hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同軸噴射器形状が極低温高圧推進剤の混合拡散燃焼過程へ及ぼす影響の解明

高圧条件下での超臨界燃焼流体に対する熱力学的特性・流体力学的特性を明らかにするために,(1)単成分流体解析(2)多成分流体解析(3)実験を実施した.単成分流体解析では,ILES/RANS hybrid法を用いて同軸の極低温超臨界窒素噴流を解析し,平均内側噴流長さについて過去の実験や数値計算との比較により妥当な結果を得ることができた.多成分流体解析については,エネルギー方程式と圧力発展方程式の両方を解くハイブリッド法を開発し,圧力振動を抑制することが可能となった.実験については,冷却チャネル内を流れる超臨界・亜臨界条件下の極低温窒素流について可視化画像や温度分布などを取得した.本年度の研究成果は以下の通りである.(1)単成分流体解析:極低温窒素同軸噴流に対して3次元LES/RANSハイブリッド解析を行った.噴射圧力は5MPa,状態方程式はSRK状態方程式を使用した.リセス深さなしの条件では,運動量流束の増加に伴って混合促進がみられる結果を得た.一方,リセス深さが混合促進に与える影響は限定的であり,2次元計算結果と大きく異なった.(2)多成分流体解析:非反応,完全気体(常温・常圧),低速流体(N2/He)の低速剪断流解析を,非定常前処理法を用いて実施した.そして,混合拡散挙動の把握を行った.(3)実験解析:温度計測の安定性向上を目指して計測系への熱流入経路の検討および噴射時間の増加の検討を実施した.熱流入については,センサ周辺の断熱を行って計測データを比較した結果から,センサ配線の温度管理の影響が大きいとの結論を得た.また,大気圧下でノズル温度を変えた噴射を行った結果から,噴射時間を増加した方が安定な噴射状態が得られることを確認した.概ね順調に進展している.特に単成分流体解析(LES/RANSハイブリッド解析)については,次年度実施予定であった運動量流束比効果を一部実施した.本年度の研究成果は以下の通りである.(1)単成分流体解析:極低温窒素同軸噴流に対して3次元LES/RANSハイブリッド解析を行った.その結果,内側・外側噴流の運動量比が同じであれば,圧力に依存せず同様の無次元密度分布が得られることが示された.一方,圧力上昇に伴い熱力学状態のPVT関係に基づく下流の温度上昇が観測された.次に運動量流束比の影響を調べ,運動量流束比の増加に伴って混合が促進することを定量的に示した.そして低運動量流束比では内側高密度噴流の長さ変動が増加することを示し,液体ロケットエンジンにおける燃焼振動現象の発生がこれに起因する可能性を示唆した.(2)多成分流体解析:状態方程式がSRK状態方程式の2成分流体に対応するように改修を行い,試計算をおこなった.また,完全気体(常温・常圧),低速流体(H2/Air)の低速剪断流を対象に,非定常前処理法と燃焼反応を組み合わせた解析を行い,混合拡散挙動の把握を行った.(3)実験解析:本年度は噴射条件および計測の精度向上を目的とした実験を実施した.従来は内容積300cc簡易断熱だった上流加圧容器を真空断熱した冷却槽に浸した内容積21.1lの耐圧容器に変更し,既設高圧可視化容器と新規製作高圧配管で接続することで,従来数秒間だった噴射時間を数分以上に延長し,安定した温度条件での実験を可能にした.さらに温度計測系および校正装置を新規に製作し,本実験で必要となる100-130K領域での温度計測の精度・安定性を向上させた.概ね順調に進展している.2成分流体解析でSRK状態方程式を用いた3次元解析を試行している.本年度の研究成果は以下の通りである.(1)多成分流体解析:状態方程式がSRK状態方程式の2成分流体に対応するように改良を行った.また,完全保存形では超臨界流体の熱力学状態量の強い非線形性により,低温/高温流体接触面で非物理的な圧力振動が発生するため,圧縮因子の勾配をパラメータとして使用するエネルギー/圧力発展方程式ハイブリッド法を新たに導入した.そして5MPaの条件で密度が不連続の移流問題について1次元解析を実施した.その結果,計算の安定性が向上し,圧力振動や圧力減衰が抑制され,完全保存形では計算ができないような条件でも計算が可能となった.また,圧力発展方程式と比較して,エネルギー保存誤差が改善された.次にこのハイブリッド法を用いて,圧力が5MPa,流速が50m/sの条件で2次元単軸噴流についても解析を行った.その結果,圧力方程式のみの計算結果に比べてエネルギーの誤差が低減できることを確認した.(2)実験解析:数値解析で必要となる噴射器上流条件の定量データ取得および擬沸騰が上流条件に及ぼす影響を評価した.非定常可視化を用いたPIV流速分布測定,レーク温度計による流路内温度分布測定,固体壁温度分布および壁面熱熱流束分布を求めた.データから,計測データの間に矛盾がないこと,遷臨界条件で温度境界層が有意に薄くなること,流路内の流れ場に強い不連続は無く状態方程式を拡張した単相流れとして数値シミュレーション可能であることを明らかにした.高圧条件下での超臨界燃焼流体に対する熱力学的特性・流体力学的特性を明らかにするために,(1)単成分流体解析(2)多成分流体解析

(3)実験を実施した.単成分流体解析では,ILES/RANS hybrid法を用いて同軸の極低温超臨界窒素噴流を解析し,平均内側噴流長さについて過去の実験や数値計算との比較により妥当な結果を得ることができた.多成分流体解析については,エネルギー方程式と圧力発展方程式の両方を解くハイブリッド法を開発し,圧力振動を抑制することが可能となった.実験については,冷却チャネル内を流れる超臨界・亜臨界条件下の極低温窒素流について可視化画像や温度分布などを取得した.引き続き3ヶ月に一度のミーティングを行い,研究方法や研究結果の議論を行うことで研究を加速する.さらに,積極的に研究成果を発表することで,研究成果に対する議論を行うとともに,研究内容に対する助言を受ける.引き続き3ヶ月に一度のミーティングを行い,研究方法や研究結果の議論を行うことで研究をさらに加速する.また,積極的に研究成果を発表することで,研究成果に対する議論を行うと主に,研究内容に対する助言を受ける.29年度が最終年度であるため、記入しない。熱流体工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
国土交通マネジメントのための都市間交通分析方法論の確立

都市間旅客交通には、交通発生の非日常性、情報の不完備性、ネットワーク性などの固有の特性がある。本研究は,このような特性を考慮した調査方法・分析方法の開発・整理を行った。1990-2005年の4回の国土交通省全国幹線旅客純流動調査のデータと追加調査・計測結果の分析を通じて、サンプリング段階のデータの補正方法、観光統計等との統合利用方法の提案を行った。さらに、企業・事業所の立地データと業務トリップの関連性に基づく国土構造分析を行った。本研究は,平成19年7月に公開された平成17年調査を含む過去4回の全国幹線旅客純流動調査(以下旅客純流動調査)のデータと追加調査・計測結果の分析を通じて,都市間旅客交通に固有の特性を考慮した調査方法・分析方法を開発・整理する.さらに人口減少下でも利便性を確保できるようなネットワークを求める計画モデルを作成し,国土幹線交通マネジメントの方法論を提案することを目的とする初年度である平成21年度は,これまでの研究蓄積に基づいて,都市間旅客交通に固有の特性を再整理して統計的検証を行った.さらにそれらの特性を反映させた分析モデルを整理・開発し,第4回旅客純流動調査の分析を通じて,モデルの有効性を検証した.(1)過去の旅客純流動調査のデータを用いて,都市間交通流動の経年的な変更動向を整理した.さらに,観測された交通利用データから,実現しなかった潜在需要の部分を推定する統計的方法を開発した.(塚井,奥村)(2)区間別の列車と航空便の頻度・利用率のデータを入手して,マルチモードの統合利用行動の分析を行った.これを用いて,都市間交通サービスの地域格差分析の考え方を考察した.(奥村,金子)(3)企業の本社支社の配置モデルの作成を行い,交通サービスレベルが業務活動の立地に及ぼす影響の分析方法を提案して,過去の新幹線網の整備が立地にもたらした影響の実証分析を実施した.(奥村,大窪)(4)高速バス及び幹線鉄道の利用実態に基づく利用行動モデルの構築,事業者から見たサービス維持の可能性に関する検討を行った.(金子,日比野)本研究は,平成19年7月に公開された平成17年調査を含む過去4回の全国幹線旅客純流動調査(以下旅客純流動調査)のデータと追加調査・計測結果の分析を通じて,都市間旅客交通に固有の特性を考慮した調査方法・分析方法を開発・整理する.さらに人口減少下でも利便性を確保できるようなネットワークを求める計画モデルを作成し,国土幹線交通マネジメントの方法論を提案することを目的とする.平成22年度は現在の旅客純流動調査では把握が困難な時間的側面や旅客のリスク対応行動を効率的に把握する調査方法を検討するとともに,立地行動の検討を行った.1)現在の旅客純流動調査はアンケート調査に基づいているが,利用列車や航空便などの時間に関わる情報がなく待ち時間や遅延・欠航・運休リスクの影響を分析できない.そこで奥村と日比野を中心に,利用者行動の時間的側面を把握するための既存調査への追加項目検討し、合わせて得られたデータの拡大方法に関する新しい考え方を提案した.(奥村、金子)2)交通需要と運行頻度との累積的相互関係やネットワーク性といった都市間旅客交通の特性を踏まえ,将来の人口構成や業務配置への影響,情報が伝わりにくい観光客の行動への影響について,検討を行った.(大窪,塚井,日比野)本研究では,わが国の都市間交通研究をリードする中堅・若手研究者がチームを組み,平成19年7月に公開された平成17年調査を含む過去4回の全国幹線旅客純流動調査(以下旅客純流動調査)のデータと追加調査・計測結果の分析を通じて,都市間旅客交通に固有の特性を考慮した調査方法・分析方法を開発・整理する。さらに人口減少下でも利便性を確保できるようなネットワークを求める計画モデルを作成し,国土幹線交通マネジメントの方法論を提案することを目的とする。成果はテキストとして取りまとめ,セミナー等を通じて次世代研究者の育成を図る。平成23年度は,現在の旅客純流動調査に,追加的なアンケート調査と実態観測データを結合して,旅客行動の時間的側面やリスク対応行動を効率的に把握する調査方法を確立するための研究を行った。観光・宿泊関連の統計データを結合して季節変動を加味するための研究と,独自のWeb調査により行動の周期性と変動をつかむ方法の検討を進めた。また,需要と頻度との累積的相互関係やネットワーク性を踏まえ,人口縮小下でも利便性が確保できる交通ネットワーク構造,運行頻度・運賃レベルを求める最適化手法を確立するという目的に沿って,最適化モデルの検討を行った。都市間の旅客交通には,交通発生の非日常性,行動者の情報の不完備性,サービス水準が複数機関の統合利用によりネットワークを通じて複雑に影響する,などの特有の特徴があり,これまで通勤混雑の把握を念頭に開発されてきた都市圏内の交通行動分析・計画の方法論ではこのような特性を考慮できなかった。

この研究では,1990-2005年の5年ごと4回の国土交通省全国幹線旅客純流動調査のデータと追加調査・計測結果の分析を通じて,都市間旅客交通に固有の特性を考慮した調査方法・分析方法を開発・整理し,サンプリング段階のデータの補正方法,観光統計などとの統合利用方法の提案を行った。さらに,企業・事業所の立地データと業務トリップの関連性に基づく国土構造分析を行ってきた。最終年度の2012年度は,特にネットワークの整備計画の実証,計画モデルの提案,整備効果の計測という面で研究が進展し,その成果の発表を行った。また,この研究費を活用して,次世代研究者育成のための大学院生を対象とする都市間交通セミナーを夏期に開催するとともに,本研究の成果を実務者にも紹介するためのワンデーセミナーを3月に東京にて開催した。一方,2010年実施の第5回純流動調査データの公開が遅れ,2012年度末にずれ込んだために,本研究では人口減少期の交通需要の分析ができなかった.そこで,本研究の成果に5回の純流動調査データの分析を加えて,需要の減少や災害によるネットワークの一部途絶にも対応できる,持続可能なネットワークの再編,構築の計画論を開発することを目的とする研究の計画を検討し,科学研究費補助金の申請を行った.純流動調査の調査票の拡大過程において,追加的な情報を用いた補正方法についての研究を進めてきたが,平成22年秋の調査日が諸所の事情で12月にずれ込んだため,この提案手法が実務に応用される可能性が高まり,研究の応用性という点で当初の見込みよりも進んでる面がある。一方で,東日本大震災の発生に伴い,年間拡大データの入手に遅れが生じているが,カバーできる範囲の遅れであると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。第5回の旅客純流動調査(平成22年秋に実査)の結果データは平成24年夏に公開される予定である。そこで各自が第5回の旅客純流動調査の旅客純流動調査データを用いた経年変化の分析を行いつつ,研究成果に基づいて国土幹線交通マネジメントの方法論を提案し,研究成果のとりまとめと若手への普及事業を行うという,当初の計画を着実に進めることとする。
発育発達期の体力に適した青少年柔道の科学的指導法の検討

わが国の伝統的文化遺産である柔道教育が青少年の人格および身体形成にいかに寄与するかについて検討することを理念として研究を行うものである。このため、柔道をはじめて学習し、体験する初心者の児童・生徒および課外活動柔道クラブに所属する生徒を考慮し、発育発達期の形態と体力の検討、筋パワーの仕組み、速度のバイオメカニクス的検討、さらに身体の下肢、上肢の局所骨格筋酸素血行動態の分析等々により、よりよい科学的な指導法について検討することを目的とする。さて今回は、小学生および中学生が課外活動において柔道を学んでいる子ども達を対象にして子ども達の基礎運動能力を知ることによって子ども達の発達過程を知るものであるわが国の伝統的文化遺産である柔道教育が青少年の人格および身体形成にいかに寄与するかについて検討することを理念として研究を行うものである。さて今回は、小学生および中学生が課外活動において柔道を学んでいる子ども達を対象にして子ども達の基礎運動能力を知ることによって子ども達の発達過程を知るものである基盤研究(C)(2)課題番号13680049「発育発達期の体力に適した青少年柔道の科学的指導法の検討」は平成13年4月16日付で決定通告がなされ、国士舘大学教務課から科研費受付通知を平成13年5月12日付で受理、その後、直ちに共同研究者が一同に会し、研究の企画検討に入った。第一回企画検討会(平成13年5月27日(日)日本武道館・アリーナ会議室)第二回企画検討会(平成13年6月26日(月)学士会館・R-305会議室)わが国の伝統的文化遺産である柔道教育が青少年の人格および身体形成にいかに寄与するかについて検討することを理念として研究を行うものである。このため、柔道をはじめて学習し、体験する初心者の児童・生徒および課外活動柔道クラブに所属する生徒を考慮し、発育発達(小・中・高)期の形態と体力の検討、筋パワーの仕組み、速度のバイオメカニクス的検討、さらに身体の下肢、上肢の局所骨格筋酸素血行動態の分析等々により、よりよい科学的な指導法について検討することを目的としている。1.青少年を対象とした柔道の技の反復運動における骨格筋酸素血行動態の検討。平成13年7月9月中に実施し、現在論文執筆中にある。2.小学生、中学生、高校生を対象として発育発達期における体力の検討。第一回平成14年2月15日、16日、近畿大学体育館およびグランド第二回平成14年2月25日、26日、国士舘大学体育館およびグランド第三回平成14年3月9日、10日、東海大学体育館およびグランド3.平成14年3月1日より現在、データーの分析中、論文執筆準備。基礎研究(C)(2)課題番号13680049「発育発達期の体力に適した青少年柔道の科学的指導法の検討」わが国の伝統文化遺産である柔道教育が青少年の人格および身体形成にいかに寄与するかについて検討することを理念として研究を行うものである。【研究活動経過報告】1.小学生、中学生、高校生を対象として、発育発達期における基礎体力の検討。【研究方法】1.測定対象:地域で活動している小学生柔道部員群62名および、中学生柔道部員群79名を対象とした。2.測定項目と測定方法:1)測定項目は、文部科学省体育局「新体力テスト」項目にわれわれが独自に選定したPerformance Test Methodを加えた。2)測定方法としては、両群の基礎体力の構造の特徴を知るために統計的立場から推測するため因子分析を用いた。3)測定日は、平成14年12月2528日および平成15年3月4,6日であった。【結果と考察】小学生柔道部員群および中学生柔道部員群ともに4因子が抽出され本研究で抽出された全因子で説明される累積貢献度は両群ともに65%以上であった。【まとめ】両群の因子構造より推測するには、両群間に類似性の見られる項目が多かった。さらに、両群とも柔道競技に必要な基礎体力が十分に備わっているとは思われないが発育発達期の形態として大変興味深い測定結果が得られた。2.平成15年4月1日より現在、データーの分析および、論文執筆準備。3.平成15年9月9日国際柔道連盟学術研究集会発表準備。(IJF国際学術研究集会)青少年柔道の研究課題は、まず青少年柔道ということばの定義から始まって、柔道練習が子ども達に与える生態負担度の測定や技術的な指導法の確立など様々の問題が考えられるが、われわれは、自分たちも現場の指導者として青少年に携わる者として、青少年柔道の実態を把握し、青少年柔道の科学的指導法を検討することが研究の第一歩と考えると同時に子ども達の心理的な面の検討もさらに重要であると推察し、小中学生の新学習指導要領が導入され、新しく総合的な学習時間が創設されたが、その反面、学校、社会では不登校、いじめ等々の問題があとをたたないのが現状である。またスポーツ界においても「勝利至上主義」にはしる傾向がみられ、ドーピング等の問題も見逃すことは出来ない。そこで今回は某私立中学生全体を対象に生徒の学校に対しての適応度、仲間志向度についてその実態を調査した。

(質問紙法:学校生活に対する意識の類型(久世敏雄ほか1985))その結果から、私立中学校生徒は入学受験をし、その学校の特徴をよく理解し、また学校サイドにおいても一定のレベルの生徒が対象であるためそれほどの差は認められなかった。しかし、男子生徒のみに若干の差は見られたが、このことは生徒自身の自己表現や自己主張の現れであり、十分に理解する者である。この様に某私立中学校の生徒全体については学校適応型および仲間志向型であり、学校生活にも適応し、生活習慣にも順調な発達を示していると推察された。子ども達の心理学的な面と体力学的面との相互関係を現し本研究の纏めとしたいと考えている。
コロジオン膜を利用した積極的再石灰化療法の開発と審美応用への展開

昨年度は平成29年度同様、コロジオン膜の半透膜作用の検討を行う予定であった。しかしながら、半年を経過し、材料として使用していたウシの歯の週齢数が変更となってしまった。これまで使用していた週齢数よりも幼弱なものとなってしまったことから酸の影響をより強く受けることを懸念し、基準となるエナメル質表層下脱灰病巣におけるベースラインの変更を行った。これまで同様、ウシ下顎中切歯よりエナメル質片を切り出し、耐水研磨紙を順次に使用し#2,000まで研磨を行った。超音波洗浄の後、耐酸性バーニッシュにて被験歯面を作製した。エナメル質試料を8%Methocel MC gelとpH4.6の0.1mol/l乳酸液を用いて10日間脱灰し表層下脱灰病巣を作成した。脱灰量の測定並びに評価にはTransverse Microradiographyを用いた。結果、以前使用していたウシエナメル質と比較しミネラル喪失量は増加し、表層もやや薄くなる傾向にあることが確認された。同様の実験を数回繰り返し、安定したベースラインを再確認し設定したことまでで本年度は終了した。今後は本年度設定したベースラインを使用し、研究計画を進めていく。昨年度、半年を経過した時点で材料として使用していたウシの歯の週齢数が変更となった。これまで使用していた週齢数よりも幼弱なものとなってしまったことから酸の影響をより強く受けることとなり、基準となるエナメル質表層下脱灰病巣におけるベースラインの変更を余儀なくされた。ベースラインの再設定のため追加実験を数回繰り返すこととなり、当初の計画を遂行することができす、遅れることとなった。今後は、昨年度再度設定したベースラインを用いて研究を遂行する。これまで得られた結果を踏まえ、本応募課題であるコロジオン膜の半透膜作用の検証ならびにコロジオン膜の唾液侵入抑制と再石灰化に与える影響について検証していきたいと考える。昨年度は、コロジオン膜の生膜方法の検討に時間を大きく割いた。被験歯面の大きさも研究計画で立てていたものでは処理をするにあたり、やや小さいことも判明し、さまざまな試料サイズと生膜方法を検討した。さらに膜の厚さの統一性と妥当性に関してももう一考必要である。また、対照群の製作にも着手し、コーテイングと並ぶ表面処理として炭酸ガスレーザーの照射を検討した。炭酸ガスレーザーを使用した表面処理を使用した実験を各種条件下で行い、実際に実験群の歯面処理法として導入できるところまで手技の安定を得ることができた。さらに、結果からではあるが、考察も行った。しかしながら、評価に用いる予定であったTransverse Microradiography(既存設備)の長期にわたる故障もあり、大幅に研究計画が遅延してしまった。現在のところ、研究実施計画に記載した項目の平成29年度計画の実施が完全に遅延し遂行できていない。だが、上記の問題点は現在すべて解決した為、本研究課題の進行には問題ないと考える。次年度以降は平成29年度遂行予定であったTransverse Microradiographyや顕微ラマン分光光度計を用いた解析を実施していきたいと考える。そのために現在は試料作製を着実に進めている。本研究の目的である「半透性膜」を漂白歯面に用いた審美的再石灰化療法は、日々の歯科臨床にも大きく還元できるものと考える。研究計画で立案していた試料サイズが生膜方法と合わず安定したコロジオン膜の生膜までいたらなかったこと、また評価に用いる予定であったTransverse Microradiography(既存設備)の故障もあり、大幅に研究計画が遅れてしまった。よって、これらの問題を解消する期間として29年度を使用することとした。測定機器もアップグレードを行い、問題なく計測可能となったので30年度からの研究の遂行には問題ないと考える。

今後は、昨年度再度設定したベースラインを用いて研究を遂行する。これまで試行錯誤した研究方法をもとに、遅延している研究計画を遂行していく。また、本年度は新たに加えた炭酸ガスレーザーでのエナメル質歯面処理も対照群として検討を行いたいと考える。これまで得られた結果を踏まえ、本応募課題であるコロジオン膜の半透膜作用の検証ならびにコロジオン膜の唾液侵入抑制と再石灰化に与える影響について検証していきたいと考える。発表予定していた国際学会の日程が近く、1つに絞った為旅費が繰り越された。また、研究の進捗が遅れているため、消耗品の購入が少なかったと考える。以上2点が使用差額の生じた理由である。使用計画については、順当に研究が進めば消耗品の購入で使用する。また、学外の分析器機を使用しての評価も検討している為、その分析費に用いる。(次年度使用額が生じた理由)当初の実験計画より遅れたため、物品購入並びに発表回数等が減ったため(使用計画)遅延している実験計画を進める。また、可能であれば学外の機器を用いての分析も検討したいと考えており。その分析費にも充てたい。
肝臓のNeuro-immune modulation似関する実験的研究

ウイスターラットを用い、以下、三つの群つまり、迷走神経肝臓枝温存+開腹群、迷走神経切断群、非開腹群を作製。それれの群にエンドトキシン投与、生理食塩水投与の二通りの負荷を加え、肝臓における免疫系の負荷モデルとして、下記の評価方法にて比較検討した。実験当初、評価項目としたGOT,GPT,ビリルビン値、白血球数において、エンドトキシン投与群と生理食塩水投与群の比較においては、前者において各項目とも、正常値に比べて明らかな上昇、異常値を認め組織学的にも肝細胞障害が認められたが、後者においてはほとんど異常値が認められなかった。しかし、迷走神経肝臓枝切断群と迷走神経温存群での両者においての比較では、統計学的な有意差は残念ながら認められなかった。また、フローサイトメトリーを用いたKupffer細胞の機能評価を行ったが、この点についても統計学的な有意な差を見いだすことは出来なかった。そこで、エンドトキシンによる誘導型一酸化窒素合成酵素の発現を、迷走神経肝臓枝切断群と迷走神経温存群での両者において比較した。迷走神経肝臓枝切断群におけるエンドトキシン投与によるKupffer細胞における誘導型一酸化窒素合成酵素の発現は、迷走神経温存群と比較して抑制される傾向にあった。このことは、肝細胞におけるエンドトキシンによる一酸化窒素発生に関して、肝実質内に存在する迷走神経肝臓枝が関与している可能性が示唆された。
緑地の樹木管理で生じた植物性発生材のリサイクル利用に関する研究

緑地の管理作業で生じた剪定枝条(チップ材)の有効利用の一環として、低コストでの堆肥化と堆肥化せずに植栽基盤として利用する方法について検討した。低コストでの剪定屑堆肥化に関する基礎的知見を得るために、堆肥添加法での堆肥化過程を調査した。堆肥添加法による堆肥化では、チップ材は堆肥化開始後23ヶ月間に微生物活性、一般細菌数と放線菌数の急激な上昇と低下、C/N比の減少といった変化を受け、その後ほぼ安定した状態を保った。堆肥化ヤードの屋根あり区と屋根なし区の間には水分状態や温度に若干の差があるものの、堆肥化過程の明確な違いがみられなかったことから、ヤードの屋根の有無は堆肥添加法による堆肥化にはほとんど影響しない。本研究の結果から、堆肥化の低コスト化のためにはヤードの屋根を省略してもよいと考えられる。チップ材と赤土を混合した土壌に窒素飢餓を防止する目的で緩効性肥料または速効性肥料を様々な量で施用し、植物の生育状況と土壌微生物活性から施肥の効果について検討し、以下のことを明らかにした。(1)施肥によってチップ材混合土壌での窒素飢餓は抑制される。(2)速効性肥料の施用は初期成育を促進する効果が大きいが、多量の施用による植物の生育阻害を起こしやすく、施用の効果が比較的短期間で減少する。(3)緩効性肥料は速効性肥料に比べて多量の施用を行っても生育阻害を起こしにくく、施用の効果も長期間維持される。土壌に敷きならされた様々な植物性発生材(チップ材)の分解特牲とその敷きならしが土壌の化学的性質と苗木の生育に及ぼす影響について調査した。また、植物性発生材の粒径(長さ)と,敷きならされた植物性発生材への窒素肥料の添加が,植物性発生材の分解特性,土壌の化学性,植物生育に及ぼす影響について調査した。チップ材の分解はチップ材の初期のC/N比だけでなく、チップ材の形状の影響も受けるようであった。チップ材の分解に伴うチップ材のC/N比の減少と土壌中の無機態窒素量の減少から、土壌中の無機態窒素の有機化の可能性が示唆された。チップ材を敷きならした土壌では苗木の生育と葉中N濃度の減少が認められた。以上のことから、チップ材敷きならしが土壌中の無機態窒素の有機化を引き起こし、苗木の生育を阻害することが示された。植物性発生材の粒径が小さいほど植物性発生材中の易分解性有機物の分解と苗木の生育が促進され,土壌の酸が中和された。植物性発生材への窒素肥料添加によって,微生物による植物性発生材の分解活性が高まり,土壌中の有機物含有量が増加した。しかし、過剰な施肥は苗木の生育を阻害した。植物性発生材への施肥量は植物性発生材のC/N比を20程度にする量より少なくするべきである。今後、施肥による環境汚染の影響などもふまえ、より詳細な施肥量の検討を行う必要がある。
九州・沖縄における中世貨幣の生産と流通

研究代表者は、中世都市「博多」における個別発見貨の集成から、一括出土銭の銭種構成と概ね一致するものの、大型の銭貨や無文銭が出土しているという特徴を明らかにした。無文銭については、南部九州と沖縄以外でも都市部での発掘資料が増加しており、中世末期に広汎にそれらが流通していた可能性が浮上した。近世都市「長崎」の遺跡から発掘される銭貨には、わが国で鋳造されたと考えられている数種の銭貨群(長崎貿易銭・叶手元祐通寶・元通通寶など)が存在し、鹿児島で鋳造された加治木銭以外は、当地で鋳造された可能性も高いと考えられる。銭貨生産に関連する遺物として、沖縄県浦添市で洪武通寶の鋳型を一点確認することができた。すべて銭貨が一文銭である中世銭貨体制の中で、人々が私鋳銭をどのように識別していたのか、どの程度の価値を認めていたかについて、中島圭一氏は中世人の立場にたって考察し、中世の貨幣流通における私鋳銭の位置づけをおこなった。そして、14世紀後半以降、中世人は銭貨に刻まれた文字に注目するにいたったことを明らかにした。地鎮遺構から出土する貨幣には、文字を選別して埋納したと推定できるものが存在し、考古資料からもこのことを裏付けることができた。古田修久氏は、九州鋳造と言われている銭貨群について、古銭学的形態上の特長を明らかにし、その論拠となる文献についても考察を加えた。洪武通寶が薩摩国で広汎に流通していた新文献を発見した意味は大きい。分析化学の分野では赤沼英男氏が、通常の青銅銭である銅・錫・鉛の三合金系から、錫が減少し銅・鉛合金となり、ついには純銅系の銭貨が鋳造されるというプロセスを明らかにした。櫻木は、九州・沖縄各県教育庁等の埋蔵文化財担当者を訪ね、考古史料の一つである銭貨の出土状況を調査した。しかし、この数年は中世遺跡の発掘事例が増加しておらず,新出でまとまつた良好な出土銭貨資料の発見には至らなかった。成果としては、博多遺跡群から萬暦通宝、無文銭など地域的特質を有する銭貨を確認できたことと、大分市で大友氏関連の府内から北九州市小倉と同様の鉛分の多い銭貨を確認できたことなどがある。近世遺跡出土の銭貨からも中世的特色をうかがえる資料が存在するので、今後も一層資料の収集に努める。また、岩手県立博物館赤沼英男氏の協力を得て、銭貨に含有される微量元素定量法とその修復方法に関する、迅速分析を目的とした文化財科学的方法論の確立を計った。併せて、肉眼観察により、中国の公鋳銭、私鋳銭、および日本の模鋳銭に分類された主として1516世紀代に比定される銭貨約30点の金属考古学的解析を行い、主成分と微量元素による組成分類を行った。今後も出土状況が明確で、形式学的研究がなされた資料について金属考古学的調査を実施し、組成分類と形式分類の相関関係を検討のうえ、基準データの蓄積を計る予定である。中島は、写真等の形で資料編纂所に蓄積された九州地方の中世史料を検索し、銭貨の通用と生産に関わるものの検出に努めた。また、未撮影の史料の収集にも努め、佐賀県立名護屋城博物館・福岡市博物館などに出張して、所蔵史料の撮影を行った。

研究代表者は、長崎市や鹿児島県宮之城町などで出土した中・近世の出土銭貨を実見し、九州地域で特徴的に検出される銭貨群(加治木洪武通寶・叶手元祐通寶・元通通寶・長崎元豊通寶・慶長通寶など)が存在することを再確認した。これらの銭貨群は17世紀前半のもので、出土地の分布から見ても鋳造地は九州である可能性が高い。銭貨に文字を有しない無文銭も含め、これらの特徴的銭貨群について、岩手県立博物館赤沼英男氏の協力を得て、ICP-AES法による銭貨地金の分析を実施した。さらに赤沼氏は九州出土銭貨と比較のため、福島県相馬市近世墓出土銭貨の組成分析を実施し、中・近世に流通していた銭貨地金の分類を行うと伴に、福井県朝倉氏遺跡出土一括埋納銭の組成分析を実施するための準備作業として、分析資料の選別と残存状況の確認、および一覧表を作成した。また、九州・沖縄と地域的に関係が深いと考えられる中国本国についても、中世の出土銭貨・銀貨について資料収集に着手した。銭貨素材の一つである鉛同位体比に着目した考察も開始した。中島圭一氏は、中世九州における貨幣の生産・流通に関する文献史料を収集し、分析を進めた。その結果の一部は「貨幣史史料としての『毛吹草』再見」(『出土銭貨』14、2000年10月)において発表した。中島(斎藤)直子氏は、筑前宗像地方の港(鐘崎・神湊など)に関する中世文献史料を収集し、浄土宗西山派という一つの教団に注目して、その港湾建設への関与について考察を進めた。同時に、地形図や航空写真を用いて、中世地形の復元を試みた。研究代表者は、長崎市や博多遺跡群などで出土した中、近世の出土銭貨を実見し、九州地域での出土例が近年増加してきている加治木洪武通寳・叶手元祐通寳・慶長通寳は17世紀前半、元通通寳・長崎元豊通寳は17世紀中期に当地域で流通していたことを出土層位から確認した。加治木洪武通寳・叶手元祐通寳・元通通寳については、現在までの出土地点の分布状況から見て、その鋳造地は九州であると推定できる。また、沖縄県浦添市当山東原遺跡で、沖縄では初めてとなる洪武通寳鋳型の出土を確認した。銭貨に文字を有しない無文銭も含めこれらの銭貨について、岩手県立博物館赤沼英男・咲山まどか氏の協力を得て、ICP-AES法による銭貨地金の分析を実施した。さらに赤沼氏は九州出土銭貨と比較のため、埋納時期が特定できる福井県朝倉氏遺跡出土一括埋納銭の金属組成分析を実施し、中世末に流通していた銭貨地金の分類を行い、基礎データ数を増やした。中島圭一氏は、2年間の研究成果を踏まえて中世の銭貨流通全体に再検討を加え、「貨幣から見た『日本』-中世貨幣成立まで-」にまとめた。そこでは、それまでひとしなみに扱われてきた多様な渡来銭が、一つ一つ識別・区別され始める15世紀半ばに中世貨幣システム解体の始点を見出したが、熊本における史料調査・現地調査で、14世紀の地鎮儀礼に特定銭種を選んで用いている事例を発見した。そこで、口頭報告「中世貨幣システムにおける模鋳銭の位置」ではこれを先駆的事例として取り上げ、銭貨を呪術的に使用する際の銘文への注目が、銭種区別が広がる起源であった可能性を指摘した。
学力試験を課さない入試区分における合格者のｅ－ラーニングを利用した入学前教育

鳥取大学における学力試験を課さない入試区分(AO入試,推薦入試I)の合格者に対し,合格直後から入学直前まで,インターネットに接続されたPCを用いて自学自習ができるe-ラーニングを実施させた.合格後と入学後に学力試験の結果から,e-ラーニングの進捗率が高かった者や一定のペースで学習した者の成績は良好であった.また,卒業までの成績追跡の調査で,AO入試,推薦入試Iの合格者は,一般入試合格者と比較して,大学在学中の学業成績や卒業率などに有意差は見られなかった.その結果,e-ラーニングは学習習慣を継続させるために有用なツールで,リメディアル教育として十分に利用可能である例を示した.本研究は,鳥取大学において学力試験(大学入試センター試験)を課さない入試区分での合格者に対して合格時の学力把握と大学入学までのe-ラーニングの実施状況を調査し,学習習慣の継続のためにe-ラーニングを効果的に利用する方法を見出すことを目的としている.本年度は平成24年度入学生の入学直後の学力把握をすることで,e-ラーニングの実施状況と学力がどのような関係となっているかについて調査した.その結果,e-ラーニングを期間中,ほぼ同じようなペースで行ったグループ,大学入試センター試験終了後や自由登校になった2月から実施したグループ,3月に入ってからすべての課題をおこなったグループ,課題の進捗率が半分以下のグループの4つ分類すると,前者2つのグループは学力の維持(あるいは向上)につながっていることが分かった.また,課題を終わらせなかったグループでは,学力維持ができていなかった.このことから,入学前教育としてe-ラーニングを実施する効果が見られたと判断した.次に平成25年度入学生について,昨年度の実施と同じように行った.まず,合格時の学力把握は,該当者60名に関して合格時に英語,数学,選択科目(国語,物理,化学,生物より1科目)の合計3科目のプレースメントテストを受験させた.これらのテスト結果は,合格者に通知するとともに,入学後に所属する学科にも情報提供した.特に,基礎学力に不安のある合格者については,入学後の大学教育になじめるよう,担当教員にフォローをお願いした.また,e-ラーニングについては,実施状況が各学科の担当教員がインターネットを使って合格者の進捗状況がわかることから,課題が進んでいない合格者に対して,担当教員が直接アドバイスをした.本研究は,鳥取大学における大学入試センター試験を課さない入試区分であるAO入試,推薦入試Iでの合格者全員に対し,大学入学までに入学前教育として実施しているeーラーニングの状況を調査し,学習習慣の継続のためにeーラーニングが有効であることを実証し,その効果的な利用方法を見出すことが目的である.本年度は,平成24,25年度入試入学者の入学後の成績とeーラーニングの実施状況について調査した.その結果,一定のペースで学習をしたり,期限までにすべての課題を終了させた学生は,入学後の成績が良好であった.これは,1年生である平成25年度入学生に限らす,2年生となった平成24年度入学生も同様の傾向が見られた.逆に,eーラーニングの開始が遅く,課題を終了させていない学生は,前者と比較すると成績が悪かった.このことから,入学前教育として実施したeーラーニングは,学習習慣の継続に大きく寄与し,さらに,その効果は1年以上経過してもみられると判断できた.平成26年度入試合格者も,昨年度以前と同様,合格時の学力把握と大学入学までに入学前教育としてeーラーニングを実施した.まず,合格時の学力把握として,該当者61名に対し,プレースメントテストを実施した.実施科目は,これまでと同様,英語と数学は全員に行った.それ以外に学部学科の指定,もしくは,受講生の希望により国語,理科(物理,化学,生物の1科目)のいずれかを行った.英語の結果については,テスト直後に返却し,他の科目は,実施後1ヶ月以内に本人に返却するとともに,入学後に所属する学科の担当教員(チューターなど)に情報提供を行った.さらに,eーラーニングの実施において,プレースメントテストの結果により,英語では難易度を3段階に分けて課題を実施させた.基礎学力の不足が懸念される合格者には,中学程度の英語から行い,リメディアル教育としての役割を担った.本研究は,鳥取大学での平成24年度入試において,学力試験(大学入試センター試験)を課さない入試区分での合格者全員に対して,合格時の学力把握とe-ラーニングの実施状況を行うことである.まず,合格時の学力把握について,次のように実施した.平成24年度AO入試合格者37名中36名に対して,11月中旬に2泊3日の入学前教育合宿研修を行い,その中で,英語,数学と選択科目(国語,理科[物理,化学,生物])の3科目のプレースメントテストを実施した.また,同様に推薦入試I合格者34名中32名に対しても,12月下旬の入学前教育合宿研修中にプレースメントテストを実施した.なお,AO入試合格者では1名,推薦入試I合格者2名が入学前教育合宿研修に不参加であったが,いずれもプレースメントテストを自宅受験で対応した.これらのテスト結果は,本人に通知するとともに,入学後に所属する学科へ情報提供した.特に,学力に不安のある合格者については,担当教員に入学後に注意してもらうように要請した. e-ラーニングの実施状況について,次のように実施した.合格者は,入学前教育合宿研修の終了後から,学科の指定する教科・科目のe-ラーニングの課題を自宅や所属高校で大学入学直前の3月末まで実施した.

ネット環境が整わない1名は,紙媒体での実施であったが,それ以外は,インターネットを利用しての実施であった.個人の進捗状況は,毎日e-ラーニングシステムにアクセスし,一定のページで受講する者がいる一方,1月中旬の大学入試センター試験終了後や2月の自由登校になってから一気に終わらせる者など,一概にどのようなタイプが多いとは言えないが,終了期限である3月末までには,70%以上の受講生が課題の範囲をほぼ終了していた.本研究は,鳥取大学入学者のうち,学力試験(大学入試センター試験)課さない入試区分であるAO入試,推薦入試Iでの合格者に対して,合格後から入学までの間に入学前教育として実施しているe-ラーニングの実施状況を調査して,学習習慣の継続のためにe-ラーニングが有効であることを実証し,その効果的な利用方法を見出すことが目的である.本年度は,平成24-26年度入試入学者の入学後の学業成績をe-ラーニングの実施状況の調査をした.前年度までの調査と同様の結果が見られ,期限までに,しかも計画的にe-ラーニングを実施した者は成績は良好で,平成27年度に卒業研究着手条件を満足していた.3年間の調査から,1年次前期の成績とe-ラーニングの実施状況の相関が高いことが見出された.また,平成27年度入試合格者(AO入試,推薦入試I)に対しても,これまでと同様に合格後から入学前までe-ラーニングを実施した.e-ラーニングの実施に当たっては,すべての合格者が同じ課題(コンテンツ)を行うのではなく,合格した学部・学科が必須科目や選択科目を指定して,それらの中から必要な課題を実施した.さらに,同じ教科・科目の中でも合格者の学力レベルに合わせてコンテンツを用意した.例えば,英語に関しては,合格後に行うプレースメントテスト(学力試験)の結果で「TOEICのトレーニングプログラム」,「高校英語の復習」,「中学英語からの復習」の3つの課題を用意し,学習到達度に応じてクラス分けをして実施させた.e-ラーニングは,学習習慣の継続だけはなく,リメディアル教育としての役割を果たすこともできた.本研究は,鳥取大学において学力試験(大学入試センター試験)を課さない入試区分のAO入試,推薦入試I合格者に対して,大学入学までの学習習慣の継続を促すe-ラーニングを実施し,入学前教育としてe-ラーニングが効果的に活用できる方法を見出すことが目的である.本年度は,平成27年度入試入学者までの学業成績とe-ラーニングの実施状況を調査した.これまでと同様,大きな差は見られず,入学直後の成績は,e-ラーニングの実施状況とある程度の相関が見られた.さらに,e-ラーニングシステムに2週間以上アクセスしていない者にメールで警告を行ったところ,長期間にわたってe-ラーニングをしない者が大きく減少した.また,e-ラーニングシステムを一部改良した.これまで,英語については,プレースメントテストの結果で学習内容を3段階に分けていた.そこで英語以外の科目でも同様に学習内容を変えることとした.具体的には,e-ラーニングを行う前に事前テストを実施し,その成績によって出題数や難易度を変更した.このことで,学力の高い者が簡単な問題に取り組むことでモチベーションを下げてしまう可能性を排除できた.
肝細胞の細胞同期調節におけるシンクロナイゼーションの分子機構の解明

我々はラット継代肝細胞株を使用して、本来接着して増殖するはずの細胞が浮遊状態で培養されるとアポトーシスにより死滅することを見い出したが、PVLAをコートしたプレート上で細胞を接着させておくと細胞はアポトーシスに陥らない。通常の培養用プレートではインテグリンファミリーが細胞接着に関与し、これからの細胞内情報伝達系が細胞死を抑制していると考えられているが、PVLAは肝細胞表面のアシアロ糖蛋白質受容体と結合するのでいわゆる細胞接着分子を介してはいない。従ってPVLAを介した細胞接着がアポトーシスを抑制することは、新しい細胞内情報伝達系によるアポトーシス制御機構の存在を予想させるものである。既に上皮系細胞を浮遊状態で培養した時に生じるアポトーシスが、PI3Kの活性化により抑制されることが報告されているので、ラット肝細胞でこれを確認したところ、アポトーシスを生じている時にもAKTのリン酸化が生じている事が判明した。これは肝細胞では他の上皮系細胞とは異なり、PI3Kの活性化だけではこのアポトーシスが抑制されない事を示唆する。さらにアポトーシスに関与する分子を同定すべく解析したところ、カスパーゼ3が最終的に細胞死を引き起こす分子であることを突き止めた。肝細胞における細胞接着と細胞増殖、アポトーシスとの関係を明らかにする目的で、できるだけ単純化したシステムを構築するため、PVLA(poly-N-vinylbenzil-β-D-lactanamide)分子をポリスチレンデイッシュ上に固相化しこの上で、細胞を成育させることとした。PVLAはアシアロ糖蛋白受容体と特異的に結合することが既に明らかになっているが、細胞接着に関する報告はない。PVLA濃度を1ug/ml,100ug/mlに設定レ、この上に継代肝癌細胞HuH7を成育させ、細胞数の増加を経時的に測定した。コントロールとして1%BSA(仔牛血清)でデイッシュ表面をブロッキングしたものを用いた。細胞が接着しなければ、増殖抑制が生ずるとの仮説を証明するためにこの実験を設定したが、肝癌細胞は1%BSA存在下では最初の増殖過程こそ緩徐であったが、その後通常の培養条件のものとほぼ同一の増殖曲線を呈した。PVLA下でも同様であった、これは肝癌細胞では細胞接着が増殖には必須ではなく、anchorage independent growthを行う事を示している。次に、不死化しているが形質転換しているラツト肝細胞株を使用し同様な実験を行った。この場合には、1%BSA存在下で細胞は浮遊し、48時間後には殆どの細胞は死滅してしまった。一方PVLA存在下では10%ほどの細胞が接着しこれは通常の増殖速度で増加した。残り90%は死滅していた。これら浮遊細胞の核をPI染色し、FACSで解析するとsubG1期の細胞が12時間より出現しており、アポトーシスにより細胞が死滅していることが判明した。さらに現在初代肝細胞にても同様なことが観察されるか検討中である。
α1-2フコース転移酵素(H及びSe酵素)の発現及び免疫組織学的研究

1. ABO式血液型のA及びB糖鎖は、H糖鎖より合成される。ABH糖鎖は以下のように主として4つのタイプの糖鎖の存在が知られている。上記前駆体の末端のGalにα1-2フコース転移酵素により、GDP-フコースよりフコースが転移されて、H糖鎖が合成され、更にGal末端にGalNAcが転移されるとA型に、Galが転移されるとB型となる。従ってA糖鎖、B糖鎖にもtype1type4の4種類がある。しかし、抗A抗体及びB抗体は、末端の三糖を認識するのでtype1type4を区別することは出来ない。私達の作成した抗H抗体3A5はH type2にのみ反応し、群馬大学医学部法医学古川研教授より供与を受けた抗H抗体1E3はH type1とH type2に反応する。又、イタリアの国立癌研究所Maria I.Colnaghi教授より供与された抗H抗体MBrlはH type3及びH type4を認識する。我々は、これらの抗体を使って、ヒトの唾液腺(顎下腺)で免疫組織化学的にH type1H type4の染色を試み、粘液細胞にはH type1が分布し、種々の導管(duct)にはH type1及びH type2が分布し、漿液細胞にはH type3/4が分布することを明らかにした。又、粘液細胞及び漿液細胞のH type1及びH type3/4は、非分泌型のヒトでは発現されないことも証明した。2.現在、H糖鎖を合成するα1-2フコース転移酵素(α1-2FT)にはH酵素とSe酵素の二種類の存在が知られている。現在までの知見では、H酵素は主として赤血球及び血管のH type2を合成し、Se酵素は、主として唾液或いは消化管粘膜に存在するH type1を合成すると考えられている。上記、H type1H type4抗原の分布及び分泌型、非分泌型の関与から、H酵素及びSe酵素そのものの分布を調べる必要から、H酵素及びSe酵素の抗体を作製することを試みた。H酵素及びSe酵素はアイソザイムであるので、そのアミノ酸配列の類似性は約60%であるので、H酵素については#132-147のペプチド(APEVDSRTPWRELQLH)、Se酵素については、#17-31のペプチド(VQQRLAKIQAMWELP)を用いて抗体を作製した。その結果、それぞれのペプチドに良く反応する抗体が得られ、現在、それぞれの抗体の特異性を研究中である。ABO式血液型物質の糖鎖は、赤血球では主としてtype2糖鎖、消化管粘膜・体液では主としてtype1糖鎖で構成されている。H糖鎖はα1-2フコース転移酵素により合成され、現在H酵素とSe酵素の二種類のα1-2FTが存在することが確認されている。赤血球のtype2H糖鎖はH酵素により合成され、消化器のtype1H糖鎖はSe酵素により合成されると考えられている。これらの糖鎖を合成するH酵素及びSe酵素の抗体を用いて両酵素の発現を調べることは、血液型を理解するために重要である。

今回、両酵素の遺伝子が判明したので、推定されるアミノ酸配列上の異なる部分のペプチドを合成し、抗H酵素抗体及び抗Se酵素抗体を作製した。H遺伝子又はSe遺伝子をCOS細胞に導入して、H酵素またはSe酵素を発現させ、抗H酵素、抗Se酵素の特異性を調べた。その結果、抗H酵素抗体は、H酵素を特異的に染色することができたが、抗Se酵素は反応しなかった。現在、Se酵素については、他の部分のアミノ酸配列を合成し、抗体を作製中である。得られた抗H酵素抗体を用いて、ヒト顎下腺を染色し、H酵素の分布を調べている。1.ABO式血液型のA及びB糖鎖は、H糖鎖より合成される。ABH糖鎖は以下のように主として4つのタイプの糖鎖の存在が知られている。type 1 chain Galβ1-3GICNAcβ1-上記前駆体の末端のGalにα1-2フコース転移酵素により、GDP-フコースよりフコースが転移されて、H糖鎖が合成され、更に6al末端にGalNAcが転移されるとA型に、Galが転移されるとB型となる。従ってA糖鎖、B糖鎖にもtypeltype4の4種類がある。しかし、抗A抗体及びB抗体は、末端の三糖を認識するのでtype 1type 4を区別することは出来ない。私達の作成した抗H抗体3A5はHtype2にのみ反応し、群馬大学医学部法医学古川研教授より供与を受けた抗H抗体1E3はHtypelとHtype2に反応する。又、イタリアの国立癌研究所Maria I.Colnaghi教授より供与された抗H抗体MBrlはHtype3及びH type 4を認識する。我々は、これらの抗体を使って、ヒトの唾液腺(顎下線)で免疫組織化学的にH typelHtype 4の染色を試み、粘液細胞にはH type 1が分布し、種々の導管(duct)にはH type 1及びHtype2が分布し、漿液細胞にはHtype3/4が分布することを明らかにした。又、粘液細胞及び漿液細胞のH tyPe l及びH type3/4は、非分泌型のヒトでは発現されないことも証明した。2.現在、H糖鎖を合成するal-2フコース転移酵素(α1-2FFT)にはH酵素とSe酵素の二種類の存在が知られている。現在までの知見では、H酵素は主として赤血球及び血管のH type 2を合成し、Se酵素は、主として唾液或いは消化管粘膜に存在するH type 1を合成すると考えられている。上記、H type 1Htype4抗原の分布及び分泌型、非分泌型の関与から、H酵素及び曳酵素そのものの分布を調べる必要から、H酵素及びSe酵素の抗体を作製することを試みた。H酵素及びSe酵素はアイソザイムであるので、そのアミノ酸配列の類似性は約60%であるので、H酵素については#132-147のペプチド(APEVDSRTPWRELQLH)、Se酵素については、#17-31のペプチド(VQQRIAKIQAMWELP)を用いて抗体を作製した。その結果、それでれのペプ手ドに良く反応する抗体が得られ、現在、それぞれの抗体の特異性を研究中である。
小型外洋セーリングヨットの転覆防止に関する研究

平成15年に琵琶湖で、全長6.45m、排水量約1トンの小型外洋セーリングヨットが転覆沈没し、7名が遭難した。この事故はセールに作用する風圧によって発生したものと考えられており、このような転覆事故を防止することを目的として、以下のように研究を行った。1.事故艇と同一クラスの実艇を用いた海上誤験の実施:事故艇と同一クラスの実艇を用いて海上試験を実施した。これによって大きなフィンキールとセールを持つ、帆走艇特有のローリング特性を明らかにするとともに、タッキングなどの操縦運動にともなうローリング特性も明らかにした。2.模型船を用いた水槽試験ならびに風洞試験の実施:実艇の1/5.8スケールの模型船を用いて水槽試験ならびに風洞試験を実施した。これによって実艇と模型船のローリング特性に関する相関を明らかにした。3.セールに作用する流体力の数値計算の実施:セールに作用する流体力の定常性能、および動復原力に与える影響を、渦格子法とRANS法を用いたCFD計算によって求めた。4.船体運動シミュレーションの実施:セールに作用する流体力と船体に作用する流体力を組み合わせて数値シミュレーションを行い、海上実験データと比較検討した。動揺運動に関しては、実船のローリング試験結果とシミュレーション結果がよく一致することを示し、本研究で提案した手法が適切であることを確認した。また操縦運動に関しても、船体の回頭運動がシミュレーション結果とよく一致することを確認した。5.転覆限界安全性判断指針の作成:複数の小型外洋セーリングヨットの排水量、セール面積などの主要目を調査し、主要目一覧表を作成した。さらにこれらの艇に対して完成したシミュレーション手法を適用して転覆限界を求め、安全性判断のための「排水量-転覆限界風速」の指針を完成した。この指針は今後、小型外洋セーリングヨットの転覆防止に役立つものと考えられる。平成15年に琵琶湖で転覆沈没事故を起こした、YAMAHA-21Sクラスの同型艇を用いて海上試験を実施した。まず実艇のローリング特性を測定し、これによってセールを展開している時はローリングに対するダンピング効果がかなり大きいことを明らかにした。次いで帆走時の操縦運動特性を測定し、タッキング時の回頭角とローリング角との関係を明らかにした。これらは平成19年度に行う船体運動シミュレーションとの比較用の重要なデータとなる。2.YAMAHA-21Sクラスの1/5.8模型を用いた風洞試験風洞装置に水槽を組合せ、YAMAHA-21Sクラスの1/5.8模型を用いて風洞試験を行い、風速とローリング角の関係を明らかにした。特に回頭速度の影響を明らかにするため、あらたに模型旋回装置を製作し風洞装置に設置して実験を行った。その結果、回頭速度とロール角の間にある程度の相関があることがわかった。また、セールのローリングに対するダンピング効果を模型レベルでも確認することができた。3.YAMAHA-21Sクラスの1/5.8模型を用いた回流水槽試験同上の模型を用いて回流水槽試験を行い、流速(フルード数)がローリング運動に与えるダンピング効果の大きさを明らかにした。船体の流体力微係数などを求める実験は、模型支持装置をあらたに製作する必要があるため平成19年度に実施する。4.数値計算による帆に作用する流体力の算定セールに作用する流体力が動復原力に与える影響を数値的に求めるために、渦格子法を用いた基礎的な計算手法を確立した。YAMAHA-21Sクラスのセール形状に準じた格子を制作し、ローリング運動時の流出渦の時間的な変動を求めることができるようになった。平成19年度に本計算手法の精度を高め、種々の条件の下で計算を行う。1.模型船を用いた水槽試験の実施