要な副産物も得られた.2.多彩支配数に独立性を追加で仮定することによって,これまでに差が見られなかった2つの状況に対して,明確な差を見出すことができた.3.多彩支配数が変化するための辺の追加という操作について研究を行い,一見すると比較できない状況下において,潜在的な差を見つけ出した.これらの結果は多彩支配数を用いてVizing予想に取り組むときに大きな道具として使えるものであると考えている.以上が27年度に得られた結果である.26年度に得られた成果を基に多彩支配数の研究を深く行ったが,想定していた以上に重要な結果が得られた.当初の研究予定ではVizing予想の解決に向けて縮約臨界的グラフを中心に研究を進める予定であったが,本研究によって多彩支配数を用いたアプローチも現実的になったと考えられる.これは28年度以降の研究手法に選択肢を増やしたと言えるため,研究はおおむね順調に進んでいると考えられる.28年度は過去2年間の研究を踏まえて,支配数に関する臨界性と多彩支配数の両方の観点から,より細かい研究を行った.このいずれの概念も,本研究の最終目標であるVizing予想の解決に関連するものとして知られている.また,支配数に関する総合的な研究として,有向グラフの支配数について結果が得られた.より具体的には,以下の内容について研究を行った.1.支配数に関する臨界性については,頂点除去や辺追加などに関するものが研究されており,相互の関係も調べられている.本研究では,Vizing予想に関係深い概念である臨界頂点に着目し,そこから派生した2つの臨界性(頂点除去臨界性と2頂点除去臨界性)を一般化することに成功した.その結果として,臨界性を持つグラフの直径に関するいくつかの定理を統一的に述べることが出来るようになった.2.多彩支配数に関する研究として,最小次数が2以上の3-多彩支配数の最善な上界を,グラフの縮約操作を駆使することで得ることが出来た.この結果をもって,多彩支配数についての最小次数2以上という条件での基本的な上界問題がすべて解決した.3.有向グラフにおける支配数について,その概念が2部グラフ上の全支配数と1対1対応することを発見した.

これにより,既存の結果を別の定理の系として導くことができるようになった.また,全支配数の既存の様々な定理を有向グラフに還元することで,有向グラフ上の支配数に新たな知見をもたらすことが出来た.当初の目的であったVizing予想に関する研究を行う過程で,支配数に関する多くの研究成果が得られた.特に,支配数に関する臨界性と多彩支配数という,Vizing予想の解決に直結する2つのアプローチ方法のそれぞれに対して結果が得られた.したがって,研究は順調に進展していると考えられる.研究最終年度であった29年度は,Vizing予想へのアプローチを目指し,支配数の概念に対して多角的に研究を行った.特に,多様な支配数的不変量を統一的に表現することに成功したため,いくつかのVizing予想に関連する予想も含めて同一の手法で研究を行えることになった.この成果の中で,超グラフの被覆数と関連する全支配数や,differentialというグラフの不変量と双対関係のあるローマ支配数の一般化に当たる不変量を提案した.この成果はVizing予想への貢献だけではなく,支配数の研究全体の見直しに繋がることが期待される.支配数の辺除去に関する臨界性については,平面グラフに限定した場合には強い制約が見られ,その結果位数が非常に小さいものに限られることが判明した.これは,平面グラフに限ってVizing予想を考察する場合,臨界性の兼ね合いから位数が小さいグラフのみを対象とすれば良いことになり,研究の見通しが非常に良くなることを意味する.また,グレブナー基底を用いた代数的手法に着目することによって,支配数の臨界性とVizing予想の繋がりがより明確になった.残念ながら現在までにその観点からのVizing予想の進展はないが,同様の手法を用いてSeymour予想という有向グラフの問題に新たなアプローチ方法を見出すことができた.研究期間全体を通じて,当初の想定を大幅に超えた支配数に関する結果が得られた.それらを処理するための研究に時間を費やすことになり,最終的にVizing予想に直結した研究の進展が滞ってしまうことになったが,支配数の研究全体に大きく寄与できたと考えられる.したがって,本研究で得られた様々な定理を基にすることで,今回至らなかったVizing予想の解決を目指した研究を継続して実施する予定である.本研究では,頂点の除去や辺の縮約・追加によって支配数が減少するようなグラフについて考察し,ある意味での妥当性を持った一般化を与えた.その成果として,頂点除去について臨界的なグラフの直径の上界に関して,いくつかの既存の定理の一般化を与えることに成功した.また,多彩支配数と呼ばれる支配数の一般化について,その値が自明なものとなるための最大次数に関する最善な十分条件を与えることができた.その結果として,様々な問題において多彩支配数が有効に働く状況を把握できるようになった.「研究計画」で述べたように,26年度は臨界性を持ったグラフの構造を調査することを目標としていた.現在までにVizing予想の解決に直ちに関連するような結果は得られていないが,より広い意味での発見がいくつもあった.これらは27年度以降の研究に大きく役立つものであると考えられるため,総合的に考えて,研究はおおむね順調に進んでいると考えられる.既に述べた通り,27年度の研究成果によって研究の方針に選択肢が増えたため,どのようなアプローチ方法をとるかを慎重に選ぶ必要が出てきた.28年度は引き続き縮約臨界性の研究を進めながら,並行して多彩支配数のより精密な研究を行い,より良い研究方針を探っていく予定である.
外傷受傷後の幼若永久歯歯冠色の経時的変化:色による歯髄生死判断の可能性の検討

本研究の目的は、動物で実験的に再植した幼若永久歯の経時的な歯冠色変化と歯髄組織所見を対応させることにより、歯冠色から歯髄生死判断が可能かどうかを検討することである。また歯冠色の経時的記録にデジタルカードカメラを使用しコンピューターでのデータ管理をスムーズに行えるようにした。当初は動物実験はビーグル犬の上顎永久切歯(単根歯)で行う計画であったが、費用・実験期間が縮小したことにあわせて、ラットの上顎臼歯(複根歯)に変更した。4週齢雄性Wistar系ラットの右側上顎第一臼歯を被験歯とし、無処置の反対側同名歯をコントロールとした。実験歯の付着歯肉をエキスカで断裂後、抜歯鉗子で完全脱臼させ直ちに再植。再植後1,3,5,7,14,28,60,90日に潅流固定を行い組織標本を作製した。デジタルカメラで経時的に歯冠色記録を採取した(歯科臨床で行われている撮影と同様に行った)が、対照歯においてもばらつきが大きく満足のいく結果は得られなかった。その原因は撮影条件(光源の種類,被写体・カメラ・光源の三者の位置関係など)を厳密に規定しなかったためかもしれない。被験歯が近遠心径が3mm程度と小さい上に多咬頭歯であり、また臼歯であるため口腔内での位置が後方であるため、接写用レンズを装着したデジタルカメラ(重量は2kgを超える)での撮影は困難であった。一方、組織所見は5-7日目以降は(1)歯髄組織が再生し修復象牙質形成が起こる場合、(2)歯髄組織が骨組織を含む線維性結合組織に置換する場合、(3)炎症性細胞が多数浸潤し正常の歯髄組織がほとんど認められない場合の三通りかそれぞれ同程度の頻度で認められたが、(1)(2)はともに歯髄組織が再生(断裂した神経と血行が回復)した状態であり、(3)が歯髄壊死に相当する。なお組織像が(3)の所見を示した被験歯は、肉眼的には7日目項より歯冠色の暗色化が認められることが多かった。小児歯科・障害者歯科の臨床で幼若永久歯の外傷に遭遇する機会は多いが、歯髄壊死の徴候を早期に発見することが困難なため、歯内療法の開始が遅れて保存不可能となり小児期に抜歯を余儀なくされることもある。本研究は、実験的に再植した幼若永久歯の経時的な歯冠色変化と歯髄組織所見を対応させることにより、歯冠色から歯髄生死判断が可能かどうかを検討することを目的としている。平成10年度は、資料管理用データベースの構築準備および動物実験(予備実験)を行った。まず資料管理用データベースの構築準備として、歯科臨床で多用されているニコン社製接写用レンズを装着したデジタルカードカメラ(富士写真フィルム社製DS-560)でヒト成人の上顎切歯を撮影し歯冠色記録とする。この画像資料は、デジタルカードカメラにセットしたイメージメモリーカードに記憶されるが、PCカードリーダーを介して、パーソナルコンピューターに読み込ませた。現在、経時的に蓄積されていくデータの管理のための基本ソフトウェアーを開発中であり、これを11年度の動物実験で活用する予定である。また、当初は動物実験(幼若永久歯の実験的再植)はビーグル犬の上顎永久切歯(単根歯)で行う計画であったが、費用・実験期間が縮小したことにあわせて、ラットの上顎臼歯(複根歯)に変更する予定である。ただし再植実験が数多く報告されている前者に比べ、後者は実験手技が難しいため、変更可能かどうかを探るために10年度に数例で予備実験を行い、検討中である。

一方、組織所見は5-7日目以降は(1)歯髄組織が再生し修復象牙質形成が起こる場合、(2)歯髄組織が骨組織を含む線維性結合組織に置換する場合、(3)炎症性細胞が多数浸潤し正常の歯髄組織がほとんど認められない場合の三通りかそれぞれ同程度の頻度で認められたが、(1)(2)はともに歯髄組織が再生(断裂した神経と血行が回復)した状態であり、(3)が歯髄壊死に相当する。なお組織像が(3)の所見を示した被験歯は、肉眼的には7日目項より歯冠色の暗色化が認められることが多かった。