hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PCRによるレンサ球菌感染症の迅速診断法

遺伝子spaPの塩基配列を基に本菌種特異的と推定されるオリイゴヌクレオチドプローブを作成し,mutans group,その他の連鎖球菌,他の口腔内細菌標準株および歯垢由来のS.mutans臨床分離株,その他ミュータンス群連鎖球菌についてDNA粗標品を鋳型としてPCRを行ったところ,S.mutansのみ菌種特異的な約200bpのPCR産物が得られた.本反応における検出感度は粗DNA標品の場合440菌浮遊液および精製DNA標品0.3pgであり,きわめて感度は高いことが分かった.さらに,実験的に菌血症を発症させたS.mutans感染マウスより血液を採取,本反応による検出を行ったところ,本菌投与3日後までPCR産物が得られた.以上の結果から,口腔内連鎖球菌の中で,S.mutansについては極めて高感度にかつ特異的に検出できることから,本菌による敗血症,心内膜炎などの迅速診断法として有用であることが明らかとなった.他の口腔内連鎖球菌の中で特に心内膜炎あるいは肺炎患者等において検出頻度の高いS.sanguis, S.oralis, S.milleri等についても特異的プローブの検索中であり,これらの混合プローブ使用によりさらに簡便な複数菌の診断に利用できると考えている.
生理活性高分子フラボノイドの一般的合成法の開発

フラボノイド系ポリフェノールは、植物中に多く含まれる成分のひとつであるが、一般に分離困難な類縁化合物の混合物として得られるため、純粋な個々の化合物の化学的性質が調べられた例はほとんどない。本研究では、カテキンモノマーおよびカテキンオリゴマーの一般的合成法の開発を目指し研究を行った。その結果、カテキンモノマーの新たな効率的合成法を開発することに成功した。これにより、立体化学および酸素官能基の置換位置や数の異なる様々な異性体を自在に作り分けることが可能となった。さらに高次のカテキンオリゴマーの合成を検討し、従来にない効率的な選択的合成法を開発した。カテキン、エピカテキン等に代表されるフラボノイド系ポリフェノールは、茶やワインの成分としてなじみ深いがこれらは容易に構造変化を受けやすく、一般に分離困難な類縁化合物の混合物としてしか得られないため、個々の化合物の性質が調べられた例はほとんどない。その一方で、天然由来のポリフェノール類は多種多様な一大化合物群を成し、特にカテキン類のオリゴマーに顕著な抗腫瘍性が示されていることなどに注目すると、これらには未知の有用な生理活性の発見が期待される。したがって、天然から得ることの難しい各種カテキン類縁体を合成により供給することができれば、この領域のさらなる進展に大きく寄与できる。そこで本研究では、カテキン類(モノマー)ならびにカテキンオリゴマーの一般的な合成法の開発を目指し研究を行った。その結果、カテキンモノマーの合成に関し、従来にない独自の方法論を開拓することに成功し、困難であった水酸基の数や立体配置の異なる様々なカテキン類縁体の合成が可能となった。また、当初の研究計画どおり異常結合型(分岐型)カテキンオリゴマーの合成に関し検討を進め、その選択的合成に初めて成功した。さらに、異なるカテキンユニット(カテキン、エピガロカテキン、エピアフゼレキン)から構成されるヘテロ三量体の合成にも成功し、本研究のさらなる進展に新たな道筋をつけることができた。したがって、天然から得ることが難しい各種カテキン類縁体を合成により供給することができれば、この領域のさらなる進展に大きく寄与できる。本研究では、カテキン類(モノマー)ならびにカテキンオリゴマーの一般的な合成法の開発を目指し研究を行った。その結果、カテキンモノマーの合成に関し、トリフルオロベンゼンを出発物質とするあらたな効率合成法を開発することに成功した。これにより、従来困難であった水酸基の数や立体配置の異なる様々なカテキン類縁体の合成が可能となった。また、当初の研究計画どおり高次のカテキンオリゴマーの合成検討を進めた結果、その選択的合成法を見出すことができた。そして実際にカテキンの24量体の選択的合成に初めて成功した。さらに、異なるカテキン成分(カテキン、エピガロカテキン、エピアフゼレキン)から構成されるヘテロ三量体の合成にも成功し、本研究のさらなる進展に可能性を開いた。フラボノイド系ポリフェノールは、植物中に多く含まれる成分のひとつであるが、これらは容易に構造変化を受けやすく、一般に分離困難な類縁化合物の混合物としてしか得られないため、純粋な個々の化合物の化学的性質が調べられた例はほとんどない。しかし最近、一部のカテキンオリゴマーに顕著な抗腫瘍性が示されていることから、これらには未知の有用な生理活性の発見が期待される。本研究では、カテキンモノマーならびにカテキンオリゴマーの一般的な合成法の開発を目指し研究を行った。さらに、高次のカテキンオリゴマーの合成検討を進めた結果、従来にない効率的な選択的合成法を開発することができた。実際にこれらの方法を駆使し、直鎖型カテキンオリゴマー(24量体)や、カテキン、エピガロカテキンおよびエピアフゼレキンから構成されるヘテロオリゴマー(3量体)、および異常結合型ダイマーの選択的合成にはじめて成功した。
インドネシア・ジャカルタ大都市圏郊外住宅地の交通行動に関する研究

インドネシア・ジャカルタ大都市圏では、1990年代から急速な都市域の拡大を見たが、2007年以降は新たな空間計画法の下で抑制的な都市拡張や農地の保全が強調されつつあり、いわば「過剰開発過程」から規制重視の「開発抑制過程」に移行しつつある。そこで本研究課題では、ジャカルタ外縁の郊外地域(いわばBODETABEK地域)における1市街化拡大過程の分析、2通勤・生活・余暇行動からみる交通サービス不足等に対する補完過程・内部化過程の探索、および3それを効果的に活用する空間計画制度のあり方を明らかにすることを目的とすることで、この問いに答えを得ようとするものである。
中枢神経損傷後の神経再生と外傷性痴呆のメカニズム解明

Agrinはヘパラン硫酸プロテオグリカンの一種である。これまで我々はヘパラン硫酸プロテオグリカンのsyndecan familyやglypican-1が脳損傷部位に発現することを報告した。Agrinは胎生期の中枢神経系や成体の神経筋接合部に発現する。今回、我々は凍結脳損傷モデルにおいてagrinが発現するか否かをin situ hybridization、免疫染色を用いて検討した。agrin mRNAは脳損傷後4日目より脳損傷部位近傍に発現した。7日目をピークに壊死組織の周囲に強く発現し、14日目にはほぼ消失するのを観察した。そこで同様にagrinの免疫組織染色を行ったところ、reactive astrocytesに発現していることや損傷部周囲の血管に発現していることを認めた。Agrinの発現を詳細に検討するため免疫電顕を行った。血管周囲ではreactive astrocyteの足突起が集まり、脳血管関門を形成する。Agrinはこの部分のうちbasal laminaに強く発現していた。このことからreactive astrocytesにより産生され脳血管関門修復に働いている可能性が示唆された。さらにAgrinはそれ自体の強制発現系のモデルでは神経伸長抑制に働くが、胎生期においては様々な神経伸長因子と結合して神経伸長を促している。Agrinは成長因子であるFGF2やHBGAMとの結合ドメインをもつことから、これらの分子との関係をin situ hybridizationの二重染色を用いて比較検討した。するとagrinはFGF2やHBGAMと時間的,空間的に共存していることが判明した。Agrinは胎生期の中枢神経系において神経軸索誘導に働いている。このため、agrinはFGF2やHBGAMなどの神経伸長因子と結合し、神経伸長に働くものと考えられている。さらに、agrinは脳血管新生や脳血管関門修復に関わっており、agrinはアルツハイマー病脳で血管に強く発現することからも神経変性疾患や外傷性痴呆の改善に役立つ可能性が示唆された。ヘパラン硫酸プロテオグリカンの一種であるagrinは胎生期の中枢神経系や成体の神経節接合部に発現する。Agrinの発現を詳細に検討するための免疫電顕を行った。また、agrinは成長因子であるFGF2やHBGAMの結合ドメインをもつことから、これらの分子との関係をin situ hubridizationの二重染色を用いて比較検討した。agrinは胎生期の中枢神経系において神経軸策誘導に働いている。さらに、agrinはアルツハイマー病脳で血管に強く発現することから外傷性痴呆にも関わっている可能性が示唆される。

さらに、agrinは脳血管新生や脳血管関門修復に関わっており、agrinはアルツハイマー病脳で血管に強く発現することからも神経変性疾患や外傷性痴呆の改善に役立つ可能性が示唆された。
人工細胞膜を用いた形質転換幹細胞の選択的排除と再生医療への応用

我々は、人工細胞膜(HL)を用い、形質転換幹細胞の除去効果について検討したところ、以下のような興味深い知見が得られた。(1)肝芽細胞への分化誘導について、胎児肝細胞に1mM酪酸ナトリウム(SB)を加え8日間培養したところ、約40%の肝芽細胞誘導率が得られた。(2)肝芽細胞への誘導の間に、形質転換細胞の有無を評価するため、コロニー形成数を測定したところ、未分化の胎児肝細胞と比べ、分化誘導後の肝芽細胞のコロニー数が有意に増加した。そこで、分化誘導の際に、HLを加え培養したところ、コロニー数の有意な減少効果が得られた。これらの結果は、HLが形質転換肝幹細胞を除去する効果があることを示唆する。本研究では、ハイブリッドリポソーム(HL)を用い、肝幹細胞(肝芽細胞)を誘導する過程で発現する腫瘍原性肝幹細胞の除去について検討したところ、下記の知見が得られた。1)ジミリストイルホスファチジルコリン(DMPC)及びミセル分子として、ポリオキシエチレンアルキルエーテル(C12(EO)23)からなるHL(DMPC/C12(EO)23)を調製した。HLの膜物性は、100nmの膜直径で長期間安定な膜を維持できた。2)酪酸ナトリウム(SB)1 mMをヒト胎児由来肝(Hc)細胞に8日間処理することで肝幹細胞の一種である肝芽細胞を誘導し、この時、発現する腫瘍原性肝幹細胞について、軟寒天コロニー形成法により評価した。その結果、SBをHc細胞に処理することで、未処理のHc細胞と比べ、コロニー形成数が有意に増大し、腫瘍原性が強く示唆された。3)2)の結果から、腫瘍形成が示唆されたSB処理Hc細胞に対して、HLを加え前培養したところ、コロニー形成数が有意に低下することが明らかになった。これらの結果は、HLは、SB処理により誘導された肝芽細胞に対して、腫瘍原性を示す細胞を選択的に除去できる可能性を示すものである。4)1mM SB処理により誘導されたHc細胞に含まれる肝芽細胞の割合を調べるため、肝芽細胞マーカーとして、EpCAMを用いたフローサイトメトリー解析を行ったところ、約50%の肝芽細胞率の増加が認められた。1)肝幹細胞を誘導するため、酪酸ナトリウム(SB)を胎児肝細胞に加えたところ、肝芽細胞マーカ(EpCAM)の増大とともに、コロニー形成数の増大が示され、腫瘍原性肝幹細胞の発現が示唆された。3)がん細胞膜は、正常細胞膜と比べ、膜構造が変化し、流動性が大きくなることが知られている。そこで、肝幹細胞を誘導する際、膜流動性を測定したところ、膜流動性の増大が観測され、がん化の可能性が示唆された。これらの結果より、HLは、腫瘍原性肝幹細胞に対して、細胞レベルで発がんを防ぐ可能性が示唆された。今後、HLの再生医療への応用に向け、動物レベルで腫瘍原性を評価する必要があると考える。1)HLの膜物性は、100nmの膜直径を長期間維持できた。2)SBをヒト胎児由来肝(Hc)細胞に処理することで、未処理のHc細胞と比べ、コロニー形成数が有意に増大し、腫瘍原性が強く示唆された。3)HLは、SB処理により誘導された肝幹細胞に対して、腫瘍原性を示す細胞を選択的に除去できる可能性を示すものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。化学工学1)Hc細胞をSB処理する過程で発現する形質転換細胞は、がん化した細胞膜と同様の性質を示すと仮定し、コントロールのHc細胞とSB処理したHc細胞の膜流動性を蛍光偏光度測定装置を用いて測定する。2)蛍光脂質(NBD-PC)をHLに含有することで、HLの特異的な融合・蓄積現象を全反射蛍光顕微鏡、共焦点レーザー顕微鏡およびフローサイトメーターを用いて検討する。3)in vivoでの腫瘍形成能を検討するため、免疫不全マウスを用いた腫瘍形成試験を実施する。
力に応答して代謝を調節する因子群の研究と応用的展開

心臓は変動する脈拍、血圧に適応しつつ循環恒常性を維持している。このためには、心拍維持に必要なATPを産生し続ける。ATP産生のエネルギー代謝が破綻すれば、すなわち死を意味する。これを回避するため、心臓は循環動態に応じてエネルギー代謝を制御する。しかし、この適応メカニズムは解明されていない。我々が同定した力学刺激応答因子は、心拍による力学刺激で核内に移行し、核内受容体のひとつと相互作用する。この結果、転写活性化、エネルギー代謝促進、ATP産生増大を起す。この合目的的機構は、変動する循環動態への重要な対応機構であり、循環恒常性維持のエネルギー側面を明確にすることができた。初年度は、MKL2ノックアウトマウスの完成を行った。当初、作製したES細胞からマウス生殖系列細胞への移転が見られず、再度、同じKOコンストラクトを用いて再挑戦したところ、KOマウス個体の作出に成功した。また、同時に、CRISPRを用いたゼブラフィッシュMKL2 KO個体の作製を行い、これついても成功し、翌年度に詳細に解析する準備が整った。また、いくつかの核内受容体と相互作用する因子の同定も行った。細胞、組織から蛋白質抽出液を調整し、PPAR、ERRと相互作用する蛋白質の同定を試み、複数の特異的バンドを特定した。また、この精製時に、代謝を調節すると証明されている複数の薬剤を加えた所、PPRA、ERRと薬剤存在下でのみ結合する因子があることを見つけた。この結果は、これまで臨床でも用いられてきた薬剤の新しい作用機序に迫るものとなり、翌年度、そのidentiyを決定することとなる。興味深いことに、この因子のいくつかは、通常細胞質に存在するもので、薬剤存在下で細胞質から核内へ移行する可能性をもっている。MKL2も、力刺激によって細胞質から核内にシャトルすることから、同様のメカニズムが代謝調節に普遍的に存在している可能性を示唆している。また、細胞に伸展、ずり応力等の力学刺激を印加して誘導されてくる遺伝子をマイクロアレーで網羅的に検索し、複数の新規遺伝子を同定した。この中には、代謝調節に関与すると思われものが含まれており、本研究の目的合致することから、翌年度、その機能解析を詳細に進めることとする。このためには、心拍維持に必要なATPを産生し続けている。心拍に使われるATP量はきわめて多いが、ATP産生のエネルギー代謝が破綻すれば、すなわち死を意味する。これを回避するため、心臓は循環動態に呼応してエネルギー代謝を制御している。骨格筋も、運動動態(力学負荷)によって糖から脂質へエネルギー源を変える。しかし、この適応の分子メカニズムは解明されていない。申請者は、心筋、骨格筋について、力学負荷に反応して糖/脂質代謝を制御する因子を発見した。このような因子は、心不全、心筋症、肥満/糖尿病などの治療薬の創薬ターゲットとなることも考えられることから、医学的応用を視野に入れた研究を展開し、力学負荷と代謝の接点を解き明かすことを目的に研究を行った。我々が同定した力学刺激応答因子のMKL2が、心拍/血流によって作られる力学刺激(主に伸展刺激)によって核内に速やかに移行することを見いだした。この核移行は極めて早く、分単位で進行することがわかった。また、MKL2が、核内で相互作用するDNA結合タンパク質として核内受容体のひとつを同定した。細胞を伸展しながらLuciferase assayを行うと、転写活性化が顕著に起こる。このことから、循環動態の変化による力学刺激増大が、MKL2の核内移行を惹起し、核内受容体による転写活性化、ひいては脂質代謝によるエネルギー代謝の促進を起すことがわかった。この合目的的な調節機構は、絶えず変動する循環動態への重要な対応機構である。加えて、MKL2の核内移行を引き起こす刺激についても、これまでに想定されていない新たな経路が存在することがわかり、力学刺激の伝達機構について、大きな発見となった。初年度、MKL2 KOマウスの作出が、ES細胞の段階で頓挫し、多少の遅れを見たが、再度挑戦することによって、MKL2 KOマウスの作出に成功した。このマウスは、本研究の要であることから、重要な進展であると考えている。また、本研究全体を俯瞰しても、大きなおくれになるとは考えられず、研究は順調に進展していると思う。加えて、本年度は、いくつかの核内受容体の相互作用因子の特定を進めたが、これについても一定の成果が上がり、特に薬剤存在下での結合因子の発見は、翌年度の研究に新しい展開をもたらすと期待できる。さらに、力刺激によって誘導される遺伝子についても複数、特定することができた。

この中には、腱、骨など、運動器の発生、恒常性に関与するものが見つかり、運動が起こす反応をmimicするexercise pillの標的となる可能をもっている。当初、本研究では、exercise pillを代謝に特化して考えて来たが、軟骨、骨、腱などの運動器の維持は、運動に起因する力刺激によって維持されていると考えられている。無重力下の宇宙飛行士や寝たきり老人の骨/軟骨/筋肉萎縮を、このようなexercise pillで制御すれば、大きな意義があると思われる。本研究では、Arid2、Svilに関しても機能解析を進めることとしているが、Arid2に関してはすでにKOマウスを作製できており、翌年度、詳細に解析することができる。また、SVILについてはTbx2/MKL2の転写活性可能を弱める働きがあることがわかり、これに付いても、翌年度、詳細に検討する。分子生物学1)MKL2 KOマウスの解析を行う。特に、心臓、骨格筋について、TACによる圧負荷、運動による力刺激印加によって、糖、脂質代謝がどのように変化するか、正常マウスと比較しながらその全貌を明らかにする。この際、メタボライトの解析、遺伝子変化の特定を目指し、核内受容体の標的と考えられる遺伝子の発現変化と代謝変化に注目して解析する。2)核内受容体と相互作用する因子の精製を進め、複数の代謝調節薬剤との関係を視野にいれて、因子のidentityを決定する。この際、蛋白質を調整する細胞、組織を慎重に選択する(例えば、力学刺激印加/非印加のMKL2 KOマウスの骨格筋、心筋、肝臓など)。3)力刺激によって誘導される遺伝子のノックダウンをまず、ゼブラフィッシュで行い、その表現型を把握する。そして、代謝に変化が見られると思われる遺伝子については、代謝解析が容易なマウスへと系を変え、ノックアウトマウスの作出へと進展させる。また、骨、軟骨、筋肉、心臓等、力刺激が重要な役割をもつ組織の形成異常がないか、もれなく解析する。3)すでに作製したArid2 KOマウスについて、骨、軟骨、骨格筋、心臓に注目してその表現型を解析する。この時、血圧負荷や運動負荷を行い、循環器恒常性の維持、運動耐性に変化が無いかも検討する。4)SVILは、心筋、骨格筋において、サルコメアZバンドに局在し、また、核内にもあることが知られている。我々のデータ(SVILとMKL2の相互作用)を考慮すると、SVIL自身、力学刺激によってZバンドから核内へ移行する可能性を指摘できる。また、通常時、SVILがMKL2を細胞質に留め置くこと、その転写活性化能を負に制御することも考えられる。次年度は、これらの可能性を詳しく検証する。
マクロファージにおけるPPARγを介する動脈硬化関連遺伝子の発現抑制機構の解明

動脈硬化の発症と進展において単球からマクロファージへの変換は重要である。血管内皮を通り抜け、周囲のサイトカインによってマクロファージに変換することによって、酸化LDLを貪食し、泡沫細胞にさらに変換することによって、脂質に富む不安定プラークの形成へと繋がる。本研究においては、ヒト単球性白血病細胞THP-1細胞を用いて、単球からマクロファージへの変換の分子機構を解析した。THP-1細胞はホルボールエステルにて刺激することによって48時間以内にマクロファージに変換する。この過程でマクロファージに特異的な遺伝子の一つであるオステオポンチンが誘導された。オステオポンチンは、細胞外マトリックス蛋白であり、動脈硬化を促進する作用をもつ。オステオポンチン遺伝子のプロモーター活性は、単球からマクロファージへの変換に伴って増加した。また、この増加は、PPARγリガンドであるトログリタゾンによって著明に抑制された。オステオポンチンプロモーターコンストラクトとPPARγの発現ベクターとの共トランスフェクションによってプロモーター活性は抑制された。この抑制には、プロモーター部位で-990の部位に存在するA/T-に富む配列が重要であった。この配列には、PPARγは結合せず、ホメオボックス蛋白が結合した。また、ゲルシフトアッセイにて、この配列を認識する核蛋白は、マクロファージへの変換に伴って誘導される蛋白であることが判明した。このホメオボックス蛋白はマクロファージへの変換過程に機能する可能性があり、現在、その蛋白をコードする遺伝子のクローニングを行っている。マクロファージの分化過程においてPPAR_γリガンドとしての作用をもつトログリタゾン(チアゾリン誘導体)が、細胞外マトリックスの一つで活性化マクロファージの指標となるオステオポンチン(OPN)の遺伝子発現を抑制する機構を解析した。ルシフェラーゼアッセイによって、トログリタゾンによるOPNプロモーターの活性抑制には、-1000から-970の間のA/T配列(5^1-AATTTCCTTA-3^1)が必須であることが明らかとなった。また、この配列をチミジンキナーゼ遺伝子プロモーターの上流に接続したコンストラクトを作成した。このコンストラクトの活性は、トログリタゾンあるいはPPAR_γの発現ベクターとの共発現によって著明にdownregulateされた。したがって、5^1-AATTTCCTTA-3^1は、トログリタゾンによるOPNプロモーターの活性の抑制に、必要かつ十分であることが判明した。次にOPN-1000から-980のオリゴヌクレオチドをプローブとしてゲルシフトを行った結果、この配列には核蛋白が結合し、そのDNA結合性はトログリタゾンによって明らかに抑制された。さらに、PPAR_γを発現するアデノウイルスを感染させ、PPAR_γを過剰発現させたCOS細胞より抽出した核蛋白を用いたゲルシフトアッセイでは、PPAR_γの過剰発現により、DNA結合が抑制された。スーパーシフトアッセイではこの核内因子は抗PPAR_γ抗体でスーパーシフトは認められなかったがホメオ蛋白の結合配列を過剰に加えると、結合が抑制されることからこの核内因子はある種のホメオ蛋白であることが示唆された。以上より、PPAR_γリガンドはOPNプロモーター上の5^1-AATTTCCTTA-3^1に結合するホメオ蛋白の結合を阻害することによってOPNの発現を制御していることが明らかとなった。
もの・人・文化・技術の流動性をふまえた都市の倫理学の構築

本年度は各自が分担して以下の内容を研究し、それらを総合的に検討して、今後は都市および都市住民が生き残るということにテーマを集約して共同研究を続けることを確認した。木村は、都市の構造転換が住民の意識に与える影響をについて再開発の実例等をふまえて考察し、現代の再開発では、再開発地域を特定の機能に限定せず、異なった性格を持った諸施設の集積によって多様な興味・関心をもった多くの人間の交流から新たな都市活動の可能性を広げようとするもめが特徴的であるという知見を得た。小林は、都市と周辺地域の物質循環という視点から、現代の都市は地域の自然環境からも遊離した一過型の物質消費構造を形成し、周辺地域(農村)は都市から溢れ出る過剰な物資の受け皿として位置づけられるようになっていることを明らかにし、周辺地域(農村)を都市の不合理を処理する場(リザーバー)とする考え方の危うさを検討した。神子は、基盤整備に用いる科学技術が都市構造のあり方をいかに拘束するかについて検討し、時代毎の科学技術の限界によって都市の構造の持続可能性が規定されており、科学技術が人が望む都市のあり方を必ずしも即時的には実現できないことを確認した。石井は、ハワイ地区の沖縄一集落系移民を研究対象にし、移動に伴う共同性の再編は、移動前の共同性を軸とし、移動人数、軸となる人物の存在、移動先の産業社会構造などの契機によって規定される不断のプロセスであり、同時に国家の圧加よる<日本人>への編入と<沖縄>の周縁化・差別化が進行することを明らかにした。君塚は、アメリカ合衆国のユダヤ系グループを対象に移民に伴う文化の保持と変容を研究し、彼らの文化保持の方策は、主流派ワスプに対抗できるだけの専門職への介入と主流派は見向きもせぬ未開分野への着手により、経済的・政治的に実力を蓄え、主流派の言いなりにならずにすむ環境を整えることにあることを明らかにした。本年度は各自が以下の内容について分担して研究を行った。木村は、都市社会学・コミュニティ論を中心に文献の収集と検討を行って共同体の倫理意識を支える諸要因を探るとともに、横浜・みなとみらい地区、東京・水道橋地区の文化施設を中心とした都市空間の再構築の実態調査を行った。小林は、急激な経済発展が進んでいる中国上海から南京周辺の農村を概査して、農村の都市化、都市指向型農業の拡大、農業・農村生活の外部資源依存への傾斜などの状況を確認し、都市化にともなう農村の資源利用の変容の分析の展望を得た。神子は、都市環境の保全について、一般市民による環境保全の関心動向と、環境水質データ取得に関する技術レベルの調査を行い、環境保全への関心が高くとも科学的知識は必ずしも十分でないこと、一般市民によるデータ取得は12回の指導では困難であることを確認した。石井は、社会心理学の視点から、都市においてあらたな共同性が創出・再編される現場に注目し、ハワイ・ホノルルにおける沖縄系二世を軸としたいくつかの結合を研究対象として、それぞれの集まりの場に堆積する重層的な記憶を辿るとともに、それらの想起のダイナミズムについて考察した。君塚は、文化の記憶の再編集という視点から、都市ニューヨークにおけるユダヤ系移民の歴史が、現代ユダヤ系アメリカ小説にいかに表現されうるのかを、現代ユダヤ系アメリカ作家(Paul Auster)の作品を題材に、歴史的検証をふまえて探る研究を行った。
LTIを用いた大学向け教育支援サービスの開発と国際コミュニティへの展開

本研究の目的は教育支援システムを拡張するための標準規格Learning Tools Interoperability(以下,LTI)を用いて独自の教育支援ツールを開発し,それらをコミュニティ内で共有するためのプロセスの実験と検証を行うことである.実験の結果,開発したツールを各大学内で利用されている教育支援システムと連携させて共有するプロセスが実現可能であることを確認するとともに,実運用をする上での課題を確認できた.本研究で開発したツールは研究成果として外部提供を開始している.2015年度は研究代表者の担当する授業内でオープンソースのCMSであるSakaiとLTI対応システムの連携の実証実験を実施しLTI連携の実用性について確認することができた.また,システムを利用した学生からのフィードバックを元にシステムやコンテンツの改良を行った.8月に京都大学で開催されたJa Sakaiアンカンファレンスには研究代表者と研究分担者らも参加し,参加者間で教育をテーマにしたディスカッションを行うとともに,研究分担者らとの本研究についての打ち合わせを実施し研究の進捗状況や今後の方針などについて協議した.本研究で得られた途中成果については国内外のカンファレンスなどで発表を行った.国外では教育向けOSSコミュニティの年次大会であるOpen Apereo 2015 Conference(2015年6月)にて開発したシステムのデモを行った.国内では大学ICT推進協議会年次大会(2015年12月),Ja Sakaiカンファレンス(2016年3月)において現段階での成果報告を行った.2015年度の計画として予定していたテスト環境の構築やシステムの開発,コンテンツの制作,授業内での実証実験を実施することができた.実証実験ではテスト環境で用意したシステムを支障なく運用することができ,CMSとLTI対応システムの連携の有用性を確認できた.また,システムを利用した学生から得たフィードバックを元にシステムやコンテンツの改良を行った.実験後にはシステムに関する学生へのアンケートを実施した.アンケート結果は肯定的なものが多く,ユーザからもシステムの有用性に関してポジティブな意見が得られた.今回実施した実証実験は学生の数が10名弱と小規模なものだったが,来年度には全学で利用している授業支援システムと連携した環境でのより大規模な実証実験を実施する予定である.本研究の目的は教育支援システムを拡張するための国際標準企画であるLearning Tools Interoperability(以下,LTI)を用いて、従来のMoodleやSakaiのような汎用Learning Management System(以下,LMS)の機能だけでは実現できない個々の教育現場や教育手法に特化した独自の教育支援ツールの開発を行い,その成果を国内外のコミュニティに展開するためのプロセスの実験と検証を行うことである.ツールの開発にLTIを用いることによりLMSとの柔軟な連携が可能になることに加え,LTIの特徴である分散型の連携形式を活用することでSaaS形式で組織を横断してツールを共有することも可能である.平成27年度は研究代表者の所属する大学内で実験環境におけるLTI連携の実証実験を実施した.平成28年度は研究代表者の所属する大学内にて全学で利用されている本番環境の授業支援システムを用いた実証実験を実施し,全学規模での利用が可能であることを確認した.また,開発したツールをAmazon Web Service上に配備し,研究分担者の協力のもとSaaS形式での大学間連携の実証実験を開始した.教育支援ツールの開発については,当初予定していたプログラミング教育支援ツールの他に,新たにITを利用したアクティブラーニング支援ツールのプロトタイプを開発し,研究代表者の所属大学にて授業内での実証実験を実施した.それぞれのツールについてGitHub上でのOSSとしての公開とSaaS形式でのWebサービスとしての提供の準備を進めている.平成28年度に予定していた主な作業内容は,研究代表者の所属大学での実証実験の継続(1)と大学間をまたがったLTI連携の実証実験の実施(2),国際コミュニティへの成果公開のためのコンテンツの準備(3)である.このうち本年度実施できたものは(1)の実証実験の継続と(2)の実証実験の準備,(3)の一部に留まっている.遅れの原因は,(1)の実証実験において当初予定していた実験環境での検証から全学で利用している本番環境での検証へ切り替えたことにより実験の準備に時間を要したことと,平成27年度の実験結果を元にした検証用のツールの改善と新たなツールの開発による開発工数の増加である.(2)の実証実験についてはクラウド上への環境整備は完了しており,現在研究分担者により実証実験を実施しているところである.本研究の目的は教育支援システムを拡張するための国際標準企画であるLearning Tools Interoperability(以下,LTI)を用いて,従来の汎用的なLearning Management System(以下,LMS)の機能だけでは実現できない個々の教育現場や教育手法に特化した独自の教育支援ツールを開発し,それらを国内外のコミュニティで共有するためのプロセスの実験と検証を行うことである. MoodleやSakai,Canvasといった多くの主要なLMSはLTIに対応しており,それに対応した教育支援ツールを実装することで多くの教育プラットフォームを組み合わせた柔軟な連携が可能になる.また,LTIの特徴である分散型の構成を活用することでSaaS形式で組織を横断してツールを共有することが可能である.平成27年度は研究代表者の所属する大学内で実験環境におけるLTI連携の実証実験を実施した.

平成28年度は研究代表者の所属する大学内にて全学で利用されている本番環境の授業支援システムを用いた実証実験を実施し,全学規模での利用が可能であることを確認した.また,開発したツールをAmazon Web Service上に配備し,研究分担者の協力のもとSaaS形式での大学間連携の実証実験を開始し,組織間でのSaaS形式のLTIツール共有が可能なことを確認した.平成29年度は,新たにアクティブラーニング向けの相互評価支援ツールをLTIに対応させ,研究代表者の所属する大学の本番環境の授業支援システム及び学部の保有するMoodleと連携させて利用し,LTIによる柔軟な構成の可能性について確認することができた.また外部への成果公開としてGitHub上でのOSSとしての公開及び試験的なSaaSサービスとしての外部提供を開始した.本研究の目的は教育支援システムを拡張するための標準規格Learning Tools Interoperability(以下,LTI)を用いて独自の教育支援ツールを開発し,それらをコミュニティ内で共有するためのプロセスの実験と検証を行うことである.実験の結果,開発したツールを各大学内で利用されている教育支援システムと連携させて共有するプロセスが実現可能であることを確認するとともに,実運用をする上での課題を確認できた.本研究で開発したツールは研究成果として外部提供を開始している.2016年度の主な予定はLTI対応システムのSaaS形式でのサービス提供と大学間連携の実証実験,2017年度に予定している国内外のコミュニティへの成果公開の準備である.当初予定していた実証実験の環境はテスト環境上に配備したSakaiとLTI対応システムを連携させたものだったが,法政大学の全学授業支援システムのLTI連携機能を利用することが可能になったので,全学授業支援システムとLTI対応システムを連携させた環境において前年度実施したものより大規模な実証実験を行う予定である.大学間の連携に関する実証実験についても研究分担者と十分なコミュニケーションを取りつつ当初の予定通り実施する.また,2017年度に予定している国内外のコミュニティへ向けた成果公開に関しては,システムやコンテンツの翻訳やGitHub上でのソースコードの公開などの準備を進めていく.研究の途中経過については前年度と同様に各種シンポジウムなどで共有する予定である.平成29年度の予定は国内外のコミュニティへの研究成果の公開である.研究成果は国際カンファレンスなどでの報告に加え,成果物をオープンソースソフトウェア(以下,OSS)やSaaS形式で公開することを予定している.OSSでの公開については公開のための国際化対応やライセンスの検討などを行なったのちGitHubを用いて公開する.また,SaaS形式でのサービスの提供は現在実施している大学間をまたがったLTI連携の実証実験の結果を元に一般公開への準備を進める.SaaS形式での一般公開に際して組織間での取り決めやLTI接続のための情報管理が必要になって来ることが予想されるため,その手法についても研究分担者と協議し準備を進める予定である.システムの運用にはAWSを利用する.
ネフローゼ症候群発症関連分子の同定と病態生理の解明

1年目の研究により、糸球体蛋白濾過障壁となっている糸球体上皮細胞スリット膜構成分子であるNeph1のリン酸化とリン酸化部位の決定、およびプロタミン硫酸モデルでのNeph1およびNeprinのリン酸化について同定した。2年目は、ネフローゼ発症モデルラットであるPAN腎症モデルにぽいてNeph1のリン酸化を解析した。PAN腎症モデルでも蛋白尿発症時期に一致してY637のチロシン残基がリン酸化されていることが明らかとなった。さらに、Neph1、nephrinのリン酸化の後の糸球体上皮細胞内でのシグナル伝達について詳細に解析した。得られた結果のうちで特筆すべきは、以下の2点である。2)Neprinリン酸化によりTRPC6の活性に変化が生じることTRPC6はヒト遺伝性ネフローゼでの変異が確認されたネフローゼ発症のkeyとなる分子であり、その分子がNeph1のリン酸化により複合体を形成することは、neph1リン酸化と蛋白尿発症に連関があることを示唆する。スリット膜分子であるnephrinのリン酸化が直接にTRPC(Caチャネル)の活性を変化させた。この結果もNeprinリン酸化がネフローゼ発症と直接関連をもつことを強く示唆する。今後、このような変化がヒトネフローゼ患者組織でも生じているか(nephrin、neph1の特定のチロシン残基のリン酸化)検証し、さらにnephrin,neph1をリン酸化させる因子の同定を試みる。腎糸球体における蛋白濾過障壁が上皮細胞およびそれを連結するスリット膜であることが近年明らかになった。本研究は小児ネフローゼ症候群がスリット膜あるいは上皮細胞を構成分子の何らかの異常により発症することを想定している。本年度はスリット膜構成分子のうち、nephrinおよびneph1が限外濾過の構造分子として存在するのみならず、スリット膜と上皮細胞がこれらの分子のシグナル伝達を介してダイナミックに機能連関されていることを検証した。Nephrin分子およびneph1分子をATP存在下でFynとともに共発現させると、2つの分子とも複数のチロシン残基がリン酸化されていることを確認した。さらにそれぞれの細胞内チロシン残基のいずれがリン酸化を受けているのかを質量分析を用いて検討し、それぞれの分子においてリン酸化を受ける位置を同定した。さらに、nephrin、neph1のリン酸チロシン残基に、Grb2をはじめとする複数の分子がリン酸化特異的に結合することを証明した。これらの結果はnephrin、neph1がシグナル伝達分子としてスリット膜で機能していることを強く示唆する。さらにこれらの結果がin vovoでも生じているかを確認するためにプロタミン硫酸を用いた糸球体障害モデルを作成し、nephrin、neph1がリン酸化を受けるかを検証した。その結果、プロタミン硫酸により環流された糸球体ではnephrinのリン酸化が生じていることが証明された。19年度はこれらの結果を踏まえ、ヒトでのネフローゼ発症機構の詳細に迫る予定である。昨年度の本研究により、糸球体において蛋白濾過障壁となっている糸球体上皮細胞スリット膜構成分子であるNeph1のリン酸化とリン酸化部位の決定、およびプロタミン硫酸モデルでのNeph1およびNephrinのリン酸化について同定した。本年度はさらにより一般的に用いられるネフローゼ発症モデルラットであるPAN腎症モデルにぽいてNeph1のリン酸化を解析した。本年度はさらに、Neph1、nephrinのリン酸化の後の糸球体上皮細胞内でのシグナル伝達についてさらに詳細に解析した。得られた結果のうちで特筆すべきは2)Nephrinリン酸化によりTRPC6の活性に変化が生じることの2点である。第1の成果で得られた複合蛋白のうち、TRPC6はヒト遺伝性ネフローゼでの変異が確認され、ネフローゼ発症のkeyとなる分子であるが、その分子がNeph1のリン酸化により複合体を形成することは、neph1リン酸化と蛋白尿発症に相関があることを示唆する。

第2の成果は、もう一つのスリット膜分子であるnephrinのリン酸化が直接にTRPC(Caチャネル)の活性を変化させた。この結果もNephrinリン酸化がネフローゼ発症と直接関連をもつことを強く示唆する。今後、このような変化がヒトネフローゼ組織でも同様の結果(nephrin、neph1の特定のチロシン残基のリン酸化)おこるか検証し、さらにnephrin, neph1をリン酸化させる因子の同定を試みる。
生体情報計測マイクロシステムのための集積化技術およびパッケージング技術の研究

当該研究者は2年間に渡り健康管理と病気予防を目的とした非拘束小型生体情報計測マイクロシステムの実現を目指して,センサと回路からなるシステムの集積化とパッケージングに必要なマイクロマシーニング技術について基礎研究を行った。胸部に装着する心電図検出用マイクロシステムについて,生体を伝送路として用いる極低消費電力のテレメトリシステムの小型化・集積化のため,PWM,FM2種類の方式の変調回路と信号増幅回路の設計を行ない電気学会のマルチチップサービスを利用してカスタムIC化した。また,手首に装着する中継器に用いるPLLを用いた復調回路を製作し,テレメータの伝送特性を測定した。変調方式としてFM変調を採用することにより復調した心電図波形の再現性が良好となることを確かめた。引き続き復調回路のカスタムIC化を進めている。経口型消化管内情報検出用マイクロカプセルに用いる圧力・温度・pHセンサを一体化したマルチセンサシリコンチップの試作を行ない圧カセンサ・温度センサの特性を評価した。このセンサはパッケージングを考慮し,リード線をセンサ面と反対側から取るように工夫している。また,pHセンサの信号検出回路・PWM変調回路のカスタムIC化を行ない,動作の確認を行なった。パッケージングについてはHFを用いたSiO_2-SiO_2低温接合技術について研究を行なった。その結果,室温での接合が可能であることが確かめられた。また,接合時の温度を60°C80°Cにわずかに上げることにより,接合時間を大幅に短縮することができた。HFの濃度などを変化して最適な接合条件を求め,SiO_2エッチング速度等との関係を明らかにするなど接合のメカニズムの研究を引き続き行なっている。また,低温接合技術を用いた真空封止パッケージングの方法についても検討し,気密封止が可能なことが確認できた。健康管理と病気予防を目的とした非拘束小型生体情報計測マイクロシステムの実現を目指して,センサと回路からなるシステムの集積化とパッケージングに必要なマイクロマシ-ニング技術について基礎研究を行った。基板間低温接合については希釈フッ酸を用いたガラス同士,酸化膜を介したシリコン同士の接合が室温で行える新しい接合技術について接合条件とメカニズムについて研究を行った。接合強度には接合時に印加する圧力の影響が大きく,1.3Mpa以上の場合は陽極接合とほぼ同じ接合強度が得られることがわかった。また,希釈フッ酸濃度も接合強度に影響し,0.1%程度でも接合は可能であるが,再現性を得るには0.5%以上を用いる必要がある。さらに,希釈水酸化カリウム水溶液を用いても接合が起こることが確認された。接合界面のTEM観察から,接合されたSiO_2-SiO_2界面には中間層が形成されており,その厚さは接合時の印加圧力に依存することがわかった。これまでの結果から,接合はSiO_2表面が化学的に溶解し,溶解したSiO_2がガラス状に固まり中間層を形成すると推定される。今後,中間層を他の方法でも分析することにより,接合のメカニズムを解析するとともにパッケージング技術としても応用を検討する予定である。気密封止パッケージされたマイクロシステムから外部に信号を取り出すには電気的なフィードスルーが必要である。このため,シリコン基板に高アスペクト比の貫通穴を空ける方法として,マクロポーラスシリコン形成技術の研究を行った。この方法は電気化学的なプロセスであり,やはり希釈フッ酸を用いる。フッ酸濃度や印加電流,電極構造について検討し,7μm経で深さ約100μmの貫通穴を形成することが可能となった。現在,この貫通穴に無電解メッキで金属配線を形成する技術について研究を行っている。昨年に引き続き,健康管理と病気予防を目的とした非拘束小型生体情報計測マイクロシステムの実現を目指して,センサと回路からなるシステムの集積化とパッケージングに必要なマイクロマシーニング技術について基礎研究を行った。

胸部に装着する心電図検出用マイクロシステムについて,生体を伝送路として用いる極低消費電力のテレメトリシステムの小型化・集積化のため,信号増幅と変調回路の設計を行ない電気学会のマルチチップサービスを利用してカスタムIC化した。また,手首に装着する中継器に用いるPLLを用いた復調回路を製作し,テレメータの伝送特性を測定した。変調方式としてFM変調を採用することにより,復調した心電図波形の再現性が良好となることを確かめた。現在,復調回路のカスタムIC化を進めている。経口型消化管内情報検出用マイクロカプセルに用いる圧力・温度・pHセンサを一体化したマルチセンサシリコンチップの試作を行ない圧カセンサ・温度センサの特性を評価した。このセンサはパッケージングを考慮し,リード線をセンサ面と反対側から取るように工夫している。また,pHセンサの信号検出回路・PWM変調回路のカスタムIC化を行ない,動作の確認を行なった。パッケージングについてはHFを用いたSiO_2-SiO_2低温接合技術について,引き続き研究を行なった。その結果,接合時の温度を60°C80°Cにわずかに上げることにより,接合時間を大幅に短縮することが可能になった。HFの濃度などを変化して最適な接合条件を求め,SiO_2エッチング速度等との関係をもとめ,接合のメカニズムの研究を行なった。また,低温接合技術を用いた真空封止パッケージングの方法についても検討し,気密封止が可能なことが確認できた。
マクロファージを標的とした新しい眼炎症疾患に対する治療

C57BL/6, ICRマウスの腹腔内より採取したマクロファージを培養し、低分子化合物にて刺激をしたところ、マクロファージからの炎症性サイトカインの産生が抑制することが出来た。特にマクロファージをリポポリサッカライド(LPS)とIFN-γにて刺激を行った細胞群のTNF-alpha産生を劇的に抑制することが出来た。本化合物は局所での投与を目標として研究を開始したため、マウス角膜縫合モデルに対して結膜投与したところ、投与後翌日から角膜の浮腫が出現し、その後眼内炎症がコントロールと比較して悪化したため腹腔内投与に変更した。その結果わずかであるがコントロール群と比較してリンパ管新生は抑制された。マクロファージは加齢黄斑変性・ぶどう膜炎など眼炎症の遷延化さらには角膜移植後の拒絶反応など広範囲の疾患動態を左右する血管・リンパ管新生に関与する。本申請者はマクロファージが組織障害時にリンパ管内皮形成に深く関与することを発見し、マクロファージの機能を可塑的に変化させることでリンパ管新生を抑制することに成功した。マクロファージを標的とする医学的介入による実際的なリンパ管新生抑制技術の開発に取組んできている。今回、我々はリンパ管内皮形成に係る活性化マクロファージ亜集団に選択的アポトーシスを誘導し、リンパ管新生を根源から遮断する方法を樹立することを目的とし本研究課題を発案した。現在リンパ管を選択的に抑制出来る抗podooplanin中和抗体を使用し(東北大学・地域医療イノベーションセンター;加藤幸成教授との共同研究)、リンパ管新生を角膜において抑制することに成功した。この薬剤はマクロファージに対してはNF-kBの経路は抑制出来ず、MAPKの経路のみを抑制出来ることが判明した。このためリンパ管新生を抑制するにはNF-kB経路を抑制出来なくても、MAPKの経路を抑制することでリンパ管新生を抑制可能である事が間接的に証明することが出来た。本研究からNF-kBをそれほど活性化せず、MAPK系路を活性化する刺激薬剤として、Lipopolysaccaride(LPS)が有効であることが判明したため、今後はLPS刺激にてマクロファージ亜集団選択的アポトーシス誘導剤を使用し、さらなる亜集団を追求することとする。マクロファージを標的とする医学的介入による実際的なリンパ管新生抑制技術の開発に最終年度も取組み、我々はリンパ管内皮形成に係る活性化マクロファージ亜集団に選択的アポトーシスを誘導し、リンパ管新生を根源から遮断する方法をin vitroで樹立した。さらに我々はマクロファージの炎症反応を抑制出来るかどうかを確認するために、C57BL/6, ICRマウスの腹腔内より採取したマクロファージを培養し、炎症刺激を加えさらにアポトーシス誘導の効果を持つ低分子化合物にて刺激をしたところ、マクロファージからの炎症性サイトカインの産生が抑制することが出来た。その結果わずかであるがコントロール群と比較してリンパ管新生は抑制出来たが、さらなる化合物の改良が必要であると考えた。また我々はリンパ管の形成維持にマクロファージがどれだけ重要であるかを、in vivoの研究にて証明も行う予定である。マクロファージ亜集団の誘導について、我々はマウス腹腔内に0.3%thioglycollate溶液3mlを投与する。投与後4日目にHBSSにて腹腔内を洗浄し細胞を回収し、培養皿で培養する。24時間後に浮遊した細胞を除去し実験に用いる。

In vivo研究において、我々は角膜縫合モデルを使用する。マーキングの角膜中心方向(内側)約0.5mmから角膜辺縁方向(外側)約0.5mmaへ11-0ナイロンを通糸し、約120度間隔で6針縫合する。上記手術後1週間の時点で、頸椎脱臼後、角膜周辺部を穿刺し角膜辺縁部に沿って切除する。切除後PBSで洗浄し、種々の実験に使用する。すでに、腹腔内マクロファージの培養法を確立し、リンパ管新生に重要な系路まで特定することが可能となった事。またマウス角膜血管・リンパ管新生モデルも確立しているため。現在すでにマクロファージ選択的枯死阻害剤などを用いた研究にて、TNF-alphaを分泌するマクロファージを選択的に障害することが可能になっている。またin vivoモデルにてマクロファージとマクロファージに関連する因子ががリンパ管を維持するために重要であることを証明した。実験的リンパ管新生を角膜にて誘導し、実際に本低分子化合物を用いて、リンパ管新生が抑制出来るかどうかを検討する。またin vitroモデルにておいて我々はマクロファージを使用したリンパ管新生モデルを確立しているので、マクロファージのリンパ管新生への寄与も抑制出来るかどうかを検討する。薬剤に関する研究では、in vitroでの研究成果は得られているので、in vivoに活用できるかどうかが今後の課題である。マクロファージ選択的枯死阻害剤は水溶性では無いため、投与方法により種々の問題が発生する。そのため今後投薬方法がin vivoでは重要になると考える。以下に平成24年度の研究を列挙する。血管・リンパ管の誘導:角膜への炎症誘導法、角膜移植法;ドナーマウスより、直径2mmの円形角膜を採取し、ホストマウス角膜に移植する。角膜免疫染色法は角膜切除後、角膜をPBSにて洗浄後、固定する。固定後再度PBSで洗浄し、2% BSA(bovine serum albumin)+PBS+0.1%Triton-x100内にてBlockingを行い、一次抗体であるLYVE-1 (1:500)と反応させる。翌日、PBSで洗浄し、再度Blockigを行い、FITC-conjugated CD31またはCD11b or F4/80(1:100)と反応させる。翌日、PBSで洗浄し、2% BSA+PBS+0.1%Triton-x100内にてBlockingを行い、二次抗体を反応させる。VECTOR-SHIELDとカバーグラスで被覆し4°Cで(over night)保存する。組織凍結切片は角膜採取後4% PFAで固定し、包埋する。Cryostatで組織切片を作成し、上記に述べた角膜染色法と同様の過程を行う。観察は蛍光顕微鏡または位相差レーザー顕微鏡を用いる。該当しない動物実験が研究の主となるため、マウスの購入が必須である。またマクロファージの培養を行わないといけないため、培養液・培養皿などの消耗品も必要となる。マクロファージから産生されるサイトカインの測定のためELISAなどの消耗品も必要となる。次年度はこれらの研究に主に研究費を使用することになる。
障害児者教育・福祉における音楽療法的アプローチの有効性に関する研究

本年度は、昨年に引き続き音楽療法発祥国のひとつであるアメリカ合衆国を対象として、障害児教育諸学校における音楽教育(音楽活動あるいは療法的要素を含む)の成立過程について、検討を行った。その結果、とりわけ障害児教育諸学校の成立期に相当する19世紀から20世紀初頭については、各学校における音楽教育の発展状況には、極めて大きな地域間格差が認められたこと、言い換えれば、障害児教育諸学校の音楽教育は、学校が設置された各地域の文化的水準を明確に反映していたことが明らかとなった。臨床的アプローチについては、昨年からの継続ケースである2名の知的障害児を対象として、個別指導を行った。その結果、いずれの対象児についても、歌唱指導場面において、発語の明瞭度に一定水準の改善がみられたほか、1名については、器楽指導を通じて手指運動の敏捷性にも発達がみられた。さらに、今年度は新たな研究内容として、現在の我が国における音楽療法士養成システムの実態について検討を行った。具体的には、音楽療法士養成コース、専攻等を持つ4年制大学、短期大学、専門学校等を対象として、(1)我が国における音楽療法士養成コースの設置状況、(2)入学時点において音楽療法士を目指す学生に対して学校側が求める諸能力、(3)各校におけるカリキュラムの整備状況、(4)現在、我が国において唯一の音楽療法関連学会である、日本音楽療法学会が設定したガイドラインとの整合性、(5)欧米諸国における音楽療法士養成機関との比較検討を行った。その結果、現在、我が国に設置されている音楽療法士養成コースは、その大部分が音楽大学もしくはこれに準ずる教育機関に置かれていること、また、多数の学校において、音楽療法士養成コースは非常に平易な水準の入学試験しか課されておらず、実質上、定員充足のための調整弁的役割を果たしている可能性が濃厚に示唆された。本年度は音楽療法研究の最前線に位置するアメリカ合衆国を対象として、渡航による資料収集を行い、その分析を通じてアメリカ合衆国音楽療法の前史とも言うべき19世紀末から20世紀初頭の障害児学校における音楽教育の受容過程について、とりわけ障害児学校の先駆であった盲学校を中心に検討を行った。その結果、なかでも19世紀末に成立した幼稚部(kindergarten)教育においては、音楽教育が「発達上の危機」に直面している年少時期の盲幼児にとって、心身の十全な発達、仲間との協調や協力、自主的な学習意欲の伸長など、今日の音楽療法に共通する重要な目的の達成に寄与していたことが明らかとなった。19世紀末のアメリカ盲学校幼稚部にとって、音楽教育は人間的発達におよぼす効果ゆえに最も重要な指導内容と看做されていたが、既に1世紀余前においてみられたこの音楽教育に対する重要性の認識は、その後半世紀を経て成立した障害児学校における音楽療法の萌芽として位置づけられる。一方、臨床的アプローチとしては、今年度は2名の知的障害児を対象として、年間を通じて個別指導を実施したが、その結果から、音楽療法に求められる成果やその有効性については、対象児の生育歴や生活環境に大きく依拠していることが示唆された。