hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラファイト基板上のヘリウム吸着膜の摩擦の研究

マクロスケールでの摩擦法則はよく知られた物理法則である.しかし,原子スケールでの摩擦力の性質は理解されているとは言いがたい.近年,原子間力顕微鏡や水晶マイクロバランス等の新しい実験技術の開発によって,原子スケールの摩擦ではマクロスケールとは異なった振る舞いが観察されている.本研究では吸着膜の界面摩擦を決める重要な因子を明らかにすることを目的とし、グラファイト基板上のヘリウム吸着膜の界面摩擦を測定した。本研究を開始した当時QCM法による吸着膜の界面摩擦の測定では,水晶振動子上の電極が吸着基板を兼ねるという制約により金属基板上の吸着膜に限られていた.本研究では水晶振動子上の電極にグラファイト基板の圧着を行い試料を準備した.また比表面積が大きなグラフォイルを用いることで広い吸着面積が得られ,質量の小さいヘリウム原子でも摩擦力の変化を高精度に測定することが可能となった.測定の結果、次のことが明らかになった。(1)摩擦力の温度変化は、ヘリウム原子2原子層膜および3原子層膜において観測される。このとき高温域では摩擦力が大きく、低温域では摩擦力が小さい。(2)2原子層膜と3原子層膜を比較すると、3原子層膜の摩擦力が減少を始める温度が低い。これらの結果は界面摩擦の大きさを決める因子に吸膜着の構造的な乱れが重要であるという考えを定性的に支持するものである。ヘリウム吸着膜のこれら特徴的な摩擦現象は、界面摩擦の研究に重要な知見を与えるものである。マクロスケールでの摩擦法則はよく知られた物理法則である。しかし、原子スケールでの摩擦力の性質はよく理解されているとは言いがたい。近年、原子問力顕微鏡や水晶マイクロバランス等の新しい実験技術の開発によって、原子スケールの摩擦ではマクロスケールとは異なった振る舞いが観察されている。物理吸着膜に関して、Krimらは(J.Krim et al. PRL76(1996)803)、液体N_2温度でマイクロバランスを用いた測定を行い、貴金属の基板上のK_r原子単層膜の界面摩擦を報告している。本申請の研究は、おもにグラファイト基板上のヘリウム吸着膜を対象とし、.これまで報告された金属基板の界面摩擦との比較、また他の希ガス原子の吸着膜の比較から界面摩擦の性質を明らかにしょうとするものである。測定法は高感度にスリップ現象を観測できる水晶マイクロバランス(QCM)を採用した。これまでの研究で透過法を用いたQCM測定システムを構築し、初めてQCMにグラファイト基板を圧着する技術を開発した。実験により、QCM上のグラファイト基板でも1.5K付近で^4H_e薄膜の超流動転移を観測した。このとき観測された超流動の割合は吸着膜の液相に対して数10%の割合であった。これは、ねじれ振り子の測定によるグラファイト基板上の超流動の観測される割合が1%であるのに対し大きな値である。また、固相膜と考えられる面密度では、固相膜のスリップと考えられる共振振動数が増加が観測された。これら、QCM上のグラファイト基板のスリップ現象の観測は、物理吸着膜のすべり摩擦の研究に重要な知見を与えるものと考えられる。近年、原子間力顕微鏡や水晶マイクロバランス等の新しい実験技術の開発によって、マクロスケールとは異なった原子スケールの摩擦の振る舞いが観察されている。本研究では吸着膜の界面摩擦を決める重要な因子を明らかにすることを目的とした。実験では、これまでに特徴的なスリップ現象を報告したヘリウム吸着膜を選び、吸着基板としてグラファイト基板を選択した。水晶マイクロバランス(QCM)の振動子上にグラファイトを圧着する技術を開発することにより、非金属基板で初めて界面摩擦の測定にQCMを利用することが可能となった。測定の結果、グラファイト基盤上のヘリウム吸着膜の摩擦について次のことが明らかになった。(1)摩擦力の温度変化は、2原子層および3原子層において観測される。

(2)2原子層と3原子層を比較すると、3原子層の摩擦力が減少を始める温度が低い。これらの結果は界面摩擦の大きさを決める因子に吸膜着の構造的な乱れが重要であるという考えを定性的に支持するものである。ヘリウム吸着膜のこれら特徴的な摩擦現象は、界面摩擦の研究に重要な知見を与えるものである。
疲労やモチベーションなどの内的な状態により変化する脳の余裕度定量評価

これまで,疲労についての研究は数多くあるが,疲労の結果,人がミスしたりするのは,疲労により,脳の「余裕度」が少なくなっているからであると考えられる.しかし,この脳の余裕度を脳からダイレクトに推定するという試みはこれまでになされていない.本研究ではこの脳の余裕度をリアルタイムかつ定量的に脳波から推定する手法を確立することを目指す.脳波を用いた実験を行う場合は,ヘルシンキ宣言に則り,人体への安全性を十分に考慮した実験計画を立て,所属する機関の倫理委員会の承諾を得る.また研究参加者には事前にインフォームドコンセントを得た上で,いつでも研究参加者の希望で実験を中止できることを保証して実験を行う.これまで,疲労についての研究は数多くあるが,疲労の結果,人がミスしたりするのは,疲労により,脳の「余裕度」が少なくなっているからであると考えられる.しかし,この脳の余裕度を脳からダイレクトに推定するという試みはこれまでになされていない.本研究ではこの脳の余裕度をリアルタイムかつ定量的に脳波から推定する手法を確立することを目指す.脳波を用いた実験を行う場合は,ヘルシンキ宣言に則り,人体への安全性を十分に考慮した実験計画を立て,所属する機関の倫理委員会の承諾を得る.また研究参加者には事前にインフォームドコンセントを得た上で,いつでも研究参加者の希望で実験を中止できることを保証して実験を行う.
ヒト脳における異種感覚情報処理機構の解明

外部環境に対する迅速な適応を実現している異種感覚情報処理では,異種感覚刺激の変化に対して認知的・行動的な決定が行われる大分前から感覚活動の変調が見られ,その背景には低周波帯域を使用した感覚処理間の迅速な相互情報伝播が存在することが分かった.従って,異種感覚情報処理は単なる単一感覚処理に基づく上位集約処理ではなく,感覚処理間で情報をやり取りする下位連携処理でもあり,これによって迅速な適応を実現していると考えられた外部環境に対する迅速な適応を実現している異種感覚情報処理では,異種感覚刺激の変化に対して認知的・行動的な決定が行われる大分前から感覚活動の変調が見られ,その背景には低周波帯域を使用した感覚処理間の迅速な相互情報伝播が存在することが分かった.従って,異種感覚情報処理は単なる単一感覚処理に基づく上位集約処理ではなく,感覚処理間で情報をやり取りする下位連携処理でもあり,これによって迅速な適応を実現していると考えられた人間は,外部環境から取得した異なる複数の感覚情報(視覚・聴覚・体性感覚情報等)を,脳内で複合的に処理(異種感覚情報処理)することで,外部環境の変化に対して迅速に対処し適応している.平成22年度においては,視聴覚を中心に異種感覚および単一感覚情報処理に関する以下の検討を行った.異種感覚に関しては,報告者の先行研究において同定した視聴覚刺激の対応変化に対する早期脳活動について,視聴覚連合の成立度合いを変化させて脳磁界計測を行った.具体的には,視覚刺激として上/下に移動する縞模様刺激,聴覚刺激として2種類のトーンバースト(高/低)を使用し,視覚刺激と聴覚刺激の時間差によって視聴覚連合をコントロールした.このとき上方向と高音,下方向と低音が対応するよう連合ルールを設け,そのルールに反する視聴覚刺激に対する早期脳活動の計測を行った.その結果,視覚情報が聴覚情報に対して十分先行している場合においては,先行研究で報告されている左右の上側頭部のみならず,頭頂後頭部においても早期脳活動が観測され,連合の度合いに依存して各感覚野が他の感覚情報も処理していることが分かった.また単一感覚に関しては,聴覚刺激(和音等)や視覚刺激(運動刺激,概念喚起刺激等)を用いて,同一感覚内での組合せの変化に対する検討や連合知覚レベルでの検討を行った.更には,感覚統合障害の見地から感覚情報の統合機構に知見を得るため,予備的な行動計測による検討も行った.これらの得られた知見は,異種感覚的な刺激の変化から,早期脳活動の発現,認知・行動生成に至る一連の対処過程の基礎となるものであり,平成23年度以降の人間の異種感覚環境に対する適応原理の解明に大きく寄与するものである.人間は,外部環境から取得する異なる複数の感覚情報(視覚.聴覚・体性感覚情報等)を,脳内で複合的に処理することで,外部環境の変化に対して迅速に対処し適応している.この異種感覚情報処理機構の解明を目的として,平成23年度においては,主に視聴覚刺激の変化に対する脳活動計測・解析を行い,その変化に対して誘発される早期脳活動と生成される認知・行動との関係を調べると共に,多角的な視点から同機構の検討を行った.具体的には,平成22年度に行った脳磁界計測実験に基づき,視聴覚刺激の複合的な対応変化に対するボタン押し課題下で更なる脳磁界計測実験を行った.視聴覚情報間に短時間の遅延が存在し,両情報を予測的に連合することが可能な場合には,視聴覚変化後100ms程度で左右の上側頭部と楔部が活動する一方,ボタン押しの平均反応時間は500-700msとなり,遅延時間とは負の相関関係にあった.このことから視聴覚連合知覚は,聴覚野と視覚野において,認知的・行動的な決定が行われる約500ms前である100ms程度で形成され,感覚皮質活動がその決定を促進していることが分かった.また感覚統合障害(Xenomelia)の知見から,短時間の遅延が存在する2(触覚)刺激の適切な知覚生成は,予測的な統合機構に依存していると考えられた.更に平成24年度に向けて,遅延時間が存在しない視聴覚刺激の同時変化に対する早期脳活動の予備的な計測も行った.平成23年度に得られた知見は,各感覚野が来るべき後続の異種感覚情報を予測しており,認知・行動レベルに至る大分前に異種感覚間での連合が可能なことを示している.このことから,高次の連合野に加えて低次の感覚野も異種感覚情報処理において重要な役割を果たしていることが明らかになった.外部環境から分散的に取得した異種感覚情報を脳内で複合的に処理する能力は,人間が外部環境を効率良く把握し迅速に対処する上で必要不可欠である.平成24年度においてはこの異種感覚情報処理について,平成22年度に検討した「異種感覚刺激の変化と早期脳活動の関係(刺激⇔脳)」と平成23年度に検討した「早期脳活動と行動結果の関係(脳⇔行動)」を総合し,刺激入力から行動に至るまでの一連の過程を詳細に解析して,異種感覚情報処理の迅速性や適応性の本質に関する検討を行った(刺激⇔脳⇔行動).具体的には,視聴覚刺激の複合的な対応変化に対するボタン押し課題下での脳磁界計測実験と解析を推し進め,特に平成23年度に明らかになった実験的知見(視聴覚情報に僅かな時間差が存在する際には,視聴覚の対応変化に対するボタン押しの約500msも前に視覚野と聴覚野で変化を検知しているという知見)の背景に存在する脳律動に注目して解析を行った.

時間周波数解析の結果,変化前の視聴覚情報の差区間では,θ帯域(4-7Hz)とα帯域(8-13Hz)の活動増大が見られ,変化後には,差区間での活動に依存したθ活動の増大と依存しないα活動の減少が後頭側頭部で見られた.またθ活動の増大の直後に視覚野と聴覚野の誘発活動(前述の変化検知に関わる活動)が開始し,その後α活動が減少して,ボタン押しが行われることが分かった.変化後のθ活動の増大は,予測の棄却と更新による再構成処理を反映している考えられる.従って低周波帯域を用いた感覚間の予測的な相互情報伝播機構が,異種感覚情報処理における迅速性や適応性を実現していることが分かった.単一感覚処理や感覚統合障害の知見と総合すると,異種感覚情報処理は単なる単一感覚処理の和に基づく上位集約的な処理ではなく,感覚間で予測的に情報をやり取りする下位連携的な処理でもあることが分かった.平成23年度に実施を予定していた,異種感覚刺激の変化に対する早期脳活動とそれに伴う認知・行動の相関についての実験的検討や感覚統合障害の知見等による異種感覚統合機購の多角的検討を十分に行うことができ、計画当初よりも多くの誌上発表・学会発表を行うことができた.また平成24年度に予定している,視聴覚刺激の同時変化に対する早期脳活動の予備的な計測実験も平成23年度中に行うことができた.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では,当初の予定通り,平成22年度に行った異種感覚刺激の変化と早期脳活動の関係,平成23年度に行った早期脳活動と認知・行動の関係を総括し,異種感覚刺激の変化入力から早期脳活動の発現,認知・行動の生成に至る一連のヒト脳の異種感覚情報処理機構に関する総合的検討を行っていく.その際に,平成24年度に実施予定である,早期誘発脳活動の背景に存在する脳律動変化や様々な異種感覚変化に対する早期脳活動の解析結果も併せて議論していく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
2個の指向性センサを用いた2次元方向分解能を有するロボット聴覚の開発

本研究で拠所としている重みつきウィナー利得に基づく2chの音源方向推定法に関し、指向性マイクロホンを音響センサとして用いた場合についてシミュレーションにより性能評価した。この結果、一般化相互相関や高分解能法などの従来法と比べ、とくに複数の音源環境において大幅に高い性能であることが確かめられた。この結果は国際学術雑誌に採録となった。次に、音響センサがロボット筐体に埋め込まれた場合を想定し、人間の頭部伝達関数(HRTF)による影響を受けた信号に対する方向推定性能評価を行った。性能評価に先立ち、成人男女2人ずつ計4人について、3次元CTによる耳骨構造の測定データとレーザ計測による頭部表面形状データから精密な頭部モデルを作成し、無響室において4モデル分のHRTFを測定した。測定したHRTFを用いて方向推定性能を評価したところ、提案法が従来法よりも高性能であることがわかったが、複数音源の環境における性能は実用レベルではなかった。しかしながら、提案法は、複数音源の環境においても最大エネルギーの音源方向だけは高い精度で検出でき、最大音源に関しては妨害音源による劣化が大幅に抑えられることがわかった。この結果を、電子情報通信学会聴覚研究会と情報処理学会東北支部研究会の2件において口頭発表した。さらに、最大音源の方向を手がかりとし、逐次的な方法によって複数の音源方向を求める手法を提案し、その有効性を評価した。この結果、複数音源の環境においても高い推定精度を達成できることが確かめられた。この結果を電子情報通信学会応用音響研究会において口頭発表した。以上の研究により、ロボット聴覚の方向推定機能として十分高い性能の処理が開発できた。・本研究で拠所としている重みつきウィナー利得に基づく2chの音源方向推定法に関し、一般的な指向性マイクロホンを音響センサとして用いた場合についてシミュレーションにより性能評価した。この結果、方向推定法として一般的な一般化相互相関関数(GCC)や高分解能推定法(MUSIC, MV)に比べ、複数音源の環境下における推定精度が1次元(方位角のみ)、2次元(方位角-仰角)の両方において格段に優れていることが確認できた。手法提案とともにこの結果を国際学術雑誌(IEEE Transactions on Audio, Speech and Language Processing)に投稿し、採録決定となった(2006/03/24)。決定直後であるため、採録時期は現在未定である。・2chセンサが人間の聴覚である場合の本音源方向推定法の有効性評価のため、公開されている頭部伝達関数(名古屋大学板倉研究室のデータ)を用いた音源方向推定実験を行った。これは、ロボットが人間を模した形状である場合に、ロボット聴覚として本手法がどのような性能を有するかを評価するためでもある。この結果、複数音源の環境においては、比較した従来手法のすべてが有効な推定が行えなかったのに対し、本手法だけが有効な方向推定性能を与えることが確認できた。この結果を電子情報通信学会聴覚研究会において口頭発表した。・耳介や外耳道の向きと音響的な指向性の関係、および、鼓膜位置における指向性測定を目的とし、精密な耳骨モデルを含む4人の被験者の頭部モデルを作成した。頭部モデルは、浜松医科大の研究者の協力によりCT撮影した耳骨形状データとレーザ測定による頭部形状データを統合して作成した。このモデルは、来年度、耳の指向性測定において使用する。・昨年度に作成した4体の頭部モデルを用い、鼓膜位置で受音した場合の頭部伝達関数を無響室において測定した。この結果、4体の指向性いずれにおいても左右の指向性の非対称性がみられ、おおむね高い周波数ほどメインローブの方向が方位、仰角ともに左右でずれた方向を向くことが確かめられた。この4体のモデルの頭部伝達関数を用いて音源方向推定の性能評価を行ったところ、昨年に名古屋大の1体の頭部伝達関数において確かめられたのと同様に本提案法が最も高性能であり、音源が複数の場合は、比較に用いた他の従来法がほとんど有効な推定が行えなかったのに対し、本手法だけが有効な方向推定性能を与えることが確認できた。

さらに、本提案法は、音源方向推定の際の判定尺度として用いる空間スペクトルにおいて、音源が複数の場合においてもその最大ピークの正解率が極めて高いことがわかった。この性質は、複数音源の環境においても主要な音源方向推定を誤ることが少ないことを意味しており、ロボット聴覚として利用する際に有利であることが示された。この結果は、電子情報通信学会聴覚研究会と情報処理学会東北支部研究会の2件において口頭発表した。
特異DNAの増幅による微粒子病(Nosema bombycis)蚕の検出法の研究

本研究の目標は微胞子虫Nosema bombycis(家蚕微粒子病原)の特異的検出法の開発であった。この目標はほぼ達成された。検出法にはPCR(Polymerase chain reaction)を用いることとして,この中核となる技術-DNA断片増幅用の適切なプライマーの設計とそのテストであった。作成したプライマーはN.bombycisの基準株-元農林省蚕糸試験場株(日大継代株と蚕糸昆虫試験場株)-由来のDNA断片を鋳型としてDNAの増幅をした。DNAの抽出材料としては、胞子より放出した芽体でもN.bombycisに感染した家蚕の蛹あるいは蛾でも差し支えなかった。用いたN.bombycis以外の材料は,1)N.bombycis様の株と考えられる微胞子虫で芝害虫スジキリヨトウより分離したものとシロスジヨトウより分離されたもの,2)Nosema necatrix,3)Vairimorpha spp.M_<11>及びM_<12>の5種である。これらの微胞子虫の胞子より放出された芽体のDNAは本プライマーによっては増幅されなかった。5種の微胞子虫及びN.bombycis基準株より得たDNAは別のプライマーによっては増幅された。このプライマーは微胞子虫のリボソーム小亜粒子RNA(SSUrRNA)の共通塩基配列をもとに設計されたものである。また,N.bombycis様のスジキリヨトウ及びシロスジヨトウ分離株の胞子は抗N.bombycis胞子表面抗原単クローン抗体で被覆されたラテックス粒子を吸着した。スジキリヨトウ分離株のリボソーム小亜粒子RNAは標準株のそれと比べて、塩基数は同じ1326,相違は3′末端近い13011325番目にかけて9塩基にみられたのみで,その2次構造は50番目のステムの先に小ループをもつか否かだけの相違であった。今回用いたプライマーは,このように類似した株をも区別することが明らかとなった。基準株のN.bombycisを感染させた家蚕-蛹及び蛾-から抽出したDNAを鋳型にして,上記のプライマーを使ってPCRを行ったところ,増幅産物が得られたが,スジキリヨトウ由来の分離株に感染させた蚕及び非感染蚕から抽出したDNAは増幅されなかった。設計したプライマーは家蚕のDNAを夾雑物として含む試料からでもN.bombycis基準株のDNAを増幅できることが分かった。即ち,実験系は機能しており,今回N.bombycisのSSrRNAの疑似遺伝子を基に設計したプライマーは基準株のN.bombycisのDNAのみ増幅し,スジキリヨトウ由来の分離株のDNAを含む他の4株の微胞子虫及び家蚕のDNAを鋳型としなことが明らかとなった。作成したプライマーはN. bombycisの基準株-元農林省蚕糸試験場株(日大継代株と蚕糸昆虫試験場株)-由来のDNA断片を鋳型としてDNAの増幅をした。

DNAの抽出材料としては,胞子より放出した芽体でもN. bombycisに感染した家蚕の蛹あるいは蛾でも差し支えなかった。用いたN. bombycis以外の材料は,1)N. bombycis様の株と考えられる微胞子虫で芝害虫スジキリヨトウより分離したものとシロスジヨトウより分離されたもの,2)Nosema necatrix,3)Vairimorpha spp. M_<11>及びM_<12>の5種である。これらの微胞子虫の胞子より放出された芽体のDNAは本プライマーによっては増幅されなかった。5種の微胞子虫及びN. bombycis基準株より得たDMAは別のプライマーによっては増幅された。このプライマーは微胞子虫のリボソーム小亜粒子RNA(SSUrRNA)の共通塩基配列をもとに設計されたものである。また,N. bombycis様のスジキリヨトウ及びシロスジヨトウ分離株の胞子は抗N. bombycis胞子表面抗原単クローン抗体で被覆されたラテックス粒子を吸着した。スジキリヨトウ分離株のリボソーム小亜粒子DNAは標準株のそれと比べて,塩基数は同じ1326,相違は3末端近い13011325番目にかけて9塩基にみられたのみで,その2次構造は50番目のステムの先に小ループをもつか否かだけの相違であった。今回用いたプライマーは,このように類似した株をも区別することが明らかとなった。
球面の分岐被覆の力学系と力学系のゼータ関数に関する研究

本研究の目的のひとつは、球面上の分岐被覆を「イソトピック」な意味で分類することであった。1次元力学系の場合にはkneading sequenceというよい不変量を使って分類できることは古くから知られている。これを球面の分岐被覆に拡張する際「標準的な」拡張が定まらないという問題点がある。本研究では、記号力学系からジュリア集合への半共役のすべてを考え、この集合を研究対象とみなすという方針の下に進めていった。新たに得た成果は次のとおりである。fを劣双曲的有理写像とする。Jでfのジュリア集合を表す。Jの普遍被覆による持ち上げをJ*で表す。Cod(f)でgeometric coding treeによる、Jのcodingの全体を表す。1.fの逆写像を普遍被覆で持ち上げてできる縮小写像による自己相似集合Kの測度が正ならば、J*はKによるタイル張りが可能である。2.Coding写像は測度0の集合を除き、n対1写像である。nはcoding treeにより定まる定数。3.Coding写像の「つぶれ方」は有限有向グラフで記述できる。4.Cod(f)はtree全体の集合を、ある基本群の部分群の作用で割ったものと同型になっている。また、Cod(f)には、fと可換な有理写像全体のなす半群が自然に作用している。別の方向の研究として、非自明な対称性を持つフラクタルについて研究した。シェルピンスキー・ガスケットをその境界の3点でふたつ張り合わせた図形は、もとのガスケットが正三角形の対称性を持つのに比して、無限の対称性を持つようになる。この図形は、アポロニウス・パッキングとして古くから知られている。このように、自己相似集合をふたつ張り合わせた図形が非自明な対称性を持つのは、何故か、またこういった図形は他にどうやって構成されるかを調べた。頂点推移性をもつ超グラフから、この図形が構成されることを示し、自己同型群の構造を明らかにした。また、ある場合には、n次元球面のメビウス変換による群で実現できることを示した。これを球面の分岐被覆に拡張する方法のひとつの試みが、研究代表者自身の以前の仕事でなされている。それはkneading sequenceを、記号力学系からジュリア集合への半共役とみなすというアイデアに基づいているものであるが、「標準的な」拡張が定まらないという問題点があった。本年度の研究では、この事実を逆手にとって、記号力学系からジュリア集合への半共役のすべてを考え、この集合を研究対象とみなすという方針の下に進めていった。Jの普遍被覆による持ち上げをJ^^で表す。1.fの逆写像を普遍被覆で持ち上げてできる縮小写像による自己相似集合Kの測度が正ならば、J^^はKによるタイル張りが可能である。

4.Cod(f)はtree全体の集合を、ある基本群の部分群の作用で割ったものと同型になっている。また、Cod(f)には、fと可換な有理写像全体のなす半群が自然に作用している。1.二次元球面上のpostcritically finiteな分岐被覆の力学系の位相的な分類を目標として、特に劣双曲型有理関数のなす力学系について研究を行った。有理関数の場合は、単なる位相的な分岐被覆よりも道具が多く、ここではジュリア集合に着目し、そのcodingからkneading sequenceに類する不変量をとりだすことを試みた。また、この側面からの研究では、有理関数の族の分岐の状況の記述を期待できることも、利点のひとつとしてあげられる。さらに、この研究の過程で、codingはフラクタルタイリングとも深い関係があることがわかった。Lagarias-WangやKenyonたちの近年のアファインフラクタルタイリングの研究は、ユークリッド空間上の拡大的アファイン写像によりつくられるタイリングをその対象としている。この構造は我々のジュリア集合のcodingと丁度対応している。応用として、有名なフラクタル図形Levy Dragonのルベーグ測度(=1/4)を、図を調べずして計算する方法を発見した。2.非自明な対称性を持つフラクタルについて研究した。シェルピンスキー・ガスケットをその境界の3点でふたつ張り合わせた図形は、もとのガスケットが正三角形の対称性を持つのに比して、無限の対称性を持つようになる。この図形は、アポロニウス・パッキングとして古くから知られている。このように、自己相似集合をふたつ張り合わせた図形が非自明な対称性を持つのは、何故か、またこういった図形は他にどうやって構成されるかを調べた。頂点推移性をもつ超グラフから、この図形が構成されることを示し、自己同型群の構造を明らかにした。また、ある場合には、n次元球面のメビウス変換による群で実現できることを示した。1.フラクタルの高次元化について。フラクタル上の解析学でよく扱われているフラクタル図形は、自己相似集合であり、しかも、位相次元が1であるものが主となっている。もっと高次元のフラクタルを扱う際、よい枠組みは何であるかという問に幾何学的立場で考察した。最も基本的なフラクタルは、(n次元)シェルピンスキ・ガスケットであり、これは1次元の線分を一般化したものとして捉えることができる。線分から円を作るように、ふたつのシェルピンスキ・ガスケットをその境界で張り合わせたもの(ガスケット・スフィア)は、円の一般化と考えられる。普通のトポロジーのアナロジーで考えると、ガスケット・スフィアを境界にもつようなフラクタルこそが最も基本的な2次元フラクタル図形であるとしてよさそうである。これは、自己相似集合では実現できないので、何か別の構成法で作り出す必要がある。本研究では、その有望な候補として、アポロニウス・パッキングと類似な方法でガスケット・スフィアを境界に持つフラクタルを構成した。2.非自明な対称性を持つフラクタル図形について、前年度から引き続き研究を進めた。
オーラルヒストリーを基礎とした日韓関係史の再構築に向けた学際的研究

本研究は韓国人識者に対するオーラルヒストリーを通じて、戦後の日韓関係史を学際的に再構築していこうとするものである。戦後の日韓関係を知る識者が次々に一線を退いており、その証言を記録する必要がある。その証言からは、政府による公式発表や公文書だけではわからない両国間の歴史や政策決定の一端を明らかにすることができた。また、韓国人一般の日本に対する眺めにみられるアンビバレンスな側面もわかった。本年度は、1.過年度までに終えた権五〓・元韓国副総理兼統一院長官(元東亜日報社長)に対するオーラルヒストリーの証言記録の冊子化に向けた草稿チェック作業、2.崔相龍・元駐日韓国大使(高麗大学名誉教授)と康仁徳・元韓国統一部長官の2人に対するオーラルヒストリー実施、3.次年度以降のオーラルヒストリー実施候補者への打診の3点に取り組んだ。権五〓氏のオーラルヒストリーによって、韓国ジャーナリストの世界観や政治家との距離、日韓国交樹立当時の韓国メディアの日本での取材手法、日本政治家の韓国観と韓国政治家の日本観、韓国の対北朝鮮政策の政策決定過程についての知見が得られた。草稿チェック終了次第、冊子化の予定である。崔相龍氏と康仁徳氏の2人に対するオーラルヒストリーにあたっては、連携研究者である佐道明広・中京大学教授、高安雄一・大東文化大学教授、研究協力者である室岡鉄夫・防衛研究所主任研究官とともに実施した。崔氏に対するオーラルヒストリーでは、韓国知識人のアカデミックトレーニングの歩み、東京大学留学時代における丸山真男などら日本知識人との交流、韓国知識人と政治・行政との関係、日韓関係における駐日大使の役割などについての証言が得られつつある。康氏に対するオーラルヒストリーでは、解放前後の北朝鮮地域における社会状況(とくに教育)、朝鮮戦争前後の韓国社会(とくに思想動向)などに対する明確な証言が得られる途上である。オーラルヒストリー実施候補者に対する交渉も順調で、実施の見通しが立った。当年度は、1.崔相龍・元駐日韓国大使(高麗大学名誉教授)に対するオーラルヒストリー実施とその記録化作業(前年度からの継続)、2.康仁徳・元韓国統一部長官に対するオーラルヒストリー実施とその記録化作業(前年度からの継続)、3.崔書勉・国際韓国研究院院長に対するオーラルヒストリー実施とその記録化作業(新規)、4.過年度までにオーラルヒストリー実施を終えた権五碕・元韓国副総理兼統一院長官(元東亜日報社長)の証言記録の冊子化に向けた草稿チェック作業(前年度からの継続)の4点に取り組んだ。崔相龍氏、康仁徳氏、崔書勉氏の3人に対するオーラルヒストリー実施にあたっては、連携研究者である佐道明広・中京大学教授、高安雄一・大東文化大学准教授、研究協力者である室岡鉄夫・防衛研究所主任研究官とともに実施した。崔相龍氏からは、日韓関係における駐日大使の役割、小渕首相ら日本の政治家とのやりとり、在任中の教科書問題や歴史認識問題への対処と本国および日本政府とのやりとりなどについての証言が得られた。康仁徳氏からは、朝鮮戦争後の韓国社会の混乱、当時の韓国軍組織の状況、共産圏研究の起源、インテリジェンス面での日本との協力、4・19学生革命と5・16軍事クーデータをとりまく軍の反応、中央情報部の創設、北朝鮮工作員への対応、朴正煕大統領の政策決定スタイルなどに対する証言が得られた。前年度からの交渉の結果、当年度から証言を得えている崔書勉氏からは、植民地時代の知識人の様子、解放後の独立運動家の状況、解放直後のカトリック教、張徳秀事件、張勉、金大中、盧基南大主教、マザー・キーオ聖心女子大理事長、田中耕太郎最高裁長官、当時の国会図書館アジア・アフリカ課について貴重な話を聞けた。なお、3氏の証言のテープ起こし作業も順調に開始しており、記録化も同時進行している。本年度は、1.過年度までに終えた権五琦・元韓国副総理兼統一院長官(元東亜日報社長)に対するオーラルヒストリーの証言記録の報告書発行、2.崔相龍・元駐日韓国大使(高麗大学名誉教授)に対するオーラルヒストリー実施とその証言記録の草稿チェック作業・報告書発行、3.康仁徳・元韓国統一部長官に対するオーラルヒストリー実施とその記録化作業、4.崔書勉・国際韓国研究院院長に対するオーラルヒストリー実施とその記録化作業----以上4点を連携研究者、研究協力者と共に取り組んだ。特に、上記1は『権五琦(元大韓民国副総理・統一院長官、東亜日報社長)オーラルヒストリー記録』(375頁分)として、上記2は『崔相龍(元駐日本国大韓民国特命全権大使、高麗大学校名誉教授)オーラルヒストリー記録』(245頁分)として、それぞれ冊子化した。『権五琦オーラルヒストリー記録』では、代表的な日刊紙である東亜日報の記者あるいは幹部として眺めてきた、韓国言論界の歴史、その歴史への洞察力、その歴史を作ってきた当事者意識からくる問題意識を知ることができる。金泳三政権下の対

北朝鮮政策の決定過程も垣間見ることができた。一方、『崔相龍オーラルヒストリー記録』は、高麗大教授時代を中心に約40年に及ぶ学者生活に関しての語りが多くを占める。留学生(東大大学院、196572年)、大使(200002年)、大学教授(法政大・成蹊大、201013年)という異なる立場と時期に日本人とどうかかわったかの語りからは、韓国を代表する知日派知識人として激動の韓国社会と日韓関係をどう見てきたのかが浮かび上がる。金大中政権期の駐日韓国大使の「外交の日々」も明らかにすることができた。両冊子は主要大学・研究所・国や地方自治体の図書館・資料館、主要メディア、識者へ配布した。広範な研究者等が利用可能となることで、公共性の高い研究となった。崔相龍氏、康仁徳氏、崔書勉氏の3人に対するオーラルヒストリーが順調に実施されており、ほぼ計画通りといってよい。ただし、過年度までにオーラルヒストリー実施を終えた権五碕・元韓国副総理兼統一院長官(元東亜日報社長)の証言記録の草稿チェック作業については、権氏の入院と逝去(2011年11月)にともない、公開のための本人の最終チェックが無理になったことで、遺族とも信頼関係を築きつつ、23年度に予定していた冊子発行は次年度(24年度)とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の最終年度に当たるため、オーラルヒストリー実施とその記録化作業に関して、佳境を迎えた崔相龍氏のケースはオーラル作業と記録化の最終的な仕上げを、康仁徳氏と崔書勉氏の2人のケースでは次年度以降につなげられるようなオーラル作業と記録化の新しい段階を、それぞれ達せられるようにする、また、将来的なオーラルヒストリー実施候補者に対する交渉も念頭においていくこととする。
小耳症耳介形成術における肋軟骨の三次元画像表示と三次元実態模型作成に関する研究

(1)肋軟骨三次元表示・模型化システムの開発超音波診断装置の7.5mHzプローベを、脱気水中で直線走査する事により、肋軟骨の超音波データを採取し、これを一旦S-VHSビデオに録画し、パソコン上でビデオキャプチャーを行い、1mm毎のPICT画像とし、Macintosh IIciのPhotoshop上で肋軟骨部分のROIの抽出を用手的に行う。次にSilicon Graphics IRIS4D/35TG上の三次元画像ソフトであるVoxEditにより、三次元画像を得る。実態模型は(株)インクスに依頼し、光硬化樹脂にて作成した。またこれらに機器をネットワークで結ぶことにより、データ処理時間の短縮がはかられるようになった。(株)アロカ研究所の三次元表示ソフトウエア"Echoview"についてはROIの自動抽出を試みたが、肋軟骨と周囲組織の境界がやや不明瞭なために、良好な画像は得られなかった。今後はinteractiveに介助するようなuser-interfaceの追加が必要と結論された。(2)肋軟骨三次元表示・模型化例の実績三次元表示、模型化を4例に、三次元表示のみを一例に行い、手術前に手術シミュレーションを行い、手術中に実際の肋軟骨と形状を比較したところ、極めて近似していることがわかり、本法は肋軟骨の三次元形状を得るのに適した方法と考えられた。(3)シミュレーション手術の実際と新しい肋軟骨採取法の開発肋軟骨採取部位の変形を最小限とするための手術シミュレーションを行った。その結果、我々の用いている三次元フレームワークを作成する際に、ベースプレートにあたる部分を従来よりも小さく採取してもよいことがわかった。従って、従来のように肋軟骨をブロックとして採取するのではなく、くり抜くことで十分であった。これにより主として第8肋軟骨を胸骨・肋骨に連続したまま残すことができ、季肋部の変形を最小限とする事が出来た。12歳、男児で右小耳症の二次再建例で左肋軟骨フレームワークによる再建を行った症例をはじめ、全12例に同様の採取法を適用し、いずれも良好な結果を得た。従来は連続する3本の肋軟骨をブロックで採取していたため、採取部位が平坦になる変形を残すことが多かったが、本術式の開発によりこの問題が解決し得ると考える。平成6・7年度手術の小耳症患者3名の両側胸部を、慶應大学医学部放射線診断部において、横河メディカル社製超音波診断装置RT4600を用いて、研究機器開発室で製作した電動走査装置で直線的に走査し、ビデオ画像として記録した。プローベ周波数は7.5MHzとし、カップラーは厚さ約2.5cmの寒天状のものを用いている。得られたビデオ画像を基に三次元画像の構築するには、現在手動及び自動の二つのシステムを開発し用いている。(1)手動システムビデオ画像からNEC製PC9801を用いて1mmスライスでPICT画像でビデオキャプチャを行い、Macintoshllci上のPhotoshopを用いて用手的に二値化を行い、これを現有のワークステーションSilicon GraphicsIRIS4D/35TG上の、(株)インクスに新たに開発を依頼したソフトウエア"VoxEdit"を用いて三次元画像と光硬化樹脂模型作成用データを得た。

本ソフトウエアは、模型作成データの検定を目的として、液晶シャッター眼鏡を用いてステレオで観察が可能である。今回のデータからは、プローベの走査時に、前胸部を圧迫する事により肋軟骨の変形が生じる可能性が示唆されたためカップラーの改良を行っている。(2)自動システムビデオキャプチャの方法はほぼ同様であるが、(株)アロカ研究所の自動抽出ソフトウエア"Echo View"を用いて肋軟骨の三次元画像を作成した。平成7年度の計画平成6年度に確立した肋軟骨三次元画像・実体モデル作成システムを用いて、平成7年度手術予定患者56名の肋軟骨実体モデルを作成し、この模型に於て、実際のframework作成のシュミレーション手術を行なう。光硬化性樹脂は、硬度、粘性を肋軟骨に近いものを選別して用いる。実際の手術時に手術シシミュレーションの妥当性を評価する。(1)肋軟骨三次元表示・模型化システムの改良点前年度は、超音波診断装置による肋軟骨データ採取の際に、カップラーとして厚さ2.5cmの寒天状のものを用いていたが、圧迫による変形が無視できないと考え、本年度は脱気水中での走査とした。現有のMacintosh IIci, IBM互換機及びSilicon Graphics IRIS 4D/35TGをネットワークで結ぶことにより、ROIの抽出をより高速のIBM互換機上でも可能となり、データ処理時間の短縮がはかれるようになった。(株)アロカ研究所の三次元表示ソフトウエア"Echoview"についてはROI自動抽出に大きな改善は得られず、本年度も手動システムにてROI抽出を行った。(2)肋軟骨三次元表示、模型化例の実績三次元表示、模型型を3例に、三次元表示のみを一例に行い、術前に手術シミュレーション、術中に妥当性を評価した。(3)シミュレーション手術の実際と新しい肋軟骨採取法の開発12歳、男児。右小耳症。既に右肋軟骨フレームワークによる再建を受けていたが、感染により著しく変形したため、左肋軟骨フレームワークによる再建を計画した。肋軟骨採取部位の変形を最小限とするための手術シミュレーションを目的として三次元肋軟骨モデルを作成した。その結果フレームワークのベースプレートにあたる部分を従来よりも小さく採取してもよいことがわかり、第8肋軟骨を胸骨・肋骨に連続したまま残すことができた。さらに、前回手術で作成した右肋軟骨フレームワークを、左肋軟骨採取部位に戻すことにより術後の変形を最小限とすることができた。同様の採取法を他の9症例にも適用し、良好な結果を得た。従来は連続する3本の肋軟骨を採取していたため、採取部位が平坦になる変形を残すことが多く、本術式の開発によりこの問題が解決し得た。
Autophagyに注目した膵癌薬剤耐性の機序解明と治療への応用

オートファジー(Autophagy)という新たな蛋白分解機構が提唱され、知見が集まりつつある。本研究では難治性膵癌の生物学的悪性度および治療耐性のメカニズムをAutophagyに注目して解明するとともに、Autophagyを標的とする新たな治療法を開発することを目的とした。膵癌細胞株にsalinomycinを投与すると濃度依存性にcell viabilityが低下し、autophagyが誘導された。これはAktやmTORといった増殖調節因子の発現抑制を介しており、同時に膵癌細胞株にアポトーシスが誘導されることも判明した。以上の結果より、膵癌細胞株においてautophagyが薬剤感受性を増強する可能性があることが示唆され、治療への応用が期待されるオートファジー(Autophagy)という新たな蛋白分解機構が提唱され、知見が集まりつつある。以上の結果より、膵癌細胞株においてautophagyが薬剤感受性を増強する可能性があることが示唆され、治療への応用が期待されるAutophagyに関連する可能性がある癌抑制遺伝子ASCの効果を確認するために、まず膵癌細胞株を用いた研究から行った。11の細胞株を用いて内因性ASCの発現をmRNAで確認し、その中からASC発現量が最も高いAsPc1細胞株を用いることとした。一方で外因性ASC発現アデノウイルスを作成して、AsPc1に感染させてASCを導入し、Autophagyが誘導されるかを確認した。ASC発現アデノウイルスはASCとともにGFPも発現するため、感染効率を蛍光顕微鏡で確認し、最も効率がよいMOIを決定した。Autophagyの誘導はLC3の増加で確認することができるため、ASC導入によるLC3発現への影響をrt-PCRによるmRNA発現解析で確認した。しかしASC導入によりLC3mRNA量の増加は見られず、mRNAでのLC3の評価は困難であると考えられた。続いて蛋白レベルでLC3の発現量の変化をウエスタンブロット法と免疫染色法で確認した。しかしLC3蛋白そのものの同定はできたものの、autophagy誘導刺激後の蛋白量の変化を確認することはできなかった。これは抗癌剤を用いた実験でも同様で、現在の諸設定条件ではAsPc1細胞にautophagyを誘導することができなかった。Autophagyを誘導する条件を設定することが本研究では不可欠で、次の段階としては、細胞株を変更して最も効率的にautophagyを誘導する条件を設定しなければならない。抗癌剤でautophagyが誘導されることは多くの他の癌細胞株で確認されており、条件設定が決定されれば、抗癌剤で膵癌に誘導されたautophagyを、ASCが正負のどちらに制御するかを確認することは比較的容易に行うことができると思われる。膵癌の薬剤感受性マーカーに関する解析では、epidermal growth factor receptor (EGFR)の発現が高い膵癌では術後ジェムザールによる補助化学療法の効果が低く、予後が不良であった。まmicro RNA-142-5pの発現が高いと膵癌切除後のジェムザールによる術後補助化学療法後の生存期間が長いこと、つまりジェムザールの感受性が高いことを見出した。さらに薬剤耐性膵癌細胞株を樹立し、RRMIとTSxDPDがそれぞれジェムザールと5-FUの感受性を制御していることを明らかにした。薬剤耐性膵癌細胞株ではアデノウイルスによる遺伝子導入率が高く、薬剤耐性後の治療法として遺伝子治療が期待できる可能性も示唆された。膵癌細胞株Panc1において飢餓状態に置くことによりオートファジーの誘導に成功し、LC-3IIの誘導をウエスタンブロット法で確認した。またGFP-LC3の遺伝子導入により、飢餓状態のPanc1でオートファゴソームの誘導を顕微鏡下に確認した。これにより様々な薬剤導入後のオートファジー解析の手段が確立されたとともに、上記の結果に基づく薬剤感受性マーカーと癌抑制遺伝子ASC、オートファジーの関連を調べることが可能となった。またアデノウイルスによる遺伝子導入が薬剤耐性膵癌の新たな治療法として期待され、ウイルスによるASC遺伝子治療の効果を調べる上での重要な足がかりとなった。平成23年度までにアデノウイルスによるAutophagy誘導遺伝子LC-3の遺伝子導入を行うとともに、autophagosomeの誘導を顕微鏡下に確認をするなど、様々な薬剤導入後のオートファジー解析の手段を確立した。本年度はAutophagy誘導薬剤であるsalinomycinを膵癌細胞株に投与し、autophagyが膵癌薬物療法において薬剤耐性を増強するものか、低下させるものかを明らかにすることを目的とした研究を行った。膵癌細胞株SUIT-2, AsPC-1にsalinomycinを投与すると濃度依存性にcell viabilityが低下し、autophagyが誘導されたことを示す内因性LC-3が増加し、autophagosomeを形成することをウエスタンブロット法および免疫組織化学染色法で確認した。また外因性にアデノウイルスによるLC-3を遺伝子導入を行った状態でもsalinomycinによるautophagosome形成を確認することができた。

次にどのような機序でcell viabilityが低下するかを、ウエスタンブロット法で確認したところ、salinomycinを投与すると細胞増殖能を司る中心的な役割を果たすMAPキナーゼ系の活性を低下させることが明らかとなった。その結果salinomycinにより膵癌細胞株にアポトーシスが誘導されることも判明した。以上の結果より、膵癌細胞株においてautophagyが薬剤感受性を増強する可能性があることが示唆された。従ってautophagyを誘導する遺伝子をアデノウイルスにより強制導入することにより薬剤感受性を増強することができる可能性があり、治療への応用が期待される。オートファジーの指標であるLC-3IIを誘導する条件と解析法を確立し、それに関連する膵癌薬剤感受性マーカーを複数同定することができた。特に薬剤耐性膵癌細胞株の樹立は重要で、今後薬剤耐性とオートファジーの関連を簡便に解析することが可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。薬剤耐性膵癌細胞株を用いてオートファジーと癌抑制遺伝子ASCが抗癌剤感受性を高めるのかどうかをLC-3IIの誘導を中心に調べる。またアデノウイルスによるASC遺伝子導入が薬剤感受性を制御するかを解析する。さらに飢餓状態のkey regulatorであるguanidinoacetate methyltransferase (GAMT)にも注目して、オートファジーを介した膵癌の薬剤感受性との関連を調べる。
日本人の教会から日本の教会へ：東北被災地のフィリピン人カトリックの活動を端緒に

東北被災地では2011年以後、複数の教会でフィリピン出身者の共同体が形成され、継続的に活動してきた。教会によってはフィリピン出身者が教会活動に欠かせない存在として認識され、それ以外の教会でもタガログ語、英語ミサを中心にフィリピン出身者が教会活動に参加していることが理解された。外国籍信徒が教会活動に積極的に参加する傾向は東京教区以外にも、全国で観察される。2017年11月には各地の共同体の現状を検討するため、関係者を招いてワークショップを開催した。近い将来、ミサ出席者は日本人より外国籍信徒のほうが多くなることは明らかで、「日本人の教会」から「日本にある教会」への変化は不可避的である。2015年度には、2011年以来、継続して調査を進めている東北地方、とくに岩手県大船渡市および陸前高田市におけるフィリピン出身者のコミュニティについて、インタビューを中心にフィールドワークを行った。カトリック大船渡教会については継続的に教会の儀礼、行事を観察した。ほぼ同様のフィールドワークを山形県のカトリック新庄教会のフィリピン出身者コミュニティについても行った。それ以外に一ノ関市の一ノ関教会等におけるフィリピン出身者のためのミサ等を見学した。大船渡教会については、東日本大震災以後すでに5年の月日が経過し、震災直後に同教会を中心として誕生したフィリピン出身者の集まりは、PAGASA(フィリピン語で「希望」の意味)というグループに成長し、大船渡市と陸前高田市で暮らすフィリピン出身者(さらに少数だがチリ、インドネシア、中国等の出身者)の共同体として機能していることが理解された。大船渡教会は、震災以前には日本人信徒数およそ110人を数える小さな教会だったが、震災後、PAGASAの活動が進むにつれて、フィリピン出身の女性たちとその子どもたちが教会に姿をみせるようになった結果、現在では信徒数190人をこえるまでに増加している。震災後にふえた信徒のうちの半数はフィリピンの女性たちで、残る人数はかれらと日本人の夫との間に生まれた子どもたちである。教会の信徒数が変化するにつれ、同教会におけるミサのあり方も部分的に変わってきた。日曜午前のミサは日本語で行われているが、ミサのなかで捧げられる主の祈りは、まず全員で日本語で唱えられた後、フィリピン語で歌うようになり、また、月に一度は午後、英語・フィリピン語によるミサが行われるようになった。こうした変化は日本各地のカトリック教会で近年見られるようになりつつあり、「日本人の教会から日本の教会へ」と変容する第一歩と理解される。当初の計画をもとに研究は順調に進んでいると考える。計画では、東北のいくつかの教会に加えて、関東、とくに東京大司教区の教会(東京都および千葉県に所在)、さらにカトリック高松教区に属する高知の中村教会についても初年度からフィールドワークを行う予定であった。同教会は高知県の西の端の四万十市にあり、30年以上前からフィリピン出身者の信徒が増え、とくに英語またはフィリピン語のミサを設定することなく、フィリピン人も日本人も日本語ミサに出席している。現在、信徒会長にはフィリピン人が選ばれており、また担当司祭は外国人というユニークな教会である。中村教会の事例は本研究においては、大都市圏から遠く離れた地方における教会共同体であることから、「日本人の教会から日本の教会へ」の移行期の諸問題を考える上で、貴重なデータを提供してくれると考えるが、司祭の転任などのため、2015年度中に同教会を訪問することはできなかった。これについては2016年度の優先的な課題としたい。初年度に続き、いくつかのローマカトリック教会で行事の見学、インタビューを実施した。岩手県の大船渡教会、山形県の新庄教会を訪問した。前者は東日本大震災被災地である大船渡市と陸前高田市在住のフィリピン人50名を受け入れ、フィリピン人共同体が組織されている。新庄教会は1980年代後半より「農村花嫁」として嫁いできたフィリピン人を中心に、2010年に創立された。当初の計画通り、高知県四万十市の中村教会を調査対象に加えた。日本人よりフィリピン人のほうが多く、教会委員長はフィリピン人である。平成28年9月と10月に訪問し、カトリック高松教区内の教会の代表者等と連絡をつけることができた。「日本人の教会から日本の教会」へという本研究のテーマは、地方においてとくに顕著に観察される。研究成果は次の2つの学会で発表した。研究はおおむね順調に進んでいると考える。東北被災地の教会とフィリピン人共同体、山形県内のフィリピン人が多い教会等については、すでに繰り返し訪問し、種々の行事、会合を観察している。2年度目からは四国の教会も研究対象とした。これらの成果については、すでに国際学会等で研究発表を行い、有益なコメントを得ており、海外の研究者とのネットワーキングも進展しつつある。初年度、第2年度につづいて、主として岩手県の大船渡教会、山形県の新庄教会を中心に外国籍カトリック信徒(とくにフィリピン出身者)の共同体の活動を観察する機会を得た。また、比較のために、カトリックさいたま教区のいくつかの教会(埼玉県、茨城県)を定期的に訪問した。さいたま教区では、日曜日のミサ出席者総数は日本人が2025%、フィリピン人が50%、残りがブラジル人、ベトナム人等の外国籍信徒と推計され、多国籍信徒による教会形成がより現実的な課題となっている。また、2017年11月11日に上智大学で、A Welcoming Church: The Experience of Ofunato Catholic Church after 3.11(東日本大震災後の東北のカトリック教会:大船渡教会を中心に)と題するワークショップを開催した。

大船渡から日本人、フィリピン出身者の2人の関係者、さらにフィリピン人司祭による報告をもとに、関係者を含む40数名が議論する機会となった。本ワークショップの内容については、上智大学アジア文化研究所のモノグラフとして2018年度に刊行する予定で、現在編集中である。東北被災地では2011年以後、複数の教会でフィリピン出身者の共同体が形成され、継続的に活動してきた。教会によってはフィリピン出身者が教会活動に欠かせない存在として認識され、それ以外の教会でもタガログ語、英語ミサを中心にフィリピン出身者が教会活動に参加していることが理解された。外国籍信徒が教会活動に積極的に参加する傾向は東京教区以外にも、全国で観察される。2017年11月には各地の共同体の現状を検討するため、関係者を招いてワークショップを開催した。近い将来、ミサ出席者は日本人より外国籍信徒のほうが多くなることは明らかで、「日本人の教会」から「日本にある教会」への変化は不可避的である。2016年度、2017年度には、上述のように四国の中村教会をケーススタディの対象に加えるほか、可能であればカトリック京都教区の教会でフィリピン人と日本人、その他の外国籍の信徒が共同体形成をすすめているところについても調査を進めたい。そうしたフィールドワークの一方ではカトリック教会の公式の立場からみた教会論、共同体論等についても知見を深めるとともに、東アジアの他の地域の事例(韓国、香港、台湾等)についても比較のためのデータを収集したい。また、2016年度にはフィリピンの学会、および米国で開催される米国宗教学会において、研究成果の一部を発表する予定である。最終年度である第3年度には、これまでのフィールドワークを踏まえた上で、関係者に対する公式、非公式のインタビューを行い、当事者の視点、考えかたをより一層理解するように努めたい。また、ケーススタディーの対象とする教会、フィリピン人共同体をさらに増やし、日本全体で「日本人の教会から日本の教会へ」という転換期の日本のカトリック教会の変容が、具体的にどのような状況にあるかを検証できるようにする。また、学会等では関係する研究者とともにパネルを組織するなどして、成果の公開をさらに進めたい。同時に最終年度には、成果を論文、単行書として完成させる計画である。文化人類学2015年度末に調査のための国内出張(四国)を予定していたが、先方の事情で取りやめにしたため、国内旅費1回相当分が残った。年度末に高知県の教会に出張する予定であったが、先方の事情により断念したことによる。2016年度のできるだけ早い時期に、予定されていた調査のために出張する。第3年度の研究計画により、夏までの早い時期に同教会を訪問し、調査を行う予定とする。