hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性B中間子系におけるCPT対称性の破れの探索

この成果に基づき、平成18年初夏までにBelle実験が蓄積した535メガBBの中のB^0_d→J/ψK^0_s崩壊のデータからzを決定すると、Re(z)の統計誤差がおよそ0.03になると見積った。zの統計誤差をより向上させるためにはB^0_d→J/ψK^0_sのみならず、B^0_d→D^<(*)+>h^-等の崩壊も解析に使用することが必要であり、研究を続行中である。△Γ_sの決定の研究に関しては、まずB^0_s→J/ψφ崩壊の素粒子反応を再構築するソフトウェアを完成させ、事象選別のための条件の最適化を行った。また、ここから再構築できる事象の割合は約35%と見積り、現在のBelle実験のγ(5S)の総データ24fb^<-1>からはおよそ45から60の事象数があると予想した。この事象数に基づいた前述のシミュレーションと最尤関数法によるソフトウェアの組み合わせから、△Γ_s/Γ_sの統計誤差はおよそ±23になると見積もった。本研究は先行するDφ実験の手法とはまったく異なるので、Dφ実験の最新結果に統計量で4倍程度劣る見積もりではあるが、相補的な研究としてなお積極的に推進すべきものであることを明らかにした。
買い物環境が高齢者の食生活に与える影響: 国内5地域での研究

本研究課題は、人口減少・高齢化にともなう買い物環境の悪化が、高齢者の栄養摂取に与える影響を評価するために計画された。南あわじ市、男鹿市、勝浦市、高梁市、長崎市を対象に、買い物環境評価マップの作成、人口推計、質問紙調査を実施し、栄養摂取の充足/不足に影響する個人属性・地理的要因・世帯要因などを探索した。研究期間中に、予定された5カ所のうち4カ所でのデータ収集が完了し、2017年度中に全体のデータベースが完成する予定である。今後は、データベースの解析により、高齢者の栄養・健康と買い物環境のかかわりについて具体的に明らかにする予定である。2015年度は、2015年5月、7月、8月、9月、10月、2016年1月に打ち合わせ会議を実施し、対象とする自治体および住民組織との交渉過程の共有、質問紙の作成と妥当性評価、サンプリング戦略の検討などをおこなった。具体的には、千葉県A市、秋田県B市、兵庫県C市における調査の準備をすすめ、それぞれの市町村において以下の進捗があった。千葉県A市:自治体の担当者との打ち合わせ会議、自治会代表者への説明会を経て、対象自治会に居住する1000名を対象に質問紙調査をおこない、90%の対象者科から回答を得た。質問紙に記入された内容を、データベースに入力し、現在、回答漏れのあった質問項目についての再調査を実施している。秋田県B市:自治体の担当者との打ち合わせ会議、自治会代表者への説明会を経て、対象自治会に居住する住民を対象にした質問紙調査の準備が完了している。対象とする自治会を訪問し、買い物環境、健康、社会関係資本にかかわる非構造化された聞き取り調査を実施した。兵庫県C市:自治体の担当者との打ち合わせをおこない、まずは、小学校区ごとの将来人口推計、将来の要介護人口推計、将来の独居高齢者世帯数の推計などをおこなった。質問紙調査については、2017年度の実施にむけて、自治体の担当者および自治会の代表とのやりとりを継続している。上記に加えて、質問紙の入力システムの開発、成果出版にむけた文献収集などを実施した。当初の予定では、2015年5月のキックオフミーティングの後、610月にかけて5つの自治体と調査のための打ち合わせ・住民への説明会をおこない、さらに11月に打ち合わせ会議をはさんで、2016年12月に5つの自治体を対象にした質問紙調査を実施する予定であった。5月のキックオフミーティングの際に、当初予定したよりもひとつの自治体で収集するサンプル数が大きい必要があること、5つの自治体との打ち合わせ・調査を同時進行するのは、メンバーのスケジュールに照らして無理があることなどが明らかになり、2015年度は科学的に妥当な質問紙とサンプリング戦略の構築を優先させ、1つの自治体を対象に調査を実施することを現実的な目標とすることにした。それと並行して、対象とする自治体との交渉、住民への説明を実施し、2016年度に質問紙調査が円滑に実施することのできる準備をすすめた。結果的に、記入しやすく、解析モデルが明確化された質問紙が完成し、また千葉県のA市においては当初5つの自治体で回収する目標数とほぼ等しい数の質問票を回収することができた。秋田県B市、兵庫県c市では、2016年度の調査にむけた準備を予定通りすすめることができた。当初、予定していたほかの自治体についても、それぞれの担当者が自治体の長あるいは担当者との打ち合わせをすすめており、2016年度以降、調査が可能となる見通しである。当初予期していなかったこととしては、調査を農閑期あるいは地域の催しのない時期に実施して欲しいという要望が住民からだされたことで、結果的に、全ての自治体における調査を積雪期と無雪期に実施するというデザインはあきらめざるを得なかった。それでも、いつの季節に実施しても個人の栄養素摂取量が推定できる性能をもった食物摂取頻度調査票を採用するなど、季節の影響を最小限にするための工夫を行うことで、成果の科学性が確保されるように努力している。本研究課題は、少子高齢化、人口減少に直面する日本の地方自治体を対象に、買い物環境と食生活・健康の関連についての質問紙調査を実施し、さらに国勢調査などの人口データを用いた将来推計をおこなうことを主な内容としている。先行研究を検討した上で、妥当性の確認された質問項目を選択し、統計学的に適切なサンプリング戦略をたてたうえで、実際の調査にすすんだ。2016年度は、秋田県A市と兵庫県B市、岡山県C市において、質問紙調査を実施した。具体的には、質問紙を配布後に、記入説明会の開催、個別の訪問などをおこない、より多くの住民から正確な回答を得るための努力をおこなった。秋田県A市と兵庫県B市の調査結果については、データベースへの入力を完了し、それぞれの自治体と調査に参加した住民への結果の報告準備をおこなった。岡山県C市の調査結果については、データベース構築のための準備をおこなった。構築されたデータベースについては、予備的な統計解析をおこない、具体的な成果発表にむけての検討をおこなった。これまでの予備的な解析では、対象地域ごとの買い物、食生活、健康にかかわる問題の所在が多様であることが明らかになった。また、調査で観察されるさまざまな現象が、どのようなプロセスで形成されてきたかについての、さらなる聞き取り調査が重要であることが明らかになった。

本研究の成果は、買い物環境と食生活・健康の関連性を実証的なデータとともに明らかにするものであり、これからの日本社会が経験する人口問題を解決するための基礎データを提供すると考えている。本研究課題は、人口減少・高齢化にともなう買い物環境の悪化が、高齢者の栄養摂取に与える影響を評価するために計画された。南あわじ市、男鹿市、勝浦市、高梁市、長崎市を対象に、買い物環境評価マップの作成、人口推計、質問紙調査を実施し、栄養摂取の充足/不足に影響する個人属性・地理的要因・世帯要因などを探索した。研究期間中に、予定された5カ所のうち4カ所でのデータ収集が完了し、2017年度中に全体のデータベースが完成する予定である。今後は、データベースの解析により、高齢者の栄養・健康と買い物環境のかかわりについて具体的に明らかにする予定である。2015年度の準備をふまえ、2016年度には、当初予定した全ての自治会での質問紙調査を実施し、その結果をデータベースとして整理・解析し、学術的な成果を社会に発表するための努力を継続する予定である。人類生態学
保坂本源氏物語本文の総合的研究

東京国立博物館蔵「保坂本源氏物語」(53巻、保坂潤治旧蔵、重要美術品指定)の、別本本文の性格について、青表紙本や他の別本との比較のもとに、その表現の特色、伝来の意義等について考察していったものである。保坂本は、戦前に池田亀鑑博士によって公表されて以来、その後ほとんど紹介もされないままになっていたため、あらためて詳細な書誌の調査報告をし、本文については、全文をパソコンに入力し終えた。いずれこれから先の課題として、語彙の検索が自由にできる体制を整えていくつもりである。また、本文になされた改訂、補入、ミセケチなどの本文情報のデータはすべて調査をすませた。これら一連の研究によって具体的な成果としては、保坂本の独自の表現と考えられる「けはひ」と「けしき」のことばについて、他の別本や、青表紙本、河内本との用いられ方の違い、それが人物表現においてどのように意義を持っているのかをまためた。保坂本は別本と一括される本文群に位置し、非青表紙本の性格を持つのは当然ながら、また独自の表現世界を内包しており、それが物語の展開や人物表現にどのような役割を果たしているのか、「にがむにがむ」「しぶしぶ」といったことばを手がかりに明らかにしていった。本文は、今日青表紙本の大島本で読むのが標準になっているが、鎌倉ないしはそれ以前の時代には、別本的な物語の世界がむしろ普通であったことの一端を、この研究を通じて明らかにすることができたと思う。保坂本源氏物語(東京国立博物館蔵、重要美術品指定)は、前半の17帖は室町期の補写、浮舟巻を欠く残りの36帖が鎌倉期の古写で、そのうち34帖が別本の本文を持つ貴重な存在である。他の別本の本文との比較をしながら、保坂本の本文の書誌的な調査と、独自の性格についても研究を進めていった。具体的な成果と、これまでの研究実績は以下の通りである。(1)保坂本源氏物語本文の表現の特色として、「けはひ」と「けしき」のことばを取り上げ、青表紙本との違いなどを考察し、独自の用法による世界を持っていることなど、具体的な成果を得ることができた。(2)保坂本の書誌的な研究では、ミセケチや上書きによる本文を詳細に検討し、それがどのような本文であったのか、後人によって手の加えられた本文とのかかわりなどを明らかにしていった。この成果は、平成9年度に公表する予定である。(3)他の別本とのかかわりについては、天理図書館蔵国冬本、鹿児島大学玉里文庫蔵源氏物語などと比較し、保坂本の位置づけについて考察した。なお、保坂本の翻字作業は、現在鋭意継続しているところである。これら一連の研究によって具体的な成果としては、保坂本の独自の表現と考えられる「けはひ」と「けしき」のことばについて、他の別本や、青表紙本、河内本との用いられ方の違い、それが人物表現においてどのように意義を持っているのかをまとめた。保坂本は別本と一括される本文群に位置し、非青表紙本の性格を持つのは当然ながら、また独自の表現世界を内包しており、それが物語の展開や人物表現にどのような役割を果しているのか、「にがむにがむ」「しぶしぶ」といったことばを手がかりに明らかにしていった。

本文は、今日青表紙本の大島本で読むのが標準になっているが、鎌倉ないしはそれ以前の時代には、別本的な物語の世界がむしろ普通であったことの一端を、この研究を通じて明らかにすることができたと思う。
デスタッチによる癌の退縮誘導療法

CAFは増殖刺激性のサイトカインを産生して癌細胞の増殖を促進するが、同時に直接的な接触を経て癌細胞のデス受容体を刺激し、アポトーシスを誘導する事を見出した(デスタッチ)。当初予想に反し、不十分な癌細胞死は逆に組織全体の浸潤モードを変換し、悪性度を強める事につながった。逆説的であるが、CAF依存性癌細胞死はアポトーシス小胞を介したフィードバックによりCAFを活性化し、CAFF牽引型の癌浸潤モードを形成する事で、むしろ悪性度の高い播種型の腫瘍を造る結論が得られた。これらの結果は、播種型癌の形成機序について新知見を与えると共に、治療後の腫瘍の再発や悪性転化の機序として示唆と喚起を含むものである。癌細胞の間質への侵入を排除する新規メカニズムとして、癌細胞と間質細胞の接触にもとづく癌細胞死の誘導機構について解析を進めた。癌細胞と間質細胞の接触分子を解析するために、まず両者の細胞間でトランス結合する細胞膜結合分子の精製条件を確立した。一過性の比較的弱い結合状態の分子も補足するため、細胞膜非透過性の水溶性クロスリンカーを用いて胃癌細胞と線維芽細胞の間でトランスに結合していた細胞膜蛋白質を精製した。その質量分析による同定を進めている。また、癌組織中から採取した線維芽細胞が胃癌細胞との共培養において、癌細胞のアポトーシスを誘導する現象のイメージングを行った。癌細胞死誘導能は正常線維芽細胞でも観察されたが、驚く事に癌細胞に有利な微小環境を作ると考えられている癌関連線維芽細胞(CAF)においても高頻度に見られた。複数の癌細胞株と間質細胞との組み合わせで、その頻度の幅を算定している。一方で、これまでにCAFや中皮細胞などによる癌細胞の浸潤牽引作用を観察しており、その候補分子の作用機序について論文発表している。これらの癌細胞の浸潤誘導能と、癌細胞死の誘導能は同一の間質細胞による二面性なのか、あるいは両者は異なる間質細胞のポピュレーションによる違いなのかを解析する分子基盤を作製中である。その一つとして、以前から胃癌細胞を中心に解析しているEph受容体ファミリーを解析し、候補となる分子セットを得ている。癌細胞と間質細胞の接触に基づく癌細胞死の誘導機構について解析を進めた。スキルス胃癌細胞株と胃癌組織由来の癌関連線維芽細胞を用いて、両者の接触による癌細胞死の誘導を観察した。両者の共培養を評価したところ、細胞死は癌細胞側に誘導されるが線維芽細胞にはほとんど生じない事、両者の直接接触により癌細胞死は高頻度に見られ、それはcsapase-8の活性化依存性である事などを見出した。さらにこれまでに用いてきた3次元ゲル浸潤アッセイと組み合わせて、癌細胞と線維芽細胞の共役的な浸潤に対する影響を検討した。このゲル浸潤アッセイでは、癌細胞主体の細胞結節による圧排性の浸潤様式と、線維芽細胞がリードする癌・間質細胞の共役的な浸潤様式が観察される。caspaseを阻害する薬剤処理では、予想どうりに癌細胞のアポトーシスは抑制され、癌細胞の増殖が促進される結果、圧排性の浸潤様式が主体となった。その一方で癌・間質細胞の共役的な浸潤様式はむしろ抑制される傾向にあった。当初、間質細胞による癌細胞死の誘導はがんの排除機構であると考察していたが、適度な癌細胞死が生じる事は間質細胞を含めた腫瘍の浸潤様式を左右する因子となっている事が示唆された。癌細胞にアポトーシスを誘導する受容体を同定し、そのノックダウンとcaspase-8の活性化をブロックする蛋白質断片の発現誘導により、癌細胞死を阻害した場合の腫瘍の浸潤形態をゲル浸潤アッセイとマウス移植腫瘍で評価し、上記仮説を支持する結果を得た。間質細胞による胃癌細胞のアポトーシス誘導機構の証明と、その主経路をほぼ予定したタイムスケジュールで特定できた。また、この間質細胞による癌細胞死の誘導は、当初予測していたような癌を排除するためだけの機構ではなく、その程度は癌組織の浸潤様式を変換させ、場合によってはむしろ浸潤を促進する側面を有する可能性が得られた事で、より広範囲にこの現象の腫瘍生物学における効果を検討する具体的な視点が得られた。胃癌細胞と癌関連線維芽細胞(CAF)の相互作用に基づいた、癌細胞死について更に解析を進めた。CAFは一般的に癌細胞の増殖を促進する機能が知られている。確かにCAF培養上清に含まれるサイトカインは、用いた胃癌細胞のSTAT3経路の活性化などにより癌細胞の増殖を促した。しかし、癌細胞とCAFの共培養においてアポトーシス阻害薬ZVADを添加すると癌細胞はさらに増加する。その差分に相当する約25%の癌細胞が、CAFによるアポトーシスを示すものであった。この癌細胞死はCAF領域との接触面において観察され、一方CAFの培養上清では誘導されない事から、癌細胞とCAFの直接接触依存性であり、そのメカニズムとしてデス受容体DR4-FADD-caspase-8経路を同定した。死んだ癌細胞はアポトーシス小胞を多量に産生し、CAFに対してその浸潤能を促進するフィードバック効果を見出した。

In vitroでのゲル浸潤パターンの観察から、CAF依存性の癌細胞死はCAFリード型の癌浸潤を形成し、癌細胞死の阻害は癌細胞を増加させるが浸潤様式としてはむしろ圧排性の緩徐で限局的な浸潤モードに変換させた。マウス胃壁に移植した癌細胞の観察でも、アポトーシスの程度と腫瘍の浸潤モードの選択性は、ゲル浸潤アッセイと一致した結果が得られた。つまり逆説的であるが、CAF依存性癌細胞死はアポトーシス小胞などの作用によりCAFを活性化し、CAF牽引型の癌浸潤モードを形成する事で、むしろ悪性度の高い播種型の腫瘍を造る結論が得られた。これらの結果は、播種型癌の形成機序について新知見を与えると共に、治療後の腫瘍の再発や悪性転化の機序として示唆を含むものであり、H28年度に論文報告した。CAFは増殖刺激性のサイトカインを産生して癌細胞の増殖を促進するが、同時に直接的な接触を経て癌細胞のデス受容体を刺激し、アポトーシスを誘導する事を見出した(デスタッチ)。当初予想に反し、不十分な癌細胞死は逆に組織全体の浸潤モードを変換し、悪性度を強める事につながった。逆説的であるが、CAF依存性癌細胞死はアポトーシス小胞を介したフィードバックによりCAFを活性化し、CAFF牽引型の癌浸潤モードを形成する事で、むしろ悪性度の高い播種型の腫瘍を造る結論が得られた。これらの結果は、播種型癌の形成機序について新知見を与えると共に、治療後の腫瘍の再発や悪性転化の機序として示唆と喚起を含むものである。予定していた間質細胞による癌細胞死のイメージングが進められ、両者の候補細胞株が決定できて実験の基盤が作製できた。また基礎実験として、細胞間の接触センサー分子を精製する条件を設定する事ができた。癌細胞死が腫瘍組織に多面的な影響を与える事が示唆されたため、その腫瘍抑制的な側面と浸潤様式の変化による腫瘍促進的な側面が、どのような分子発現の程度により区分されるのかを検討してゆく。実際の腫瘍組織における癌細胞死の同定と受容体の発現程度の相関性、またその腫瘍間質細胞におけるリガンド分子の発現を合わせて検討し、これらのマーカー分子の発現量から腫瘍の浸潤促進に向かうのか、抑制性であるかを予測可能か検討する。これまでに得られた結果は論文化中にあり、完成させる。腫瘍生物学癌細胞と間質細胞間でトランス結合する候補分子を同定し、腫瘍細胞死に関連するものを選別する。同分子の発現をノックダウンする事で癌細胞のアポトーシス誘導の阻害効果を判定してゆく方針で、その分子経路を解明してゆく。また、実際の腫瘍組織における候補分子の関与を明らかにしてゆき、癌の排除システム経路が治療に応用できる事を示してゆく。候補分子の解析に購入がまだ必要な抗体や試薬、および最終年度における論文投稿料などに経費の不足が予想されたため、繰り越し分で確保した。候補分子の質量分析受託や、その後の分子機能の解析に購入が必要となる抗体の数などから算定して経費の不足が予想されたため、繰り越し分で確保した。同定した癌細胞死に関する分子群の機能の検討と臨床検体での解析を進め、論文としてアクセプトまで完成させる。前年度に精製した蛋白質の質量分析を進める事と、その結果を踏まえて候補分子を選別し、その発現解析と遺伝子改変による癌細胞死の抑制効果を判定してゆく。それに必要な受託費、抗体の購入や遺伝子改変操作の費用に主に使用する。
トンネル支保構造物の役割と設計思想

本研究は、トンネル支保設計の標準設計としてしばしば用いられる「地山特性曲線法」において、支保工変形量と支保工に作用する荷重(支保圧)との関係を示す「支保工特性曲線」を新たに誘導し、「吹付けコンクリート」、「鋼アーチ支保工」等の役割について理論的検討を行ったものである。具体的には、「吹付けコンクリート(円筒殻理論で定式化)」および「鋼アーチ支保工(薄肉リング理論)」の協同作用に着目し、解析解を導き考察を加えたものであり、得られた主な成果は以下である。(1)支保剛性算定式を陽な形で提示した。剛性を特徴付ける定量的指標は、(EchL)/(EsAs)及びL/(ah)1/2である。ここで、Es、As=鋼アーチ支保工の弾性係数、断面積、Ec、h=吹付けコンクリートの弾性係数、厚さ、a=トンネル半径、及びL=鋼アーチ支保工の建て込み間隔である。(2)吹付けコンクリート、鋼アーチ支保の多くの構造諸元に対するパラメトリックススタディによれば、薄肉リング理論から計算される従来法の支保剛性は、本算定法のそれより常に大きめの評価をし、その差は最大で20%である。(3)鋼アーチ支保間隔Lの有効範囲を支保有効間隔L^*で記し、両者の関係を表せば「L=αL^*」となる。ここで、α=有効係数であり、αの範囲はほぼα≧0.35である。したがって、従来の支保設計において、α≦1の場合には、鋼アーチ支保に期待する効果・役割は過大である可能性が指摘できる。また鋼アーチ支保の効果は、吹付けコンクリートが若材齢のとき、および吹付けコンクリートの厚さが小さい時ほど大きくなる。わが国のトンネル支保構造物の標準設計は、ヨーロッパの使用例を参考に改良が加えられてきたものであり、「吹付けコンクリート」、「鋼アーチ支保工」、「コンクリート覆工」等の各支保工を地山分類(地山特性)に応じて、適宜組み合わされて用いられるが、各支保工の役割分担まで踏み込んだ分析は行われていない。また現在のところ、必要な支保規模を設定する代表的な方法として、トンネル変形量とトンネル壁面に作用する内圧との関係を示す「地山特性曲線」に、支保工変形量と支保に作用する荷重(支保圧)との関係を示す「支保工特性曲線」を重ねる方法、いわゆる「地山特性曲線法」が用いられている。以上のようなことを考慮して、ここでは次の2点を目的に研究を行った。(1)円筒殻理論に基づく支保剛性算定式の誘導。(2)鋼アーチ支保工のひずみ測定結果に基づく上半掘削時作用荷重の推定。得られた主な結果は以下の通りである。(1)支保剛性算定式を吹付けコンクリート(円筒殻)および鋼製支保(アーチ)の相互作用を考慮し導き、陽な形で提示した。(2)薄肉円環理論から計算される従来法の支保剛性は、本算定法のそれより常に大きめの評価をし、その差は最大で20%である。(3)上半掘削時における鋼アーチ支保に作用する荷重とその作用方向の概略は、アーチ支保の一部の区間(両端でひずみを計測)の半径方向、接線方向およびモーメントのつり合い式を基に評価できる。(4)ただし、(4)で得られた荷重を作用させたひずみの再計算の結果は、アーチ支保工基礎の条件に大きな影響を受ける。わが国のトンネル

支保構造物の標準設計は、ヨーロッパの使用例等を参考に改良を加えられてきたものであり、「吹付けコンクリート」、「コンクリート覆工」、「鋼アーチ支保工(H形鋼)」等の各支保工を地山分類に応じて、適宜組み合わされて用いられているが、各支保工の役割分担まで踏み込んだ分析はなされていない。平成15年度は、「鋼アーチ支保工の有効範囲」と「吹付けコンクリートの弾性座屈」の2点に焦点を当てて検討を行った。「鋼アーチ支保工の有効範囲」:鋼アーチ支保間隔をL、有効支保間隔をL^*、有効係数をαとし、覆工コンクリート(円筒殻理論で定式化)及び鋼製支保(アーチ理論で定式化)の相互作用を考慮の基で検討すれば、鋼アーチ支保間隔L、有効支保間隔L^*、有効係数αの間には以下のような関係式が成立する。またα及び鋼アーチ支保には以下のような性質を有する。(1)αは、ほぼ1≧α≧0.35である。したがって、従来の支保設計において、鋼アーチ支保に期待する効果・役割は、過大である可能性が大きい。(2)鋼アーチ支保の役割は、吹付けコンクリートが若材齢のとき、および吹付けコンクリートの厚さが小さいとき程大きい。[吹付けコンクリートの座屈特性]:円筒殻理論に基づく支保工特性曲線と地山を弾性体として求めた地山特性曲線を重ねて求めた支保圧q1、地山・吹付けコンクリートを平面ひずみ状態でモデル化し求めた座屈支保圧q2、および両端単純支持の円筒殻でモデル化して求めた座屈支保圧q3の関係を調べ、次のようなことが理解できた。(1)座屈支保圧q2は、他の結果q1、q3に比して大き目の値を与える。(2)q1、q3は共に、支保圧(座屈支保圧圧)と円周方向波数の関係は類似なものであり、値も合理的なものと判断できる。ただし、q3の算定は、鋼アーチ支保の影響は無視したものであり、この影響を考慮する必要がある。
混合状態多様性指標を導入した黒色炭素粒子と黄砂による気候・環境影響の新評価

人為起源及び自然起源エアロゾルの大規模発生地域である東アジアに位置する我が国において、エアロゾルの気候・環境影響の正しい理解は必須である。特に黄砂やブラックカーボン(BC)は、気候や健康への影響が大きいうえに不確定性が高く、輸送中の変質も著しい(発生時は疎水性だが輸送中に親水性に変化するため大気中から降水で除去されやすくなる等)ため、輸送中の粒子の混合状態変化を厳密に評価する必要がある。本研究では、気象庁気象化学モデルNHM-Chemを改良して混合状態変化を記述可能とし、輸送中の混合状態変化と、混合状態を考慮した場合としない場合で、気候・環境影響がどの程度変わるのか、を定量的に評価する。
近赤外光干渉法によるシリコン単結晶平面ミラーの絶対形状測定法の研究

本研究の目的は、放射光用ミラーなどに用いられる単結晶シリコン平面ミラーの絶対形状精度を、近赤外のレーザーと検出器を用いた干渉法で3面合わせを行うことによって、ナノメートルの高い精度で測定することにある。シリコンは可視光に対して不透明であるためシリコンを透過参照面として干渉測定を行うことができないので、シリコンに対して透明な波長1315nmの近赤外半導体レーザーを光源とし、この近赤外域で感度を持つ近赤外CCDカメラを受光器とした近赤外位相シフトフィゾー干渉計を開発した。まず、従来の可視干渉計では不可能であったシリコン平面ミラーを透過参照面とする干渉縞の観察を実現している。しかし、シリコンは近赤外域でも屈折率が高いため、反射率が高く、そのままでは多光束干渉となって、干渉縞歪みを生じ、位相シフト法で形状測定を行うと、測定誤差を生じる。そこで、2光束干渉に近づけるために、試料に反射防止膜として酸化膜を形成して、干渉縞歪みを抑制できることを確かめた。また、3面合わせ法の測定精度を調べるため可視干渉計を用いた3面合わせ法により3枚のオプティカルフラットの中心線の真直度測定を行った。その結果、各面の絶対真直度の確からしさは最大最小高さ(PV値)で5nmであった。次に、参照面を光軸方向に走査して生じた近赤外光干渉縞の強度分布を近赤外CCDカメラおよび画像取得ボードで測定し、位相シフト干渉法による平面度測定を行った。シリコン平面ミラーの干渉における多光束干渉を抑制する方法として、光源の半導体レーザーが部分コヒーレント光であるためコントラストがキャビティー長と共に低下する点に着目し、キャビティー長を最適な長さにすることによって、理想に近い2光束干渉を実現した。その結果、干渉計の測定再現性としてλ/200以下のPV値6.38nmを得た。本研究の目的は、放射光用ミラーなどに用いられる単結晶シリコン平面ミラーの絶対形状精度を、近赤外半導体レーザーと近赤外検出器を用いた干渉法で3面合わせを行うことで、ナノメートルの高い精度で測定することにある。以下に本年度の研究実績の概要を示す。1)まず現有の可視光源フィゾー干渉計の測定再現性を、通常の測定条件で確かめた。位相測定法を用いて直径150mm、平面度λ/20の平面原器3枚について3面合わせにより絶対形状測定を行った結果、恒温雰囲気での、再現性は5nm以下であった。2)単結晶シリコンの反射率、透過率等の光学特性を赤外分光計で測定し、近赤外域で透明であることを確かめた。また、可視用光学ガラス部品の赤外域での光学特性も測定した。3)光源として用いる分布帰還型InGaAsP近赤外半導体レーザーを安定化定電流電源で駆動し、スペクトル分布を光スペクトラムアナライザーで測定した結果、室温での波長は1314nmで、スペクトル幅が0.02nmの縦単一モードで発振していることを確認した。4)近赤外レーザー光を収差の小さいレンズでコリメートし、シリコン平面基板のおもて面と裏面との干渉縞の線強度分布を、1310nmの近赤外域に感度を持つ近赤外カメラで測定した結果、干渉縞は2光束干渉ではなく、シリコンの反射率0.31に相当する多重干渉であることを確認した。5)光学ガラスウエッジ基板を透過側参照面として、シリコン平面ミラーを反射側被測定面とした近赤外線2光束干渉縞の観察を行い、直径5mmの平面度がλ/20以下であることを確かめた。

本研究の目的は、放射光用ミラーなどに用いられる単結晶シリコン平面ミラーの絶対形状精度を、近赤外半導体レーザーと近赤外検出器を用いた干渉法により3面合わせを行うことで、ナノメートルの高い精度で測定することにある。以下に本年度の研究実績の概要を示す。1)近赤外レーザーを光源とした位相シフトフィゾー干渉計を製作した。干渉計の光源には波長1310nmでスペクトル幅0.04nmの近赤外半導体レーザーを用いた。光学素子は近赤外の波長に合わせて、近赤外領域で収差が小さいレンズ、近赤外域で反射率と透過率の比が約1:1のビームスプリッターを用いた。検出器には波長1310nmの近赤外領域で感度を持つ近赤外CCDカメラを使用した。透過参照および被検面には両面研磨したシリコン基板を用いた。光学部品は防振機能を有する光学ベンチに高剛性で支持し、恒温室で測定を行った。2)位相測定は、参照面または被検面を光軸に沿って、静電容量型変位計内蔵の圧電素子で走査し、画素毎に位相を検出した。位相の算出はNバケット法で行い、位相が±π/2を越える場合は位相接続を行った。3)参照面と被検面の相対形状は10mm×10mmの範囲でPV値が1.2μmの凹面で、リング状の干渉ノイズの他、多光束干渉による干渉縞歪の影響が残っており、連続する2回の測定値の差はPV値で80nmであった。4)シリコンは近赤外域においても反射率が高くR=0.309多光束干渉を生じるので、参照鏡の移動に伴う強度変化が正弦波ではなく、Nパケット法では220nm程度の位相誤差を生じる。そこで、強度変化を正弦波に近づけるため、反射防止膜として、厚さをλ/4n(λ=1310nm、SiO_2の屈折率n=1.447、厚さ226nm)に調整した酸化膜をシリコン表面に形成して反射率を下げた。反射防止膜を形成することによって、反射率を0.309から0.0635へ下げることができ、多光束干渉による最大光路差誤差を0.0036nmと十分小さくできると考えられる。本研究の目的は、放射光用ミラーなどに用いられる単結晶シリコン平面ミラーの絶対形状精度を、近赤外のレーザーと検出器を用いた干渉法で3面合わせを行うことによって、ナノメートルの高い精度で測定することにある。シリコンは可視光に対して不透明であるためシリコンを透過参照面として干渉測定を行うことができないので、シリコンに対して透明な波長1315nmの近赤外半導体レーザーを光源とし、この近赤外域で感度を持つ近赤外CCDカメラを受光器とした近赤外位相シフトフィゾー干渉計を開発した。前年度までに、従来の可視干渉計では不可能であったシリコン平面ミラーを透過参照面とする干渉縞の観察を実現している。しかし、シリコンは近赤外域でも屈折率が高いため、反射率が高く、そのままでは多光束干渉となって、干渉縞歪みを生じ、位相シフト法で形状測定を行うと、測定誤差を生じる。そこで、2光束干渉に近づけるために、試料に反射防止膜として酸化膜を形成して、干渉縞歪みを抑制できることを確かめた。また、3面合わせ法の測定精度を調べるため可視干渉計を用いた3面合わせ法により3枚のオプティカルフラットの中心線の真直度測定を行った。その結果、各面の絶対真直度の確からしさは最大最小高さ(PV値)で5nmであった。本年度は、参照面を光軸方向に走査して生じた近赤外光干渉縞の強度分布を近赤外CCDカメラおよび画像取得ボードで測定し、位相シフト干渉法による平面度測定を行った。
二酸化炭素の光還元触媒を目指したレニウム(I)二核錯体の合成と反応性の検討

レニウム(1)トリカルボニルジイミン錯体は弱い還元剤の存在下で、二酸化炭素を選択的に-酸化炭素に還元する光触媒として働くことが知られている。この様な反応の2電子還元触媒として、多核金属錯体が注目されている。本研究では触媒活性サイトを構造規制した新奇な配位子を設計し、これを用いて二核錯体の合成を試みた。2.これらの架橋配位子は興味深いことに室温で長波長部に幅広い発光を示した。これは配位子中で2つのフェナンスロリン環が接近しているため分子内エキシマーからの発光と思われる。また、二核金属錯体を形成した場合、紫外・可視吸収スペクトルや発光スペクトルなど各種分光測定等により、2つの金属核間には強い相互作用は働いていないことが分かった。3.密度汎関数法による構造最適化計算により両レニウム金属中心間は二酸化炭素などの分子を挟み込むのに十分な距離(711A)があることが分かった。また、二酸化炭素の光触媒機能は対応する単核錯体と同程度で協同效果は見られなかった。以上の成果の一部は昨年の第20回配位化合物の光化学討論会および第57回錯体化学討論会で報告した。また、学術雑誌への投稿も準備している。2.これらの架橋配位子を用いて、レニウム(I)トリカルボニル二核錯体の合成を試みた。現在、ゲル濾過クロマトグラフィーにより精製を行い、元素分析、質量分析を用いて、同定を行った。架橋部位の距離により二核化の容易さは異なり、bdpbian配位子の二核錯体は二核化が困難であり、収率が著しく低かった(約1%)が、bdpbichxn配位子の二核錯体は6%で得られた。現在、UV-vis吸収スペクトル、CV等によりキャラクタライゼーションを行っている。3.今回合成した配位子やレニウム(I)二核錯体について、Gaussian 03パッケージの密度汎関数法による構造最適化計算および基底状態の分子軌道計算を行った。bdpbian配位子の分子軌道計算より、アントラセンの分子面とphenの分子面とは約60°ねじれており、両発色団間の電子的結合は弱いことが分かった。4.レニウム(I)トリカルボニルポリピリジン錯体は400nmより短波長に強い吸収を持つが、これより長波長の光を有効に吸収しないので、可視光の有効利用のために可視部に強い吸収を持つ、ルテニウム(II)ポリピリジン:Ru(bpy)_2^<2+>を結合したRe(I)-Ru(II)複核錯体を合成し、両発色団間のエネルギー移動について検討した。^3MLCT状態エネルギーの高いRe(I)中心からRu(II)中心へのエネルギー移動は効率的に起こるが、逆向きには吸熱的で有効ではなかった。Ru(II)中心の^3MLCT状態エネルギーの高い発色団を組み合わせた複核錯体の合成を現在試みている。2.[レニウム(I)二核錯体の光励起状態および反応中間体の測定][Re(CO)_3XL]および[{Re(CO)_3X}_2L]の光励起状態の性質を明らかにするため、定常光発光スペクトルや時間分解発光スペクトルの測定を行なった。bdpbian配位子はアントラセン発色団とフェナンスロリン発色団が相互作用し、500nm付近に新たな発光を示した。単核および二核錯体の室温での発光は配位子の発光とレニウム(I)からポリピリジンへのMLCT発光に帰属される発光が重なり複雑であり、発光特性の温度、溶媒環境により変化を現在検討している。3.[レニウム(I)二核錯体のMO計算]架橋配位子およびレニウム(I)二核錯体等のスペクトルの解析を検討するためGaussianO3によるTD-DFT計算による電子状態計算を進行している。以上の結果の一部は平成18年度の日本化学会東北地方大会(秋田)で報告した。レニウム(I)トリカルボニルジイミン錯体は弱い還元剤の存在下で、二酸化炭素を選択的に一酸化炭素に還元する光触媒として働くことが知られている。

この様な反応の2電子還元触媒として、多核金属錯体が注目されている。本研究では触媒活性サイトとして、金属核を互いに近傍に接近し、二酸化炭素のような低分子を2つの金属核で捕捉できるように構造規制した新奇な配位子を設計し、これを用いて二核錯体の合成を試みた。1.配位子の架橋部分にアントラセン環やベンゼン環のような剛性な構造を組み入れ、これらの片側に2つの金属配位サイトとしてフェナンスロリンを共有結合で結合した。さらに、これらの架橋配位子を用いてレニウム(I)およびルテニウム(II)二核錯体を合成した。配位子および錯体は元素分析、質量分析等により同定・確認した。2.これらの架橋配位子は興味深いことに室温で長波長部に幅広い発光を示した。これは配位子中で2つのフェナンスロリン環が接近しているため分子内エキシマーからの発光と思われる。また、二核金属錯体の紫外・可視吸収スペクトルや発光スペクトルなど各種分光測定や電気化学測定より、2つの金属核間には強い相互作用は働いていないことが分かった。3.これらの配位子および二核錯体の結晶化を試みているが、現在まで成功していないので、構造については十分明らかでないが、密度汎関数法による構造最適化計算により両レニウム金属中心間は9.46.5Åの距離があり、金属核間で二酸化炭素などの分子を挟み込むのに十分な距離があることが分かった。二酸化炭素の光触媒機能は対応する単核錯体と同程度で協同効果は見られなかった。以上の成果の一部は昨年の配位化合物の光化学討論会で報告した。また、学術雑誌への投稿も準備している。
新規生理活性ペプチドに着目した妊娠高血圧腎症の病態解明と新規治療法開発

妊娠高血圧腎症(PE)は高血圧と蛋白尿を呈し、胎児発育不全や常位胎盤早期剥離等の重篤な合併症を来す予後不良の疾患である。しかし、根本的治療法は未だ存在せず、その発症機序も不明な点が多い。当研究所の寒川らが発見した新規生理活性ペプチドであるアドレノメデュリン(AM)は強力な降圧作用を有するが、ヒトPE患者では血中AM濃度が低値であることが報告されている。本研究計画ではAM遺伝子欠失マウスを用いてAMの妊娠時の生理的意義を解明し、PEモデルマウスを用いてAMの治療効果について検証する。本研究によってPEの病態解明と、AMを用いた新規治療法開発および臨床応用を目指す。
早期水中浸漬が合着用セメントに及ぼす影響-浸漬溶液による違いについて-

今回、合着材は、リン酸亜鉛セメント、グラスアイオノマーセメント、カルボキシレートセメントの3種類とした。浸漬する溶液は精製水及び口腔内の状態を考慮し、精製水を用いて0.01Mに調整した乳酸溶液とした。練和した合着材は練和終了後ただちに円柱状のアクリル型に填入し、練和終了1分後、練和終了3分後、合着材硬化直後、練和開始から60分後に各溶液に浸漬した。硬化時間はリン酸亜鉛セメントで10分、グラスアイオノマーセメントで5,5分、カルボキシレートセメントで7分とした。溶液中に浸漬した試料は、24時間後にエポキシ樹脂にてアクリル型ごと包埋し、包埋24時間後に試料上面と垂直に中心部を切断、研磨し、合着材の研磨面中央のビッカース硬さを微小硬度計を用いて測定した。また、写真撮影を行い測定面の表面性状を観察した。1.いずれの合着材においても各浸漬溶液に対し浸漬時期が早いほど、より深部にまで硬さの減少が見られた。2.水中浸漬時期の影響は、合着材の種類により異なった傾向を示し、グラスアイオノマーセメント、リン酸亜鉛セメント、カルボキシレートセメントの順に大きかった。3.乳酸溶液に浸漬した本実験の結果は、いずれの合着材も精製水浸漬時とほぼ同じ結果を示し、早期水中浸漬の際の浸漬液の違いが合着材の硬さに及ぼす影響に明らかな違いは認められなかった。近年、各メーカーより従来の合着材に改良を加えた製品が登場しており、また接着性に優れたレジン系の合着材も開発されている。したがって、今後これらの合着材についても検討を行っていく予定である。今年度は、合着材の成分と硬さとの関係についての検討は行ってないが、今後新たな合着材を含めて検討する予定である。
企業のソフト戦略の会計に関する研究―ブランド等の資産計上を中心に

ブランド等の知的財産が、企業の経営戦略上、バリュー・ドライバーとしてきわめて重要な位置を占めるようになってきている。しかし、かかる知的財産の識別測定が企業経営にとっても、また投資意思決定にとっても必要となっているにもかかわらず、その価値を客観的に評価する方法が存在していない。本研究は、かかる認識に基づいて、オンバランスに耐えうるブランド価値の客観的評価方法を確立することを目的として、「ブランド価値評価モデル」を構築した。この「ブランド価値評価モデル」においては、期待キャッシュ・フロー・アプローチに基づき、(1)プレステージ、(2)ロイヤルティおよび(3)エクスパンションの3つのファクターをドライバーとする関数によってブランド価値を算定することとした。プレステージ・ドライバー(PD)は、ブランドの信頼性によって同業他社よりも安定した高い価格で製品等を販売できることに着目したファクターであり、価格優位性を表している。これは同一業種の中での超過利益額を算定し、そこからブランドに起因した金額をブランド管理費用比率などから抽出することから算定した。ロイヤルティ・ドライバー(LD)は、リピーターまたはロイヤルティの高い顧客が安定的に存在することによって長期間にわたり一定の安定した販売量を確保できることに着目したファクターであり、売上原価の安定性を1以下に数値化して算定した。エクスパンション・ドライバー(ED)は、ステータスの高いブランドは認知度も高く、本来の業種または本来の市場にとどまらずに、類似業種、異業種、海外等他の地域へ進出するなどのブランドの拡張力に着目したファクターであり、企業全体の海外売上高成長率と非本業セグメント売上高成長率との平均値により算定した。また、シミュレーションの結果、規制産業または独占企業におけるPDの算定の不可能性等についても明らかにした。この他にも、ブランド使用料の算定方法とその考え方、さらにはブランド・マネジメント・モデルも明らかにした。本年度、行った9回の研究会および1回の海外での調査研究の結果、以下のような新しい成果を得ることができた。1.オン・バランスを可能にする新しいブランド概念の構築ブランドは、従来、マーケティングの分野のなかで発展してきた概念であるが、マーケティング上のブランド概念はあまりにも抽象的で広範囲に及び、比較可能性および客観性を重視する会計学にマーケティング上のブランド概念をそのまま適用することは不可能である。そこで、ブランドのオン・バランスを可能とするために、マーケティング上のブランド概念を収斂し、新しいブランド概念の構築を試みた。2.既存のブランド評価手法の整理と新しいブランド評価手法の確立既存のブランド評価手法を整理し、その問題点を検討した。とりわけ、国際的に高い評価を得ているイギリスのインターブランド社が採用しているブランド評価手法については、現地にて同社のブランド評価担当責任者に直接、インタビューを行い、同社のブランド評価手法を徹底的に考察し、新しいブランド評価手法への手がかりを得た。現在のところ、新しいブランド評価手法が適用可能かどうか、シミュレーションを行いながら検証しているところである。3.ブランドをオン・バランスするさいの制度上の問題点の明確化(1)企業結合会計におけるブランドの取り扱いをめぐる制度上の問題点の把握企業結合において認識されるブランドを、会計上、どのように認識・測定していくべきか、また現行会計基準の問題点。(2)自己創設ブランドの取り扱いをめぐる制度上の問題点の把握自己創設ブランドを、会計上、どのように認識・測定していくべきか、また、そのための会計基準の在り方。本年度、4回の研究会を開催した結果、以下のような新しい成果を得ることができた。1.ブランドの評価モデルの構築(1)インカム・アプローチの採用ブランドの評価法は、残差アプローチと独立評価アプローチに大別され、後者はコスト・アプローチ、インカム・アプローチおよびマーケット・アプローチに細分化される。このうち、ブランドが企業の収益にもたらす影響度を適切に把握するには、インカム・アプローチが最適な評価モデルであるとの結論に達した。

(2)財務データに基づく評価モデル既に公表されている多くのブランド評価モデルは、マーケティング分野の定性的要因を反映したため、算定されたブランド価値の客観性と信頼性が低くなっている点を明らかにした。この分析結果をふまえ、客観的な財務データに基づくブランド評価モデルを作り、定性的要因は別個に把握することが望ましいとの結論に達した。2.ブランド評価額の情報開示の方法(1)オンバランス化の検討現行の会計制度の枠内において、M&Aにより取得したブランドはもとより、自己創設のブランドも、連結貸借対照表上で資産計上することが可能であるとの結論に達した。(2)ビジネス・レポーティングによる情報開示投資家等の利害関係者にブランドに関連する有用な情報を提供するには、連結貸借対照表上での資産計上のほかに、その算定根拠や定性要因をビジネス・レポーティングにより開示することが望ましいとの結論に達した。
食物繊維による大腸がんの発生・増殖抑制作用の解析と高機能性繊維の設計

本研究では、化学発がんで問題となる大腸での希釈や接触とは無関係な発がん因子である、放射線による新しい大腸がんモデルを確立し、これらを従来の化学発がんモデルのものと比較すること、また、これらのモデルを使って種々の性質の異なる食物繊維用いることにより、大腸がんの発生、増殖の各ステージへの食物繊維の作用と食物繊維の物理化学的性質の関係を明確にし、その結果をもとに新たな高機能性食物繊維をデザインしようとするものであった。以下のような成果が得られた。すなわち、1,新しい大腸がんモデルとして、放射線による大腸がん作成の条件をラットで検討し、低レベルのγ線(^<60>Co)を下腹部に限定して反復照射することにより、大腸がんの前段階である多重異常クリプトを大腸粘膜に形成させることに、世界で初めて成功2,放射線傷害による大腸がん前がん病変の形成は、化学発がん剤に比べると遙かに少ないが、悪性腫瘍へのリスクの高い多重異常クリプトが多く発生する。3,発酵性の高い不溶性食物繊維の摂取は、アポトーシス抑制下では、大腸がん前がん病変の形成を促進する。4,発酵性の高い不溶性食物繊維の摂取は、粘膜免疫系(Natural killer活性)の抑制下でも、大腸がん前がん病変の形成を抑制する。5,発酵性の低い水溶性食物繊維の摂取は、前投与においてのみ、大腸がん前がん病変の形成を抑制する。6,大腸発酵産物である酪酸は、化学発ガン剤による大腸がん前がん病変の形成を抑制する。in vivoで酪酸の抑制作用を示した初めての報告である。本研究では放射線という環境因子によっても大腸がん前がん病変が形成され、その形成に関して、いくつかの興味ある性質が示された。また、食物繊維の大腸がん前がん病変への作用も、その種類によって明らかに異なることも示された。大腸がんは、日本においても発症頻度が増加しており、特にその発症に関与する主な因子が食事であることより、食品科学、栄養科学的アプローチは重要である。食物繊維による大腸がん発症頻度の抑制は、疫学的には相関が見られるが、実験的化学発がんの抑制に関しては必ずしも一致した効果が得られていない。これは、使用する発がんモデルの問題に起因すると考えられる。本年度はこれまでに、新しい大腸がんモデルとして、放射線による大腸がん作成の条件をラットで検討し、低レベルのγ線(^<60>Co)を下腹部に限定して反復照射することにより、大腸がんの前段階である多重異常クリプトを大腸粘膜に形成させることに成功した。また、放射線曝露後の大腸粘膜の経時的変化の生化学的指標として、DNAの酸化損傷により生ずる塩基の誘導体8-hydroxydeoxyguanosine定量を電気化学検出器を用いた方法を確立した。この方法により、低線量である3Gyの照射後に大腸粘膜DNA中の8-hydroxydeoxyguanosine量は約2倍に上昇することが確認された。さらに、プロモデオキシウリジンを使った免疫組織学的方法と、microdissection法によるmitotlc cellを観察する方法により大腸上皮細胞の増殖速度を測定し、放射線照射後に大腸粘膜上皮細胞の増殖速度の増大と増殖帯の拡大を観察した。本年度は昨年度確立した新しい大腸がんモデルである、下腹部への低レベルのγ線(^<60>Co)反復照射ラットにおいて、多重異常クリプト(大腸がんの前がん病変)を指標として高発酵性の食物繊維である、甜菜繊維の作用を検討した。

その結果、甜菜繊維の摂取は、Natural killer活性抑制(がん免疫系)による、異常クリプトの増加を抑制することが明らかになった。また、発酵産物である、酪酸は、大腸上皮細胞内に存在する、免疫担当細胞の一種である上皮間リンパ球数を増加させることを示唆する結果も得ている。さらに、ブロモデオキシウリジンを使った免疫組織学的方法により、過酸化脂質の一種である、長鎖脂肪酸のハイドロパーオキサイドの大腸内投与により大腸上皮細胞の増殖速度が上昇することを明らかにした。この結果は、過酸化脂質が大腸がんのプロモーターとして働くことを示唆している。大腸がんは、日本においても発症頻度が増加しており、特にその発症に関与する主な因子が食事であることより、食品科学、栄養科学的アプローチは重要である。食物繊維による大腸がん発症頻度の抑制は、疫学的には相関が見られるが、実験的化学発がんの抑制に関しては必ずしも一致した効果が得られていない。これは、使用する発がんモデルの問題に起因すると考えられる。昨年度は、下腹部への低レベルのγ線(60Co)反復照射による多重異常クリプト(大腸がんの前がん病変)の発生に対して、発酵性の高い食物繊維の作用はapoptosisが関与していることが明らかにされた。本年度、これと対比するため化学発ガン剤を使ったモデルに対して、種々の食物繊維、およびその発酵産物の作用を検討した。この結果、発酵性の低い水溶性食物繊維の摂取は、前投与においてのみ、大腸がん前がん病変の形成を抑制すること。大腸発酵産物である酪酸は、化学発ガン剤による大腸がん前がん病変の形成を抑制することを、in vivoで初めて明らかにした。
唾液腺癌に対するホウ素中性子捕捉療法後のゲノム学的変化の解明

唾液腺癌は頭頸部癌の中で5%程度であるが、病理学的には23種類に分類されており多彩な組織像を呈する。外科手術が第一選択となるが、遠隔転移をきたした症例は化学療法や放射線化学療法が中心の治療になる。現在分子標的薬を含めた化学療法や放射線療法が検討されているが、有効な治療法が確立されてないのが現状である。ホウ素中性子捕捉療法(Boron Neutron Capture Therapy: BNCT)は癌細胞周囲の正常組織を障害することが少なく、次世代の癌治療として期待されている。総合南東北病院では唾液腺癌に対してホウ素中性子捕捉療法を施行し、その効果不十分な症例に対してサルベージ手術を行っている。ホウ素中性子捕捉療法後の臨床検体は世界的にも非常に珍しく、さらにはその遺伝子レベルで検討している研究はさらに稀有である。ホウ素中性子捕捉療法後の唾液腺癌検体を用い、照射抵抗や再発のメカニズム・新規治療法の開発に関する研究を行う予定である。唾液腺癌に対してBNCTを施行し、その後手術した症例3例をピックアップした。その症例の病理組織プレパラートを入手してDNAチップ研究所へ提出し、mRNAの網羅的解析を現在行っている。つまり、治療前後の検体を解析することで、BNCTによって唾液腺癌はどのような遺伝子学的な変化が起こるのかを検索する。今後は網羅的解析の結果が出次第、これまで唾液腺癌において重要とされた遺伝子がどのような変化が起きているか検討する予定である。研究に必要な検体を入手したこと、現在解析を行っていることから順調であると考えている。網羅的な解析が出次第治療前後の遺伝子変化を検討する。その中で重要とされる遺伝子の候補があればqRT-PCRや免疫染色を行うことでvalidateしていく予定である。2018年度の研究費では網羅的解析の費用を賄うことができなかっため、2019年度に繰り越して合計金額の中で行うこととした。
骨髄不全患者で検出された新たな抗原蛋白の造血障害発症メカニズムとの関連性の解析

1.ZNF292遺伝子配列の解析我々はSEREX法を用いて再生不良性貧血(AA)症例血清中抗体を検索したところ、患者血清抗体反応蛋白をコードしている遺伝子としてZNF292(KIAA0530}が同定された。ZNF292cDNAは全長10610bpで、8エクソンで構成され、第8エクソンは約9kbであった(NM_015021.1(2008.2.11更新)と同一)。この蛋白はC2H2タイプのZn-finger蛋白で、機能的には成長ホルモン遺伝子発現に重要な転写因子と報告された。この遺伝子発現の組織分布をNorthern Blot解析で調べたところ、胎盤、睾丸、前立腺、甲状腺で強い発現が認められた。造血組織ではRT-PCRでリンパ球中CD8>CD19>CD4=CD56と発現量に相違が示唆された。白血病細胞株では系統特異性はなく、検索したすべての細胞株で検出された。次にStealth Select RNAi ZNF292 setによる発現阻害実験を試みたが、浮遊細胞への導入効率が低く、ZNF292RNAi導入細胞によるZNF292発現阻害は確認できなかった。2. ZNF292の免疫原性・CTL誘導能の解析この蛋白の抗体はAA25例中7例で検出。特にHLA DRB1*1501陽性AA9症例中5例に検出され、DRB1陰性11例中1例との有意差を認めた。またこの抗体は一部の白血病患者血清中にも検出され、さらに担癌患者でも報告されていた。一方ZNF292蛋白配列のHLA A2402結合motif中で最もaffinityが強いと考えられたpeptideを用いて、健常人末梢血からCTL line作製を試みたが、健常人からは反応するCTL lineを作製できなかった。これらの結果から、液性免疫を誘導することは確認できたが、細胞性免疫のターゲットになることは確認できなかった。1.造血不全症例の細胞障害性T細胞の標的抗原を明らかにする目的で、SEREX法を用いて症例血清中に検出される、骨髄細胞発現蛋白に対する自己抗体を調べた結果、clone 56を同定。clone 56はZNF292遺伝子にコードされているZinc fingerモチーフを有するDNA結合蛋白の一部であった。この遺伝子発現の組織分布は、Northern Blot解析により胎盤、睾丸、前立腺、甲状腺で強い発現が認められた。3.Clone 56を含む遺伝子全長の同定について我々が同定したclone 56が確実にZNF292の一部であることを証明するために、clone 56の配列部分(約9.5kbのintronless exon内)から上流にRT-PCRによるwalkingと塩基配列を決定、どのexonsが利用されているかを確認した。その結果ZNF292として登録されているmRNA配列の全長と連結することが確認された。4.ZNF292蛋白からの抗原ペプチド同定の試み一方ZNF292蛋白配列由来のCTL活性を有するペプチドを検索するために、まず日本人で最も頻度が高いHLA24に結合する可能性があるペプチドを合成して、HLA A2402遺伝子を導入したC1R-2402細胞を利用したaffinity assayを施行した。その結果affinityが2倍程度に増強が認められる配列が2箇所検出された。1.特発性再生不良性貧血(AA)患者血清中よりSEREX法を利用して同定したZNF292遺伝子の全長遺伝子解析