hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尿中蛋白不均一性の機序の解明と病態解析への展開応用

同じサイズの断片が得られたため、後者の実験系をスケールアップして断片の構造同定に進むところである。今後、アルブミン同様MSの分析を行う予定である。3)α1-ミクログロブリン(α1-m)(伊藤)尿中α1-mは尿中で極めて安定で変性が少ない。ところが、しばしば尿中に分解産物が散見される。この機序の解明をここと見た。通常pH5.0-8.0ではほぼ安定であるが、更に酸性度が低下すると分解が促進される。この機序として酸性プロテーゼの作用が疑われた。そこで、β2-mの構造解析との比較を行ったが、α-m一次構造上は一箇所しか切断部位はなく、新たな酵素の存在が強く示唆された。1.容器への非特異的吸着シスタチンCは、疎水性塩基性蛋白で、βシート構造がアンチパラレルに存在しconformationalな変化をきたす。尿中濃度の測定において容器に非特異的吸着を起こしunderestimationの原因となりうる。そこで独自に酵素抗体法を開発して、高度疎水性、軽度疎水性、高度親水性の材料からなるプラスチックチューブを用いて、吸着濃度を定量的に測定した。この結果、疎水性容器に吸着が見られ、疎水性にはほとんど見られないこと、尿中蛋白量が多い尿ほど吸着量が少ないことなどを示した。疎水性容器においても、尿中濃度の僅か5-6%程度しか吸着が無く、物性を考慮すると、シスタチンCについては日常の検査測定で、容器に非特異的吸着による影響(は無視できることが判明した(論文投稿中)。2.尿中シスタチンCの安定性尿の酸性化により、尿中シスタチンC濃度は低下することが示されている。そこで、患者尿をpH4.0,pH8.0に調整し、ここに遺伝子産物を添加し、室温、37°Cで1日放置後ELISAで測定した。色素法(ローリー法)では変化がないが、免疫測定法では低下が見られた。アルブミン同様、抗原決定基の修飾が影響しているように思われる。3.尿沈渣成分細胞成分による検索円柱における変性蛋白の存在の有無について免疫組織化学的に検討を行った。この結果、アルブミン、シスタチンCなどに局在を証明した。とりわけアミロイドβ蛋白については顆粒円柱が陽性となり、ポリスチレンウエルに固相化したコントロール抗原と反応したのでその条件で尿サンプルを測定したが、特異反応は得られなかった。免疫組織化学の所見が非特異であるのか、検出法による差異なのか検討が必要である。4.プロテイン1の動態分析尿中プロテイン1は安定で変性が少なく、肺の病態変化を尿の動態分析で捉えることが出来た(Ann Clin Biochem 44:58-67,2007)その他この研究過程で得られた成果から基準範囲に関する研究へと進展させた(Clin Chem Lab Med45:1232,2007)。
IT革命後の日本企業の情報共有モード-言語の観点から-

本研究は、日本的経営を情報共有モードという観点から捉え、日本の企業組織に特有の情報共有モードが、インターネットに代表される新しいITの登場とそれに伴う経営活動のグローバル化において、どのような問題を提示しているおり、日本的経営がどのような方向に転換されるべきかを検討するものである。研究方法としては情報共有モード、言語、ITの三つの概念をキー概念として、これらの相互関係を明らかにしながら、既存の理論の整理を試みた。さらに、企業インタビューや文献調査を通じて実証的に検証した結果、以下の知見が得られた。第一に、従来の日本的経営システムの中で醸成されてきた独自の情報共有モードは安定的ではあるが閉鎖性が強いため、組織や組織集団(系列など)が外部とオープンに情報結合を行うことを阻んでいる。インターネットはオープン・ネットワーク型の経営への転換を迫っているが、欧米諸国などと比較して日本企業はこの動きが緩慢であり、国際的な優位性が失われつつある。第二に、日本的な情報共有モードは日本語の特質や論理構造と表裏一体の関係にあり、独自の意思決定方法やコミュニケーション・パターンを生んでいる。稟議・根回しの制度や会議のあり方などがその例である。しかし、経営のグローバル化を推し進めて海外の情報や人材を広く活用していくためには、世界のビジネスの標準語となる英語を使った経営への転換が望まれる。日本企業は、日本的経営とグローバル経営の二者択一を迫られている。以上の発見事実を通じて、本研究の結論としては、バイリンガル経営を模索することを提案し、また、テレビ会議の例にみるように、マルチメディア化によってビジュアル情報が活用され言語情報を補完するようになれば、従来の日本的な情報共有モードのそれなりに普遍性を持つ可能性があることを示唆した。今後の研究では、言語論の見地から、言語と経営の関係を明気にするより精緻な理論の構築を目指したい。本年度の前半は、企業インタビュー、資料収集、文献レビューを中心に行った。企業インタビューは、日本国内の製造業(自動車、電子部品、電気製品、化学)およびサービス業(商社、運輸)の大手日本企業を10社、大手外資系企業2社を対象に行った。ただし、10月に予定していた米国でのインタビュー調査は、9月に起こったテロ爆発事件のため、見合わせざるを得なった。日本国内でのインタビューの結果、日本企業の情報共有に大きな影響を与えてる企業情報システムとしてERP(Enterprise Resource Planning)の重要性が明らかになった。ERPは1990年代後半から日本企業で導入が進んでいる市販のパッケージソフトで、企業の人事、経理、製造、販売、購買の情報を全社的に統合する情報システムである。現地通貨・現地言語に対応するため、必ずしも社内言語を英語に共通語化する必要がなく、ERPのグローバルな展開は企業の情報共有の効率を高めると考えられる。しかし、ERPによってトヨタ式生産システムなどの企業個別に開拓されてきた日本的生産システムなどの国際優位性が失われることにもなる。このような認識のもとに、今年度の後半は、ERPに焦点を当てて、日本企業がこれをいかに有効活用し、情報共有の効率化を高め得るかについて、文献や資料の検討を進めた。また、関連する学会や研究会にも参加し、知識を深めた。また、今年度の前半には、2000年度から共同研究として行ってきた日本企業の国際経営と言語(言語)の関係についての実証研究に、当研究での知見を加え、研究成果を9月に本として出版した。平成14年度は、実証研究からのデータをもとにモデル化や理論の構築につとめ、研究成果を順次論文にまとめ、また6月の組織学会全国大会などで、当研究についての報告を行う予定である。

最終的には、本として出版することも検討している。本研究では、日本独自の企業組織における情報共有のあり方がインターネットに代表される新しいITの登場とそれに伴う経営活動のグローバル化において、どのような問題を呈しているかについて、企業インタビューや文献調査を通じて実証的に検討した。発見事実としては、従来の日本的経営システムが醸成してきた情報共有モードが閉鎖的で硬直的であるために、組織や組織集団(系列など)の外部とのオープンな情報の結合が行われにくくなっており、オープン・ネットワーク型の経営へと転換をはかった諸外国の企業に比較して優位性が失われていることが明らかになった。さらに、日本的な情報共有モードは日本語という言語の特質ときわめて親和性が高いために、グローバル経営の世界標準言語である英語で経営を行うことに多大な困難を伴うことが実証された。例えば、日本語の特徴である主語抜きの表現や暖味な表現、また、日本語を使って行われる村の寄り合いに似た会議の形式とコンセンサスを目指した意思決定パターンは、日本的経営の特徴と合致し、日本語は日本的経営を行う上で好都合である。しかし、グローバルに経営を行う際にもこのような情報共有の構造がそのまま持ち込まれ、日本人が中心となって日本語で経営を行っている。これは世界的に見てかなり特異な現象であり、人材活用や情報収集の観点からも日本企業にとって不利となる。本研究では、日本人社員の英語力強化とともにバイリンガル経営への転換の必要性を説いた。今後の研究では、海外の企業の事例を検討していく予定である。
ウイルス感染時の蛋白質修飾を介した新規自然免疫活性化機構の生体内での重要性

新型インフルエンザやC型肝炎ウイルス等のウイルス感染症の問題は個人の健康を脅かし、時に社会にパニックを引き起こす深刻な問題である。ウイルス感染時にはヒトの自然免疫が働きウイルスを排除する。我々は自然免疫で働く新規分子Ripletを発見し、その遺伝子改変マウスを作製し、その機能を詳細に調べたところ、Riplet分子がウイルス感染時に産生される強い抗ウイルス作用をもつI型インターフェロンの産生に必須であることが解明された。新型インフルエンザやC型肝炎ウイルス(HCV)等、ウイルス感染症の克服は重要な課題である。細胞質内のRIG-I分子はこれらウイルスRNAを認識する非常に重要な受容体である。我々が世界で初めて単離同定したRiplet分子の解析に基づき、世界で初めてそのノックアウト(KO)マウスを作成した。本研究ではこれを用い、ウイルス感染時に生体内で、ユビキチンライゲースであるRipletがRIG-Iをユビキチン化することがI型インターフェロンを含む炎症性サイトカインの産生に必須であるという新たなメカニズムを解明することを目的に研究を進めた。今年度はこのRipletノックアウトマウスを用い、Ripletによる細胞内ウイルスセンサーのRIG-Iのユビキチン化が、マクロファージや古典的樹状細胞や繊維芽細胞からのI型インターフェロン産生に非常に重要であることを発見した。また、マウス個体を用いた感染実験から、このRipletによるRIG-Iのユビキチン化がウイルス感染時の血中のI型インターフェロン濃度の上昇に非常に重要であること、ウイルスに対する死亡率の抑制、さらに体内でのウイルス増殖の抑制に於いて、非常に重要な働きをすることを明らかにした。さらに、我々の単離した新規分子のDDX60の機能解析を行い、DDX60がRIG-IとウイルスRNAの両方に結合し、RIG-Iによるウイルス認識を助けていることを試験管内の解析から明らかにした。新型インフルエンザやC型肝炎ウイルスなど、ウイルス感染症の問題は個人の健康を脅かすのみならず、社会を混乱させる非常に重要な問題であり、その解決が強く要請されている。我々はこの問題解決の為に、ウイルス感染時の生体防御応答として非常に重要な自然免疫応答に着目し研究を進めた。I型インターフェロンは強い抗ウイルス作用をもつサイトカインである。インフルエンザウイルスやC型肝炎ウイルスは宿主の細胞に感染すると、RIG-Iと呼ばれる細胞内のウイルス認識センサーにより認識され、I型インターフェロン産生が産生される。我々は、以前にこのRIG-Iと結合する新規の分子としてRipletと名付けた新規分子を単離していた。本研究では、このRiplet分子が生体内に於いてウイルス感染時にどのような役割を果たすかを明らかにするために、Ripletノックアウトマウスを作製し、ウイルス感染実験を実施した。興味深いことに、Ripletノックアウトマウスは水泡性口内炎ウイルス(VSV)感染時に野生型と比較して高い死亡率を示し、この時の血中のI型インターフェロン産生も大きく低下していた。また、マウスより、樹状細胞、マクロファージ、繊維芽細胞を単離し、ウイルス感染時のI型インターフェロン産生を調べたところ、VSV、インフルエンザウイルス、センダイウイルス感染とC型肝炎ウイルスRNAに対する1型インターフェロン産生を大きく減少していた。これは、Ripletユビキチンライゲースが宿主のウイルス認識センサーであるRIG-1の活性化に必須の役割を生体内で果たすことを示しており、ウイルス感染時のI型インターフェロン産生の重要なメカニズムの解明につながった、また、マイクロアレイ解析から発見した新規のヘリケース分子であるDDX60が、ウイルス感染時にRIG-I依存的なI型インターフェロン産生を助ける役割をすることを発見した。
摂食関連ペプチドを介した摂食中枢による嚥下機能の修飾作用の研究

視床下部の摂食中枢で産生され摂食を促進する働きを持つ脳内ペプチドのオレキシンが、嚥下反射に及ぼす効果について麻酔下のラットを用いて調べた。その結果、オレキシンAは上喉頭神経刺激で生じる嚥下反射の頻度を減少させ、その潜時を延長させた。オレキシンAは延髄背側部の正中部に位置する孤束核交連部を介して発現し、その受容体はオレキシンI受容体であった。これらのことから、空腹の状態が嚥下反射の起こりやすさを調節していることが明らかとなった。オレキシンは摂食中枢である視床下部外側野(LHA)で産生され、その含有線維は広く脳全体に投射する。オレキシンが作用するということは、摂食中枢の調節を受けるということを意味する。そこで、オレキシンの第四脳室投与による嚥下反射の頻度を検討した。顎舌骨筋から筋電図を導出することにより、上喉頭神経の電気刺激で惹起された反射性嚥下を記録した。頻度20Hzで20秒間持続する刺激により15回程度の嚥下反射が認められた。5分毎の刺激による嚥下反射の頻度が安定した後に、オレキシンAを第四脳室投与した。オレキシンAの投与により嚥下反射の著明な減少が認められた。この応答は投与したオレキシンAの用量に依存した減少が認められた。一方、オレキシンBの投与では嚥下反射に何ら変化は認められなかった。オレキシンAは、オレキシンI受容体とII受容体の両方に親和性をもつ。オレキシンBはII受容体のみに親和性をもつ。このことから、オレキシンAの作用はI受容体を回することが考えられる。オレキシンI受容体アンタゴニストであるSB334867の前投与でオレキシンAの作用は全く見られなかった。これらのことから、オレキシンAはI受容体を介して、嚥下を抑制的に調節していることが示唆された。次にオレキシンAを微小ガラス管を用いて嚥下中枢である延髄背側部の孤束周辺に微量投与し、嚥下反射の頻度を観察した。ところが、この部位への投与では嚥下反射の頻度に何ら変化は認められなかった。以前の我々の研究では、グレリンはこの部位に作用し嚥下反射を抑制した。オレキシンの場合、直接嚥下中枢に作用するのではなく、延髄の別の部位に作用して嚥下中枢にその情報が伝達されて、嚥下抑制が生じることが示唆された。また、LHAの刺激により、嚥下と密接な関連を持つ胃近位部の受入能の促進が認められ、この現象にオレキシンが関与することが示唆された。平成22年度の研究で、摂食虫枢(視床下部外側野)から分泌されるオレキシンの第四脳室内投与により、反射性嚥下の抑制が生じ、この現象はオレキシンI受容体を介することが明らかになった。本年度は、オレキシンAを延髄に微量局所注入し、第四脳室内に投与したオレキシンAが延髄のどの部位に作用しているかを明らかにすることを第一目標として研究を行った。ガラス微小管を用い、孤束周辺(嚥下起動神経群の存在する部位)、孤束核中間部(迷走神経背側運動核と孤束核を含む部位)、最後野とその近傍(最後野とその周辺領域部位)のいずれかにオレキシンAを微量注入した。以前の我々の研究ではオレキシンAと同様の作用を持つグレリンは孤束周辺部に作用して嚥下を抑制したので、オレキシンAもこの部位に作用すると考えた。しかし、今回の実験ではオレキシンAを最後野とその近傍に微量注入した結果著明な嚥下頻度の減少が認められた。嚥下起動神経群の存在する部位や、その他の部位への注入では嚥下抑制は生じなかった。さらに、最後野とその近傍にオレキシンI受容体拮抗剤を微量注入した後では、オレキシンA第四脳室内投与による嚥下抑制が消失した。これらのことから、オレキシンAは最後野あるいはその近辺のニューロンを介して嚥下抑制をもたらしていることが明らかとなった。さらに、オレキシンを産生する摂食中枢(視床下部外側野)刺激の嚥下反射のおよぼす効果を検討するために必要となる密閉型カフ電極の設計・作成・試用も行い実用レベルに達した。平成22年度の研究で、摂食中枢(視床下部外側野)から分泌されるオレキシンの第四脳室内投与により反射性嚥下の抑制が生じ、この現象はオレキシンI受容体を介することが明らかになった。さらに平成23年度の微量注入の研究で、オレキシンAが延髄背側正中部に作用することが明らかとなった。

本年度は延髄背側正中の部分破壊実験のオレキシンA第4脳室内投与に及ぼす効果の検討を行って、さらに厳密にオレキシンの作用部位を同定した。延髄背側正中には、最後野と孤束核交連部が含まれる。そこで、最後野吸引除去または交連部電気焼灼のオレキシン第4脳室内投与に及ぼす効果を検討した。その結果、最後野を吸引除去したラットでは、有意ではないもののオレキシンA投与による嚥下頻度の減少幅がやや大きくなった。一方、孤束核交連部を電気焼灼下ラットでは、オレキシンA投与による嚥下頻度の減少は認められなかった。前年度までの結果及び本年度の結果から、オレキシンAは孤束核交連部のオレキシンI受容体を介して嚥下反射を抑制的に調節していることが明らかとなった。また、最後野による促進作用についても示唆された。さらにオレキシンと逆の作用すなわち摂食抑制作用をもつGlucagon like peptide-1(GLP-1)を第4脳室投与した結果、オレキシンAと同様に嚥下反射の抑制が認められた。このことは、空腹時に分泌されるホルモンと満腹時に分泌されるホルモンが、嚥下反射に同様の作用を及ぼすことを示唆するものである。平成23年度の最重要課題である、嚥下反射におよぼすオレキシンの作用部位が延髄最後野付近であることが明らかとなった。また、摂食中枢刺激の嚥下反射におよぼす効果を検討するための準備も整った。24年度が最終年度であるため、記入しない。オレキシンを産生する摂食中枢(視床下部外側野:LHA)刺激の嚥下におよぼす効果を検討したい。このために、腹臥位のままで上喉頭神経を安定的に刺激しなければならず、かなりな困難が伴うことが予想された。平成23年度途中より東京都市大学の島谷准教授を分担研究者に加え、上喉頭神経を安定的に刺激するための密閉型カフ電極の作成を試み、使用可能な形状がほぼ完成したので次年度から視床下部との関連を明らかにしたい。
マラリア原虫によって誘導される肝における免疫応答の解析

マラリアの感染型幼虫であるsporozoiteは生体に侵入すると最初に肝のKupffer細胞に感染する。今回、マラリア原虫に対する最初の宿主免疫応答臓器である肝臓の感染によって誘導される組織学的変化と免疫系細胞の活性化、ならびに血清中のサイトカイン値を測定した。C57BL/6マウスの肝臓には、IL-4産生能を有するCD4^+NK1.1^+T細胞と胸腺外で分化するCD3^+IL-2Rβ^+のT細胞とが多数存在する。マウスにP.berghei感染赤血球を投与すると、感染7日目には前者の細胞の数は著明に減少するが、一方、後者の細胞はその数が増加するとともに、IFNγ産生能を獲得する様になる。その理由を検討したところ、Kupffer細胞が産生するIL-12の作用によることが明らかになった。またKupffer細胞はIL-12とともに大量のIGIFを産生しており、この二種類のサイトカインの作用でT細胞は大量のIFNγを産生することも示された。組織学的には、HE染色したところ、広範囲の肝細胞壊死が認められた。この壊死は肝細胞のアポトーシスによるものであった。また感染マウス血清中には肝の逸脱酵素が著明に上昇していた。この肝障害の原因はIL-12とおそらくIGIFの作用でTh1/NK細胞の過剰活性化がおこるためであることが示された。実際、抗IL-12を投与すると肝障害は著明に阻止され、マウスの生存期間も約二倍に延長したからである。しかし抗体投与は赤血球の感染率の上昇に対しては全く抑制効果を示さなかった為、マウスは明らかに延命にするものの死亡が阻止されることはなかった。今後はIGIFの肝炎発症における役割並びに感染抵抗性に対する役割を検討していきたい。
最新のバイオテクノロジー技術を用いた低侵襲心臓幹細胞移植技術の開発

動物の心筋梗塞モデルの心臓へ間葉系幹細胞を移植する際に生着効率を改善し、低侵襲で反復移植可能な細胞移植器具・手技の開発を目指して研究を行った。具体的に、臨床で経験のある心嚢穿刺技術と内視鏡技術を応用する事によって、低侵襲で反復移植可能な移植デバイス作製を立案した。国内大手内視鏡メーカーと連携をとってデバイスの開発を進め、現在までにブタを始めとした大型動物において、低侵襲で安全、かつ血行動態にほとんど影響を与えずに心嚢内に内視鏡を挿入し、心嚢内を立体的かつ詳細に観察できることを確認し、第73回日本循環器病学会において報告した。またIn vitroにおいて易心筋誘導能力を有するヒト間葉系幹細胞株を用いてNude Rat心筋梗塞モデルの心臓表面に移植し、Nude Ratの心臓表面の上でほぼ100%の間葉系幹細胞が、免疫組織学的解析にてsarcomeric actinおよびcardiac troponin-Iの陽性で明瞭な横紋構造を有する再生心筋細胞になっている事を確認した。さらにNude Rat心筋梗塞モデル上に細胞を噴霧し、移植組織とホスト心筋との電気的な結合を高速度光マッピングシステム(MICAMO1)で検討した。移植する細胞を、GFP遺伝子を封入したAdenovirusを感染させ、GFP蛍光を用いて、共焦点レーザー顕微鏡で観察し、具体的な組織への生着率の算定を行った。心筋への分化誘導を正確に評価するために、心筋特異的なアクチン, cardiac troponin-I抗体にて免疫染色を行って組織学的な検討を行った。大量の細胞を移植すればより大きな心機能改善を期待できるが,一時に大量に細胞を移植すると、グラフトに厚みが生じ酸素化が不十分となり死滅する。我々の研究で、一回の移植では0.2mmが限界である事がわかった。血管支配の無い移植片は初期には心嚢液で酸素化され、徐々に生じた新生血管によってその後栄養されるため、0.2mm以上の厚みがあると、血管新生を生じる前に組織が虚血にさらされ死滅すると想像される。本研究により吹き付けた細胞量、風速などを検討し、至適細胞移植量を算出出来た。今後さらに収縮能回復や同期性の観察、タネル法によるアポトーシスの観察を行う事によって、本方法での移植至適条件を選定する。国内大手内視鏡メーカーオリンパス工業と連携をとって研究を進めている。現在、心嚢腔鏡としての特許申請を既に行い、プロトタイプ作製を始めている。また内視鏡は操作性心嚢内での視野、安全性が要求されるため、大型実験動物での基礎的研究も行っている。内視鏡の操作性をあげるためにはファイバーの硬度は高く、トルクも強い事が要求されるが、一方、硬度の高いファイバーは、心臓表面・冠動脈等を傷付け、心臓を圧迫し手術中の血行動態の変化を生じる可能性がある。そのため、心電図・血圧等をモニターしながら各種ファイバープロトタイプを用いファイバー構造を決定する必要がある。多くのセンサーや移植用ルートをルーメンに確保するためには直径の大きなファイバーが有利だが、逆に心臓を圧迫し血行動態を悪化させると推測されるため、今後、口径の許容範囲を検討してゆく。それらデーターをもとに内視鏡メーカーにフィードバックを行い、製品のプロトタイプを共同で考案する。ブタを研究に用いた。血行動態観測用の圧センサ・SPO2測定機器を装着後、ハロセン吸入麻酔下に、心窩部から、セルディンガー手技を行い、心嚢内へ侵入、シース留置を行った。同シースより、心電図・血圧等をモニターしながら、硬度や口径の異なる各種ファイバープロトタイプ(ファイバーの硬度が高くトルクも強い方が操拒性はあがるが、硬度の高いファイバーは、心臓表面・冠動脈等を傷付け、心臓を圧迫し手術中の血行動態の変化を生じる可能性がある。多くのセンサーや移植用ルートをルーメンに確保するためには直径の大きなファイバーが有利だが、反対に心臓を圧迫し血行動態を悪化させると推測される)を用い最適なファイバー構造及びを口径の許容範囲を検討した。結果として直径1cm以内であれば、血圧低下は殆どなく、視野確保のために100cc程度の送気を行う事によって、血圧は20mmHg程度低下するも、血行動態的には耐えられる程度であった。心臓の動きに対して、視野が不安定である部分も有るが、ほぼ実用に耐えられる程度の画像描出が出来た。側枝から、Needleを出し、ダミー細胞を心臓内に刺入して細胞注入実験を行った。無事刺入と細胞注入が可能で、操作性は良好であった。内視鏡の直径は4mm程度物ならば送気を行っても、血圧低下は殆どなかったが、先端にCCD素子を付けていない内視鏡では、視野内に見える解剖学的な情報から物体を同定する事が困難であった。そのため直径は8mm程度の内視鏡が至適であると結論づけた。透視設備と組みあせて行う事によって・大動脈・肺動脈・心耳・冠動脈・下大静脈・肺静脈等のランドマークを確認できた。

国内大手内視鏡メーカーと連携をとってデバイスの開発を進め、現在までにブタを始めとした大型動物において、低侵襲で安全、かつ血行動態にほとんど影響を与えずに心嚢内に内視鏡を挿入し、心嚢内を立体的かつ詳細に観察できることを確認し、第73回日本循環器病学会において報告した。またIn vitroにおいて易心筋誘導能力を有するヒト間葉系幹細胞株を用いてNude Rat心筋梗塞モデルの心臓表面に移植し、Nude Ratの心臓表面の上でほぼ100%の間葉系幹細胞が、免疫組織学的解析にてsarcomeric actinおよびcardiac troponin-Iの陽性で明瞭な横紋構造を有する再生心筋細胞になっている事を確認した。さらにNude Rat心筋梗塞モデル上に細胞を噴霧し、移植組織とホスト心筋との電気的な結合を高速度光マッピングシステム(MICAMO1)で検討した。移植する細胞を、GFP遺伝子を封入したAdenovirusを感染させ、GFP蛍光を用いて、共焦点レーザー顕微鏡で観察し、具体的な組織への生着率の算定を行った。心筋への分化誘導を正確に評価するために、心筋特異的なアクチン, cardiac troponin-I抗体にて免疫染色を行って組織学的な検討を行った。
長時間側臥位保持の安楽性と筋緊張度および筋エネルギー代謝の関係

本研究の目的は、長時間臥位を余儀なくされるような患者の安楽性に焦点をあて、ベッド上における側臥位の主観的安楽性と生理学的指標である筋エネルギー代謝の関係について検討することであった。本年度においては、本研究への参加の同意を得た若年女性10名(年齢22.5±5.0歳、身長156.5±4.7cm、体重49.5±5.7kg)を被検者とし、左側臥位(60度背臥位)を90分間保持してもらい、膝関節角度を鋭角(≦90度)にした場合(条件A)と鈍角(>90度)にした場合(条件B)について、右大殿筋から筋エネルギー代謝および組織酸素飽和度(StO_2)を測定した。筋エネルギー代謝は近赤外分光法を用いて15分ごとに2分間測定し、総ヘモグロビン量(Total-Hb)、酸素化ヘモグロビン(Oxy-Hb)および脱酸素化ヘモグロビン(dcOxy-Hb)を求め、初期値を100とし経時的変化を相対値で表した。また、主観的安楽(または苦痛)度については30分ごとに聞き取りを行った。なお、条件AとBは日を変えて実施し、順序効果を避けるためにランダム順で行った。90分間側臥位での膝関節角度の平均値は、条件A:81.4±3.8度、条件B:110.0±2.7度であり、その差は有意であった(t=13.6,P<0.001)。初期値に比べOxy-Hbは両条件ともに時間ととも1こ徐々に増加し、条件Aでは75分目以降、条件Bでは30分目以降初期値に比して有意に高値であった(P<0.05)。一方deOxy-Hbは漸減し、条件Aでは45分目以降、条件Bでは60分目以降有意に低値であった。StO_2は、両条件ともに漸増し45分目以降で有意に高値を示した。また、苦痛に関する主観的評価では、両条件ともに経時的に苦痛の程度は増加したが、その程度はB条件でやや大きかったが統計学的に有意ではなかった。姿勢保持のために右大殿筋は微弱に活動するものと考えられるが、その活動を維持するために当該筋への血流の再配分が行われ、その結果両条件におけるOxy-HbおよびStO_2は漸増したものと推測された。条件Bにおける早期(30分目)のOxy-Hbの有意な増加は、臥位姿勢の不安定さから生じる筋への負担を反映し、それを補償するためにより早期に増加した可能性があると考えられた。有意ではなかったものの苦痛の主観的評価においても条件Bが条件Aに比べ高値を示しており、他の筋群や抹消における筋エネルギー代謝やStO_2動態についても検討していくことが求められると思われた。本年度においては、長時間臥位本研究への参加の同意を得た若年女性4名を被検者とし、ベッド上で80分間の左側臥位をとらせ、その時に安楽枕を膝関節間に使用する場合(条件1)と使用しない場合(条件2)について、右外側広筋から筋エネルギー代謝を測定した。筋エネルギー代謝は近赤外線分光法を用いて20分間毎に4分間測定し、総ヘモグロビン量(Total-Hb)、酸素化ヘモグロビン(Oxy-Hb)および脱酸素化ヘモグロビン(deOxy-Hb)を求めた。また、主観的な安楽(または苦痛)度についても20分毎に聞き取りを行った。なお、条件1と条件2は日を変えて実施した。条件1および条件2ともに、Total-Hbは臥位開始時から徐々に低下して4060分後に最低値となり、その後概ね一定値を保った。開始時を100%とすると、両条件ともに92%程度まで低下し、両者に統計学的な差は認められなかった(p>0.05)。Oxy-Hbも同様な振る舞いで95%程度まで低下した。また、deOxy-Hbの低下率は著しく、開始60後には両条件ともに約80%程度にまで減少した。条件間で、Oxy-HbおよびdeOxy-Hbの低下率に差は見られなかった(p>0.05)。Total-Hbの低下は、血流量の減少を意味していると考えられるが、両条件ともにその低下が見られたことから、安楽枕の使用の有無は血流量の多寡に直接影響しないと思われた。Oxy-Hbの低下率に比べ、deOxy-Hbの減少率が大きかったことは、血流量の低下を補償するためではないかと推測された。条件1における主観的な安楽(または苦痛)度の評価は、60分目で「しびれ感」「圧迫感」「だるさ」、80分目で「痛み」「感覚麻痺」などであった。これに対して条件2では、40分目で「しびれ感」「「だるさ」の訴えがあり、60分目で「関節痛」「感覚麻痺」など、条件1に比べて主観的苦痛が早期に出現する傾向が見られた。

本研究において、主観的な苦痛感が安楽枕を使用しない条件2でより早期に出現したにも関わらず、筋エネルギー代謝動態が条件間で差異が見られなかったことから、主観的な案楽(または苦痛)度と筋エネルギー代謝動態とは必ずしも関係しない可能性が示唆された。しかしながら、測定部位が右外側広筋1個所であったことや被検者が4名と少なかったことなど、今後さらなる検討が必要と思われた。本研究の目的は、長時間臥位を余儀なくされるような患者の安楽性に焦点をあて、ベッド上における側臥位の主観的安楽性と生理学的指標である筋エネルギー代謝の関係について検討することであった。本年度においては、本研究への参加の同意を得た若年女性10名(年齢22.5±5.0歳、身長156.5±4.7cm、体重49.5±5.7kg)を被検者とし、左側臥位(60度背臥位)を90分間保持してもらい、膝関節角度を鋭角(≦90度)にした場合(条件A)と鈍角(>90度)にした場合(条件B)について、右大殿筋から筋エネルギー代謝および組織酸素飽和度(StO_2)を測定した。筋エネルギー代謝は近赤外分光法を用いて15分ごとに2分間測定し、総ヘモグロビン量(Total-Hb)、酸素化ヘモグロビン(Oxy-Hb)および脱酸素化ヘモグロビン(dcOxy-Hb)を求め、初期値を100とし経時的変化を相対値で表した。また、主観的安楽(または苦痛)度については30分ごとに聞き取りを行った。なお、条件AとBは日を変えて実施し、順序効果を避けるためにランダム順で行った。90分間側臥位での膝関節角度の平均値は、条件A:81.4±3.8度、条件B:110.0±2.7度であり、その差は有意であった(t=13.6,P<0.001)。初期値に比べOxy-Hbは両条件ともに時間ととも1こ徐々に増加し、条件Aでは75分目以降、条件Bでは30分目以降初期値に比して有意に高値であった(P<0.05)。一方deOxy-Hbは漸減し、条件Aでは45分目以降、条件Bでは60分目以降有意に低値であった。StO_2は、両条件ともに漸増し45分目以降で有意に高値を示した。また、苦痛に関する主観的評価では、両条件ともに経時的に苦痛の程度は増加したが、その程度はB条件でやや大きかったが統計学的に有意ではなかった。姿勢保持のために右大殿筋は微弱に活動するものと考えられるが、その活動を維持するために当該筋への血流の再配分が行われ、その結果両条件におけるOxy-HbおよびStO_2は漸増したものと推測された。条件Bにおける早期(30分目)のOxy-Hbの有意な増加は、臥位姿勢の不安定さから生じる筋への負担を反映し、それを補償するためにより早期に増加した可能性があると考えられた。有意ではなかったものの苦痛の主観的評価においても条件Bが条件Aに比べ高値を示しており、他の筋群や抹消における筋エネルギー代謝やStO_2動態についても検討していくことが求められると思われた。
ボルネオ熱帯降雨林のリン制限:生態系へのボトムアップ効果と植物の適応

ボルネオ島の内陸性熱帯降雨林では、風化により土壌リンの量が低下し、かつ鉱物との反応によりわずかに残ったリンは難溶化していると思われる。ボルネオ島を広く踏査し、土壌リンの形態と濃度の調査から特にリン濃度の低い生態系を選び、そのようなリン制限が強くかかった熱帯降雨林が維持されるメカニズムについて、樹木のリン獲得や利用効率などの生理生態的適応、土壌微生物群集のリン循環における機能、の2つの側面から明らかにした。ボルネオ島は高温多湿の気候にあって水分や気温は制限要因とならないが、堆積岩起源の古い土壌が卓越するために熱帯降雨林にはリンの制限が強くかかっていると思われる。ボルネオ島でのリン制限は、繁殖のような個体・種レベルのプロセスから、栄養塩循環のような生態系レベルでのプロセスまで幅広く見られはずである。しかし、一見するとボルネオ島の熱帯降雨林のバイオマスや生産性は高く維持され、上記の予測には従わない。これには、樹種レベルでのリン利用効率最適化に加え、生態系内のリン内部循環効率の上昇が同時に効いていると思われる。私たちは、ボルネオ島を例にとり、リン制限のかかった内陸性熱帯降雨林が広域に存在することを証明したい。また、リン欠乏への適応が植物の群集組成を支配していることを、植物組織個体生態系レベルの適応を明らかにすることで証明したい。生態系レベルでの適応機構には土壌微生物群集の機能も含めて考えたい。マレーシア・サバ州の低地(標高300m付近)と山地(標高1700m付近)のそれぞれにおいて、土壌ポドゾル化の異なる段階にあると思われる熱帯降雨林に長期観測試験地を設定した。各サイトの有機物の表層集積度、土壌酸性度、それにともなう鉄とアルミニウムの溶脱度(ポドゾル化)を調べるため、各試験地に34つの土壌断面を切り、それぞれの断面の層位を記載し、層位毎に土壌サンプルを採集した。採集した土壌サンプルについては、、定法により、鉄、アルミニウム、リン酸イオンの溶脱と集積の程度について解析をした。また、土壌リン欠乏への主要樹種の生理生態学的な適応機構を明らかにするために、まずリン吸収効率に関わる細根の生理的な適応について調べた。山地系列において、1haのプロットでの相対胸高断面積(RBA)上位樹種を,ポドゾル化が進行した、土壌リン(全リン現存量)の少ないサイトから8樹種多いサイトから5樹種選んだ。それらの樹種の実生(平均樹高30.6cm)から,根を採取して,一定のpHで根の酸性リン酸分解酵素活性を測定した。さらに、その根をスキャナで画像化してコンピュータで根長を測定した。根の表面積の指標には根長を乾重で除したSpecific Root Length(SRL)を用いた。優占種のSRLを種のRBA/合計RBA比で重みづけした結果,SRLは土壌リンの少ないサイトでより高かった。また,酸性リン酸分解酵素活性とRBAの間には土壌リンの少ないサイトで有意な正の相関があったのに対し,土壌リンが多いサイトでは有意な負の相関があった。以上のことより,低リン環境に生育する樹木の根は表面積が広い,あるいは酸性リン酸分解酵素活性が高いという適応機構があると考えられた。マレーシア・サバ州Nabawan地域とブルネイにおいて、様々な土壌ポドゾル化形成段階にあるヒース林を踏査した。代表的林相を持つサイトをサバとブルネイに2カ所ずつ選び、土壌断面を掘削し、層位観察と土壌サンプルの採取を行った。サバでは、地上植生の樹種組成と構造特性の記載も行った。日本に持ち帰った土壌サンプルは、Sodium pyrophosphate、シュウ酸、dithionite/citrateを用いてFe・A1を抽出した。その結果、全ての集積層において、(シュウ酸+dithionite/citrate)-Fe+A1に対するSodium pyrophosphate-Fe+A1の割合が0.5を越え、ポドゾル化が進行していると判断された。サバにおいては、漂泊層がより厚く、下方のハードパンが厚い、ポドゾル化が強く進行したと思われる林分で、マキ科針葉樹が優占していた。マキ科針葉樹優占林分では優占しない林分に比べ、表層土壌の無機態窒素濃渡や林冠の生葉の窒素濃度が有意に低い傾向にあった。一方、土壌の可溶性リン酸濃度や生葉のリン濃度については、明瞭な差がみられなかった。熱帯でのポドゾル化は、優占種の交代を伴う動的な過程にあり、優占種交代には土壌窒素濃度の変化が関係していることが示唆された。しかし、土壌リン可給性が動的な過程にどのように関わっているのか、については今後の課題として残された。リン欠乏に対する樹木の生理的適応を明らかにするために、個葉レベルでの光合成におけるリン利用効率の研究を行った。サバ州の異なる土壌リン可給性を持つ複数の林分において、陽葉の最大光合成速度を測定した。

測定後に葉を凍結乾燥させて日本に持ち帰り、葉組織のリンの分画を試みた。リン欠乏の指標としての生葉のN/P比、LMA、光合成リン利用効率の関係をみたところ、リン欠乏の増大(生葉N/P比の増大)に対して、光合成リン利用効率は増加した。LMAが増加しても光合成リン利用効率の低下は鈍かった。これには細胞内でのリン画分の配分比変化が関係していると思われ、今後の検討課題になった。まず、ボルネオ島熱帯降雨林の樹木個葉のリン利用効率特性を地理的スケールで明らかにするために、これまでにボルネオ島の野外調査から得られたデータおよび他地域の研究文献を基に、地球規模の個葉データセットを構築した。このデータセットを使い、土壌リン濃度と最大光合成速度及び個葉のリン濃度などを比較した。その結果、ボルネオ島熱帯降雨林の低リン土壌に生育する樹種は、濃度あたりの光合成速度(光合成リン利用効率)が他の気候帯の樹種よりも高いことが示された。また、光合成リン利用効率の増加には、葉のリン濃度の低下が大きく寄与することが示された。次に、光合成リン利用効率の増加の生理学的なメカニズムを明らかにするために、ボルネオ島キナバル山の土壌リン可給性が異なる3つの林分間で、葉のリン画分(化学種)を比較した。それぞれの林分において、複数の樹種から林冠の陽葉を採集し、直ぐに凍結乾燥させ、サンプルを日本に持ち帰った。これらのサンプルについて、葉リン画分をKedrowski (1983)の手法を用いて4種類(脂質・核酸・糖リンなどの易溶態・その他)に分画し、それぞれの濃度を決定した。その結果、脂質を除く3つの葉リン画分において、低リン土壌の林分ほど画分中リン濃度が低いことが解明された。従って、低リン土壌に生育する樹木は、核酸および糖リンなどを同時に減少させてリン可給性の低下に応答していることが明らかになった。光合成リン利用効率の最大化は、これらの画分変化と関係していることが示唆された。ボルネオ島には、土壌の酸性度に応じて鉄・アルミニウムが溶脱する過程(ポドゾル化)やケイ素が溶脱する過程(オキシゾル化)が広く見られることから、リン制限のかかっている生態系が広く存在すると予測される。この研究では、リン制限のかかった熱帯降雨林において、土壌リンの存在形態(画分)とその濃度を明らかにし、さらに低リン土壌に対する植物の適応をリン無機化、吸収、再吸収、光合成におけるリン利用効率の側面から明らかにする。最終年度の当年度は、土壌リン可給性低下に対する主要樹種の生理生態学的な適応機構を中心に解明した。これまでマレーシア・サバ州のヒース林等に設置した試験区において、優占種の実生(樹高1m未満)の根系を掘り取り、細根長や形態を記録した。さらに、細根の酸性リン酸分解酵素活性を種毎に計測し、樹種間比較を行った。土壌リン可給性と細根の酸性リン酸分解酵素活性の関係を求めた。さらに、樹木のリン利用効率について、再吸収効率とリンの可給性の観点から解析を行った。マレーシア及びインドネシアにおいて、リン可給性の異なる複数の試験区から、主要樹種について生葉とリターを採取し、乾燥後に日本に持ち帰った。実験室で乾燥葉を灰化し、リン及びその他元素の濃度を定量し、生葉とリターの濃度差からリン再吸収効率を求めた。野外では測器を用い、各森林の葉面積指数を測定し、それに葉面積当りの重量(LMA)と平均リン濃度を掛けて単位面積当たりの葉群リン現存量を推定し、純一次生産をリン量で除して、林分レベルの光合成リン利用効率を求めた。
里親経験の社会学的解明－日・英の事例から－

児童虐待相談件数の増加や東日本大震災後の震災遺児対応等を背景に、里親制度への関心は高まっている。しかし、里親委託推進に注力される反面、里親自身への経験的研究の蓄積は浅い。本研究は、里親たちを中心とする家庭養護養育者の経験する困難がいかなる社会文化的文脈より生起しているのかを社会学的に解明し、国際比較から日本の特性を明らかにすることを目的とする。本研究をとおして、里親をはじめとする社会的養護一般への支援の示唆を得るほか、ケアの公私分担の議論に里親養育研究を位置づけ展望をひらくことを目指すものである。初年度は、国内調査、分析枠組みに用いる文献の収集に重きをおいた。とくに、養育者の家庭で社会福祉事業として子どもを育てる特性に着目して、小規模住居型児童養育事業(ファミリーホーム)を中心的な対象とした。2017・2018年度を通じて全国のファミリーホーム21ケース31人を訪問し、インタビュー調査とホームの見学の機会を得た。2018年度は、予定していた中心的な課題である国内の追加調査をおおむね終え、データの分析に軸足を移し、一部成果を学会報告したうえで本プロジェクトの中間報告として紀要報論文を執筆した。引き続き分析を行い、論文投稿を予定している。おおむね順調に進展しているとしたのは、英国でのフィールド調査はアレンジの都合などからやや遅れているものの、国内で調査協力者の紹介を順調にうけることができ想定よりも全国各地の調査機会に恵まれたほか、調査の実施のなかで新たな着想も得たため、別途研究案も検討するなどの進展があったためである。2019年度は、英国調査を中心に、データの収集を行っていく予定である。今後は、引き続き国内調査の分析を論文投稿等の発信につなげること、英国調査とその整理・発表を中心的課題として取り組む。プロジェクトの終了にあたっては、総括となる報告書を作成する。初年度である2017年度は、国内の追加調査を実施することに重きをおいた。とくに、これまで十分に取り上げられることの少なかったファミリーホームを中心的な対象とした。ファミリーホームは、平成20年の児童福祉法改正で『小規模住居型児童養育事業』として実施され、それ以前から里親型のグループホームとして自治体で行われていた事業を法定化したもので、里親のうち多人数を養育するものを事業形態とし、相応の措置費を交付できる制度としたものである。ファミリーホームのひとつの特徴は、里親の延長と位置づけられつつ、第二種社会福祉事業に該当する事業体でもあることだ。養育者の家庭で社会福祉事業として子どもを育てる特性に着目して対象設定を行った。年度内に全国のファミリーホーム18ケース27人を訪問し、インタビュー調査とホームの見学を実施させていただいた。調査協力者らには、これまでの研究活動・当事者支援のNPO活動より得たネットワークから紹介を得て出会ったルートや、FH連絡協議会事務局の許可を得て会合に集った養育者らに依頼し、連絡先を交換したケースなどの4つの方法でアクセスすることができた。次年度以降、不足するケースは追加で調査を行いつつ、データの分析に軸足を移していく予定である。本年度は、予定していた中心的な課題である、国内の里親への追加調査と調査データの整理、分析枠組みに用いる文献の収集を行うことができた。調査協力者の紹介を順調に受けることができ、当初想定していたよりも全国各地に調査に行く機会を得たため、英国でのフィールド調査の段取りよりも国内調査の実施をまず優先することとした。

初年度に得た国内調査の詳細な分析を行い、成果を順次報告していくことが重要な柱となる。学会報告、投稿論文のほか、福祉現場の実践者らにも還元できるような寄稿も検討したい。また英国調査は平成30年度に主たる調査を実施する予定である。調査のコーディネートを研究協力者等と丁寧に調整しておきつつ、先方の予定で時期変更の可能性はあると考えられるため、柔軟に対応していく。調査実施にあたっては、里親関連政策文書等の理論的検討を行う。今後は、引き続き国内調査の分析を論文投稿等の発信につなげること、英国調査とその整理・発表を中心的課題として取り組む。プロジェクトの終了にあたっては、総括となる報告書を作成する。予定していた物品の購入を延期したため、幾分か余った分は翌年以降に繰り越して使用する。海外調査が2019年度となったため、当初予定していた旅費使用が繰り越され、次年度使用額が生じた。
胃癌の進展様式とラミニンの染色性の研究

神経浸潤(PNI)は胃癌における壁内進展、腹膜播種に重要な役割りをもつ進展形式であると考え研究を行なってきた。我々はPNLの判定にラミニン染色が有用であることを述べてきたが、それは神経線維束と神経周膜が染色されるからである。今年度はこの証明にS-100蛋白染色・鍍銀染色を行ない、ラミニン染色と比較検討した。そして従来よりPNIの判定に用いられてきたHE染色とも比較したところ、対象283例のうちラミニン染色でPNI陽性と判定できたのは139例(49.1%)であるのに対し、HE染色では71例(25.1%)であり、ラミニン染色がPNIの判定に最も有用であると考えられた。今年度は染色を行なってきた283例に対し、PNIと病理組織学的所見転移・再発形式との関係、および予後因子としての意識について検討を行なった。PNI陽性の癌病巣は肉眼型は浸潤型、占拠部位は全体型、周在性は全周性に多く、組織型は未分化型、浸潤増殖様式はINF=、進行度はstageIII・IV、壁深達度ではss=・seに高率にみられた。転移形式との関係ではPNI腹膜播種をもつ原発巣の77.4%にみられ、リンパ節転移の56.3%、肝転移の28.6%に比べ高率であった。治癒切除216例のうち再発は103例で、ss=以上に高率であり、ly、n、PNIとの相関関係がみられた。再発形式のうち腹膜再発は65例(63.1%)と最も多く、さらに=膜浸潤のないpm・ssではPNI陽性に腹膜再発が高率であり、とくにss=においてはPNI陽性と腹膜再発の間に有意の関係がみられた(P<0.01)。生存率についてみると、PNI陽性の5年生存率は23.7%、陰性は71.3%であり有意差を認め、壁深達度ではpm・ssにおいて有意に陽性の生存率が低かった。Coxのハザードモデルによる多変量解析ではPNIが最も強く予後に関与していた。胃癌の神経浸潤について免疫組織学的に検索し、臨床病理学的因子と予後について検討した。対象は19821988年に切険された壁深達度がpm以上の胃癌切除例95例である。このうち腹膜播種が29例、肝転移が20例である。胃癌切除標本のフォルマリン固定切片についてABC法によるラミニンの免疫組織学的染色を行った。一方、同一連続切片についてHE染色を行い神経浸潤判定の有用性についてラミニン染色と比較したところ、ラミニン染色では正常神経線維の神経内膜と、神経線維束周囲の神経周膜が明瞭に染色され、HE染色に比べ神経浸潤の判定に有用であった。神経周膜に浸襲した癌細胞は、深層においては神経束を浸襲せず、神経周膜内のloose connective tissueに沿って散在性に深く浸潤している像が認められた。対象のうち神経浸潤陽性は44例(46.3%)に見られた。また、神経浸潤陽性は、肉眼的には浸潤性、組織学的には未分化型に多く、壁深達度ではSS∂以上に高率を認めた。転移形式との関係では腹膜播種の72.4%、リンパ節転移陽性の53.1%に神経浸潤を認め有意な関係がみられたが、肝転移とは相関がみられなかった。またリンパ管・静脈浸襲陽性例の神経浸潤陽性率はそれぞれ55.8%、54.8%と浸襲陰性例の5.6%、30.0%に比べ有意に高率であった。治癒切除例46例のうち追跡可能であった43例について累積生存率を検討したところ、神経浸潤陽性例で37.0%、陰性例で68.9%を神経浸潤陽性例で予後は悪く、神経浸潤は予後因子として重要であることが示唆された。現在さらに症例を重ねて、再発形式との関係を検討中である。

治癒切除216例のうち再発は103例で、ss=以上に高率であり、ly、n、PNIとの相関関係がみられた。再発形式のうち腹膜再発は65例(63.1%)と最も多く、さらに=膜浸潤のないpm・ssではPNI陽性に腹膜再発が高率であり、とくにss=においてはPNI陽性と腹膜再発の間に有意の関係がみられた(P<0.01)。生存率についてみると、PNI陽性の5年生存率は23.7%、陰性は71.3%であり有意差を認め、壁深達度ではpm・ssにおいて有意に陽性の生存率が低かった。Coxのハザードモデルによる多変量解析ではPNIが最も強く予後に関与していた。胃癌における神経浸潤(PNI)の判定に有用な染色法を検討し、PNIと病理組織学的所見、転物・再発形式との関係および予後因子としての意義について検討した。対象は壁深達度がpm以上の胃癌切除283例で、HE染色、ラミニン染色、S-100染色、鍍銀染色を行なった。HE染色では神経線維束・神経周模がともに染色されず、S-100染色では神経線維束だけが染色され、また鍍銀染色では神経周膜だけが染色され、いずれにおいてもPNIの判定に有用であるとは言えなかった。これに対しラミニン染色では神経線維束と神経周膜が染色され、PNIの判定に最も有用であると考えられた。PNI陽性は283例中139例(49.1%)にみられた。PNI陽性の癌病巣は肉眼型は浸潤型、占拠部位は全体型、周在性は全周性に多く、組織型は未分化型、浸潤増迫様式はINFr、進行度はStageIII・IV、壁深達度はssr・seに高平にみられた。転移形式との関係ではPNIは腹膜播種をもつ原発巣の77.4%に認められ、リンパ節転移の56.3%、肺転移の28.6%に比べ高率であった。治癌切除216例のうち再発は103例で、SSr以上に高率であり、ly、n、PNIとの相関々係がみられた。再発形式のうち腹膜再発は65例(63.1%)と最も多く、さらに漿膜浸潤のないpm.ssではPNI陽性に腹膜再発が高率であり、とくにssrにおいてはPNI陽性と腹膜再発の間に有意の関係がみられた(P<0.01)。生存率についてみると、PNI陽性の5年生存率は23.7%、陰性は71.3%であり有意差を認め、壁深達度ではpm・ssにおいて有意に陽性の生存率が近かった。