hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト癌免疫編成機構の分子機序解明と免疫合成致死を誘導する革新的免疫療法の研究開発

固形癌のゲノム不安定性及び宿主免疫応答の相関を解析し、分子標的薬剤や化学療法と免疫療法を併用するImmunologic syntheticlethalityを誘導する革新的免疫療法の研究開発を目指して本研究を施行し、以下の知見を得た。1食道癌症例にて、グローバルなメチル化状態を反映するLINE-1のメチル化、p53の遺伝子変異の定性、SNP-CGHによるコピー数変異の解析及びloss of heterozygosity (LOH)の解析による染色体不安定性の定量を行った結果、炎症性サイトカインのIL-6や喫煙歴と相関のあるLINE-1の低メチル化は遺伝子のコピー数変異、つまり染色体不安定性と逆相関しており、リンパ節転移及びリンパ脈管浸潤との有意な相関、5年の全生存率の有意な低下、並びにp53の変異と相関することが判明した。2ヒト大腸癌症例の検討で、セツキシマブ併用FOLFOX6やFOLFIRI療法による前化学療法を施行された症例で、強いリンパ球の浸潤と腫瘍細胞のアポトーシスを認めることが判明した。化学療法と免疫療法の相乗効果を検討するため、大腸癌(CT26細胞株)マウスモデルを用いた前臨床的研究を施行した。化学療法としてFOLFIRI療法、免疫療法として抗PD-1抗体を投与したところ、相乗的な抗腫瘍効果を認めた。詳細な解析の結果、化学療法は腫瘍特異的T細胞応答を阻害するのでなく、腫瘍特異的T細胞の活性化を誘導し、抗PD-1抗体は腫瘍局所での腫瘍特異的T細胞による殺腫瘍効果の増強を誘導することで相乗的な抗腫瘍効果を発揮することが判明した。ゲノム不安定性は癌免疫編成による癌の免疫逃避機構を誘導する一方で、それを標的とする化学療法と免疫療法の併用効果はImmunologic synthetic lethalityを誘導する癌免疫療法となりうる可能性が示唆された。
表面触媒反応における非断熱過程の第一原理計算

我々の研究室では、基礎科学・工学的応用双方の面で注目されている触媒反応や電極反応などに代表される表面での化学反応の理解を目指し、固体表面での化学反応のシミュレーションスキームの確立を目指して研究を進めている。中でも我々が注目している不均一触媒反応は、気相(液相)と表面近傍間の輸送、表面への吸脱着、表面での拡散、反応といった、空間的にも時間的にもマルチスケールな問題であり、その物理化学過程の統合的なシミュレーションは非常に困難を極める。我々は、こうした表面化学反応の物理化学的過程を統合的に取り扱うマルチスケールシミュレーション手法の確立を最終目的とし、その基礎となる、(1)表面モデルの開発、及び、表面や吸着分子の電子状態の正確な記述、(2)表面における種々のゆっくりとした緩和過程を記述するための基礎理論の開発、(3)様々な空間・時間スケールで起こる表面反応に対する化学動力学計算手法の開発、を行っており、これらの研究を通して、表面ならではの現象の発見や新規触媒の提案を目指している。本年度は、具体的な触媒として、高垣・堂免(東大・工)らにより開発されたニオブ酸化物であるイオン性結晶の固体酸触媒(ナノシート触媒)を取り上げ、量子化学計算を用いて固体酸触媒ナノシートHNb_3O_8上の強酸点の位置を特定し、得られた値を実験結果と比較することでモデルの妥当性を検証した。今後は、このモデルを用いて、表面反応の解析を進めて行く予定である。
携帯型位置測定末端を用いた交通空間での人間行動測定のための基礎理論の構築

本研究では,位置測定機能を持つ携帯型端末を用いて測定された時空間位置情報データから交通行動に関する情報を得るための手法に関する包括的な理論を構築することを目指している.昨今の技術進歩により,歩行者が容易に所持できる位置情報端末を用いて歩行者の時空間位置情報を得ることが可能になった.一方,時空間位置情報はあくまでも物理的位置の情報にすぎず,この情報を人間行動の情報に変換するためには何らかの方法論が必要となる,本研究では,この方法論についての基礎理論を構築することを行った.本研究は大きく分けて3つからなる.1つは「位置測定情報から使用交通機関を推定する手法の開発」もう1つは「位置測定情報と既存知識の併用による行動推定の手法に関する理論的定式化」のこりの1つは「区間推定法による行動推定の精度評価」である.1つめの研究は位置測定情報から行動を推定する手法論の一例を構築するものである.この研究では,利用者行動に関する既存知識をどのように表現し,どのように位置情報と比較するかの方法論を,列車が錯綜する都市の高速鉄道上における列車選択行動の測定手法を例として構築した.2つめの研究は,1つ目の研究を行う際に用いた概念である「既存知識」を一般化し,「既存知識」と「測定情報」をどのように結合して利用者行動を推定すべきかを,より一般的な理論としてまとめた上で分析したものである.この研究では「利用者行動」は「既存知識」と「測定情報」の両方を満たすのが理想である,とまず定義し,これを制約つき最適化問題として定義し,その特性を分析した.3つめの研究は,知識や測定の不完全性についてより柔軟性の高い対処法を提案するものである.推定結果に幅を持たせることによって結果の信頼性を評価する手法を開発し,それを歩行者の行動分析に応用して評価することを行った.本研究では,位置測定機能を持つ携帯型端末を用いて測定された時空間位置情報データから交通行動に関する情報を得るための手法に関する包括的な理論を構築することを目指している.この目的を達成するため,今年度は以下の研究を行った.(1)位置測定手法のレビュー既存の研究において用いられている位置測定端末の機能について,その精度,コスト,可搬性に着目してレビューおよびヒアリングを行い,それらの知識を整理した.位置測定端末としてはGPS,PHSおよび携帯電話に内蔵されるGPSを対象とした.(2)位置測定端末から得られる時空間情報データの解析手法の構築位置測定端末から得られる時空間情報データの解析手法の理論の構築を行った.位置測定端末はその端末が存在する位置の緯度および経度の情報を時々刻々(数十秒から数分間隔)と測定し,その情報をオンラインで送信または端末の記憶装置に蓄積する.これらの情報を集めることにより被験者の移動ルートを時空間上に表現することが出来る.一方,交通調査や行動調査で重要な情報は物理座標ではない.通常は「○×という路線を利用した」「各駅停車ではなく快速電車を利用した」などの,具体的に固有名詞で示される交通機関などの名前である.そのためには物理座標軌跡とこれらの交通機関の軌跡を比較する必要があるが,この際,物理軌跡そのものが持つ測定誤差と,各種交通機関の情報の欠落(各列車の秒単位の運行計画など)の2つが問題となる.本年度は,これらの欠落を効果的に埋め合わせるための手法に必要な概念を理論的に整理した.また,その手法の一部については実測データによる検証も行った.本研究では,位置測定機能を持つ携帯型端末を用いて測定された時空間位置情報データから交通行動に関する情報を得るための手法に関する包括的な理論を構築することを目指している.昨今の技術進歩により,歩行者が容易に所持できる位置情報端末を用いて歩行者の時空間位置情報を得ることが可能になった.一方,時空間位置情報はあくまでも物理的位置の情報にすぎず,この情報を人間行動の情報に変換するためには何らかの方法論が必要となる,本研究では,この方法論についての基礎理論を構築することを行った.本研究は大きく分けて3つからなる.1つは「位置測定情報から使用交通機関を推定する手法の開発」もう1つは「位置測定情報と既存知識の併用による行動推定の手法に関する理論的定式化」のこりの1つは「区間推定法による行動推定の精度評価」である.1つめの研究は位置測定情報から行動を推定する手法論の一例を構築するものである.この研究では,利用者行動に関する既存知識をどのように表現し,どのように位置情報と比較するかの方法論を,列車が錯綜する都市の高速鉄道上における列車選択行動の測定手法を例として構築した.2つめの研究は,1つ目の研究を行う際に用いた概念である「既存知識」を一般化し,「既存知識」と「測定情報」をどのように結合して利用者行動を推定すべきかを,より一般的な理論としてまとめた上で分析したものである.この研究では「利用者行動」は「既存知識」と「測定情報」の両方を満たすのが理想である,とまず定義し,これを制約つき最適化問題として定義し,その特性を分析した.3つめの研究は,知識や測定の不完全性についてより柔軟性の高い対処法を提案するものである.推定結果に幅を持たせることによって結果の信頼性を評価する手法を開発し,それを歩行者の行動分析に応用して評価することを行った.
ユダヤ教の人間観－マイノリティに関するテキストのデータベース化と現代社会への提言

ユダヤ教におけるマイノリティの問題に関連する原典資料(ヘブライ語、アラム語)を、時代、地域、ジャンルを問わず収集、精読、分析し、日本語と英語に翻訳したうえで、データベースの構築を目指した。データベースはほぼ完成し、現在一般公開へ向けて準備中である。さらに、このデータベースを十分に利用して、ユダヤ教の人間観に関する包括的な図書の執筆も進めている本研究は、ユダヤ教とマイノリティというテーマに関して、ヘブライ語、アラム語、ユダヤ・アラビア語、イディッシュ語などで書かれたあらゆる関連資料を収集、精読、翻訳、データベース化し、実証的な分析を行うことにより、マイノリティ観の根底にあるユダヤ教の人間観の本質を理解するものである。さらに、このデータベースを十分に利用して、ユダヤ教の人間観に関する包括的な図書の執筆も進めている平成20年度においては、「ユダヤ教のなかのマイノリティに関する総合的研究-理論的側面」として、ユダヤ教文献にあらわれる「マイノリティ」たちに関する言説をデータベース化する作業を開始した。具体的には、データベースのコアとなるヘブライ語聖書からデータの収集を始めた。創世記から始めて各書のヘブライ語聖書原典、邦訳、英語訳を比較対照しながら、マイノリティや被差別者に該当する用語を含む節全文、そこに含まれる用語のヘブライ語見出し語、邦訳見出し語、英訳見出し語を拾っていった。本年度内に、ヘブライ語聖書、ミシュナ、タルムードの一部のデータはほぼ収集できた。しかし、これらの作業と同時に、何をもってマイノリティ/マジョリティ、差別者/被差別者の線引きをするかということが、絶えず問題点として指摘された。そこで、社会学、人類学、宗教学等での同種の問題を扱う際の議論を踏まえながら、これらを分ける視点にすでに差別者の視点が入ること、被差別者の中に差別構造もありうることなどから、明白に差別的なマイノリティ用語だけではなく、広くユダヤ教の人間分類に働く視点として捉える必要があることが認識された。結果、ヘブライ語聖書のデータ収集においても、「民」「国民」「○○人」といった必ずしもマイノリティではない用語も広く含めて、収集している。これらのデータから、従来、「民」「民族」のような、必ずしも差別的ニュアンスは含まれないとされた用語も、文脈において使い分けられているのではないかということが推察された。同時に、そのような文脈を無視した、特に邦訳聖書での、訳語、訳文の一貫性の欠如も問題となった。テクニカル面では、データベースの具体的な仕様、画面のデザインの方向性が定まってきた。本年度のデータ入力は表計算ソフトに基づいたが、データベースシステムが定まれば、その編集機能から直接データ入力を行うことが可能になる。平成21年度においては、「ユダヤ教のなかのマイノリティに関する総合的研究-理論的側面」(研究計画調書におけるIa)の研究を進めた。すでに平成20年度に行われた聖書関連(ヘブライ語聖書やアラム語訳聖書)の文献のデータベース化をほぼ完成させたほか、ラビ文献(ミシュナ、トセフタ、タルムード等)といったハラハー(律法)のテキストにおいて現れるマイノリティ用語(さらには人間の区分に関する用語一般)のデータベース化も進めた。それと同時に、「ユダヤ教の中のマイノリティに関する総合的研究-実践的側面」(研究計画調書におけるIb)の研究も開始した。具体的には、ユダヤ教におけるハラハー以外の文献(ミドラシュ等)に現れるマイノリティや人間観に関わる用語・テキストのデータベース化を開始した。また、当該年度においては、数多くのユダヤ学研究者を海外から招へいし共同研究を行うことにより、データベースに関する意見交換を行ったり、データベース化の作業を実際に手伝ってもらうことができた。ユダヤ文学が専門のイスラエル・ヘブライ大学ヨセフ・ヤハロム教授やオランダ・フローニンゲン大学ヴァウト・ファン・べークム教授、聖書やクムランにおける身体障害者について研究しているカナダ・ジョージブラウン大学トマス・ヘントリッヒ教授である。さらに、当該年度における本研究課題の顕著な進展として、専門業者との協力のもと、データベースのWeb上フォーマットの原型ができたことである。これまでは、個々の入力者がエクセルやアクセスといったソフトにデータをプールしていたが、このフォーマットの完成により、Webを通して複数の入力者がデータを同時に入力することが可能になった。このフォームにおいては、日本語、ヘブライ語、英語のテキストを同時に入力や表示をすることができ、テキスト検索も可能になっている。平成20年4月から続けている「ユダヤ教のなかのマイノリティに関する総合的研究-理論的側面」(研究計画調書におけるIa)の中核をなす、ハラハー(ユダヤ教律法)の文脈において現れるマイノリティ用語のデータベース構築のためのデータ入力をほぼ完成させた。さらに、平成21年9月から開始した「ユダヤ教のなかのマイノリティに関する総合的研究-実践的側面」(研究計画調書におけるIb)として、アガダー(非ハラハー)の文脈で表れるマイノリティ用語のデータ入力を大いに進めた。また、世界のユダヤ学界の第一線で活躍する研究者を複数名招へいして共同研究を行うことにより、「マイノリティとしてのユダヤ人に関する総合的研究」(研究計画調書におけるII)についても調査を始めた。IaやIbにおいて構築したユダヤ教内部のマイノリティに関するデータベースが、IIのマイノリティとしてのユダヤ人の分析にどのようにして役立つのかという点について、有意義な議論を行った。

平成21年度においては、これらのデータを入力するためのデータベースのWeb上フォーマットを専門業者の協力のもと完成させたが、技術面においていくつか問題が生じていた。そこで平成22年度においては、プロジェクト自体を実質的に進めるために、とりあえずExcelファイルの形式でデータの入力をすすめた。京都大学、東京大学、同志社大学などでユダヤ教やヘブライ語を専攻する多数の大学院生の協力を得ることにより、大量のデータを入力することができた。さらに、プロジェクトの内容や進捗状況について広く社会に発信するために、Webページを新たに開設した。他者からはマイノリティであったユダヤ教が、「内なる種々のマイノリティに対してどのような区別・差別をしてきたのか」また「他者であるマジョリティに対してどのような態度をとってきたのか」について様々な時代、地域、ジャンルのユダヤ教文献から渉猟し、その言説をデータベース化するという本研究の主旨のもと、23年度は以下の研究成果をあげた。1.ユダヤ教文献の中核を占めるラビ・ユダヤ教時代文献からのデータ充実とほぼ完成。中でもユダヤ教の宗教議論の中心となる法的(ハラハー)分野の主要な文書であるミシュナ、トセフタからのデータの収拾、入力はほぼ完成した。非法的(アガダー)分野の言説の収集は進んだが、完成までにはもう一息である。2.近現代文学については、ユダヤ現代文学の専門家が特定研究員として研究に従事したので、特に、ビアリクの詩文を中心にデータの収拾、入力が進んでいる。3.検索語の整備。これまで幅広く検索語を設定していたために、データ入力に膨大な時間をとっていたので、検索語を整備し、最重要なものに絞ることになった。例えば、嫁いだ女性、離縁された女性、独身の女性、などは、「女性」でまとめた。4.他者であるマジョリティとの関係については、イスラム時代のユダヤ人詩人の詩作の写本からの校訂本がほぼ完成し、その中で、ユダヤ文学と当時のマジョリティであるイスラーム文学との関係を論じた。5情報発信:研究成果の一部を第70回日本宗教学会で発表した。また、4で言及した著書の出版が進んでいる。これは、英語文献として発表されるもので、世界への発信として注目される。さらに本プロジェクトのホームページでのコラムを通して、広く市民に研究成果を広めている。最終年度である本年度の中心作業の2大骨子は、1)データベースの構築・完成、2)それを元にした考察、成果発表である。1)のうち、ラビ・ユダヤ教文献のデータ入力は、ミシュナ、ミドラシュ、タルムード等については、ほぼ完成した。ただし、ウェブ上のデータベースにはシステム改良の必要があったので、とりあえずエクセルやワードの形でデータを蓄積した。近いうちに、データベースシステムの改良が図る予定であり、一括してデータを移すことが可能である。特に、子ども、女性、家族関係の用語についてのデータが充実した。
肥大型心筋症の病因遺伝子の単離と解析

肥大型心筋症の原因遺伝子の1つである心筋βミオシン重鎖遺伝子について、ミオシン重鎖分子の収縮機能上重要であると考えられるエクソンを含む第3第25エクソンを対象としたPCR-SSCP法による遺伝的多型性解析を行った。互いに関連のない本症患者116名ならびに健常人4696名を対象に行った解析から、本症患者に特異的なミスセンス変異を7種と健常人にも認められる同義置換を5種見出した。このうち3種のミスセンス変異については、複数の互いに関連のない患者にを見出されたこと、また調査した限り全てのミスセンス変異は同一家系内では疾患と連鎖することが示された。従って、日本人症例の一部(2030%)では心筋βミオシン重鎖遺伝子変異が本症の原因と考えられた。またミスセンス変異を有する患者40名中36名が本症と診断されており、ミスセンス変異に基づく本症の浸透率は、少なくとも90%であると考えられた。これまでのところ、日本人本症多発家系34家系中8家系にミスセンス変異を見出しているが、心筋ミオシン重鎖遺伝子イントロン内の2箇所のCAリピートを用いた連鎖解析により、本症とミオシン重鎖遺伝子との連鎖が否定される家系が8家系存在することを明らかにした。ミオシン重鎖遺伝子座位との連鎖の有無によらず、本症患者の病像、病態は同一であったことから、本症は臨床的には区別できないが遺伝子的に不均一な疾患であるがことがわかった。さらにミオシン重鎖遺伝子座との連鎖が否定的な8家系について、種々の染色体上のDNAマーカーとの連鎖検定を行った結果、第18染色体長腕上のPALBとの連鎖が強く示唆されるデータを得た(浸透率80%以上で、ロッド値が3を越える)。現在YACライブラリーよりPALBを含むクローンを5種単離し、PALB周辺のDNAマーカーの検索ならびに種を越えて保存される領域をスクリーニング中である。
炭素-水素および炭素-ヘテロ原子結合活性化による新規有機合成手法の開発

入手容易なカルボニル化合物のニッケル触媒への酸化的付加と脱カルボニルを鍵反応に用いると炭素-ヘテロ原子結合の酸化的付加体等価体が反応系中で調製できる事に着目し,これをアルキンへのカルボヘテロアトム化反応に用いて複素環化合物の新規合成法を開発した。フタルイミドからはイソキノロンが,フタル酸無水物からはイソクロメノンが,効率的に合成できる事を見いだした。炭素-ヘテロ原子結合を切断した後に不飽和結合を挿入するカルボヘテロアトム化反応は,新たに炭素-ヘテロ原子結合と炭素-炭素結合を同時に形成することができるため原子効率の優れた反応である。次世代の有機合成反応として非常に魅力的であるため国内外で精力的に研究されているが,これまでの報告例は合成が簡単ではない小員環の大きな歪みエネルギー解放を利用した環拡大反応に限られていたため,汎用性に乏しかった。一方,本研究室では,入手容易なカルボニル化合物の遷移金属触媒への酸化的付加と脱カルボニルを鍵反応に用いる事により,炭素-ヘテロ原子結合の酸化的付加体等価体が反応系中で調製できる事に着目し,これを不飽和化合物のカルボヘテロアトム化反応に用いる事により,複素環化合物の新規合成法を開発した。ニッケルなどの低原子価遷移金属触媒を用いることで,フタルイミドの炭素-窒素結合を活性化してアルキンと反応させるカルボアミノ化反応により,医薬品合成中間体として有用なイソキノロン誘導体が効率的に合成できる事を見いだした。本反応は,きわめて入手の容易なアミド化合物と不飽和化合物を組み合わせることによって,別法では合成が簡単ではない多様な構造を有する含窒素複素環化合物を一段階で合成できる。また,ニッケル触媒と塩化亜鉛を共触媒として用いることで,無水フタル酸のアルキンへの脱カルボニルを伴った付加反応が同様に進行する事を見いだした。ニッケルなどの低原子価遷移金属触媒を用いることで,フタルイミドの炭素-窒素結合を活性化してアルキンと反応させるカルボアミノ化反応により,医薬品合成中間体として有用なイソキノロン誘導体やイソキノリン,イソクマリン,チオフェン,インドールの合成を可能にし,効率的に合成できる事を見いだした。炭化水素の長鎖は,官能基としての機能を注目されることはあまりないが,本申請では,そのやわらかい構造に基づく立体化学的機能を有機反応制御に利用する。炭素鎖は,鎖中に複数の不斉炭素を導入するとコンホメーション制御も可能で,より高度な立体化学の情報を与えることができる。これらの炭化水素長鎖を持つ有機分子触媒や,炭化水素長鎖を有する配位子を用いた金属分子触媒を設計・合成し,炭化水素基の特徴を利用した効率・選択性の高い分子変換反応を開発することを目的とする。以下の点を明らかにする。直鎖アルキルの大きさは,溶媒極性や温度により大きく変わると考えられ,エンタルピーの変化を考慮しなければならない。少なくとも,そのやわらかい構造は,触媒分子の設計において,従来のいわゆるbulky groupとは異なり,分子への導入が容易である。また,何よりも入手が容易である。このアルキル基の長さを種々変化させることで,その有効な大きさを変えていくことが可能である。配位子の立体障害の大きさは,触媒の多量化や配位飽和による失活を防ぐことにつながる。実際銅の配位子である長鎖アルキル基導入型イミダゾールの一般性と湯有用性を明らかにすることができ,末端アルキンのMannich型反応やCuAAC反応において顕著な効果を見ることができた。とくにCuAAC反応においては従来の銅触媒では行えなかった立体障害のあるアルキンにおける反応を可能にし,水中でのCuAAC反応も可能にした。その結果糖誘導体の反応を容易に行うことができた。
大気成層圏中における窒素原子の化学反応過程の実験的解明とオゾン破壊への影響

窒素(N)原子の化学反応過程は、中層大気におけるオゾン濃度に影響を及ぼすため、大気化学的に非常に重要である。従来、電子基底状態のN原子の反応計測においては、N_2のマイクロ波放電を利用してN原子を生成する方法が用いられてきたが、様々な励起種やイオンが同時に生成し、反応計測に干渉する可能性があった。また、N原子の検出には、質量分析法やランプを用いた原子共鳴蛍光法が用いられてきたが、感度が十分ではなかった。そのため、大気化学的な重要性にもかかわらず、N原子の反応過程に関する詳しい知見は得られていない。本研究では、電子基底N原子の反応過程を、新しいレーザー分光技術によって解明することを目指した。本研究では、NOもしくはNO_2に193nmレーザー光を照射することにより、N原子が生成することを見出し、N原子の新しい生成法の確立に成功した。生成したN原子は、我々がこれまでに開発した120.1nmでの真空紫外レーザー誘起蛍光分光法を用いて、高感度に検出した。これらのN原子の生成・検出法を反応計測に初めて応用し、N原子とNOおよびNO_2との295±2Kにおける反応速度定数をそれぞれ、(3.8±0.2)×10^<-11>,(7.3±0.9)×10^<-12>(cm^3 molecule^<-1> s^<-1>)と決定した。さらに、高層大気におけるNO生成に重要な寄与を持つ可能性が指摘されている高速なN原子の並進エネルギー緩和過程について、初めて実験的研究を行い、高速なN原子の空気分子(N_2,O_2,He,Ar)との衝突における並進緩和断面積の測定に成功した。これらの研究成果は、中層・高層大気における窒素酸化物の生成・消失過程を詳細に理解し、オゾン濃度の変動を見積もる上で重要となると考えられる。本研究の成果は、アメリカ化学会およびアメリカ地球物理学会の国際誌に掲載された。
日米同盟と日本医療保険制度の連動

本研究の目的は、東アジアにおける国際関係の変容と日本の医療保険制度の展開に連動性があるという仮説を検証することだった。この仮説を検証するために、1920年代の国際協調体制、1930年代後半からの大東亜共栄圏構想、連合国軍占領期における国際関係からの隔離、1950年代の日米同盟体制という日本を取り巻く国際関係の変容を、二次文献を中心に調査した。そして、その変容に連動する形で、日本国内に医療保険制度が形成されていったことを厚生省等の一次資料を用いながら一定程度検証することができた。本研究は外交・国際関係と医療保険研究の融合を目指しているが、1年目は各論の個別研究および融合への第1ステップを踏むことに重点を置いた。外交・国際関係分野では、吉田ドクトリン論の再検討、日本外交政策、冷戦期の日米関係の再検討を行った。医療保険分野では、ベバリッジ報告が日本の医療保険制度に与えた影響、TPPと日本の医療性の関連性、国民健康保険と慢性的赤字の関係を分析するとともに、医療関係の翻訳を行った。融合の第1ステップとしては、1920年代から1940年代の日本医療保険制度の展開と世界における日本の地位についての関連性について分析した。各々の成果の一部を論文、書籍、論説等で発表した。本研究は外交・国際関係と医療保険研究の融合を目指している。2年目は特に1920年代から1950年代までを射程に入れ、実証研究を行い、さまざまな学会や国際シンポジウムでの発表を行った。この研究でわかったことは以下の点である。(1)少なくとも1920年代のアジア太平洋地域におけるワシントン体制から1940年代の日本が大東亜共栄圏を目指す時期において、外交・国際関係の動きと日本国内において、健康保険から国民健康保険に移っていったことの間には有機的連関性がみられる。今年の研究ではその点を実証的に論証することができた。(2)1920年代の国際情勢を反映する健康保険から1930年代以降の国際情勢を反映する国民健康保険とは、質的に全く異なるものであるという仮説を、今年の研究では実証的に論証することができた。(3)以上の実証研究により、外交・国際関係論と医療保険研究という二つの異なる学問分野を融合する可能性が見えてきたことが今年の研究でわかったことの中で最も大きな成果だと言える。(4)占領期においては、世界システムからの隔離という国際情勢が、日本国内における社会保障計画が百家争鳴の状況であったことを説明できると考えている。今年はこの面における実証研究は多少できたが、まだ、論文にまとめることができるほどの説得力がないということがわかった。来年、さらに実証力を高めるための証拠集め、仮説の見直しが必要だということがわかった。今年の成果の一部は論文、研究書の章、論説等で発表した。各論の分析が当初予想以上に進み、国内外でのシンポジウム等で発表をし、好評を得ている。本研究の目的は、第二次世界大戦後の日本の医療保険制度の形成・展開と日米同盟の形成・定着の間に有機的連関性がある、という仮説を検証することである。日米同盟の存在によって、軍事的安全保障や経済的にも潤った日本が、医療保険制度を充実させ国民・与野党の合意を高めていったからこそ、国内最大の懸案事項だった日米同盟関係を定着させることができたという仮説を、一次資料によって検証したい。本研究は、従来、全く別の学問分野だと考えられていた医療保険(社会保険)分野と外交・国際関係分野を融合させ、学際的融合による新しい分野を開拓する試みである。この目的を達成するために、以下の2点を行った。(1)日米同盟と国際情勢との関連性という観点から、第二次世界大戦後の日本医療保険制度の形成・展開過程を再検討した。(2)第二次世界大戦後、世界システムにおける日本の位相と、それが日本国内の占領政策・復興に与えた影響を再検討した。本研究では、二次文献調査⇒一次資料による実証研究⇒国内外レビュー⇒研究成果のとりまとめ、という順序で研究を進めていった。(1)に関しては、第二次世界大戦終結から1950年の社会保障勧告までをとりあげ、二次文献を批判的に摂取しながら、一次資料を用いて、国際情勢が第二次世界大戦後の日本医療保険制度の形成・展開過程に大きな影響を与えたことを実証した。(2)に関しては、世界システムにおける日本の位相の変化が医療保険分野に限定すれば、国内政治に大きな影響を与えたことを実証した。各論の分析が当初予想以上に進み、外交・国際関係分野と医療保険分野の融合を分析する段階にまで進めることができた。各論をさらに進めるとともに、統合に向けてさらに努力する。研究論文のみならず、エッセイや論説、翻訳として広く一般社会に貢献できるように発信していきたい。国際関係と医療制度の連動各論研究をさらに進めるとともに、2年目は両分野の融合を重点を置きたい。
『説文解字繋傳』データベースの構築

本研究は、研究成果の有効な利用方法の一つとして、付加価値を持つデータベースの構築方法を考察・実践することを目的としたものである。「付加価値を持つ」とは、研究の過程で作成された資料や研究成果などを、基本となるデータベースに付与してゆくことにより、常に発展・充実させてゆくことができるものを言う。長年研究対象としてきた『説文解字繋傳』(以下小徐本と略称する)を題材として研究を進めた。字形そのものに大きな意味のある小徐本のような書物を扱う場合、検索結果などを常に底本の画像で確認できる環境を構築することが不可欠である。そこで、底本を電子化するとともに、底本の画像化を進め、「検索可能な文字画像」(http://kanji.zinbun.kyoto-u.ac.jp/tomo/svg/)という手法を用いてその両者を関連付けた。このようにして常に文字データに対応する画像データを参照することが可能なデータベースを作成し、それを基本データベースとした。更に、小徐本に引用される経書のうち、本研究では『詩経』の引用とその出典情報をデータベース化し、それを基本データベースに関連付けて、検索結果の表示内容をより充実したものにした。これにより、データベースに付加価値を持たせると同時に、更にそれを充実したものにするための方法の一つを提示することができたと考える。付加価値を持つ小徐本のデータベースを作成することが本研究の目的であり、その基礎資料作成のための効率的な手順の確立が本年度の目標であった。小徐本の電子テキスト化とそれに関連付ける配置情報を持つ画像データ作成のために、第一段階の作業としてOCRソフトを利用して底本の各葉を単位とする透明PDFファイルの作成を進めている。次に、このPDFファイルをTID形式に変換した上で、電子テキストと画像のマークアップに必要な行番号等の位置情報を入力し、更に電子テキストの正字変換と校正作業を行っている。この編集作業は全てUnicode外の文字も画面上での表示が可能なXEmacs CHISAE上で行うことにした。編集後は、TIDファイルをTEIファイルに変換し、視覚的構造及び論理的構造両面のマークアップを行っている。電子テキストのマークアップに関しては、ほぼその形式は確立した。来年度は、メンテナンスの効率化を図るため、ファイルの分割・統合を考えたい。画像のマークアップについては、TIDファイルをSVGエディタで表示可能なSPS形式に変換し、エディタで表示しながらTIDファイルの文字座標のずれを修正している。ただ、この作業はまだ非常に繁雑であるため、来年度は、効率化を目指したい。引用書データベースについては、本年度は『易』の引用の出典調査が終了した。以上のうち8月までの状況については、「漢字と情報」No.7(京都大学人文科学研究所付属漢字情報研究センター6頁7頁)に簡単に報告した。尚、本研究で必要なtoolは全て守岡知彦氏(京都大学人文科学研究所)に開発して戴いたものである。付加価値を持つ小徐本のデータベースを作成することが本研究の目的であり、画像データをより効率的にマークアップするための方法を考察することが本年度の主たる目標であった。昨年度使用したデータベース作成のためのtoolは全て守岡知彦氏(京都大学人文科学研究所)開発のものであったが、効率化を目指すためには、新たなtoolの開発が不可欠であった。そこで、今年度前半は主として、tool作成のためのプログラム言語であるEmacs Lispを学ぶことと、画像のマークアップを効率化するための簡単なtool作成にあてた。TIDファイルの文字座標のずれを効率的に修正するためのtoolと、既に電子化したテキストをTIDファイルに取り込むためのtoolを作成したが、これらを組み合わせることにより透明PDFファイルを特定のOCRソフトを使わずに作成できるようになるなど、作業の自由度が上がった。なお、これらのtoolは、若干の修正を加えれば、小徐本以外の漢籍の画像データ処理にも利用できるのではないかと考えている。後半は、主に引用書データベースの作成にあて、『詩経』『論語』の引用の出典調査と、マークアップした電子テキストから引用書データベースを作成するためのtoolの開発を並行して行った。

toolは、まだ修正すべき点が残っており、出典調査も未完了であるため、来年度は、先ずこれらの完成を目指したい。その他、底本各葉の透明PDFファイル作成及びテキストの電子化作業・文字の校正作業などの基本的な作業も、昨年度に引き続き行った。付加価値を持つ小徐本のデータベースを作成することが本研究の目的であり、電子テキストの作成、及び電子テキストと画像データのマークアップ作業を進めつつ、電子テキストから必要な情報を効率よく抽出しデータベース化する方法を考察することが本年度の主たる目標であった。作業は、1素材となるテキストの電子化作業を進めること;2電子テキストから効率よく引用書情報を抽出する方法と、データベース化すべき項目及びその配列等について検討を加えること;の二点を中心に進めた。1については、OCRで電子化したテキストを、TIDファイルのまま正字に変換し、その上で、文字の校正を行うと同時に画像データのマークアップ作業を行うことを中心とした。電子テキストのマークアップ作業は、TIDファイルの校正およびマークアップ情報の修正後TEIファイルに変換してから行うことになっているため、今年度は余り進展しなかった。ただ、電子テキストのマークアップ作業は、TEIファイルがある程度の分量作成できてから、まとめて行う方が効率が良いと考えられるため、今年度作業の終わったTIDファイルを、来年度まとめて処理することにしたい。2については、上記のように、予定していた電子テキストのマークアップ作業の手順を変更したため、作業目標をデータベース化すべき項目及びその配列等について検討を加えることに絞った。具体的には、『論語』の引用について、『論語』の引用を含む条を抽出したファイルと、各条の出典をまとめたファイルをそれぞれ作成し、最終的に画像データに関連付けて表示する引用書情報の提示形式について検討した。なお、この過程で行った『論語』の引用についての考察は、「『説文解字繋傳』引『論語』考」(『中国学の十字路』研文出版p434446印刷中)にまとめた。本年度は、付加価値を持つデータベースの構築方法を考察・実践することを目的とする本研究の最終年度である。そのため、本年度は、1)画像データ及び電子テキストのマークアップという基本作業に於ける問題点--各作業に時間がかかりすぎるという点--を解決する、2)画像データ・電子テキスト及び出典情報データの三者をリンクさせ、公開するための方法を考察することを中心に研究を進めた。1)のうち画像データのマークアップについては、昨年度作成したtoolを修正する必要があった。今年度は、プログラムの修正に時間がかかったが、ほぼ完全に機械処理できるようにり、飛躍的に処理スピードが上がった。電子テキストのマークアップについても、TID形式からTIE形式に変換するプログラムで機械的に付加するようになっているタグ情報を追加するという形で、手作業に依存していた点を一部修正した。
ウシにおける個性の多面的評価と草地管理・利用への応用

黒毛和種成雌牛を用いて、人接近試験、新奇物試験、採餌と社会性のトレードオフ試験、隔離・拘束試験、草地間移動試験、迷路試験、餌探索試験を実施し、ウシの個性評価における人接近試験、トレードオフ試験、隔離・拘束試験、草地間移動試験、迷路試験の有用性を示した。また、新奇物試験を標準化するための方法(新奇物の提示法と測定する行動)に関する知見を得た。さらに、移動時にリーダーシップを有する個体の導入が牛群による草地利用の空間的均等化を促進すること、ウシの関連付けは1日で確立され、少なくとも約1年間維持されることを示した。本研究課題の第1の目的である「ウシの個性の体系的把握と理解」のために以下の研究を実施した。1.いくつかの指標に基づく個性評価:採餌と社会性のトレードオフについて,前年度に得られたデータを詳細に解析し,論文1編(受理)としてまとめた。また,社会的隔離,新奇環境,新奇物ならびに採餌と社会性のトレードオフに対する黒毛和種牛の反応を調査した。新奇物反応の個体内一貫性は低かった。新奇環境試験において,好奇心や探査性の強さを表すと想定していた最大到達距離および歩行時間割合は,視覚的な社会隔離に対するストレスを反映するものと解釈され,視覚的社会隔離がない状況で好奇心や探査性のみを評価できる試験を考案する必要性が示された。また,トレードオフ試験において,仲間から遠く離れ,多くの容器を訪問した個体は,社会性が弱いが,仲間から視覚的に隔離されると餌を求めて遠くへ行けない(社会性を評価できない)可能性が示唆された。2.草地間の移動時における移動順位:2つの通路で連結されたセンチピードグラス草地とバヒアグラス草地に黒毛和種牛群(2631頭)を放牧し,草地間の移動における順位について測定・解析した。放牧季節を通して移動順位に一貫性を示した個体は,センチピードグラス草地からバヒアグラス草地への移動では6頭,逆方向の移動では9頭であったが,前方位置をとった個体は後者の移動における1頭のみであった。しかしながら,過去のデータから,この個体は34年前にも同様な特徴を有しており,群の構成メンバーなどが変化するなかで移動順位の一貫性を維持したことが明らかになり,移動時のリーダーとして,牛群による草地利用の改善に利用できる可能性が示された。3.採餌における関連付けの持続期間:前年度に得られたデータを詳細に解析し,論文1編(審査中)および国内学会発表1編としてまとめた。本研究課題の第1の目的である「ウシの個性の体系的把握と理解」のために4つの研究を,第2の目的である「ウシの個性の草地管理・利用への応用方法の探索・検討とその効果の評価・検証」のために1つの研究を実施した。【1】自発的な草地間の群移動時におけるウシの移動順位について本研究課題開始前の期間を含む5年間のデータを解析した。その結果,移動時に特定の位置をとる個体が存在すること,特定位置が経時的に変化する個体とそうでない個体が存在することが明らかになり,リーダーシップあるいはフォロワーシップの強い個体を特定することができた。また,移動順位に影響を与える因子として,社会的優劣および個性に加え,移動元と移動先の草地の状態が重要であることが示唆された。【2】個性指標の1つとしての探査性に注目し,迷路試験によるウシの探査性の評価を試みた。しかし,迷路踏破に対して高いモチベーションを有したとみなされた個体でさえも,迷路を踏破できなかった。ウシの探査性を適切に評価できる迷路試験を確立するためには,モチベーションの喚起方法ならびに迷路の複雑さについて再検討する必要があると考えられた。【3】採餌における関連付けの持続期間:前々年度に得られたデータを論文としてまとめ,国際誌に受理された。【4】いくつかの指標に基づく個性評価:前々年度に得られたデータを解析し,論文1編としてまとめた(審査中)。【5】移動時にリーダーシップを有する個体の導入が牛群による草地利用に及ぼす影響について,小規模な草地と群を用いて予備的に評価した。実験には,【1】の研究により特定されたリーダーシップあるいはフォロワーシップの強い個体を用いた。その結果,リーダーシップの強い個体の導入が群による草地利用範囲を拡大することが認められた。今後は,より大規模な条件で,リーダーシップを有する個体の導入効果について検討する必要がある。本研究課題の第1の目的である「ウシの個性の体系的把握と理解」のために2つの研究を,第2の目的である「ウシの個性の草地管理・利用への応用の探索」のために1つの予備研究(研究実施計画の前倒し)を実施した。1.フィーディングステーション行動の個体間変動:黒毛和種繁殖雌牛のフィーディングステーション(FS)行動(FS訪問速度,FS当りのバイト数およびバイト速度)を測定した。バイト速度は,その個体間変動が放牧季節を通して固定的であり,採食地点の草高や個体の齢および体重とはほとんど関係しなかったことから,個性指標の1つとして捉えることができる可能性が示された。2.いくつかの指標に基づく個性評価:黒毛和種繁殖雌牛の個性について,5つの指標(逃避距離,採餌のために群から離れる距離,隔離拘束エリアへの入り易さのスコア,隔離拘束エリアでの反応のスコア,逃避速度)を用いて多面的に評価した。

その結果,全ての指標において比較的大胆であると判定された個体が存在し,このような個体は,高度な草地管理・利用を実現するための群メンバーとして重要かもしれないと考えられた。また,ある指標では大胆であると評価されたが,他の指標では臆病であると評価された個体も存在し,個性を評価する上で複数指標による多面的評価を行うことの重要性が示唆された。3.採餌における関連付けの持続期間ならびに社会的促進効果:採餌における関連付けの確立速度,持続期間ならびに社会的促進効果について,黒毛和種繁殖雌牛を用いて調査した。その結果,ウシの関連付けは1日で確立され,少なくとも約1年間維持されることが明らかになった。また,採餌における関連付けの社会的促進効果は,完全には検出されなかったが,組み合わされる動物の特質および個体間の相性が影響すると考えられ,グループの構成個体に着目して社会的促進効果を検討する重要性が示唆された。本研究課題の第1の目的である「ウシの個性の体系的把握と理解」のために2つの研究を,第2の目的である「ウシの個性の草地管理・利用への応用方法の探索・検討とその効果の評価・検証」のために1つの研究を実施した。【1】自発的な草地間の群移動時におけるウシの移動順位について,前方移動個体のリーダーシップおよび後方移動個体のフォロワーシップの特徴について詳細に解析した。その結果,高安定で前方を移動した個体が2頭存在した場合,これらの個体間の親和性は高くなく,それぞれが独立したリーダーシップによって移動したと考えられた。他方,高安定で後方を移動した個体が2頭存在した場合,これらの個体間の親和性は比較的高く,一方が他方にあるいは双方が互いに依存して移動したと考えられた。【2】個性指標の1つとしての探査性に注目し,ウシの空間学習・記憶能力を迷路試験により評価した。その結果,ウシが段階的な学習によって複雑な迷路を踏破したこと,その記憶を少なくとも43日間維持したことが示された。同時に,草食家畜の空間記憶の限界についてさらなる調査が必要であることが示された。【3】移動時にリーダーシップを有する個体の導入が牛群による草地利用に及ぼす影響について,小規模な草地と群を用いて,草地利用の空間的均等化の観点より評価した。実験には,前年度の研究により特定されたリーダーシップあるいはフォロワーシップの強い個体を用いた。その結果,フォロワー性の強い個体を群に導入しても草地利用の空間的均等化には繋がらないが,リーダー性の強い個体を導入すると,遠方の区画への群移動をしばしば先導し,草地利用の空間的均等化が促進されることが期待された。また,リーダー個体の導入効果は,追随した個体の社会的学習により,リーダー個体を除いても持続することが示唆された。最終年度には以下の2つの研究を実施した。【1】個性指標の1つとしての新奇物反応性の評価方法について,評価に用いる行動変数,新奇物の提示履歴,新奇物の提示状況の観点から検討した。その結果,ウシにおける新奇物反応性を評価する際には,ターゲットとする特性(大胆さあるいは探査性)に応じて試験状況を変え,リピートごとに異なる物体を提示し,新奇物に対する接触ではなく接近を測定することが必要であることが示された。本知見は,ウシなどにおける新奇物反応性評価の標準化に寄与するものと期待される。【2】個性指標の1つとしての探索性について,ウシにおける評価を試みた。
持続的社会に関する文化人類学的研究-エチオピア西南部の民族集団の生業分析から-

今日のアフリカは解決の困難なさまざまな問題に直面しているとされる。ただしその状況は地域や社会によって決して一様ではなく個々に精細な把握が必要である。本研究課題は社会の持続性という観点からエチオピア西南部の少数民族諸社会を対象に、主食作物の加工調理法の検討や、牧畜民と農耕民の間で発生してきた紛争の比較分析、そして半世紀以上にわたって進行してきたフロンティア地域における集落放棄の考察などを行った。エチオピア西南部における牧畜民と農耕民のあいだで過去数十年頻発しつつある紛争について、代表者が調査してきたマロの事例だけでなく、近隣集団における事例も含めて比較考察を行った論文を執筆した。その際には、西アフリカなどアフリカの他地域で発生している牧畜民と農耕民の間の紛争などについても参照し、それらとの異同について考察した。11月にエチオピアのアディス・アベバで開催された第17回国際エチオピア学会(International Conference of Ethiopian Studies)において、作物の多様性および労働組織の点から、マロにおける近年の農業の変化について口頭発表を行い、論文を提出した。初回提出時にはその二つのテーマで議論していたが、年明けの再提出時には文量の点から後者の労働組織、とりわけ協同労働の変化に焦点をあてて論じている。エチオピアにかぎらず広く農民社会には協同労働がみられるが、同時にその変化も指摘されている。本論ではそうした議論を参照しつつ、生業の技術・知識の伝達・継承という従来あまり指摘されてきていない側面に注目し、近年のマロの変化のなかにはその点からみて危惧が感じられることなどを論じている。長期的には社会の持続性に関わる重要な問題であり、今後も注目してみていくつもりである。また本研究の中心対象ではないが、比較対象として研究している、信州の山村の生業の変遷についての聞き取り調査を9月に実施した。まだこの成果は出せていないが、すでに三年の蓄積があり、テーマも定まってきているため、できるだけ早く分析を進め、成果を発表していきたいと考えている。本科研二年目の平成22年度の研究実施計画では(1)口頭発表、(2)論文執筆、(3)現地調査の実施、の三点を掲げていた。それぞれについて実施状況を検討する。まず口頭発表では予定通り、5月上旬にカナダで開催されたCongress of Ethnobiologyでエチオピアの農耕民マロにおけるオオムギの栽培と利用に関して発表を行い、5月下旬の日本アフリカ学会では、エチオピア西南部の複数の山地社会における野生および半栽培のサトイモ科植物の利用と資源管理について発表した。さらに7月にはイギリス・オックスフォードで開催された食文化のシンポジウムでエチオピア西南部のエンセーテ(Ensete ventricosum)のデンプンの発酵利用について議論を行った。このように口頭発表は計画以上に実施できた。他方、論文執筆は、エチオピア西南部におけるテンナンショウ類などの利用に関する報告をまとめ、マロにおけるムギ類を中心とした穀物の栽培利用を報告する予定だったが、時間が取れずこれらを実施することができなかった。マロの協同労働の変化について議論していくことも予定していたが、やはりできなかった。これらは極力今年度行ってきたい。唯一進めることができたのは、マロ北西部で発生してきた集落放棄に関する分析である。昨年度は世界地名大事典のエチオピア関連項目の執筆を大幅に進めたが、結局完成にはいたらず、トータルの執筆状況は満足のいくものではなかった。現地調査については、夏期に一か月程度エチオピア西南部の山地社会で調査する予定であったが、諸般の事情により昨年度も実施することができなかった。かわりに日本の山地社会で比較研究を8月末から9月初めに実施した。このように研究計画がすべて実施できたわけではないが、本研究の目的に従った持続的社会に関する研究を鋭意進めてきているといえるはずである。本科研最終年度の平成23年度の研究実施計画では(1)現地調査の実施、(2)学会発表、(3)論文執筆、の三点を掲げていた。それぞれについて実施状況を報告する。まず現地調査では予定通り、8月から9月にかけて約一ヶ月間エチオピア南部において現地調査を久々に実施することができた。救荒食や保存食に関する知見を複数の民族社会において得ることができた。その成果発表は今後行っていく所存である。学会発表に関しては、予定していた通り、5月下旬に弘前で開催された日本アフリカ学会において調査対象とするエチオピア西南部のマロにおける集落放棄の問題を議論した。またそれをもとに一部の内容を分析し直したものを11月に金沢で開かれた北陸人類学研究会において発表を行った。論文執筆についてはすでに投稿していたマロの集落放棄に関する論文を改稿の後、再投稿を夏から秋にかけて行い、その論文は近く『アフリカ研究』に掲載される模様である。マロの社会は定着的な農耕社会であり、エチオピアの他の社会と比べた場合、その生業構造からは高い持続性をもつと思われるか、マロをとりまる政治経済的な環境によりマロの一部の低地においては集落がつぎつぎと放棄され、人びとは移住を余儀なくされてきていた。この問題について本論は詳しく議論を行っている。

また11月頃から1月頃にかけてはマロにおける協同労働の変容について分析する論文の大幅な改稿作業を行った。協同労働とは日本の民俗社会でいうユイにあたるものであるが、これが今日のエチオピアにおいても急速に変容しつつあり、その要因と影響を考察している。実質的に論文は完成しているが、再調査を行った上で発表する予定である。2月から3月にかけては分担者として参加する別の科研のテーマに関する論文を執筆した。
歯周病予防としてのトレハロース摂取の有効性の検討

本研究では、ラット歯周炎モデルにおいて、トレハロースが破骨細胞分化に与える影響を調査した。その結果、トレハロースは、破骨細胞産生経路の一つであるTo l l様受容体を介したPKC/ERK経路を抑制することにより、歯槽骨における破骨細胞分化を抑制することが示唆された。本研究の目的は,ラット歯周病モデルを用いて,トレハロースを歯周組織に直接塗布することによって与えられる影響を組織学的・分子生物学的に検証することである。平成23年度では,実験的に炎症を惹起させたラット歯周組織に対して蒸留水及びトレハロース水溶液を塗布し,組織学的変化及び遺伝子発現の変化について比較検討した。その結果,トレハロースは歯周組織においてTLR4を介したRANKL発現を抑制することにより破骨細胞分化を抑制することが示唆された。平成24年度では,歯肉からタンパクを抽出し,ウェスタンブロット法によりRANKL発現経路に関連するタンパクの発現量を分析した。その結果,TLR4及びそのアダプター分子であるMyD88のタンパク発現がトレハロース塗布により抑制されていた。また,RANKL発現経路に関連するタンパクであるPKC,ERKの活性化(リン酸化)についても,トレハロース塗布により抑制されていた。次に,リン酸化ERKの局在を確認するため免疫染色を行ったところ,蒸留水を塗布した群において歯槽骨表面にリン酸化ERK陽性細胞が多く認められたが,トレハロースを塗布した群ではその数は少ない傾向にあった。さらに,トレハロースがリポポリサッカライド自体に影響を与えていないか調べるため,その構成要素であるリピドAの免疫染色を行った。その結果,トレハロースの有無によらず,実験的歯周炎を惹起させたラットの歯肉溝上皮直下においてリピドAの発現が認められた。以上のことから,トレハロース塗布による歯周組織における破骨細胞分化抑制の機序として,TLR4の発現抑制及びその下位に存在するMyD88,PKC,ERKを介したRANKL産生経路の活性化抑制が関与していることが示唆された。本研究の目的は、ラット歯周病モデルを用いて、トレハロースを歯周組織に直接塗布することによる影響を組織学的・分子生物学的に検証することである。平成23年度では、実験的に炎症を惹起させたラット歯周組織の変化を、トレハロース塗布の有無及び濃度で比較検討した。実験期間は2週間とし、歯周炎は上顎臼歯周囲の歯肉溝に絹糸を巻いて惹起させた。絹糸を巻いた翌日から、蒸留水、30mg/mlトレハロース水溶液、60mg/mlトレハロース水溶液を1日1回歯肉溝に塗布した。その結果、歯周炎惹起と同時に蒸留水を塗布した群では、付着上皮直下結合組織における炎症性細胞浸潤と、歯肉におけるTNF-αの遺伝子発現が顕著に増加していた。また、歯周組織におけるTRAP陽性破骨細胞数やRANKL陽性細胞数も増加していた。さらに、歯肉におけるRANKL、TLR4の遺伝子発現についても増加していた。一方、歯周炎惹起と同時にトレハロース水溶液を塗布した2群では、付着上皮直下結合組織における炎症性細胞浸潤、歯肉におけるTNF-αの遺伝子発現、歯周組織におけるTRAP陽性破骨細胞数、RANKL陽性細胞数が全て減少していた。RANKL、TLR4の遺伝子発現についても減少していることが確認された。これらの評価項目について、濃度の違うトレハロースを塗布した2群間の比較では、有意な差は確認されなかった。本研究の結果は、トレハロースは歯周組織においてTLR4を介したRANKL発現の抑制により破骨細胞分化を抑制し、歯周炎による歯槽骨吸収を抑制する可能性があることを示唆している。平成23年度では、塗布実験実施、歯周組織の組織定量分析、歯周組織中の炎症性サイトカインの分析を計画し、全て終了している。平成24年度では、歯肉biopsyからタンパクを抽出し、RANKL発現に関連するタンパクの分析を、ウェスタンブロット法を用いて行う。また、成果を論文及び学会にて発表する。ウェスタンブロット法を行う際に必要な器具、試薬を購入する。また、論文作成の際の英文校正、学会発表に必要な経費も賄う。