hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
配向をもった分子液体の個別運動と集団運動のダイナミックス

基底状態と励起状態で電荷分布が大きく変わる分子を分子液体に溶かし、光をあて励起状態にする。励起直後はまわりを取り囲む溶媒分子は非平衡な不安定な状態にあるが、時間が経つと安定な平衡状態に緩和する。この緩和が溶媒和ダイナミックスである。この研究では、配向を持った分子液体の個別運動における非線形効果を、動的密度汎関数法で調べた。特に、溶媒和ダイナミックスに注目して、分子動力学シミュレーション(MD)で得られている非線形効果の物理的な機構を明らかにした。動的密度汎関数法では、溶媒分子の分布関数の時間変化を自由エネルギーの汎関数微分で計算する。ここでは非線形の効果を調べるために、自由エネルギーの汎関数微分は溶媒分子の分布関数について非線形の項まで含んだものを使う。さらに、溶媒分子の分布関数を、配向の自由度について球関数で展開して、数密度と分極場だけを取った。これらの2つの量は、線形のモデルでは全く独立に運動するが、非線形効果が強くなると、数密度の遅い緩和が分極場の緩和に強く影響すると考えられる。数密度を考慮した計算結果は、MDの結果と定性的に一致した。すなわち、イオンの周りの溶媒分子の緩和は、中性の溶質分子の周りより緩和が遅かった。この結果は、配向を持った分子液体の、分極に関する個別運動の非線形効果に、数密度のゆらぎが重要な役割を果たしている事を示唆している。また、数密度の効果で重要な点は、分極場との結合が溶質の電荷分布によって変わる事である。溶質が中性の時、分極場は数密度と独立なので速く緩和する事が出来る。一方、溶質が電荷を持っている場合、分極場は数密度と独立ではないので、数密度の緩和を待たなければ分極場は緩和できない。そのために緩和が遅くなると考えられる。
地盤中の水の挙動の調査を格段に進展できるワイヤレスマルチセンサの開発への挑戦

間隙水中の差圧や流量、土の動き等を地盤中で計測する技術が求められている。本研究では使用形態の異なる3つのセンサを試作しその性能試験を実施した。1)長期の沈下や変形のような準静的な動きのある地盤中で使用するマルチセンサ(水圧、3軸ジャイロ),2)比較的移動距離が長く、急激な動的な動きのある地盤中で3成分加速度・3軸ジャイロにより、剛体運動を計測しデータを実験の後に回収するタイプ、3)室内大型振動台実験用として、間隙水圧・加速度3成分・3軸ジャイロを持つタイプ:比較的距短距離の水中地中部から無線でトリガー信号をかけて内部メモリにデータを蓄積した後に、震動実験後にデータを伝送回収するタイプである。茨城大学の研究者と協働して,目指すセンサ仕様を決定するための研究打合せを数回開催した。目標としたセンサ仕様に基づいて,下期には流動化した土砂中に放置し、動きを記録できるワイヤレスのマルチセンサを試作した。ケース外寸は10cm角の立方体で,重さ:540g(電池含む:単3アルカリ乾電池6本)である.センサ部は,水位センサ(絶対水圧),差圧センサ(箱の両端面の水圧差),3軸加速度+3軸ジャイロ+3軸コンパス)である。マイコンが内蔵してあり,PCから計測部メモリーの設定条件をコントロールできる仕様とした.実際の計測は,これを流動する土砂中に投入し,実験後に回収してデータを取り出す方式と無線でデータを飛ばす方式が考えられるが,今年度は前者の方式のものとなっている。適用性実験では,ドラム式流動試験装置に投入して実際の土砂および含水比を徐々に増やしながらの実験に適用する試験を行った。実験では,途中でセンサ内部の乾電池が脱落するトラブルとなったが,それまでのデータは取得された.今後,そのデータを解析して,実際のドラム中の動きをどこまで捉えて再現できているかを検証する予定である。研究成果の一部は、2014年度下期の学会にて発表した。また、2015年度上期に予定されている国内外のシンポジウムに発表予定である。また,平成27年度以降は,平成26年度の試作機の改良とともに、無線方式のセンサ開発に着手する。本研究課題の目的は、間隙水中の差圧や流量を地盤中で直接的に計測するセンシング技術を多点ワイヤレスで実現することを目指すものである。平成26年度に試作したワイヤレスの実験後データ回収型のセンサについては、電源供給部の衝撃性能を高め、繰返し実験を行った。回収した実験データから、センサの剛体回転の動きの再現を試みた。動きをビジュアルにみせるためのソフトウェアを作成中である。平成27年度に、新たに地表部までは優先でそこから、アンテナでデータを取得する方式のセンサのプロトタイプを作成した。このセンサは、水圧、3成分加速度、3軸ジャイロのマルチセンサである。粘性土地盤の沈下傾斜をモニタリングできるかどうかを現場(石巻市の河川堤防試験盛土)にて、実証試験に供した。地中3ー5mの深さにセンサを設置し、2ヶ月間ほど観測を行い、センサからのデータ取得の安定性、消費電力エネルギー、温度依存性などを検討した。その結果、絶対水圧を測るセンサに比較して、差圧を計測するタイプで、温度依存性が高いこと、データ通信が安定的に行われない場合があることが判明した。地中や水中部からの無線通信を実現するための通信方式を電気通信系の研究者を交えて検討した。最初の仕様としては、室内模型震動実験の模型地盤中に設置し、実験後に回収する方式のセンサで検討することとした。これら研究成果の一部は、2015年に開催された国際会議等で発表した。26年度の試作機に比較して、汎用性が高く、小型化し、しかもワイヤレス通信機能を持つプロトタイプを作成し、現場実験まで進めている。本研究課題の目的は、間隙水中の差圧や流量、土の動き(変位・移動量・回転量等)を地盤中で直接的に計測するセンシング技術を多点ワイヤレスで実現することを目指したものである。平成28年度は、使用形態の異なる下記3つのセンサのプロトタイプを試作し、その性能試験を実施した。1.長期の沈下や変形のような準静的な動きのある地盤中で使用するマルチセンサ(水圧、3軸ジャイロ)として、水圧容量500kPaまでの水圧、傾斜を地表のロガーのSDカードにデータを蓄積するタイプ。この場合には、データのサンプリング間隔は数分数時間となるもので、大きな容量のメモリーや無線伝送に関して大きな制約はない。2.センサ自身が大きく移動し、急激な動的な地盤や岩塊の運動を捉えるワイヤレスマルチセンサとして、3成分加速度・3軸ジャイロを備えたタイプ:いわゆる剛体運動を計測し、データは実験の後に回収するタイプ。3.室内大型振動台実験用として、間隙水圧・加速度3成分・3軸ジャイロを持つタイプ。トリガーをかける為のモニタリングchにおいて、ある値以上の信号を検知したら、内部メモリにデータを蓄積開始し、振動実験後にデータを伝送回収する。この場合には、データのサンプリング間隔は100Hz200Hzとなる振動時のサンプリング間隔と1Hz0.1Hzとなるその後のサンプリング間隔をあらかじめ、センサにプログラミングしておく。それぞれのタイプのプロトタイプの性能試験を実施し、利用する場面に応じた仕様決定、解決すべき課題が浮き彫りになった。本研究で試作提案されたマルチセンサは,Proactiveな対応策(事後対応策)を推進する力強いツールになると考えられる。

研究分担者の安原は、センシング技術の講演セミナーにて、開発イメージなどを紹介した間隙水中の差圧や流量、土の動き等を地盤中で計測する技術が求められている。本研究では使用形態の異なる3つのセンサを試作しその性能試験を実施した。1)長期の沈下や変形のような準静的な動きのある地盤中で使用するマルチセンサ(水圧、3軸ジャイロ),2)比較的移動距離が長く、急激な動的な動きのある地盤中で3成分加速度・3軸ジャイロにより、剛体運動を計測しデータを実験の後に回収するタイプ、3)室内大型振動台実験用として、間隙水圧・加速度3成分・3軸ジャイロを持つタイプ:比較的距短距離の水中地中部から無線でトリガー信号をかけて内部メモリにデータを蓄積した後に、震動実験後にデータを伝送回収するタイプである。おおむね順調に進展している理由は,1)マルチセンサのコア部分であるセンサ部の試作品ができたこと。2)実験室レベルで、性能試験を出来るようになったこと。3)改良改善部分について、見通しをえたことなど、当初計画の1年目の達成目標をほぼ満たしたと判断できるからである。開発の過程で、現場仕様と室内実験仕様では、求められるものがかなり違うので、それぞれの用途に最も適した仕様を決定し、それぞれのプロトタイプを作成する。水中、地中への投げ込み方式のセンサについては、電源供給、通信方式でネックになっている部分があり、それを解決する方式の検討、適用上の限界点を研究する予定である。また、ワイヤレスの投げ込み方式、センサ回収後のデータ取得方式のセンサの実証実験をおこなうため、ドラム式の回転流動試験装置を使う予定である。このため、群馬高専の森田准教授を新たに研究者に追加した。地盤工学平成27年度は、無線機能を有するリアルタイム計測型のセンサシステムのプロトタイプの作成を行う。1)まず、通常の無線通信周波数帯を使う方式のセンサの試作を行う。これは、地中部や水中部からアンテナ線を空気中に出して、そこから無線通信を行うタイプのものである。この場合、電源の仕様をどのように決めるかが課題である。2)地盤中水中部からの直接的な無線通信には,通常の空気中での無線通信の高周波の帯域は使えない。すぐに減衰してしまうからである。そのため,水中での通信は長波と呼ばれる波長の長い周波数帯域での通信を検討する。必要とする伝送データの量やサンプリング速度を勘案し,最適な帯域を探り出す。また,地盤を構成する土質材料によっては,水中と違った環境下であるため,通信できる場合とできない場合があることも考えられる。実験では、砂質土、シルト、粘土の3種類の材料にて、地中からのデータ通信の実験を行い、地中深さや土質・水深に応じた使用周波数帯域を見つけ出す。同時に、マルチセンサシステムのモニタリング用のソフトアプリケーションについても検討し、最低限のモニタリング用ソフトは自作するセンサ部分の開発費が、仕様変更のため予定のものと違いが生じたため。マルチセンサのプロトタイプ試作に要する経費分の一部が平成27年度に繰越になったため最終年度の研究目標であるプロトタイプの開発費に充当する予定である。平成26年度分の未使用額を含め、平成27年度に執行予定である。
小脳特異的遺伝子改変システムの作製とP/Q型電位依存性Ca^<2+>チャネルの機能解析

1.L7-Creノックインマウスの作製・解析小脳プルキンエ細胞、眼の双極細胞特異的な発現をするL7遺伝子のコドンにCreタンパク質遺伝子を挿入したマウス(L7-Creノックインマウス)を作製することにより、小脳プルキンエ細胞、眼の双極細胞における遺伝子操作を可能にするシステムを開発を行った。Creタンパク質が機能する細胞でLacZ遺伝子が発現するマウス(テスターマウス)とかけ合わせにより、L7-Cre遺伝子、テスター遺伝子を共に持つマウスを得た。このマウスをLacZ染色して、Cre機能の特異性を解析した。本年度は、さらに、小脳の領域ごとの組み換え率の解析を行った。また、発現させたCreタンパク質によるプルキンエ細胞への分裂及び維持に対する影響の有無を調べるためL7-Cre遺伝子をホモにもつマウスとwtマウスのプルキンエ細胞の密度の測定を行った。その結果、本研究で作製されたL7-Creノックインマウスにより、小脳全ての領域のプルキンエ細胞こ対してほぼ均一に遺伝子操作を行うことが可能なシステムが作製できた事、また発現させたCreタンパク質による細胞の維持および分裂への影響も無いことを明らかにした。2.P/Q型電位依存性Ca2+チャネル機能の解析本研究のもう一つの目的は、P/Q型電位依存性Ca2+チャネルをコードする電位依存性Ca2+チャネルα1A遺伝子機能を全ての時期、組織で欠失した(ノックアウト)マウス、およびCreタンパク質の働きにより時期、組織特異的に電位依存性Ca2+チャネルα1A遺伝子を欠失した(コンディショナルノックアウト)マウスを作製して機能を解析することである。作製したα1A遺伝子ノックアウトのヘテロマウス同士のかけ合わせにより得られたノックアウトマウスは、Kisunら(1999)による報告と同様に運動失調てんかん発作を示し、約3週で致死の形質を示した。現在、ヘテロマウスに対して体重、筋力、ロータロッドによる運動調節機能の解析など形質に異常が無いか解析中である。loxP配列でα1A遺伝子の第1エクソンを挟んだ構造をもち、コンディショナルノックアウトを可能とするマウスを作製するためのコンストラクションを行い得られた遺伝子をES細胞に導入、ヘテロマウス及びその掛け合わせによりホモマウスを得た。しかしながら、作製されたホモマウスは、Creタンパクの発現無しに運動失調を伴う形質を示していた。現在、発現している遺伝子の量、構造の解析を行い、運動失調との関係を解析している。1.L7-Creノックインマウスの作製・解析本研究における目的の一つは、小脳プルキンエ細胞、眼の双極細胞特異的な発現をするL7遺伝子のコドンにCreタンパク質遺伝子を挿入したマウス(L7-Creノックインマウス)を作製することにより、小脳プルキンエ細胞、眼の双極細胞における遺伝子操作を可能にするシステムを開発する事にある。そこで、L7-Creノックインマウスを作製するとともに、このマウスにおけるCreタンパク質の発現、機能の時期、組織の特異性を解析した。その結果、成体において、LacZ染色された組織は、小脳のプルキンエ細胞、眼の網膜の双極細胞と光受容細胞で検出された。そこで、小脳プルキンエ細胞での、Creタンパク質による組み換えの時期および組み換えの割合についてさらに詳しい解析を行った。その結果、成体の小脳のプルキンエ細胞の95%以上で組み換えがおこっていること、胎児において、16.5日胚で0%、17.5日胚で42.9%、18.5日以降の胚では100%の胚で組み換えがおこることが明らかとなった。現在、引き続き、眼における組み換えのおこる時期および細胞の解析を行っている。また、RTPCR法によりCre遺伝子発現の特異性を調べた結果、小脳、眼球以外の組織での発現は、検出されなかった。以上の結果から、本研究の目的の一つである、小脳プルキンエ細胞、眼の網膜特異的に遺伝子改変を行うためのL7-Creマウスの作製することができたと考えられる。2.P/Q型電位依存性Ca2+チャネルの小脳プルキンエ細胞における機能解析本研究のもう一つの目的は、P/Q型電位依存性Ca2+チャネルをコードする電位依存性Ca2+チャネルα1A遺伝子機能を全ての時期、組織で欠失した(ノックアウト)マウス、およびCreタンパク質の働きにより時期、組織特異的に電位依存性Ca2+チャネルα1A遺伝子を欠失した(コンディショナルノックアウト)マウスを作製して機能を解析することである。現在、電位依存性Ca2+チャネルα1A遺伝子ノックアウトのへテロマウスを得てノックアウトマウスの解析に向けてヘテロマウス同士のかけ合わせを行っている。また、相同組み換えにより得られたES細胞からコンディショナルノックアウトマウスのキメラマウスを得た。現在、このキメラマウスとB6系統のマウスとかけ合わせを行っている。

Creタンパク質が機能する細胞でLacZ遺伝子が発現するマウス(テスターマウス)とかけ合わせにより、L7-Cre遺伝子、テスター遺伝子を共に持つマウスを得た。このマウスをLacZ染色して、Cre機能の特異性を解析した。本年度は、さらに、小脳の領域ごとの組み換え率の解析を行った。また、発現させたCreタンパク質によるプルキンエ細胞への分裂及び維持に対する影響の有無を調べるためL7-Cre遺伝子をホモにもつマウスとwtマウスのプルキンエ細胞の密度の測定を行った。その結果、本研究で作製されたL7-Creノックインマウスにより、小脳全ての領域のプルキンエ細胞こ対してほぼ均一に遺伝子操作を行うことが可能なシステムが作製できた事、また発現させたCreタンパク質による細胞の維持および分裂への影響も無いことを明らかにした。2.P/Q型電位依存性Ca2+チャネル機能の解析本研究のもう一つの目的は、P/Q型電位依存性Ca2+チャネルをコードする電位依存性Ca2+チャネルα1A遺伝子機能を全ての時期、組織で欠失した(ノックアウト)マウス、およびCreタンパク質の働きにより時期、組織特異的に電位依存性Ca2+チャネルα1A遺伝子を欠失した(コンディショナルノックアウト)マウスを作製して機能を解析することである。作製したα1A遺伝子ノックアウトのヘテロマウス同士のかけ合わせにより得られたノックアウトマウスは、Kisunら(1999)による報告と同様に運動失調てんかん発作を示し、約3週で致死の形質を示した。現在、ヘテロマウスに対して体重、筋力、ロータロッドによる運動調節機能の解析など形質に異常が無いか解析中である。loxP配列でα1A遺伝子の第1エクソンを挟んだ構造をもち、コンディショナルノックアウトを可能とするマウスを作製するためのコンストラクションを行い得られた遺伝子をES細胞に導入、ヘテロマウス及びその掛け合わせによりホモマウスを得た。しかしながら、作製されたホモマウスは、Creタンパクの発現無しに運動失調を伴う形質を示していた。現在、発現している遺伝子の量、構造の解析を行い、運動失調との関係を解析している。
移植造血幹細胞の骨髄定着に関与する間質細胞接着因子の研究

1.ヒト骨髄間質細胞株KM-101細胞膜中のmannose-rich fractionを免疫源として作製したマウスモノクローナル抗体STR-50,STR-68の2クローンは,immunoisolation法により血小板gpIIb/IIIaと同様の分子量をもつ蛋白を認識した。しかし抗原量が極めて微量であるため,蛋白の同定のために抗原量を増やして検討中である。2.ホ-ミング・レセプターを介した骨髄間質細胞と造血幹細胞の接着を表現する系を確立するための基礎実験から,細胞接着にはカルシウム,cell viabilityが必須であり,またT細胞関連抗原の必要性が示唆された。3.一方,2.の系はSTR-50,STR-68の存在に影響を受けなかった。モノクローナル抗体は現在順次作成中であり,新たな抗体も加えてスクリーニングを行う予定である。4.健常ヒト骨髄単核細胞を,KM-101と接着させた結果,約2%の細胞が幹細胞と考えられるCD34_+/lin_-細胞であった。これは健常ヒト骨髄中のCD34_+/lin_-細胞の割合と比較して有意に高く,確立された系は幹細胞を濃縮すると考えられた。またCD3_+細胞が6%接着しており,2.の結果と併せ,今後ホ-ミングレセプターとT細胞関連抗原との関連を調べる予定である。
スキルス胃癌幹細胞制御におけるTGF-βの機能解析

スキルス胃癌の中には、5-8%の割合でアルデヒド脱水素酵素ALDH1発現する画分があるが、この画分に含まれる細胞群は高い腫瘍形成能、自己複製能、多分化能を有することがわかった。マイクロアレイを用いてALDH1陽性細胞の遺伝子発現解析を行った結果、REG4が新たな癌幹細胞のマーカーとして同定された。スキルス胃癌細胞に発現しているREG4を標的とすることで、同疾患の新たな治療戦略が創出されることが期待される。癌研究会癌化学療法センター基礎研究部、大阪市立大学医学部腫瘍外科、安田女子大学生命薬学講座との共同研究を行い、複数種のスキルス胃癌細胞株を入手し、in vitro実験およびin vivo実験による解析を行った。同癌細胞内には一定の確率でSide Population(SP)細胞が存在するが、このSP細胞は腫瘍形成能に長け、自己複製能を有するなど、癌幹細胞様の性格を有していることを発見した。SP細胞はABCトランスポーターのひとつであるABCG2により、色素Hoechst33342を排出する特性を有しているが、ABCG2遺伝子の転写調節にはTGF-betaシグナルが深く関与していることも示唆された。クロマチン免疫沈降実験から、スキルス胃癌細胞では、TGF-betaの下流で転写因子SmadがABCG2遺伝子のプロモーター領域もしくはエンハンサー領域に直接的に結合することで、この遺伝子の転写が調節されていることも見出された。しかしながらRNA干渉法を用いて、スキルス胃癌細胞のABCG2発現をノックダウンした場合でも、造腫瘍活性が完全に喪失されることはなく、他の重要な標的の存在も想定されている。これらの研究成果は、第69回日本癌学会総会で学会報告し、Oncogene誌で論文報告を行った。これまでに、スキルス胃癌において癌幹細胞活性を有する集団を効率よく濃縮した報告はなく、今後は難治性悪性腫瘍であるスキルス胃癌の先導的な研究展開を見込んでいる。癌研究会癌化学療法センター基礎研究部、大阪市立大学医学部腫瘍外科、安田女子大学生命薬学講座との共同研究を行い、複数種のスキルス胃癌細胞株ならびにヒトスキルス胃癌組織を入手し、ABCG2、ALDH1などの癌幹細胞マーカーの発現とその発現制御機構に関して解析を行った。スキルス胃癌細胞内には一定の確率でABCG2発現細胞、もしくはALDH1陽性細胞が存在することが確認された。これらの細胞群は、腫瘍形成能に長け、自己複製能を有するなど、癌幹細胞様の性格を有していることを発見した。さらにABCG2遺伝子レベルやALDH1遺伝子の発現レベルは、TGF-betaにより負に制御されていることがわかった。特にクロマチン免疫沈降実験から、スキルス胃癌細胞では、TGF-betaの下流で転写因子SmadがABCG2遺伝子のプロモーター領域もしくはエンハンサー領域に直接的に結合することで、この遺伝子の転写が調節されていることも見出された。またヒトスキルス胃癌原発腫瘍組織では、Smadの発現レベルとALDH1の発現レベルが逆相関していることも判明した。次にcDNAマイクロアレイから、スキルス胃癌中のALDH1陽性細胞の遺伝子発現をプロファイリングし、ALDH1陽性細胞の腫瘍形成に重要な遺伝子の探索を試みた。この結果、複数種のスキルス胃癌細胞由来のALDH1陽性細胞ではREG4遺伝子の発現レベルが亢進していることが判明した。ALDH1陽性細胞に発現しているREG4をノックダウンすることで、ALDH1陽性細胞の造腫瘍活性が大きく低下することから、REG4が新規分子標的となるとことが示唆された。
レセプト等既存データを活用したマルチレベル解析によるジニ係数と気分障害発症の関連

本研究の目的は、近隣レベルの地域内格差と気分障害の発生の関連を明らかにすることである。地方自治体から提供された診療報酬明細書データ、税情報、居住地データ等を蓄積し、データベースを作成した。Geographic Information System (GIS)を用いて、徒歩30分圏内のジニ係数を求め、近隣レベルの地域内格差の指標とした。これらの情報を突合し、解析用データセットを作成し、マルチレベルロジスティック回帰分析により、ジニ係数と気分障害の発生の関連を調べた。従属変数は、追跡期間3年間の気分障害の発生、独立変数は、性別、年齢(個人レベル変数)、世帯のタイプ、世帯等価所得(世帯レベル変数)、徒歩30分圏内のジニ係数、人口、医療機関数、平均所得(地域レベル変数)である。解析対象者は116,658人であった。マルチレベル解析の結果、近隣レベルの地域内格差は気分障害の発生と有意な関連を示さず、その結果は、世帯等価所得を補正しても変化しなかった。また、ジニ係数と世帯等価所得との交互作用も有意ではなく、地域内格差の影響は低所得者と高所得者で異なるとは言えなかった。一方、低所得であることそれ自体は、気分障害の発生の増加と有意にかかわっており、貧困対策の重要性が示唆された。本研究結果は、第11回ヨーロッパ公衆衛生学会(スロベニア、2018年11月28日12月1日)で報告した。また、結果は論文としてまとめ、Social Psychiatry and Phychiatric Epidemiologyに投稿し、受理された。現在、オンラインで論文が出版されている状態である。退職による資格喪失のため、研究実施期間を1年短縮することとなったが、当初の目的は達成することができた。対象としている国民健康保険被保険者の2013年4月から2016年3月に提出された医科入院外レセプト(のべ6,071,964件)、医科入院レセプト(のべ136,271件)、2012年度国民健康保険資格及び所得情報(249,308件)を用いて解析用データセットを作成した。近隣レベルのGini係数を求めるため、ArcGIS ver.10.5.1を用いて徒歩30分圏内のGini係数を求めた。所得の分布は、株式会社ゼンリンジオインテリジェンスが販売している「年収階級別世帯推計町丁・字等別データ2013」を、道路網データはesriジャパン株式会社が販売している「ArcGISデータコレクション道路網千葉県版2016」を用いた。医療機関へのアクセスの良さの指標は、医療経済機構が公開している全国保険医療機関一覧(2014年度版)を用いた。2012年度中ずっと国民健康保険に加入していた20-69歳の被保険者は159,812人であった。そのうち、住所が不明であった204人、徒歩2012年度中に既に「気分障害」のレセプトを有してた5,288人、完全に追跡できなかった41,394人は対象から除外し、最終解析対象者は112,926人とした。追跡期間3年間の間に、新たに「気分障害」のレセプトを発生させた人は1,581人(1.4%)であった。来年度以降は、マルチレベルロジスティック回帰(1次レベル:地域、2次レベル:世帯、3次レベル:個人)を用いて、Gini係数と気分障害発生の関連を調べ、近隣レベルの地域内格差が精神疾患の発生にかかわるか否か明らかにする。さらに、世帯レベルの所得とGini係数の交互作用も明らかにし、近隣レベルの地域内格差の影響が、世帯の所得により異なるか否かも明らかにする。結果をまとめ、論文として公表することを目指す。「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の改訂に伴い、当該自治体との協議の結果、2017年度のデータ提供は行われないこととなった。したがって、本研究に使用するレセプト等のデータは、2016年3月提出分までとする。解析データは既にそろっているため、蓄積されたデータを用いて解析用データセットの作成を終えた。解析対象者の選定、データクリーニングを今年度実施したため、今後は最終的な統計解析と論文作成を残すのみとなっている。

一方、低所得であることそれ自体は、気分障害の発生の増加と有意にかかわっており、貧困対策の重要性が示唆された。本研究結果は、第11回ヨーロッパ公衆衛生学会(スロベニア、2018年11月28日12月1日)で報告した。また、結果は論文としてまとめ、Social Psychiatry and Phychiatric Epidemiologyに投稿し、受理された。現在、オンラインで論文が出版されている状態である。退職による資格喪失のため、研究実施期間を1年短縮することとなったが、当初の目的は達成することができた。マルチレベル解析を用いて、ジニ係数で判断した地域内格差と気分障害の発生の関連を明らかにする。結果をまとめ、論文として公表する準備を行う。「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の改訂に伴い、当該自治体との協議の結果、2017年度のデータ提供は行われないこととなった。想定していたシステム改修を実施する必要がなくなった。解析用データは既に蓄積されている状態であるので、論文作成および学会発表を前倒しで実施していく予定であり、来年度はその費用が必要となる。
金属薄膜の電気・熱的特性に及ぼす水素の影響　－新しい水素センサの開発を目指して－

本研究は,金属薄膜の電気的・熱的特性に及ぼす水素の影響を定量的に明らかにするとともに,その結果に基づいて水素センサの開発の可能性を検討した.精密な暴露実験を行うための水素ガス暴露用真空容器とガス供給システムを設計製作した.白金薄膜で作られたMEMSセンサを用いて,その電気的・熱的特性に及ぼす水素ガスへの暴露時間,ガス圧力,センサ温度等の影響を調べた.その結果,白金薄膜の電気抵抗値は水素暴露により3%低下し,その後ガスを加圧しても1.0MPaまでは一定の値を示した.さらに,電気抵抗値の低下は不可逆であることが示された.本研究では,金属薄膜で作られたセンサを用いて,その電気的・熱的特性に及ぼす水素ガスへの暴露時間,ガス圧力(水素分圧),センサ温度等の影響を実験的に明らかにする.そして,水素ガス暴露の影響の有無を明らかにするとともに,その再現性,可逆性などを定量的に評価し,常温駆動型水素漏洩センサの新規開発を試みる.平成27年度は,以下に示す研究を遂行した.1水素ガス暴露用真空容器およびガス供給システムの確立:白金薄膜MEMSセンサに水素ガスを定量的に暴露させるため,水素ガス暴露用真空容器の作製を行った.水素ガス暴露用真空容器は,申請者所属研究室が所有していた恒温真空チャンバーを基にガス導入配管,熱電対や温度指示計および試料固定用セラミック板を新たに取り付け,改良を施した上で作製した.2MEMSセンサの作製:白金薄膜MEMSセンサの作製に必要な装置,機材は所属機関がすべて所有していたため,滞りなくMEMSセンサを作製することができた.なお,センサ発熱部分となる微小薄帯のサイズ寸法は,予備実験の水素ガス暴露により白金薄膜の特性が変化した時と同じく,長さ10μm,幅500nmとして作製を行った.3水素ガスの暴露が白金薄膜の電気的,熱的特性に与える影響の評価:金属薄膜MEMSセンサに水素ガスを暴露させ,物性変化の始まりから収束までの過程を定量的に明らかにするため,まずは暴露前後の金属薄膜の電気的,熱的特性の変化に焦点を絞り実験を遂行し,特性変化の再現性および可逆性を含めて検証している.交付申請書に記載していたとおり,水素ガス暴露用真空容器およびガス供給システムの確立,MEMSセンサの作製は終えており,現在は水素ガスの暴露が白金薄膜の特性に与える影響を調査するとともに結果の再現性について確認している状況である.研究は概ね計画どおりに遂行していると判断できる.本研究では,金属薄膜で作られたセンサを用いて,その電気的・熱的特性に及ぼす水素ガスへの暴露時間,ガス圧力(水素分圧),センサ温度等の影響を実験的に明らかにする.そして,水素の影響の有無を確認するとともに,その再現性,可逆性などを定量的に評価し,常温駆動型水素漏洩センサの新規開発を試みる.平成28年度は,水素ガスの暴露が白金薄膜の電気的,熱的特性に与える影響の評価を行った.作製した真空容器を用い,金属薄膜MEMSセンサに水素ガスを暴露させ,物性の変化の始まりから収束までの過程を定量的に明らかにするため1暴露前の金属薄膜の電気的,熱的特性,2水素ガス暴露後の電気的特性の経時変化,3特性変化の再現性および可逆性,4実験パラメータの変化(センサの測定温度,ガス暴露圧力)の項目について評価を行っている.現在,水素ガス暴露による影響として,白金薄膜MEMSセンサが水素に曝されることで電気抵抗値が約1%程度低下すること,暴露圧力を0.2MPaから1.0MPaに昇圧させても白金薄膜MEMSセンサの電気抵抗値には変化が見られず概ね一定の値を示すことを確認した.さらに,白金薄膜MEMSセンサに水素を暴露させ続けても3日まではその特性が変化しないことを確認した.当初の研究計画通り,現在,MEMSセンサに水素ガスを暴露させ,物性の変化の始まりから収束までの過程を定量的に明らかにするため,各測定項目について評価を行っている.現在,水素ガス暴露による影響としてMEMSセンサの電気抵抗値が約1%低下すること,暴露圧力を上昇させても電気抵抗値に変化が見られないことを確認した.研究は概ね計画どおりに遂行していると判断できる.本研究では,金属薄膜で作られたセンサを用いて,その電気的・熱的特性に及ぼす水素ガスへの暴露時間,ガス圧力(水素分圧),センサ温度等の影響を実験的に明らかにする.そして,水素の影響の有無を確認するとともに,その再現性,可逆性などを定量的に評価してメカニズムを解明する.研究最終年度の平成29年度は,前年度に引き続き水素ガス暴露用真空容器とガス供給システムを用いて水素ガスの暴露が白金薄膜の電気的,熱的特性に与える影響を明らかにした.水素ガスへの長時間暴露の影響は暴露開始から12日間に渡ってほぼ安定しており,曝露前後での温度上昇の差は0.2K程度しかなかったため,白金薄膜マイクロビームセンサを水素検知器として応用することは可能であると考えられる.一方で,センサの電気的特性は水素ガスへの暴露により電気抵抗値が約1%低下すること,また抵抗温度係数は約3%低下することが確認された.さらに,水素中での電気的特性は曝露実験前の電気的特性へと戻ることは無く,水素を導入してすぐ見られた電気抵抗値が低下する現象は不可逆であった.

したがって,電気的特性の変化はセンサの温度上昇量には影響を及ぼしておらず,白金マイクロビームセンサを水素検知器として応用することは可能であると考えられる.次に,水素ガスの暴露に伴う電気的特性の変化は水素ガス以外の気体を用いた実験には見られないことから,水素特有の反応であることが考えられる.センサの周囲気体の熱伝導率の変化を捉える本方式の水素センサにとって水素特異的に反応が起こることは,新しい水素センサの開発に非常に有用な知見となる.本研究は,金属薄膜の電気的・熱的特性に及ぼす水素の影響を定量的に明らかにするとともに,その結果に基づいて水素センサの開発の可能性を検討した.精密な暴露実験を行うための水素ガス暴露用真空容器とガス供給システムを設計製作した.白金薄膜で作られたMEMSセンサを用いて,その電気的・熱的特性に及ぼす水素ガスへの暴露時間,ガス圧力,センサ温度等の影響を調べた.その結果,白金薄膜の電気抵抗値は水素暴露により3%低下し,その後ガスを加圧しても1.0MPaまでは一定の値を示した.さらに,電気抵抗値の低下は不可逆であることが示された.今後は当初の計画どおり,引き続き水素ガスの暴露が白金薄膜の特性に与える影響の定量的評価を行う.白金薄膜の物性の変化の始まりから収束までの過程を定量的に明らかにするため,センサの測定温度,水素ガス暴露の圧力,水素分圧をパラメータとしてセンサ特性の変化を評価する.暴露実験から得られた特性変化メカニズムに応じて柔軟に研究計画を修正し,水素漏洩検知センサの確立を目指す.センサ特性の安定性が確認された場合は,金属薄膜MEMSセンサを水素漏洩検知に応用することを目指し,間欠的サンプリングによる常温駆動型水素漏洩センサの新規開発を試みる.また,水素ガス暴露によりセンサ特性の変化が認められた場合は,金属薄膜の成膜方法の変更,薄膜の改質を行い暴露による影響を低減する成膜手法を考案する.前年度に引き続き,水素ガスの暴露が白金薄膜の電気的,熱的特性に与える影響の評価を行うために,影響の可逆性について調査を行い,その特性に応じて水素漏洩検知センサへの応用を検討する.熱工学当初の使用予定額と実績の差の主たる要因は,計画調書の段階で申請していたマルチガスアナライザーが予算減額のため購入できず,支出しなかったことにある.当初の使用予定額と実績の差の主な要因は,計画調書段階で申請していたマルチガスアナライザーが予算減額のために購入できず,支出しなかったことにある.次年度実験計画の遂行におけるMEMS作製に関わる消耗品の購入や水素暴露によるセンサ特性変化に伴って変更される研究計画に応じて使用する計画である.次年度研究実施計画の遂行におけるMEMSセンサ作製に関わる消耗品やセンサの特性を評価するために用いる九州大学中央分析センターの装置利用料に充てて,研究遂行の質を高めるために使用する計画である.
発達期視覚野可塑性の分子メカニズム(神経突起伸展制御分子Cdk5の役割)

これまでにCdk5阻害によりBDNFタンパク質量は影響を受けないことが明らかとなったので、本年度は、片眼遮蔽による眼優位性の可塑的変化を起こした場合に、(1)Cdk5が発達期視覚野の可塑性に必要であるのか、(2)Cdk5活性が発達によりどのように変化するのか(臨界期に多いのか)、(3)成熟期においてCdk5活性阻害分子(Rho kinase)の阻害により可塑性を再生できるのか、の以上3点を明らかにすることを目的として実験をおこなった。(1)臨界期の幼若動物を用いて、大脳皮質一次視覚野にCdk5阻害剤を浸透圧ミニポンプを用いて持続注入。24時間後に片眼を遮蔽し、さらに4日後に注入部位周辺から金属電極を用いて電気生理学的に記録を行うことにより眼優位性の変化が阻害されるかを調べた。結果、Cdk5が発達期視覚野の可塑性に必要であることが明らかとなった。(2)臨界期を含む幼若期から成熟期まで様々な週齢の動物の一次視覚野を取り出し、ウエスタンブロッティング法を用いてCdk5活性の発達変化を調べた。ウエスタンブロッティング法は立ち上がり、実験をおこなっている最中であり、現在、nを追加中である。(3)成熟動物を用いて、大脳皮質一次視覚野にCdk5活性阻害分子(Rho kinase)阻害剤を浸透圧ミニポンプを用いて持続注。24時間後に片眼を遮蔽し、さらに13日後に注入部位周辺から金属電極を用いて電気生理学的に記録を行うことにより眼優位性の変化がおこるようになるかを調べた。結果、Rho kinase阻害により成熟期に視覚野の可塑性を一部再生することができた。しかし、再生の程度が完全ではないので、現在、フォルスコリンによるPKA活性化とRho kinase阻害剤を併用することにより、成熟期に幼若期同様の完全な可塑性機能再生を試みているところである。本年度は、片眼遮蔽による眼優位性の可塑的変化を起こした場合に、(1)Cdk5が発達期視覚野の可塑性に必要であるのか、(2)可塑的変化を起こさせた時にCdk5活性が視覚野のどこでどのように変化するのか、(3)Cdk5阻害によりBDNFタンパク質量が変化しないか、の以上3点について調べた。(1)臨界期の幼若動物(ラット)を用いて、麻酔、無菌条件下で大脳皮質一次視覚野にCdk5阻害剤を浸透圧ミニポンプを用いて持続注入する。48時間後に片眼を遮蔽し、さらに4日後に注入部位周辺から金属電極を用いて電気生理学的に記録を行うことにより眼優位牲の変化が阻害されるかを調べた。結果、Cdk5が発達期視覚野の可塑性に必要であることが明らかになりつつある。現在、実験数を増やすと共にブラインド実験にて確認中である。(2)臨界期の幼若動物と臨界期を過ぎた成熟動物の片眼を遮蔽して24時間後に動物を潅流固定し視覚野を含む切片標本を作成する。さらに、リン酸化Cdk5抗体等を用いて免疫組織化学染色を調べた。結果、Cdk5の活性化が皮質の2・3層に多く、片眼遮蔽により遮蔽眼投射領域で減少することが明らかになりつつある、現在、さらに発達によりどう変化するのか(可塑性の見られる幼若期のみに変化が起こるのか)についても調べている(ウエスタンブロッティング法による結果も明らかになりつつある)。(3)臨界期の幼若動物の一次視覚野にCdk5阻害剤2種類を浸透圧ミニポンプを用いて持続注入した。48時間後に視覚野を取り出し、2部位酵素免疫測定法を用いてBDNFタンパク質量を測定した。結果、Cdk5阻害剤による可塑性への効果がBDNF変化を伴わないことが明らかになった。

結果、Rho kinase阻害により成熟期に視覚野の可塑性を一部再生することができた。しかし、再生の程度が完全ではないので、現在、フォルスコリンによるPKA活性化とRho kinase阻害剤を併用することにより、成熟期に幼若期同様の完全な可塑性機能再生を試みているところである。
興奮性、および抑制性シナプス制御の分子機構と脳発達障害について

自閉症患者に変異が確認されたGタンパク結合受容体(GPR)の機能と社会行動性との関連を調べるため、去年度は、grp85の欠損(KO)マウスに焦点をあて、脳での病態変化を解析したところ、海馬における抑制性シナプス受容体であるGABA_B受容体の発現量の減少が認められた。本年度、さらにWTとKOマウスからの海馬神経細胞培養系を用いて、抑制性シナプスにおけるGABA_B受容体の発現変化を検討した。その結果、WTマウスと比べて、gpr85KOの方では、抑制性シナプスにおけるGABA_B受容体の発現が有意に減少された。興奮性シナプスマーカーであるPSD95では、有意な変化がなかった。一方、Western Blotting法を用いて、GABA_B受容体の結合蛋白であるKCTD12の発現を検討した結果、海馬におけるKCTD12は、WTマウスと比べて、gpr85KOマウスの方が有意に増加された。GABAの合成酵素であるGAD65/67の発現については、WTとKOマウスの差がなかった。そして、興奮性シナプスマーカーであるSynapsin Iにおいても、差がなかった。こういった結果から、gpr85KOマウスが海馬における抑制性神経の障害が存在することが分かった、gpr85受容体が海馬における抑制性シナプス伝達と関連すると考えられる。Gタンパク結合受容体(GPR)はオキシトシン受容体、セクレチン受容体、シナプス受容体以外にも多くの機能不明な受容体(オーファン受容体)の存在が知られている。GPRの機能と社会行動性との関連を調べるため、本年度は、grpの欠損(KO)マウスに焦点をあて、脳での病態変化を解析した。形態学と病理学の手法により、grpkOマウスは、WTマウスと比べて、脳のサイズが大きく、側脳室が拡大する傾向が観察された。Gprの発現が高い脳部位である海馬では、gprKOマウスの方がWTマウスより明らかに大きくなっていた。Western Blottingの結果では、海馬における抑制性シナプス受容体であるGABA_B受容体の発現量の差が観察され、KOマウスでは有意に低下が認められた。一方、Synaptophysinの発現量の差は観察されなかった。これらの結果から、海馬でのgpr受容体のシグナル伝達系がなんらかの分子機構を介して、抑制性シナプス受容体であるGABA_B受容体の発現量を調節していると考えられる。今後、WTとKOマウスからの神経細胞培養系を用いて、抑制シナプスの変化を調べ、gprの機能と抑制性シナプス、社会行動性との関連を明らかにする予定である。GPRの機能と社会行動性との関連を調べるため、去年度は、grp85の欠損(KO)マウスに焦点をあて、脳での病態変化を解析したところ、海馬における抑制性シナプス受容体であるGABA_B受容体の発現量の異常が見られた。本年度では、されに、WTとKOマウスからの海馬神経細胞培養系を用いて、抑制シナプスの変化を調べた。その結果、gpr85KOマウスは、WTマウスと比べて、海馬における抑制シナプスの数が減少され、興奮シナプスでは、明らかな変化がなかった。また、海馬におけるGABAの合成酵素であるGAD65/67の発現でも、gpr85KOマウスの方がWTマウスより有意に減少された。こういった結果から、gpr85KOマウスが海馬における抑制性神経の障害が存在することが分かった、gpr85受容体が海馬における抑制性シナプス伝達と関連する可能性が高いと考えられている。今後、さらに、gprWTとKOマウスの行動変化を調べて、gprの機能と抑制性シナプス、社会行動性との関連を明らかにする予定である。本研究は、自閉性障害などの病因解明に役立つことになると考えている。
性同一性障害とスポーツ　～治療に伴う運動能力変化と競技スポーツへの参加～

性同一性障害の人の体力・運動能力測定を前年度に引き続き実施した。これまでに測定に協力していただいたのは20歳代のトランス女性で、全員がホルモン療法を受けていた。測定を行った人の体格、体力・運動能力測定の結果は、同年代の男性・女性の基準値がオーバーラップしている範囲内であったが、測定数が少ないため、さらに例数を増やして検討を行う必要がある。また、性同一性障害・トランスジェンダーの人がマラソン大会に参加することについてのアンケート調査を、大会の主催者を対象として実施した。449件(回収率47%)の回答のうち、時間計測を行っていて男女別の種目があるとの回答があった395大会について分析した。これまでに性同一性障害・トランスジェンダーの人が参加したことがあるとの回答が14大会(3.6%)からあった。もし、性同一性障害・トランスジェンダーの人から「男女どちらのカテゴリーで参加可能か」との問い合わせがあった場合、どう回答するかを聞いたところ、「本人の申告する性別で参加してもらう」が約4割で最も多く、次いで「その人の状況に応じて判断する」「戸籍上の性別で参加してもらう」の順であった。また、性同一性障害・トランスジェンダーの人がマラソン大会に参加する場合に問題が生じる可能性があることとして、約8割が「更衣室」を、約6割が「トイレ」「上位入賞時の扱い」「男女どちらのカテゴリーで参加するか」と回答していた。マラソンは順位を争う競技スポーツの側面と、多くの市民ランナーが参加する健康スポーツの側面とを有している。マラソン大会の主催者は健康スポーツの観点から多くの人に本人の希望に添った形で参加してもらいたいとの思いがある一方で、競技スポーツの観点から競技の公平性を保つために、どのような条件で性同一性障害・トランスジェンダーの人の参加を認めるのがよいのかが課題であると考えているものと思われた。性同一性障害・トランスジェンダーの人の体力・運動能力測定を行うため、研究協力者を募っているが、検討に十分な人数の協力者をまだ得ることができていない。性同一性障害・トランスジェンダーの人の体力・運動能力測定を継続して実施する。なお、これまでに検討に十分な人数の協力者をまだ得ることができていないため、より簡便でどこでも実施可能な方法での体力測定を新たに計画に加えることにより、測定数を増やす予定である。また、性同一性障害・トランスジェンダーの人たちが競技スポーツに参加することに関してのアンケート調査を、当事者および一般の人を対象として実施する。本研究の主たる目的は、性同一性障害に対する治療により体力・運動能力がどのように変化するか、また、一般の男性・女性のそれにどの程度近似するかを検討することである。一般の人との比較を行うにあたっては、体力・運動能力は性・年齢とともに変化するため、年齢をそろえて比較をすることが必要である。と同時に、それ以外の因子との関連も考える必要があるため、まず、今回の研究で測定すべき項目について検討した。その結果、体格が性別移行しようとしている性別の体格と有意に異なる可能性があり、そのために体力・運動能力の差が生じる可能性が考えられた。また、性同一性障害の治療により、体組成や筋肉量・骨量が変化し、体力・運動能力の変化をもたらす可能性があるとも考えられ、これらについても併せ測定する必要がある。そこで、測定を委託する健康運動施設にこれらの項目について測定していただけるよう依頼し、承諾を得た。また、一般の人の性・年齢別の体力・運動能力測定値についての分析データはあったが、体格・体組成・骨量などについての分析データはなかったため、この分析を行い、性同一性障害の人の測定値と比較・検討できる準備を整えた。また、調査協力者の募集、および、体力・運動能力測定などの実施について、研究倫理委員会の承認を得、協力者の募集を開始した。また、運動施設や一般の人を対象としたアンケート調査票を作成し、調査の準備を整え、翌年度に調査票発送予定としている。本務における職位、職責が変わったため、本年度前半は当初予定していた研究時間を確保することが難しく、研究進捗に遅れが生じた。本年度後半からは研究時間を確保することができるようになり、本年度内に性同一性障害で治療中の人を対象とした測定・調査の準備を整えることができた。また、協力者の募集を開始したところ、協力を申し出てくださった方もあり、日程などの調整を行っている。また、運動施設などを対象とした質問紙調査についても、本年度後半には調査票の作成が終了して、発送準備を整えることができた。しかし、年度末・年度初めは調査に回答していただく施設の担当者が異動される可能性のある時期であり、調査時期としては適当とは考えられないため、翌年度に入ってからの発送予定としている。性同一性障害の人の体力・運動能力測定を行った。測定に協力していただいたのは20歳代のMTF(男性から女性へ移行しようとしている人)で、全員が20歳前後からホルモン療法を開始していた。体格的には同年代の女性の基準範囲内に入っており、体力・運動能力測定の結果も一般的な同年代の男女の基準範囲がオーバーラップした範囲内であった。また、性同一性障害の人の施設利用についてのアンケート調査を、全国の健康運動施設と障害者優先・専用運動施設を対象に実施し、181施設(38%)から回答を得た。現在、あるいは以前に性同一性障害の人の利用があった施設が27施設(15%)あった。

性同一性障害の人から、移行したいと望んでいる側(MTFなら女性側、FTMなら男性側)の設備を利用できるか問い合わせがあった場合の対応としては、本人の状況などを確かめて個別に判断するとの回答が約6割を占めた。次いで、戸籍が変わっていれば利用可能との回答が2割弱あり、外見に違和感がないほうが利用可能とする回答が多かった。また、トイレや更衣室等の使用についてトラブルになる可能性が一般の利用者と比べて高いと思うとの回答が7割弱認められた。それ以外の事項についてトラブルになる可能性については5割弱が一般の人よりも高いと思うと回答していたが、同時に調査した発達障害や認知症の人についての同様の設問よりは低い値であった。運動施設を対象としたアンケート調査から、トイレや更衣室など男女別に分かれる設備の利用時に問題が生じる可能性があるが、多目的トイレや個室の使用などにより回避しうる可能があるものと考えられた。実際に、性同一性障害の人の利用があった施設から、そのような対応により問題なく利用していただけたとのコメントもあった。性同一性障害の人の体力・運動能力測定を行うため、研究協力者を募っているが、予定していた人数の協力者を得ることができなかった。性同一性障害の人の体力・運動能力測定を前年度に引き続き実施した。これまでに測定に協力していただいたのは20歳代のトランス女性で、全員がホルモン療法を受けていた。測定を行った人の体格、体力・運動能力測定の結果は、同年代の男性・女性の基準値がオーバーラップしている範囲内であったが、測定数が少ないため、さらに例数を増やして検討を行う必要がある。また、性同一性障害・トランスジェンダーの人がマラソン大会に参加することについてのアンケート調査を、大会の主催者を対象として実施した。449件(回収率47%)の回答のうち、時間計測を行っていて男女別の種目があるとの回答があった395大会について分析した。これまでに性同一性障害・トランスジェンダーの人が参加したことがあるとの回答が14大会(3.6%)からあった。もし、性同一性障害・トランスジェンダーの人から「男女どちらのカテゴリーで参加可能か」との問い合わせがあった場合、どう回答するかを聞いたところ、「本人の申告する性別で参加してもらう」が約4割で最も多く、次いで「その人の状況に応じて判断する」「戸籍上の性別で参加してもらう」の順であった。また、性同一性障害・トランスジェンダーの人がマラソン大会に参加する場合に問題が生じる可能性があることとして、約8割が「更衣室」を、約6割が「トイレ」「上位入賞時の扱い」「男女どちらのカテゴリーで参加するか」と回答していた。マラソンは順位を争う競技スポーツの側面と、多くの市民ランナーが参加する健康スポーツの側面とを有している。マラソン大会の主催者は健康スポーツの観点から多くの人に本人の希望に添った形で参加してもらいたいとの思いがある一方で、競技スポーツの観点から競技の公平性を保つために、どのような条件で性同一性障害・トランスジェンダーの人の参加を認めるのがよいのかが課題であると考えているものと思われた。性同一性障害・トランスジェンダーの人の体力・運動能力測定を行うため、研究協力者を募っているが、検討に十分な人数の協力者をまだ得ることができていない。