hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本を含む外来権力の重層下で形成される歴史認識－台湾と旧南洋群島の人類学的比較

また、国内研究会では、メンバーの成果報告のほか、日本による植民地支配や、それが被支配者のポストコロニアル期における社会構築に与えた影響などの特徴を把握するために、比較対象として、イギリスやフランスをとりあげ、同地域の植民地主義研究の専門家を招へいし、研究発表をお願いした。具体的には、4月21日に第1回研究会を開催し、年度計画および成果出版を含めた次年度以降の活動計画について、各メンバーが構想を発表し、議論した。7月29,29日に高知市で行われた第2回研究会では、研究協力者の林虹瑛氏による「言語接触と植民地ー最初の官製日本語-台湾語教科書『新日本語言集甲号』を中心に」と題する発表があったほか、ゲストスピーカの栗本英世氏(大阪大学教授)に「アフリカにおける植民地統治の研究ー1990年代以降の展開」という題でご発表頂いた。また、高知県立図書館、高知県立美術館などで、台湾や旧南洋群島に関係する資料の収集を行った。10月26日の第3回研究会では、研究協力者の藤野陽平氏(東京外国語大学AA研)による「日語礼拝から日語教会へー台湾の民主化と日本語教会の動向」という発表があったほか、ゲストスピーカの平野千果子氏(武蔵大学・教授)に「フランス植民地史研究と歴史認識」という題でご発表いただいた。第4回目の3月26日には、ハワイ大学よりDavid Hanlon教授を招へいし、Toshiwo Nakayama, Macronesia and Japanというタイトルでご講演をいただく公開研究会(国際研究集会)を実施した。また、第4回研究会時には、今後の成果出版に向けての打ち合わせも行った。今年度は、国内で研究会や研究打ち合わせを行った他、メンバー各自のフィールドでの調査研究を深化させ、データを集中的に収集し、最終年度の取りまとめに向けての方向性を明確にしていくことを目標とした。3月には日本オセアニア学会で分科会「旧南洋群島と台湾における日本イメージの形成植民地支配に関わるモノを通じて」を組織し、本科研の成果の一部を世に問うた。各メンバーの調査研究の概略は以下の通りである。代表者の三尾は、台湾で植民地期の日本人と現地の人々の関係性についてインタビュー調査を行った。分担者の植野は、「台湾の日常生活に見る〈日本〉発の近代的産物の受け入れと戦後におけるそれらの継続と断絶」をテーマとして、日本語世代の人々にインタビューを行った。上水流は、歴史遺産をテーマに、台湾とパラオの比較研究のための資料収集を現地で行った。西村は建造物や漁撈技術など日本植民統治期の「遺産」が観光領域において利活用されている現象、漁撈技術を持つ漁民たちの「日本」認識、戦前戦後の統治システムの転換を経験した人々にとっての「日本」認識について、漢人と原住民アミを対象に現地調査を行った。遠藤は、パラオをメインとしながら、台湾での現地調査も行って、両地域における「日本」認識の比較を行った。飯高は、パラオにて日本統治期の鉱山採掘が地域社会に与えた影響、および近年の観光開発に関する現地調査を実施した。松金は、引き続き日本及び台湾で仏教布教に関する南洋・台湾関連の歴史文献調査を行った。連携研究者の宮岡真央子は、台湾の原住民に関して、日本認識に関係する聞き取り調査を行った。研究協力者の今泉裕美子は、旧南洋群島に関する歴史学的視座から調査を行った。そのほか、若手の研究協力者(三田牧、黒崎岳大、林虹瑛、藤野陽平、山西弘朗)も、文献調査や現地調査を行った。初年度、2年度目において、メンバーほぼ全員が参加して、台湾及び、舊南洋群島のヤップ、パラオの共同調査を行った。
高齢者の在宅サービスに関連する情報の認知度に関する研究

研究目的:介護サービスに関する情報を効果的に提供する方策を得ることをねらいとして、1)佐賀県内49市町村における在宅サービスの状況2)介護保険第1号被保険者の在宅サービス認知度および情報入手方法3)第2号被保険者の在宅サービス認知度および情報入手方法について明らかにする。研究方法:1)平成12年1月2月、31市町村および49社会福祉協議会に半構成的質問紙の郵送法による調査を実施した。2)平成12年7月平成13年2月、第1号被保険者554名に半構成的質問紙を用いた面接による聞き取り調査を実施した。3)平成13年6月平成14年2月、第2号被保険者3262名に半構成的質問紙を用いた面接による聞き取り調査および自記式調査を実施した。結果および考察:31市町村の在宅サービスは、ホームヘルプサービス87.1%、デイサービス83.9%、ショートステイ77.4%等であり、49社会福祉協議会では、給食・配食サービス89.8%、ホームヘルプサービス75.5%、高齢者への訪問・世代間交流61.2%であった。在宅サービスの認知度は、第1号被保険者では入浴や清拭26.7%、訪問介護18.8%であったが、福祉用具の貸与や住宅改修費の支給は低かった。第2号被保険者では訪問介護77.4%、訪問看護71.8%、デイサービス60.2%で、居宅療養管理指導は一番低く13.3%であった。しかし、介護保険の内容の認知度は、第1号被保険者はサービスを受けるための手続きについて知らない・わからないが一番多く37.5%、第2号被保険者は自分自身も介護保険のサービス対象であること64.8%、サービス利用費用の1割負担59.1%、申請手続き方法51.5%が知らず、申請手続き者はわからないが29.9%であった。情報入手方法は、第1号被保険者はテレビ61.9%、広報38.1%、新聞36.6%であり、第2号被保険者はテレビ75.7%、新聞57.7%、広報53.1%が主であった。介護保険が施行され2年が経過し、在宅サービスの認知度は少しずつ高まってきているが、今後もテレビや新聞・広報等を通じ、在宅サービスの種類や手続き等を含め介護保険に関する詳しい内容を具体的に継続して宣伝する必要性が示唆された。佐賀県内49市町村の社会福祉協議会における福祉サービス提供状況は、市町村独自のサービス項目も含めると、34項目であった。その内1番多かったのは、ホームヘルプサービスで全市町村の75.5%が提供していた。2番目は給食・配食サービスで65.3%、3番目はデイサービスと老人憩いの家・福祉センターで各40.8%、4番目は在宅医療・介護機器等の給付・貸借で38.8%、5番目は紙おむつの支給30.6%という状況であった。市町村独自のサービスとして多かったのは、一人暮らし老人の集い22.5%、介護者の集いや高齢者への友愛訪問が各16.3%、ふれあいサロン12.2%などであった。数は少ないがユニークなサービスとしては、高齢者のための料理教室やふれあい農園事業、温泉の給湯サービスなどがみられた。サービスの利用状況は、各市町村の高齢者人口数の違いや対象者の選定基準に違いがあるが、一番提供市町村の多かったホームヘルプサービスにおいても11人から210人と大きな違いがあった。他のサービス項目においても同様であった。サービスに関する情報提供方法は、1番多かったのは、民生委員を通してで31.1%、次が社協だよりで29.3%、3番目は市町村の広報で17.5%、4番目は老人会などの会合において説明で11.3%であった。他の情報提供方法として、在宅介護支援センターから、保健婦・看護婦・医師から、社協や市町村の職員から、個別通知、ボランティア、へルパー、ソーシャルワーカー、インターネット、口コミがあったが、多くても4%に満たなかった。地元の実情を把握しており高齢者との関わりも密である民生委員の活用は有効であることが示唆された。サービス利用手続きは、サービス内容によって社協に直接、市町村の老人福祉担当係ヘ、在宅介護支援センターへと種々あり、複雑であった。高齢者に理解しやすいように、手続きの簡便化が望まれる。

在宅サービスの認知度は、第1号被保険者では入浴や清拭26.7%、訪問介護18.8%であったが、福祉用具の貸与や住宅改修費の支給は低かった。第2号被保険者では訪問介護77.4%、訪問看護71.8%、デイサービス60.2%で、居宅療養管理指導は一番低く13.3%であった。しかし、介護保険の内容の認知度は、第1号被保険者はサービスを受けるための手続きについて知らない・わからないが一番多く37.5%、第2号被保険者は自分自身も介護保険のサービス対象であること64.8%、サービス利用費用の1割負担59.1%、申請手続き方法51.5%が知らず、申請手続き者はわからないが29.9%であった。情報入手方法は、第1号被保険者はテレビ61.9%、広報38.1%、新聞36.6%であり、第2号被保険者はテレビ75.7%、新聞57.7%、広報53.1%が主であった。介護保険が施行され2年が経過し、在宅サービスの認知度は少しずつ高まってきているが、今後もテレビや新聞・広報等を通じ、在宅サービスの種類や手続き等を含め介護保険に関する詳しい内容を具体的に継続して宣伝する必要性が示唆された。平成11年の佐賀県在住の65歳以上の高齢者人口の約0.3%にあたる554名を対象に、平成12年7月平成13年2月、半構成的質問紙を用いた面接による聞き取り調査を実施した。全在宅福祉サービスの利用が可能である要介護5に認定される75歳の男性の事例を提示説明し、自分がこの事例の様な状況であったらどのような在宅福祉サービスを受けたいかと質問し、複数回答を得た。介護保険で利用可能な在宅福祉サービスを含む16のサービスが回答された。一番多かったのは入浴サービスで26.7%、次は訪問介護で18.8%、排泄の介助8.3%、配食サービス7.8%という順であった。住宅改修費の支給やデイケア、訪問看護等は数名しか回答しなかった。また37.0%は病院や施設に入ると答え、24.4%はその時にならないと分からない、8.5%はサービスを受けたくない・死んだ方がまし、5.1%は家族のみによる介護と答えた。在宅福祉サービスを活用して生活したい人より病院・施設を望むと言う人の方が多く、家族に迷惑をかけたくないという意識があると推察できる。生活在宅福祉サービスを受けるための手続き方法を問うと、一番多かったのは知らない・分からないで37.5%、次は役場・市役所で31.2%、ヘルパーに言う17.1%、病院に言う9.2%、民生委員等の地域の相談役に言う7.6%であった。介護保険についての認知度は言葉は知っているが内容は知らないが53.8%、内容を少し知っている37.4%、内容を良く知っている7.2%、言葉も知らない1.6%であった。介護保険に関する情報入手方法を多い方からあげると、テレビ61.9%、広報38.1%、新聞36.6%、病院・施設21.7%であった。介護保険が始まって約1年が経とうとしているが、約半数の高齢者は介護保険の内容をあまり知らず、在宅福祉サービスの種類も把握できていない。情報入手方法で多いテレビや新聞・広報等で、在宅福祉サービスの種類や手続き等を含め詳しい内容を具体的に宣伝する必要性が示唆された。平成13年の佐賀県在住の40歳64歳人口の約1%にあたる3262名を対象に、平成13年6月平14年2月、半構成的質問紙を用いて面接による聞き取り調査及び自記式調査を実施した。介護保険についての興味・関心は81.9%があると答え、認知度は内容を少し知っている53.6%、言葉は知っているが内容は知らない41.2%、内容を良く知っている4.7%、言葉も知らない0.2%であった。
1660年から1780年にかけてのイギリス文学・文化に見られる日本の影響

本研究のテーマは「1660年から1780年にかけてのイギリス文学・文化に見られる日本の影響」である。日本の1639年以来の「鎖国政策」がイギリスとの交流を完全に断絶するものではなかった、という提言がある。17世紀から18世紀にかけての鎖国時に西洋で流通していた「日本」のイメージは、西洋諸国(特にイギリス)にとって、自国の政治・経済の枠組みを意識的に比較検討するためのモデルであったことが明らかになる。17世紀から18世紀にかけてのイギリスにとって日本の鎖国は、当時のイギリスの重商主義・保護貿易政策を極限まで推進した場合の実例モデルであり、宗教や人種のマイノリティに対して強権的な姿勢で臨んだ場合の実例モデル、さらには中央集権的国家の代わりに封建制度と幕府体制によって国家をおさめた場合の実例モデルでもあった。鎖国時代の日本は、イギリスにとってまさに自国の「ありえたかもしれない姿」を実験的に示す格好の手本であり、活発に議論し分析すべき対象であった。本研究課題は平成26年度が最終年度のため記入しない。ロレンス・ウィリアムズ博士が2012年10月1日に到着し、1718世紀イギリス文学・文化と日本の関係についての研究を開始した。本研究は、特に平戸における日本人とヨーロッパ商人たちの交流を通じて、日本の文化や政治がイギリス文学に与えた影響を考察するものである。2012年度はまず東京大学に存在するアーカイブや各地の図書館にて、関係する資料の所蔵調査及び資料収集を行った。その後ウィリアムズ博士が3月5日10日に九州に赴き、長崎市立図書館にて出島や平戸におけるヨーロッパ商人の活動及びキリスト教史に関する資料を収集した。これらの調査結果について定期的に検討を重ねたあと、各自の成果を学会や論文等で発表している。まず、ウィリアムズ博士は日本の鎖国政策が当時の英国においてどのように議論されていたかについて、東北大学で研究発表を行っている。その他、東京大学文学部において、ウィリアムズ博士と共に「日本の鎖国と18世紀イギリス文学」について発表を行い、若き研究者と意見交換を行った。ウィリアムズ博士はまた、「九州における東インド会社と日本の貿易にみる英国アイデンティティーの形成」のタイトルのもと、3月27日31に香港大学においても研究発表を行い、海外に向けても成果を発表しつつある。なお、これらの成果は「ロンドンから江戸へ:英国アイデンティティーと日本政治との関係(16001673)」というタイトルの学術論文にまとめられる予定のほか、次年度にはその総成果を国際学会でも発表する予定である。本研究におけるこれまでの成果を、東京大学、香港大学、関西学院、そして日本イギリスロマン派学会2013年全国大会において発表した。また、イギリスの「British Journal for Eighteenth-Century Studies」(イギリス18世紀研究)、と東北ロマン主義研究(TARS)にこれらの成果が研究論文として掲載され出版される。さらに、本研究テーマに基づいた単著書も執筆中である。調査・研究は計画に沿って滞りなく進められている。また成果も順調に国内外で発表している。本研究課題申請当初の研究計画に従い順調に研究が進展しているだけでなく、当該研究分野に深くかかわる主題の国際学会の開催にも携わっている。引き続き国内及び国外で資料調査・研究を進めながら、順次成果を発表していく予定である。

英国の雑誌に学術論文を掲載するほか、最終成果を日本の鎖国史と東西の文学の関係という大きな視点からまとめ、国際学会を開くことで発表していきたい。
神経障害性疼痛におけるボツリヌス毒素の鎮痛効果メカニズムの検討

ラットの培養三叉神経節細胞、またラット頬髭中央部に蛍光標識したBoNT/A重鎖をそれぞれ加え、三叉神経節細胞におけるBoNT/Aの局在をそれぞれ共焦点レーザー顕微鏡装置にて観察した。その結果、培養三叉神経節細胞内に標識蛍光の局在が観察された。また三叉神経節細胞内に末梢に投与した標識蛍光の局在が観察された。さらに軸索輸送阻害剤であるコルヒチン前投与により、三叉神経節細胞内の標識蛍光輝度が有意に低下した。よって、軸索により輸送されたBoNT/Aが、一次求心ニューロン細胞体の存在する神経節に到達し、神経伝達物質遊離を抑制する可能性を示唆することが理解できた。神経障害性疼痛では、知覚神経節内において、神経節細胞から神経伝達物質の遊離が亢進し、近傍の細胞間での情報伝達や疼痛情報の増強が生じることが示唆されている。そのような中、我々はこの疼痛情報の増強の軽減を目的として、ボツリヌス毒素を用いることを試みてきた。これまで、末梢に投与した精製A型ボツリヌス毒素(BoNT/A)が三叉神経節における神経伝達物質遊離を抑制することや、ラットの疼痛反応を軽減することを明らかとした。しかし、BoNT/Aが疼痛抑制効果を発現する詳細なメカニズム、すなわち末梢に投与したBoNT/Aの局在や、細胞内輸送メカニズムについては不明である。そのため本研究においては、神経障害性疼痛の新規治療法の開発を目的とし、末梢に投与したBoNT/Aの三叉神経における取り込み機構ならびに神経内輸送メカニズムを検討する。SD系ラットの培養三叉神経節細胞に、蛍光標識したBoNT/A重鎖を加え、細胞内におけるBoNT/Aの局在を、またラット頬髭部中央に蛍光標識したBoNT/A重鎖を投与し、摘出した三叉神経節細胞におけるBoNT/Aの局在を共焦点レーザー顕微鏡装置にて観察した。投与20分後、培養三叉神経節細胞内に標識の局在が観察された。また末梢投与60分後、同側三叉神経節細胞内において標識の局在が観察された。さらに、コルヒチン前投与により、三叉神経節細胞内の標識蛍光輝度が有意に低下した。本結果は、末梢に投与したBoNT/Aが一次求心ニューロンに取り込まれ、軸索輸送により細胞体に到達することを示すものである。よって、輸送されたBoNT/Aが、神経障害性疼痛の発症への関与が示唆される一次求心ニューロン細胞体の存在する神経節内の神経伝達物質遊離を抑制する可能性を示唆することが理解できた。神経障害性疼痛では、知覚神経節内において神経節細胞から神経伝達物質の遊離が亢進し、近傍の細胞間での情報伝達や疼痛情報の増強が生じることが示唆されている。そのような中、我々はこの疼痛情報の増強の軽減を目的としてボツリヌス神経毒素を用いることを試みてきた。これまで、末梢に投与した精製A型ボツリヌス毒素(BoNT/A)が三叉神経節における神経伝達物質遊離を抑制すること、ラット疼痛関連行動を改善することを明らかにした。しかし、BoNT/Aが疼痛抑制効果を発現する詳細なメカニズム、すなわち末梢に投与したBoNT/Aの局在や細胞内輸送メカニズムについては不明である。そのため本研究では、神経障害性疼痛の新規治療法の開発を目的とし、末梢に投与したBoNT/Aの三叉神経における取り込み機構ならびに神経内輸送メカニズムを検討する。SD系ラットの培養三叉神経節細胞に蛍光標識したBoNT/A重鎖を加え、細胞内におけるBoNT/Aの局在を、またラット頬髭部中央に蛍光標識したBoNT/A重鎖を投与し、摘出した三叉神経節細胞におけるBoNT/Aの局在をそれぞれ共焦点レーザー顕微鏡装置にて観察した。その結果、投与20分後の培養三叉神経節細胞内に標識の局在が観察された。また末梢投与60分後、同側三叉神経節細胞内に標識の局在が観察された。よって、輸送されたBoNT/Aが神経障害性疼痛の発症への関与が示唆される一次求心ニューロン細胞体の存在する神経節に到達し、神経伝達物質遊離を抑制する可能性を示唆することが理解できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。

平成25年度の研究計画であるin vitro・in vivoにおける精製A型ボツリヌス毒素(BoNT/A)の軸索輸送の観察に関しては、蛍光標識したBoNT/Aを末梢投与した際、その局在を三叉神経節細胞で観察した。また、軸索輸送阻害剤であるコルヒチン前投与により、その局在が三叉神経節細胞において消失することを観察した。末梢に投与したBoNT/Aが一次求心ニューロンに取り込まれ、軸索輸送により細胞体に到達することを示すものであることが理解できた。平成26年度の研究計画である三叉神経節におけるBoNT/Aの効果については、その標的であるSNAP-25の発現を観察するべく現在準備中である。末梢三叉神経支配領域に投与したBoNT/Aが三叉神経節細胞に取り込まれること、またその輸送に軸索輸送が関与する可能性が示唆される。今後、BoNT/Aの標的である膜タンパク質のSNAP-25の発現に関する研究として、ウエスタンブロッティングや免疫組織化学の手法を用いて検討を進めていく予定である。
テネイシンＣの乳癌の癌間質形成における役割

テネイシン-C(TNC)は、癌進展において重要な役割を担っていると考えられる、癌間質に高発現している。本研究は、筋線維芽細胞、癌関連線維芽細胞を含めた線維芽細胞、腫瘍関連マクロファージ(などからなる乳癌間質の形成に、TNCがどのように関わっているのかを明らかにすることが目的である。TNCは、マクロファージに対しては遊走促進、サイトカイン発現の増強ならびにM1レパートリーへの誘導を行っており、線維芽細胞に対しては筋線維芽細胞形質への移行、収縮能の増強ならびにTNC産生の誘導を行っていることが明らかになった。これらにより、TNCは乳癌間質形成に重要な貢献を果たしていることが示唆された。本年度は当初の予定から変更して、マクロファージに対するテネイシン-C(TNC)の効果の検討を行った。マウスの腹腔内マクロファージはTNC存在下で遊走が促進され、TNC添加はインターロイキン(IL)-6及びmonocyte chemoattractant protein(MCP)-1の発現レベルを上昇させた。この系ではインテグリンαvβ3の接着斑の形成を促し、FAKとSRCのリン酸化の増強を伴っていた。また、このシグナルはNFκ-Bのリン酸化と核への移行を誘導し、NFκ-B, SRCやαvβ3の阻害剤はいずれもTNCが誘導するマクロファージのIL-6産生を抑制した。他方、骨髄細胞幹細胞からGM-CSFで分化したマクロファージを用いて、癌組織ではないが心筋梗塞モデルを用いて、野生型とTNC遺伝子ノックアウトマウスでのマクロファージのM1とM2のレパートリーの差も検討している。野生型ではIL-6、IL-1β、iNOS、CCL2の発現の上昇が顕著で、ノックアウトマウスではILー10、Mrc1、Argー1の発現増強が優位であった。つまり野生型のマウスではM1への移行が顕著であり、ノックアウトマウスでは炎症が軽微でM2分画が優位であった。M1への移行は、阻害剤の実験によりToll-like Receptor 4を介したシグナルが主に働いていることが示唆されており、インテグリンの関与は弱そうである。前者と後者ではTNCに炎症の増強効果があることは共通しているがシグナルの入り方が異なっており、今後の検討課題である。ひとつの理由として、前者は接着状態でTNCを作用させており、後者は浮遊状態での添加であり、細胞の状態によって作用機転が異なる可能性が示唆される。本年度は線維芽細胞へのTNCの関与を検討するはずであったが、マクロファージにおけるTNCの役割について検討を行った。一般的に、炎症や組織壊死後の組織修復時に生じる現象は、癌組織での癌浸潤で起きるプロセスとよく似ており、今回検討して現象はTNCのマクロファージへの効果として癌組織でも共通しているものと考えられる。マクロファージへの効果についてはまだ検討すべきことはあるもののおおむね解明できたと考えている。我々のものを含めたいままでの研究結果に矛盾しない成果だと考えられる。なお、乳癌組織でマクロファージの分布とTNCの発現パターンは非常に一致していることを明らかとしており、マクロファージの存在がTNCの発現を増強し、TNCの存在がマクロファージの浸潤を増強して、上記のような全般的には炎症の増強に働いているものと考えられる。マクロファージについては、骨髄由来マクロファージへのTN-C添加がIL-6,IL-1b、iNOS, CCL2の発現の増加をみ、M1マクロファージへのシフトを促進させることを昨年明らかにした。今年は、TN-Cへの添加後のM2マクロファージへのシフトへの影響を検討した。TN-C単独では、M2マーカーであるMRC1の発現は変化しなかったが、M2マクロファージに誘導するIL-4存在下では、TN-Cが存在すると誘導されるはずのMRC1発現が低下した。また、M2への誘導に関与する転写因子IRF4の発現はTN-C存在下では減少していた。この減少はTLR4阻害薬により抑制され、インテグリン抗体では影響を受けなかった。TN-CはマクロファージのM1シフトの促進とM2シフトの抑制の両方に働いており、いずれもTLR4が関与していることが明らかとなった。線維芽細胞については、癌間質に特異的ながん関連線維芽細胞に特異的なS100A4とpodoplaninについて検討を行った。ヒト乳癌間質でもこれらを発現する線維芽細胞を認めた。乳癌間質にはTN-Cは高発現するため、TN-Cがこれらのタンパク発現を誘導するかどうかをWestern blotで解析したが、有意な発現誘導は見られなかった。癌間質の線維芽細胞のもうひとつの特徴である筋線維芽細胞への分化を調べるため、α-平滑筋アクチン(SMA),Calponin,Caldesmon,Caveolinなどの平滑筋マーカーについて検討を行った。癌間質ではこれらの陽性細胞は増加しており、Western blotでも増加傾向が見られたが、いまのところ有意差はでていない。放射線・化学療法後の膵癌切除標本について、TN-C染色を行い、間質の活動性と患者予後について検討したが、TN-C染色陽性例では有意に予後が悪かった。また、これはα-SMA陽性細胞数でも同様であった。TN-Cのマクロファージの分化に対する影響についての検討はほぼ終了したと考えている。

線維芽細胞への影響の検討を行っているが、TN-Cを培養液中に添加するか、基質にコートするかによって実験結果が異なっており、コートした場合には筋線維芽細胞への分化は促進される傾向にあるものの、今のところ一定の結果が得られていない。条件設定を早く決めることが必要であり、ブレークスルーが必須である。また、ここまで皮膚線維芽細胞を用いて検討を行ってきたが、乳腺由来の線維芽細胞での検討を始めている。こちらの細胞は皮膚線維芽細胞と性格がかなり異なり、継代後の細胞の増殖、接着の性格やコート条件への適応性や反応も異なっており、現在条件設定に苦慮している。乳癌を対象としているため、乳腺由来の線維芽細胞の方の知見を早く取れるようにしたい。これらを検討に使用するWestern blotや免疫組織化学に必要な抗体の選定についてはほぼ確立できている。内皮細胞への影響の検討については、まだ検討が始められないでいる。今年度は線維芽細胞に対するテネイシン-C(TNC)の効果について検討を行った。プラスチック上で培養したヒト乳腺線維芽細胞(HMF)はコントロール群では細長い紡錘形で一定の方向性を示したが、TNC添加群(10 μg/mL)では星状の細胞突起を有し無秩序に配向した。カバーガラス上では、TNC添加群は互いに凝集しクラスターを形成した。ウエスタン・ブロットで癌関連線維芽細胞マーカーのタンパク質発現を検討すると、TNC添加でカルポニン、α-平滑筋アクチン(SMA)発現が有意に増加し、筋線維芽細胞形質への変化が顕著であった。HMFの蛍光免疫染色では、TNC処理でストレスファイバーの発達とカルポニンおよびα-SMA陽性細胞の増加がみられた。ヒト乳癌組織を用いた免疫組織化学染色では、癌巣周囲及びTNC陽性間質中にカルポニンおよびα-SMA陽性細胞が多数観察された。TNC添加はHMFのコラーゲンゲル収縮能を上昇させた。さらに、TNC添加はI型およびIII型コラーゲンの発現に変化を及ぼさなかったが、TNCのmRNA自体の発現を増加させ、フィブロネクチンおよびシンデカン-4をタンパク質レベルで発現を上げた。これらの発現は筋線維芽細胞に分化していない細胞で増加していた。加えて、皮膚線維芽細胞ではCalponin発現誘導は弱く、乳癌皮膚浸潤部でもその傾向がみられ、乳腺線維芽細胞でこれらの形質変化はより顕著であることが示唆された。これらより、TNCはHMFを高収縮性の筋線維芽細胞へ形質転換させ、乳癌特有の癌間質形成に寄与していると考えられた。テネイシン-C(TNC)は、癌進展において重要な役割を担っていると考えられる、癌間質に高発現している。本研究は、筋線維芽細胞、癌関連線維芽細胞を含めた線維芽細胞、腫瘍関連マクロファージ(などからなる乳癌間質の形成に、TNCがどのように関わっているのかを明らかにすることが目的である。TNCは、マクロファージに対しては遊走促進、サイトカイン発現の増強ならびにM1レパートリーへの誘導を行っており、線維芽細胞に対しては筋線維芽細胞形質への移行、収縮能の増強ならびにTNC産生の誘導を行っていることが明らかになった。これらにより、TNCは乳癌間質形成に重要な貢献を果たしていることが示唆された。
看護職におけるＤＶ被害者の早期発見及び予防のための教育プログラムの開発

看護職はDV被害者に遭遇しているが、その支援に困難感を感じていた。そのため早期発見に向けた支援体制の整備、外部機関との連携システムの構築の必要性が望まれる。また看護職を対象としたDV問題に関する教育や研修体制の整備が急務である。それは看護職の問題解決を図るだけでなく、DV被害者への自律支援につながると考える。そこで本研究では、DV被害者に遭遇する看護職を対象に、DV被害者に関わる際の困難感を明らかにし、アクションリサーチ法を用いてDV被害者の早期発見及び予防のための教育プログラム(アクションプラン)作成に向けた課題を検討した。看護職に求められているDV被害者の早期発見及び、予防のための教育プログラムの開発は、DV被害者支援に困難感を感じている看護職の問題解決を図り、DV被害者への自律(自立)支援につながると考えられる。目的は、DV被害者に関わっている看護職を対象に、質的方法、アクションリサーチ法を用いて、看護職のDV被害者の早期発見及び予防のための教育プログラム(アクションプラン)の課題を検討する。2012年度は、研究その1.看護職が抱えるDV被害者への対応における困難感についての検討として、個別インタビューまたは、フォーカスグループインタビュー調査を行った。対象は、A、又はB病院に所属する病棟看護師3名、外来看護師2名、助産師4名。研究者2名。その結果、疑わしいケースについて、病棟では、カンファレンスでの事例検討、上司への報告から医療相談室や他機関への連携、または緊急時は守衛室への連絡があがった。外来では、身体への傷、あざに気付くが本人が転倒したと返答すると、その場で終わってしまうこともある。また、心理的症状が出現した場合は精神科への受診や、疑わしいと思っても本人の訴えがない場合は退院となるケースが明らかになった。参加者のインタビュー結果から、院内における相談システムを明らかにし、支援環境・機関を整えるフローチャート(案)を作成した。研究その2.教育プログラム(アクションプラン)の検証においては、その1で研究協力の同意が得られたFGメンバー、外来勤務者:2名、病棟勤務者:6名が参加し、相談システムのフローチャートを元に、DV支援者支援チェックシート(DVの観察点、およびNANDA看護診断から抜粋)を活用して、1ヶ月間、2013年2月3月初旬で観察記録を実施した。しかし観察期間が、1か月と短く検討するまでの結果が十分に得られていない。そのため再度、検証の余地がある。目的は、DV被害者を早期に発見するだけでなく、その被害者に対処する看護職の習熟した技術の提供、及び地域にもどってからの支援の継続によるDV被害の予防を目的とした教育プログラムの開発である。以上から、2012年度の看護実践フィールドにおけるアクションリサーチを行った。研究その1.看護職が抱えるDV被害者への対応における困難感についての検討今回は、看護職が抱えるDV被害者への対応における困難感の検討として、個別インタビューまたは、フォーカスグループインタビュー調査を行った。対象は、A又はB病院に所属する病棟看護師3名、外来看護師2名、助産師4名、研究者2名。その結果、DV被害が疑わしいケースについて、病棟等カンファレンスでの事例検討、上司への報告から医療相談室や他機関への連携、また緊急時は守衛室(警備)への連絡があがった。外来では、身体への傷、あざに気付くが本人が転倒したと返答すると、その場で終わってしまう。また、自殺未遂では、心理的症状が出現した場合は精神科への受診となるが、本人の訴えがなく、回復後は退院となるケースが明らかになった。研究その2.教育プログラム(アクションプラン)の検証においては、その1で研究協力の同意が得られたFGメンバー、外来勤務者:2名、病棟勤務者:6名に依頼し、支援環境・機関を整えるフローチャートを元に、DV被害者支援チェックシート(DV被害の観察点、およびNANDA看護診断から抜粋)を活用して、1ヶ月間、観察記録を実施した。看護職によるDV被害者の早期発見、さらに地域への支援の継続によるDV被害の予防を目的とした教育プログラムの開発において、2012年度は看護実践フィールドにおけるアクションリサーチを行った。研究1.看護職が抱えるDV被害者への対応における困難感の検討として、個別インタビュー、及びグループインタビュー調査を行った。対象は、A県A(B)病院に所属する病棟・外来看護師5名、助産師4名、研究者2名。その結果、DV被害が疑わしいケースについて、病棟等カンファレンスでの事例検討、上司への報告から医療相談室や他機関への連携、また緊急時は守衛室(警備)への連絡等があがった。外来では、身体への傷、あざに気付くが本人が転倒したと返答するとその場で終わってしまう。また自殺未遂では、心理的症状が出現した場合は精神科への受診となるが、本人の訴えがなく回復後は退院となるケースが明らかになった。これらの結果から、院内における相談システムを明らかにし、支援環境・機関を整えるフローチャート(案)を作成した。研究

2.教育プログラムの検証は、研究1で研究協力の同意が得られたGIメンバー、外来勤務者:2名、病棟勤務者:6名に依頼し、フローチャートを元にDV被害者支援チェックシート(DV被害の観察点およびNANDA看護診断から抜粋)を活用して、1ヶ月間の観察記録を実施したが検証の余地を残した。2013年は、介入研究を行う施設との調整がとれず研究が停滞した。2014年は、都会型B地区C病院にて同意が得られ研究を再開し、C病院でのDV被害者の遭遇状況について9月、実態調査のため調査票を300部配布、226部(回収率75.3%)回収、遭遇48名(21.2%)。10・11月グループインタビューを実施、参加者1回7名・2回8名と研究者、12・1月に観察記録を看護職7名で実施した。データを収集、現在は分析を行っている。最終年度はリフレクションによる評価として、看護職のDV被害者の早期発見及び予防のための教育プログラムの適用と評価を目標とした。その成果は、2015年7月に第11回ICMアジア太平洋地域会議・助産学術集会、及び8月は、本研究の先行研究(同代表)から第12回国際家族看護学会において各々示説で報告した。2012・13年度、A県A総合病院においてアクションリサーチのフィールドに開発した教育プログラム(アクションプラン)の検証を行った。さらにフィールドを移動して2014・15年度は、関西地区都市型B総合病院で再検証を行った。そのためDV被害者との遭遇状況について実態調査から行い、結果についてはA県のデータと比較した。遭遇率に有意差はなかったが、DV被害者と判断した理由として、B総合病院は「本人がDV被害者と述べた」で有意差(p<0.05)があった。この背景には、都市型であるが地域に根差し、一歩踏み込んだコミュニケーションがあると考えられた。次に、看護職の研究協力の同意が得られたFGメンバー外来勤務者:2名、病棟勤務者:6名へのFGインタビューを行い看護職が抱えるDV被害者への対応における困難感について検討した。また支援環境・機関を整えるフローチャートを元に、DV被害者支援チェックシート(DV被害の観察点、およびNANDA看護診断から抜粋)を活用して1ヶ月間、観察記録を再検証した。これらのA、B総合病院の評価(リフレクション)として1看護職におけるDV被害者の健康問題の捉え方の変化について、2DVについて得た情報量についての看護職の認識について、3DV被害者への看護職の支援で改善した点とその内容について、4看護職の支援がDV被害の予防につながった点、以上のプロセスを経て、「看護職に求められているDV早期発見及び予防のための教育プログラムの開発と評価」について報告書にまとめる。看護職はDV被害者に遭遇しているが、その支援に困難感を感じていた。そのため早期発見に向けた支援体制の整備、外部機関との連携システムの構築の必要性が望まれる。また看護職を対象としたDV問題に関する教育や研修体制の整備が急務である。それは看護職の問題解決を図るだけでなく、DV被害者への自律支援につながると考える。そこで本研究では、DV被害者に遭遇する看護職を対象に、DV被害者に関わる際の困難感を明らかにし、アクションリサーチ法を用いてDV被害者の早期発見及び予防のための教育プログラム(アクションプラン)作成に向けた課題を検討した。
RNA LEGO:RNAナノストラクチャ-の構築とその機能化

申請者はこれまでに、ナノストラクチャー構築の新しいアプローチとして、ステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いて、1)ループ・ループ相互作用によりRNA基質同士を会合させ、特定の鎖状および環状のRNA構造(2量体、3量体、4量体)を形成できること、2)ループ・ループ相互作用の強さを調節することにより、マグネシウム依存的にこれらのRNA構造の会合と分解をコントロールできることを示した(Horiya et al.,Chem.& Biol.,2003)。同様に、三つのステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いることにより、デンドリマー構造を形成できることを示した(Fujiya and Harada,2004)。さらに、外部因子による鎖状と環状の会合体の間のスイッチングの試みとして、RNA基質のリンカー部分の柔軟性を調節することにより、環状および鎖状の会合体を作り分けが可能であることが明らかにした(Ohmori et al.,Nucleic Acids Symp.Ser.2005,49:193)。本研究期間は、下記のことを明らかにした:(1)環状のRNA会合体の熱異性化による安定な構造へ変換が効率よく進行することを示した。さらに、この構造変換を機能スイッチへ応用する試みとして、RNAの構造変換によりポリペプチド結合ドメインやRNA酵素の触媒ドメインが形成されるRNA基質を構築した(Li et al.,J.Am.Chem.Soc.2006,128:4035)。(2)RNA会合体の異性化反応を用いた複雑なナノストラクチャー構築を試みとして、異性化後形成されるRNA構造の3'末端同士が相補的な一本鎖領域を形成するようデザインし、1次元的、および、2次元的に広がる会合体をデザインし、構築した。ループの親和性の異性化への影響、異性化のための最適温度の検討、濃度効果、および生成物の構築に見られる規則性をポリアクリルアミド・ゲル電気泳動(PAGE)により解析した(投稿準備中)申請者はこれまでに、ナノストラクチャー構築の新しいアプローチとして、ステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いて、1)ループ・ループ相互作用によりRNA基質同士を会合させ、特定の鎖状および環状のRNA構造(2量体、3量体、4量体)を形成できること、2)ループ・ループ相互作用の強さを調節することにより、マグネシウム依存的にこれらのRNA構造の会合と分解をコントロールできることを示した(Horiya et al.,Chem.& Biol.,2003)。ループの親和性の異性化への影響、異性化のための最適温度の検討、濃度効果、および生成物の構築に見られる規則性をポリアクリルアミド・ゲル電気泳動(PAGE)により解析した(投稿準備中)申請者はこれまでに、ナノストラクチャー構築の新しいアプローチとして、ステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いて、1)ループ・ループ相互作用によりRNA基質同士を会合させ、特定の鎖状および環状のRNA構造(2量体、3量体、4量体)を形成できること、2)ループ・ループ相互作用の強さを調節することにより、マグネシウム依存的にこれらのRNA構造の会合と分解をコントロールできることを示し、報告した(Horiya et al.,Chem. & Biol.,2003)。また、環状のRNA会合体が熱異性化により安定な構造へ変換されることを示した。本研究期間は、(1)ステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いることにより、デンドリマー構造を形成できることを示した(Fujiya and Harada,2004)。(3)鎖状および環状の会合体の間のスイッチングを行うRNA基質をデザインした。これは、RNA基質の二つのステム・ループの間のリンカー部分に、マグネシウム・イオン依存的に三重らせん構造を形成するTriple-helical Scaffold、あるいはペプチド結合ドメインを導入することにより行った(Ohmori et al.,in preparation)。

申請者はこれまでに、ナノストラクチャー構築の新しいアプローチとして、ステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いて、1)ループ・ループ相互作用によりRNA基質同士を会合させ、特定の鎖状および環状のRNA構造(2量体、3量体、4量体)を形成できること、2)ループ・ループ相互作用の強さを調節することにより、マグネシウム依存的にこれらのRNA構造の会合と分解をコントロールできることを示し、報告した(Horiya et al.,Chem.&Biol.,2003)。また、ステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いることにより、デンドリマー構造を形成できることを示した(Fujiya and Harada,2004)。本研究期間は、下記のことを明らかにした:(1)環状のRNA会合体の熱異性化による安定な構造へ変換が効率よく進行することを示した。さらに、この構造変換を機能スイッチへ応用する試みとして、RNAの構造変換によりポリペプチド結合ドメインやRNA酵素の触媒ドメインが形成されるRNA基質を構築した(Li et al.,J.Am.Chem.Soc.2006,128:4035)。(2)外部因子による鎖状と環状の会合体の間のスイッチングを試みた。これは、RNA基質の二つのステム・ループの間のリンカー部分に、マグネシウム・イオン依存的に三重らせん構造を形成するTriple-helical scaffold(THS)を導入することにより行った。その結果、マグネシウム・イオンによるスイッチングを観察することは出来なかったものの、THSおよびTHS変異体を持つ基質において、それぞれ鎖状および環状の会合体が優先して形成された。このことから、RNA基質のリンカー部分の柔軟性を調節することにより、環状および鎖状の会合体を作り分けが可能であることが明らかになった(Ohmori et al.,NucleicAcids Symp.Ser.2005,49:193)。申請者はこれまでに、ナノストラクチャー構築の新しいアプローチとして、ステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いて、1)ループ・ループ相互作用によりRNA基質同士を会合させ、特定の鎖状および環状のRNA構造(2量体、3量体、4量体)を形成できること、2)ループ・ループ相互作用の強さを調節することにより、マグネシウム依存的にこれらのRNA構造の会合と分解をコントロールできることを示した(Horiya et al., Chem. & Biol., 2003)。同様に、三つのステム・ループを二つ短いリンカーで繋いだRNA基質を用いることにより、デンドリマー構造を形成できることを示した(Fujiya and Harada, 2004)。さらに、外部因子による鎖状と環状の会合体の間のスイッチングの試みとして、RNA基質のリンカー部分の柔軟性を調節することにより、環状および鎖状の会合体を作り分けが可能であることが明らかにした(Ohmori et al., Nucleic Acids Symp.Ser.2005, 49:193)。さらに、この構造変換を機能スイッチへ応用する試みとして、RNAの構造変換によりポリペプチド結合ドメインやRNA酵素の触媒ドメインが形成されるRNA基質を構築した(Li et al., J.Am.Chem.Soc.2006, 128:4035)。
歯周病関連細菌の付着因子と血小板粘着凝集に関する基礎的研究

歯周病原細菌P.gingivalisにおけるMfa1線毛の付随成分であるvonWillebrandfactorA類似蛋白質(PGN0291)と血小板凝集能との関係を明らかにすることを目的とした。PGN0291タンパク質と血小板凝集との関連性を示すデータを得ることはできなかったが、以下の知見を得た。1.PGN0291タンパク質が他の付随成分であるPGN0289及びPGN0290タンパク質の線毛へのアセンブリに必要な因子であること、2.PGN0291タンパク質がP.gingivalisの自己凝集能とバイオフィルム形成能に関与していること、3.PGN0289タンパク質が線毛先端に局在していることが明らかになった。これらの結果から、付随成分が線毛先端において複合体を形成し、線毛機能の発揮に重要であることが考えられた。歯周病原細菌Porphyromonas gingivalisのMfa1線毛には、mfal遺伝子の下流因子であるPGN0289、PGN0290、PGN0291が微量に含まれている。本研究では、これらのうちvon Willebrand factor A (vWFA)ドメインと類似な領域を持つPGN0291に注目し、その機能を解明することを目的とした。平成22年度では、主に以下2つの検討を行った。(1)PGN0291変異株(ΔfimA PGN0291::erm)の表現型の解析を行った。まず、PGN0291がvWEAドメインと類似な構造を持つことから変異株の血小板凝集能を評価した。変異株の血小板凝集能は親株と同程度であり、顕著な違いは検出されなかった。また、精製Mfa1線毛のヘパリン結合性を評価した。精製Mfa1線毛が、ヘパリンセファロースと弱い親和性を示すことが分かったが、親株と変異株との間で違いは認められなかった。一方、変異株は自己凝集能が増加することが明らかになり、バイオフィルムの制御に関与している可能性が示された。(2)免疫電子顕微鏡による微量成分の局在の検討のための準備段階として、recombinant (r)PGN0289、rPNG0290、rPGN0291(vWFAドメインを含む11335bp領域)に対する抗ウサギ抗血清を作製した。各抗血清を使用したウェスタンブロットを行ったところ、全菌体抽出液において、それぞれの蛋白質が単一のバンドとして検出された。また、抗血清と菌体とを混合し凝集試験を行ったところ、PGN0289抗血清を用いた場合に凝集が認められた。この結果は、PGN0289抗血清が免疫電子顕微鏡に応用可能であることを示し、PGN0289が菌体表面に露出している可能性を示唆している。今後は、抗血清を使用し免疫電子顕微鏡的検討を行う予定である。歯周病原細菌Porphyromonas gingivalisのMfal線毛には、主要成分をコードするmfa1遺伝子の下流から発現するPGN0289、PGN0290およびPGN0291が微量に含まれている。本研究は、これらの成分のうち、von Willebrand factorAドメインと類似な領域を持つPGN0291に注目し、その機能を解明することを目的とした。平成23年度では、主に以下3つの検討を行った。(1)pgn0291相補株の作製PGN0291の機能解析をすすめるために、pgn0291変異株に.pgn0291をin transに戻した相補株を作製した。得られた相補株におけるPGN0291の発現をウェスタンブロットによりタンパク質レベルで確認した。同様にpgn0289およびpgn0290相補株も作製した。(2)菌体における微量成分の局在の検討平成22年度の研究では、微量成分に対する抗血清とP.gingivalisの菌体を用いた凝集試験により、PGNO289は菌体の表面に露出している可能性が示唆された。そこで、本年度は抗Mfa1ニワトリ抗血清と抗PGN0289ウサギ抗血清を用いた二重標識免疫電子顕微鏡法により、Mfa1とPGN0289の局在を検討した。その結果、Mfa1が線毛のシャフトを形成しPGN0289がMfa1線毛の先端に位置していることが分かった。しかし、PGN0291の局在を明らかにすることはできなかった。(3)pgn0291変異株の自己凝集およびバイオフィルム形成の評価

PGN0291の機能解析により、pgn0291変異株は自己凝集能が亢進していることを見出した。この表現型がバイオフィルム形成に影響を及ぼすことが考えられたことから、pgn0291変異株のバイオフィルム形成能を評価した。pgn0291変異株は親株と比較してバイオフィルム形成が有意に増加した。歯周病原細菌Porphyromonas gingivalisのMfa1線毛には、主要成分をコードするmfa1遺伝子の下流から発現するPGN0289、PGN0290及びPGN0291タンパク質が微量に存在する。本研究では、これらの線毛成分のうち、von Willebrand factor Aドメインと類似な領域を持つPGN0291タンパク質に注目し、その機能を解明することを目的とした。平成24年度では、PGN0291タンパク質と細胞外基質との結合性の評価及び免疫電子顕微鏡法によるPGN0291タンパク質の局在の検討を主に行った。細胞外基質との結合性においては、I型及びフィブロネクチンと精製Mfa1線毛との結合をELISAにより検討した。I型及びフィブロネクチンにてコートされた96ウェルプレートに親株及びPGN0291変異株から精製した線毛を加えインキュベートした。ウェルを洗浄後、抗Mfa1線毛抗血清を一次抗体として反応後、二次抗体としてペルオキシダーゼ標識抗ウサギ抗体を用いた。その結果、親株の精製線毛においても顕著な結合は認められずPGN0291変異株の精製線毛との差も検出されなかった。免疫電子顕微鏡法によるPGN0291タンパク質の局在の検討では、P. gingivalisの菌体あるいは精製線毛をメッシュに載せ、抗Mfa1ニワトリ抗血清及び抗PGN0291抗血清を用いた二重免疫透過型電子顕微鏡法を行った。その結果、Mfa1タンパク質を標識した金コロイド粒子は菌体表層において線毛構造と一致して観察されたが、PGN0291タンパク質を標識した金コロイド粒子では特異的な局在は認められなかった。これまでの研究により、PGN0289タンパク質が線毛の先端に位置していることを明らかにしてきたが、PGN0291タンパク質の局在を明らかにすることはできなかった。pgn0289、pgn0290およびpgn0291相補株を作製することができた。また、抗PGNO289、抗PGN0290および抗PGN0291ウサギ抗血清を使用した免疫電子顕微鏡法による局在の検討を予定通り行うことができた。一方、PGN0291の機能を明らかにするためにPGN0291の全長を含むリコンビナント(r)PGN0291タンパク質を作製し、ヘパリンや細胞外マトリックスとの結合性を調べる予定であったが、rPGN0291タンパク質を作製することがまだできていない。このことから、全体評価を「おおむね順調に進展している」とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成2223年度に、pgn0291変異株から精製したMfa1線毛の性質の検討、pgn0291変異株および相補株を用いた機能解析を行ったが、Mfa1線毛はヘパリンや細胞外マトリックスなどとの強い結合は認められず、宿主組織との結合性を示唆する結果は得られなかった。また、PGN0291の局在についても、線毛の先端に位置していることを示す結果は得られなかった。しかし、微量成分の1つであるPGN0289は線毛の先端に局在していることを明らかにすることができた。この結果からPGN0289がアドヘジンとして機能していることが考えられる。