hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
野鳥由来A型インフルエンザウイルスが豚細胞内で増殖可能となる要因の研究

高温条件(41°C)で高い増殖能を持つA/whistling swan/Shimane/580/2002(H5N3) (Shimane株)の野生型株及び豚肺胞上皮細胞で低温条件(33°C)で14代継代後のウイルスのポリメラーゼ遺伝子(PB2とPB1)に認められた各塩基置換を導入した変異型Shimane株をリバースジェネティクス法でそれぞれ作製した。MDCK細胞を用いた温度別増殖能を比較した結果、PB2とPB1遺伝子に認められた塩基置換を単独又は複数導入した変異型Shimane株は、高温条件(41°C)よりも低温条件(33°C)で高い増殖能を示した。さらに、Shimane株の野生型リボヌクレオプロテイン複合体(RNP;PB2, PB1, PA, NPの複合体)とPB2とPB1遺伝子の塩基置換を導入した変異型RNPのMDCK細胞内におけるポリメラーゼ活性を比較した結果、PB2変異型RNPのポリメラーゼ活性は、33°C側で野生型RNPよりも有意に高く、PB1変異型RNPは、41°Cで野生型よりも有意に低かった。以上の結果から、本研究で野鳥由来AIVの低温馴化に伴うウイルスポリメラーゼに認められた非同義置換が宿主特異性に関与している可能性を得た。野鳥由来A型インフルエンザウイルス(島根株)を豚肺胞上皮細胞で低温条件で連続継代すると、PB2遺伝子に1箇所、PB1遺伝子に2箇所に塩基置換が起こる。これらの内、PB1遺伝子の1箇所以外は、非同義置換であった。これらのアミノ酸置換を単独又は両方導入した変異型と野生型をリバースジェネティクス法により作出した。野生型は、低温側よりも高温側での増殖能が高かったが、非同義置換を導入した変異型には、顕著な温度感受性は認められなかった。さらに、PB2及びPB1遺伝子に導入される非同義置換が、それぞれ低温側でのウイルスポリメラーゼ活性の上昇と高温側でのポリメラーゼ活性の低下を起こすことを明らかにした。本年度は、鳥取株の野生型及び各塩基置換を導入した遺伝子を持つプラスミド(pHW2000)の作製及びそれらを用いたウイルスの作製を行い、作製したウイルスの温度感受性試験等から各塩基置換がウイルス増殖に及ぼす影響を調べることを計画していた。全てのプラスミドの作製は終了したが、リバースジェネティクス法によるウイルスの作製が完了できなかった。鳥取株が作製できなかったため、今後は島根株を用いて以降の実験を行う。この方針転換により、野生型及びポリメラーゼ遺伝子(PB2, PB1)に低温順化に伴う塩基置換が導入されたウイルスの作製が可能となった。さらに、MDCK細胞を用いた温度感受性試験によりポリメラーゼ遺伝子の塩基置換が低温感受性に影響を与えている可能性が得られたため、今後は、研究実施計画に基づいてそれらの塩基置換がウイルスポリメラーゼ活性に与える影響を調べる。また、ポリメラーゼ遺伝子以外で低温順化型島根株に認められたHA及びNAにおける塩基置換についてもMDCK細胞や豚肺胞上皮細胞を用いた温度感受性試験により低温増殖能獲得に関与しているかを調べる。ウイルス学作製したプラスミドを用いた鳥取株(野生型)の作製を試みたが、ウイルスが回収されなかった。鳥取株は、弱毒型の野鳥由来インフルエンザウイルスであり、リバースジェネティクス法においてphw2000
１ｋＷデジタル直接駆動大電力スピーカシステムの高精度／効率化と電気機械系への適用

本研究は大規模施設等やアクティブ消音装置で用いられる大電力スピーカシステムの電力効率の大幅な改善,消費電力の削減を目的とする.このためデジタル信号直接駆動型技術DDDSPを応用し,その特性を大幅に改善する方法を検討した.この方式ではアクチュエータ(ACT)数を増加させることで出力電力(音圧)の増大を図り,小振幅出力時に使用するACT数を減らすことで効率の向上を実現している.また,ACTを選択駆動するミスマッチシェーパーの高性能化および駆動信号の高精度化等を行い,最大信号から小信号まで80%以上の効率を有し,100dB以上の高SNRかつ100-1KWの大電力システム駆動回路を実現した.本研究は,大規模施設等やアクティブ消音装置で用いられる大電力スピーカシステムの精密駆動装置の電力効率の大幅な改善,消費電力の削減を目的としている.このためデジタル信号直接駆動型技術を応用し,その特性を大幅に改善する方法を研究する.本年度は,昨年度の評価測定結果から,大電力デジタル直接駆動スピーカシステム(DDDSP)の性能劣化の原因,メカニズムを理論面および実験の両面から詳細な検討を行なった.ドライバ回路におけるトランジスタのオン抵抗の変調が大電力した場合の特性劣化の原因であることが分かり,この影響を含め特性を改善する方法として提案するサブスピーカ数増大法が有効であることが確認された.これを実現するため,サブスピーカを16および32個にした2次ノイズシェーピング・ダイナミック・エレメント・マッチング(NSDEM)を提案・試作しその効果を確認した.また,従来手法によるサブスピーカ増大法では,このNSDEMの回路規模が指数関数的に増大してしまう問題があったため,カスケード構成法を提案し,回路規模の30%削減を実現した.この回路規模削減による性能の劣化が0.1dBとなることを確認している.機械系では,小型スピーカを16素子実装したアクチュエータ部を試作し,その特性から提案手法の有効性を確認した.さらに,この方法ではDDDSPで生じる量子化雑音をサブスピーカ数分の1に低減することが可能となり,SNRの改善にも役立つことをシミュレーションで確認している.本研究は大規模施設等やアクティブ消音装置で用いられる大電力スピーカシステムの電力効率の大幅な改善,消費電力の削減を目的とする.このためデジタル信号直接駆動型技術DDDSPを応用し,その特性を大幅に改善する方法を研究する.この方式ではアクチュエータ(ACT)数を増加させることで出力電力(音圧)の増大を図り,小振幅出力時に使用するACT数を減らすことで効率の向上を実現する.ACTを選択駆動するミスマッチシェーパーの高性能化や3状態駆動方式の検討,駆動信号の高精度化等を行い,最大信号から小信号まで80%以上の効率を有し,100dB以上の高SNRかつ1001KWの大電力システム駆動回路の実現を目指す.本年度は,平成24年度の検討をベースに,1kW級の大電力化を目指し450W出力のプロトタイプを設計,試作した.24年度の検討からスピーカ数の増大が大電力化に有効であるため,スピーカ数を16とした.また,ドライバ回路の高電圧化に対応させ,さらなる大電力化を実現した.これによりコンパクトな回路基板でありながら大出力を実現している.SNRの向上を図るため,開発した2次NSDEMを用いて雑音電力を低減させている.また,大電力に耐えうるスピーカを採用した場合,並列配置したスピーカは狭指向特性を示す.指向特性を広範囲に制御しこの問題を解決するため, DDDSPを用いた位相および振幅制御可能なシステムを検討し,その効果をシミュレーションにより確認した.この方式は,すべてデジタル処理で実現しており,提案する大電力スピーカシステムに容易に組み込むことが可能である.さらに,大電力化を図った場合にはスイッチングにより生じる不要帯域輻射が問題となる可能性があるため,スピーカをスイッチングするタイミングを動的に可変する方法の検討を行った.この方式では,タイミング変化によって生じる雑音をデジタルフィードバックし帯域外輻射を抑えかつSNRの劣化防止を実現している.本研究は大規模施設等やアクティブ消音装置で用いられる大電力スピーカシステムの電力効率の大幅な改善,消費電力の削減を目的とする.このためデジタル信号直接駆動型技術DDDSPを応用し,その特性を大幅に改善する方法を検討した.この方式ではアクチュエータ(ACT)数を増加させることで出力電力(音圧)の増大を図り,小振幅出力時に使用するACT数を減らすことで効率の向上を実現している.また,ACTを選択駆動するミスマッチシェーパーの高性能化および駆動信号の高精度化等を行い,最大信号から小信号まで80%以上の効率を有し,100dB以上の高SNRかつ100-1KWの大電力システム駆動回路を実現した.本年度は,デジタル直接駆動スピーカシステム(DDDSP)の大電力化の実現に関する基礎検討を行った.大電力化を実現するためには,出力ドライバ回路,大電力出力段からなる大電力出力回路(電気系)および大電力サブスピーカ,スピーカキャビティ(機械系)が必要となる.まず,これらの特性評価を行うために100W出力のプロトタイプ試作を行った.個別Tr.を用いて電気系を,大電力に対応したコイルダイナミックスピーカを複数用いて機械系を試作した.このシステムの評価から, DDDSPにおいても従来同様に,電源電圧を増加させることにより大電力化が可能であることが示された.

しかし,電源電圧の増加による方法では,出力トランジスタのオン抵抗変調による歪みの増加が認められ,これら特性を改善するためには,トランジスタのサイズの増大,耐圧の増加が必要となることが示された.一方,サブスピーカ数を増加させる方法では,電源電圧を増加させる必要が無く,歪みの上昇も抑えられる結果となった.大電力スピーカシステムには,小信号で再生した場合にも十分なSNRを得るために小音量システムよりも高いSNRを実現する必要がある.一方,DDDSPでは量子化雑音,サブスピーカのマッチング精度が雑音源要素であり,小信号時における雑音源の影響の低減が重要な課題となる.この問題を解決する方法として,(1)量子化雑音の低減法を検討した.先の基礎検討から,サブスピーカ増大法が大電力化の際には有効であることが判明したこともあり,サブスピーカ数を増加させ,DDDSPとしての量子化階調を増大させ量子化雑音を低減する方法を検証した.この結果,量子化雑音を従来方法に比較し24dB低減出来ることを実証した.また,DDDSPに適した2次ミスマッチシェーパにより,ばらつきの影響を低減させた.平成23年度の検討および測定,評価結果から,出力トランジスタの出力抵抗の変調が大電力DDDSPの性能劣化の原因であることが明確化された.この解決方法として,サブスピーカを増大させる方法が有効であることが分かったが,これを実装するためにはサブスピーカ数を増大させたNSDEMが必要になる.このNSDEMの回路規模はスピーカ数Nに対しN logNで増大するため,回路規模の爆発的増大が問題となる.これを解決する方法としてカスケード接続したNSDEMを新規に提案し,回路規模を従来手法に対して30%削減出来ることを示した.これを用いた場合におけるSNRは,当初予定していた100dBレベルをシミュレーションで確認している.当初計画していた,「大電力デジタル直接駆動スピーカシステム用出力回路およびサブスピーカの基本特性正の測定,評価,モデル化」により,サブスピーカ数の増大および電源電圧増加により,DDDSPにおいても大電力システムを構築できることを実証することが出来た.また,「大電力化した場合の問題点とその解決方法の検討」から,その際には,歪み率の上昇が問題となることが分かった.これは,提案するサブスピーカ数増大法によりこの影響を緩和出来ることも確認された.また,「100dBを超えるSNRを実現するためのシステム構成検討」を行い「量子化雑音の低減」に関しては,サブスピーカ数増大法により,大幅(24dB)に量子化雑音を低減できることを示すことができた.さらに「サブスピーカのミスマッチ誤差の影響の低減方法検討」では,サブスピーカを8個以上に対応させた2次ノイズシェーピング・ダイナミック・エレメント・マッチングを提案・試作しその効果を確認した.平成24年度の検討をベースに,1001000W級の大電力化に対応したプロトタイプを試作し,24年度までの研究で得られた成果をさらに発展させる.出力電力の増加に伴い,DDDSPを構成する各ブロックへの要求は厳しくなり,さらなる高SNR化が求められる.試作結果に問題が生じた場合は,デジタルタイミングフィードバック手法の検討も視野にいれる.1サブスピーカを増加させた場合の指向特性の検討および改善方法の提案
最大回転ブラックホールのホライズン近傍における対称性と物理現象

ブラックホールの周りを運動する粒子や光はブラックホール時空の幾何学的構造を探る探査子として最も重要なものである.また,宇宙初期に生成されたと考えられているコズミック・ストリングは,ブラックホールに束縛される可能性があり,興味深い.1つ目の研究成果は,ブラックホールの周りでの南部-後藤ストリングの運動の解析である.ブラックホール時空の周りを剛体回転するストリングの運動方程式は常微分方程式に帰着し,数値的に解くことができる.その結果,(i)ブラックホールのホライズンに突き刺さるストリングと,(ii)ブラックホールの周りの有界領域に束縛されるストリングの解があることがわかった.(i)は,ストリングに沿ってエネルギーと角運動量の流れが生じ,ホライズンの面積増大則を満たすものだけが許される.また,(ii)は,ストリングがブラックホールの近くに束縛される場合の配位はカオス性を示すことが明らかになった.2つ目の研究は,最大回転カーブラックホールの周りに束縛される光についての研究成果である.シュバルツシルトブラックホールには光の不安定円軌道があり,これらの軌道の集合は球面をなす.カー時空では,自転によりこの球面は変形されるが,2つのクラスの束縛軌道に分類されることを見出した.これらは最大回転カーブラックホールの極限で,カージオイド曲線で特徴づけられるものと,ホライズンにいくらでも近づくものである.後者は,光線束のシアーがゼロとなり,光線束が広がらないものが可能であることになる.この光線束に対応する重力レンズでは,他の場合と比べて明るい像が得られることになる.3つ目の研究成果は,ゲージ化された2つのスカラー場の理論で,非トポロジカルなソリトン解が存在することを明らかにしたことである.このソリトンは,銀河中心にある巨大ブラックホールの起源として興味ある対象である.ブラックホールの周りで剛体回転する南部-後藤ストリングには,ブラックホールのホライズンに突き刺さりピン止めされているものと,カオス的な形状で,ブラックホールの周りを周回するものがあることが明らかになった.これらは,宇宙ひもを探索するうえで,重要な手掛かりになる.最大回転ブラックホールの周りの光の束縛軌道には,カージオイド曲線で特徴づけられる軌道とホライズンに漸近する軌道の2種類が存在することが明らかになった,特に,ホライズンに漸近する軌道は光線束が広がらないものが可能であり,その軌道に対応する重力レンズの像は明るいことが予言される.Event Horizon Telescopeによるブラックホールシャドウの撮像などの観測的研究に対して,この結果は重要な意味をもつと考えられる.また,多くの銀河中心には,巨大なブラックホールが存在していると考えられているが,それらがどのように形成されたかは,全く分かっていない.継続中の研究で,ゲージ化された2つの複素スカラー場の理論において,非トポロジカルソリトン解の存在が明らかになった.それらは,いくらでも大きなサイズの解が可能であり,巨大ブラックホール形成の起源として興味深い研究対称である.以上のことより,本研究ではいろいろな成果が上がっており,研究はおおむね順調に進展していると言える.ブラックホールの周りの光の束縛軌道の研究は,ブラックホールシャドウの研究に強く関連している.最大回転ブラックホールの周りの光には,ホライズンに漸近するものがあり,ホライズン近傍の幾何学的情報を運んでくると考えられる.この研究をさらに進めて,回転ブラックホールをいろいろな傾斜角から見たときにどのような像が観測されるかを予言する.ゲージ化された2つの複素スカラー場の理論において発見された非トポロジカルソリトンの安定性,重力場を考慮したときの質量の上限,宇宙の進化の中での生成量など,実際に宇宙に存在する銀河中心のブラックホールの観測と付き合わせた研究を推進する.これらのことは,理論的な研究と,宇宙における観測的な研究を結びつけるテーマであり,重要な研究課題である.ブラックホールの観測的な検証として,最も重要な役割をなすのは,光の束縛軌道である.宇宙で最も一般的なブラックホールはKerr計量で記述されると考えられるが,Kerr計量は,定常軸対称性を表すキリングベクトルが存在するので,光の測地線は2変数の問題に帰着する.さらに,Kerr計量がキリングテンソルをもつので,変数が分離し,軌道を1変数づつの有効ポテンシャルで解析することができる.この解析によると,Kerrブラックホールの周りの光の束縛軌道は,ブラックホールの自転パラメーターが最大になるときに,軌道が事象の地平面に漸近する第1種の束縛軌道と,事象の地平面と有限に離れた第2種の軌道に分類されることが明らかになった.第1種の束縛軌道はKerrブラックホールの赤道面から有限の極角内にのみ存在し,測地線偏差方程式を解析すると,第1種の測地線束は最大回転ブラックホールの極限でシアーがゼロになることが分かった.このため,光線束の断面が広がらず,周回した光が暗くならずに観測できる可能性がある.これは,近い将来実現されるであろう,ブラックホールの観測に大きな示唆を与えると考えられる.さらに,ブラックホールの時空構造を探るプローブとして南部-後藤ストリングを用いることを考える.ストリングがブラックホールの周りで剛体回転すると仮定すると,ストリングの運動を記述する方程式が常微分方程式に帰着し,数値的に解くことができる.解を特徴づけるパラメーターの範囲によって,ストリングはカオス性を示すことが明らかになった.ストリングが最大回転Kerrブラックホールの事象の地平面近傍を運動する場合は地平面近傍で時空の対称性が回復することにより,カオスが消滅することが分かった.

Kerrブラックホールの周りの光の束縛軌道は,ブラックホールの自転パラメーターが最大になるときに,軌道が事象の地平面に漸近する第1種の束縛軌道と,事象の地平面と有限に離れた第2種の軌道に分類されることが明らかになった.第1種の束縛軌道はKerrブラックホールの赤道面から有限の極角内にのみ存在し,測地線偏差方程式を解析すると,第1種の測地線束は最大回転ブラックホールの極限でシアーがゼロになることが分かった.これらのことは,ブラックホールの観測と直接関連する物理的な性質であり,重要な発見である.さらに,南部-後藤ストリングがブラックホールの周りで剛体回転すると仮定し,方程式を数値的に解くと,解を特徴づけるパラメーターの範囲によって,ストリングはカオス性を示すことが明らかになった.また,ストリングが最大回転Kerrブラックホールの事象の地平面近傍を運動する場合は,カオスが消滅することが分かった.最大回転Kerrブラックホールに関する光と,剛体回転ストリングの現象は,最大回転Kerrブラックホールの事象の地平面近傍では,時空の幾何学的対称性が拡大することと深く関連している.本研究の着想が現象として実現しており,研究はおおむね順調に進展しているといえる.時空の幾何学的構造を探る探査子として,試験粒子は最も基本的なものであり,時空中の測地線に沿って運動する.また,探査子として広がりをもつ物体を考えることもできる.1つ目の研究成果は,負の曲率をもつ最大対称空間であるAnti-de Sitter時空に,等長変換群の作用で同一視を入れたときに得られる軌道時空の大域的因果構造を明らかにしたことである.Anti-de Sitter時空は多様な等長変換群をもつが,それらを生成する一つのKillingベクトルを選んだときに得られる軌道空間の幾何学的構造は,Killingベクトルの選び方によって多様で非自明なものになる.軌道空間の中の光の測地線を考察すると,Anti-de Sitter時空自体は単純な構造をもつにもかかわらず,軌道空間の中にはブラックホール構造をもつものも現れることを明らかにした.2つ目の成果は,時空構造の探査子として南部-後藤ストリングを用いる研究である.時空の幾何学的対称性を利用してストリングに対称性を課すと,偏微分方程式であった運動方程式は常微分方程式に帰着する.時空が多くの対称性をもつ場合にはストリングの対称性も多様になり,これらすべてのストリングの可積分性という,時空の対称性に対する新しい見方を提供した.さらに,具体的にブラックホールの時空を探る探査子として剛体回転する南部-後藤ストリングを考えると,常微分方程式である運動方程式を数値的に解くことができ,典型的に2つの配位が現れる.ブラックホールのホライズンに突き刺さるストリングと,ブラックホールの周りの有界な領域に束縛されるストリングである.前者は,ブラックホールの熱力学第2法則と呼ばれる,ホライズンの面積増大則を満たすものだけが許され,後者は,解を特徴づけるパラメーターの範囲によって,ストリングの配位はカオス性を示すことが明らかになった.
キラルなビス（トリアゾリウム）の創製と有機イオン対触媒としての応用

本研究の最終年度を迎え、キラルなビス(トリアゾリウム)を有機イオン対触媒とした反応開発をさらに進展させる一方で、分子性触媒の科学における世界的な研究の動向と、将来の方向性を考慮し、「カルボニル化合物の触媒作用」に焦点を移し、選択的なラジカル反応の開発を目指して研究を進めた。近年、光増感剤を触媒とする選択的な有機化学反応の開発が著しい進展を見せている。しかし、古くから知られている励起カルボニルを触媒として用いたラジカル反応の開拓は遅れており、未だ発展段階にあると言える。このような背景を踏まえ、ベンゾフェノンを筆頭とする芳香族ケトン類の光励起に基づく触媒作用の新たな可能性を拓くことを目的とした。中でも、ケトンの光励起によって生じるジラジカルが、炭素ー水素結合の均一開裂を伴って水素を引き抜く力を備えていることに着目し、これを起点とするオレフィンの形式的なヒドロホルミル化反応を標的に選び、ケトンの構造と触媒活性との相関を調べるところから研究を開始した。ベンゾフェノンを基本骨格として、その構造修飾と触媒活性との相関を365 nmのLEDを用いた光照射下での不飽和カルボン酸へのジオキソランの付加反応において詳細に評価した。その結果、反応を効率良く促進する新たな二官能性触媒の創製に成功した。カルボキシル基を認識できる官能基の導入位置等、必須となる構造要件を各種コントロール実験によって明確にするとともに、本反応の基質一般性を精査し、適用可能な不飽和カルボン酸の置換パターンを明らかにした。保護されたアミノ基を有する基質を許容するなどの特徴も認められる一方で、現状での適用限界が課題として浮かび上がった。しかし、本研究の成果は、カルボニル化合物の設計によって光駆動型のラジカル反応における反応性を制御し得ることを示しており、より力量あるカルボニル触媒を開発する確かな基盤となる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
赤血球・血小板の定常磁場配向

結果は以下のようにまとめられる(いずれも「その円盤面を磁場に**に配向する」と読む)"生のままの赤血球""固定した赤血球""生のままの血小板" "固定した血小板"平行垂直平行平行昨年報告したように、"生のままの赤血球"は磁場強度に依存して配向し、配向度はヘモグロビンの状態(oxy:反磁性、deoxy・met:常磁性)に影響されなかった。そこで、磁場配向が主に細胞膜成分の反磁性によるものと考えた。赤血球膜の脂質とタンパク質の配向への寄与を見積もったところ、その値(△χ=7×10^<-22>emu/cell)はほぼ実験値(△χ=8×10^<-22>emu/cell)に一致した。同様に"生のままの血小板"では、細胞膜脂質と細胞内骨格タンパク質であるマイクロツブルスで見積もった値(△χ=10×10^<-22>emu/cell)がほぼ実験値(△χ=12×10^<-22>emu/cell)に一致した。一方、"固定した血小板"は、振舞いも異方的磁化率も"生のままの血小板"と同じであった。ところが、"固定した赤血球"は"生のままの赤血球"とは逆の方向に配向した。その異方的磁化率は、グルタルアルデヒドによる固定時間や緩衡液のpHに依存した。これには、ヘモグロビンの状態(細胞内のoxyとmetの量的比率、metのhigh-またはlow-spin state)が関与していると推測される。赤血球は磁場方向に対して、その円盤面を平行に配向した。0.5テスラで既にその傾向がみられ、46テスラでほぼ100%配向した。このとき、反磁性のoxyhemoglobinを含有する酸素化赤血球も、常磁性のdeoxyhemoglobinを含有する脱酸素化赤血球も、また、常磁性のmethemoglobinを含有する酸化型赤血球も、同じ磁場強度依存性を示した。このことから磁場配向は、細胞内のヘモグロビンではなく、おもに生体膜成分によるものと考えられた。文献的に得た生体膜のリン脂質とタンパク質の磁化率から見積もった、赤血球全体の異方的磁化率は、実験値△χ=8×10^<-22>emu/cellに近い値であった。血小板もその円盤面を磁場に平行に配向した。配向率の実測データは反磁性物質の磁場配向の理論曲線によく合致し、血小板の異方的磁化率は△χ=12×10^<-22>emu/cellであった。やはり1T以下で既に配向を始め、35Tのとき、磁場配向エネルギーは熱運動エネルギーの1020倍となり、血小板は完全に配向した。血小板は直径比で赤血球の1/5の大きさであるが、△χは赤血球よりも大きく、赤血球のように生体膜の脂質とタンパク質の反磁性のみでは説明がつかない。そこで、細胞骨格タンパク質のマイクロツブルスに着目して、その配向への寄与を見積もった。実験的に求めたその△χは4×10^<-23>emu/μmであった。血小板内での形状を考慮して計算したところ、細胞全体の実測値を説明できることが分かった。結果は以下のようにまとめられる(いずれも「その円盤面を磁場に**に配向する」と読む)"生のままの赤血球""固定した赤血球""生のままの血小板""固定した血小板"

平行垂直平行平行昨年報告したように、"生のままの赤血球"は磁場強度に依存して配向し、配向度はヘモグロビンの状態(oxy:反磁性、deoxy・met:常磁性)に影響されなかった。そこで、磁場配向が主に細胞膜成分の反磁性によるものと考えた。赤血球膜の脂質とタンパク質の配向への寄与を見積ったところ、その値(△x=7×10^<-22>emu/cell)はほぼ実験値(△x=8×10^<-22>emu/cell)に一致した。同様に"生のままの血小板"では、細胞膜脂質と細胞内骨格タンパク質であるマイクロツブルスで見積った値(△x=10×10^<-22>emu/cell)がほぼ実験値(△x=12×10^<-22>emu/cell)に一致した。一方、"固定した血小板"は、振舞いも異方的磁化率も"生のままの血小板"と同じであった。ところが、"固定した赤血球"は"生のままの赤血球"とは逆の方向に配向した。その異方的磁化率は、グルタルアルデヒドによる固定時間や緩衝液のpHに依存した。これには、ヘモグロビンの状態(細胞内のoxyとmetの量的比率、metのhigh-またはlow-spin state)が関与していると推測される。
超音波組織トラッキングによる左室心基部と心尖部での拡張開始時相差と拡張機能の検討

健常例25名、非閉塞性肥大型心筋症(HCM)27名を対象とし、左室心基部と心尖部の左室短軸断層像を記録した。組織トラッキングにより1心周期における左室心内膜に設置した8点の軌跡を自動追跡させ、各指定点間の距離を1フレーム毎に算出した。これより左室短軸方向の時間-短縮曲線を得、大動脈弁閉鎖点から左室伸展の40%に至るまでの時間(T_<40>)を測定した。結果:HCM群では健常例と比較し、心尖部と心基部でのT_<40>に至るまでの時間の差(ΔT_<40>)は大であった。心基部と心尖部の伸展開始時間差は等容弛緩時間との間に良好な相関を示した。結論:左室心尖部-心基部間の協調した伸展の障害は、左室拡張能障害の一因であることが示唆された。対象:健常列15名、肥大型心筋症20名で正常洞調律の患を対象とし、経胸壁心エコー・ドプラ法を実施した。安静時に左室心基部と心尖部の左室短軸断層像を1心周期記録し、超音波診断装置のハードディスク内に記録した。組織トラッキングモードに切り替えた後、各々の断面の動画ファイル上で時計表示で12時の方向から任意の8点を等間隔に指定し、組織トラッキングにより1心周期における8点の軌跡を自動追跡させ、各指定点間の距離を1フレーム毎に算出した。これより求められた以下の指標について検討を行った。1)内径短縮方向のストレイン:左室短軸収縮方向のストレイン2)円周方向のストレイン3)回転角度:各フレームにて8点の中心を自動計算し、各4点と中心とのなす角度(θ)の平均から回転角度をそれぞれ求めた。さらに、パルスドプラ法にて左室流出路血流速度波形、左室流入血流速度波形を記録し、上記により得られたストレイン曲線と重ね合わせることにより、大動脈弁閉鎖点(AVC)、僧帽弁開放点(MVO)を同定し、左室駆出終了点、左室等容拡張時間、左室流入開始の時相と心尖部、心基部での伸展開始点との関係を検討した。また、左室流出路血流速波形より、最大拡張早期流入速度(E)、最大心房収縮期流入速度(A)、E波の減速時間(DcT)、弛緩機能の指標としてカラーMモードにより左室流入伝播速度(Vp)を記録し、上記ストレイン指標との関連の検討を行った。結果:健常例では心尖部の伸展開始は心基部と比較して早い一方で、肥大型心筋症では心尖部の伸展が遅れていた。さらに心基部と心尖部の伸展開始時間差は等容弛緩時間との間に良好な相関を示した。結論:左室心尖部一心基部間の伸展開始時相差は、等容弛緩時間と相関を認め、左室拡張能を規定する一因であることが示唆された。対象と方法:インフォームドコンセントの得られた健常ボランティア15名、肥大型心筋症20名、拡張型心筋症患者20名でいずれも正常洞調律の患者を対象とし、経胸壁心エコー・ドプラ法を実施した。左室心基部と心尖部の左室短軸断層像および心尖部四腔像を超音波診断装置のハードディスク内に記録し、データをオフラインでパーソナルコンピュータに転送後、以下の指標について検討を行った。内径短縮方向のストレイン:各関心領域(ROI)の相対するROIとの距離の平均値を左室短軸収縮方向の距離変化として算出した。2)円周方向のストレイン:隣り合う2つのROIの距離変化の平均値を求めた。3)心尖部四腔像にて左室心内膜、左房心内膜をそれぞれ超音波組織トラッキング法で自動トレースし、Simpson法より左室、左房の容積を1フレームごとに算出し、左室・左房の時間-容積曲線を得、さらに、パルスドプラ法にて左室流出路血流速度波形、左室流入血流速度波形を記録し、上記により得られたストレイン曲線と重ね合わせることにより、大動脈弁閉鎖点(AVC)、僧帽弁開放点(MVO)を同定し、左室駆出終了点、左室等容拡張時間、左室流入開始の時相と心尖部、心基部での伸展開始点との関係および左房の受動的な収縮、能動的な収縮との関係を検討した。

結果:健常者では心尖部の伸展速度と左房の能動的流入に相関がみられたが、拡張型心筋症では相関はなかった。拡張型心筋症では左室の伸展開始後も左房への流入が確認された。結論:健常人では、左室心尖部伸展が左房の能動的流入を決定する因子である一方、拡張型心筋症では左房の容積の増加(左房のpreload)により左房の能動的流入が決定されることが示唆された。対象と方法:インフォームドコンセントの得られた健常ボランティア25名、肥大型心筋症27名でいずれも正常洞調律の患者を対象とし、経胸壁心エコー・ドプラ法を実施した。肥大型心筋症群は心尖部肥大の有無により2群(APH(+)およびAPH(-))に分類した。左室心基部と心尖部の左室短軸断層像を記録し、データをオフラインでパーソナルコンピュータに転送した。左室心内膜を超音波組織トラッキング法で自動トレースし、拡張末期時相で左室短軸心内膜面を8等分するように関心領域(ROI)を設定し、各ROIの相対するROIとの距離の平均値を左室短軸収縮方向の距離変化として算出した。得られた時間-左室短縮曲線上で、大動脈弁閉鎖点から時間-左室短縮曲線の最小点から最大の40%に伸展するまでの時間(T40)を測定した。また、心尖部と心基部における隣接したROI間の円周方向への短縮の標準偏差を算出し、円周方向収縮のばらつきの指標とした。また、パルスドプラ法により左室流入血流速度波形(TMF)、左室駆出血流速波形を記録し、左室等容収縮時間、TMFの拡張早期減退速度を測定し左室拡張機能を評価した。結果:健常者と比較し、APH(+)、APH(-)ともに心尖部と心基部でのT40の差(dt-T40)は大であり、dt-T40はAPH(+)でより大であった。心尖部での円周方向の収縮のばらつきは肥大型心筋症で健常者よりも大であった。dt-T40は左室弛緩能の指標、LVmassと良好な相関がみられた。結論:肥大型心筋症では心尖部の不均一な収縮・伸展により心尖部と心基部との拡張時相開始時相の相違が生じ、この時相差が左室拡張能障害の一因であることが示唆された。
四国沿岸における絶滅危惧種アカウミガメの繁殖生態に関する研究

土佐湾仁淀川河口海岸では平成25年5月中旬7月下旬にアカウミガメの産卵が48回確認され,当年度の高知県下最多の産卵回数を示した.調査地3.4kmのうち河口東の0.9kmの区間で産卵に適した環境を備え,産卵成功率が最高となる92.6%を示した.土佐湾沖では平成25年11月中旬26年1月下旬に本種6個体が得られ,性ホルモン濃度から雌3,雄3個体,うち雌雄各1個体が成熟,他は未成熟と判断された.このことから土佐湾は冬季でも雌雄成体および亜成体が回遊することが分かり,本種の繁殖上の重要な海域の一つであると考えられた.土佐湾仁淀川河口海岸では平成25年5月中旬7月下旬にアカウミガメの産卵が48回確認され,当年度の高知県下最多の産卵回数を示した.調査地3.4kmのうち河口東の0.9kmの区間で産卵に適した環境を備え,産卵成功率が最高となる92.6%を示した.土佐湾沖では平成25年11月中旬26年1月下旬に本種6個体が得られ,性ホルモン濃度から雌3,雄3個体,うち雌雄各1個体が成熟,他は未成熟と判断された.このことから土佐湾は冬季でも雌雄成体および亜成体が回遊することが分かり,本種の繁殖上の重要な海域の一つであると考えられた.日本は絶滅危惧種アカウミガメの北太平洋唯一の産卵場を供することから,その保全に重大な責任を担っている.さらに,黒潮と密接した生態をもつ本種にとって,四国沿岸は産卵や索餌のための重要な地域であるが,近年,上陸産卵数に増加傾向の窺える本州,九州の一部地域と違い,四国では回復の兆しが見られない.本課題は四国沿岸のアカウミガメの繁殖生態と生活史の解明を軸として総合的な調査を行い,保全に向けて効果的な対策を検討していくことを目的とした.本対象種では個体観察とサンプル採取の機会が稀なため,調査地を高知県下の全海域とし,その繁殖生態,生活史に関する研究を産卵痕跡調査,定置網で混獲された個体の調査,沿岸に居着く個体の調査,漂着個体の調査等を組み合わせて実施する予定で,平成24年度は主に調査体制の整備に努めた.産卵痕跡調査の本格的な始動に向け,まずは申請者の勤務地である高知県土佐市近隣の海岸において本種の産卵に関する詳細な情報の収集と,地域の保護団体,学校,漁協,県や国土交通省等とのネットワークの構築から始めた.混獲個体,漂着個体は,通年,漁業者からの採取,目撃の連絡を待つこととし,これを得た際には血液性状,性ホルモン濃度等から個体の成熟度を調べ,死亡個体については剖検して摂餌生態,死因等を調べることとした.産卵痕跡調査を土佐市竜地区の向萩の浜において実施した.産卵は67月に3回確認され,産卵数は94125個,ふ卵日数は5663日,脱出数は7087個体,脱出成功率は67.291.6%であった.このうち,1巣(6/20,94卵)について,現地に50卵を残し,高知市春野町の人工ふ化場に44卵を移植して脱出成功率を比較したところ,前者の56.0%に比べて後者では47.7%と低い値であったが,有意な差は認められなかった.混獲個体,沿岸居着き個体,漂着個体については,情報が得られなかった.日本はアカウミガメの北太平洋唯一の産卵場を供し,その保全に重大な責任を担っている.さらに,黒潮と密接した生態をもつ本種にとって,四国沿岸は産卵や索餌のための重要な海域であるが,近年,産卵数に増加傾向のうかがえる本州,九州の一部地域と違い,四国ではその回復の兆しが見られない.本課題は四国沿岸のアカウミガメの繁殖生態と生活史の解明を軸として,産卵個体を対象とした産卵痕跡調査,沿岸の回遊個体を対象とした定置網混獲個体調査を行い,保全に向けての対策を検討することを目的とした.産卵痕跡調査は土佐湾仁淀川河口海岸(全3.4km)において,平成25年5月7日から8月16日まで実施した.上陸と産卵は5月18日から7月30日までに,それぞれ82回と48回確認され,当年度における県下の産卵地で最多の産卵回数を示した.調査地を構築物の有無など海岸の特性で分類した5区間(平均0.7km)で,それぞれの産卵成功率(産卵回数/上陸回数×100)は0.092.6%となり,河口東側に位置する最も自然度の高い区間で最高値を示した.産卵時と非産卵時における,海岸での標準点からの到達位置(高さ,斜辺),砂の粒径区分を比較したところ,産卵時は275cm,30.5m,粗粒砂,非産卵時は147cm,23.6m,細礫となり,本種の産卵に適した要因の一端がうかがえた.定置網混獲個体に関しては,土佐湾中部沿岸より平成25年11月下旬から平成26年1月下旬までに直甲長69.283.9cmのアカウミガメ6個体の情報が得られた.これらは外部形態からは性判別ができず,血液中の性ホルモンの濃度を調べたところ,雌3個体,雄3個体と識別された.さらに,成熟していると見なせる個体は雌雄各1個体で,それ以外は未成熟個体と考えられた.

このことより,土佐湾中部では晩秋から冬季においても,雌雄の成体および亜成体が沿岸を回遊していることが分かった.申請者が平成24年4月に勤務地に着任して以来,直ちに県下,周辺海域におけるウミガメの産卵,出現,混獲等に関わる情報収集に努めてきた.しかし,高知県沿岸域におけるアカウミガメの産卵期間が例年5月初旬から8月中旬であるため,適切な調査地を選択,確定し,本格的な産卵痕跡調査を実施するまでには至らなかった.また,本対象種が絶滅危惧種であるがゆえ,サンプルを採取する機会も希少で,これらに関する情報を安定的に収集できるようにするためには,現地の漁協,漁業従事者,遊漁者等とのネットワークの構築,信頼関係および調査体制の整備が不可欠であるが,まだ,そこまでには到達していない.そのような状況ではあったが,高知県土佐市竜地区の向萩の浜においては3回の産卵を確認し,それぞれふ化率の調査を実施することができ,産卵数,ふ化数,ふ化率等のデータを得る事ができた.平成25年度の産卵痕跡調査に関しては,情報の収集,調査機器,人的・法的体制が整い,5月初旬に開始できている.25年度が最終年度であるため、記入しない。アカウミガメの繁殖生態,生活史等に関する研究を,産卵痕跡調査,定置網などで混獲された個体の調査,沿岸に居着く個体の調査,漂着個体の調査等の野外調査を総合的に組み合わせて実施する.これらに加えて,今年度は流れ藻に居着く幼稚個体の調査も追加したい.調査地は主に高知県下の全海域を対象とし,同時にそのための情報収集,研究ネットワーク構築も昨年度以上に推進していく.産卵痕跡調査は本種の産卵期である5月上旬から8月中旬まで,高知県土佐市の仁淀川河口の東西に位置する仁ノ海岸,新居海岸において,毎朝,海岸を踏破して産卵痕跡の有無を確認するとともに,産卵期間,産卵日,産卵場所,産卵回数,産卵数・サイズ等を明らかにする.また,これらがふ化脱出した時点で,ふ化数,ふ化率,サイズ等をもとめ,調査地における本種の繁殖の実態を明らかにしていく.また,今年度は土佐湾沖に流れ藻が押し寄せる4月から10月にかけて,毎月1-2回の頻度で大学所属の船舶を使用して,沖合の流れ藻に居着く幼稚個体の調査を試行し,知見が極めて不足している幼稚個体の生活史に関して手がかりを得たい.混獲個体,沿岸居着き個体,漂着個体については,通年,漁協,漁業従事者,遊漁者等から本種の採取,目撃等の連絡を待ち,情報が得られ次第,対応したい.生体を捕獲した際には血液サンプルを採取して,血液性状,性ホルモン濃度等から個体の成熟度を調べ,繁殖生態を明らかにするためのデータとする.またDNA用サンプルを解析して系群解析の一助とする.死亡個体については,解剖して摂餌生態,死因の調査を行う.25年度が最終年度であるため、記入しない。
ポリ乳酸のホモ/ヘテロステレオコンプレックス形成を駆動力とするナノ粒子の創製

ポリ(γ-グルタミン酸)(γ-PGA)の側鎖カルボキシル基にポリ(L-乳酸)(PLLA)およびポリ(D-乳酸)(PDLA)をそれぞれ導入したγ-PGA-PLLAおよびγ-PGA-PDLAグラフト共重合体より、PLAのステレオコンプレックス(SC)形成を駆動力とするナノ粒子を調製した。得られたSCナノ粒子は、γ-PGA-PLLAのみからなるホモ粒子と比較して高い熱力学的安定性、加水分解耐性を示した。また、ワクチン抗原を内包したSCナノ粒子は優れた免疫誘導効果を示し、蛋白質やペプチドキャリアとしての有用性を明らかにした。本研究では、ポリアミノ酸ーポリ乳酸(PLA)グラフト共重合体のホモ/ヘテロステレオコンプレックス(SC)形成を駆動力としたナノ粒子の創製と薬物キャリアとしての機能を評価した。ポリ(γ-グルタミン酸)(γ-PGA)の側鎖カルボキシル基にポリ(L-乳酸)(PLLA)およびポリ(D-乳酸)(PDLA)をそれぞれ導入したγ-PGA-PLLAおよびγ-PGA-PDLAグラフト共重合体を合成した。得られたγ-PGA-PLLAとγ-PGA-PDLAの混合溶液(溶媒:DMSO)を水に添加することでナノ粒子の形成が認められ、X線回折(XRD)測定により、粒子内部にはPLLA/PDLAからなるSCが形成されていることが明らかとなった。得られたSCナノ粒子は、γ-PGA-PLLAのみからなるホモ粒子と比較して高い熱力学的安定性を示し、この安定性は粒子のSC結晶化度に依存していた。次に、SCナノ粒子の蛋白質・ペプチドキャリアとしての機能を評価した。SCナノ粒子は、粒子内部に蛋白質を効率よく内包することができ、また粒子表面に存在するカルボキシル基を利用することで、ペプチドを化学固定により担持させることが可能であった。γ-PGA-PLA SCナノ粒子のワクチンキャリアとしての機能評価として、モデル抗原である卵白アルブミン(OVA)を内包したナノ粒子を調製し、樹状細胞によるナノ粒子の取込み、内包OVAの細胞内分解挙動、マウス免疫実験による免疫応答を調べた。粒径200 nmのOVA内包SCナノ粒子は樹状細胞に効率よく取り込まれ、細胞内での内包蛋白質の分解を抑制することで、抗原特異的な細胞性免疫を優先的に誘導できることが明らかとなった。PLLAの疎水性相互作用からナノ粒子に比べ、SCナノ粒子では、高い安定性、細胞内での内包抗原の分解を抑制することが可能であり、細胞性免疫を優位に誘導できる特長を有していた。ポリ(γ-グルタミン酸)(γ-PGA)にポリ(L-乳酸)(PLLA)およびポリ(D-乳酸)(PDLA)をそれぞれ導入したγ-PGA-PLLAおよびγ-PGA-PDLAグラフト共重合体を合成し、PLLAとPDLAのステレオコンプレックス(SC)形成を利用したナノ粒子を調製した。得られたナノ粒子はモデル抗原である卵白アルブミン(OVA)を効率よく内包することが可能であり、粒径200 nmのOVA内包SCナノ粒子はマウスに免疫することで、高い細胞性免疫の誘導効果が認められた。また、PDLAとL-ペプチドのヘテロSC形成を利用したナノ粒子調製を検討した結果、アセトニトリル中でγ-PGA-PDLAとL-ペプチド(9 mer)を混合することでナノ粒子の形成が確認され、新規ペプチドキャリアとしての有用性を実証した。バイオマテリアル本年度は、ナノ粒子の合成・物性評価を計画していたが、得られたナノ粒子の機能評価として細胞や動物を用いた実験まで展開することができた。研究計画通り、平成25年度に得られたナノ粒子の物性と機能に関する研究を推進し、ドラックデリバリーシステム(DDS)に有用なキャリア開発を目指す。
液晶紡糸により作成した高配向、高結晶性ポリイミド繊維に見られる可逆な延伸挙動

本研究はターフェニルテトラカルボン酸をメソゲンとし,脂肪族アミンを屈曲鎖とする主鎖型ポリイミドを,高圧固相重合法により合成し、その液晶挙動を調べ、液晶より配向させて得た結晶性繊維の延伸挙動を調べ、結晶が可逆に延伸、収縮するという興味ある挙動を見いだした。この挙動が見られたのは、屈曲鎖炭素数が奇数のものに限られ、高結晶(結晶化度は90%)、高配向(配向秩序度は0.95)でありながら、30%まで延伸でき、しかもその変形は結晶そのものの変形と合致し、また応力除去後には完全にその形状を回復することが認められた。これらの奇数系高分子ではターフェニルメソゲンが相互チルトしながら、結晶化しており、それらが相互に平行になるまで延伸すというメカニズムで可逆な伸縮が起こっていることが、X-線配向フィルムのX-線解析、IR分光法による吸収二色比の解析、また分子間の基底状態コンプレックスに由来する蛍光波長および蛍光寿命による、イミド環とベンゼン環の間での相互作用の解析から、理解された。また、異性状態近似によるコンフォメーション解析より、他の液晶高分子システム、すなわちポリエステル、ポリエーテル、ポリアミド等にもこの変形モードに関するコンセプトが普遍的に成立することも見いだし、延伸可能な、結晶繊維の作成法に一つの明快な答えを与えた。
近世ブリテンの王権論

聖俗両面からの王権論を考察するという本研究の目標達成のために、宗教領域と世俗領域の関係という観点から、中世の叙任権論争と17世紀半ばにおける主教の世俗職務論争に関連する一次・二次資料の渉猟に努めた。その結果、内戦直前までの主教の世俗職務論争の構図が、中世の教皇対皇帝論争のそれと酷似していることを見出した。今後は王権論という枠組みに拘らず、主教の世俗職務という論点を中心に研究を進めることで、聖俗二領域の臨界という大きな問題の考察に貢献できるのではないかと考える。主教の世俗職務論争は、これまで単独で扱われたことのない主題であり、この主題の傘下には十分の一税、裁治権、上院での投票権などをめぐる論争など、政治(世俗)と宗教(聖)の関係を考える材料が豊富にある。近世イギリス史歴史学と思想史領域においては、国内外を問わず以下2つの理由から主教の世俗職務研究がされてこなかった。まず、今でも根強いピューリタン・議会派中心史観によって、主教の世俗職務論争は専ら反教権主義の立場からしか検討されることがなかった。17世紀に入り、富と権力を蓄えるようになった主教に対して「妥当にも」異議を唱えたピューリタンや議会派の言説しか参照されてこなかったのである。次に、宗教改革後に成立した国王至上権という枠組みの縛りが強く、主教は国王の支配下にある存在としてしか考えられてこなかった。特に、社会史・民衆史の手法による教区レベルの実証的研究はあるものの、単独の思想の主体としては扱われてこなかった。こうした先行研究の問題を踏まえ、主教の世俗職務を擁護した側を中心に研究を進めることで、ピューリタン・議会派中心の研究状況を刷新し、国王と主教の関係を再考し、最終的には聖俗の臨界問題に対して貢献ができると考える。当初計画した王権論ではなく主教をめぐる論争に立ち入ることになったが、イギリスにおいては主教制支持者が王党派であることが多いことから、根本的な関心は維持されている。本研究をいかに大きな文脈に位置付けるかを模索した年であったが、中世の叙任権論争という地点を見つけられた。さらに上で述べたように、今後研究すべき道筋が明確になった。国内外における史料調査や学会参加も支障なく進んだ。各所で行なって研究発表原稿をもとに、これまでの成果を投稿する予定も順調に進んでいる。したがって、本課題は概ね順調に進展していると評価できる。本研究は最終的に1580年から1640年代を対象とするが、今年度は特に先行研究の層が厚い1630年-1640年代の研究を進める。1630年代と1640年代は世俗と宗教の境界線を争う論争が激化し、出版物が急激に増加した時期でもある。1630年代には儀礼の決定権をめぐって、1640年代には聖職者の世俗裁判権と立法権をめぐって、王党派対ピューリタン・議会派という構図で、互いに自由と権利を論拠に論陣を張る。一次資料が豊富な派遣先において、これまで研究対象となることの少なかった王党派の史料を中心に精査することで、王党派における自由と権利の概念を明らかにする。議会資料・パンフレットのほか、王党派の代表的な論者であるEdward Hyde・William Chillingworth・Gerard Langbaineらによる著作を読み解く。

各所で行なって研究発表原稿をもとに、これまでの成果を投稿する予定も順調に進んでいる。したがって、本課題は概ね順調に進展していると評価できる。本研究は最終的に1580年から1640年代を対象とするが、今年度は特に先行研究の層が厚い1630年-1640年代の研究を進める。1630年代と1640年代は世俗と宗教の境界線を争う論争が激化し、出版物が急激に増加した時期でもある。1630年代には儀礼の決定権をめぐって、1640年代には聖職者の世俗裁判権と立法権をめぐって、王党派対ピューリタン・議会派という構図で、互いに自由と権利を論拠に論陣を張る。一次資料が豊富な派遣先において、これまで研究対象となることの少なかった王党派の史料を中心に精査することで、王党派における自由と権利の概念を明らかにする。議会資料・パンフレットのほか、王党派の代表的な論者であるEdward Hyde・William Chillingworth・Gerard Langbaineらによる著作を読み解く。
環太平洋地域におけるインド系移民ネットワークの形成と変容

2015年度には、パンジャーブからの海外移民について特に史料の所蔵のあるインド国立文書館とチャンディーガル・パンジャーブ州立文書館において集中的に史料収集を行った。インド国立文書館では19世紀末から20世紀初めにかけての移民局議事録および在外担当局議事録を中心に史料の閲覧と収集を行い、チャンディーガル・パンジャーブ州立文書館においては英領パンジャーブ州政府内商工業局議事録史料の1905年から1921年までの目録を網羅的に閲覧して、移民関係資料の収集を行った。また、20世紀初頭に北米やオセアニア地域への移民送り出し地となったパンジャーブ州中部のジャランダール県へも赴き、ジャランダール・デュピーティー・コミッショナーズ・オフィスを中心に資料調査とインタビュー調査を試みた。こうした調査をすすめる過程で、移民法において移民管理の対象とされなかった商人や職人、警官や兵士、巡礼者や留学生、および移民法で設定された場所以外を目的地とする非熟練労働者などについて、19世紀末以降インド政庁が世界各地の総督や領事からの問い合わせを受けて身分証明方法の導入や移民制限などの対応を迫られるようになっていく事例を発見した。このような年季契約労働者以外の移動者は、移民先から二次的・三次的な移動を繰り返すことで多国間におよぶネットワーク形成の際に鍵を握った人々でもある。彼らの動向を知るために、まずはインド政庁が彼らを移民行政のなかにどのように包摂していったのかについて明らかにすべきであるという新たな問いを得た。また、今年度には『南アジア研究』やインドのPanjab Past and Presentsといった学術雑誌において研究成果が掲載された。27年度が最終年度であるため、記入しない。2013年度には、当初の計画通り日本とアメリカ合衆国を中心にインド系移民関係の一次史料を調査した。日本における調査で得られた成果の一部は、2014年5月にカナダのヴィクトリア大学において開催されるワークショップ"Charting Imperial Itineraries, 1914-2014 : Unmooring the Komagata Maru"にて発表予定である。合衆国における調査では、カリフォルニア大学バークレー校バンクロフト図書館所蔵の"South Asians in North America Collection, 1899-1974"の閲覧と収集を行った。同コレクションの多くは20世紀初頭に北米を中心として展開されたインド系移民の政治運動に関する一次史料であり、政治運動体の週刊機関紙としてサンフランシスコから世界中のインド系移民に向けて発行されていた『ガダル(Ghadr)』をはじめとして、数多くの関係資料を収集することができた。資料調査後には移民たちを送り出した当時のインド亜大陸の状況に視点を移し、特に海外移民を多く送り出したパンジャーブ地方の社会経済状況に関して情報収集を開始した。パンジャーブ地方の歴史を対象にするにあたって、インドのジャワハルラール・ネルー大学やパンジャーブ・スタディーズ研究所、パキスタンのラホール経営大学の研究者たちを訪ね、現地で貴重な助言を得た。研究成果の発信活動も並行してすすめた。南アジア学会の第26回全国大会においては、「北米太平洋岸におけるインド系移民社会の形成ー20世紀初頭バンクーバーを中心に」と題する個人報告を行った。発表では、20世紀初頭に北米太平洋岸にやって来たインド人たちの多くが経済的成功の機会を求めて短期間に移動し得る、流動性の高い自由移民であったことを示したうえで、彼らがコミュニティとしてまとまり得た要因として政治意識の共有の他に経済的利益の追求過程での利害の一致があった可能性を指摘した。報告後には、同学会の学会誌『南アジア研究』に「20世紀初頭バンクーバーにおけるインド系移民コミュニティの形成」と題する論文を投稿し、上記の議論をより具体的な事例とともに展開した。同論稿は現在査読審査中である。2014年度には、20世紀初頭に北米やアジア諸地域のインド系移民が関わった国際的政治事件である「駒形丸事件」や「ガダル運動」の100周年を記念した会議が世界各地で開かれたため、これまでの研究の成果を発表する機会が多く得られた。駒形丸事件に関しては、カナダのヴィクトリア大学で開催された国際会議において、駒形丸の船主であり事件発生時に駒形丸に乗船していた鹽崎與吉の手記および伝記について発表した。ガダル運動に関しては、パキスタンのラホール経営大学で開催された第10回人文社会学部会議と、インドのパンジャービー大学で開催された第47回パンジャーブ歴史会議において、日本外務省外交史料館所蔵のガダル運動関係史料について報告した。パンジャーブ歴史会議での発表時には現地の新聞記者に報告内容の取材を受け、同内容は2015年3月2日のチャンディーガール版タイムズ・オブ・インディアに掲載された。ヴィクトリア大とパンジャービー大においての発表内容についてはそれぞれプロシーディングスに収録される予定がある。また、研究実施計画に則り、7月末からはインドのジャワハルラール・ネルー大学に所属するムリドゥラ・ムカジー教授の指導のもとでインドにおける留学を開始した。ジャワハルラール・ネルー大学では、20世紀初頭にインド亜大陸の中でも特に北米への海外移民を多く輩出したパンジャーブ中部のジャランダール、ホシャールプール地域に焦点を絞り、同地域の19世後半以降の人口変動や農民の負債に関する基礎情報を収集し始めた。史料収集にあたってはインドのパンジャーブ州立文書館での調査を行い、19世紀後半以降のパンジャーブに関する飢饉関係報告書、協同組合に関する報告書等を閲覧、収集した。さらに、パキスタンのラホールに位置するパンジャーブ文書館においても予備的な史料調査を行い、関係史料の閲覧および撮影を行った。