hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活改善をめぐる社会教育事業とマスメディアの関係史

「新生活運動」はもともと多様な事業や理念を包含しうる概念であり、多様な文脈で諸主体によって活用されたのである。本研究計画は、戦前・戦後日本の生活改善運動(新生活運動)におけるマスメディアの役割、位置づけを明らかにするものである。戦前(戦間期)におけるマスメディアの役割については、自ら生活改善に関わる役割、生活改善関連団体への批判的役割に関して、歴史的事例の検討の大部分を2016年度に行った。戦後(戦後初期)におけるマスメディアの役割については、愛媛県を事例とした検討を2017年度に行った。当初の研究計画としては戦前の事例の検討の大部分、および、戦後の事例の検討の50%程度を2017年度までに行うこととしていた。これらのほとんどを2017年度内に終えることができたため、当該年度の研究進捗状況は、概ね順調と判断される。2018年度は、第一に、大正・昭和初期における生活改善運動とメディアの相互関係について、第二に、戦後初期・高度成長期における生活改善運動とマスメディアの相互関係について、以下の通り検討を進めた。第一の検討については、生活改善運動の初発期における婦人雑誌の役割、および生活改善の運動体(生活改善同盟会)の使用したメディア戦略、という観点から中心に検討を進めた。これらの検討から以下の二点が主に明らかとなった。一点目は、大正前期までに婦人雑誌(主に『婦人之友』をここでは検討した)が作り出していった生活改善に関する対象者像(富裕層、および新中間層の上層部分)が、大正後期以降に文部行政の後ろ盾で展開する生活改善運動を強く規定していたという点である。二点目は、大正後期以降の生活改善運動(特にここでは、文部省の外郭団体である生活改善同盟会の活動を中心に検討した)においては、そのような対象者像に対して次第に疑問が投げかけられるようになり、それに伴って同団体のメディア戦略も、農村部の共同性を前提とした内容、方法へと変化していったことを明らかにした。第二の検討については、読売新聞社青年部長として新生活運動の普及に力を注いだ渡辺智多雄の195060年代における活動を中心に考察を進めた。この考察においては、精神的な変容こそが新生活運動の主眼であると渡辺が捉えるとともに、新生活運動という生活を変革するための実践は、政治活動と画然と切り離されるべきものではない、という理念を有していたことを確認し、このような渡辺の理念が、社会教育行政と密接化し、脱政治化、ルーティーン化していく戦後初期・高度成長期の新生活運動への一定の批判的立場となっていたことを明らかにした。今後(平成29・30年度)の研究期間においては、戦後初期および高度成長期の社会教育行政や公民館・婦人会の活動の中で取り組まれた生活改善運動、新生活運動が、同時代のマスメディアとどのような相互関係を有していたかを検討したい。特に平成29年度においては、戦後初期(1940年代後半12950年代前半)の社会教育行政における生活改善・新生活運動の推進事業の実態を県単位で事例としてとりあげ、その動向がマスメディアの(例えば新聞社によるモデル事業とその広報活動)からどのような影響を受けていたかを検討する予定である。
トランスジェニックネマト-ダを用いた生物検定法の確立

報告者は、本研究に於いて、線虫Caenorhabditis elegansのグルタミン酸トランスポーターをコードするcDNAおよびゲノムDNAの構造を明らかにし、さらに、グルタミン酸トランスポート活性を検討した。1)グルタミン酸トランスポーターをコードするcDNAのクローニングcDNAライブラリーのスクリーニングおよびRT-PCRを行うことにより、2種類の異なるcDNAを得た(Ceglut-1,Ceglut-2)。両cDNAがコードするタンパク質は、それぞれ503および492アミノ酸残基より成り、哺乳動物のグルタミン酸トランスポーターと50-60%の相同性を示した。また、両タンパク質は、N末端11残基以外は完全に一致していた。これは、無脊椎動物のグルタミン酸トランスポーターに関する初めての報告である。2)ゲノムDNAの解析線虫Caenorhabditis elegansのゲノムプロジェクトより情報を入手し、上記cDNAの配列をもとに詳細な解析を行った。その結果、(1)グルタミン酸トランスポーター遺伝子は性染色体に位置すること、(2)9個のエクソンで構成されること、(3)Ceglut-1のN末端11残基は第一エクソンにコードされること、(4)従って、Ceglut-2はCeglut-1のスプライシングバリアントであることを明らかにした。3)グルタミン酸トランスポート活性の検討アフリカツメガエル卵母細胞の発現系を用いてCeglut-1およびCeglut-2がコードするグルタミン酸トランスポーターの活性を検討した。その結果、(1)Ceglut-1およびCeglut-2は、それぞれ、コントロール(水を注入したもの)の4倍、16倍のトランスポート活性を有すること、(2)従って、第一エクソンにコードされるN末端11残基がトランスポート活性を制御していることを明らかにした。
脳神経外科領域における脳磁図の基礎と臨床応用

(1)37チャンネル脳磁計を用いて、体性感覚誘発磁場(SEF)に対する触覚干渉刺激の作用機序について明らかにした。健康成人の脛骨神経に対し経皮的電気刺激をおこない、誘発されるSEFを計測した。SEFの記録は、Control(触覚刺激を与えない状態)、電気刺激と同側の足底に触覚干渉刺激を同時に与える、刺激対側の足底に触覚刺激を与える、刺激同側の手掌に触覚刺激を与える、という4条件下において施行した。干渉作用を観察するための感触刺激は、柔らかい紙(テイッシュペ-パ-)を用いてそれぞれの部位を持続的に手で擦る方法をもちいた。記録されたSEFは4つの主成分を有しており、各々を、1M(潜時37ms)、2M(45ms)、3M(58ms)、4M(75ms)と命名した。刺激同側の足底に触覚刺激を与えた際、1M・2M・45M成分に有意な振幅の減少が、また刺激対側の足底に触覚刺激を与えた際、3M成分にのみ有意な振幅の増大が認められた。これらの現象は第一次感覚野(3b野)での抹梢神経刺激と触覚刺激の相殺作用、およびposterior parietal cortexなどのintercerebral interactionが関与しているものと考えられた。また脛骨神経刺激による信号は主として皮膚触覚線維を上行することが示唆された。(2)電気刺激を用いた、新しい抹梢神経小径有髄線維(Aδ線維)の神経伝導速度(CV)計測法を考案した。健康成分に対し右膝下部(中枢側)と右脛骨内側顆上部(抹消側)の2点(平均2点間距離24.6cm)で痛みを感じる程度の電気刺激(平均刺激強度32.3mA)を施行し、Czから痛み関連電位を記録した。記録された痛み関連電位の頂点潜時の差を利用しCVを計測した。痛み刺激により中・長潜時に陰性波(N1)と陽性波(P1)が記録された。平均潜時は中枢側刺激でN1=127.6ms、P1=269.9ms、抹梢側刺激でN1=148.9ms、P1=291.8msであり、それぞれの頂点潜時差から計算されたCVは11.2m/sec、11.4m/secで、これは、Aδ線維を選択的に刺激可能なCO_2レーザーを用いて計測されたAδ線維のCVと一致した。本法はAδ線維の機能を評価する上で非常に簡便で有用な方法であった。
図形領域における小学校算数科と中学校数学科の指導の連続性に関する研究

本研究は図形領域における小学校算数科と中学校数学科の連続性を考慮した指導方法を確立することを目指している。図形の概念形成を促進するために理論的に抽出した理解の状態間の移行を促す要因を踏まえて,小学校算数科と中学校数学科における連続性を考慮した図形の定義に関する指導方法を提案した。そのために,以下の4点を実施した。(1)図形の定義に関する小学校6年生及び中学校2年生の実態調査の実施,(2)その調査結果を踏まえ,理論的に抽出されている要因を生かすことによる授業の構想,(3)構想した授業の実施及びその効果検証,(4)その結果に基づく図形領域における小学校算数科と中学校数学科の連続性を考慮した指導方法の提案。図形の分類及び定義に関する質問紙調査の結果から,図形の定義に関する実験授業の効果が明らかになった。その結果を踏まえ,図形領域における小学校算数科及び中学校数学科の連続性を考慮した指導方法の留意点を,以下の通り提案することができた。(1)定義の意味する内容とそれを満たす集合とを対比する活動を取り入れること,(2)生徒と共に定義を構成していく活動を取り入れること,(3)構成した図形がその定義にあてはまるか確認する活動を取り入れること,(4)図形の定義の特徴を踏まえて指導を行うこと,(5)図形を常に関係づけて捉えるようにすること。(6)小学校で学習したことに対比して,構成した定義を検討する場面を設定すること。本研究の成果により,これまでにはあまり注目されていなかったが,小学校で学習する定義の素地指導について十分配慮し,それに関する問題点等を改善することにより,中学校における定義についての効果的な学習指導を実施することができる。本年度の目的は図形領域における小学校算数科と中学校数学科の連続性を考慮した指導方法を確立するために,課題1(図形の定義に関する児童・生徒の実態調査を行う),課題2(児童・生徒の実態を踏まえ,理論的に抽出されている要因を生かした授業を構想する)を解決することであった。実際には,図形の定義に関する児童・生徒の実態調査を実施し,学年別,図形別による定義の理解状態の差異,図形の定義の理解と図形の包摂関係の理解との相関関係等の観点から調査結果を分析した。また,図形に関する諸概念の関係についての理解の状態を捉える枠組みに基づいて抽出した状態3から4への移行を促す要因(図形の概念をその定義にあてはまるものすべての集合であると考え,定義の意味を正確に捉える)を取り入れ,実態調査の結果を考慮して中学校2年生における図形の証明の単元内での学習指導を構想し,その実践を依頼した。この授業は学校側の授業の進度により今後行うことになっており,授業及びその検証のための調査の実施は来年度になる予定である。また,本年度は理論研究として,以下の2つの結果を発表した。第一に,図形の定義指導の重要性を明らかにした。日本とフィンランドにおける図形の定義の捉え方に関する調査結果の比較により,我が国における図形の定義指導には一定の効果が見られることからその必要性が示され,また,定義の的確な捉え方が図形の概念間の包摂関係についての理解及びその活用を促進することが明らかになった。第二に,図形の概念イメージとのずれを視点として小学校6年生及び中学校2年生における定義の捉え方の実態を解明したところ,平行四辺形について,定義の捉え方が適切でも概念イメージは不的確であったり,的確な概念イメージをもっていても定義記述は多様であったりする等のずれが見られ,その解消を考慮した学習指導への示唆が得られた。本年度の目的は図形領域における小学校算数科と中学校数学科の連続性を考慮した指導方法を確立するために,課題3(児童・生徒の実態を踏まえ,理論的に抽出されている要因を生かして構想された授業を実施し,その効果を調べる)を解決することであった。

実際には,実態調査の結果を考慮して中学校2年生における図形の証明の単元内での学習指導を構想することによって,その授業の効果の検証が昨年度から本年度にかけて行われた。しかし,その効果は少なかった。そのため,指導要因についての検討を加え,改善し,その結果を考慮して再度授業を本年度末に実践した。その結果は分析途中であり,来年度に結果を発表する予定である。また,本年度は以下の2点について発表した。第一に,図形学習後の小学校6年生と図形の定義学習前の中学校2年生における定義の捉え方の実態を明らかした。小学校6年生と中学校2年生における長方形,ひし形及び平行四辺形の定義の捉え方を比較することにより,この学年間で図形の定義を性質の列挙と考えている人が増えるが,それ以外の捉え方には変化が見られないことが分かった。第二に,図形の定義についての検討場面を取り入れた授業により,具体的に生徒の図形の定義についての捉え方及び図形の包摂関係についての理解が変容することを明らかにした。数学の一般的定義と捉えるようになり,図形の性質を列挙すること,否定的な表現を用いること等が減少し,一定の効果は得られたが,その割合が少ないことも分かった。また,長方形,平行四辺形及び二等辺三角形についてはより特殊な図形を含めて考えるようになり,定義を適切に捉えた生徒はある図形がそれより一般的な図形に含まれるかどうかの判断はできるが,その判断を,概念イメージに当てはまる図を選ぶ際に用いていないことが分かった。本研究は図形領域における小学校算数科と中学校数学科の連続性を考慮した指導方法を確立することを目指している。これまでに,申請者は図形の概念形成を促進するために,図形に関する諸概念の関係についての理解の状態を捉える枠組みを設定し,それに基づいて,理解の状態3から状態4への移行には小学校及び中学校における定義指導が重要であることを明らかにしてきた。そこで,本研究では,既に理論的に抽出されている理解の状態間の移行を促す要因を踏まえて,小学校算数科と中学校数学科における連続性を考慮した図形の定義に関する指導方法を提案した。そのために,以下の4つの方法を用いた。(1)図形の定義に関する児童、生徒の実態調査の実施,(2)児童、生徒の実態を踏まえて,理論的に抽出されている要因を生かした授業の構想(3)構想した授業の実施及びその効果検証,(4)その結果を基に,図形領域における小学校算数科と中学校数学科の連続性を考慮した指導方法の提案。図形の分類及び定義に関する質問紙調査の結果から,図形の定義に関する実験授業の効果が明らかになった。これは生徒と共に定義を構成していく活動及びファンヒーレの7ピース、モザイク、パズルを用いて構成した図形がどのような性質をもつかをその図形の定義を基に確かめる活動による指導の効果であると判断できる。以上を踏まえ,図形領域における小学校算数科及び中学校数学科の連続性を考慮した指導方法の留意点として,以下のことを提案した。(1)定義の意味する内容とそれを満たす集合とを対比させる活動を取り入れること,(2)図形の定義構成の活動を取り入れること,
食道癌の基礎的解析と治療への応用-細胞情報システムの観点より-

HLA-DR抗原はヒト主要組織適合抗原(MHC)classIIのひとつであり、生体の免疫応答のみならず抗腫瘍免疫の主体をなす細胞性免疫反応において重要な役割を担っている。このHLA-DR抗原の食道癌組織における種々の役割について検索を行った。まず第1に、腫瘍細胞におけるHLA-DR抗原の表出様式と腫瘍組織内浸潤リンパ球(以下浸潤リンパ球)との関係を検索した結果、癌細胞におけるHLA-DR抗原の表出が増加するほど浸潤リンパ球の有意な増加が認められた。癌細胞上のHLA-DR抗原がリンパ球の浸潤を誘発するのかリンパ球が腫瘍細胞上のHLA-DR抗原の表出を誘導するのかは不明であるが、両者の間には密接な関係が存在することが明らかとなった。第2に、HLA-DR抗原陽性癌細胞数・浸潤リンパ球の両者と生存率との関係を検索した結果、両者ともに増加するに従って累積生存率の有意な改善が認められた。特に浸潤リンパ球については、その数を組織内の異なる二つの部位(つまり、腫瘍先進部と腫瘍組織内間質)における数に分け比較検討を行った結果、各々の部位におけるリンパ球数は各々単独で累積生存率の上昇を示すことが明らかとなった。このことより、これら両者は何らかの機序により生体に有利に働くものと推察された。第3に、HLA-DR抗原の発現誘導に作用するとされるinterferon(IFN)γを用いてヒト食道癌細胞培養株と胃癌細胞培養株を対象に癌細胞間におけるHLA-DR抗原の発現の差異を検討した結果、腫瘍株の種類によって発現状況の相違が認められた。このことより、IFNγのもつHLA-DR抗原の発現誘導作用はin vitroにおいては作用を受ける腫瘍の種類によって異なっており、これは腫瘍細胞の発生母細胞も含めそれのgenotypeにより規定されるphenotypeの相違から生ずるものかと思われた。第4に、浸潤リンパ球とくにT細胞はT細胞抗原レセプター(TCR)を介して種々の免疫応答に携わるが、そのtypeとしてαβ型TCRとγδ型TCRとが存在するが、この中のγδT cellの浸潤・分布様式を食道扁平上皮癌組織において検討を行った結果、HLA-DR陽性癌細胞数の増加に一致してγδT cellの浸潤数の増加が認められた。このことよりγδT cellも食道扁平上皮癌組織内に浸潤することが明らかとなり、抗腫瘍反応の一端を担う可能性が存在することが示唆された。ヒト主要組織適合抗原のclassIIに分類されるHLA-DR抗原は、生体内の免疫反応、特に抗腫瘍免疫の主体を成す細胞性免疫反応において重要な役割を担っている。又、HLA-DR抗原の腫瘍組織内における発現は、腫瘍組織内浸潤リンパ球に影響を受けると言われている。つまり、リンパ球の放出するIFN-gammaがHLA-DR抗原の発現を促進することが知られている。

そこで、我々は、まず、腫瘍組織におけるHLA-DR抗原の表出様式と、腫瘍組織内浸潤リンパ球との関係、又、両者と生存率との相関を検索することを目的に、食道扁平上皮癌50例を対象にパラフィン切片を作製し、酵素抗体間接法にて免疫染色を施行した。その結果、HLA-DR抗原の表出が増加する程、腫瘍組織内浸潤リンパ球の有意な増加が認められ、又、両者共に増加するに従って累積生存率の有意な改善が認められた。一方、どのような種類の癌組織において、リンパ球の放出するIFN-gammaがHLA-DR抗原の発現を促進するのかを検索するために、ヒト食道癌及び胃癌細胞株を用いてIFN-gammaを添加培養し、HLA-DR抗原の発現状況を検索した。その結果腫瘍株の種類によってHLA-DR抗原の発現状況の相違が認められた。以上の事から、HLA-DR抗原の発現状況と腫瘍組織内浸潤リンパ球数とによって、逆に、担癌生体における腫瘍組織の持つ悪性度を推測することが可能であると考えられた。HLA-DR抗原は、胃癌、大腸癌をはじめとする各種悪性腫瘍組織中に表出が認められることが報告されており、その表出様式と臨床病理学的因子、予後等との関連についても、当教室において既に報告した。IFN-gammaの持つHLA-DR抗原の発現誘導作用は、in vitroにおいては、作用を受ける腫瘍の種類によって異なっており、この作用の違いは、癌細胞自身が持つgenotypeにより規定されるphenotypeの相違から来るものと考えられる。したがって、食道扁平上皮癌において、HLA-DR抗原の発現と腫瘍組織内浸潤リンパ球数との相関、及び両者と累積生存率との相関関係が見出された。以上の事より、IFN-gammaによるHLA-DR抗原の発現誘導の強い腫瘍においては、免疫療法として、腫瘍組織内浸潤リンパ球の培養等の治療が有効であると考えられるが、さらなる検討を要する問題であろうと思われる。HLA-DR抗原は生体の免疫応答に重要な役割を果たす免疫抗原であるばかりでなく、種々の癌細胞に認められる腫瘍抗原としても知られる。我々は平成5年度までに、食道扁平上皮癌においてHLA-DR抗原の表出率が増加するほど腫瘍組織内浸潤リンパ球数が増加すること、組織中に両者が増加するに比例して累積生存率が上昇することを報告した。また同時に、IFNγが食道癌細胞株に対してHLA-DR抗原の発現を誘導するが細胞株の種類により相違が認められ、これが癌細胞自身が持つgenotypeにより規定されたphenotypeの相違によるものであることを明らかにした。今年度は、これをもとにさらに詳細な分析を加えて検討を行った。ひとつには、食道扁平上皮癌と他の消化器癌との比較検討を行った。その結果、食道扁平上皮癌におけるHLA-DRの表出は他の消化器癌特に腺癌のそれに比して非常に低いことが判明した。次にHLA-DR抗原と密接な関係のある組織内浸潤リンパ球の数を、組織内の異なる二つの部位すなわち腫瘍先進部と腫瘍組織内間質との各々の部位におけるリンパ球数に分け、各々の部位におけるリンパ球数の累積生存率に与える影響を比較検討を行なった。その結果、各々の部位におけるリンパ球数は各々単独で累積生存率の上昇を示すことが明らかになった。これらのことより、まず一つには、HLA-DRの表出は扁平上皮癌と腺癌との間ではその発生の母細胞も含めて細胞間においてvariationが存在するものと推測された。第二番目には、食道癌組織においては組織内の部位の違いに係わらずリンパ球の絶対数が累積生存率の上昇に影響を与あたえるものと推測された。
黒ボク土の土壌有機物とアルミニウム・アロフェンの相互作用による炭素貯留機能の解明

日本に広く分布する黒ボク土では、腐植物質がアルミニウムイオン(Al3+)やアロフェンと複合体を形成することで分解に対して安定な状態となり、土壌の炭素貯留に寄与していると考えられている。本研究では、黒ボク土の炭素貯留機能についての科学的根拠を示すことを目的とした。平成30年度は、実験を行うことができなかった。平成30年4月の所属機関内異動により、所属部署及び勤務地が変更となった。この異動に伴い、従事する業務内容が大きく変わり日々の職務を熟すことで手一杯の状態となり多忙を極めることとなった。また、勤務地の変更によって研究実施場所も変更となり、研究を実施するための環境整備に時間を要することとなった。当初の計画では、本年度は、天然試料の標準腐植物質・有機酸と無機物の複合体の微生物分解抵抗性について分析を行う予定であったが、室内実験による標準腐植物質・有機酸と無機物の複合体の微生物分解抵抗性についての作業が終えていない。従って、本年度は平成29年度の研究を継続するとともに問題の検討を優先的に行う予定である。平成28年度は、腐植物質とAl3+との結合についての定量を行った。実験には、標準腐植物質・有機酸とAl3+の結合する量について,化学組成などか明確な標準腐植物質(段戸フミン酸とフルボ酸(D-HAとD-FA)および猪之頭フミン酸とフルボ酸(I-HAとI-FA))・結合部位数の異なる有機酸(イソフタル酸(結合部位:2点)、ピロガロール(結合部位:3点)および没食子酸(結合部位:4点))とAl3+試料を用い、比色法により定量した。得られた結果として、有機酸(1ppm)とAl3+(110ppm)の結合割合は、イソフタル酸では約17%、ピロガロールでは約2432%、没食子酸では約1624%であり、すべての試料においてAl3+添加量の増加に伴って増加した。一方、標準腐植物質とAl3+(0.110ppm)の結合割合は、D-HAでは約823%、D-FAでは約287%、I-HAでは約734%、I-FAでは約618%であった。しかしながら、標準腐植物質とAl3+との結合割合は、Al3+添加量の増減に関係がなく、有機酸と異なる傾向がみられた。これは、標準腐植物質が有機酸に比べ、構造が複雑であるため結合に要する時間が有機酸と異なることが考えられる。本年度より職場が変わり、新たな分野の研究に携われことになった。この移動に伴い、本研究の作業環境の設定等に時間を要し、当初予定していた計画の半分にも満たない作業しか実施できなかった。平成29年度は、腐植物質とAl3+と結合させ、微生物分解培養実験を行った。昨年度と同様の標準腐植物質とAl3+の結合実験を行ったが、微生物分解培養実験まで行うことができなかった。本年度は実験室の設備トラブルよる工事・補修、また、従事している業務の容量が急増したことにより、実験に十分な時間が確保できず、当初予定していた計画の半分にも満たない作業しか実施できなかった。当初の計画では、本年度は標準腐植物質・有機酸と無機物の複合体として、鉄イオンやカオリナイトの結合について行う予定であったが、アルミニウムイオンやアロフェンとの結合について、作業途中であるのと同時に概要に記載した検討問題が生じている。従って、本年度は昨年度の研究を継続するとともに問題の検討を優先的に行う予定である。

当初の計画では、本年度は、天然試料の標準腐植物質・有機酸と無機物の複合体の微生物分解抵抗性について分析を行う予定であったが、室内実験による標準腐植物質・有機酸と無機物の複合体の微生物分解抵抗性についての作業が終えていない。従って、本年度は平成29年度の研究を継続するとともに問題の検討を優先的に行う予定である。次年度使用額が生じた理由としては、1)当初購入を予定していた機器(分光光度計)が、現職場には設置してあり、利用可能であったので、購入予算を消耗品購入費にした、2)研究開始の遅れにより、消耗品を年度内に追加購入するに至らなかった、ことが挙げられる。「7.現在までの進捗状況」に記載したとおり、実験室の設備トラブル対応や所属機関の業務量が急増したことで当初計画どおりに実験時間を確保することができず、実験に係る費用が執行できなかったため次年度使用額が生じることとなった。H30年度において実施を予定している標準腐植物質・有機酸と無機物の複合体の微生物分解抵抗性の室内実験に係る費用として使用する予定である。「7.現在までの進捗状況」に記載したとおり、部署の移動及び研究実施環境が大きく変更したことで当初計画どおりに実験時間を確保することができず、実験に係る費用が執行できなかったため次年度使用額が生じることとなった。令和元年度において実施を予定している標準腐植物質・有機酸と無機物の複合体の微生物分解抵抗性の室内実験に係る費用として使用する予定である。本年度は、昨年度の研究を継続しているので、繰り越した使用予算をこの継続研究に充てがう予定である。
関節自由度の縮退を用いた多自由度ロボットの運動生成

従来,関節自由度の縮退は,手先の運動自由度が減少する,逆運動学解が不定になるなどの問題から回避すべき関節状態として取り扱われてきた.しかし,多数の自由度を持つロボットマニピュレータでは,関節構成によっては手先自由度の減少が発生しない可能性がある.また,縮退した関節の一部は,理論上は無限の負荷に耐えられるため,手先に加わる外力に対する負荷トルクが発生する関節を選択することが可能になると考えられる.そこで,本研究では,ヒューマノイドロボットに代表されるような多数の自由度を持つロボットマニピュレータを対象に,関節自由度の縮退を用いた新しい作業方法の提案を行った.まず,外力に対する関節の選択的利用に有効な関節縮退状態の分類と,その力学的特徴の解析を行った.また,人間の作業で良くあるような,関節縮退状態での不安定性について解析を行い,関節に加わる外力により関節の縮退状態を壊される状況の解析を行った.その結果,トルクの発生方法が人間とは異なるロボットの場合には,縮退状態が壊れやすいというごとはないことがわかった.また,手法の有効性の検証のためのロボットマニピュレータの設計開発,および製作を行った,そして,実際に縮退状態での押し作業を行わせ,手先発生力と各関節トルクの関係を計測し,関節の選択的利用が可能であるかどうかの検証を行った.その結果,手先で発生する力と関節トルクの関係は,縮退状態付近では,比較的線形の関係を持つことがわかった.よって,縮退を用いた作業において,途中で縮退状態が壊れたとしても、直ちにロボットの関節負荷トルクが大きく変動したりすることはない事がわかった.従来,関節自由度の縮退は,手先の運動自由度が減少する,逆運動学解が不定になるなどの問題から回避すべき関節状態として取り扱われてきた.しかし,多数の自由度を持つロボットマニピュレータでは,関節構成によっては手先自由度の減少が発生しない可能性がある.また,縮退した関節の一部は,理論上は無限の負荷に耐えられるため,手先に加わる外力に対する負荷トルクが発生する関節を選択することが可能になると考えられる.そこで,本研究では,ヒューマノイドロボットに代表されるような多数の自由度を持つロボットマニピュレータを対象に,関節自由度の縮退を用いた新しい作業方法の提案を行った.まず,外力に対する関節の選択的利用に有効な関節縮退状態の分類と,その力学的特徴の解析を行った.また,人間の作業で良くあるような,関節縮退状態での不安定性について解析を行い,関節に加わる外力により関節の縮退状態を壊される状況の解析を行った.その結果,トルクの発生方法が人間とは異なるロボットの場合には,縮退状態が壊れやすいというごとはないことがわかった.また,手法の有効性の検証のためのロボットマニピュレータの設計開発,および製作を行った,そして,実際に縮退状態での押し作業を行わせ,手先発生力と各関節トルクの関係を計測し,関節の選択的利用が可能であるかどうかの検証を行った.その結果,手先で発生する力と関節トルクの関係は,縮退状態付近では,比較的線形の関係を持つことがわかった.よって,縮退を用いた作業において,途中で縮退状態が壊れたとしても、直ちにロボットの関節負荷トルクが大きく変動したりすることはない事がわかった.本研究では,関節縮退を用いた多自由度ロボットの作業方法を提案している.これまで,ヒューマノイドロボットに代表されるような多数の自由度を持つロボットを対象に,縮退を用いた作業方法を提案し,作業に有効な縮退の定義について提案を行なってきている.これらの提案手法を実際に用いるためには,作業に用いる事のできる関節縮退状態の分類と,その力学的特徴の解析を行なう必要がある.そこで,本年度は,特に縮退状態付近での力学的特徴に着目し,外乱等により関節の縮退状態が壊れる状況を解析する事にした.これは,縮退状態付近では関節の挙動が大きく変化する事が知られており,本提案手法のように大きな手先出力を発生している場合,大きな問題となる可能性があるからである.今年度,購入した力学シミュレーションソフトウニアを用いて縮退状態付近での関節トルクめ挙動の解析を行ない,関節縮退を用いた作業を行っている状況で,外力に変化があった場合に,どのような関節負荷トルクが発生するのかの解析を行った.その結果,手先で発生する力と関節トルクの関係は,縮退状態付近では,比較的線形の関係を持つことがわかった.よって,縮退を用いた作業において,途中で縮退状態が壊れたとしても,直ちにロボットの関節負荷トルクが大きく変動したりすることはない事がわかった.ただし,関節角と手先位置の関係は,非常に大きく変動するため,制御方法には注意が必要である.また,その検討結果に基づき,縮退可能関節のための関節ロック機構を提案し,先と同様の解析を行ない,その有効性の評価を行ない,縮退状態維持のために有効であるとの結論を得た.また,これまで設計を行なってきた冗長自由度を持つロボットの有限要素法による構造解析を行ない,検証実験に十分な強度を持っ設計パラメータを決定した.本研究では,関節縮退を用いた多自由度ロボットの作業手法を提案している.

これまで,ヒューマノイドロボットに代表されるような多数の自由度を持つロボットを対象に,関節自由度の縮退を用いた作業方法を提案し,作業に有効な縮退の定義および縮退が有効な関節を導出する手法について研究開発を行い,発表を行って来た.今年度は,主に手法の有効性の検証のためのシミュレーション実験,及び検証時実験のためのロボットマニピュレータの設計開発,および製作を行った.手法の有効性の検証には,動力学シミュレーションシステムを用いて,縮退付近でのロボットの関節力学的挙動の検証を行った.一般的に,人間が作業を行う場合に縮退を用いる場合が多くあるが,その時,関節が縮退状態をはずれた場合,大きな関節角速度が発生する事が多くある.ロボットでも同様の事が発生し,危険な状態になる事が懸念されたからである.実験の結果,関節が縮退している状態付近で,手先方向や外力に変化があったとしても,大きく関節負荷トルクが変化するような事は無い事が力学的に実証された.ロボットと人間とでは関節の駆動方法が異なるため,人間と同じような危険な状況は無い事がわかった.また,前年度設計を行い構造解析を行って,設計最適化を行った3自由度マニピュレータの製作を行い,完成させた.これまで用いてきたロボットシステムより,大幅に出力を大きくしており,人間並みの関節角速度を実現できる予定である.現在,動作試験を行っている状況であり,次年度より提案手法の実機による検証実験を開始する予定である.これまでの有効な縮退を用いた作業方法の提案,有効な縮退可能関節導出手法などを論文として投稿できるように,まとめる作業を行った.次年度の初めまでに投稿できる予定である.本研究では,関節縮退を用いた多自由度ロボットの新しい作業手法を提案した.昨年度までで,ヒューマノイドロボットに代表されるような多数の自由度を持つロボットを対象に関節自由度の縮退を用いた作業方法を提案し,作業に有効な縮退の定義および縮退が有効な関節を導出する手法について研究開発を行ってきた.今年度は,主に本手法の有効性の検証のため,本研究で製作したロボットマニピュレータを用いて縮退状態での作業を行わせる実験を行った.検証実験では,昨年度実施した動力学的シミュレーションの結果を踏まえて,3リンク平面マニピュレータの肘関節が縮退する付近での各関節トルク,手先発生力との関係を実機にて計測を行った.実験では,関節トルクを発生するモータ,減速ギヤ機構,カップリングの最大許容トルクからマニピュレータの関節が許容する最大トルクを求め,それを最大出力トルクとした.そして,縮退を含む様々な姿勢で押し付け作業を行った時に,3関節全てが最大出力トルクを超えない範囲で出力可能な最大手先押しつけ力の計測をプッシュプルゲージを用いて行った.また,縮退状態時の安定性を評価するために,肘関節を縮退状態にし,手先に外力を加えた状態で,縮退を解除する方向に肘関節に外力を加える実験も行った.昨年度のシミュレーション結果から予想されたように,ロボットマニピュレータは,人間と異なり縮退状態を維持する事が可能であった.その他,外力の加え方と縮退姿勢への変化のタイミングに関する実験等を行い,縮退を用いた作業の有効性を確認する事ができた.また,関節縮退による関節の選択的利用および有効な縮退可能関節を導出する手法をまとめ,日本ロボット学会誌に投稿を行った.
熱移動を伴う高濃度固気二相流内流動現象の流動解析に関する研究

本研究は熱移動を伴う高濃度固気二相流内の流動現象を解析するための数値解析コードの開発を目的とした.個々の粒子レベルでの熱移動モデルを開発するため,赤外線サーモグラフィーを利用した層内粒子温度分布計測を行い,数値解析結果と比較した.実験および数値解析について,以下にそれぞれ具体的な研究成果をまとめる.実験2次元流動層内の粒子温度分布を計測するための実験装置を作製した.赤外線サーモグラフィーで層内温度を計測するため,赤外線の透過率が高いスピネルガラス(116mm×116mm)を窓材として用いた.層全体の伝熱特性に及ぼす粒子物性の影響を調べるために,ガラスとアルミニウムの2種類の球形粒子を用いて結果を比較した.摂氏50度および100度に加熱した空気を流動層内に流入させ,流動状態にある粒子の層内粒子温度分布を調べたところ,アルミニウム粒子に比べてガラス粒子の方が温度変化が大きいことが確認された.また,流動層全体としての伝熱特性に関しては,粒子間の熱移動の影響は小さく,粒子-流体間の熱交換や粒子対流による熱移動が支配的であることが確認できた.数値解析実験の結果より,粒子間の熱移動は無視し,粒子-流体間の熱移動のみに関してモデリングを行った.定量的な一致にまでは至らなかったが,定性的には本モデルによる数値解析と実験とで一致する結果が得られた.また,本数値解析コードの流体抵抗力モデルに関して,より現実的な問題に適用するために,粒径分布がある場合のモデリングを行った.さらに,大規模計算を行うための一つの方法として,相似則モデルを提案し、検討を行った.本研究は熱移動を伴う高濃度固気二相流内の流動現象を解析するための数値解析コードの開発を目的とした.個々の粒子レベルでの熱移動モデルを開発するため,赤外線サーモグラフィーを利用した層内粒子温度分布計測を行い,数値解析結果と比較した.実験および数値解析について,以下にそれぞれ具体的な研究成果をまとめる.実験2次元流動層内の粒子温度分布を計測するための実験装置を作製した.赤外線サーモグラフィーで層内温度を計測するため,赤外線の透過率が高いスピネルガラス(116mm×116mm)を窓材として用いた.層全体の伝熱特性に及ぼす粒子物性の影響を調べるために,ガラスとアルミニウムの2種類の球形粒子を用いて結果を比較した.摂氏50度および100度に加熱した空気を流動層内に流入させ,流動状態にある粒子の層内粒子温度分布を調べたところ,アルミニウム粒子に比べてガラス粒子の方が温度変化が大きいことが確認された.また,流動層全体としての伝熱特性に関しては,粒子間の熱移動の影響は小さく,粒子-流体間の熱交換や粒子対流による熱移動が支配的であることが確認できた.数値解析実験の結果より,粒子間の熱移動は無視し,粒子-流体間の熱移動のみに関してモデリングを行った.定量的な一致にまでは至らなかったが,定性的には本モデルによる数値解析と実験とで一致する結果が得られた.また,本数値解析コードの流体抵抗力モデルに関して,より現実的な問題に適用するために,粒径分布がある場合のモデリングを行った.さらに,大規模計算を行うための一つの方法として,相似則モデルを提案し、検討を行った.現有の離散粒子シミュレーションコードに熱移動モデルを組み込むため,実験および数値解析の両面から準備を行った.また,より実現象に近い条件での計算を行うため,粒径分布を考慮できる解析コードの開発を試みた.さらに,計算の大規模化を目指し,相似則モデルを用いた数値解析手法の確立を試みた.それぞれについて,研究実績を以下にまとめる.実験・赤外線サーモグラフィーを導入し,またスピネルガラスを装置の窓材として使用することで,装置内部の温度分布が計測できることを確認した.・ハイスピードビデオカメラを導入し,2次元流動層内の粒子運動を撮影した.・大きさの異なる2成分粒子からなる流動層において,圧力損失特性および偏析現象について定量的な評価を行った.数値解析・粒子問および粒子-流体間の熱移動モデルについて検討し,用いるモデルを絞り込んだ.・現有の数値解析コードにエネルギー式を組み込み,熱移動モデルを導入することで,熱の影響を考慮した数値解析を行うことのできるようにコードの改良を行い,動作確認を行った.・粒径分布を考慮するため,多分散粒子系に対する流体抵抗モデルについて検討した.・多分散粒子系に対する流体抵抗モデルを組み込んだコードを開発し,大きさの異なる2成分粒子からなる流動層に対して,圧力損失特性および偏析現象について数値解析を行った.・計算負荷軽減の目的で,実際の粒子よりも大きな粒子で現象を模擬する相似則モデルにおいて,気泡挙動,粒子拡散および対流の観点から,限界モデル粒子径に対する指針を与えた.本研究は熱移動を伴う高濃度固気二相流内の流動現象を解析するための数値解析コードの開発を目的とした,個々の粒子レベルでの熱移動モデルを開発するため,赤外線サーモグラフィーを利用した層内粒子温度分布計測を行い,数値解析結果と比較した,実験および数値解析について,以下にそれぞれ具体的な研究実績をまとめる.実験2次元流動層内の粒子温度分布を計測するための実験装置を作製した,赤外線サーモグラフィーで層内温度を計測するため,赤外線の透過率が高いスピネルガラス(11.6cm×11.6cm)を窓材として用いた,高温の空気を流すため,流動層部分にはガラスを,それ以外の部分にはアルミニウムを用いて装置を作製した.接着剤も高温に耐えるものを選んだ.

層全体の伝熱特性に及ぼす粒子物性の影響を調べるために,粒子としてガラスとアルミニウムの2種類の球形粒子を用いて結果を比較した.50°Cおよび100°Cに加熱した空気を流動層内に流入させ,流動状態にある粒子の層内温度分布を調べたところ,アルミニウム粒子に比べてガラス粒子の方が温度変化が大きいことが確認された,また,流動層全体としての伝熱特性に関しては,粒子間の熱移動の影響は小さく,粒子-流体間の熱交換や粒子対流による熱移動が支配的であることが確認できた.数値解析実験の結果より,粒子間の熱移動は無視し,粒子-流体間の熱移動のみに関してモデリングを行った,定量的な一致にまでは至らなかったが,定性的には数値解析と実験とで一致する結果が得られた,また,本数値解析コードの流体抵抗力モデルに関して,より現実的な問題に適用するために,粒径分布がある場合のモデリングを行った.
余次元3の次数付きブックスバウム整域の研究

1.余次元3のCohen-Macaulay斉次イデアルのbasic sequenceが与えられた時に,それに対応するgeneric initialidealのminimal generatorsを計算して求めることができるようなコンピュータを用いたプログラムを作った.余次元3のブックスバウム環ではbasic sequenceの最初の3つの部分がある余次元3のCohen-Macaulay斉次イデアルのbasic sequenceであり,この部分の計算に役立つ.2.4次元射影空間内にいったん滑らかな超曲面f=0をとり,体kの極小自由分解からできるR/(f)上の極大ブックスバウム加群を作り,これからできるR/(f)上の通常のBourbaki sequenceを用いてintegral arithmetically Buchsbaum curveを作ってそのbasic sequenceを見ていくことによりその特徴を調べていく作業をした.これ以前の研究で「integral」という条件をはずした場合のbasic sequenceの可能性は全て分かっている.超曲面上で考える方法では,それらを全て尽くして調べあげるということが思いのほか難しく,おそらくR/(f)上のコーヘンマコーレー極大加群についての充分な情報をそろえていないためであろうがまだ完結していない.3.余次元2の場合について洗いなおすため過去の未整理の結果をまとめ,さらに上のコンピュータプログラムを3次元射影空間内の曲線を定める斉次イデアルのgeneric initial idealのminimal generatorsの候補の計算に応用し,3次元射影空間内のintegral curveが満たすべきCookの条件と,basic sequenceを用いた条件が互いに補いあう関係になっているということが分かった.1.余次元3のCohen-Macaulay斉次イデアルのbasic sequenceが与えられた時に,それに対応するgeneric initial idealのminimal generatorsを計算して求めることができるようなコンピュータを用いたプログラムを作った.余次元3のブックスバウム環ではbasic sequenceの最初の3つの部分がある余次元3のCohen-Macaulay斉次イデアルのbasic sequenceであり,この部分の計算に役立つ.2.4次元射影空間内にいったん滑らかな超曲面f=0をとり,体kの極小自由分解からできるR/(f)上の極大ブックスバウム加群を作り,これからできるR/(f)上の通常のBourbaki sequenceを用いてintegral arithmetically Buchsbaum curveを作ってそのbasic sequenceを見ていくことによりその特徴を調べていく作業をした.これ以前の研究で「integral」という条件をはずした場合のbasic sequenceの可能性は全て分かっている.超曲面上で考える方法では,それらを全て尽くして調べあげるということが思いのほか難しく,おそらくR/(f)上のコーヘンマコーレー極大加群についての充分な情報をそろえていないためであろうがまだ完結していない.3.余次元2の場合について洗いなおすため過去の未整理の結果をまとめ,さらに上のコンピュータプログラムを3次元射影空間内の曲線を定める斉次イデアルのgeneric initial idealのminimal generatorsの候補の計算に応用し,3次元射影空間内のintegral curveが満たすべきCookの条件と,basic sequenceを用いた条件が互いに補いあう関係になっているということが分かった.1.基礎体の標数が0の余次元3の斉次イデアル全般の構造を扱うとき,そのgeneric initial ideal構造も扱うことになる.そのためには,余次元3のCohen-Macaulay斉次イデアルのgeneric initial idealの構造をあらかじめ良く知っておかなくてはならない.しかも,本研究においてはgeneric initial idealのminimal generatorsの次数列を問題にするため,この次数列からgeneric initial idealのminimal generatorsを計算して求めることが必要になる.そのためのコンピュータを用いたプログラムを作り機械的に計算できるようにした.ブックスバウム環に限った場合は,basic sequenceの最初の3つの部分が決まれば4番目からr番目までに対応するgeneric initial idealのminimal generatorsはコホモロジーの条件だけで存在することが分るのでこれで間に合うはずだ.2.上のプログラムの副産物として,3次元射影空間内の余次元2の曲線を定める斉次イデアルのbasic sequenceから,それに対応するgeneric initial idealのminimal generatorsを計算して求めるためのコンピュータを用いたプログラムも作り機械的に計算できるようにした.さらに,これをCookによる条件を満たすかどうかのチェックもできるようなものにした.その結果,Integralな3次元射影空間内の余次元2の曲線のbasic sequenceが決まったとき,それに対応するgeneric initial idealのminimal generatorsの可能性は一般に複数あるが,それらが全て機械的に計算できるようになっている(必要条件を満たすものが全て計算できるということであって,それらが全て現実に実現されていると言う意味ではない).・4次元射影空間内にいったん滑らかな超曲面f=0をとり,R/(f)上の,体κの極小自由分解からできる極大ブックスバウム加群を作る.これからできるR/(f)上の通常のBourbaki sequenceを用いて,integral arithmetically Buchsbaum curveを作って,そのbasic sequenceを見ていくことによりその特徴を調べていく作業をした.これ以前の研究で「integral」という条件をはずした場合のbasic sequenceの可能性は全て分かっている.この,超曲面上で考える方法では,それらを全て尽くして調べあげるということが,おそらくR/(f)上のコーヘンマコーレー極大加群についての充分な情報をそろえていないためであろうがまだ完結していない.そのかわり4次元射影空間内のintegral arithmetically Buchsbaum curveのbasic sequenceの候補の計算例をいろいろ求めた.これからも上記問題点をさらに掘り下げながらこの作業を続けていく予定である.・

3次元射影空間内の曲線を定める斉次イデアルのbasic sequenceから,それに対応するgeneric initial idealのminimal generatorsの候補を計算して求めるためのコンピュータを用いたプログラムが,昨年度研究の副産物としてできた.それを用いて,Cookの条件と,15年ぐらい前までに本研究代表者が求めた3次元射影空間内のintegral curveが満たすべき条件(「第23回可換環論シンポジウム(倉敷,2001年11月)」で公表)との現象的比較をし,それぞれ別個に意味があるし,もしCookの条件が正しければ,互いに補いあう関係になっているということが分かった.
糸状菌における鉄恒常性維持の主要制御因子HapXによる転写誘導・抑制の分子機構

1)HapXとの相互作用因子の候補の選抜:平成28年度に引き続き、TAPタグを用いた2段階アフィニティー精製の条件検討を行なった。電気泳動による解析でHapB/C/Eを含む複数のタンパク質のバンドが検出された。前年度の予備的な検討に比べ、よりはっきりと鉄濃度に依存したバンドが見られるようになり、結果の信頼性が増したと思われる。2)HapXとの相互作用因子の同定:1)で得られた画分を電気泳動し、質量分析およびMASCOT解析を行なったところ、予備的検討で候補に挙がっていた2つのタンパク質(ANXXXX, ANYYYY,論文として公表するまでは、同因子が識別できるような名称の公表は控える)が、再現性をもって同定された。ANXXXXに関しては、転写制御に関わるドメインとさらに鉄制御に関連したドメインを有することが明らかとなり、分子機構の解明に有力な手がかりとなることが示唆された。ANYYYYに関してもHapXの分子機構と関連して興味深い因子であることが推測された。3)相互作用因子の解析:相互作用因子の解析を目的とし、2つの候補タンパク質に関して、それらをコードする遺伝子の破壊カセットベクターを構築した。現在、一つ目の因子ANXXXXに関しては破壊株の候補が得られている。2つ目の因子ANYYYYに関して破壊株の取得を進めている。これらの遺伝子破壊株の取得により、in vivoでの解析が格段に進むと思われる。次年度は、これらの株を利用して、鉄関連遺伝子の転写制御の鉄濃度依存性を調べることも可能となる。4)ChIPアッセイのための予備的検討:相互作用因子が複合体として含まれることを想定し、候補因子へのタグの導入を検討した。1)予備的検討で構築された相互作用因子の同定のための系の再現性が確認でき、信頼性が増したこと。2)相互作用因子が複数同定されたこと。3)そのうちの2つの因子が同定され、さらに興味深い機能ドメインが含まれていたこと(詳細については論文の公表まで公開を差し控える)。4)2つの候補因子のうちの一つに関しては、遺伝子欠失株の候補が取得できたこと。もう一つの候補因子の欠失株の取得の準備も順調に進んでいること。研究計画に沿って、粛々と研究をすすめる。昨年度まではin vitroの研究が進んでいたが、欠失株の取得に伴い、in vivoでの研究も進むものと考えられる。1)HapXとの相互作用因子の候補の選抜:予備検討において、誘導プロモータ(alcA promoter)を用いてTAPタグ(Tandem Affinity Purification Tag)を融合したHapXをhapX欠失株内で過剰発現する系を構築したが、誘導に伴い生育が悪くなり、解析が困難であることが判明したため、hapXのネイティブプロモータを利用した系を構築した。本コンストラクトでは、鉄欠乏条件下でHapX依存のプロモータが正常に抑制されたため、この組換えHapXは正常に機能していることが分かり、相互作用因子のスクリーニングに取りかかった。TAPタグを用いた2段階アフィニティー精製を行った結果、HapXと相互作用することが予想される複数のタンパク質が検出された。2)相互作用因子候補タンパク質の同定:1)で得られた画分の電気泳動ゲルから候補タンパク質のバンドを切り出し、質量分析器およびMASCOT解析により2種類のタンパク質が同定された(ANXXXX, ANYYYY :論文による発表がなされるまでは,同因子が識別できる名称の公表は控える)。3) HapXとの相互作用の検証:まず、in vitroでの相互作用の検証のため、上記の2種類の因子に関して、大腸菌を用いた組換えタンパク質の調製を試みた。ベクターの構築を終え、タンパク質発現に関する検討を進めている。この後、すでに作成してあるリコンビナントHapXを用いてのプルダウンアッセイやEMSAの系に添加することによる相互作用検出系を試みる。4)ChIPアッセイの予備検討:用いるプロモータの増幅のためのプライマーの検討を進めている。1)相互作用因子の同定のための系が構築できたこと。2)相互作用因子の候補が複数見つかったこと。3)そのうち2つの因子が同定できたこと。4)それらの因子のリコンビナントタンパク質の発現系が構築できたことにより、in vitroでの相互作用解析系の準備が進んだこと。2つ目の因子

ANYYYYに関して破壊株の取得を進めている。これらの遺伝子破壊株の取得により、in vivoでの解析が格段に進むと思われる。次年度は、これらの株を利用して、鉄関連遺伝子の転写制御の鉄濃度依存性を調べることも可能となる。4)ChIPアッセイのための予備的検討:相互作用因子が複合体として含まれることを想定し、候補因子へのタグの導入を検討した。1)予備的検討で構築された相互作用因子の同定のための系の再現性が確認でき、信頼性が増したこと。2)相互作用因子が複数同定されたこと。3)そのうちの2つの因子が同定され、さらに興味深い機能ドメインが含まれていたこと(詳細については論文の公表まで公開を差し控える)。4)2つの候補因子のうちの一つに関しては、遺伝子欠失株の候補が取得できたこと。もう一つの候補因子の欠失株の取得の準備も順調に進んでいること。計画に沿って、着々と研究を進める。相互作用の解析については、先にin vitro解析を行っているが、並行してin vivoでの解析の計画を進める予定である。研究計画に沿って、粛々と研究をすすめる。昨年度まではin vitroの研究が進んでいたが、欠失株の取得に伴い、in vivoでの研究も進むものと考えられる。年度末に11,515の残額が発生したが、次年度には抗体などの高額な消耗品の使用が予測されたため、研究費の有効利用のため、次年度に使用することとした。(理由)年度末に19,702円の残額が発生したが、次年度には抗体やPCRに必要な酵素など、多額の消耗品の使用が予想されたため、研究費の有効利用のために翌年度に使用することとした。(使用計画)抗体や酵素類などの購入代金に使用する。遺伝子操作用の試薬や抗体などの消耗品として使用する。