hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たに見出された遺伝性成長遅延症マウスにおける内分泌系の加齢変化と寿命

本研究において、DW/J系マウス由来の成長遅延症(gr)マウスの下垂体-甲状腺系、GHおよびプロラクチンを中心とした内分泌系の特性ならびにそれらの経時変化について以下の点を明らかにした。1)grマウスは常染色体性劣性遺伝(遺伝子記号、grt)により出生時より原発性甲状腺機能低下症となり著名な甲状腺ホルモン欠乏を呈する(ヒト、クレチン病のモデル動物)。2)grマウス血清T4濃度は3ヵ月齢以降わずかに増加するが一生を通じて正常値の1/3以下にとどまる。3)grマウス下垂体前葉細胞は甲状腺ホルモン欠乏の影響を受けて、TSH細胞はホルモン合成、分泌過剰となりホルモン枯渇状態を呈し、GHおよびプロラクチン細胞の増殖、発達は遅れ、これらホルモンの下垂体含量の増加は固体の成長とともに遅れる。GH、プロラクチンの下垂体含量は加齢にともない増加が認められるが、老齢に至っても正常値以下である。このようんなgrマウス内分泌環境の老化に及ぼす影響を調べるため、grマウスをSPF化しSPF環境下における寿命を測定し正常マウスとの比較を試みた。1992年3月以前に出生した雄のgrマウス7匹および正常マウス14匹について生存率曲線を作成し50%生存の日齢を求めたところ、正常マウスで約700日に対してgrマウス約600日であった。既に報告したように、grマウスでは加齢にともない下垂体前葉の肥大が起こり、死亡時の剖験例ではほとんどの場合腫瘤化して周囲にひろがっていた。このような下垂体病変の影響を考慮する必要があると考えられるが、本研究の結果は、少なくとも、甲状腺ホルモンやGHは個体の正常な発育に必須であるが、理想的環境下における成熟後の生命維持には必ずしも必要ではないことを示唆した。寿命以外の老化の指標となるような生理機能、例えばエネルギー代謝等、についての検討が今後の興味ある課題と思われる。1.成長遅延症マウスのSPF化に成功し、バリアーシステム内で繁殖中である。そのうちの一部を随時とりわけ、寿命測定のため長期飼育を始めている。2.クリーンコンベンショナル条件下で従来より飼育中の個体を用いて成長遅延症マウスならびに正常マウスの下垂体および血中プロラクチンの加齢変化をELISA法、Westem Blotting法に基づいて測定、比較した。成長遅延症マウスでは、成長ホルモンや甲状腺ホルモンの場合と同じく、プロラクチンの発現も遅れて起こり正常に比べて低いことが示唆された。甲状腺刺激ホルモン(TSH)についても検討している。3.マイクロサテライトのDNA多型を利用したリンケージ解析により成長遅延症遺伝子のマッピングを行なっている。これまでの結果から、成長遅延症遺伝子は、よく似た表現型を示す甲状腺機能低下マウスの原因遺伝子、hyt,が乗る第12染色体上には存在しないことが示され、これまで報告されていない遺伝子の突然変異によることが示唆された。4.牛TSHを投与後、血中甲状腺ホルモンを測定した結果から、成長遅延症マウスでは正常に比べて甲状腺のTSH応答が極めて悪いことがわかった。この甲状腺組織のTSH応答性の欠損ないし低下が成長遅延症マウスの下垂体病変や成長異常を招来している可能性が考えられる。TSH刺激後のcAMP産生の測定等を行ない、障害部位の同定を試みる。5.寿命測定のため長期飼育を行なうマウスの生理的年齢を表すのに適当な非侵襲的に測定できる因子(老化指標)について検討する。クレアチニンや各種ホルモンの尿中排泄量等が期待できる。DW/J系マウス中に見出された特異な成長遅延を示す突然変異マウス、成長遅延症マウス、の内

分泌系の加齢変化と寿命の測定を目的として、今年度は以下の研究を行った。1.成長遅延症マウスでは老齢より、下垂体前葉に色素嫌性で免疫組織化学的にみて、前葉ホルモンを含まない細胞の集塊が存在し、加齢とともに下垂体前葉の肥大が起る。ポリアミン合成の律速段階を触媒するオルニチン脱炭酸酵素(ODC)活性を測定したところ、ODCは2ヵ月齢成長遅延症マウス下垂体で正常に比べて20倍に上昇しており、加齢とともに減少して12ヵ月齢では正常レベルになった。肝ODC活性は成長遅延症と正常マウスで差は認められなかった。最近、ODCは細胞の形質転換(トランスフォーメーション)に関与することが明らかにされたが、成長遅延症マウスでは下垂体前葉細胞に形質転換が起り、異常な色素嫌性細胞の増殖と成長ホルモン産生細胞などの正常細胞の減少を招来した可能性が示唆された。成長遅延症マウスでは甲状腺のTSH応答性が悪く、そのため甲状腺機能低下症となっていることがこれまでに判明しているが、甲状腺ホルモン欠乏が、ある種の下垂体前葉細胞の形質転換を誘起しているのかもしれない。2.寿命測定のためSPF化した成長遅延症マウスのバリアーシステム内での飼育を継続して行っている。3.非侵襲的に測定できる老化指標としてクレアチニン等の尿中排泄量の測定を計画している。4.まだ明らかとなっていないTSH、TRHや性ホルモン動態について検討中である。申請者らが新たに見いだした、DW/J系マウス由来の遺伝性成長遅延症(gr)マウスの内分泌系の加齢変化と寿命、に関して研究を継続して行ない、以下のような成績を得た。1.ラット甲状腺刺激ホルモン(TSH)測定用RIAキットを用いて測定した、grマウス血清TSH濃度は、若齢より老齢に至るまで、正常マウスに比べて著増しており、甲状腺ホルモン投与によって正常レベルになった。この結果は、これまでの成績と合わせて、grマウスが出生時よりの原発性甲状腺機能低下症、すなわちヒトのクレチン病のモデル動物であることを強く示唆した。2.SPF化しバリアーシステム内で長期飼育中の雌雄各20匹程度の正常およびgrマウスの寿命について結果をとりまとめ中であるが、1992年3月以前に出生した雄のgrマウス7匹および正常マウス14匹について生存率曲線を作成し50%生存の日齢を求めたところ、正常マウスで約700日に対してgrマウス約600日であった。既に報告したように、grマウスでは加齢にともない下垂体前葉の肥大が起こり、死亡時の剖験例ではほとんどの場合腫瘤化して周囲にひろがっていた。このような下垂体病変の影響を考慮する必要があろう。まだ生存中の個体が半分程度あり、実験終了次第結果を詳しく検討する。3.これまでの結果をとりまとめて研究成果報告書を執筆中である。マウスの寿命に関しては、年度内に間に合わない場合は最終結果がまとまり次第別に報告する。
Rhoキナーゼの新しい展開

(背景と目的)Rho/Rho-kinase pathwayは血管平滑筋細胞でのミオシン軽鎖の直接リン酸化とミオシン脱リン酸化酵素の不活性化を介して血管収縮を起こし、心血管系生理機能の調節に重要な役割を果たしていることが、近年の研究により明らかにされてきた。一方、内皮細胞のeNOSはNOを合成し血管平滑筋を弛緩させる。両者のcross-talkについて、eNOS活性制御に重要な二つのリン酸化サイト(Thr495とSer1177)のうち、今までRho-kinaseの影響が明らかにされていないThr495に注目して我々は研究を行った。(結果)in vitroの系では、活性型Rho-kinaseによりThr495がリン酸化されることを確認した。in vivoでも活性化型Rhoあるいは活性化型Rho-kinaseを発現させたCOS-7細胞の系にてThr495のリン酸化レベルの上昇を確認した。また、培養血管内皮細胞をトロンビンで刺激した際のThr495のリン酸化レベルの経時的変化がRho-kinaseの活性レベルの推移と一致することを明らかにした。in vivoの実験では、細胞をRho-kinase阻害剤で処理することにより、Thr495のリン酸化レベルが著明に抑制されることも確認した。(考察とまとめ)以上の実験結果から、Rho-kinaseがeNOSのThr495を直接リン酸化することが示された。eNOSはThr495のリン酸化により不活性化するため、我々の結果から、Rho-kinaseによりThr495が直接リン酸化を受けることでeNOS活性は抑制されると考えられる。我々の研究結果は、既に報告されているRho-kinase阻害剤の心血管系に対する治療効果の機序として、eNOS活性化・NO産生増強による血管内皮機能改善作用の関与を示唆する知見である。1.Rho/Rho-kinase pathwayは心血管系生理機能の調節に重要な役割を果たしている。血管平滑筋細胞においては、Rho-kinaseはmyosin light chainを直接リン酸化するとともに、ミオシンフォスファターゼのmyosin binding subunit (MBS)もリン酸化することでミオシンフォスファターゼを不活性化する。これらの結果、血管平滑筋が収縮する。eNOSはNOを産生し血管を収縮する。eNOSはThr495の脱リン酸化とSer1177のリン酸化により活性化される。これまでの研究によりRho-kinaseの阻害によりAkt/PKBが活性化され、その結果、eNOSのSer1177のリン酸化が引き起こされてNO産生が増強することが明らかにされている。しかしながら、Thr495に対するRho-kinaseの影響についてはほとんど知られていない。今回我々はin vitroで活性化型Rho-kinaseがeNOSのThr495をリン酸化することを見いだした。また、COS-7細胞に活性型Rhoあるいは活性型Rho-kinaseを発現させるとThr495のリン酸化が増強した。これらの結果はRho-kinaseがeNOSのThr495をリン酸化し、内皮細胞におけるNOの産生を抑制する可能性を示唆した。2.Rho-kinase阻害剤を用いたウサギ自家静脈グラフトモデルにおける内膜肥厚抑制効果の検討:Rho-kinase阻害剤であるFasusil (Hydroxy fasusilの前駆物質)を術前3日より標本採取時まで30mg/kg/Day連日経口投与したHF群と、投与しないControl群にわけ比較検討した。HF群は有意に内膜肥厚を抑制した。現在その機序について検討中である。
米国家庭科スタンダードにみられる多文化社会におけるカリキュラム開発に関する研究

本研究の目的は、21世紀の社会・家庭に対応した家庭科を構築する教科論・カリキュラム編成論の探求にある。本研究では、世紀転換期に開発された米国家庭科スタンダード(国・州レベル)の収集・分析を行った。その結果、米国家庭科は、全ての生徒を多文化社会における家族・社会の変化に対応した民主主義社会の良き生活者とするため、パラダイム転換を図り、実証分析科学から批判的科学に基づく批判的リテラシーの育成を実現するカリキュラムを構築していることが明らかになった。本研究は、わが国の家庭科の抱える根本問題である「家庭科の本質」とそれを達成するための「カリキュラム編成論」を明らかにするため、1980年代以降、若者の学力低下を克服するために行われた米国教育改革の結果、誕生した家庭科のNational Standardsと、それに基づいて開発された各州の多様なCurriculum Standardsの収集と分析を通して、教科としての家庭科を構築するための教科論とそれを具体化するカリキュラム編成論を探求することを目的とするものである。本研究は、わが国の家庭科の抱える根本問題である「家庭科の本質」とそれを達成するための「カリキュラム編成論」を明らかにするために、1980年代以降、若者の学力低下問題を克服するために行われた米国教育改革の結果、誕生した家庭科のNatonal Standardsと、それに基づいて開発された各州の多様なCurrirulum Standardsの収集と分祈を通して、教科としての家庭科を構築するための教科論とそれを具現化するカリキュラム編成論を探求することを目的とする。研究初年度である本年は、先行研究を通して米国家庭科Natonal Standardsの作成の経緯、完成の背景、それをめぐる論争を把握すると共に、家庭科Natonal Standardsの分析を行ったが、予定であった教科論・カリキュラム編成論を解明するところまでは至らなかった。また、米国各州で開発されている家庭科のCurrirulum Standardsの調査・収集を行ったが、全州を網羅できていない。来年度は、本年度の研究を継続して行うと共に米国家庭科Natonal Standardsの教科論・カリキュラム編成論を学会で報告していきたいと考えている。本研究は、わが国の家庭科の抱える根本問題である「家庭科の本質」とそれを達成するための「カリキュラム編成論」を明らかにするために、1980年代以降、若者の学力低下問題を克服するために行われた米国教育改革の結果、誕生した家庭科のNatonal Standardsと、それに基づいて開発された各州の多様なCurrirulum Standardsの収集と分析を通して、教科としての家庭科を構築するための教科論とそれを具現化するカリキュラム編成論を探求することを目的とする。研究二年度にあたる平成20年度は、前年度の課題であった米国家庭科Natonal Standards分析と、各州で開発された家庭科のCurrirulum Standardsを調査・収集し、データを整理し、収集・整理した資料から、有効な研究対象を選択するため、家庭科教科論の分類による家庭科カリキュラム編成の類型化を行う予定であった。しかし、11月に交通事故に遭いそのまま年末まで入院となった。また、11月末に教育学部棟改修工事により、研究室が移転し、研究に必要なものは全て段ボールに梱包されたままであり、平成21年1月より仕事復帰をしたが、松葉杖での生活で、立ち仕事ができないため、研究室の整理もできない状況で、研究を遂行することができなくなった。そのため、予定していた研究の繰り越し申請を行い、平成21年度48月に継続して研究を行った。年度当初は、研究が行えるように環境を整備し、各州で開発された家庭科のCurrirulum Standardsを調査・収集と収集した資料の整理を行った。本研究は、わが国の家庭科の抱える根本問題である「家庭科の本質」とそれを達成するための「カリキュラム編成論」を明らかにするため、1980年代以降、若者の学力低下を克服するために行われた米国教育改革の結果、誕生した家庭科のNational Standardsと、それに基づいて開発された各州の多様なCurriculum Standardsの収集と分析を通して、教科としての家庭科を構築するための教科論とそれを具体化るカリキュラム編成論を探求することを目的とするものである。この目的は、申請当初は、4年間の継続研究によって達成する予定であった。しかし、昨年度、申請者が交通事故による入院と学部建物改修工事が重なったため、11月以降、研究を継続することができなかった。そのため、研究の繰り越し請求を行い、本年度は、まず、研究が行えるように環境を整備し、前年度遂行できていない研究のうち、各州で開発されたCurriculum Standardsの収集と整理を8月まで行った。9月以降は、引き続き、各州で開発された家庭科のCurriculum Standards調査・収集を行うと共に、家庭科のNational Standardsの改訂を受け、従来のStandardsの何がどのように改訂されたのかの分析を行った。

本研究は、わが国の抱える根本問題である「家庭科の本質」とそれを達成するための「カリキュラム編成論」を明らかにするために、1980年代以降、若者の学力低下とそれを克服するために行われた米国教育改革の結果、誕生した家庭科のNational Standardsと、それに基づいて開発された各州の多様なCurriculum Standardsの収集と分析を通して、教科としての家庭科を構築するための教科論とそれを具体化するカリキュラム編成論を探求することを目的とするものである。本年度は、研究の最終年度にあたる。年度の前半では、前年度に引き続き、アメリカの各州で開発されているCurriculum Standardsの調査を行った。その結果、アメリカの51州のうち、24州で家庭科に関するStandardsの作成が確認できたため、その収集を行った。それと共に、京都で開催された日本家庭科教育学会大会に参加し、必用な資料を収集した。年度後半には、収集した各州のCurriculum Standardsを検討した。その結果、当初目的としていた各州のCurriculum Standardsを類型化するよりも、そこに共通してみられる教科論とカリキュラム編成論を明らかにする方が、本研究の目的を達成するために意味があることがわかった。そのため、当初の目的を変更し、各州のCurriculum Standardsにみられる共通の教科論・カリキュラム編成論に焦点を当て.その分析を進めていった。その過程で、いくつかの州で、家庭科用のテストが開発されていることがわかり、その収集を行った。分析した教科論・カリキュラム編成論の考察にあたり、東京で開催された日本家庭科教育学会例会に参加し、必用な資料を収集すると共に、研究のまとめとして、現在のアメリカの家庭科が求めた教科論の意義・問題点を考察していった。
我が国における重症熱性血小板減少症候群の臨床的特徴と病態の解析

重症熱性血小板減少症候群(Severe fever with thrombocytopenia syndrome; SFTS)は2011年に中国で初めて報告された新興感染症である。我が国でも2013年に初めて患者が確認され、致死率が1030%と極めて高い。有効な治療法が確立されておらず、病態解明と治療法の確立は喫緊の課題である。本研究の目的は臨床像の病態解明により予後改善を目指すことである。
ヘテロ構造制御による高機能チタンの創製とその損傷メカニズムの解明

高強度と高延性の両立を達成するため,粗大粒組織の周りに微細粒組織をネットワーク状に周期配置させた「ヘテロ構造チタン」を創製した.本研究では,ヘテロ構造チタン合金の損傷メカニズムを解明するため,疲労き裂伝ぱ試験および4点曲げ疲労試験を実施した.その結果,長い疲労き裂伝ぱ特性はヘテロ構造に影響を受け,き裂経路が変化することが明らかとなった.さらに,微小疲労き裂発生および伝ぱ特性についても検討を加え,ヘテロ構造化による疲労き裂発生抵抗に起因してチタン合金の疲労特性が改善することを明らかにした.金属材料の強度は、結晶粒のサイズを小さくすることにより上昇するため、これまでは「いかに均一かつ微細な結晶粒を作るか」という点に注目して研究が進められてきた。しかし、結晶粒を微細化すると金属の延性は低下し、金属の高強度化と高延性化を両立することは困難である。したがって、従来の「均一・微細」アプローチでは、強度と延性はトレードオフの関係となるため、真の高機能化は達成されない。そこで当該年度は、高強度・高延性の両立を達成できる「ヘテロ構造チタン」の作製法について検討を加えた。具体的には、メカニカルミリングを施したチタン粉末(表面の結晶粒のみ微細化)を焼結することにより、粗大粒組織の周りにネットワーク状の微細粒組織を有する「ヘテロ構造チタン」を作製した。このヘテロ構造制御により、従来チタンと同等の延性を維持しながら高い強度を有するチタン合金を作製することが可能となった。次に、「ヘテロ構造チタン」の疲労き裂伝ぱ特性について検討を加えるため、応力拡大係数K漸減試験を実施した。その結果、「ヘテロ構造チタン」の場合、従来材と比較して低い下限界値を示すこと、また、疲労き裂伝ぱ速度が高いことを明らかにした。さらに、その要因について表面分析結果やき裂経路観察を基に考察を行い、微細粒組織の存在によってチタン合金の疲労き裂伝ぱ抵抗が低下することを明らかにした。とくに、下限界値近傍では微細粒組織を優先的にき裂が伝ぱする様子が観察された。当該年度は、「ヘテロ構造チタン」を作製し、その微視構造を詳細に分析した。さらに、基礎的な力学特性のみならず疲労き裂伝ぱ特性について検討を加えた。チタンの微視組織制御については、「ヘテロ構造チタン」を作製するために必要なメカニカルミリングの施工条件を明確にするとともに、微細粒組織の形成割合が処理時間に依存して変化することを明らかにした。なお、メカニカルミリングを100時間施したチタン合金粉末焼結体の場合には、微細粒組織の形成割合が高いために延性が低下したが、処理時間を25時間とした場合には延性を維持したまま高強度化が可能となった。このことから、適切なメカニカルミリング条件を選定することにより、チタン合金の高強度化・高延性化を達成した。また、DC(T)試験片(ASTM準拠)を用いて、除荷弾性コンプライアンス法によりき裂長さをモニタリングすることにより、「ヘテロ構造チタン」の疲労き裂伝ぱ特性についても検討を加えた。その結果、種々の応力比条件において「ヘテロ構造チタン」の下限界値や疲労き裂伝ぱ速度を算出することにより、ヘテロ構造化によるチタン合金のき裂伝ぱ特性の変化を明らかにすることができた。さらに、「ヘテロ構造チタン」の微視組織分析結果やき裂経路観察結果と関連付けて疲労き裂伝ぱ抵抗の低下要因についても考察を行っており、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えている。金属材料の強度は、結晶粒のサイズを小さくすることにより上昇するため、これまでは「均一かつ微細な結晶粒」を創製する観点から研究が進められてきた。したがって、従来の「均一・微細」アプローチでは、強度と延性はトレードオフの関係にあり、真の高機能化が達成されていないのが現状である。当該年度は、前年度に作製した、粗大粒組織の周りにネットワーク状の微細粒組織を有する「ヘテロ構造チタン」の疲労特性について検討を加えた。具体的には、粉末冶金により作製した焼結体(直径25 mm)から小型の板材サンプルを切り出し、4点曲げ疲労試験を実施することにより、応力振幅と疲労寿命の関係を調べた。その結果、「ヘテロ構造チタン」は、初期粉末焼結体と比較して高い疲労限度値を示すことが明らかとなった。さらに、この要因について微視組織分析結果や引張試験結果を基に考察を行い、微細粒組織の存在によってチタン合金の強度特性が改善されることを明らかにした。しかし、微細粒組織の形成割合が増加すると、引張強さは増加するものの、疲労限度値は低下することを明らかにした。特異な組織を有する「ヘテロ構造チタン」の疲労破壊メカニズムについても検討を行い、ヘテロ構造内の粗大粒組織を起点に疲労き裂が発生することを明らかにした。また、き裂発生を誘発させた組織の結晶方位を調べた結果、チタンのhcp構造の底面が認められたことから、破壊メカニズムは従来のチタンと相違ないことを明らかにした。前年度において、「ヘテロ構造チタン」を作製するために必要なメカニカルミリングの施工条件の明確化、チタン合金の高強度化・高延性化を達成した。さらに、「ヘテロ構造チタン」の長いき裂の伝ぱ特性を明らかにした。

さらに、「ヘテロ構造チタン」の微視組織分析結果やき裂経路観察結果と関連付けて疲労き裂伝ぱ抵抗の低下要因についても考察を行った。当該年度は、高強度・高延性を示す「ヘテロ構造チタン」に対して4点曲げ疲労試験を行うことにより、応力振幅と疲労寿命の関係を調べた。その結果、ヘテロ構造内の微細粒組織の存在により、疲労限度値が上昇することを明らかにした。なお、メカニカルミリング時間が長すぎると(本研究の範囲では100時間)、チタン合金の延性が低下してしまい、高応力域における破断寿命が短くなる。適切なメカニカルミリング条件を選定することにより、チタン合金の高疲労強度化を達成することが可能となった。以上より、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えている。金属材料の強度は、結晶粒のサイズを小さくすることにより上昇するため、これまで「いかに均一かつ微細な結晶粒を作るか」という観点から研究が進められてきた。しかし、結晶粒を微細化すると金属の延性は低下し、金属の高強度化と高延性化を両立することは困難である。したがって、従来の「均一・微細」アプローチでは、強度と延性はトレードオフの関係となるため、真の高機能化は達成されない。前年度に作製した、高強度・高延性を両立する「ヘテロ構造チタン」に対して、当該年度は疲労き裂の発生・伝ぱメカニズムについて検討を加えた。レプリカ法を併用した4点曲げ疲労試験を行った結果、粗大粒組織の周りにネットワーク状の微細粒組織を有する「ヘテロ構造チタン」の疲労き裂発生寿命は、従来チタンと比較して長いことを明らかにした。これは、チタン粉末に対してメカニカルミリングを施す際に、チタンの結晶粒が微細化したためである。さらに、EBSDを用いた結晶方位解析を行うことにより「ヘテロ構造チタン」の疲労破壊起点は、底面配向の粗大結晶粒組織であることを明らかにした。次に、「ヘテロ構造チタン」における微小疲労き裂の伝ぱ特性について検討を加えるため、応力拡大係数範囲ΔKとき裂伝ぱ速度da/dNの関係を求めた。その結果、「ヘテロ構造チタン」のき裂伝ぱ速度は、従来のチタンと比較して同程度であった。以上の検討結果を統括し、ヘテロ構造制御によるチタンの疲労特性改善は、疲労き裂の発生抵抗増大に起因することを明らかにした。高強度と高延性の両立を達成するため,粗大粒組織の周りに微細粒組織をネットワーク状に周期配置させた「ヘテロ構造チタン」を創製した.本研究では,ヘテロ構造チタン合金の損傷メカニズムを解明するため,疲労き裂伝ぱ試験および4点曲げ疲労試験を実施した.その結果,長い疲労き裂伝ぱ特性はヘテロ構造に影響を受け,き裂経路が変化することが明らかとなった.さらに,微小疲労き裂発生および伝ぱ特性についても検討を加え,ヘテロ構造化による疲労き裂発生抵抗に起因してチタン合金の疲労特性が改善することを明らかにした.引き続き「ヘテロ構造チタン」の損傷を時系列に評価するため、疲労特性について検討を加える予定である。今後は、「ヘテロ構造チタン」の疲労き裂伝ぱ特性のみならず、疲労き裂発生挙動についても検討を加える予定である。そのため、現在は4点曲げ疲労試験を予備的に進めており、「ヘテロ構造チタン」の応力振幅と疲労寿命の関係を明らかにしつつある。その際、ヘテロ構造内の微細粒と粗大粒の形成割合を変化させた複数のサンプルを作製し、疲労寿命に及ぼす微細粒組織の形成割合について検討を加える。
TeV領域一次宇宙線銀河面集中度の測定

平成10年度前半では、増設する検出器で用いる前置増幅器の制作を行った。これにより、従来の検出器とは異なり、1本のPMTで粒子数と粒子到来時刻の両測定を行うことが可能となった。同年7月から10月に、ボリビア・チャカルタヤ山宇宙物理学観測所において、既存の空気シャワーアレイに21台の1m^2シンチレーション検出器を設置した。これらの検出器には、今回制作した増幅器を用いている。これにより、本アレイの検出器台数は計66台となった。予備観測を10月から平成11年3月まで行い、4月より本実験を開始した。平成11年度は、観測データを取得するとともに、測定装置の一部改善、校正データの取得を行った。このうち校正データは、おもに、宇宙線到来方向決定や一次宇宙線エネルギー決定精度を向上させるためのもので、現地での観測装置設置後行う必要があり、観測データの蓄積を実行しながら行われた。また、旧来の記録装置である、8mmテープ装置をDVD-RAM装置に変更するととともに、OSもLINUXに変更した。これにより、より安定した観測システムの構築に成功し、測定のdead timeが著しく改善された。これまでに得られたデータは、逐次、解析が行われ、以前のデータによって示唆されていた、銀径270度近辺の宇宙線過剰が確かめられた。ただし、解析プログラムは開発中であり、また、データ量も不十分であるので、更なる統計量の増大につとめる必要がある。以上の途中経過は、平成11年8月に開催された第26回国際宇宙線会議において、萩尾が口頭発表した。今後の予定としては、安定な観測を続行し、データの蓄積を早急に計るとともに、観測データと比較すべきシミュレーション計算を行う。予備的なシミュレーション計算によれば、Vela領域で加速された宇宙線のフローによる宇宙線過剰により、観測データを説明できそうである。最終結果を得るには、更なる詳細なシミュレーション計算が必要である。最終的には、以後3年間の観測を実施し、測定精度を向上させるとともに、この異方性の一次エネルギー依存性を明確にする一方、測定結果と比較すべきシミュレーション計算を行い、10^<13>eV以上の宇宙線起源の解明を行う。本年度前半においては、増設する検出器で用いる前置増幅器の制作を行った。従来、シンチレーション検出器は粒子数測定用と、粒子到着時間測定用とに区別して用いられるか、一台の検出器に2本の光電子増培管(PMT)を用い、粒子数と時間測定を行ってきた。今回、開発制作した増幅器により、1本のPMTで両測定を行うことが可能となった。7月から10月にかけて、ボリビア・チャカルタヤ山宇宙物理学観測所において、既存の空気シャワーアレイに21台の1m^2シンチレーション検出器を設置した。今回の設置により、本アレイの検出器数は計66台となった。設置後、検出器の基本特性(粒子数および粒子到着時間測定に多する応答)データの収集を行い、11月より、予備観測を開始した。予備観測は平成11年3月まで行い、4月より本実験を開始する予定である。

この予備観測で得られたデータは、直ちに日本、ボリビアにおいて解析され、観測アレイが正常に動作していることを確認した。また、このデータを用い、新たなデータ解析手法に関する検討を進めている。これは、今回観測対象としている空気シャワーが、この種の観測装置としては、最小観測限界のものであり、従来の解析手法では、一次エネルギーや到来方向に対する高い決定精度が得られないためである。このデータ解析手法に関しては、ほぼ検討が終わり、データ解析がルーチン化されつつある。以上の成果を用いた予備解析結果では、観測を目指していた、銀河面(特に銀経270度付近のベラ領域)の到来方向異方性が確認できた。この結果は、東京工業大学修士論文(常定芳基:研究協力者)として、まとめられた。最終的には、以後3年間の観測を実施し、測定精度を向上させるとともに、この異方性の一次エネルギー依存性を明確にする一方、測定結果と比較すべきシミュレーション計算を行い、10eV以上の宇宙線起源の解明を行う。前年度の準備実験に引き続き、本実験を遂行し、データの蓄積につとめている。この本実験は今後3年程度は継続して行う予定である。本年度は、7月から10月にかけて、荻尾、田島、常定(研究協力者、東工大大学院博士課程1年)をボリビアに派遣し、観測データの取得をするとともに、測定装置の一部改善、校正データの取得を行った。このうち校正データは、おもに、宇宙線到来方向決定や一次宇宙線エネルギー決定精度を向上させるためのもので、現地での観測装置設置後行う必要があり、観測データの蓄積を実行しながら行われた。また、旧来の記録装置である、8mmテープ装置をDVD-RAM装置に変更するとともに、OSもLINUXに変更した。これにより、より安定した観測システムの構築に成功し、測定のdeadtimeが著しく改善された。今までに得られたデータは、垣本、吉井、荻尾により逐次解析が行われ、以前のデータによって示唆されていた、銀経270度近辺の宇宙線過剰が確かめられた。ただし、解析プログラムも開発中であり、また、データ量も不十分であるので、更なる統計量の増大につとめる必要がある。以上の途中経過は、平成11年8月に開催された第26回国際宇宙線会議において、荻尾が口頭発表した。今後の予定としては、安定な観測を続行し、データの蓄積を早急に計るとともに、観測データと比較すべきシミュレーション計算を行う。現時点では、観測されている宇宙線過剰は、その領域の空気シャワーミューオンの解析より宇宙ガンマ線であるとは結論できないことから、Vela領域で加速された宇宙線のフローが関与しているのではないかと考えている。予備的なシミュレーション計算によれば、太陽系近傍の宇宙磁場構造をある程度仮定すると、観測データを説明できそうである。最終結果を得るには、更なる詳細なシミュレーション計算が必要である。
ヒト免疫不全ウイルスの不完全粒子産生クロ-ン細胞の分離と免疫学的応用

HIVの感染を受けてからAIDS発症までの期間は極めて長く、この期間(AC)、HIVは活発な増殖を繰り返さず、持続感染細胞の状態で存続すると考えられる。この状態から活発なHIV増殖を起こしているAIDS発症期へ変化する機構を明らかにすることは、AIDS発症予防法を確立する為にも極めて重要な課題である。私達は、このHIV持続感染状態を反映した培養細胞系を検索し、正常リンパ球と同様に、HIV感染後死滅する細胞株としてMTー4細胞を選択した。この細胞系では、完全なHIVにより初感染を受けると死滅するが、<vif>___ー、<vpu>___ー遺伝子変異ウイルスにより初感染を受けた細胞は、一過性の細胞傷害後、一部の細胞が生き残ることを見い出した。この生き残り細胞から得られたクロ-ン細胞は、その産生HIV粒子の性状から、(1)感染性HIVを産生していないもの、(2)wildーtype HIVと同程度の速度で増殖するもの、(3)wildーtype HIVより遅く増殖するもの、の3型に分類され、いずれのHIVもMTー4に対する細胞傷害性を消失していた。この(1)型のHIVは、正常CD4陽性T細胞クロ-ンに対しても、wildーtyep HIVに比べ細胞傷害活性が低いことが確認できた。更に、不完全HIVー1粒子産生MTー4クロ-ン細胞へのHIV重感染を試み、重感染による細胞傷害が認められずに、細胞傷害活性の高いHIV粒子の産生細胞へと変化する現象を認めた。この重感染の為のレセプタ-は、HIV初感染時のCD4ーCDR2対応領域とは異なり、CDR3対応領域が主であった。以上、MTー4細胞において、HIVが持続感染するには、限られた領域の遺伝子変異を持つHIVに初感染する必要があった。このことは、無症状期のHIV感染ヒトの生体内でのHIV持続感染様式を反映していると思われる。また、これらの持続感染細胞は、CD4のCDR3対応領域をレセプタ-として重感染を受けても死滅せず、細胞傷害活性の高いHIV粒子の産生細胞に変化した。この重感染は、少なくとも一部ACからAIDS発症へ進む機構の一面を反映していると思われる。
免疫寛容における胸腺アポトーシス

臓器移植において、移植前に少量のドナー血液をレシピエントに注入し、免疫不応答状態を誘導する方法、即ちDST(donor specific transfusion)は、実験的に免疫寛容を誘導するモデルとして古くから知られており、このメカニズムを解明する事は臨床臓器移植において免疫寛容を実現する上で貴重な情報となると考えられる。本研究では当初はこの機序が胸腺細胞のclonal deletionに因るものと仮定し、これにアポトーシスが関っているか否かを証明する事を目的とした。ラットを用いDSTが肺移植片生着延長に有効である事を証明した後、DST群・非DST群の胸腺のアポトーシス発生の状態をTunnel法を用いて免疫組織学的に評価を行ったが、両群間に差は認めなかった。加えてほぼ同じ実験モデルに添った研究成果が英文誌に公表された為、本研究は方針を再考する必要に迫られた。よって後半年度ではDSTの免疫制御力がTh2clone増殖に伴うSuppression mechanismによるものではないかと推測し、まずDST以外の方法でより強いT cell suppressionを発生させ寛容を誘導する方法を用い、寛容が誘導できるか否かを検討する事と方針変更した。CTLA4Igはco-stimulation signalをブロックし、T cell分化をTh2優位とし、Suppression mechanismを発揮する。CTLA4Igの肺拒絶反応抑制効果は現在まで全く報告が無かったが、今回の検討ではMHC不一致Rat間の肺移植において、対象群では全例が術後1週間以内に移植片脱落を来すのに対し、CTLA4Ig投与群は約50%の症例で3ヶ月以上の著しい生着延長が得られた(発表準備中)。今後はCTLA4Ig作用のメカニズム解析、メカニズムのDSTとの比較、DST+CTLA4Ig併用の効果、などを検討する予定である。臓器移植において、レシピエントにおける特異的免疫不応答状態(免疫学的寛容)を生じさせる一手段として、ドナーの血液を少量レシピエントに注入し、しかる後に臓器移植を行い免疫学的寛容を得る手法、即ちDST(donor specific transfusion)がある。本研究はこのDSTの機序を胸腺におけるClomal deletionによるものと仮定し、しかもこれが胸腺アポトーシスによるものであることをラット肺移植モデルを用いて証明することを目的とした。DSTの効果は肺移植においては報告がなく、まず肺移植においてこれが再現され得るか否かを検討した。過去1年の研究でBN種ラット→F344種ラット間の移植では、無処置移植群の移植肺が全例6日以内に拒絶され脱落したのに対し、DST処置群では50%の動物で7日以上の生存延長が確認され、DSTが肺移植においても有効であることが確認された。しかし胸腺・脾臓のアポトーシス発生の状態を検討する為Tunnel法を用いて免疫組織学的に評価を行ったが、DST群・非DST群間に差は認めなかった。逆にDSTによって胸腺・脾臓の重量は著明に増加しており、胸腺・脾臓においてむしろClonal deletionとは逆の現象が発生している可能性が示唆された。おそらくTh2 clone増殖に伴うSuppression mechanismによるものではないかと推測している。本研究の後半一年は、DSTのメカニズムにおけるSuppressor T cellの役割をラットにおけるCD45RCマーカーの検索(Flowcytometricanalysis)により検討するとともに、Apotosis/Clonal deletionの観点からも更に検討する計画としている。
波長可変真空紫外レーザーおよび画像観測法による状態選別した化学反応動力学の研究

1)O_3光分解におけるO(^1D)生成量子収率に関する成層圏モデル計算への応用O_3の紫外光分解で生成するO(^1D)原子の絶対生成量子収率は、大気中の微量成分濃度を決定する重要なパラメータであり、これまで多くの研究が世界中でなされてきた。しかし、最近のレーザー技術の高感度化にともない、推奨値の更新が報告された。本研究では一次元光化学拡散モデルを用いて、このデータ最新化にともなう大気成分濃度に与える影響をシミュレートした。この研究成果は、Atmospheric Chemistryand Physical Discussionsに報告した。2)代替フロンC_2F_5C(O)CF(CF_3)_2の大気中における消滅反応過程これまで広く用いられてきた消火剤にはCF_2ClBr(Halon-1211)およびCF_3Br(Halon-1301)がある。これらは成層圏オゾン破壊をもたらすことが分かっており、C_2F_5C(O)CF(CF_3)_2は新しい消化剤の候補として上がっている。使用される前に、大気中に放出された後のどのように消滅していくのか環境への影響など詳細な検討が必要である。本研究は、フーリエ変換型赤外分光計(FTIR)および長光路吸収測定チャンバーを用いたC_2F_5C(O)CF(CF_3)_2とOHラジカル,Cl,O_3との反応速度定数の測定およびC_2F_5C(O)CF(CF_3)_2の大気中における光解離寿命の測定およびその生成物の同定を行った。この研究成果は、Journal of Physical Chemistryに報告した。2)193nmにおけるN_2O光分解のN(^4S)生成量子収率の決定と成層圏モデル計算への応用成層圏オゾン濃度の決定に重要な影響を及ぼすN_2Oの光化学反応過程を調べた。本研究では、VUV-LIF法を用いたN(^4S)原子の直接検出に初めて成功し、N_2O分子の新しい解離過程NO+N(^4S)が存在することが分かった。さらに、193nmにおけるN_2O分子の光解離によるN(^4S)原子の生成量子収率を決定した。大気化学反応モデル計算に組み込み、成層圏オゾン濃度の見積もりへの影響評価を行った。この研究成果は、Journal of Geophysical Researchに報告した。1)Hartley帯におけるO_3の光分解波長可変真空紫外レーザー誘起蛍光法を用いて、230-308nmにおけるO_3の光分解で生成するO(^1D)原子の絶対生成量子収率を決定した。この波長域におけるO(^1D)の生成量子収率は、成層圏オゾン破壊量を支配するOHの生成をコントロールしている。本研究で得られたO(^1D)生成量子収率の値は、大気モデルのために世界中で用いられているNASA/JPL(2000)の推奨値よりも5%程小さい。本研究ではさらに一次元光化学拡散モデルを用いて、この差異が大気成分濃度に与える影響を実際にモデル計算によってシミュレートした。その結果、300nm付近における0(^1D)生成量子収率の変化が成層圏オゾン濃度の見積もりに3%ほど影響を与えることがわかった。この研究成果は、Journal of Geophysical Researchで報告した。2)代替フロンC_2F_5C(O)CF(CF_3)_2の大気中における消滅反応過程これまで広く用いられてきた消火剤にはCF_2CIBr(Halon-1211)およびCF_3Br(Halon-1301)がある。本研究は、フーリエ変換型赤外分光計(FTIR)および長光路吸収測定チャンバーを用いたC_2F_5C(O)CF(CF_3)_2とOHラジカル,Cl, O_3との反応速度定数の測定およびC_2F_5C(O)CF(CF_3)_2の大気中における光解離寿命の測定およびその生成物の同定を行った。この研究成果は、Journal of Physical Chemistryに投稿中である。

使用される前に、大気中に放出された後のどのように消滅していくのか環境への影響など詳細な検討が必要である。本研究は、フーリエ変換型赤外分光計(FTIR)および長光路吸収測定チャンバーを用いたC_2F_5C(O)CF(CF_3)_2とOHラジカル,Cl,O_3との反応速度定数の測定およびC_2F_5C(O)CF(CF_3)_2の大気中における光解離寿命の測定およびその生成物の同定を行った。この研究成果は、Journal of Physical Chemistryに報告した。2)193nmにおけるN_2O光分解のN(^4S)生成量子収率の決定と成層圏モデル計算への応用成層圏オゾン濃度の決定に重要な影響を及ぼすN_2Oの光化学反応過程を調べた。本研究では、VUV-LIF法を用いたN(^4S)原子の直接検出に初めて成功し、N_2O分子の新しい解離過程NO+N(^4S)が存在することが分かった。さらに、193nmにおけるN_2O分子の光解離によるN(^4S)原子の生成量子収率を決定した。大気化学反応モデル計算に組み込み、成層圏オゾン濃度の見積もりへの影響評価を行った。この研究成果は、Journal of Geophysical Researchに報告した。
コーパスによる日本語のレジスターモデルの研究

「コーパスによる日本語のレジスターモデルの研究」では、明治時代から現代までの電子化データ(コーパス)におけるレジスター(特定の場面に使用される言語変種)の実態をモデル化し、検索可能にすることを目的とした。レジスターのモデルを確立するために(1)『現代日本語書き言葉均衡コーパス』(BCCWJ)を用いて、レジスター分析に有効なメタデータ(各テキストの書誌情報:性別、メディア、ジャンルなど)を検出するデータマイニング手法を提案した。その結果、従来研究でよくレジスター比較のベースとなる書籍、雑誌、掲示板などといったメディアのラベル以外にもトピックや出版対象を表すメタデータが有効であることを確認した。また、(2)レジスターの言語特徴を通時的に研究するための中間語彙層に基づいたコーパス比較の手法を提案した。中間語彙層とは、個々の単語の情報量を計算し、その情報量の序列において中間に位置する語彙である。すなわち、特有のトピックに依存せず機能語でもない「中位語」を採用することで、この手法はより多くの通時的データに当てることができた。さらに、(3)日本語の複雑な表記システムにおけるレジスターの差異を計算可能にできる日本語の語彙特徴のオントロジー(概念大系)を試作した。レジスターを通時と共時の側面から分析できるウエブベースのシステムは、上記の手法・モデルをBCCWJと『太陽コーパス』『明六雑誌コーパス』など明治時代を表すコーパスに当てて開発を行い、時代とレジスターを加味した検索方法が可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。25年度では、本研究の目的1である現代日本語書き言葉均衡コーパスBCCWJにおけるレジスターモデルの構築を中心に研究を行った。その中でも、BCCWJにおけるメディアラベルおよび他のメタデータとレジスターの差異を報告することに焦点を当てた。そのために、BCCWJのメディアラベルおよびメタデータがレジスター分析にもたらす影響およびレジスター分析を行う際の注意点についてデータマイニング手法(Sub-group DiscoveryおよびExceptional Model Mining)を用いて調査し、その成果を第19回公開シンポジウム「人文科学とデータベース」(2013年11月30日、立命館大学)と第5回コーパス日本語学ワークショップ(2014年3月6日7日、国立国語研究所)にて学会発表した。国立国語研究所の同ワークショップでも、言語資源(リソース)に関する指定討論を担当した。「じんもんこんシンポジウム2013」(2013年12月9-14日、京都大学)では、レジスターモデルの元となる言語特徴の抽出について学会発表した。これらの研究によりレジスターをコーパスで扱う以上での要点が明らかになり、本研究の目的2であるレジスターモデルを応用した検索システムの開発の準備ができたと思われる。研究発表はまだ行っていないが、その結果に基づき、レジスターのモデルの基盤となるメタデータをシステムの開発に応用する開発作業も開始している。レジスターモデルの構築に必要なメタデータの整備が概ね完了している。システムのユーザビリティ評価は25年度に行わず26年度に実施するが、本研究の達成に影響しないと思われる。今後はシステムの開発とそのユーザビリティ調査を中心に実施する。
介護福祉士養成課程における腰痛予防のための労働衛生教育に関する研究

本研究では、介護福祉士養成課程における腰痛予防のための労働衛生教育の現状と課題を明らかにするために、介護福祉士養成課程科目における単元「移動・移乗の介護」の担当教員を対象とした質問紙調査を実施した。その結果、単元「移動・移乗の介護」教育の中に労働衛生の視点が落とし込まれておらず、教員の認識も希薄な傾向にあった。今後の課題として、労働衛生の理論と実践が直感的に伝わる教育体制を構築することが求められる。平成27年度は、基礎的作業として、国内外の介護・看護労働に関する法令・制度政策、介護専門職養成・研修関連の文献資料の収集、介護福祉士養成施設の現状(施設数、開設年度、定員数、学生充足率、取得可能資格等)の情報を収集し、データベース化した。社会福祉施設の介護福祉士に対する腰痛予防に着目した作業内容の実態調査については、養成施設ルート出身者を対象に、作業内容に関するインタビュー調査を実施した。その結果、腰痛予防に関する物的環境が整っている社会福祉施設は、施設全体として腰痛予防に取り組んでおり、専門チームを立ち上げて腰痛予防のための労働衛生教育に関する研修の企画運営、介護内容の検討及びマニュアルの作成、積極的な施設外研修への参加、職員の腰痛予防に対する意識や考え方の統一が図られていることが分かった。介護福祉士養成課程における労働衛生教育の実態を把握するための質問紙調査については、介護福祉士及び各種養成教員と議論し、介護福祉士養成課程教員の介護労働に関する法令・制度政策、腰痛予防に関する知識・技術、労働衛生教育に関する知識の習得度(主観評価)に関する質問項目案を検討した。労働衛生教育の実態に影響する個人特性(労働衛生教育に対する考え方、腰痛予防のための教育内容と方法、使用教材、職務経歴等)に関する質問項目案については、平成28年度実施予定の社会福祉施設の介護福祉士の作業内容に関する観察調査の結果を踏まえた上で検討し、確定させる予定である。また、調査設計と統計的分析についても専門家から専門的知識の提供を受ける予定である。研究実施計画では、平成27年度中に社会福祉施設の介護福祉士の作業内容に関する観察調査を実施する予定であったが、依頼した社会福祉施設の責任者及び管理者との日程及び内容調整、福祉用具の準備に時間を要したため、実施できなかった。そのため、平成28年度に実施する予定である。介護福祉士養成課程における労働衛生教育の実態を把握するための質問紙調査についても、社会福祉施設の介護福祉士の作業内容に関する観察調査の結果を踏まえた上で、労働衛生教育の実態に影響する個人特性を検討する予定であったため、質問項目案の確定には至っていない。平成28年度は、すでに「抱上げない介護技術」を導入している社会福祉施設・医療施設の腰痛予防対策体制の現状と福祉用具貸与事業者の腰痛予防に関する認知度及び移動・移乗補助具に関する知識・技術の習得度の現状把握、介護福祉士養成課程における労働衛生教育の実態を把握するための調査票を作成のための情報収集を中心に行った。すでに「抱上げない介護技術」を導入している社会福祉施設の介護職員を対象に作業負担に関する調査を実施し、腰痛予防対策体制に関する情報収集を行った。その結果、介護職員は特に日中業務において休憩時間以外は殆ど動作が止まることなく業務を行っていた。これらの状況は腰痛発生・悪化に大きく関係してくるものであるため、腰痛予防のためのリスクアセスメント及び労働衛生マネジメントシステムプログラムにおいては、軽い負担であっても恒常的にかからないよう、作業の実施体制、休息、作業の組み合わせの工夫を強調した教育が必要であることが示唆された。これから「抱上げない介護技術」を導入しようとする社会福祉施設・医療施設の腰痛等の現状について研究している研究者より情報収集を行った。また、福祉用具貸与事業者に腰痛予防に関する認知度及び移動・移乗補助具に関する知識・技術の習得度の現状について情報収集を行った。その結果、腰痛予防に関する制度政策等の認知度、移動・移乗補助具に関する知識・技術の習得度は低い状況にあることが分かった。これらのことから、介護・看護専門職、福祉用具専門職養成において、腰痛予防に関する制度政策、移動・移乗補助具に関する知識・技術の習得できるような教育の充実が必要であることが示唆された。研究実施計画では、平成28年度中に介護福祉士養成施設(4年課程)における「移動・移乗の介護」に関する科目を担当する教員を対象とした郵送調査を実施する予定であったが、現在、社会福祉施設・医療施設において「抱上げない介護技術」を導入しているあるいはこれから導入しようとしている施設が増えている状況にあるため、社会福祉施設・医療施設の腰痛予防対策体制の現状を把握し、本研究の調査票に反映すべきと判断したため、研究実施計画内容を変更し、これらの情報収集を行った。また、「抱上げない介護技術」では移動・移乗補助具を活用するため、それらの専門職者である福祉用具貸与事業者の腰痛予防に関する認知度及び移動・移乗補助具に関する知識・技術に関する情報についても把握すべきと判断したため、研究実施計画内容を変更し、これらの情報収集を行った。現在、上記の情報収集を踏まえた上で、介護福祉士・看護師・理学療法士・産業医の各種養成教員と議論し、介護福祉士養成課程における労働衛生教育の実態を把握するために必要な調査票案を作成している段階である。平成29年度は、介護福祉士養成課程における労働衛生の視点に基づいた腰痛予防のための「移動・移乗の介護」教育の現状を把握することを目的として、平成28年10月現在、日本介護福祉士養成施設協会会員校全401介護福祉士養成課程に質問紙調査を実施した。「生活支援技術」において『移動・移乗の介護』の単元の担当教員に質問紙への記入を求めた。

質問紙の回収率は31.9%であった。上記単元における腰痛予防のための労働衛生に関する教育は、約半数の養成課程がこれらに関する法律・指針等を教育しておらず、重要との認識も高くなかった。上記単元において87.4%の養成課程が国際的に推奨されている移動・移乗補助具を活用した介護方法や労働衛生に関する法律・指針等の掲載が希薄であり、ボディメカニクスと人力による人の抱上げ技術を基軸とした介護方法が掲載されているテキストを主に使用していた。設置している移動・移乗補助具数は、アーム及びフットサポートが取り外し等できる車いす、スライディングシート・ボードが平均してベッド数の約半数、移乗用リフトは平均1台、スタンディングマシーンは84.4%の養成課程が0台であった。(臥位)移乗用ボード、移乗用リフト、スタンディングマシーンを活用した移動・移乗の介護に関する演習を行っていない養成課程は少なくなく、必要との認識も高くなかった。上記単元において70.6%の養成課程が福祉用具専門職との連携を図っていなかった。厚生労働省は介護福祉士養成カリキュラムを改正し、平成31年度より順次導入する予定にしているが、以上の状況にあることから、国際的な取り組みや方向性に合わせた抜本的な意識改革が必要であり、介護福祉士養成課程における労働衛生の視点に基づいた腰痛予防のための「移動・移乗の介護」教育を展開するための教育方法、教育環境、教育体制の整備・構築、教材開発が求められることが示唆された。本研究では、介護福祉士養成課程における腰痛予防のための労働衛生教育の現状と課題を明らかにするために、介護福祉士養成課程科目における単元「移動・移乗の介護」の担当教員を対象とした質問紙調査を実施した。その結果、単元「移動・移乗の介護」教育の中に労働衛生の視点が落とし込まれておらず、教員の認識も希薄な傾向にあった。今後の課題として、労働衛生の理論と実践が直感的に伝わる教育体制を構築することが求められる。平成27年度中に実施できなかった社会福祉施設の介護福祉士の作業内容に関する観察調査の実施に向けて、平成28年度初頭には依頼した社会福祉施設の責任者及び管理者と最終調整し、調査実施する。介護福祉士養成課程における労働衛生教育の実態を把握するための質問紙調査については、随時介護福祉士及び各種養成教員と議論できる体制が整っているため、議論した内容を都度質問項目案に反映し、質問用紙の完成、調査実施とする。質問紙の回収率と作業効率を上げるため、質問紙調査に加え、Web調査の実施も検討する。また、調査設計と統計的分析について専門家から専門的知識の提供を受ける。平成28年度中に実施できなかった介護福祉士養成課程における労働衛生教育の実態を把握するために必要な調査票案を早急に確定させ、プリテストを実施して質問項目を再検討した上で、質問紙調査を実施する。調査対象は研究実施計画の通り、「移動・移乗の介護」に関する科目の担当教員を設定する予定である。9月中には、回収した調査票を整理し、データ入力、データクリーニングを実施する。また、独立変数と従属変数の関係性を分析する。