hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
斬新形状の球体歯車に関する諸特性の検証と精密位置決め機構としての適応性の検討

かみあいの角度を変化させることができる球体歯車対の伝達挙動を明らかにするため,軸交差角度を0°,20°,40°,60°(かみあい角度0°,10°,20°,30°)と変化させ,バックラッシと伝達トルクの調査を実施した.実験条件は,オープンループ制御によってサーボモータに正弦波状のトルク指令入力を与え,球体歯車を揺動させる.トルクの大きさはサーボモータの定格トルクの2090%を10%刻みとした.そのため,実験条件は32パターンとなる.主動軸はサーボモータのエンコーダ,従動軸はロータリエンコーダを取り付け,それぞれの回転角度を測定した.また,主動軸,従動軸ともにトルクメータを取り付け,回転時のトルク測定を行った.各軸を接続するカップリングは,実験結果に影響を及ぼさないようにノーバックラッシのものを使用した.軸交差角度0°のときの設計値におけるバックラッシ1.48mradに対して測定結果は3.644.69mrad,20°のとき3.66mradに対して3.547.43mrad,40°のとき7.1mradに対して16.7521.0mrad,60°のとき11.44mradに対して11.114.6mradとなった.一方,伝達効率については軸交差角度0°のとき56.587.1%,20°のとき56.085.6%,40°のとき62.687.6%,60°のとき69.185.2%となった.伝達効率は軸交差角度が大きく(かみあい角度が大きく),印加トルクが大きくなるにつれて伝達効率が大きくなる傾向があった.計画を前倒しして,2機目の実験装置に制御用コントローラを搭載し位置決め実験を行う.実験装置2号機を改良した装置において,軸交差角度を変化させた状態における角度バックラッシやトルク伝達特性などの測定を終えているため,それらのデータを活用して種々の位置決め制御手法を適用し,最適な補償制御を用いて精密位置決めの達成を目的とする.研究計画を遂行するために前倒しして制御用コントローラを購入する必要があったため,差額が生じた.その差額と次年度使用額を合わせ制御用コントローラに制御器を実装するために必要な実験を行うための物品を購入する予定である.
食塩感受性高血圧における炎症シグナルとネプリライシンのリンパ管再構築に対する意義

本研究計画では、高食塩食によって組織間隙に高張性ナトリウム(Na)蓄積が起こり、Na高浸透圧によって単核食細胞系細胞での血管内皮細胞増殖因子C(VEGF-C)のプロモーター結合タンパクTonEBPを介したVEGF-C分泌と炎症シグナルにより、毛細リンパ管ネットワークの密度増加と過形成が引き起こされることを示す。炎症シグナルについては、炎症性サイトカインやtumor necrosis factor αの産生が亢進することを証明する。さらに、毛細リンパ管ネットワークの再構築異常により、腎間質圧調節異常、圧ナトリウム利尿曲線右方偏位、食塩感受性高血圧発症がもたらされることを明らかにする。
パネルデータと税制改正を利用した家族内の所得分布が消費行動に与える影響の実証分析

まず景気低迷の打開策として考えられる課税に関する制度や政策を評価するために、所得税が家計行動にどのような影響を与えるかを個票データに基づいて実証的に分析した。より具体的に言えば、1990年代に実施された税制改正が家計行動にどのような影響を与えたのかを家計レベルのパネル・データを利用して定量的に測定した。課税が家計の消費や労働供給を促進するかどうか、またどの程度促進させるかということは理論的に結論付けることができない実証課題であり、政策効果を識別することは一般に難しい問題である私が取り組んだ研究成果の一つは、日本経済学会春季大会で報告した"Labour Supply Responses to the 1990s Japanese Tax Reforms"と題する論文にまとめられている。この論文において、私は新しい計量的な手法に基づいて家計経済研究所によって毎年調査が行われている消費生活パネル調査を利用し、90年代の所得税の改正が労働供給行動に与える影響を実証的に分析している。様々な要因を一定とした上で、税制改正が労働供給に与える影響だけを抽出すると、所得課税が既婚女性の労働時間に比較的大きな影響を与えるという結果が得られた。
疼痛コントロールを予測するSelf-controlのアセスメント法の構築

1年目,2年目,3年目と継続してきた大学生ならびに地域住民を対象とした集団実践研究の成果として,臨床動作法体験後は,体験前より状態不安(STAI-S)の有意な減少が認められ,かつその効果量が大きいことが明らかとなった。また,POMS,POMS2を用いた検討では,臨床動作法体験後に有意な気分安定効果を持つことを明らかにした。実験パラダイムを用いた効果研究では,臨床動作法は,動作課題体験回数を重ねるごとに自体感が高まり,脳波として運動と関連するβ波,リラックスの指標であるα波,注意・集中の指標であるθ波が高まることが示された。また,3年目には,臨床動作法体験の身体感覚ならびに気分状態への影響を同時に測定するため,動作体験尺度,内受容感覚尺度(MAIA)ならびにSTAI-S(あるいはPOMS/POSM2)を用いて検討した。その結果,動作体験尺度とMAIAの有意な正の相関ならびに不安低減効果と身体感覚の賦活化の有意な正の相関が認められた。このことより臨床動作法によるSelf-controlを介した不安低減ならびに気分安定効果は,自体感,内受容感覚,脳波上での身体感覚(β波),リラックス感(α波)という身体感覚の賦活効果ならびに脳波での注意集中(θ波)の高まりにより説明可能であることが明らかになった。慢性疼痛患者への臨床動作法適用事例の臨床的記述の成果とも符合する結果であり,身体的安定と心理的安定とのつながりが臨床動作法におけるSelf-controlを介した心理メカニズムであることが示唆された。本研究では,アセスメント法を確立することはできなかったが,Self-contorlが慢性疼痛患者の疼痛コントロールの効果予測指標となることが明らかとなり,がん性疼痛を含めた慢性疼痛ケアへのSelf-controlを賦活化する臨床動作法ならびに心理学的介入法の有用性を明らかにした。研究実施計画のうち,基礎研究として大学生を対象として動作法の効果研究ならびに握力計を用いたSelf-controlに関する実験研究を行った。動作法効果研究としては,自体感尺度(池永,2012)を用い,運動課題教示群と動作法課題教示群に分けて週1回の3週間,計3回の課題前後の比較を行った。同時に,課題前後の安静時の開眼・閉眼時の脳波を測定し,脳科学的検討も行った。その結果,3回の課題セッションにより運動課題教示群も動作法課題教示群においても回数の主効果があり,課題実施回数が増すごとに自体感は高まることが明らかになった。群間比較においては,課題への試行錯誤得点が,動作法課題教示群の方が運動教示群よりも有意に高かった。このことは,動作法課題教示群において動作中にも実験者の教示を続けており,教示に従いながら自分の動作をモニターし,照合しているプロセスが示唆された。また,脳波については,運動課題教示群も動作法課題教示群ともに,開眼・閉眼において運動と関連するβ波,リラックスの指標であるα波,注意・集中の指標であるθ波が高まることが示唆された。これらのことは,運動課題教示においても動作課題教示においてもゆっくりからだを動かすことが求められ,日常生活にない新奇体験であったことが課題への試行錯誤得点以外に群間の差が明確にならなかったことが考えられた。しかし,動作法課題教示群において課題への試行錯誤得点が有意に高かったことは,動作法教示が適切にされていたことを示すものであり,今回の脳波分析は全体脳波であり,部位特定の脳波分析により動作法課題教示群と運動課題教示群との差が明らかになるかも知れない。今後の検討課題である。上記結果は,日本リハビリテイション心理学会にて口頭発表(中川・服巻,2016)を行った。Self-control様式尺度開発ならびにSelf-control指標の作成が遅れている。そのため,疼痛コントロールとSelf-controlの関連についての調査研究の実施ができていないため。また,基礎研究においても動作法効果研究とともに脳波研究も取り入れ,Self-controlのアセスメント法に脳科学的観点を新たに加えたことも平成28年度の遅れに影響している。しかし,このことは後にSelf-controlアセスメントに客観的根拠を示してくれるものと考えている。1年目の研究データの蓄積として大学生159名(2017年1月),200名(2018年1月)へ臨床動作法介入による状態不安の低減効果について検証し,臨床動作法が大学生の不安低減について効果量高く影響を及ぼすことを明らかにした。また,A県B市在住の4575歳の男女28名(女性25名),平均年齢61.6歳への臨床動作法適用が,対象者の気分状態を安定化させ,からだのバランスを改善することを明らかにした。今後は,身体的安定と心理的安定とのつながりを明らかにするとともに,Self-controlにつながる生理的指標を明らかにする必要があり,今後,Self-control Simplified Assessment Scale (ScSAS)と適用マニュアルを作成へと成果をつなげ,アセスメント法を確立する。【成果報告】1.学会発表(2)本多樹・水野佑香・小林瑞季・服巻豊(2017).ストレスマネジメント教育が大学生の状態不安に与える影響の検討ーストレス対処と耐性に着目してー日本リハビリテイション心理学会学術大会第43回大会発表論文集,pp.28Self-controlSimplified Assessment Scale (ScSAS)の作成の段階には入っていないが,大学生や地域住民,看護師や介護士を対象とした基礎的研究計画が順調に進んでいる。

学生,住民や看護師対象の研究は,年に1回,2回の継続研究ができる研究環境が整ってきた。昨年度の脳波研究の成果についても未分析の安静時脳波データの解析を進めつつ,新たな安静時脳波研究の準備段階に入っている。臨床動作法の効果としての脳波,生理学的指標の測定法を確立する準備は順調に進展している。1年目,2年目,3年目と継続してきた大学生ならびに地域住民を対象とした集団実践研究の成果として,臨床動作法体験後は,体験前より状態不安(STAI-S)の有意な減少が認められ,かつその効果量が大きいことが明らかとなった。また,POMS,POMS2を用いた検討では,臨床動作法体験後に有意な気分安定効果を持つことを明らかにした。実験パラダイムを用いた効果研究では,臨床動作法は,動作課題体験回数を重ねるごとに自体感が高まり,脳波として運動と関連するβ波,リラックスの指標であるα波,注意・集中の指標であるθ波が高まることが示された。また,3年目には,臨床動作法体験の身体感覚ならびに気分状態への影響を同時に測定するため,動作体験尺度,内受容感覚尺度(MAIA)ならびにSTAI-S(あるいはPOMS/POSM2)を用いて検討した。その結果,動作体験尺度とMAIAの有意な正の相関ならびに不安低減効果と身体感覚の賦活化の有意な正の相関が認められた。このことより臨床動作法によるSelf-controlを介した不安低減ならびに気分安定効果は,自体感,内受容感覚,脳波上での身体感覚(β波),リラックス感(α波)という身体感覚の賦活効果ならびに脳波での注意集中(θ波)の高まりにより説明可能であることが明らかになった。慢性疼痛患者への臨床動作法適用事例の臨床的記述の成果とも符合する結果であり,身体的安定と心理的安定とのつながりが臨床動作法におけるSelf-controlを介した心理メカニズムであることが示唆された。本研究では,アセスメント法を確立することはできなかったが,Self-contorlが慢性疼痛患者の疼痛コントロールの効果予測指標となることが明らかとなり,がん性疼痛を含めた慢性疼痛ケアへのSelf-controlを賦活化する臨床動作法ならびに心理学的介入法の有用性を明らかにした。2年目の研究推進方針としては,Self-control様式尺度の開発とともに,慢性疼痛患者のFirst Step Assessment Scale(FSAS)の作成に取り掛かる。同時に基礎研究として大学生を対象とした握力計,心拍計,脳波を用いた実験研究を行い,Self-controlアセスメントのための生理・心理指標の同定を試みる。また,海外共同研究者であるカロリンスカ研究所の吉武尚教授との議論を重ね,Neuroscienceの知見を取り入れた国際展開を考えていく。臨床実践研究においては,研究フィールドの確保が最重要課題となる。その点においては,対象を大学生(学部1年生・3年生)ならびに大学院生とした学生研究,地域住民や看護師を対象とした実践研究が毎年実施できる研究環境とフィールドが確保できるようになった。
環境トレーサビリティ手法による農業地域水環境形成メカニズムの分析

環境トレーサビリティ手法を用いて,農業地域における水・物質の動態を中心に水環境形成メカニズムについて研究を実施した.その結果,表流水および地下水のトレーサーとしてD/H,δ^<18>O, ^<87>Sr/^<86>Srが有効であることと,塩分のトレーサーとして^<87>Sr/^<86>Srが有効に利用できることを確認した.そして,^<87>Sr/^<86>Srを用いた定量解析により,農地に集積して問題を引き起こしている塩分は,デルタ形成時に堆積した古海水の塩ではなく,灌漑水と肥料を起源とする現代の塩が支配的であることを明らかにした.環境トレーサビリティ手法を用いて,農業地域における水・物質の動態を中心に水環境形成メカニズムについて研究を実施した.その結果,表流水および地下水のトレーサーとしてD/H,δ^<18>O, ^<87>Sr/^<86>Srが有効であることと,塩分のトレーサーとして^<87>Sr/^<86>Srが有効に利用できることを確認した.そして,^<87>Sr/^<86>Srを用いた定量解析により,農地に集積して問題を引き起こしている塩分は,デルタ形成時に堆積した古海水の塩ではなく,灌漑水と肥料を起源とする現代の塩が支配的であることを明らかにした.1.研究の概要農業地域における生産の持続性を確保する環境形成・保全のための土地・水管理の改善を目的に,トルコ・セイハン川下流平野を主な事例対象として,地域の土地・水環境の形成メカニズムを分析・評価する方法の開発を進めた.2.平成19年度研究実積以下のように整理される.(1)国内及び対象地域トルコの研究協力者を含めて研究体制・組織を整え,研究の目的と目指す成果,さらに研究分担と日程を確認した.(2)これまでの研究成果と現地調査研究機関(チュクロバ大学,国家水利庁地域事務所など)の既存調査研究成果を再整理し,現地の気象・水文資料の不足分の収集と,補足的な現地観測を行った.(3)既存の研究成果に基づいて,主な対象とする土壌塩害と地域の水・塩分動態の把握のために対象・トレスする物質を絞り込み,対象地域の地質研究者の知見を参考に,サンプリングポイントを決定した.採取した水サンプルの元素分析と安定同位体分析を行い,特殊な技術・設備を要する項目については,必要に応じて外部機関に分析を依頼して,結果をとりまとめている.(4)各レベルの水動態・水収支を定量的に評価できる各種水文モデルの改良と検証を行い,その成果を論文等としてまとめた.(5)一部の水質・安定同位体比分析結果と,水収支構造分析の結果を重ね合わせて,地域レベルで問題となっている,土壌塩害をもたらす物質の起源・移動経路について,仮説的な整理を行い,次年度の課題をまとめた.(6)次年度以降調査対象とする予定の南東アナトリアのハラン平原の関係資料の収集と,調査体.制の準備を進めた.乾燥地の灌漑農業地域における灌漑排水管理の改善を目的にして,地域の物質動態(土地・水環境の形成メカニズム)の新たな分析・評価手法の開発を進め,既存の水文モデルと灌漑地区水収支モデルの改良に取り組んだ.継続して,トルコ地中海地域のセイハン川下流デルタを主な調査対象地域とした.ストロンチウムの安定同位体を用いた灌漑水,浅層地下水,排水の分析により,沿岸部の塩害地域における塩類の起源が海水浸入に由来するかどうかを判定できるようになった.地表部ではストロンチウムの濃度や安定同位体比とナトリウムなどの塩害物質濃度に相関が見られた.分析結果を総合すると,灌漑区最下流で最も塩水浸入の影響を受けそうな沿岸部において土壌を塩性化させているのは,海水起源の塩類ではなく,灌漑水中に含まれる塩類と土壌自体が風化した際に放出した塩類であるとほぼ結論できた.この事実は,この地域の塩害問題の理解と改善への対応策の検討への重要な情報となる.また,灌漑排水管理モデルを用いた分析により,栽培管理用水および無効灌漑が浅層地下水の変動に支配的な役割を果たしていることが明らかになった.一方,二次元地下水流動モデルを改良し,デルタの塩水侵入をより高度に再現することが可能となった.このモデルを三次元に拡張して精度の確認を現在行なっており,水管理や気候変動などの条件の変化が,地下水流動とそれに伴う塩分の移動に及ぼす影響を分析でき,望ましい管理の条件を検討できる見込みがたった.なお,トルコ東南部の東南アナトリア開発プロジェクト地域においては,新規の開発プロジェクトの進捗プロセスと土壌塩性化の進展の分析のための基礎情報を収集した.乾燥地域における灌漑農業地域における灌漑排水管理および塩分管理の改善を目的として,環境トレーサビリティ手法を用いて,灌漑地区の水・物質循環のダイナミクスを分析した.同時に,二次元地下水流動モデルと分布型灌漑区水収支モデルの改良を進めた.さらに,衛星データを用いて塩性土壌を同定する手法の開発を進めた.まず,同位体と元素分析からなる環境トレーサビリティ手法を用い,灌漑地区における灌漑水と地下水の動態を分析した結果,デルタ形成時に堆積した海成起源の塩類は農地土壌にはほとんど含まれないことが明らかになった.深層地下水の分析においても塩水浸入の影響は認められなかった.^<87>Sr/^<86>

Srによる定量解析によって,問題となっている沿岸部周辺の塩分は海生起源ではなく,灌漑水と肥料起源の塩分が支配的であることが明らかになった.また,灌漑区への塩水浸入が二次元地下水流動モデルによって高精度で再現できるようになった.さらに,モデル改良のために,塩性化した地下水による塩類集積メカニズムについて,カラム試験を実施して,集積塩類と形成されたクラスト塩により,蒸発比が低下することを確認した.人工衛星に搭載されたCRHIS PROBAセンサによって観測された衛星データと地上観測データを用いて土壌塩分濃度を推定した.重回帰分析の結果,衛星データと地上観測データの間には強い正の相関が認められた.とくに,本センサはメンカ畑とコムギ畑における土壌塩分濃度の探査に適していることが分かった.本研究を通して,環境トレーサビリティ手法を用いることにより,農業地域,とくに乾燥地域の灌漑地区における水・塩分管理が,量だけでなく質(起源)においても議論できる見通しがたてられた.さらに,地下水流動モデル,分布型灌漑地区水収支モデル,衛星データによる塩分探査,などを包括的に扱うことにより,農地の水環境形成メカニズムが詳細に分析できる展望が開けた.
文物考古資料による唐～宋代オルドス地域の歴史的構造の研究

本研究は、唐宋代にオルドス地域を拠点に活動した遊牧勢力の実態を、文献資料と考古資料を用いて解明すること、また、彼らの軍事力によって活性化された唐宋代のユーラシア東部地域の政治・社会を再構成することを目的とし、つぎの成果を得た。(1)研究期間の1,2年目に中国に赴き、当地の研究者の協力のもと、石刻史料・遺址・遺物の調査と景観調査を行った。とくに文字資料については、原物調査をもとに最新のテキストを作成した。さらにその分析から、当該地域の遊牧民の実態をより具体化できた。(2)最終年度に、現地調査の成果を発表するワークショップを開催した。さらに、そこで得られた意見をもとに成果報告書を作成した。本研究は、712世紀(唐宋代)の中国オルドス地域を拠点としたモンゴル系・トルコ系・チベット系の遊牧諸勢力の活動実態と、また彼らの有する軍事力によって活性化されたユーラシア東部地域の政治・社会を再構成することを目的とするものである。具体的には、碑石・墓誌・文書・岩壁銘文など当該地域で発見された文字資料を主要な材料として考察を行うこと、遺址(城塞遺構・埋葬遺跡)や遺物(石人・板石墓)の現地調査の成果を取り入れることを目指すものである。本年度は以下の活動を行った。(1)当初の調査予定であったフフホトから西安に至るオルドス縦断ルートの現地調査を実施した。このルートは、陰山南麓オルドス北部オルドス中央部という唐代の辺境防衛ラインを北から南へ縦断するものである。本年度は当該地域の遺址・遺物の位置や現在の情況の確認を行った。また同時に、文書・石刻などの文献資料の調査を行った。その際、現地の文物管理者・研究者から本研究に関連する情報の収集を行うことができた。さらにはその研究者の紹介で、近年新たに建設されたオルドス博物館や陝西省考古研究院の博物館などの参観の機会を得、展示品の調査を行うことができた。(2)現地調査の成果を参加メンバーと分担で整理し、碑文のテキスト化および分析作業を進めた。(3)2,3ヶ月ごとに1度、参加メンバーで会合を開き、本年度の調査に係る小報告および次年度の調査の打ち合わせを行った。本年度はフフホトから西安に至る縦断ルートを調査したが、横断ルート(銀川太原)に点在する遺跡や墓誌といった文物および景観の一部も調査することができた。さらに現地の研究協力者と計画全体の調査内容についても相談・協議し、未踏破の調査地や文物についての情報を得ることができた。また、本研究の代表者および分担者が、本年度の調査による成果を口頭発表や論文として発表することができた。最終年度に計画している国際シンポジウムの計画についても、中国側の研究協力者一名に評論(コメンテーター)の役割で参加してもらえるか打診したところ、承諾の返事を得た。本研究は、712世紀(唐宋代)の中国オルドス地域を拠点として活動した遊牧諸勢力の実態と、彼らの軍事力によって活性化されたユーラシア東部地域の政治・社会を再構成することを目的とし、当該地域で発見された碑石・墓誌・文書・岸壁銘文などの文字史料を主要な材料として考察を行うこと、遺址・遺物の現地調査の成果を取り入れることを目指すものである。1、前年度(1年目)に行ったオルドス縦断ルート(フフホト西安)の実地調査において、2年目の横断ルート(銀川太原)で調査予定であった文物・遺跡について一部調査が遂行できたため、当初の計画を変更し、今年度は寧夏ウイグル自治区を縦断するかたちで銀川から固原・平涼をへて西安に至るルートの調査を行った。このルートは唐から五代にかけて吐蕃や吐谷渾・党項・テュルクなどの遊牧民によるオルドスへの侵攻、あるいはオルドスの地の争奪などの歴史に密接に関係し、オルドスがはたした歴史的機能を考察するうえで重要な地域だからである。今回は現地の研究者・寧夏文物考古研究所・寧夏固原博物館の協力を得て調査を行い,当該地域の遺跡や文物に関する最新の情報を入手しえた。2、現地調査の前に2回参加メンバーで集まり、準備の打ち合わせと勉強会を開いた。3、現地調査後、成果をメンバーと協力して整理し、碑文のテキスト化および分析作業を進めた。4、次年度に行う国際シンポジウムの準備も兼ねて、12月に学術討論会を非公開で行った。本年度は銀川から西安に至る寧夏ウイグル自治区の縦断ルートを調査した。この際、とくに現地の寧夏文物考古研究所の協力で、当該自治区内に点在する遺跡や文物に詳しい研究員に同行してもらったため、調査自体はとても順調に進んだ。さらには研究員との交流のなかで関連する遺跡・文物の貴重な情報も得られた。また寧夏固原博物館では、改修工事のため閉館中であったにもかかわらず、同館の特別な配慮を得て、希望した文物の調査を行うことができた。前年度・本年度の調査の成果をもとに、次年度に行う予定の国際シンポジウムの準備も兼ねて本研究の代表者・分担者二名および本研究内容に密接に関わる専門家一名(次年度シンポジウムにも参加予定)の計四名による学術討論会を12月に非公開で行った。ただし、調査した文物・遺跡の数量が多く、本年度中に成果をすべて取りまとめることができず、またその成果を十分に公表しえなかった。

次年度(最終年度)に開催予定のシンポジウムについて、中国側研究協力者にはすでにコメンテーターとして参加してもらうことになっているが、状況の変化も考え、さらに日本の研究者にもコメンテーターを依頼することとした。これについてはすでに当該分野では著名な研究者より承諾の返事を得ている。本年は最終年度にあたり、これまでの実地調査の成果および分析のまとめとして、2017年7月30日にワークショップを開催した。このワークショップは、オルドス地域史の専門家が集う中央ユーラシア学研究会「中央アジア学フォーラム」(主催:大阪大学荒川正晴教授)との共催の形式をとり、大阪大学を会場とした。このワークショップでは、研究代表者の村井、研究分担者の鈴木・赤木に加え、北宋時期のオルドスにおける軍制研究を専門に研究する伊藤一馬氏(大阪大学助教)の合計4人が、712世紀のオルドス地域における遊牧民と中国王朝の接触・交流・対立の歴史的変遷について研究発表を行った。具体的には、唐五代期の吐谷渾や五代北宋期のタングートのオルドスにおける信仰や生業に関わる生活実態、および各中国王朝の辺境軍事政策のなかの彼らの役割・存在形態について報告した。また、本ワークショップでは、コメンテーターとして石見清裕氏(早稲田大学教授)と栄新江氏(北京大学教授)を招聘し、各発表に対して有益なコメントをいただいた。コメンテーターおよびフロアからの議論を踏まえて、2018年3月に本科研の成果報告書を冊子体で刊行した。また、一部非公開ではあるが、この成果報告書の電子データを、神戸大学学術成果リポジトリ(Kernel)に掲載し、無償で公開した。なお、本ワークショップ開催にあたり、この4人のメンバーで、事前に準備のための研究会を東京と大阪で定期的に開催した。このほか、近年洛陽で墓誌をメインとした私立博物館が数カ所オープンしたという情報を得たため、本科研の成果報告書に反映可能な情報の有無を確認すべく、2017年12月に村井が洛陽および西安におもむき、博物館訪問と関連情報の収集を行った。本研究は、唐宋代にオルドス地域を拠点に活動した遊牧勢力の実態を、文献資料と考古資料を用いて解明すること、また、彼らの軍事力によって活性化された唐宋代のユーラシア東部地域の政治・社会を再構成することを目的とし、つぎの成果を得た。(1)研究期間の1,2年目に中国に赴き、当地の研究者の協力のもと、石刻史料・遺址・遺物の調査と景観調査を行った。とくに文字資料については、原物調査をもとに最新のテキストを作成した。さらにその分析から、当該地域の遊牧民の実態をより具体化できた。(2)最終年度に、現地調査の成果を発表するワークショップを開催した。さらに、そこで得られた意見をもとに成果報告書を作成した。本年度はフフホトから西安への縦断ルートによる調査を行ったが、横断ルートで調査予定であった遺跡・文物も一部調査でき、また関連の情報も十分に得たため、次年度では計画を一部変更し、銀川から西安に至るルートを中心に調査する予定である。このルートを選んだ理由は、唐から五代にかけて吐蕃や吐谷渾・党項・テュルクなど諸民族がオルドスを侵攻したり、オルドスの地の覇権を争ったりした際に、密接に関係する地域であり、オルドスという地域の歴史にはたした役割を分析する点においては非常に重要な地域だからである。次年度は最終年度にあたり、前年度・本年度の成果報告の国際シンポジウムを開催する予定である。このシンポジウムは中央ユーラシア学研究会「中央アジア学フォーラム」(荒川正晴・大阪大学教授主催)との
包摂的な体育カリキュラムの構築に向けて：クイア・ペダゴジー及びリテラシーを中心に

本研究では、日本の体育カリキュラムの「公的な知」を問い、カリキュラム変革への示唆を得るために次の2項目について研究を進める。1北米で進展している「身体・健康リテラシー」「クイア・ペダゴジー」を検討し、日本への適用の可能性を探る。2体育において周縁化される学習者に注目し、運動・スポーツ嫌い、及び性的マイリティの2つのフォーカスグループを対象に分析を行い、能動的に主体を変革するカリキュラムの方向性を探る。
量子ドットのサブバンド間遷移を用いた高効率THz発光デバイスの基礎研究

(1)本研究では光技術と電子技術の境界領域にあって多面的な応用が期待されているTHz領域の電磁場を発生させる手法として、InAs量子ドットのサブバンド間エネルギーがTHz領域に相当することに着目し、このサブバンド間発光遷移をTHz領域の発光・発振源に応用することを目標に研究を行った。(2)まずGaAs基板上のInAs量子ドット中に形成される量子化準位解析を行った。量子ドットのピラミッド上の形状とInAsとGaAsの間の格子歪の影響を考慮に入れ、3次元的な波動関数の解析をおこない、量子準位のエネルギーおよび発光の偏光特性を理論的に評価することに成功した。(3)THz発光を念頭において、量子ドット構造の作製方法・条件の検討をおこなった。MBE法による作製とOMVPE法による作製の2つの手法を比較検討した結果、テラヘルツ発光材料として考えた場合、寸法分布が比較的小さく形状についても均一性の高いMBEドットが有理であることを明らかにした。(4)作製した量子ドットのバンド間遷移の発光スペクトルをその偏光特性も含めて測定し、理論解析結果と比較検討することで量子ドットに形成されている量子化準位の同定を行った。その結果、6つの量子化準位が形成されていることが明らかとなり、波動関数の対称性から6種類のサブバンド間発光緩和が生じ得ることがわかった。(5)量ドット層をi層とするPINフォトダイオードを作製し、電流注入により電子正孔対を量子ドットに供給することでサブバンド間発酵の観測を試みた結果、サブバンド間遷移に伴うTHz電磁波の観測に初めて成功した。また発光の注入電流依存性はモンテカルロシミュレーションを用いた理論計算結果とよく一致した。(6)さらにTHz発光効率を増大させるため、積層量子ドットを利用して量子ドットにカスケード的に電子のみを注入するデバイスことを検討した。このデバイスにおけるキャリア緩和ダイナミクスをモンテカルロシミュレーションを用いて検討した結果、電子正孔対による注入方式と比較して、5倍程度の発光効率の増強が可能であることがわかった。また、電子正孔対注入方式では不可能であった、反転分布の形成も可能であることが判明し、誘導放出型デバイスによる更なる効率の改善も期待できることがわかった。(1)本研究の目標は、量子ドットのサブバンド間遷移を用いたテラヘルツ発振器を実現することである。完全なエネルギー準位の離散化が可能な量子ドットは、フォノンボトルネックにより非発光緩和過程が抑制されるため、テラヘルツ領域での強いサブバンド間発光、さらには反転分布が容易に得られるものと期待される。本年度は第一段階として、量子ドットのサブバンド間遷移に基づくテラヘルツ域自然放出の発光強度を測定することを目標に研究を行った。(2)量子ドットは(主に)MBE法によりGaAs基板上にInAsをSKモードで成長させる方法を用いて自己形成的に作製した。作製した量子ドットの形状をAFM、TEM等の手法を用いて観測し、その形状を元に内部歪みを考慮してSchrodinger方程式を有限要素法により解き、ドット内部に閉じこめられる電子のエネルギー準位を求めた。つぎに試料の偏光フォトルミネッセンス特性(バンド間)を測定し、理論計算との比較によりドット内に形成されるエネルギー準位を同定した。得られたエネルギー準位をもとにサブバンド間発光特性を理論的に見積もったところ、この量子ドットで波長110THzのテラヘルツ電磁波の発光が生じ得ることが分かった。(3)サブバンド間発光の観測は電子・正孔対をそれぞれ量子ドット中に注入し、電子が伝導帯のサブバンド間を緩和する際に発生する自然放出光を捕らえることにより行った。試料はInAs量子ドット層をp型GaAsおよびn型GaAs中に埋め込んだPinダイオード構造とした。今回の測定では分光を行わず、Ge:BeおよびGe:Gaディテクタにより直接、試料の発光強度を測定した。ただしブラックポリエチレンをフィルタとして用いて赤外域から短波長側の発光は除去した。また、目標の波長域においては熱放射の影響が大きいと考えられるため、試料には熱の応答が遮断されると考えられる510kHz以上の繰り返し周期でパルス電流を注入し、ロックイン検出を行った。また試料温度も種々に変化させるなど、熱の影響を分離しつつ測定を行った結果、確かに量子ドットのサブバンド間遷移に起因するテラヘルツ領域の発光を捉えることに成功した。(4)これらの成果をもとに次年度はサブバンド間発光スペクトルの分光測定を行い、さらにカスケード的な電流注入による発光効率の増大などを試みる予定である。

(4)作製した量子ドットのバンド間遷移の発光スペクトルをその偏光特性も含めて測定し、理論解析結果と比較検討することで量子ドットに形成されている量子化準位の同定を行った。その結果、6つの量子化準位が形成されていることが明らかとなり、波動関数の対称性から6種類のサブバンド間発光緩和が生じ得ることがわかった。(5)量ドット層をi層とするPINフォトダイオードを作製し、電流注入により電子正孔対を量子ドットに供給することでサブバンド間発酵の観測を試みた結果、サブバンド間遷移に伴うTHz電磁波の観測に初めて成功した。また発光の注入電流依存性はモンテカルロシミュレーションを用いた理論計算結果とよく一致した。(6)さらにTHz発光効率を増大させるため、積層量子ドットを利用して量子ドットにカスケード的に電子のみを注入するデバイスことを検討した。このデバイスにおけるキャリア緩和ダイナミクスをモンテカルロシミュレーションを用いて検討した結果、電子正孔対による注入方式と比較して、5倍程度の発光効率の増強が可能であることがわかった。また、電子正孔対注入方式では不可能であった、反転分布の形成も可能であることが判明し、誘導放出型デバイスによる更なる効率の改善も期待できることがわかった。(1)本研究の目標は、量子ドットのサブバンド間遷移を用いたテラヘルツ発振器を実現することである。昨年度の研究においては、MBE法によって作製したGaAs基板上InAs量子ドットからのテラヘルツ発光を観測することに成功した。しかしながら、ドットの作製条件に関しては詳しく検討されておらず、発光特性の最適化はなされていなかった。(2)本年度はMBE法およびOMVPE法という2つの代表的成長手法を用いて量子ドットを作製し、各方法によってどのような形状・特性を持つドットが形成されるのかを解明し、最適な成長法を明らかにすることを目標に研究を行った。(3)構造観察の結果、成長面内の形状においてOMVPE量子ドットは[110]方向に、MBEドットは[1-10]方向に長い異方性を持つことが分かった。また、これらの形状異方性は一般的な成長条件において観測される成長方法特有の成長速度異方性と等しいことも明らかになった。(4)形状の均一性に関しては、MBEドットでは全ての大きさのドットが[1-10]方向に長い形状であるのに対して、OMVPEドットでは大きさによって形状異方性が異なることが分かった。(5)発光特性に関しては、バンド間発光の偏光PL測定によって、光学特性を支配するドットの形状を調べた。その結果、MBE法においては[1-10]に長いドットが、OMVPE法においては[110]方向に長いドットが光学特性を支配していることが明らかになった。(6)これらの研究の結果、テラヘルツ発光材料として考えた場合、寸法分布が比較的小さく形状についても均一性の高いMBEドットが有利であることが明らかになった。次年度は最適化されたドット形状を用いてサブバンド間発光スペクトルの分光測定を行い、さらにカスケード的な電流注入による発光効率の増大などを試みる予定である。本年度は、これまでの2年間の研究成果を受けて、新たにカスケード的キャリア注入方式を導入することによる量子ドットからのTHz発光効率の増大を試みた。
亀裂連結性の定量評価手法の開発と亀裂連結性が岩石の物性に与える影響

地殻における水(流体)の通り道である亀裂の分布・連結性は,地殻の水の分布や,間隙水圧の大きさとその時間変化に影響を与え,地殻の強度などの物性を不均一にし,プレートの運動や地震の発生など地球のダイナミクスに多大な影響を与えているはずだが,その実態,とくに亀裂の連結性に関する実態は不明である.本研究課題は,亀裂を熱クラックにより生じさせ,孔隙を持たせた花崗岩のマイクロフォーカスX線CTスキャン画像から,亀裂の分布を抽出し亀裂連結性の定量評価を試み,その上で亀裂連結性と岩石の物性(特に,弾性的性質・浸透率・電気伝導度)の関係を得ることを目的とする.地殻における水(流体)の通り道である亀裂の分布・連結性は,地殻の水の分布や,間隙水圧の大きさとその時間変化に影響を与え,地殻の強度などの物性を不均一にし,プレートの運動や地震の発生など地球のダイナミクスに多大な影響を与えているはずだが,その実態,とくに亀裂の連結性に関する実態は不明である.本研究課題は,亀裂を熱クラックにより生じさせ,孔隙を持たせた花崗岩のマイクロフォーカスX線CTスキャン画像から,亀裂の分布を抽出し亀裂連結性の定量評価を試み,その上で亀裂連結性と岩石の物性(特に,弾性的性質・浸透率・電気伝導度)の関係を得ることを目的とする.
エチレン生合成の調節機構:ACC合成酵素の分子型と反応機構依存性不活性化反応

1.トマト緑葉と緑熟果実のACC合成酵素の反応機構依存性不活性化反応:トマトの緑葉および緑熟果実からACC合成酵素を調製し,反応機構依存性不活性化反応(MBI)の半減期を求め約30分の値を得た.この値は,トマト緑葉切片や緑熟果肉組織で見られていた同酵素活性の減少の半減期と一致した.したがって,トマト緑色組織においても酵素活性の減少がMBIが初発反応として働いて起こることを明らかにできた.また,トマトの赤熟果実由来の酵素の半減期が13hrで,緑色組織由来の酵素の半減期が0.5hrであることから,トマトのACC合成酵素のアイソザイム間には,MBIに対する感受性に大きな差があることを明らかにした.2.トマト追熟遅延突然変異体Nr-2果実のACC合成酵素:Nr-2突然変異は1番染色体上のLE-ACS2遺伝子が変異し酵素の寿命が短かい二量体になって起こることを仮定し,ACC合成酵素の分子型を検討した.Nr-2果実から調製したACC合成酵素は50kDaの分子量をもつ単量体であることがわかり,この仮説は正しくないことが示された.一方,Nr-2植物体の形態観察から,この変異体ではアブシジン酸(ABA)の含量が低下していることを推定し,トマト果実の追熟開始反応におけるABAの関与の可能性を明らかにした.3.ACC合成酵素のターンオーバー:ACC合成酵素のトマト細胞中での二量体から単量体への変換と,不活性化された酵素の分解機構の研究のためには同酵素の抗体が必要である.現在,抗原として使うACC合成酵素の生産をcDNAで形質転換した大腸菌を用いて行っている.1.トマト緑葉と緑熟果実のACC合成酵素の反応機構依存性不活性化反応:トマトの緑葉および緑熟果実からACC合成酵素を調製し,反応機構依存性不活性化反応(MBI)の半減期を求め約30分の値を得た.この値は,トマト緑葉切片や緑熟果肉組織で見られていた同酵素活性の減少の半減期と一致した.したがって,トマト緑色組織においても酵素活性の減少がMBIが初発反応として働いて起こることを明らかにできた.また,トマトの赤熟果実由来の酵素の半減期が13hrで,緑色組織由来の酵素の半減期が0.5hrであることから,トマトのACC合成酵素のアイソザイム間には,MBIに対する感受性に大きな差があることを明らかにした.2.トマト追熟遅延突然変異体Nr-2果実のACC合成酵素:Nr-2突然変異は1番染色体上のLE-ACS2遺伝子が変異し酵素の寿命が短かい二量体になって起こることを仮定し,ACC合成酵素の分子型を検討した.Nr-2果実から調製したACC合成酵素は50kDaの分子量をもつ単量体であることがわかり,この仮説は正しくないことが示された.一方,Nr-2植物体の形態観察から,この変異体ではアブシジン酸(ABA)の含量が低下していることを推定し,トマト果実の追熟開始反応におけるABAの関与の可能性を明らかにした.3.ACC合成酵素のターンオーバー:ACC合成酵素のトマト細胞中での二量体から単量体への変換と,不活性化された酵素の分解機構の研究のためには同酵素の抗体が必要である.現在,抗原として使うACC合成酵素の生産をcDNAで形質転換した大腸菌を用いて行っている.
顎変形症の解明にむけた骨細胞に細胞死を誘導する遺伝子導入マウスの作製

顎骨形成において、骨細胞が筋の収縮によって生じる機械力を骨の歪みとして受容し、周囲に骨吸収と骨形成のシグナルを伝達していると考えられている。しかし、これまで行われている生体外の実験では骨リモデリングに及ぼす骨細胞の役割を明らかにすることは困難である。本研究では、顎骨形成における機械刺激を感知する細胞である骨細胞の役割を生体内で明らかにすることを目的とした。そこで、骨細胞特異的かつ、ある特定時期に細胞死を誘導できる遺伝子導入マウスを試みた。具体的には、Fasとタモキシフェンにより活性化される変異エストロゲン受容体の融合タンパク質(Fas-ER^T)をdentin matrix protein-1(dmp-1)遺伝子プロモーター制御下で発現させる。これまでに、dmp-1遺伝子の転写開始点から上流2kbまでのプロモーター領域を単離した。次にこのプロモーター領域の下流にGFP遺伝子をつないだ発現ベクターを作製し、これを骨芽細胞株MC3T3-E1細胞に導入し、安定発現株を得た。さまざまな長さのdmp-1プロモーター領域を用いたGFP発現ベクターの安定発現株を30日間の長期培養を行うことによって、骨細胞特異的なエンハンサー領域が-1200800bp領域中に存在することを見出した。次に、細胞外ドメインにFlagタグをつけたFas-ER^Tプラスミド発現ベクターを作製し、これを骨芽細胞株MC3T3-E1細胞に一過性に過剰発現させた。ここに、抗Flag抗体とタモキシフェンを添加することで、細胞死を誘導させたが、Fas-ER^T発現細胞中で30%の細胞しか細胞死を誘導しなかった。現在、ジフテリア毒素受容体やチミジンキナーゼなど、ほかの細胞死シグナル分子を用いることによって、さらに効果的に細胞死を誘導できるシステムを構築中である。咀嚼に伴う顎骨への機械的な刺激は、顎骨の成長における重要な因子の1つとして考えられている。このような機械刺激に反応し、骨細胞は、プロスタグランジンE_2(PGE_2)などのケミカルメディエーターを産生する。産生されたPGE_2は、骨芽細胞に作用し、RANKLの産生を促し、骨吸収を促進することが知られている。また、PGE_2は、破骨細胞前駆細胞に直接作用し、RANKLの破骨細胞の分化作用を増強することが報告されている。本研究では、PGE_2によるRANKL誘導性破骨細胞の分化増強機構を解析した。RT-PCR法を用いて、PGE_2受容体(EP1、EP2、EP3、EP4)mRNAの発現を調べた。骨髄マクロファージおよびRAW264.7細胞は、EP1、EP2、およびEP4 mRNAを発現していた。一方、成熟破骨細胞はEP1 mRNAのみを発現していた。RAW264.7細胞において、PGE_2はRANKLによって誘導されるTRAP陽性の多核破骨細胞形成を著明に増強した。RAW264.7細胞におけるPGE_2の作用は、db-cAMPによって代替することができた。さらに、PKA阻害剤であるH-89によって抑制された。この結果は、PGE_2は、EP2およびEP4受容体を活性化し、cAMP-PKA系を介して作用していることを示唆するものである。次に、PGE_2が、RANKLのシグナルに影響を及ぼすかを検討した。RAW264.7細胞において、PGE_2は、RANKL-誘導性のIκBの分解およびp38 MAPKのリン酸化反応を著明に増強した。

以上の結果から、破骨細胞前駆細胞において、PGE_2は、RANKLによるNF-κBとp38 MAPKの活性化を増強することにより、破骨細胞の分化を促進することが明らかとなった。顎骨形成において、骨細胞が筋の収縮によって生じる機械力を骨の歪みとして受容し、周囲に骨吸収と骨形成のシグナルを伝達していると考えられている。しかし、これまで行われている生体外の実験では骨リモデリングに及ぼす骨細胞の役割を明らかにすることは困難である。本研究では、顎骨形成における機械刺激を感知する細胞である骨細胞の役割を生体内で明らかにすることを目的とした。そこで、骨細胞特異的かつ、ある特定時期に細胞死を誘導できる遺伝子導入マウスを試みた。具体的には、Fasとタモキシフェンにより活性化される変異エストロゲン受容体の融合タンパク質(Fas-ER^T)をdentin matrix protein-1(dmp-1)遺伝子プロモーター制御下で発現させる。これまでに、dmp-1遺伝子の転写開始点から上流2kbまでのプロモーター領域を単離した。次にこのプロモーター領域の下流にGFP遺伝子をつないだ発現ベクターを作製し、これを骨芽細胞株MC3T3-E1細胞に導入し、安定発現株を得た。さまざまな長さのdmp-1プロモーター領域を用いたGFP発現ベクターの安定発現株を30日間の長期培養を行うことによって、骨細胞特異的なエンハンサー領域が-1200800bp領域中に存在することを見出した。次に、細胞外ドメインにFlagタグをつけたFas-ER^Tプラスミド発現ベクターを作製し、これを骨芽細胞株MC3T3-E1細胞に一過性に過剰発現させた。ここに、抗Flag抗体とタモキシフェンを添加することで、細胞死を誘導させたが、Fas-ER^T発現細胞中で30%の細胞しか細胞死を誘導しなかった。現在、ジフテリア毒素受容体やチミジンキナーゼなど、ほかの細胞死シグナル分子を用いることによって、さらに効果的に細胞死を誘導できるシステムを構築中である。
正準的リーマン計量を持つ単体的複体上の幾何解析

単体的複体の単体同士が交わる境界においての幾何学的構造が、いくつかの全く違った文脈に於いて大域的幾何構造を決定するに重要な役割を果たしていることを検証することに成功した.特にタイヒミュラー空間のベイユ・ピーターソン幾何の内包する高次の非線形性、特異性をもつ面積極小集合の特異点集合である自由境界の共形幾何学的特長付け、そしてアインシュタイン多様体内の事象の地平線の空間的断面を介した位数2の対称性、それぞれの場合に境界付近で定義された正準的幾何構造の持つ意味を定式化した。1.リーマン面の共形構造全体で成るタイヒミュラー空間の幾何学的性質を研究した。ヴェイユ・ピーターソン計量に関して計量的完備化されたタイヒミュラー空間を複数張り合わせて得られる、いわゆるCoxeter複体の幾何学構造を考えることによって、測地的完備という、幾何解析を自然な形で行うだめに必須な条件を作り出すことができることを論文にまとめた。この空間上の幾何学的、解析的、および代数的性質の相関関係に着いて来年度も引き続き研究する。2.米ミネソタ大学のRobert Gulliver氏との共同研究として、ユークリッド空間内のグラフの曲率に関する研究を継続した。グラフは各頂点において、必ずしも局所ユークリッド性を持たないが、グラフの二重被覆(オイラーの一筆書き)を考えることによって、頂点の持つ曲率に関する特異性を解消した。特に本年度は昨年度に得られた研究結果の改善を図り、新たグラフの包含関係から導かれるsub-additivityの結果を得た。3.幾何学的測度論の文脈で現れる(M, O, δ)極小集合の存在定理の研究を進めた。一般に極小曲面はその内点で実解析的な振る舞いを示すが、石鹸膜が複数交差する自由境界としての特異点集合の実解析性を、調和写像と共形構造の変形理論の観点から理解試みている。極小曲面を単体として持つ単体的複体の構造は、実解析的な性質を自然に含有していることが変分法の観点から期待され、今年度はその偏微分方程式的観点から考察を進めた。1.リーマン面の共形構造全体で成るタイヒミュラー空間の幾何学構造の解明を昨年度に引き続き試みた。タイヒミュラー空間上のヴェイユ・ピーターソン計量に関して計量的完備化されたタイヒミュラー空間を複数張り合わせて得られるCoxeter複体の構成法を昨年度論文として発表したが、普遍的タイヒミュラー空間のカルタン・アダマール距離空間としての構造を探求するにあたり、Coxeter複体の普遍的タイヒミュラー空間へのすべての埋め込みの空間を考察し、それがJ.TitsのBuildingの理論と整合していることを新たに理解した。2.米ミネソタ大学のR.Gulliver氏との共同研究として、ユークリッド空間内のグラフの曲率に関する研究を継続した。今年度は、R.ThomやVasilievの特異点理論の観点から新しく定義された全曲率の位相幾何学的な視点からの考察を試みた。3.アインシュタイン方程式の漸近的普遍量に関する研究を二つの方向から進めた。一つ目は、アインシュタイン方程式を3次元多様体の時間発展の方程式とみたとき、その3次元多様体のリーマン計量の変形テンソルをH.Brayによって提唱された共形変換で定める。この変形の時間方向の積分によって形成される4次元時空の幾何学的性質を、京都大学の白水徹也氏と共に考察した。また米アラバマ州立大学のG.Weinstein氏とペンローズ不等式の正質量定理を使った証明法に関して、昨年度からの研究を継続した。1.リーマン面の共形構造全体から成るタイヒミュラー空間の幾何学構造の解明を昨年度に引き続き試みた。タイヒミュラー空間上のヴェイユ・ピーターソン計量に関して計量的完備化されたタイヒミュラー空間を複数張り合わせて得られるCoxeter複体の構成に本質的である凸体の幾何学/解析学を用いて、ユークリッド空間内の凸体上に定義されるヒルベルト計量の一般化がタイヒミュラー空間において可能であることを示した。この結果は現在論文として執筆中である。この展開はヴェイユ・ピーターソン幾何学とサーストン理論を結びつける新しい視点として意義がある。2.アインシュタイン方程式に付随する漸近的普遍量に関する研究を、アインシュタイン方程式を3次元多様体の時間発展として解釈する手法により解析した。特によく知られたBrill-Lindquist初期データと呼ばれるリーマン計量が、80年代にG.Gibbonsによって提唱されたペンローズ不等式の反例になっていることS.DainとG.Weinsteinとの共著の論文において示した。この結果は、大域的に定義されるADM質量と、擬局所的に定義される事象の地平線の幾何学的構造との対応を理解する上で、有用である。3.昨年度得られた面積極小2次元部分集合の局所一意化に関する結果を使い、リーマン単体的複体上における一般化された等温座標を用いて、1変数複素関数論の拡張に取り組んだ。局所ユークリッド性を欠く
葉層構造の多面的研究

本研究の目的は、広く複素力学系などを含めた意味での葉層の構造、性質などを研究することであった。研究代表者(西森敏之)は、この数年、高余次元の葉層構造の定性論を展開するために、相似変換擬群の定性論を研究してきた。中心的なテーマは葉層構造の定性論の古典的諸定理の高余次元のアナロジーをつくることであり、サックスティーダーの定理のアナロジーとして、相似変換擬群においてバブルを持つ軌道の閉胞にある縮小元の不動点が存在することを示した。今回の研究では、バブルを持つ軌道がどういう条件の下に現れるかを調べた。結果としては、狭義のセミプロパーな軌道については、その軌道がバブルをもつ軌道であるための必要十分条件はその軌道上に有界な乗法的関数が存在することであるという定理が得られた。さらにいえば、ほとんどバブルをもつ軌道であるための条件は正の有界でほとんど乗法的な関数が存在することと同値である。証明のポイントはサックスティーダー・システムにおける狭義のセミプロパーな軌道の各点は空でない開集合であるテリトリーをもつということである。研究分担者の諏訪立雄は、特異正則葉層の留数について研究し、成果を得た。研究分担者の森山洋一と高村政志はローレンツ計量をもつ多様体上の全測地的葉層について研究し時間的葉、空間的葉、光的葉についての基本的な例を検討し知見を得た。西森敏之は余次元1葉層構造の定性論の高次元化を目指し,相似変換擬群の定性論を研究中であり,サックスティーダーの定理のアナロジーについていくつかの結果を得た。諏訪立雄は,素曲面上の葉層構造の不変部分曲線に対するCamacho-Sadの指数及び指数公式を,高次元でさらに不変部分多様体が特異点を持つ場合に拡張した。中居功はウェップに対して定義されたチャーン接続とブラシュケ接続のあいだの非常に簡明な関係式の証明に成功した。これは1階偏微分方程式の定める射影余接バンドルの中の多様体上に自然に定まる微分方程式から定まるチャーン接続とバンドルの底空間上のブラシュケ接続との関係をしめしている。皆川宏之は,円周の区分線形同相群において、回転群と位相共役であるがPL共役ではない部分群(異種円周)を発見し、それらは、半総微分和と呼ばれる実数により分類できることを証明した。このことは、この同相群が、リー群とは、非常にかけ離れた構造を持っていることを示しており、これまでの微分同相群対するアプローチとは異なる新たな視点からの研究の必要性を示唆するものである。また、この群は、曲面群と相性がよく多くの表現を許すこともわかってきている。森山洋一はコンパクト多様体上の余次元1の可解Lie群の作用による葉層構造の,部分葉層構造の力学的定性的性質及び元の葉層構造との関係について研究中であり,高村政志は接触構造と葉層構造の融合したコンフォリエイションを研究中である。毎週火曜日の午後3時から午後7時くらいまでセミナーを行っている。西森敏之は余次元1葉層構造の定性論の高次元かを目指し,相似交換擬群の定性論を研究中であり,強義セミプロパーな軌道に対してテリトリーの議論をすれば,ある条件下でサックスティーダーの定理のアナロジーが成立する事が分かった。この条件を仮定しないでよいかどうか検討中である。諏訪立雄は,"バリエーション"の概念を高次元に拡張し,バウム・ボットの留数理論を特異多様体上の特異葉層構造の場合に拡張した。また,ベクトル束の切断で定められる(特異)の部分多様体と,その束の最高次チャーン類との精密な双対性を証明し,幾つかの応用を与えた。さらに,孤立特異点のミルナー数を一般の特異点集合に対してミルナー類とし拡張し,それを用いて特異点を持つ局所完全交叉多様体の特性類を研究した。