hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本における木工ろくろの技術改良と普及に関する民具学的研究

明治期の漆器や挽物の産地では、木工ろくろの改良が進行した。改良ろくろのうち他産地に、広域的に普及したのは、会津漆器産地の鈴木式ろくろと山中漆器産地の「山中式」ろくろである。明治30年に特許を取得した鈴木式ろくろの担い手は、在地の木地屋集団であった。このろくろは、木地の量産化を可能にしたが、その普及には多くの困難を伴った。「山中式」ろくろの普及をみると、専門のろくろ製造業者が存在したこと、優れた技能を保持する職人が産地間を移動したことが明らかとなった。また、博覧会や共進会での受賞歴は、彼らの技能を保証し、ろくろの普及の一要因となった。本年度は、予備調査として、(1)文献や映像など木工ろくろに関する資料の収集と整理、(2)現地調査による木工ろくろおよび関連資料の確認、木工ろくろの構造の点検、ならびに関係者への聞き取りを行い、遡及しうる限りの情報収集につとめた。また、「鈴木式ろくろ」に関しては、これまで集積してきた『福島県林野史料』や『追遠表功碑小伝』などの文献資料を検討し、その成果を学術雑誌に論文発表したほか、特許資料の分析結果を学会にて口頭発表した。主な調査訪問先は、以下のとおりである。日本こけし館(宮城県大崎市)、会津漆器協同組合(福島県会津若松市)、輪島漆器資料館(石川県輪島市)、山中漆器伝統産業会館(石川県加賀市)、石川県立伝統産業工芸館(石川県金沢市)、越前漆器伝統産業会館(福井県鯖江市)、紀州漆器伝統産業会館(和歌山県海南市)、国立民族学博物館(大阪府吹田市)、兵庫県立歴史博物館(兵庫県姫路市)、庚申山広徳寺(滋賀県甲賀市)、庄川美術館(富山県南砺市)、富山県立図書館(富山県富山市)結果、「鈴木式ろくろ」と「山中式ろくろ」が広域的に普及したことが明らかとなってきた。とりわけ、現役の職人が存在する漆器や木工品の産地では、実物資料が比較的残されており、聞き取りによる追跡調査の余地がある。実物資料と文献、聞き取りをあわせた三位一体のデータを整備していくことによって、木工ろくろの改良普及の実態が鮮明になる。本年度は、前年度に実施した予備調査の結果を踏まえ、以下の各地で本調査を行い、木工ろくろの技術改良のプロセスを考察するための基礎資料を入手した。その際、複数形式のろくろのうち、分布域の明らかとなってきた「鈴木式ろくろ」と「山中式ろくろ」に焦点を定め、普及の系譜を追うことにした。(1)「鈴木式ろくろ」に関しては、奥会津博物館(福島県南会津郡)、会津漆器産地(会津若松市)、浄法寺歴史民俗資料館(岩手県二戸市)。(2)「山中式ろくろ」に関しては、金沢市文化財保護課(石川県金沢市)、山中漆器産地(石川県加賀市)、石垣市立八重山博物館(沖縄県石垣市)、沖縄県立図書館(沖縄県那覇市)。(3)上記以外の木工ろくろに関しては、木工足踏轆轤工房(三重県四日市市)。具体的には、(1)木工ろくろに関する文献資料の収集、(2)木工ろくろ実物資料の構造を詳細に点検、実測、図面の作成、(3)木工ろくろの使用者(伝承者)、関係者への聞き取りを行った。その成果は、以下のようにまとめられる。「鈴木式ろくろ」は、明治期に福島県会津地方で発明、数次の改良が加えられ今日に至っている。そのプロトタイプとでも言うべき前世代機の存在を、浄法寺歴史民俗資料館において確認することができた。「山中式ろくろ」は、金沢市の管理する国指定重要有形民俗文化財「北陸地方の木地製作用具」の中に複数含まれており、焼印から大阪高津のろくろ製造業者によるものと、そうではなく、形式は類似しているがノーブランドのものが存在することが明らかとなった。また、「山中式ろくろ」は、関係者への聞き取りから沖縄、石垣方面にも普及したようである。このことを手掛かりに、現地調査を行った結果、ノーブランドであるがきわめて類似した実物資料を実見することができた。さらに、普及の背景には、工芸指導所などの県レベルでの教育機関の技術伝承があったことも浮上してきた。今後は、「鈴木式」や「山中式」の概念の精査が必要である。最終年度となる本年度は、前年度までの調査の結果にもとづき、下記の各地でろくろの普及過程に関する追跡調査を行った。(1)秋田県川連漆器産地では、複数の「挽き師」を訪問し、会津漆器産地と同様の「鈴木式ろくろ」が使用されていることを確認した。

同産地で水力の「鈴木式ろくろ」が最初に導入されたのは大正3年であり、大館の古閑久太郎が県の斡旋で購入したという。その後、木地屋小椋岩衛門の孫佐藤直蔵が会津から川添民之助夫妻を技術者として招致し、自宅裏の工場にて指導を受け、精度の高い木地椀が大量生産できるようになった。これにより。鈴木式ろくろ」が普及したという。その証左として日吉神社の境内には、大正9年、鈴木治三郎を顕彰した。惟喬親王碑」が建立されており、生産業者である親方衆と木地屋衆の名前が刻まれている。その祭典は現在5月に「木地親王会」(昭和32年発足)により行われている。(2)沖縄県本島では、琉球漆器の製造販売会社を訪問し、山中漆器産地と同様の横座の電動ろくろを確認した。ただし、挽物木地を担当する職人への聞き取りからは、足踏み式の「山中式ろくろ」や山中漆器産地との関連性については判然としない。(3)長野県山之内町では、四代続く足踏み式ろくろによる挽物細工の工房を訪問し、正面座の足踏み式ろくろを確認した。旧下高井郡平穏村では明治時代以降、一位や槐、桜や梅など近在の広葉樹を用いた挽物細工が渋温泉土産として盛んに製造されるようになった。これは仕上げに漆を塗布せず磨きを施すのみであり、漆器とは一線を画すものである。技術の系譜を辿ると初代は山本助蔵のもとで学んだという。山本は和算家でもあり、第四回内国勧業博覧会にて一位製木製盆を出品し褒状、新潟県主催一府十一県連合共進会で梅木製茶盆を出品し六等賞を授与された人物であることなどが明らかになった。このように挽物細工振興の背景に博覧会や共進会の果たした役割や広葉樹利用促進の動向が指摘される。
自己免疫疾患T細胞のインテグリン接着分子シグナル伝達異常に関する研究

インテグリンを介したシグナル伝達に着目して、全身性エリテマトーデス(SLE),慢性関節リウマチ(RA)の末梢血および滑膜において解析を行った。活動期SLE末梢血Tには、β2インテグリンが強く発現され、さらに血管炎を合併した症例では、α4β1インテグリンの発現増強が伴っていた。β2,α4β1両者の発現が高まった血管炎合併SLEのシグナル伝達機構を調べたところ、チロシンキナーゼpp125FAKのチロシンリン酸化が亢進し、しかも蛋白レベルでの発現が増強していることが明かとなった。共焦点レーザー顕微鏡を用いた免疫組織染色法によって滑膜組織での接着分子、シグナル伝達分子の発現を検討した。RA滑膜においても、コントロールの変形性関節症に比べ、インテグリンおよびそのリガンドが強く発現されていた。さらに、これら分子の発現増強が見られる血管周囲から表層下にかけて、非常に強いpp125FAKの発現が確認された。抗チロシンリン酸化抗体との二重染色で、pp125FAKに強いチロシンリン酸化が起こっていることが明かとなった。in vitroの実験系を用いてどの細胞群に、pp125FAKの発現が見られるか解析したところ、A型マクロファージ様滑膜細胞、およびB型繊維芽細胞に検出された。マクロファージ系細胞での発現は低いものと予想していたが、発現のレベルはA型細胞に数倍強いことが明かとなった。この細胞を抗インテグリン抗体で架橋し刺激を加え、細胞ライゼ-トからpp125FAKを免疫沈降して、そのチロシンリン酸化、蛋白発現を検討した。この実験系によって、A型マクロファージ様滑膜細胞では、インテグリンからのシグナルによってpp125FAKのチロシンリン酸化が強く引き起こされ、蛋白発現を増強していることが確認された。インテグリンを介したシグナル伝達に着目して、全身性エリテマトーデス(SLE)、慢性関節リウマチ(RA)の末梢血および滑膜において解析を行った。SLE末梢血T細胞には、活動期β2インテグリンの発現増強が観察された。さらに、血管炎を合併したものでは、α1インテグリンの発現増強が加わっていた。血管炎合併患者においては、T細胞にpp125FAKが強く発現していた。免疫ブロット法によってその蛋白レベルでのシグナルを観察すると、SLE血管炎合併例では、正常人の数倍にも蛋白量が増加していることが判明した。一方、RA滑膜においても、コントロールのOAに比してインテグリンおよびインテグリンリガンドが強く発現されていた。これらの接着分子が病態形成に深く関わっていると考えられるが、そこでのpp125FAKの発現を検討した。RAでは、血管周囲から表層下にかけて、非常に強いpp125FAKの発現が観察された。抗チロシンリン酸化抗体との二重染色で、pp125FAKに強いチロシンリン酸化が起こっていることも明かとなった。さらに、そのつよいチロシンリン酸化FAKの局在を、共焦点レーザー光学系を装着したACAS570によって解析したところ、そのシグナルは、B型繊維芽細胞様滑膜細胞と、A型マクロファージ様滑膜細胞に見られた。しかもそのシグナルは、予想に反して、A型細胞に数倍強いことが明かとなった。

β2,α4β1両者の発現が高まった血管炎合併SLEのシグナル伝達機構を調べたところ、チロシンキナーゼpp125FAKのチロシンリン酸化が亢進し、しかも蛋白レベルでの発現が増強していることが明らかとなった。共焦点レーザ顕微鏡を用いた免疫相織染色法によって滑膜組織での接着分子、シグナル伝達分子の発現を検討した。RA滑膜においても、コントロールの変形性関節症に比べ、インテグリンおよびそのリガンドが強く発現されていた。さらに、これら分子の発現増強が見られる血管周囲から表層下にかけて、非常に強いpp125FAKの発現が確認された。抗チロシンリン酸化抗体との二重染色で、pp125FAKに強いチロシンリン酸化が起こっていることが明らかとなった。in vitroの実験系を用いてどの細胞群に、pp125FAKの発現が見られるか解析したところ、A型マクロファージ様滑膜細胞、およびB型繊維芽細胞に検出された。マクロファージ系細胞での発現は低いものと予想していたが、発現のレベルはA型細胞に数倍強いことが明らかとなった。この細胞を抗インテグリン抗体で架橋し刺激を加え、細胞ライゼ-トからpp125FAKを免疫沈降して、そのチロシンリン酸化、蛋白発現を検討した。この実験系によって、A型マクロファージ様滑膜細胞では、インテグリンからのシグナルによってpp125FAKのチロシンリン酸化が強く引き起こされ、蛋白発現を増強していることが確認された。
微細メアンダ構造を用いた高感度アンテナ結合テラヘルツボロメータの研究

テラヘルツ(THz)による産業、医薬、社会の安全などの分野の非破壊計測応用に極めて重要な、1THzより低い周波数帯での高検出能の常温THz検出器技術を実現するため、サーミスタの高抵抗化による高感度化を目的として、メアンダ構造の金属線サーミスタを用いるTHzアンテナ結合ボロメータの研究開発を行い、従来よりも良いNEP(雑音等価電力)を実現した。この結果は、現在の常温THz検出器において最高レベルの性能である。THzの光学感度は、電気感度の実験結果およびアンテナの電磁界シミュレーションの計算結果とほぼ一致し、アンテナ受信の効果を明確に示している。テラヘルツ検出器に世界最高レベルの感度、検出能、応答速度を実現するため、本研究で提案したメアンダ構造のPt細線を用いるTHzアンテナ結合ボロメータの製作に必要な電磁界及び熱解析、製膜、EBリソグラフィの技術開発のための基礎研究を推進した。[1] Pt細線の微細メアンダ構造のボロメータについて電磁界及び熱解析シミュレーションの研究を行い、従来開発を行ってきたTi線のボロメータに比べ、高い熱応答が得られるという結果を得た。作製したPt細線のメアンダ構造モデルは、面のサイズ2.4 μm×11 μmの中に53回のジグザグ構造を持ち、細線は50 nm厚、100 nm幅、132.5 μm長で、抵抗2836 Ωである。[2]静岡大学電子工学研究所および光創起イノベーション研究拠点クリーンルームで、EB蒸着装置の真空度、プレスパッタ時間の条件を改善し、SiO2絶縁膜およびSiN絶縁膜上に50 nm厚のTi膜を試作、EBリソグラフィにより、線幅、線長を変え、抵抗およびTCR(抵抗温度係数)測定用試料を試作、従来のTi細線の電気性能の線幅依存性の改善の研究を行った。SiN絶縁膜で、Tiの酸化防止による改善が期待されたが、結果は従来のSiO2絶縁膜とほとんど差異が認められなかった。[3] Pt細線の作製技術を新たに検討し、上記のTi膜と同様のパターンで、線幅、線長を変えた抵抗およびTCR(抵抗温度係数)測定用の試料を試作し、Pt細線の性能評価を行った。得られた結果は、Pt線の抵抗率の値は、バルクで報告されている値の2.6倍で、TCRの値は約0.16%でバルクの値の0.4で、Tiの試作から予想していたものより良く、しかも200 nm2000 nmの線幅依存性が、Tiに比べ、抵抗率でほぼ1/2、TCRでほぼ1/4であり、期待できる良い結果が得られた。[4]上記(3)の試作により、EBリソグラフィ、リフトオフによるPt細線のメアンダ構造の製作技術の研究に見通しが得られた。[1]微細メアンダ構造のPt細線を用いたアンテナ結合ボロメータの電磁界及び熱シミュレーションにより、基本的な構造設計のパラメータの正当性が確認された。[2]静岡大学電子工学研究所および光創起イノベーション研究拠点クリーンルームのEB蒸着装置とEBリソグラフィよる金属膜の製作、細線パターンの製作技術の改善を行い、試作の再現性の向上が見込まれるようになった。[3]上記の製作技術を用い、新しくPt細線の作製を試み、試作に成功した。さらに製作したPt細線試料の電気性能の評価により、研究目標である高い感度を持つメアンダ構造Pt細線ボロメータの実現に向け、今後の研究開発に期待できる結果が得られた。[4]これらの試作により、EBリソグラフィ、リフトオフによるTi細線のメアンダ構造の作製技術の確立に向けた見通しが得られた。常温テラヘルツ検出器で世界最高レベルの性能を実現するため、前年の研究をもとに、TiとPtの微細メアンダ構造を用いたTHzアンテナ結合ボロメータの研究開発を推進した。提案時に微細メアンダ構造のTHzアンテナ結合ボロメータ試作を、信頼性の高いプロセス装置を持つ外部機関への委託により実施するとしたが、いくつかの理由により計画を変更し、ポスドク研究員を雇用し、静岡大学電子工学研究所・光創起イノベーション研究拠点のクリーンルームのプロセス装置を用いて試作することとした。(1) Ti細線の電気抵抗およびTCR(抵抗温度計数)の線幅依存性の研究結果をもとに、アンテナと結合した微細メアンダTi細線を用いたTHzボロメータの最適設計を行い、線幅、線長などのパラメータを決定した。この設計にもとづき、Tiの微細メアンダ構造と比較のための従来の直線構造のTHzアンテナ結合ボロメータの試作を行った。製膜装置の真空引き、EBリソグラフィの方法の改善などにより、Ti細線についてTCRの改善が(200nm幅で0.07%/K)得られた。(2) THz光学実験装置による測定、電磁界・熱解析シミュレーションによる応答解析を行い、Ti細線の微細メアンダ構造THzアンテナ結合ボロメータの性能予測を行った。Ti細線のTCRの改善およびメアンダ構造の最適化により、現時点で2倍程度の検出能の改善が実現できる。(3) Pt細線について、Ti細線と同様の試作、電気抵抗・TCRの測定を行い、TCR減少の線幅依存性がTi細線より小さく、100nmの線幅のPt細線のメアンダ構造により、Ti細線アンテナ結合ボロメータを超える性能が実現できる見込みを確認した。また新たに、TiおよびPt細線の電気抵抗・TCRに影響を与える結晶のグレインサイズ分布の線幅依存性の測定に成功した。これにより、細線の性能向上の研究が進む可能性がある。

提案時と異なり、微細メアンダ構造のTHzアンテナ結合ボロメータ試作を、外部機関に委託せず、ポスドク研究員の参加により、静岡大学の装置、技術を用いて進めることとしたため、試作の実施に多少の困難が生じたが、グループの研究者が大学内で試作することにより、製膜、EBリソグラフィなどのプロセスでいくつかの改善がなされ、TiおよびPt細線の性能向上の可能性の見通しを得ることができた。また本研究開発で重要な細線の電気抵抗・TCRについて、結晶のグレインサイズ分布の線幅依存性が存在するという新しい知見が得られた。具体的には、(1)試作したTi細線の性能にもとづき、アンテナと結合した微細メアンダTi細線を用いたTHzボロメータの最適設計を行い、構造のパラメータを決定し、これに基づいて、Ti細線、微細メアンダ構造およびそれらを用いたTHzアンテナ結合ボロメータの試作を行い、Ti細線についてTCRの性能改善が実現できた。(2) THz光学実験装置と電磁界・熱解析シミュレーションによる応答解析により、Ti細線の微細メアンダ構造THzアンテナ結合ボロメータについて、現時点で2倍程度の検出能の改善が実現できる見込みである。(3) Pt細線について、100nmの線幅のメアンダ構造により、Ti細線の性能を超えるアンテナ結合ボロメータの実現できる見込みが得られた。また新たに、TiおよびPt細線の電気抵抗・TCRに影響を与える結晶のグレインサイズ分布の線幅依存性の測定に成功した。テラヘルツ(THz)による産業、医薬、社会の安全などの分野の非破壊計測応用に決定的に重要な、1THzより低い周波数帯での高検出能の常温THz検出器技術を実現するため、サーミスタの高抵抗化による高感度化を目指し、メアンダ構造の金属線サーミスタを用いるTHzアンテナ結合ボロメータの研究開発を行い、従来よりもかなり良いNEP(雑音等価電力)を実現したので報告する。検出器の構造は、全長52μmの半波長ダイポールアンテナ、中央にTiヒータ(11μm長、2.12μm幅)と電気絶縁したサーミスタを配置している。サーミスタは、従来のTiに加え、安定性を期待してPtを用い、49μm長、0.2μm幅および89μm長、0.1μm幅のメアンダ線サーミスタを製作した。Ti細線の試作では、製作プロセスの改善により、TCRの2倍以上の増加が実現できた。また、PtもTi線と同様TCRの線幅依存性が大きいことが分かった。1THz光源を用いた光学性能評価実験によって、89μm長、0.1μm幅のTiメアンダサーミスタでは、従来の11μm長、0.1μm幅の直線サーミスタに比べ、約1/3の良いNEPが得られた。アンテナへの入射THz強度をSi基板表面の波長(119μm)の平方に取ると、バイアス電流0.1mAで、感度302 V/W、雑音55 nV/√Hz、NEP 1.8E-10 W/√Hzが得られた。応答速度は、ヒータ抵抗から従来と同じく7 kHz程度と推定される。この結果は、現在の常温THz検出器において最高レベルの性能である。光学的感度は、電気的感度の実験結果およびアンテナゲインの計算結果とほぼ一致し、アンテナ受信の効果を明確に示している。Ptメアンダサーミスタは、Tiのものに比べ、感度が1/30以下であったため、良いNEPが得られなかった。その理由の一部は、Ptサーミスタの熱伝導が大きいことによると考えられる。
外国語としての漢字教授法に関する調査及び開発研究

世界の文字教育に関し、教育法を含む各種各様の実態を調査したうえで、非漢字文化圏からの留学生に現在のところ最も有効と思われる教授法に基づいて、漢字教材を開発作成した。世界数カ国の文字教育の実態を調査したところ、結果は予想を裏付ける形となり、非漢字文化圏諸国が多くても50字に届かない数の文字を3カ月から1年の間に学習し終えるのに対し、漢字文化図諸国では発音記号もしくは文字の他に国によって1000から3500に及ぶ漢字の読み書きを6乃至7年に亙って学習し続け、更にこれに続く3年間を読みあるいは熟語の学習を主軸とした1000字から2000字の漢字学習に当てるにもかかわらず、それでも文字習得が完結するわけではないという各々の実態が比較概観できた。こうした実態から翻って留学生の日本語文字教育を見るとき、非漢字文化圏からの留学生が日本語の文字学習別けても漢字学習に臨む際の気の遠くなるような絶望感にも似た無力感の一端が実感できるのである。これら調査結果を礎に、漢字学習が決して漠として杳とした際限のないものではなく、漢字の創成に着目すれば漢字の系統的相関も明解になり、積み上げ式の漢字学習が可能になることを、教材を通して分かりやすく示した。また、非漢字文化圏の留学生に対して、現在考えうる最も有効なコンピュータ教材のモデルも試行的に作成した。これは漢字の字源のイメージ(原像)を記号化する過程、即ち漢字の創成過程を映像として知覚認知させることによって漢字の字形と字義を同時に記憶させる速習法で、対留学生日本語教育は言うに及ばず、広く国語教育にも帰国子女教育にも活用でき、その汎用性は極めて高い。漢字文化圏及び非漢字文化圏を問わず、広く世界の文字教育の方法を調査した。数か国の主に大学生を対象に個々が体験してきた文字教育の方法を調査するとともに、各国の初等教育に携わる教員もしくは教員経験者とのインタビューを通して文字教育の実態を探っている。これまで大学生を対象に比較的広範な調査を行ったのがオーストラリア、イタリア、中国(北部)、マカオ、インドで、初等文字教育関係者にインタビューしたのが日本、ブラジル、モロッコ、イギリス、シンガポール、アメリカ等々である。今後、調査結果の整理分析を進めていくかたわらアラブ圏及び台湾を含む中国南部における調査を続ける予定である。詳しいことは分析を待たねば判明しないが、各国各文化圏の文字教育の実態は当初予測していたものとさほど隔りはないようすである。非漢字文化圏においては文字数が少ないこともあって、とりわけ識学率の低い環境もしくは背景がない限り、字形より字音に力点を置いた文字導入がなされているようで、漢字圏にあってはほぼ問答無用の丸暗記を学童に強いているのが実情と見受けられる。ただ各々の国における教育的背景乃至環境が具体的に浮かび上がれば、それぞれの背景を担う留学生への日本語教育、分けても漢字教育の方法もおのずと的がしぼられようと推察するのである。これを基に暗記型のいわゆる受動的教育環境ではなく、むしろ能動的な教育環境に育った留学生(これは非漢字文化圏からの留学生にほぼ相応すると考えられる)に焦点を当てた漢字教育教材の開発を目指す。世界の文字教育に関して各々の言語における各種各様の教授法を調査し、それをもとに漢字教材作成を進めている段階である。最終的な調査結果の分析は今しばらく時を要するが、前にも書いた通り、各調査から仄見えるところでは調査前の予測と大差なく、むしろ予測したところを数値的に裏付ける格好となった。極めて大ざっぱに日本語学習者の母国圏を漢字文化圏と非漢字文化圏というふうに分けるとき、暗記型の記憶量を競う教育環境はなにも漢字文化圏に固有の特徴ではない。しかし文字の習得に話を限るなら、両文化圏の量的質的乖離は、いささか誇張を含むが、想像を絶するものがある。

非漢字文化圏の学習者にとっては漢字、特に画数の多い漢字がどれも同じ黒丸に見えてしまうという話もあながち珍しいことではないところに文字教育の抱える問題の深刻さが窺えるのである。そこで日本語教育、わけても文字教育を担当する側としては、文字だけで数百から千数百に及び量をしかも短期間に習得することになる非漢字文字圏からの留学生が不可避的に遭遇する様々な消耗に対し、これまで以上に認識する必要があろうし、非漢字文化圏の留学生故に発生する不利を最大限に軽減する必要に迫られる。南米のブラジルでは学齢期を過ぎて遅れてスタートした文字学習者や習得率の悪い学習者を対象に絵を使ったアルファベット導入法を採用していると聞くが、二十歳前後で初めて漢字学習を始めることの多い非漢字文化圏留学生への文字教育に対し、その示唆するところは大きい。こうした、これまで調査してきた世界の文字教育の方法を参考にして中級漢字教材が編まれつつある。その主軸となるのは、これまで幾度か発表してきた漢字の系譜を示す「漢字系統樹」であり、視覚的に分かりやすく説明する図説である。他に活用範囲の広い「漢字熟語用例集」の作成も予定されている。世界の文字教育に関し、教育法を含む各種各様の実態を調査したうえで、非漢字文化圏からの留学生に現在のところ最も有効と思われる教授法に基づいて、漢字教材を開発作成した。世界数カ国の文学教育の実態を調査したところ、結果は予想を裏付ける形となり、非漢字文化圏諸国が多くても50字に届かない数の文字を3カ月から1年の間に学習し終えるのに対し、漢字文化圏諸国では発音記号もしくは文字の他の国によって1000から3500に及ぶ漢字の読み書きを6乃至7年に亙って学習し続け、更にこれに続く3年間を読みあるいは熟語の学習を主軸とした1000字から2000字の漢字学習に当てるにもかかわらず、それでも文字習得が完結するわけではないという各々の実態が比較概観できた。こうした実態から翻って留学生の日本語文字教育を見るとき、非漢字文化圏からの留学生が日本語の文字学習別けても漢字学習に臨む際の気の遠くなるような絶望感にも似た無力感の一端が実感できるのである。これら調査結果を礎に、漢字学習が決して漠として杳とした際限のないものではなく、漢字の創成に着目すれば漢字の系統的相関も明解になり、積み上げ式の漢字学習が可能になることを、教材を通して分かりやすく示した。また、非漢字文化圏の留学生に対して、現在考えうる最も有効なコンピュータ教材のモデルも試行的に作成した。これは漢字の字源のイメージ(原像)を記号化する過程、即ち漢字の創成過程を映像として知覚認知させることによって漢字の字形と字義を同時に記憶させる速習法で、対留学生日本語教育は言うに及ばず、広く国語教育にも帰国子女教育にも活用でき、その汎用性は極めて高い。
心筋遅延整流Kチャネルの膜伸展受容性に関する単一チャネル解析

モルモット心室筋細胞を単離し、これにパッチクランプ法を適用して膜イオンチャネル電流を記録した。まず、遅延整流K電流を細胞全膜電流記録した。細胞膜の伸展を加えるため、低浸透圧溶液を与えた。前後で、イオン濃度が変化することを避ける目的で、標準浸透圧溶液としては、NaClを70%量含む溶液にマンニトールを加え、補正したものを使った。細胞の外液を正常浸透圧液から70%浸透圧溶液に置き換えると、1秒の脱分極パルスで活性化する遅延整流K電流が最大2倍の大きさに活性化された。その際、電流活性化の電位依存性や電流活性化の時間経過に明らかな変化を認めることは出来なかった。さらに、脱分極を30秒に延長して、電流の膜電位依存性活性化が飽和した時点で、低浸透圧液を与えても、電流の振幅が増大した。同様な遅延整流K電流振幅の増大は、パッチ電極内に圧を加え、細胞内に細胞内溶液を注入し、細胞を膨張させた場合にも観察された。このような所見に基づいて、細胞膜の伸展は活性化できる遅延整流Kチャネルの総数を増大することに電流振幅を大きくすると結論した。そこで、単一チャネル電流の記録を試みた。通常の先端内径のパッチクランプ電極では脱分極によるチャネルの活性化を記録することはできなかった。そこで、電極先端を5ミクロン以上に大きくした電極を使うことを試みた。細胞に電極先端を軽く当ててもこの大きな電極ではギガシールを得ることはできなかったが、電極に陽圧を加えた状態で、細胞にできるだけ圧着し、急速に陰圧に切り替えると、ギガシールを得ることができた。そこで、脱分極パルスを与えると、まれに1秒パルスの後半で、開時間の長い外向きチャネル電流を記録することができた。チャネルのコンダクタンスは約20-30pSであった。アンサンブル平均で、脱分極パルス中電流のゆっくりとした活性化を確認できた。このチャネルの開閉動態や、細胞膜伸展の効果を調べることを試みているが、依存として、チャネル記録に成功することが希で、成功していない。細胞全膜電流の記録の実験結果はCirculation Researchに報告することができた。
子牛の育成期における栄養水準がその後の骨成長に及ぼす影響に関する栄養生理学的研究

1.子牛における血中成分と骨成分との関係:子牛を正常飼料と低栄養飼料とで育成し、血液中の各種成分含量と骨成長との関連について調査した。その結果血中Ca濃度と骨幅および皮質骨幅との間に、また血液中サイロキシン濃度と骨長の間に有意な相関を認めたが、これらの成分の飼料等の影響を受け易く、血中成分から骨成長の推測は困難なものと考えられた。2.X線像による骨成長および骨密度の測定:動物の骨成長を血液成分から推測することは困難なことが判明したので、X線像によって直接骨成長を測定し、さらにミクロデンシトメーターにより、骨量および骨密度を測定する方法を検討した。用いたミクロデンシトメーターはヒト用であるが、この装置によっては、子牛の骨を測定することは困難であった。ただ子牛のめん羊の骨については、ヒトの場合とは若干測定条件を変えることによって骨測定が可能であることを認めた。3.子めん羊の育成期の栄養水準がその後の骨成長に及ぼす影響:生後3か月齢の子めん羊を正常飼料または低栄養飼料で6か月間育成した後(Phasel)、両区とも正常飼料で6か月間飼育した(Phase2)。Phase2では各区の半数に妊娠、分娩させた。その結果、体重および各部体尺測定値は、Phase1の低栄養によって、またPhase2の妊娠および分娩によって抑制された。骨長、骨幅、皮質骨幅、骨量についても、体重や体尺測定値とよく似た変化を示した骨密度は低栄養区の方が正常飼料よりも高い傾向を示したが、妊娠、分娩の影響は受けなかった。4.ラットにおけるサイロキシンと骨成長との関係:牛およびラットを低栄養条件で飼うと骨成長の抑制と、血中サイロキシン濃度の低下が認められたので、両者の関係を調査したが、骨成長の抑制がサイロキシン不足によるという証拠はえられなかった。昨年から引き続き、サフォーク種雌子めん羊17頭を用いて、12か月間にわたる飼養試験を行った。飼養試験はPhase1とPhase2よりなり、それぞれ6か月間とした。Phase1においては、めん羊を二つのGroupに分け、Group1は標準レベルのタンパク質とエネルギーの正常飼料、Group2は低タンパク質、低エネルギーの低栄養飼料を給与した。Phase2においては、両Group共に正常飼料を給与し、各Groupの半数は妊娠、分娩をさせ、残りの半数には種付けを行わなかった。Phase1において低栄養飼料給与Groupは、正常飼料Groupよりも有意に増体が低下した。Phase2において両区共に正常飼料が給与されると、Phase1において低栄養飼料を給与されたGroupは、正常飼料Groupより大きい増体を示したが、試験終了時においても、両Group間にはなお有意な差が認められた。Phase2において妊娠、分娩を行ったものは、正常Group、低栄養Groupのいずれにおいても、増体の抑制が認められた。体重以外の各体尺測定値の成長量に関しても、体重とほぼ同様な影響が認められた。骨のX線像およびミクロデンシトメーター法により骨成長を調べた結果、脛骨長、脛骨幅、脛骨皮質幅、骨量については、体重や体尺測定値と同様な変化を示した。ただ骨密度はPhase1においては、時間の経過と共に増加したが、その後は一定の傾向を示さなかった。またPhase1では低栄養Groupが正常Groupよりも骨密度が高い傾向を示した。さらに両Group共妊娠、分娩による骨密度への影響は認められなかった。血清中ミネラル濃度は、各Group共試験期間中正常値を保った。骨由来の血清中アルカリ性フォスファターゼ活性は、両Group共に妊娠、分娩によって低下する傾向がみられた。
東南アジア在来種牛の産肉性・栄養素の利用性と栄養水準との関係解明

飼養管理方法の改善により水牛の育成期の成長が促進し、栄養水準の向上により飼料効率が高まって部分肉や臓器の重量が増加することが示された。胸囲と腰角幅から水牛の体重を精度よく推定することが可能となった。牛・水牛に給与される飼料の量や飼料中の各種栄養素含量には季節的な変動が著しいが、栄養成分、消化率および嗜好性が既存の飼料以上に良好で安価な粗飼料や製造粕類が存在し、それらを生産システムに組み込める可能性が示された。熱帯アジアに広く分布する在来種の牛や水牛の肉利用については注意を払われていない傾向がある。また、最も大きな問題は飼養管理条件と産肉性との関係が不明確なことである。特に牛の成長中の栄養水準は発育と枝肉組成に大きな影響を及ぼす上、排泄される窒素を始めとした物質による環境負荷についても注意を払う必要があるが、これらに関する試験研究は少ない。本研究では熱帯アジア地域の在来の牛としてタイ-ケダー牛を、水牛としてムラー種を取り上げる。これらの品種の成長ステージごとの栄養水準が、発育、肉量、エネルギー・窒素の利用性、肉質に及ぼす影響を明らかにするとともに、利用可能な地場飼料資源に関して探索を行う。1.情報収集1):タイ国において蓄積されたタイ-ケダー牛および外来種ゼブ系牛の成長・肥育・栄養素の利用性に関するデータを解析し、給与飼料、成長速度、成熟体重、肉量、肉質に関する情報を得た。それらの情報を解析し、その結果を実地試験計画の細部の調整に資した。情報収集2):ネパール国、バングラディッシュおよびインドにおいて蓄積した水牛の成長と肥育に関するデータを解析し、給与飼料、成長速度、成熟体重、肉量、肉質に関する情報を得た。また、一般農家において飼養される仔水牛の育成方法を聞き取り調査し、体重および体格を測定した。2.実地試験1)栄養水準の違いがタイ-ケダー雄牛の産肉能力とエネルギー・窒素代謝に及ぼす影響:タイ国プリンスオブソンクラー大学自然資源学部(タイ国ハジャイ)において、タイ-ケダー雄牛10頭を確保し、肥育試験に向けて放牧主体で育成を開始した。育成中の体重と体格測定を定期的に行う体制を整えた。実地試験2)栄養水準の違いがムラー雄水牛の産肉能力とエネルギー・窒素代謝に及ぼす影響:ネパール国トリブバン大学農畜産部(ネパール国チトワン)において、ムラー種雄水牛18頭(平均月齢14ケ月、平均体重130kg)を確保した。3つの栄養水準(全期低栄養、前期低栄養-後期高栄養、全期高栄養)を設定し、終了時体重を280kgとして肥育試験を開始した。基礎飼料として尿素処理イナワラを試験全期間を通じて給与する体制を整えた。以上は、今後本格的に進められる肥育試験のための基盤整備として重要である。実証研究1):タイ国プリンスオブソンクラー大学自然資源学部(タイ国ハジャイ)において、放牧育成したタイーケダー雄牛および交雑種牛に対して3つの栄養水準(全期低栄養(L区)、前期低栄養-後期高栄養(LH区)、全期高栄養(H区)を設定し、試験を開始した。試験の初期において、LおよびLH区はDG0.3kg、H区はDG0.6kgであった。実証研究2):ネパール国トリブバン大学農畜産部(ネパール国チトワン)において、ムラー交雑種雄水牛に対して3つの栄養水準(全期低栄養(L区)、前期低栄養-後期高栄養(LH区)、全期高栄養(H区))を設定し、終了時体重を250kgとして、低栄養期間には体重の0.75%、高栄養期間には体重の1.5%の濃厚飼料を給与し、1%尿素処理イナワラを飽食させた。全肥育期間における総乾物摂取量(DMI, kg/day)は、L区・LH区・H区が4.9・5.0・4.9で差がなかったが、日増体量(kg/day)、飼料要求率(kg DMI/kg gain)は、L区・LH区・H区が各々0.46・0.57・0.69、11.1・9.0・7.3でL区とH区の間に差が認められた(P<0.05)。調査研究:ネパール国チトワンの水牛を飼養する小規模農家30戸において、育成水牛への給与飼料を調査した。代謝体重当たりの給与量において、可消化養分総量(TDN)、粗蛋白質(CP)、カルシウムおよびリンが、乾期が雨期と涼乾期より有意に低く、乾物、TDNおよびCPは所要量(Kearl, 1982)より低かった。

また、ネパール国ポカラのランパタン牧場において2008年7月と2009年3月にムラー種育成水牛の体重、体長、体高、十字部高、胸囲および腰角幅を測定し、成長状況を調査した。雄68頭と雌84頭の測定値から重回帰分析した結果、胸囲と腰角幅を用いての体重推定式が算出できた。実地試験1):南タイにおいて2つの栄養水準(前期低栄養-後期高栄養(LH区))および全期間高栄養(H区)を設定し、肥育試験を継続中である。実地試験2):中央ネパールにおいてムラー系雑種雄水牛に対し、1%尿素処理イナワラを飽食させた上で濃厚飼料を1日に体重の1.50%給与するH区、0.75%給与するL区、体重190kgに達するまで0.75%その後1.50%給与するLH区を設定して体重250kg超まで肥育し、屠体成績を得た。終了時体重、温枝肉重量および枝肉歩留の全平均は268kg、134kgおよび50.1%で区間差はなかった。かたばらの重量はL区が他の2区に比較して小さかった(p<0.05)。心臓、肝臓および腎臓重量はH区がL区に比較して大きかった(p<0.05)。枝肉申の筋肉、脂肪および骨の重量(kg)には栄養水準による差はなかった。すべての個体はBMS1、BCS7およびBFS1の値を示した。ロース芯部分の水分、脂肪および粗タンパク質含量(%)に差は認められなかった。試験終了時の代謝試験の結果、L区のDM、OM、CP消化率および窒素蓄積量が岨区とH区に比較して低かった(p<0.05)。調査研究:タライ地域での山羊と鶏の飼養、食肉としての消費と取引の明示を目的として、チトワン県内小規模農家34戸にて、2009年7月(雨期)と2010年1月(乾期)に調査した。7月1月には食肉として消費、取引された山羊と鶏の頭羽数等を調べた。山羊には雨期に野草ととうもろこし茎葉、乾期に稲藁が粗飼料として、ふすまが両期共に補助飼料として給与された。鶏には両期共にふすまが主に不断給餌された。山羊の体格測定値からは体重を推定する一次式が算出された。自家消費と生体購入は鶏が、生体販売は山羊が多く、ネパール最大祭事のある10月での消費と取引が最多であった。実地試験1):南タイにおいそ2つの栄養水準(前期低栄養-後期高栄養(LH区)および全期間高栄養(H区))を設定した肥育試験を終了し、現在成果をとりまとめている。実地試験2):同様のCP、Ca、P含量を有するように、トウモロコシ粉、からし油粕、米ぬか、ふすまを配合した従来型の濃厚飼料と、ネパールの小規模農家における利用を目的としてビール粕、トウモロコシ粉、ナタネ粕、稲わらを配合して調製した発酵TMRを用いた。在来種のヤギを供して、濃厚飼料あるいは発酵TMRを稲わらと乾物比1:1で併給する区、および稲わら単独給与の3区を設定して消化試験を行った。一方ムラー系雑種水牛を供して、稲わらを飽食させた上で体重の0.6%乾物量の濃厚飼料を給与するC区、発酵TMRを体重の0.6%および1.2%乾物量を給与するT1区とT2区の3区を設定し、泌乳試験を行った。各飼料の乾物中CP、NDFom、ADFom含量(%)は濃厚飼料が18.41、27.52、13.67、発酵TMRが17.56、40.02、21.23であった。間接法によって算出されたMDFomとADFomの消化率(%)は、発酵TMRが88.6と52.4で、濃厚飼料の82.2と49.4に比べ高かった(p<0.05)。水牛の日増体量(g/day)はT2区(0.42)がC区(-0.18)とT1区(-0.17)に比べて高かった(p<0.05)。総乾物摂取量(kg/day)はT2区(12.8)がC区(10.3)とT1区(10.8)よりも高かった(p<0.05)。
マニラにおける移住者コミュニティの形成と変容:サマール島出身者の生活史から

本研究は、人の移動が活発なことで知られるフィリピン中部サマール島の農村部からマニラ首都圏へ移住した人々のコミュニティ形成と変容過程について、生活史を中心に実証考察し、人の移動の民族誌としてまとめることである。前年度までに行った島の母村を中心とした参与観察や生活史の聞き取りに加え、平成15年度は、フィリピン大学第三世界研究所での研究指導を受けながら、マニラ側の移住者コミュニティにおいて、過去半世紀にわたるコミュニティの形成過程と移住者のライフコースに関する聞き取りを行った。また、帰省者が集中する村祭りの時期には、コミュニティの人々とともにマニラから母村まで往復するかたちでの参与観察や、移住の民族誌を記述する際に必要な村人の系譜調査も実施した。さらに今年度後半には、聞き取った生活史の会話の文字化や翻訳作業を進めたほか、平成15年12月にフィリピン大学で開催された第三世界研究ワークショップにおいて、今年度の研究成果の一部をもとにした「Can Cities Become New Frontiers for Migrants? : A View from a Samar Village, Philippines」と題する発表を行った。その発表ならびに昨年度公表した論文に対する批評を参考にしながら、現在、第二次世界大戦後のフィリピンにおける移動・ジェンダー・ネットワーク形成に関する日本語論文と、Sapalaran(新たな運命を開くという意、移動の際によく用いられる語)をキーワードとしたフィリピンの移動文化と生活戦略をテーマとした英語論文の計2本の投稿論文を準備している。本研究の目的は、人の移動が活発なことで知られるフィリピン中部サマール島の農村部からマニラ首都圏へ移住した人々のコミュニティ形成と変容過程について、生活史を中心に実証考察し、人の移動の民族誌としてまとめることである。先行研究レビューならびに母村での基礎データ収集を実施した前年度に引き続き、平成14年度は、移民自身に焦点を当て、サマール島の母村(B村)とマニラの分村コミュニティの両側において、彼らの生活史の聞き取りを行い、具体的な移住の契機やその後の社会関係や生計の再構築の様子、帰省状況、心境等に関するデータを集めた。さらに、帰省者の集中する5月末の村祭りの際には、全行程をつぶさに観察したほか、祭りの後に全世帯をまわり帰省者数と彼らの属性などについて尋ねた。一方、マニラ側では、B村出身者のコミュニティがある町内会の協力を得て、町内会の世帯悉皆調査を実施し、住民の年齢、性別、職業、学歴、出身地、母語などを調べた。フィリピンでは人の移動に関する研究が数多く出版されているものの、具体的データを用いながら、人の移動を通した村と都市の関係について明らかにする作業はほとんど行われてこなかった。したがって、以上の調査データは貴重な一次資料となるものと考えられ、その成果の一部は平成15年度に論文として発表する計画である。また、平成14年度には「フィリピンにおける向都移動と開拓移動の比較-サマール島農村部の事例から-」と題する論文を発表した。開拓移動と向都移動は20世紀フィリピンにおける2大移動パターンであり、1970年ごろに移動の中心が前者から後者に移ったとされる。本論文はB村で得た移住パターンに関するデータを基に両者間の連続性と非連続性について吟味し、移動の動機は双方ともより良い生活の機会を求める「冒険」(makipagsuwertehan)の一種と捉えられるが、その「より良い生活」が実現される場に着目すると、開拓移動の場合は移動先に限られるのに対し、向都移動では移動先からの送金などを介することによって移動先だけでなく母村にまで拡大している、と論じた。
単一量子構造中の励起子コヒーレンスの観測と非線形応答の制御

単一量子ドットの発光スペクトル測定をおこない,そのスペクトル構造からドット中のエネルギー準位,励起子の緩和,励起子間の相互作用の強さなどについて議論した.単一ドット観察にあたり,高分解能かつ高感度な空間分解分光法として,近接場光学顕微鏡を使用した.特に,高い量子効率と励起子の真性的なふるまいを観測するため,ヘリウム温度で動作する装置を設計,試作した.試料としては,MBE成長によるInGaAs量子ドットを用いた.微弱な発光を高効率で検出するため,特に顕微鏡の針構造を工夫するこにより,非常に大きな開口数に相当する集光を実現した.この針構造の最適化は同時に,160nm(λ/6)という高い空間分解能の達成にも大きく寄与したと考えられる.発光スペクトルの励起光強度に対する依存性を詳細に調べたところ,非常に基本的なドット中のエネルギー構造に対する知見が得られた.まず最低準位からの発光強度の飽和とともに見られ始める励起準位からの発光である.ピーク間のエネルギー差から,閉じこめエネルギーの評価が可能となった.また,最低準位発光のすぐ低エネルギー側に,励起強度に対して2乗則で増大する発光ラインが観測された.そのふるまいから,この発光は励起子分子からのものであると考えられ,そのエネルギーから励起子間相互作用の大きさを議論した.このような励起強度に対する依存性の違いを手がかりに,2次元発光イメージのおのおののスポットの発光起源の同定にも成功した.単一ドットの非線形応答観測に関しても予備的な測定をおこなった.特に,強い電場を発生させる必要があるため,針として金属の電場増強効果をねらえる構造を開発した.また微弱信号を検出するため,測定システム全体のS/Nの向上をはかり,予想される信号強度を検出するに十分な値を達成した.単一量子ドットの発光スペクトル測定をおこない,そのスペクトル構造からドット中のエネルギー準位,励起子の緩和,励起子間の相互作用の強さなどについて議論した.単一ドット観察にあたり,高分解能かつ高感度な空間分解分光法として,近接場光学顕微鏡を使用した.特に,高い量子効率と励起子の真性的なふるまいを観測するため,ヘリウム温度で動作する装置を設計,試作した.試料としては,MBE成長によるInGaAs量子ドットを用いた.微弱な発光を高効率で検出するため,特に顕微鏡の針構造を工夫するこにより,非常に大きな開口数に相当する集光を実現した.この針構造の最適化は同時に,160nm(λ/6)という高い空間分解能の達成にも大きく寄与したと考えられる.発光スペクトルの励起光強度に対する依存性を詳細に調べたところ,非常に基本的なドット中のエネルギー構造に対する知見が得られた.まず最低準位からの発光強度の飽和とともに見られ始める励起準位からの発光である.ピーク間のエネルギー差から,閉じこめエネルギーの評価が可能となった.また,最低準位発光のすぐ低エネルギー側に,励起強度に対して2乗則で増大する発光ラインが観測された.そのふるまいから,この発光は励起子分子からのものであると考えられ,そのエネルギーから励起子間相互作用の大きさを議論した.このような励起強度に対する依存性の違いを手がかりに,2次元発光イメージのおのおののスポットの発光起源の同定にも成功した.単一ドットの非線形応答観測に関しても予備的な測定をおこなった.特に,強い電場を発生させる必要があるため,針として金属の電場増強効果をねらえる構造を開発した.また微弱信号を検出するため,測定システム全体のS/Nの向上をはかり,予想される信号強度を検出するに十分な値を達成した.
高齢者に対する社会福祉援助形態と地域特性に関する実証的研究

本研究は、高齢者に対する社会福祉援助のあり方を、地域性や都市化の進展度といった地域特性との関連で明らかにするものである。社会福祉援助は大別すると、家族や親族などのよるインフォーマルな援助、国や自治体などによるフォーマルな援助、企業などによるセミフォーマルな援助、そしてボランティア団体などによるボランタリーな援助の4つの領域が考えられる。問題なのはこれらの組み合わせが地域社会の特性によって決定づけられるということである。本研究では、1999年と2000年にかけて、土浦市の4つの地域を研究フィールドとして取り上げ実証的研究を行った。この結果様々な知見が得られた。(1)われわれの仮説がある程度検証された。社会福祉援助形態と地域特性との間には何らかの関連があること(2)地域特性と都市化の間には関連があり、これらが社会福祉援助形態にかなりの影響を与えていること研究成果はこれからの地域福祉の推進に役立つことが明らかになったものと思われる。こうした研究を大都市においても実施していきたいと考えている。本研究は、高齢者に対する社会福祉援助のあり方を、地域性や都市化の進展度といった地域特性との関連で明らかにしようとするものである。そのためには、社会福祉援助の形態(国等のフォーマル援助形態、企業等のセミフォーマルな援助形態、家族などのインフォーマル援助な形態など)と地域特性(人口学的・空間的・産業構造等)との関連を実証的に明らかにする必要がある。研究事例として、茨城県の中核都市である土浦市を取り上げ、その市域の中から市街地、旧市街地、農村地域、漁村地域、そして住宅地域の5つのフィールドを研究対象地域として設定して、調査研究を実施する。本研究は、平成11年度と12年度の2ヵ年の研究期間で実施しようとするものであるが、初年度の11年度では、市街地、旧市街地、そして農村地域を選択し、それをあらわす具体的な地域として、土浦市の大手町地区と白鳥地区を選定して調査を実施した。両地区で65歳以上の高齢者のいる世帯300世帯をサンプリングして、学生調査員による面接調査を実施した。回収率は両地区合わせて75%であった。調査結果としては、当初の予想通り、農村的な色彩が濃い白鳥地区では、家族などのインフォーマルなサポートが多く見られたのに対して、旧市街地である大手町ではやや異なった傾向が見られた。それは、家族等のインフォーマルなサポートが強いものの公的なサポートも比較的多いと思われたが、そのような結果ではなかった。次年度の調査研究と合わせてこの点の解明を行っていく。高齢者に対する社会福祉援助は、大別すると家族や親族などによるインフォーマルな援助、国や自治体などによるフォーマルな援助、企業などによるセミフォーマルな援助、そしてボランティア団体などによるボランタリーな援助の四つの領域が考えられ、これらの組み合わせによって社会福祉援助が提供される。社会福祉援助の形態と地域特性とは構造化されていると考えている。よって、それがどのように構造化され、またどのような変数がその構造化の要件になっているのかを明らかにすることが必要になってくる。本研究ではこうした問題意識に立って、社会福祉援助の四形態と地域特性(人口学的・空間的・産業構造などの地域の特性、福祉援助をめぐる意識、福祉援助サービスに関する政策の位置づけなどの要因)との関連を土浦市を具体的な事例として取り上げ、上記の問題を明らかにしたものである。具体的には、調査対象地域の土浦市から、市街地、旧市街地、農村地域、そして新興住宅地域をそれぞれ代表すると思われる四地区を選定し、各地区で住民に対して面接調査を実施した。その結果、大都市地域ではフォーマルな援助が中心になるのに対して、農村地域ではインフォーマルな援助が中心をなしているという仮説は検証されたが、しかし徐々に崩れかけてきていることが明らかになった。
次世代シーケンサーとデジタルPCRを用いた食道癌患者末梢血中ctDNAの検出

癌患者の血液中に存在する腫瘍由来遊離DNA(ctDNA)は、腫瘍の持つ遺伝子変異を簡便に診断するための非侵襲的検査法(liquid biopsy)として注目されている。本研究では、術前治療としてDCF療法および放射線治療を行った食道癌患者の末梢血を用いて次世代シーケンサー(NGS)によるctDNAの解析を行い、術前治療および手術によるctDNAの変化を解析することで治療効果予測や再発予測のマーカーとして臨床応用することを目的とする。前年度までの成果として、当院で術前治療を行った食道癌患者5例を対象に、術前治療開始前および手術前、手術後の血液検体、手術時の切除標本の腫瘍組織検体を採取し、それぞれのDNAを抽出した。本年度はこれらのDNAを用いてTP53遺伝子をターゲットとしたNGS解析を行った。手術標本検体5例のうち、3例でTP53遺伝子変異を認めた。これら3例のうち1例において治療前血液で同部位の変異を1.97%認めたが、手術前血液では認めなかった。残りの2例においては治療前、手術前血液共に原発で認めた変異を認めなかった。平成30年度の計画としては、抽出したDNAをNGSにより解析することである。今回、当初の計画通り術前治療を行った食道癌切除症例5例に対し、切除標本検体および治療前、手術前血液より抽出したDNAをNGSにより解析を行った。結果は切除標本で5例中3例にTP53遺伝子変異を認め、それらのうち1例の治療前血液のみにおいて同部位の変異を1.97%に認めた。この結果は当初想定していた変異の検出感度を下回っており、臨床応用に向けてより高感度かつ網羅的なctDNAの解析が必要であると考えられた。そこで我々は分子バーコードを用いたNGSによるctDNA解析に着目した。現在、分子バーコードを用いたNGSの条件設定や前実験を進めている。以上より、平成30年度の計画としてはおおむね順調であり、来年度に向けての方針も定まっていると考えられる。前述の通りより高感度かつ網羅的なctDNAの解析を行うにあたり、我々は分子バーコードを用いたNGSという手法に着目した。今後は採取した血液検体より抽出したDNAを用いて従来のNGSと分子バーコードを用いたNGSによる解析を行い、それぞれの検出感度の差について検討することを計画している。さらにこれらの検討により分子バーコードを用いたNGSが実臨床において十分に応用可能であることが証明されれば、更なるctDNA解析に応用する予定である。具体的には食道癌におけるTP53の変異の有無や部位、変異形式とDCF治療による治療効果(RECIST、内視鏡的効果、病理組織学的効果など)やその他臨床病理学的因子との関連についての検討。更に、DCF治療前後におけるctDNAの割合の変化と腫瘍径、組織型、臨床病気、その他臨床病理学的因子などとの関連性についても解析する。これらの解析により得られた結果から臨床応用の可能性が十分に期待できると考えられた場合、関連病院との多施設共同臨床研究グループにおいて、その有用性を検証するための新しい前向き臨床研究を計画する。癌患者の血液中に微量に存在する腫瘍由来遊離DNA(ctDNA)は、体内腫瘍量モニタリングの新たな循環血液マーカーとして、また腫瘍の持つ遺伝子変異を診断するための非侵襲的検査法(liquid biopsy)として注目されている。本研究では次世代シーケンサーやデジタルPCRを用いたctDNAの検出が、腫瘍の早期発見や再発診断あるいは抗癌剤の効果判定、効果予測などに有用であるかどうかを調べるものである。食道癌に対する術前補助化学療法としてのDCF(Docetaxel+Cisplatin+5FU)療法は、高い奏効率を示す一方で重篤な有害事象も多く、DCF療法の開始前に治療効果を予測することは食道癌治療において重要なことである。本研究は、術前補助化学療法としてDCF療法を行う食道癌患者の末梢血を用いて次世代シーケンサーによるctDNAの解析を行い、DCF療法の治療効果予測につなげることを目的とする。平成29年度は、当院で診療を行った術前補助化学療法としてDCF療法を行った食道癌患者を対象に組織の収集を行った。5症例において抗癌剤治療開始前および手術前(抗癌剤治療後)、手術後の血液検体、手術時の切除標本の腫瘍組織検体を採取し、ただちに凍結保存した。血液検体は遠心処理により血球成分を完全に除去し、血漿のみを分取した。血漿および腫瘍組織検体のDNAはQIAamp&reg; DNA mini kitを用いて抽出した。DCF療法前後の計10検体の全ての血漿からcfDNAを抽出することに成功し、手技に問題がないことを確認した。抽出したcfDNAの濃度の中央値は4.1 ng/μL (2.6-6.2 ng/μL)であった。平成29年度の計画としては、組織の収集とDNAの抽出および原発巣のシーケンスとその結果の解析を予定としていた。現在までに、食道癌の血液検体および腫瘍組織検体の収集は順調に進んでいる。またcfDNAの抽出にも成功し、手技面での問題がないことを確認している。今回の研究の目的は実臨床での治療効果を予測することであり、実用性を重視する観点からより安価で簡便な方法が求められる。よってctDNAのターゲット遺伝子を食道癌の90%以上の症例に変異を認めるとされているTP53遺伝子に絞り、解析を行うこととした。それにより当初より予定していた原発巣のシーケンスによる変異の同定および解析の過程が省略できた。