hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光増感色素－半導体ナノシートヘテロ積層型光エネルギー変換系の構築

本研究では、太陽光を化学エネルギーに高効率で変換可能な新しい光エネルギー変換システムの構築を目指して、可視光を有効に利用可能と考えられる光増感色素を光吸収部位として、電子伝導部位として半導体ナノシートを用いたヘテロ積層型光エネルギー変換系の構築を目指した。半導体ナノシートとしてはコバルト酸ナノシートおよびRhをTiサイトに適当量ドープしたチタン酸ナノシートをもちい、光増感色素としてポルフィリンとの複合積層膜の生成に成功した。さらにそれぞれの複合系中のポルフィリンを可視光により励起することで、ナノシートを介した電子移動反応が誘起できるとともに、チタン酸系では視認できるほどの水素発生を達成できた。当該年度は平成24年度に引き続き、(1)コバルト酸ナノシート(CNS)-増感色素複合積層膜系について光化学的挙動の評価を進めるとともに、(2)金属ドープチタン酸ナノシート(M:TNS)ー増感色素複合積層膜系の作製および光化学的挙動評価を進めた。以下にそれぞれで得られた成果の概要を示す。(1)CNSを介して陽イオン性ポルフィリン(TMPyP)とメチルビオロゲン(MV)を交互かつ精緻に積層した交互積層膜の作製に成功した。この膜に対して、偏光分光法を適用した結果、TMPyPは、上下のCNS層とそれぞれ2つのピリジニウム基で相互作用し、ポルフィリン平面を約70°ナノシート平面に対して傾けた配向構造で積層していることを明らかにした。このように膜構造を明らかにした交互積層膜について、真空中ならびに空気中での光化学的挙動を評価した。その結果、TMPyPを光励起した場合、雰囲気によらずTMPyP由来の光吸収の現象が観測され、光励起されたTMPyPから電子が移動することが明らかとなった。この励起電子の発生に伴い、空気中ではMV分子の一電子還元体由来のスペクトルが観測された。一方真空中では、MV分子の一電子還元反応は進行しなかった。通常、空気中などの水分野や酸素分子が存在する状況では、MVの一電子還元反応は進行しにくいことが知られているが、本系ではそれが顕著に進行することが明らかとなった。現在、この現象のメカニズムの解明にまい進しているところである。(2)Tiサイトに3価金属であるRh、Fe、Alをドープしたチタン酸ナトリウムの合成を行った結果、RhおよびAlについてはドープすることができた。さらにこれらのナノシート化を用いて交互積層法によりTMPyPとの交互積層膜の作製も可能であった。この得られた膜について現在、光化学的挙動の解明に関する実験研究を進めている。当該年度は、p型酸化物半導体の一つとして知られるコバルト酸リチウムを既報にしたがって剥離し、コバルト酸ナノシートコロイド水分散液を作製し、これと4価の陽イオン性ポルフィリン(フリーベース: TMPyP)を静電相互作用を利用した交互積層法により、これら二種類の物質が交互に積み重なった積層薄膜の合成を試みた。その結果、コバルト酸ナノシートを用いた場合であっても、これまでに報告のある金属酸化物ナノシートの系と同様に、交互積層膜が作製できることを明らかにできた。また、SPMおよび薄膜XRD測定により、コバルト酸ナノシートは1枚ずつ、TMPyP分子は単分子層で積層しており、目的通りナノオーダーで制定に制御された薄膜の作製に成功したことが明らかとなった。この膜の分光学的な評価を進めた結果、Soret帯のRed ShiftやTMPyP分子の顕著な発光消光が観測されたことから、TMPyPとコバルト酸ナノシート間で何らかの電子的な相互作用が存在することが予想された。これを確かめるために、この交互積層膜にMethylviologenを添加した状態で、TMPyPの光励起を行った。その結果、Methylviologenの光還元体のスペクトルが観測されたことから、本系においてTMPyPからコバルト酸ナノシートさらには、Metylviologenへの光誘起電子移動が起こっている可能性が高いことが明らかとなった。今後は、この現象の詳細を知るためにさらに詳細な検討を進める予定である。当該年度は平成25年度に引き続き、(1)コバルト酸ナノシート(CNS)および(2)Rhドープチタン酸ナノシート(TNS:Rh)と陽イオン性ポルフィリン(TMPyP)との複合膜系を作製し、光照射下における光誘起電子移動反応の進行の有無およびその電子移動機構の解明に関する研究を進めた。その結果、(1)CNSとTMPyPおよびメチルビオロンゲン(MV)を交互積層ヘテロ膜中のTMPyPを選択的に光励起した場合に、MVの一電子還元体が観測された。これはTMPyPの光励起に伴い発生する励起電子がCNSを介してMVへ移動したことを示すものである。

このTMPyPの光励起に伴う励起電子の移動は、一般的なCNSの伝導帯を介したものではなく、CNSの金属的な伝導機構を介したものであることを明らかにした。またこの系で光励起に伴い誘起される電荷分離現象の寿命は非常に長かった。金属的な伝導性を示すCNSを用いた系での長寿命電荷分離現象は研究代表者らが世界で初めて発見したものである。現在、この機構の解明を進めている。(2)TNS:RhとTMPyPを交互積層膜の紫外光もしくは可視光による光励起に伴い生じる現象に関する研究を進めた結果、RhをTiサイトにドープすることにより、TNS:Rhの光触媒的酸化力が向上することが明らかとなった。詳細な解析は現在進めているところであるが、光照射に伴いRhの4価と3価の間の酸化還元反応が誘発されたことが、この酸化力の向上に寄与していると考えられる。現在、光照射前後ならびに照射時のRhの価数の定量のための実験準備を進めている。また一方で、この複合体を水/エタノール混合溶液中に分散しTMPyPを光励起した場合、水素と考えられるガスの発生が視認できた。これは本系が色素増感型の水の完全分解系として期待できることを示すものである。材料物理化学平成25年度までにコバルト酸ナノシート系については光化学的挙動の解明を目指しており、雰囲気が与える影響が予想と異なる結果となったため、現在その原因を探っているところではあるが、空気中で十分扱えることとなる点を考慮すると、おおむね予定通りの進捗状況であると判断できる。また加えて、コバルト酸ナノシート系だけにとどまらず新しい系としてチタン酸系のp型化にも取り組み始め、コバルト酸系に追いつく勢いで研究が進んでいる点は大きな進捗といえる。このように目標の達成のみならず新しい取り組みも順調に進んでいる点から、おおむね順調に進んでいるものと自己評価した。今後の進捗計画を鑑みると、当該年度では、最低でも「コバルト酸ナノシートーポルフィリン交互積層膜の作製」と「コバルト酸ナノシートとの間で光誘起電子移動を示す系」の構築の二つであった。本研究では当該年度にこれら二つの目標をひとまず達成することができた。一方で、いまだその光誘起電子移動の効率の向上や機構解明については、今後さらに進める必要のある課題である。このような目標の達成と、新たな課題の抽出に成功したことから、当該年度の研究はおおむね順調に進展したものと評価した。研究期間の最終年度となる平成26年度は、p型半導体ナノシートとイオン性ポルフィリンからなる交互積層膜の光化学的挙動の解明を早期に完遂させるとともに、本研究課題のもっとも大きな目標であるp型半導体ナノシートとn型半導体ナノシートとをイオン性ポルフィリンを介して交互に積層したヘテロ積層膜の創製と、その光ーエネルギー変換系としての可能性の解明に関する研究を進める予定である。平成25年度は、平成24年度に実施した「コバルト酸ナノシートーTMPyP系」の光誘起電子移動反応の機構解明のために、光誘起電子移動反応の経時変化および過渡吸収/蛍光測定による解析を試みるとともに、コバルト酸ナノシートの電子構造とTMPyP、それぞれおよび複合膜における電子構造の解明を進める。また、高効率光誘起電子移動系実現のために(1)光増感色素種が与える影響の解明(中心金属の影響、アザポルフィリンの利用、フタロシアニンを用いた検討)
院外心停止に対する蘇生中止基準に関する研究

我が国で初めてとなる救急隊の現場活動時間を考慮した「現場蘇生中止基準」を開発するべく,消防庁の全国集計データを用いて観察研究を行った.開発した基準は,次の3基準すべてを満たす症例に適応できると考えられた.すなわち,目撃なし・電気ショック適応の初期心電図なし・救急隊の蘇生処置が15分で自己心拍再開なしの3項目である.本基準に該当する症例は全院外心停止例の約9%と推定され,心停止後1か月死亡に対する陽性適中率と特異度は,それぞれ99.1%と98.8%であった.本基準の導入は,救急隊の搬送例の減少,搬送時に生じるリスク回避および病院における医療資源の効率化に役立つと考えられる.心停止に対する蘇生ガイドライン2005準拠期間のデータを用いて開発した院外心停止傷病者の来院直後に医師が判断する「蘇生中止基準」(Critical Care 2013;17:R235、GOTO基準:自己心拍再開なし・除細動適応の初期心電図なし・目撃なしの3項目すべてを満たした場合に蘇生中止考慮)の検証を蘇生ガイドライン2010準拠期間の2011から2012年の院外心停止238,174例を用いて行った。その成果は、第43回日本救急医学会総会(シンポジウム、2015.10、東京)において発表した。すなわち、GOTO基準は、心停止後1か月死亡予測の特異度0.905・陽性的中率99.2%で、ガイドライン2010に準拠した期間においても、倫理的範囲内の誤分類率(0.73%)であり、優れた判断基準であることが示された。さらに、時間因子に関して解析する目的で、病院前自己心拍再開の17,238例を検討した。その結果、院外蘇生時間の延長と共に予後が悪いこと、ショック適応初期心電図例と無脈性電気的活動初期心電図例では35分、心静止初期心電図例では42分の救急隊蘇生時間が、1か月後神経学的予後良好全例の99%超を示す蘇生臨界時間であることを示した。その成果は、欧州心臓病学会(2015.8、ロンドン)で発表し、Journal of the American Heart Association (2016;5:e002819)に掲載された。さらに、病院前自己心拍再開の無い小児院外心停止7332例の予後因子を解析した結果、1か月後の神経学的予後良好と関連する因子は、初期心電図が非ショック心電図であること、目撃のある心停止であることの2因子が独立した因子であることを示した。その成果は、欧州心臓病学会(2015.8、於ロンドン)で発表し、Critical Care (2015;19:410)に掲載された。当初の研究計画に沿い、全国データの解析が進行し、その成果を国内外の学会で発表し、一部論文(2編)とすることができたことから、おおむね順調に進展していると判断した。研究2年目である本年度は,蘇生中止基準に必要と考えられる蘇生時間に関する小児院外心停止例での検討,全国ウツタイン様式救急データを用いた蘇生中止基準(Critical Care, 2013;17:R235)の外部検証,および心停止後の調律変換と予後との関係に関して小児院外心停止例を対象に解析した.小児院外心停止例12,877例(全国集計データ, 2005-2012)を用いた検討では,救急隊が行った蘇生時間は30日後の神経学的予後良好に対して独立した負の因子であり, 30日後の神経学的予後良好の割合が1%未満となる院外蘇生時間は42分であることが分かった.その成果は,日本救急医学会総会(東京, 2016.11)で発表し, Circulation誌(2016;134:2046-2059)にeditorialのコメント付きで掲載された.また、蘇生中止基準の検証成果(ガイドライン2010以降も良好な基準であることを証明:心停止後30日後死亡予測の特異度0.91,陽性的中率99.2%であり,誤分類率0.73%)は,成人例については欧州心臓病学会(Eur Heart J (2016) 37(Supplement):83-84, 2016.8,ローマ)で,小児症例については日本小児救急医学会(2016,7.2,仙台)でそれぞれ発表した。さらに、小児院外心停止例の調律変換解析では,調律変換し除細動適応となった症例では,非調律変換例と比較して神経学的予後良好であり、特に年齢が7歳以上の小児では除細動までの時間が長くなると予後が悪いことが判明した。この成果は、欧州心臓病学会(2016.8,於ローマ)で発表し, Journal of the American Heart Association (2016;5:e003589)に掲載された.当初の研究計画に沿い,全国データの解析を行った。その成果は国内外の学会で発表し,一部論文(英文2編)とすることができたことから,おおむね順調に進展していると判断した.研究の最終年度である本年は,小児院外心停止の解析,救急隊反応時間解析,そして時間因子を考慮した「現場蘇生中止基準」の開発を行った.

まず,小児院外心停止6810例を用いて,標準的蘇生(CPR)と胸骨圧迫単独CPRの成績を比較した.両群間で1カ月後の神経学的転機良好に差がない例は,心原性あるいは目撃のある乳児例,心原性あるいは初期心電図が電気的ショックである1歳以上の小児例,さらに8歳以上の小児例であった.その成果は,日本臨床救急医学会総会,日本救急医学会総会と欧州心臓病学会で発表し, Resuscitation誌(2018;122:126-134)に掲載された.また,救急隊の応答時間について, 53,426例を対象として,バイスタンダーCPRが有効である応答時間の上限を解析した.その結果,心停止後1カ月後の神経学的転機良好と関連する救急隊応答時間の上限は,除細動施行例では13分,バイスタンダーCPRのみで除細動非施行例では11分であった.その成果は,日本臨床救急医学会総会と欧州心臓病学会で発表し, J Am Heart Assoc誌(2018;7:e007568)に掲載された.これらの蘇生解析をもとに決定木分析法を行い,目撃なし・初期心電図が電気ショック適応なし・救急隊蘇生処置時間15分で自己心拍再開なしの3項目すべてを満たす場合を「現場蘇生中止基準」とした。本基準の心停止後1か月における,死亡および神経学的転機良好に対する陽性的中立率と特異度は,それぞれ99.1%と98.8%及び99.8%と99.3%であった.本基準に該当する院外心停止例は,約9%と推測された.実際の運用にあたっては,メディカルコントロール体制下に医師の指示により,救急隊が蘇生を中止することが想定されるが,前向き臨床研究が今後必要と考えられる.我が国で初めてとなる救急隊の現場活動時間を考慮した「現場蘇生中止基準」を開発するべく,消防庁の全国集計データを用いて観察研究を行った.開発した基準は,次の3基準すべてを満たす症例に適応できると考えられた.すなわち,目撃なし・電気ショック適応の初期心電図なし・救急隊の蘇生処置が15分で自己心拍再開なしの3項目である.本基準に該当する症例は全院外心停止例の約9%と推定され,心停止後1か月死亡に対する陽性適中率と特異度は,それぞれ99.1%と98.8%であった.本基準の導入は,救急隊の搬送例の減少,搬送時に生じるリスク回避および病院における医療資源の効率化に役立つと考えられる.蘇生中止基準に必要と考えられる蘇生時間に関し、小児院外心停止例における検討と、2013年度以降の全国ウツタイン様式救急搬送データを用いた外部検証を今後試みたい。平成29年度は研究計画の最終年度にあたるため,蘇生方法と年齢および蘇生時間を因子に加えた「院外心停止に対する蘇生中止基準」を考案し、新たな全国データを用いた検証を行いたいと考えている.医歯薬学効率的な予算の施行により、次年度使用額が生じた。効率的な予算施行により,次年度使用額が生じた.次年度繰り越し額は、消耗品とその他(論文投稿代金等)の代金の一部に補充する。消耗品とその他(英文校正費用,論文投稿代金,論文別冊代金等)の代金の一部に補充する.
新規合成ヒストン特異的なアセチル化のDNA修復における役割

「研究目的」出芽酵母ヒストンH3の56番目のリジン(H3 K56)のアセチル化はRtt109ヒストンアセチルトランスフェラーゼRtt1O9およびヒストンデアセチラーゼHst3,Hst4によって細胞周期依存的に制御され、DNA複製期に起こるDNA損傷、特にDNA複製時に生じる二重鎖切断修復に関与している。本研究ではヒストンH3 K56のアセチル化の制御およびDNA損傷修復能がの生物種にも保存されているかどうか、よりヒトに近い分子機構を持つ分裂酵母をモデル生物として解析をおこなった。「研究成果」出芽酵母同様、分裂酵母ヒストンH3でも保存されている56番目のリジンにアセチル化が起こることを確認した。さらにはDNA複製フォークの停止に伴うDNA損傷修復を促進するために修復完了までこのH3 K56のアセチル化がクロマチン中に保持される。また分裂酵母でもヒストンアセチルトランスフェラーゼrtt109を,ヒストンデアセチラーゼhst4+がH3 K56のそれぞれアセチル化、脱アセチル化に関与することを示した。このように出芽酵母のH3 K56のアセチル化によるDNA損傷修復の機構が分裂酵母にも保存されていることを示した。「研究の意義および重要性」出芽酵母H3 K56のアセチル化制御およびDNA修復機能がよりヒトなどの哺乳動物に近い生体分子機構を持つとされる分裂酵母でも保存されていることが明らかになったことは、他の生物種でもH3 K56のアセチル化による細胞能が保存されていることを示唆するものである。本研究の進展はヒトなどでみられるDNA損傷が原因とされる正常細胞から癌細胞への形質転換機構あるいは早老症などの様々な疾患あるいは遺伝病に対してヒストン修飾酵素を入為的に制御することでヒストン修飾をターゲットとしたあたらしい治療法の確立へとつながることが期待される。「研究目的」出芽酵母ピストンH3の56番目のリジン(H3 K56)のアセチル化は細胞周期に依存してDNA合成期からG2期まで全ての染色体中のクロマチンに存在し、DNA損傷、特にDNA複製時に生じる二重鎖切断修復に関与していることが示唆されている。本研究ではヒストンH3 K56のアセチル化が関与するDNA損傷修復を推進するクロマチン構造変化の分子機構を解明することを目的とし、まずH3 K56を脱アセチル化するヒストンデアセチラーゼを同定し、細胞周期を通してピストンH3 K56のアセチル化がクロマチン中に存在した場合、細胞にどのような影響を与えるか調べた。「研究成果」ピストンH3 K56の脱アセチル化を行なう因子としてNAD+依存性ヒストンデアセチラーゼHst3およびHst4を同定した。hst3 hst4二重欠損株は細胞周期を通じてほぼすべてのクロマチン中のヒストンH3 K56がアセチル化された状態になる。驚いた事にhst3 hst4二重欠損株はDNA損傷を引き起こす薬剤に対して感受性を示したほか、分裂期における染色体分配にも異常をきたした。これらの結果からDNA合成期にDNA損傷修復に必要なクロマチン構造変化を引き起こすのにはクロマチン中のピストンH3 K56がアセチル化だけでなく脱アセチル化されていることも必要であることが示唆された。さらにはDNA修復以外にもヒストンH3 K56の脱アセチル化が染色体分配に必要なことからも、細胞周期に依存してクロマチン中のピストンH3 K56をアセチル化、脱アセチル化を繰り返すことのよって、細胞周期に特異的な染色体構造を維持していると考えられる。(Current Biology Vol.16,p.1280-1289(2006))現在、H3 K56のアセチル化に遺伝学的に関与する因子を同定するために、その欠損によってhst3 hst4二重欠損株と合成致死もしくは生育遅延を起こす遺伝子の同定を行ない、現在いくつかの候補遺伝子の解析を行なっている。

本研究の進展はヒトなどでみられるDNA損傷が原因とされる正常細胞から癌細胞への形質転換機構あるいは早老症などの様々な疾患あるいは遺伝病に対してヒストン修飾酵素を入為的に制御することでヒストン修飾をターゲットとしたあたらしい治療法の確立へとつながることが期待される。
ヒト骨肉腫の増殖と転移に関する基礎的・臨床的研究

われわれは平成3年から4年間にわたって、ヒト骨肉腫の増殖と転移に関する基礎的・臨床的研究を行ってきた。これらの一連の研究によって、細胞性癌遺伝子、腫瘍関連抗原、細胞外マトリックス蛋白とその受容体、それに骨中Ca結合蛋白(BGP)の面から、ヒト骨肉腫の生物学的性状をある程度、解析することができた。現在までに得られている結果を要約して以下に示す。(1)ヒト骨肉腫のヌードマウス可移植系3株およびヒト骨肉腫由来培養細胞1株の樹立に成功した。(2)ヒト骨肉腫におけるc-myc癌遺伝子の増幅、および高肺転移能骨肉腫におけるc-fos mRNA転写量の増加を証明した。(3)正常ラット骨芽細胞において、ras遺伝子による発癌、癌抑制遺伝子p53による発癌の抑制の現象を観察した。(4)ヒト胎児頭蓋由来の骨芽細胞株の樹立に成功した。この骨芽細胞において、分化と脱分化を誘導することが可能であった。(5)ヒト骨肉腫腫瘍関連抗原を精製し、そのモノクローナル抗体を得ることに成功した。この抗体を用いた免疫染色によって骨肉腫診断の信頼度をあげることを可能にした。(7)ヒト骨組織から骨中Ca結合蛋白(BGP)、骨内シアル酸含有蛋白を精製した。そのモノクローナル抗体は、骨形成性腫瘍に特異的に高い陽性を示すことを確かめた。(8)ヒト骨肉腫の細胞外マトリックス蛋白(フィブロネクチン、ラミニン)と、その受容体を解析した。骨肉腫の増殖と転移には、ラミニン受容体の発現、あるいはVLA-4/VCAM-1結合が関与していることを示していた。ヒト骨肉腫の手術材料から、ヌ-ドマウス移植株3株、組織培養株1株を樹立した。ヒト骨肉腫細胞をBALB/Cマウスの免疫し、ヒト骨肉腫関連抗原を特異的に認識する単クロ-ン抗体2D3、2H3を作製した。生化学的検索の結果、両抗体はアルカリフォスファタ-ゼを認識していた。しかも、両抗体は骨アルカリフォスファタ-ゼと反応するが、肝、腎由来のアルカリフォスファタ-ゼとは反応しないことを確認した。ヒト骨組織から骨中Ca結合蛋白BGPを精製し、その単クロ-ン抗体を作製した。これらの抗体を用い、種々の骨肉腫におけるBGPの局在を酵素抗体法を用いて検索した。BGPは軟骨形成型を含むすべての骨肉腫で検出された。しかし、軟骨肉腫では検出されず、これらの抗体は骨肉腫の鑑別診断に有用であることが示唆された。骨肉腫、骨肉腫細胞株、骨肉腫ヌ-ドマウス継代株からDNA、RNAを精製し、各種癌遺伝子の存在、発現を検索した。2例にcーmycのamplificationを認めたが、それ以外の癌遺伝子のoverexpression、変異などはみられなかった。さらに、PCR法を用い、抑制遺伝子p53の第5、6エクソンのsequencingを行ったが、変異はみられなかった。これらの検索は今後も症例を増やして継続していく予定である。免疫染色法を用い、ヒト骨肉腫におけるフィブロネクチン、ラミニンの細胞外マトリックス蛋白と、それらの受容体(α_1α_6)の腫瘍内局在を検索した。骨肉腫16例についてフィブロネクチンとタイプIコラ-ゲンは全例の存在していたが、ラミニンは5例に分布しているのみであった。受容体については、フィブロネクチン受容体(α_4α_5)、ラミニン受容体(α_3)の発現が高率にみられた。今後、腫瘍先進部と腫瘍内部、あるいは原発巣と転移巣との間での細胞外マトリックス蛋白と受容体の比較検索を行うことによって、骨肉腫の遠隔転移の機序の分析を進行させたい。

1.ヒト胎児頭蓋骨由来の初期培養細胞にSV40を感染させて細胞株の樹立に成功した。ALP活性を有し、1,25(OH)_2D_3添加により培養上清にオステオカルシンを検出した。核型分析ではヒト由来であることを確認した。本細胞は骨芽細胞の形質をよく保っており、ヒト骨細胞の分化、増殖、およびヒト骨肉腫発生のメカニズムを調べる上で有用と思われた。2.マウスの癌抑制遺伝子p53は、マウス骨芽細胞株MC3T3-E1の癌遺伝子によるトランスホーメーションを抑制し、同時に細胞の増殖も抑制した、一方、突然変異型p53は、トランスホーメーションを促進し、同時に細胞の増殖も促進した。一方、ヒトの癌抑制遺伝子p53は、ヒト骨肉腫由来細胞株HOSの増殖を抑制した。これはp53がPCNA(Proliferating Nucleic Antigen)の発現を抑制するためと考えられた、この一連の研究結果は、骨肉腫の増殖と癌抑制遺伝子p53との間には密接な関係があることを示唆していた。3.ヒト骨肉腫細胞と細胞周囲に存在するマトリックス蛋白との相互作用を明らかにする目的で、マトリックス受容体であるintegrinβ_1familyの発現と、そのligandである細胞外マトリックス蛋白の分布を検索した。16例の骨肉腫の全例にフィブロネクチン受容体の発現を認め、間質のフィブロネクチンの分布と最も良く対応していた。一方、骨肉腫の浸潤部ではラミニン受容体の発現増強が認められた。骨肉腫の増殖と転移発現には、ラミニン受容体の発現が関与していることを示唆していた。4.ヒトの骨中Ca結合蛋白(BGP)で作製した単クローン抗体を用いて、悪性骨腫瘍の免疫染色を行った。同時にオステオネクチンから得られた単クローン抗体による免疫染色を行い比較した。両者は骨肉腫に高率に発現し腫瘍性類骨の増加にともない染色性は増強した。骨肉腫の診断と同時に、分化度の把握に役立つことを示唆していた。昨年、樹立に成功したヒト胎児骨頭由来の骨芽細胞株(SV-HF0)に、レチノイン酸、VitD_3、TGF-beta、デキサメサゾンを投与して、細胞分化に与える影響を分析した。in vitroでデキサメサゾン投与10日目から、細胞の周辺に石灰化が起こることを確認した。この細胞は軟寒天培養ではコロニーを形成するが、ヌードハウス移植では腫瘤の形成はみられない。ヒト骨芽細胞の多段階発癌過程を研究するのに役立つと考えられる。ヒト骨中Ca結合蛋白(BGP)とオステオネクチンのモノクローナル抗体に続き、骨内シアル酸含有蛋白のモノクローナル抗体の作製に成功した。これらのモノクローナル抗体を用いて、ヒトの骨成長帯および骨肉腫の免疫組織染色を行った。それぞれの骨内非コラーゲン蛋白は、軟骨および骨細胞の分化の、異なった過程において出現することは興味かる事実であった。ヒト骨肉腫、軟骨肉腫の免疫染色標本と、今回得られた結果とを比較することによって、悪性骨腫瘍を分化という面から把握することを可能にした。ヒト骨肉腫瘍と細胞周囲に存在するマトリックス蛋白との相互作用を明らかにする目的で以下の研究を行った。昨年に引き続きマトリックス受容体であるintegrin betafamilyの発現と、そのligandである細胞マトリックス蛋白の分布を検索した。骨肉腫の浸潤部と肺転移巣にはラミニン受容体が発現しており、この受容体はヒト骨肉腫の局所浸潤と転移形成に密接に関与していることを示唆していた。
肉腫リンパ節転移機序に関する研究

肉腫に対して、CD44を中心に検討を行った。<結果>1;陽性率および発現形式2;CD44発現と進展および転移以上から、軟部腫瘍におけるCD44の発現は、腫瘍自体の悪性度により、異なる発現形式を呈する傾向、すなわち、局所浸潤性を示す腫瘍(低悪性度)では浸潤最先進部に、MFH、MPNST、malignant mesenchymomaなどの高悪性度の腫瘍では、diffuseに認められた傾向があるように思われた。さらに、今回の検索で、CD44が、上皮性悪性腫瘍と同様に、SSにおいて転移との関連が示唆されたことは、非常に興味深いものと考えられた。結果;2)滑膜肉腫では、上皮様構造を示す細胞に、CD44(standard form)の発現を認めた。その内、1例は、術後早期に全身転移を来した。この上皮様細胞は、さらにvariant 6 and 9を発現していた。メタノール固定材料より、m-RNAを抽出、RT-PCRを行った結果、variant 6 and 9の発現が確認された。今後の展望;1)類上皮肉腫については、腫瘍の浸潤とdesmoplastic reactionの関連が示唆され、今後症例を増やし検討予定である。転移については、今後、リンパ節と関連の強い接着分子(selectinなど)を中心に検討予定である。2)滑膜肉腫については、CD44の発現が、他の癌と同様に、転移との関連が示唆されたことは、非常に興味深く、今後、培養細胞を用い、検討予定である。
クロモフォア間相互作用による安定なスピン非局在電子系の構築と特異な光機能

クロモフォア間相互作用および分子内のさらなる非局在安定化をめざして電子吸引性のより強いトリシアノビニル基を導入したヘキサデシルスチリルピリジニウム・テトラフェニルボレート塩を合成した。この塩は、ベンゼン、1,2-ジメトキシエタン(DME)、アセトニトリルなどに可溶で、DME中での定常光照射で生じるラジカル寿命は、ジシアノビニル基を持つものに比べて100倍以上増加した。また、溶媒の極性低下に伴い、寿命は増加した。ダイマーラジカルカチオンに加えてラジカルダイマー生成も確認された。さらに二つのニトロスチリルピリジニウム基を異なる数(n=3,4,6)のメチレン鎖で連結した化合物を合成し、対イオンをテトラフェニルホウ酸に交換した。これを脱気下、アセトニトリル中で定常光照射した。スチリルピリジニルラジカル生成による可視域の吸収変化がいずれも観測された。n=3の場合には極めて特異的で、948nmの吸収が非常に大きく、また1742nmにピークをもつブロードな吸収が2600nm付近まで観測された。n=3の連結化合物でのみ観測されたこのようなスペクトルは、スチリルピリジニルラジカルとスチリルピリジニウムとの分子内ダイマーラジカルカチオンの電荷共鳴相互作用によると結論された。948nmの吸収がサンドイッチ型に、1742nmの吸収が部分重なり型に対応すると考えられる。また、連結部分の構造の効果を調べるため、meso-2,4-pentanediolから二つのクロモフォアを立体規制した化合物を合成した。近赤外域の吸収は、プロパンで連結した場合に比べてかなり増加した。このような結果から、ダイマ-ラジカルカチオンを構成する二つのクロモフォアの相互作用が立体規制により強められることが示された。
大学における研究志向型カリキュラムに関する比較研究

欧米の大学では、学生の研究活動という観点から、大学のカリキュラムや授業を捉え直し、学士課程教育における学生の研究体験(Undergraduate Research)を促進する方策がとられている。本研究では、欧米の大学で実施される研究志向型カリキュラムを踏まえて、日本の大学において有効な研究志向型カリキュラムの理念と方策を明らかにすることを目指した。本研究では、研究を体験させるさまざまな方法として、学習プロセス重視か研究成果重視か、学生主導か教員主導か、全員対象か希望者のみか、個人活動かグループ活動かなどの論点と具体的な方法をまとめた。アクティブラーニングの重要性が政策文書などで叫ばれているが、単に教授法のテクニックの問題として捉えるべきではない。欧米の大学では、最もアクティブな学びの一つといえる学生の研究活動という観点から、大学のカリキュラムや授業を捉え直し、学士課程教育における学生の研究体験(Undergraduate Research)を促進する方策がとられている。本研究では、欧米の大学で実施される研究志向型カリキュラムを踏まえて、日本の大学において有効な研究志向型カリキュラムの理念と方策を明らかにすることを目指している。初年度である2014年度に行った研究の進捗状況は次の4点にまとめられる。第一に、学生の研究体験に関する論点と用語の整理を行った。第二に、アメリカの大学における研究志向型カリキュラムの実態の調査に着手した。第三に、それらの作業を踏まえて授業に研究を取り入れる具体的な方法を明示化し、2015年度中に出版予定の書籍の草稿を執筆した。第四に、2015年度に実施予定の国内でのアンケート調査の計画を検討した。2015年度に行った研究の進捗状況は次の3点にまとめられる。第一に、学生の研究体験に関する論点を明確にした。第二に、アメリカの大学における研究志向型カリキュラムの実態の調査を進めた。第三に、それらの作業を踏まえて授業に研究を取り入れる具体的な方法を明示化し、2015年12月刊行の書籍『アクティブラーニング』の中に「授業に研究を取り入れる」という章を執筆した。2015年4月に大学を移ることになり、研究環境を整えるのに時間を要した。また、研究分担者が在外研究の機会を得ることができたため予定通り進められなかった。2016年度に行った研究成果は以下の通りである。研究志向型カリキュラムの比較として、英国のチュートリアル教育の日本における有効性の検討に取り組んだ。英国の研究大学では知的能力の訓練としてチュートリアルを重視し、カリキュラムに占める比重が大きい。また、学生の進み具合を把握する効率的な方法であり、落第者をほとんど出さない。本研究ではチュートリアル教育を成立させる諸条件を整理し、日本の研究大学においてその有効性を検討するアクションリサーチに取り組んだ。その結果、日本の大学においても特に学生の思考力や表現力の育成において効果的な教育方法であることを確認した。また、研究志向型カリキュラムにおいて研究的要素を教育活動のうちに導入する際の手法と対応する学修成果について文献調査を行うと共に、研究志向型教育を学部生対象の授業で行う教員に対する聞き取り調査を行った。研究プロジェクトを導入した授業では、体験による研究プロセスの理解だけでなく、批判的思考力や書く能力の向上、インタビューや統計分析のスキルなどの学修成果が到達目標とされ、学問分野による形態の相違が明らかとなった。2015年3月末で名古屋大学を退職し、2015年4月より愛媛大学において勤務することになった。そのため、所属機関における調査を進める予定ができずに翌年度以降に延期することになったため。最終年度に向けて研究分担者の追加などを行い、研究体制を整備した。高等教育論2015年4月より愛媛大学において勤務することになったが、研究体制を早期に整備して研究を進める予定である。2015年4月に大学を移ったため研究環境を整備する必要が生じたため、順調に研究を進められなかった。そのため、所属機関における調査を進める予定ができずに翌年度以降に延期することになった。研究分担者を追加することで研究を進め、最終年度として研究をまとめる予定である。2014年度に実施する予定であった調査を2015年度において実施するため、新しい所属である愛媛大学において早急に研究環境を整備する。
蛋白質の速い揺らぎの検出と動的アロステリック効果の解明

本研究は振動コヒーレンス分光法を用いて、ヘモグロビン(Hb)のヘムの揺らぎと酸素親和性との相関を明らかにすることを目的とした。heterotropicエフェクターにより酸素親和性を変えた5種のdeoxyHbを用いて、低振動コヒーレンス(200 cm-1以下)の位相緩和時間(振動バンド幅)を比較した結果、ヘムの揺らぎは酸素親和性と相関がないことが明らかとなった。一方、Fe-His伸縮振動の振動数が酸素親和性と相関があることが確認された。したがって本研究は、Perutzモデルを支持した。ただし、本研究で観測対象でなかったO2チャネルの揺らぎと酸素親和性との相関は、今後検証されるべき課題であろう。本研究の目的は、蛋白質のアロステリック効果とゆらぎとの関係を明らかにすることである。本研究ではアロステリック蛋白質の代表であるヘモグロビン(Hb)を調べる。ヘムドーミングモードの振動コヒーレンス(振動数約50 cm-1)の緩和時間よりゆらぎを評価し、様々な酸素親和性を示すHbに対して、酸素親和性とゆらぎとの間の相関をプロットする。本年度は、測定プログラムの開発を進めると同時に、6種の異なる条件でdeoxyHbの共鳴ラマン分光測定を行なった。6種の条件とは、(1) pH 7.0, (2) pH 8.5,(3) pH 7.0 + IHP(イノシトール6リン酸), (4) pH 7.0 + Cl-,(5) alpha-単離鎖,(6) beta-単離鎖であり、各条件で酸素親和性が異なる。deoxyHbに特徴的な振動モードにFe-His伸縮振動がある(ヘム鉄と軸配位子Hisとの間の結合の伸縮)。Fe-His伸縮振動の振動数は、蛋白部分からヘム鉄にかかる張力を反映し、酸素親和性と相関があることが知られている。本研究でも、上記6種のdeoxyHbについてその相関が確認された。さらに、条件(1)-(4)のdeoxyHbのFe-His伸縮振動バンドを詳細に解析したところ、バンドの低波数側(alpha鎖のヘム由来)と高波数側(beta鎖のヘム由来)が異なる挙動を示すことが明らかとなった。ただし、alpha鎖由来のシグナルとbeta鎖由来のシグナルは互いに近接しているため、それらを分割するfitting解析は困難であった。一般に振動バンドのバンド幅はゆらぎを反映するが、上記理由のためFe-His伸縮振動のバンド幅の評価までは行なえなかった。本研究ではアロステリック蛋白質の代表であるヘモグロビンを調べる。ヘムドーミングモードの振動コヒーレンス(振動数約50 cm-1)の緩和時間よりゆらぎを評価し、様々な酸素親和性を示すヘモグロビン7種に対して、酸素親和性とゆらぎとの間の相関をプロットする。平成24年度(初年度)は、振動コヒーレンス観測のためのフェムト秒コヒーレント分光装置の開発からスタートした。本実験では、ヘムのフェムト秒時間分解過渡吸収をpump-probe法により測定し、その信号に含まれるビート成分(振動コヒーレンス)を解析する。時間分解測定は、pump光の光軸にdelay stageを設置し、pump光の光路長を可変にすることで行なう。また、pump光の光軸にAOM(音響光学素子)を挿入し、pump on/offに対するprobe光の強度差をロックイン検出する。フェムト秒レーザー光源には、現有のcoherent社製・Micra-5を使用した。このレーザーから、中心波長830 nm、バンド幅約30 nm、パルス幅約200 fs、繰り返し周波数80 MHzのパルス光を得た(パルス幅は、プリズム対により、<40 fsにまでチャープ補正する予定である)。ヘモグロビンのヘムのSoret帯に共鳴させるため、BBO結晶を用いてこのパルス光の二倍波を得た。本年度は異動により、光学系の開発はこの光源部位にとどまった。また、delay stageの移動とロックイン検出を同期させて、積算データを自動測定するためのプログラムは、Labview2012を用いて作成中である。本研究の目的は、アロステリック蛋白質の代表であるヘモグロビン(Hb)を用いて、アロステリック効果とゆらぎとの関係を明らかにすることである。本研究では、振動コヒーレンス分光により、ヘムドーミングモードの振動コヒーレンス(振動数約50 cm-1)を測定し、その位相緩和時間からゆらぎを評価する。

ヘムの振動コヒーレンスは、いずれの条件においても、47 cm-1, 92 cm-1, 160 cm-1, 211 cm-1から成っていた(使用したフェムト秒レーザーの関係で、高波数になるほど波数誤差が大きい)。47 cm-1のモードがヘムドーミングモードである。5種の条件で、このモードの位相緩和時間と酸素親和性(K_T)との相関を調べた結果、それらの間に明瞭な相関は認められなかった。その他のモードについても結果は同様であった。本研究から、少なくとも速いゆらぎは酸素親和性と相関がないことが明らかとなった。生物物理学振動コヒーレンスを測定する装置がまだ完成していないため。本年度は異動により、光学系を一度崩して移管する必要があったため、光学系の開発が遅れた。6種のdeoxyHbに対して振動コヒーレンス分光測定を行ない、酸素親和性とゆらぎとの相関を明らかにする。装置開発を引き続き進める。また一方で、ヘモグロビン試料の精製を共同研究者に進めていただく。過去の文献(J. Am. Chem. Soc. 1985, 107, 1108-1113)によれば、ヘモグロビンは、pHの変化、Cl-イオンの投与、イノシトール6リン酸の投与などにより、さまざまなO2親和性を示す。O2親和性は、Fe-His共鳴ラマンバンドの振動数と相関を持つことが上記文献で明らかにされている。本研究ではO2親和性の異なる7種の状態を研究対象とする。ヘモグロビン試料の精製後、まずは7種のヘモグロビン試料を調整し、Fe-His共鳴ラマンバンドの測定を行なう。過去の文献を再現する試料を得たことを確認した後、同様の試料調整により、振動コヒーレンス測定を行なう。消耗品の購入に充てる計画であるが、次年度予定の実験の直前に購入した方がよいため。消耗品の購入に充てる計画である。該当なし
運動療法による疼痛緩和のメカニズム：エピジェネティクス修飾の網羅的解析

本研究の目的は運動が疼痛抑制に働く(exercise-induced hypoalgesia: EIH)メカニズムを解明し、慢性痛の治療において運動療法の効果的な実施を促進することにある。研究の遂行にあたり、神経障害性疼痛および運動負荷のマウスモデルの作製、運動による鎮痛の評価法の確立、強制運動と自発運動の効果の比較、FosB/⊿FosB発現を指標として運動により活性化するニューロンの同定、投射ニューロン同定のためのRetro-beads Redの脳内微量注入、蛍光免疫多重標識法を確立した。その結果、坐骨神経部分結紮手術(PSL)により腹側被蓋野(VTA)におけるdopamine(DA)産生が著明に減少するが、PSLの後運動を負荷することにより、DA産生の減少を予防することが出来た。また、強制運動より自発運動の方がEIH効果は大きかった。痛みの慢性化に脳の情動回路が大きな影響を与えることはよく知られているが、その基盤にある分子メカニズムは不明である。痛みを回避しようとすると、痛みに対する恐怖心は維持され、次第に増強していく。その結果身体への注意集中や過度のとらわれが形成され、これを痛みの破局化という。このような、痛みの破局的思考に陥らないためには、出来るだけ初期から様々な介入、例えば運動療法、認知行動療法などを行い、患者のライフスタイルを変える取り組みが有効とされている。運動療法は薬物に拠らない疼痛緩和の方法として確立されつつあるが、そのメカニズムは不明である。我々は神経障害性疼痛のモデルとして坐骨神経を部分的に結紮したPSLマウスを用いてトレッドミルによる強制運動や、回転盤による自発運動を行うことにより、アロディニアや熱痛覚過敏が抑制されること(Exercise-induced hyoalgesia)を明らかにし、そのメカニズムとして脊髄後角のミクログリアにおけるHDAC1の減少によるH3K9アセチル化の増加や、脊髄後角におけるGABAによる抑制の維持が関与することを実験的に証明した。さらに、上は強制誘導よりも回転盤を回す自発運動の方が、より効果的にEIHを起こすことを明らかにした。また研究分担者の成田は、EIHに脳報酬系が重要な役割を果たしていることをoptogeneticsにより明らかにし、さらにマイクロアレイにより側坐核における遺伝子発現を網羅的に解析したところ、PSLにより変動した遺伝子群が運動により正常化することを明らかにした。研究代表者の仙波と分担者の上は、これらの結果を踏まえて脳報酬系に着目し、PSLが腹側被蓋野(VTA)のドーパミン(DA)ニューロンの興奮性を抑えるが、運動がそれを活性化させることおよびその神経メカニズムについて検討を開始した。当初、中枢神経の各領域、すなわち脊髄後角(L4/5)・RVM・側坐核・扁桃体を取り出し、PSLおよび運動負荷により反対方向に発現変動する遺伝子およびmicroRNAをマイクロアレイにより網羅的に解析する、としていたが、ヒトや動物の根源的な行動の発現に関与する脳報酬系に焦点を絞って検討を加えることにした。多くの脳領域を対象にするには研究費と労力がかかり過ぎるが、対象領域を一つに絞ることにより、より深く詳細に検討を行うことが可能となり、結果的に当初の目的を研究期間内に達成できると考えたからである。研究分担者の成田は光遺伝学的手法およびマイクロアレイによる解析を担当し、仙波および上は、VTAにおけるDAニューロン、GABAニューロンの興奮を細胞レベルで捉え、またその入力系について実験形態学的に検討を行っており、おおむね順調に進展している。昨年度まで、トレッドミルによる強制運動および回転盤による自発運動により、神経障害性疼痛が軽減すること(Exercise-induced hypoalgesia:EIH)を明らかにし、そのメカニズムとして、脊髄後角のミクログリアにおけるepigeneticな変化や後角のGABA産生の減少の抑制があることを、2篇の英文原著論文にまとめた。さらに、運動により腹側被蓋野(VTA)においてdopamine(DA)の合成に関わるthyrosine hydroxylase(TH)が増えること、VTAのTH陽性ニューロンにおいてpCREBの発現が増え、自発運動の走行量および鎮痛の程度と相関することを明らかにし、原著論文を作成した。このことは、運動によりVTAにおいて転写因子CREBを介したTH遺伝子の転写が増加してDA産生が高まり、脳報酬系の活性化と鎮痛が起こることを示している。さらにVTAを活性化させる入力機構についても検討を進めたところ、運動により橋の背外側被蓋核(LDT)/脚橋被蓋核(PPTg)においてΔFosB/FosBを発現するニューロンが数多く認められるようになり、これらのニューロンがVTAに注入した逆行性トレーサーRetroBeadsを取り込みことから、運動により活性化したLDT/PPTgのニューロン(その約半数はcholinergic)がVTAに投射して脳報酬系を活性化させることが明らかになった。これらの結果については現在、原著論文を作成中である。EIHにおいて、脳報酬系が重要な役割を果たしていること、そしてその神経メカニズムについて明らかにすることができた。これらの実験結果を原著論文(英文2篇、和文1篇)にまとめ、英文総説2篇を作成して発表した。これらの結果は疼痛関係の各学会において注目され、多くの招請講演や総説執筆の依頼があり、慢性痛の治療現場に影響を与えつつあることを実感している。慢性痛は急性痛とは異なり、広範な脳領域の機能障害がその発症機序に深く関わり、薬物治療が十分に奏効しない難治性疼痛である。

慢性痛改善に対する運動療法の有効性についてはevidenceが高く、慢性痛治療のガイドラインでも強く推奨され、薬物に頼らない患者主動型医療が注目されているものの、運動療法の根幹をなす「運動による除痛効果(EIH)」の機序は不明な点が多い。最近の私達の研究成果により、EIHには腹側被蓋野(VTA)ドパミン(DA)ニューロンでのDA産生の増加を介した脳報酬系の活性化が重要な役割を担うことが明らかになった。また、運動がどのようにして脳報酬系を活性化するのかという点については、運動により活性化した背外側被蓋核(LDT)のacetylcholine(ACh)作動性/Ach非作動性ニューロンが、VTAに投射してDAニューロンを活性化することを明らかにした。平成29年度は、VTAに投射する神経経路のなかで視床下部外側野(LHA)オレキシン(Orex)ニューロンに焦点をあて、神経障害性疼痛モデルマウスを用いてEIHとの関連性について検討した。その結果、1自発運動はDAとOrexニューロンの活性化を高め、2自発運動量の増加は活性化Orexニューロンの割合を高め、さらに3自発運動により活性化したDAとOrexニューロンは有意な正の相関関係を示すこと、4自発運動により活性化したOrexニューロンがVTAに投射することを明らかにした。自発運動により活性化したLDTのACh/非AChニューロンやLHAのOrexニューロンが、VTAのDAニューロンの活性化を促すことで脳報酬系が活性化されることを示した本研究結果は、EIHを生み出す脳メカニズムの解明と患者主動型医療の発展に貢献するものである。平成28年度は背外側被蓋核(LDT)のacetylcholine(ACh)作動性/非ACh作動性ニューロンが運動により活性化され、それらが腹側被蓋野(VTA)に投射することを明らかにし、運動により脳報酬系が活性化される脳メカニズムの一つを解明したが、平成29年度はさらに、視床下部外側野のOrexin作動性ニューロンも、運動により活性化されVTAに投射してEIHに関与する可能性を示すことが出来た。当初、予想しなかった成果をあげることが出来た。これらの研究成果は、EIHの脳メカニズムを解明する研究の糸口となり、今後さらに解明が進むことが期待される。本研究の目的は運動が疼痛抑制に働く(exercise-induced hypoalgesia: EIH)メカニズムを解明し、慢性痛の治療において運動療法の効果的な実施を促進することにある。研究の遂行にあたり、神経障害性疼痛および運動負荷のマウスモデルの作製、運動による鎮痛の評価法の確立、強制運動と自発運動の効果の比較、FosB/⊿FosB発現を指標として運動により活性化するニューロンの同定、投射ニューロン同定のためのRetro-beads Redの脳内微量注入、蛍光免疫多重標識法を確立した。その結果、坐骨神経部分結紮手術(PSL)により腹側被蓋野(VTA)におけるdopamine(DA)産生が著明に減少するが、PSLの後運動を負荷することにより、DA産生の減少を予防することが出来た。また、強制運動より自発運動の方がEIH効果は大きかった。運動療法は慢性痛に対し、低コストで安全で効果的な治療法である。
地域社会研究に従事する社会学者の組織化及び比較方法の開発と適用に関する研究

この研究は平成4年度に始まり、平成6年度をもって一応終結する。以下に最終年度の研究実績を述べて、今後の新しい展開への礎石としたい。なお、研究計画の実施に当たり組織されたアジア社会研究会が今後の研究を推進する。1.研究会及び年次大会の開催(1)研究分担者を中心とした少人数による研究打ち合わせ会を5月から12月にわたって計9回開催し、『研究通信』6号、7号、8号を発行した。(2)定例研究会を2回開催し、下記の発題と討議を行った。10月15日「北インド農村問題」(福永正明)・「アジアにおける都市農村の構造連関」(山本英治)12月22日「今後の研究の課題と展望」(北川隆吉)(3)年次研究大会の開催(11月4日)「現代アジアにおける都市・農村の構造連関」を統一テーマとし、タイ、フィリピン、中国の3部会で発題と討論を行い、後、全体シンポジウムを開催。延べ100人を超える参加者があった。2.研究組織と地域実態の分析(1)前年に実施した研究動向調査の結果を整理分析し報告書にまとめた。(2)地域社会と国際関係の解明をテーマとした沖縄調査の結果を分析し報告書にまとめた。3.研究の反省と新しい発展への展望(1)社会学における国際比較研究方法の開発と適用のため、方法を根本的に再険し、新しいパラダイムの構築を目指して、研究論文をまとめた(古屋野正伍)。(2)アジア地域の自律性をめぐり、先進地域との関連性を確認し、外国社会研究の目的と方法につき、学際的討議の場を設けるよう提案した(12月研究会、北川隆吉)なお、本研究全体の研究成果は、研究成果報告書(冊子)として別に作製する。本研究を開始した初年度として、計画全体の方向づけと若干の基礎的作業を、研究目標の達成に向けて以下のように実施した。1.公開シンポジウムの開催(計3回)第1回は7月18日,研究の基礎的視点の設定のため「国際社会学の課題と方向」をテーマとし,国際社会学につきその「基本構想」「可能性」及び「エスニシティの社会学」という3つの視点から3人のパネラーを立てて論じた。第2回は本年度研究の要となる研究大会として11月2日「開発・環境・文化」の基本テーマを設定し、これを特にアジア社会の現実から把握するため2人のパネラーを立てそれぞれ「タイ国の地域開発」と「中国雲南少数民族の近代化」という視点から立論した。また同時にメインテーマに関る一般報告として、3人の発表者から「日本の地域的国際交流」「中国農村の自治組織」及び「ジャワ農村の家族」という課題が提示され、活発な論議を行った。更に第3回として「エスニシティの理論と発展途上国の工業化」の課題をとりあげ2月27日2人のパネラーにより問題の提起と研究への展望を試みた。2.研究資料の収集と小研究会の開催発展途上国地域研究の原点を沖縄に求めて12月20日から28まで研究協力者と共に現地に出張し、琉球大学・沖縄大学及び沖縄国際大学スタッフの協力を得て、文献資料を収集、且つ現地研究会を行った。その他他の研究者をもまじえて、ヒアリングを含む研究打合せを行った。3.研究通信及び研究記録の編集と発行研究母体となるアジア社会研究会を発行者とする「研究通信」を3回発行し、また前記2回のそれぞれのシンポジウムの詳細な記録をも刊行して、特に国際(比較)研究に従事している社会学者及び一部の隣接分野の研究者に配布した。

本研究は、地域研究に従事する日本の社会学者を研究対象地域別に組織化し、定例及び随時の討論集会を重ね、国際比較研究方法の開発を目指して、1992年以来研究分担者が一体となって作業を進めてきた。特に1993年度に行った研究業績は以下のとおりである。1.日本を対象とする地域研究と外国研究との接合をはかるため、(1)福岡市において「中国社会の変容と華僑の動向」を主題とするシンポジウムを「地域分析学会」との共催の下に開催し、在日華僑の成立を促した中国の社会条件等について発表・討論を行った。また、(2)那覇市において、琉球大学のスタッフを中心とする「地域からの国際化」研究会メンバーと会合し、沖縄において国際交流に貢献度の高い民間人の活動について知見を得、今後国際活動を有効に進め得る人材とその組織を発掘調査するための方法の確立と運用の方途で合意を得た。2.アジア社会研究会の本年度の年次研究大会を11月日本社会学会開催時に合わせて、学会大会の前日に開催し、多くの熱心な学会会員の参加を得た。全体テーマを「国際社会における移動・開発・文化」とし、午前中の自由報告では、インドとマレーシアを対象とする研究発表および討議を行った。午後の課題シンポジウムでは、主として中国、東南アジア及びアフリカの実態調査に基づき、日本研究との接点を求めて討論した。このシンポジウムでは、期待した十分な成果が得られたと思う。3.社会学者による外国地域社会研究の研究動向を把握するため、日本社会学会の全会員を対象としてアンケート調査を実際し、1994年3月現在その集計作業を行っている。1988年に刊行した『日本人社会学者による比較地域研究の動向』の続編の意味を含めて、新しい構想の下に1994年度中に報告書を作成し、地位研究の発展に寄与する所存である。この研究は平成4年度に始まり、平成6年度をもって一応終結する。以下に最終年度の研究実績を述べて、今後の新しい展開への礎石としたい。なお,研究計画の実施に当たり組織されたアジア社会研究会が今後の研究を推進する。1.研究会および年次大会の開催(1)研究分担者を中心とした小人数による研究打ち合わせ会を5月から12月にわたって計9回開催し、『研究通信』6号、7号、8号を発行した。(2)定例研究会を2回開催し、下記の発題と討議を行った。10月15日「北インド農村問題」(福永正明)・「アジアにおける都市農村の構造連関」(山本英治)12月22日「今後の研究の課題と展望」(北川隆吉)(3)年次研究大会の開催(11月4日)「現代アジアにおける都市・農村の構造連関」を統一テーマとし、タイ、フィリピン、中国の3部会で発題と討論を行い、後、全体シンポジウムを開催。延べ100人を超える参加者があった。2.研究組織と地域実態の分析(1)前年に実施した研究動向調査の結果を整理分析し報告書にまとめた。(2)地域社会と国際関係の解明をテーマとした沖縄調査の結果を分析し報告書にまとめた。3.研究の反省と新しい発展への展望(1)社会学における国際比較研究方法の開発と適用のため、方法を根本的に再険し、新しいパラダイムの構築を目指して、研究論文をまとめた。(古屋野正伍)。(2)アジア地域の自律性をめぐり、先進地域との関連性を確認し、外国社会研究の目的と方法につき、学際的討議の場を設けるよう提案した(12月研究会、北川隆吉)なお、本研究全体の研究成果は、研究成果報告書(冊子)として別に作製する。