hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
規内因性血管、リンパ管新生制御因子の癌増殖、転移に関する機能解析

内因性血管,リンパ管新生制御因子として我々が同定したCold Shock Domain PriteinA(CSDA)について,発癌過程におけるCSDA発現の変化と,癌細胞からの血管,リンパ管新生因子分泌能の関連を明らかとする.さらにCSDAの調節が癌増殖,転移の抑制に繋がるか検討する.【結果1】1,CSDAの発現;CSDAは低酸素環境下3日目から上昇し,このとき細胞はアポトーシスが誘導されていることが,ミトコンドリア膜電位変化やTUNEL染色で明らかとなった.またこの変化にはオートファジーは関与していなかった.さらにアポトーシスを薬剤で誘導するとCSDAの発現が上昇したことから,CSDAの発現調節にはアポトーシスが重要であった.2,癌細胞への作用;マウス大腸癌,肺癌細胞,ヒト胃癌細胞にCSDAを導入したところ,c-/fospromoter活性,VEGF promoter活性ともに上昇した.理論的には両promoterを抑制する機能を持つCSDAの作用としては矛盾しており,これを説明する新たな機序が必要となる.[仮説]次の仮説を立てた.1,CSDAは癌幹細胞,非幹細胞で発現が異なっているのではないか.2,非幹細胞にCSDAが発現をしているのであればCSDAは腫瘍形成能力の喪失に関与しているのではないか.3,CSDAが癌幹細胞に発現せず非幹細胞に発現しているなら,非幹細胞のCSDA発現による変化が,癌幹細胞に作用し血管新生誘導因子が分泌されるのではないか.【結果2】3,乳癌細胞4T1の癌幹細胞分離;FACSによりCD44^-CD24^+細胞を幹細胞分画とした.全体の25%程度であり今後の解析のため更なる検討が必要となる.【結語】癌細胞におけるCSDA発現,機能の新たな機序が必要であり,癌幹細胞コンセプトを導入した仮説を打ち出した.今後これの検証が必要である.
通常重力下および微小重力下における超臨界状態の液体燃料の燃焼および蒸発

1.通常重力場における高圧燃焼実験(1}多成分燃科であるC重油の燃焼時間は雰囲気圧力の上昇とともに急激に減少し,2MPa以上ではほとんど変化しないことがわかった.このような傾向は,単一成分燃料の結果と同様であることが確かめられた.また,すす濃度は雰囲気圧力とともに急激に増加するが,0.5MPa以上ではほとんど変化しないことがわかった.(2)エマルジョン燃料におけるミクロ爆発は雰囲気圧力が上昇すると発生しないことがわかった.また,すす濃度は圧力の上昇とともに増加するが,高圧力下ではほとんど変化しないことがわかった.2.微小重力下における単一成分燃料燃焼実験高さ約6mの落下塔を用いることにより,約1秒の微小重力状態を得ることができ,火炎観察により液滴の球状燃焼が実現されていることを確認した.微小重力下における燃焼速度定数は通常重力下におけるそれより若干小さいことがわかった.3.微小重力下におけるエマルジョン燃料燃焼実験同一条件において,ミクロ爆発発生までの待ち時間を約30回測定した結果,待ち時間はある範囲に分布することがわかり,このことからミクロ爆発は確率的現象であることが示唆された.また微小重力下での待ち時間は通常重力下でのそれに比べて長くなることが確かめられた.これは,液滴の温度上昇が微小重力下においてやや緩やかになることによるものであると考えられるが,さらに詳細に検討を要すると思われる.1.通常重力場における高圧燃焼実験(1}多成分燃科であるC重油の燃焼時間は雰囲気圧力の上昇とともに急激に減少し,2MPa以上ではほとんど変化しないことがわかった.このような傾向は,単一成分燃料の結果と同様であることが確かめられた.また,すす濃度は雰囲気圧力とともに急激に増加するが,0.5MPa以上ではほとんど変化しないことがわかった.(2)エマルジョン燃料におけるミクロ爆発は雰囲気圧力が上昇すると発生しないことがわかった.また,すす濃度は圧力の上昇とともに増加するが,高圧力下ではほとんど変化しないことがわかった.2.微小重力下における単一成分燃料燃焼実験高さ約6mの落下塔を用いることにより,約1秒の微小重力状態を得ることができ,火炎観察により液滴の球状燃焼が実現されていることを確認した.微小重力下における燃焼速度定数は通常重力下におけるそれより若干小さいことがわかった.3.微小重力下におけるエマルジョン燃料燃焼実験同一条件において,ミクロ爆発発生までの待ち時間を約30回測定した結果,待ち時間はある範囲に分布することがわかり,このことからミクロ爆発は確率的現象であることが示唆された.また微小重力下での待ち時間は通常重力下でのそれに比べて長くなることが確かめられた.これは,液滴の温度上昇が微小重力下においてやや緩やかになることによるものであると考えられるが,さらに詳細に検討を要すると思われる.1.通常重力下において燃料液滴の燃焼実験を行った。高圧力下における燃焼実験をおこなうため,耐圧15MPaの円筒形圧力容器を設計,製作した.圧力容器内に懸垂させた燃料液滴を燃焼させ,それを8ミリビデオカメラにより観察した.燃料として,C重油および数種類の粗悪油を混合させた混合燃料を使用した.雰囲気圧力を0.1MPaから3MPaまで変化させ,液滴直径の時間的変化,燃焼速度定数,燃焼時間および液滴温度の時間的変化等の測定を行い,雰囲気圧力が燃焼現象に及ぼす影響を明らかにした.また,燃料の混合割合が燃焼に及ぼす影響を調べた.その結果,燃焼時間は雰囲気圧力の上昇とともに急激に減少するが,2MPa以上ではほとんど変化しないことがわかった。.この傾向は単一成分燃料の場合と同様であり,多成分燃料においても燃料が超臨界状態に近づくと,燃焼時間に及ぼす雰囲気圧力の影響が亜臨界状態におけるそれと異なることが示唆された.また,燃料の混合割合が液滴直径の時間的変化に大きな影響を及ぼすことを明らかにした.2.微小重力下における燃焼実験を行うため,高さ2mの落下塔を設置した.この落下塔を用いて約0.5秒の微小重力状態が達成された.実験手法の確立を目的として,大気圧力下において混合燃料液滴の燃焼実験を行った.その結果,微小重力下における燃焼速度定数が,通常重力下でのそれに比べて若干小さくなることなどを明らかにした.また,微小重力下における燃焼実験装置の正常な動作を確認した.今回設置した落下塔では実験時間が不足であるため,さらに微小重力期間を約1秒まで延長させることを目的として,高さ5mの落下塔を設置する計画である.前年度に製作した高圧容器を用いて、多成分燃料およびエマルジョン燃料を対象として燃焼実験を行った。燃焼現象を観察するため、35mmカメラを購入した。雰囲気圧力を大気圧力から6MPaまで変化させ、燃焼時間、液滴直径の時間的変化、液滴温度およびすす濃度等の測定を行った。その結果、エマルジョン燃料では、大気圧力下ではミクロ爆発が発生するが、高圧力下では発生しないことがわかった。また、燃焼時間の圧力依存性は単一成分燃料の場合と同様であることが確かめられた。いずれの燃料においても、すす濃度は雰囲気圧力とともに急激に増加する傾向を示すが、高圧力下ではほぼ一定になることがわかった。ただし、エマルジョン燃料では、水の混合割合がすす濃度に及ぼす影響は複雑であり、さらに検討を要すると思われる。通常重力下における実験と平行して微小重力実験に用いる落下塔および落下装置を製作した。落下塔の高さは約6mであり、これにより約1秒間の微小重力場を得ることができた。

落下装置には燃焼室、CCDカメラ、ランプを搭載した。これらの装置を用いて、大気圧力下におけるエマルジョン燃料の燃焼実験を行った。燃焼の挙動はCCDカメラで撮影された。火炎の様子を観察することにより、球状燃焼が実現されていることを確認した。燃料の種類、水の混合割合等を変化させ、燃焼時間、液滴温度、ミクロ爆発発生までの待ち時間などを測定した。その結果、微小重力下では、通常重力下に比ベてミクロ爆発発生までの待ち時間が長くなる傾向があることがわかった。この原因として、燃焼前半における液滴温度の上昇が、微小重力下ではやや緩やかになることなどが考えられるが、さらに実験を行い、考察する予定である。アスファルトを燃料とする種々のエマルジョン燃料を対象として,通常重力下において燃焼実験を行い,ミクロ爆発現象に関する測定を行った。円筒形の電気炉内に懸垂液滴を瞬時に挿入させ,その蒸発,燃焼およびミクロ爆発現象を8mmビデオカメラを用いて観察した。乳化状態の指標となるHLB値を変化させた燃料について,ミクロ爆発発生までの待ち時間およびその時点における液滴温度の測定を行った。なお,液滴の温度測定は熱電対を用いて行われた。その結果待ち時間はHLB値によって変化し,その値が約14付近で極小値をとること,またミクロ爆発時における液滴温度はHLB値に依存しないことが明らかにされた。このことから,ミクロ爆発現象は乳化状態により影響を受けるものと考えられるが,その詳細な機構については未だ不明であり,今後検討する必要があると思われる。通常重力下における実験と平行して,微小重力下における燃焼実験を行った。実験は,平成4年度に作成した落下塔および落下装置を用いて行われ,エマルジョン燃料液滴の燃焼時間,液滴温度,ミクロ爆発発生の測定を行った。燃料としてパラフィン系炭化水素燃料のドデカン,テトラデカンおよびヘキサデカンを用い,それらに水を20%添加させエマルジョン燃料を作成した。同一条件において約30回測定を行った結果,ミクロ爆発までの待ち時間はある範囲に分布することがわかり,このことからミクロ爆発現象は確率的な現象であるものと推測された。そこで,待ち時間の分布を求め,統計的見地からミクロ爆発現象について考察を行った。その結果,ミクロ爆発発生割合は,液滴の温度変化に影響を受けることがわかった。
無視不可能な欠測を含むデータに対する多群構造方程式モデルの適用

本年度の研究計画は、項目反応理論、セミパラメトリックベイズ法の研究を前年度に引き続き行った。そのため心理統計学・計算機統計学関連の書籍の充実を行った。上記研究環境を整えた上で、心理学において最も代表的なテスト理論である項目反応理論において、非等質母集団に対応できるセミパラメトリックな項目反応モデルを開発した。心理学を含め行動科学全般においては,実験的操作が不可能な状況の下でデータを収集するために,母集団の等質性が保証されないことが多い.項目反応理論を用いる場合においても,非等質母集団から得られたデータを解析する場面にしばしば遭遇し、特にテスト項目の特性を視覚的に表現する項目特性曲線について、既存の方法では表現可能な形状に限界が生じる。本研究員は非等質母集団の個数に上限を設定せず、単調非減少な任意の項目特性曲線を表現できる手法を開発した。また本研究の成果は学術雑誌に掲載されている。集団に非等質性が認められる場合,データが正規性を保たない場面がしばしば存在し,そのため誤差変数に正規分布を仮定しない方法が必要とされる。従来のベイズ推定法ではパラメータの分布の仮定が必要であったが,ディリクレ過程事前分布と呼ばれる分布により,任意の形状の分布を仮定した上で推定が可能になった。またディリクレ過程事前分布を設定した際の周辺尤度の計算法が提案されている。本研究員はこれらの方法を応用することで,行動科学における重要問題である、関心のある2変数の回帰関係決定問題の解決法を開発した。他に一般化線形モデルにおける下位母集団数の決定とモデル選択を同時に行う方法を開発した。これら研究成果は双方とも国際会議プロシーディング(審査有)に掲載予定である。上記研究群の遂行に当たり、論文の校閲費、発表のための海外渡航費を科学研究費にて賄った。本年度の研究計画は、構造方程式モデル、潜在クラス分析、因子分析、項目反応理論、モデル選択法など心理統計学における様々なモデルを対象としていた。そのため高度なシミュレーションを行うことのできる計算機器と、統計学関連の書籍の充実が必須であり、研究費の大部分をそれらに充てた。上記研究環境を整えた上で、心理学を含め行動科学全般において利用頻度が高まっている、潜在クラス分析を拡張した2段階潜在クラス分析を開発した。本研究の遂行に当たり、研究室外でも計算機環境を得るためノート型パソコンへ、また研究室にはサーバー側として計算能力の高いデスクトップパソコンと記憶装置へ、それぞれ設備投資を行った。次に心理データへの応用を意識し、多くの欠測状況に対応できる多群構造方程式モデルを開発し、さらに提案手法におけるモデル選択の指標の挙動を研究した。代表的なモデル適合度指標の挙動を、シミュレーション研究により検討した。モデル選択の性能評価はモデルの開発以上にシミュレーション回数を増やさなければならず、結果計箪機に負荷が掛かるため、計算機器の充実がさらに必要であった。成果はInternational Meeting of the PsychometricSocietyにおいて発表した。また海外の心理学系有名誌の一つである、Psychometrikaへ論文を投稿した。本年度の研究計画は、項目反応理論、セミパラメトリックベイズ法、一般化線形モデルなど心理統計学・行動科学における様々な方法・モデルを対象としていた。そのため統計学関連の書籍の充実が引き続き必須であった。上記研究環境を整えた上で、心理学において最も使用頻度の高い項目反応理論モデルにおいて等化の新手法を開発した。項目反応モデルでは項目プールと呼ばれる、パラメータが予め推定されている項目を用意する必要がある。項目プールが豊富であるほどきめの細やかなテストを構成することが可能であり、項目プールを充実させるためには、母数を互いに比較可能な状態にしなければならない。これを等化という。本年度の前半は本提案手法を実データに適用し、本手法により、効果的なテスト運用ができることを示した。また母集団の異質性に対応できるセミパラメトリックな項目反応モデルを引き続き開発した。教育心理学研究や行動科学全般を通じて、異なる集団間の比較は心理学・教育学研究における最大の関心の一つであるが、本研究員の開発した手法は抽出・比較する集団数の上限を設定する必要がなく、かつ求めたい被験者の能力値を推定できるものである。他に関心のある2変数の回帰関係決定法、一般化線形モデルにおける下位母集団数の決定とモデル選択を同時に行う方法を開発した。方法の浸透をはかるため、心理学関連も含めたそれ以外の行動科学・社会科学など上記の手法を用いる他分野の学会・研究会等にも参加し、またフィードバックを研究・開発に役立てた。それと並行して論文執筆を行い、成果の一部を掲載した。本研究の遂行に当たり、論文の校閲費、発表のための海外渡航費を科学研究費にて賄った。

本研究員は非等質母集団の個数に上限を設定せず、単調非減少な任意の項目特性曲線を表現できる手法を開発した。また本研究の成果は学術雑誌に掲載されている。集団に非等質性が認められる場合,データが正規性を保たない場面がしばしば存在し,そのため誤差変数に正規分布を仮定しない方法が必要とされる。従来のベイズ推定法ではパラメータの分布の仮定が必要であったが,ディリクレ過程事前分布と呼ばれる分布により,任意の形状の分布を仮定した上で推定が可能になった。またディリクレ過程事前分布を設定した際の周辺尤度の計算法が提案されている。本研究員はこれらの方法を応用することで,行動科学における重要問題である、関心のある2変数の回帰関係決定問題の解決法を開発した。他に一般化線形モデルにおける下位母集団数の決定とモデル選択を同時に行う方法を開発した。これら研究成果は双方とも国際会議プロシーディング(審査有)に掲載予定である。上記研究群の遂行に当たり、論文の校閲費、発表のための海外渡航費を科学研究費にて賄った。
バイリンガル教育を受けた児童生徒の日英語発信能力：高度グローバル人材育成のために

高い外国語能力を持った高度グローバル人材の育成に不可欠であるバイリンガル教育で養成される日本語と英語の「話す能力」と「書く能力」を評価することを目的としている。話す能力は、「発音とインタビュー」、「スピーチの理解しやすさ(comprehensibility)」から評価し、さらに学習言語としての「書く」能力を測定するため、適切な作文のプロンプトと評価用ルーブリックを開発する。
乳臼歯の厚さを考慮した窩洞形態の新考案ー修復後のトラブルを防止するためにー

乳歯における修復後のトラブル発生は、永久歯に比べて非常に多い。その理由に乳歯そのものの特性に加えて修復法が永久歯に準じて行われていることも考えられる。そこで、従来の乳臼歯の窩洞形態について、窩底下象牙質の厚さと窩洞の深さから、再検討を行ってみた。研究方法は、抜去乳臼歯を用い、窩洞形態は咬合面中央でエナメル質表面から1.5mmの深さで、窩洞幅は頬舌側咬頭頂間距離の1/3とし、側室における歯肉壁の幅が1mmの2級窩洞とした。それぞれの歯をエポキシ樹脂に包埋し、表面を角柱に形成後、5方向から写真撮影し、10倍に拡大した陽画を作成した。一方、包埋ブロックは、その後、頬側から舌側方向へ93μmの連続切片に作成し、それぞれの切片を万能投影機で10倍に拡大し、窩洞ならびに髄室に外形をトレ-スした。それらをさらに、パ-ソナルコンピュ-タで再構築し、すでに作成しておいた陽画上から、同一歯について任意の観察部位を頬舌側、近遠心の2方向から選択し、選択された画像上で、窩洞と髄室との最短距離を測定した。また、新しく考案した窩洞形態では、すでに報告した歯質の厚さを参考にして、窩底下歯質ならびに窩洞の深さが1mmは存在するような洞窩形態を考案し、従来の窩洞形成における研究と同様の方法で窩底下歯質の厚さを測定した。その結果、従来の窩洞形成法では、頬側窩底下の歯質がDでは、0.4ー0.6mmと薄く、Dでも、同部位で0.5ー0.9mmであり、露髄を示すものもあった。Eでも、近心頬側窩底下が薄く、0.6mmであり、Eでも、同部位で0.5mmと薄く、従成の窩洞形成法では、とくに、頬側壁窩底下の歯質が非常に薄く、露髄も認められ、再検討が必要であった。それに反して、新しく考案した窩洞形態では、Dにおいて、近心頬側方向への強い鳩尾形態を除けば、どの乳臼歯でも、理想的な窩底下歯質ならびに窩洞の深さを得ることが出来た。修復後、種々のトラブル発生の多い乳臼歯について、従来の窩洞形態を再検討した。研究方法は、抜去乳臼歯を用い、咬合面では中央窩でエナメル質表面から1.5mmの深さ、側室では歯肉壁の幅が1.0mmになるような2級窩洞を形成した。それぞれの歯をレジン包埋後、93μmの連続切片に作成し、それらを10倍に拡大トレ-ス後、パ-ソナルコンピュ-タ-で再構築した。それを用いて、すでに撮影しておいた窩洞形態の10培の陽画から、頬舌、近遠心の両方向から任意の部位の断面を抽出し、それらの断面上で、窩底と髄室との最小距離を測定した。結果1.Dで最小距離を示したのは、窩洞の近心側の頬側寄り窩底下で、わずか0.4mmであった。また、頬側寄りの窩底下歯質は、中央や遠心側でも、0.5ー0.6mmで薄かった。

それに比し、舌側寄りでは、舌側咬頭頂内側の窩底下で0.6mmであったが、他の部位は0.8ー1.0mmであった。2.Dにおいて、窩底下の最小距離を示した部位は、近心頬側咬頭頂内側の窩底下で、0.5mmであった。また、他の頬側寄りの窩底下歯質の厚さは、0.7ー0.9mmで舌側寄りの窩底下の歯質の厚さ、0.8mmー1.2mmよりも薄かった。3.Eにおいても、近心頬側咬頭頂内側の窩底下の歯質が最も薄く、0.6mmであった。他の部位はいずれも0.7ー1.8mmであるが、舌側よりも、頬側の方が薄かった。4.Eでは、近心頬、舌側咬頭頂の内側窩底下で最も薄く、0.5mmであった。また、他の乳臼歯と異なり、遠心側では、舌側の方が頬側よりも窩底下の歯質は薄く、0.7mmであった。乳臼歯の従来の窩洞の窩底下歯質の最薄厚径は0.5mm以下であった。また、側室では、D,Eそれぞれの近心頬側軸側歯肉側点角で薄かった(0.6mm)。以上の結果から、理想とする窩底下歯質の厚さ(1mm前後)を得るには、乳臼歯の種々の特徴を考慮した窩洞形成法が必要と考えられた。すでに、全乳歯の歯質の厚さを立体的に測定したが、それを基にして、乳臼歯における新しい理想的な窩洞形態(窩底下の歯質が約1mmは存在し、咬合面窩洞の深さは1mm以上で、しかも、保持形態を適正な部位に付与可能なもの)を考案した。研究方法は、健全抜去乳臼歯を用いて、咬合面での窩洞の深さを、Dでは中央窩で1.00mm,Dでは中央窩で1.0mmあるいは連合隆線中央部で1.5mm、EとEでは近心頬側三角隆線と中央溝との交点で1.4mmとした。側室での歯肉壁の幅は、D,Dでは0.6ー0.7mm,E,Eでは1mmとした。保持溝は、頬舌側溝ならびに中央窩(Eのみ)に、窩洞幅は、頬舌側咬頭頂間距離の1/3に設定した。それぞれの歯をレジンに包埋し、その表面を角柱に形成し、10倍の陽画を作成しておいた。その後、頬側から舌側方向へ93μmの連続切片にし、万能投影機で窩洞と髄室の外形を10倍に拡大トレ-スした。それをパ-ソナルコンピュ-タで再構築し、その中から、先の陽画上で決定しておいた任意の観察部位を同一歯に対して、頬舌側、ならびに近遠心の2方向から抽出した。抽出された画像の上で、窩底と髄室との最短距離を求めた。その結果、Dでは、咬合面での近心頬側部への強い鳩尾形態では、窩底下の歯質が非常に薄くなるが、舌側方向への保持では理想的な窩底下歯質を得ることが出来た。Dでは、連合隆線を越えない遠心に限局した窩洞の場合は中央窩1mmの深さで,近心方向へ延長する場合はその部位で階段状にし、連合隆線部で1.5mmの深さに形成することで十分な窩底下歯質が得られた。E,Eでは、設定条件の窩洞形態で、窩底下歯質はどの部位も理想とした歯質が得られたが、とくに、保持を求める部位としては、Eでは舌側溝がより安全であった。これらの新しい窩洞形態は、現在、臨床に応用し、良好な結果を得ている。
高齢者向け情報機器インタフェース -視聴覚メディアを相補的に利用する情報端末の開発

高齢者に利用を薦められるメール環境は未だに十分に提供されていない.メール利用のハードルの一つに文字入力の難しさがあるが,今回,タブレットPCとそのペン入力機能をベースにしたメール環境を開発した.開発に先立ち実験を行い,手書き文字入力(軌跡入力)は入力結果,使用感共に高齢者の利用に適することを確認した.その上で,シンプルなユーザインタフェースと手紙メタファを備えるメールソフトを設計した.手書き文字で書かれた文面が画像の添付ファイルとして送信される.特に本年度は,昨年度開発した高齢者向けメールソフト"吟メール"をバージョンアップした.まずは,メールサーバへの自動接続機能である.タブレットPCの電源を投入するだけで,自動的にメールソフトが起動,ダイアルアップ接続を完了し,メールを受信する.高齢者の家庭でLAN環境が整っているところはまだ少ないため,実用を考える以上,このような機能が不可欠であった.次に,音声フィードバック機能を付加した.操作においてビジュアルのフィードバックのみに頼るのではなく,音声および音アイコンが付加できるようソフトウェアを改良した.最後に,ver 1における操作インタラクション(対話)を見直し,操作オブジェクトの見易さ,ボタン名,メッセージから操作や機能が推測できるようUI改良を行った.以上の成果を統合して,実際に複数名の高齢者ユーザに利用して頂いた.その結果PCや携帯電話でのメール送受信はハードルが高いが,吟メールであれば,十分に利用可能である,という意見を得ることができた.電子メールは,もはやなくてはならないコミュニケーションツールである.しかし,高齢者に利用を薦められるメール環境は未だ十分なものはない.高齢者の電子メール利用のハードルの一つに文字入力の難しさがあげられる.我々は本年度,タブレットPCをベースにした高齢者のユーザインタフェース実験を行い,結果に基づき,メール環境の開発を行った.(1)タブレットPCを利用した高齢者向けユーザインタフェース実験通常の手紙の読み書きが可能な高齢者10名に対して実験を行った.ディスプレイで文字を読む:フォントサイズを適切に調整すれば,問題なく読める.フォントは明朝体に比較して,線が太く文字がはっきりするゴシック体が読みやすく,好まれた.文字方向は,慣れの点から,縦書きが読みやすく,また好まれた.タブレットPCのインク機能を利用したペン入力:練習なしにも関わらず,全ての被験者が十分に読める字を書くことができた.紙への筆記文字と比較すると,タブレットの文字は崩れる傾向にあるが,読むことに影響を与える程の問題にはならなかった.タブレットPCの文字認識機能を利用した文字入力:平均認識率は79.0%であるものの,認識率の個人差が大きい.また,一文字でも誤認識が生じた場合に,それを訂正するための二次操作が必要になってくるため,利用は容易ではない.(2)タブレットPCを用いたメールソフトの開発実験結果を踏まえメールソフトを開発した.特徴を以下に述べる.・インク機能を利用したメール筆記と送信タブレットPCのインク機能(ペンによる手書き文字入力)にて文面を作成し,それを画像ファイルとして送信.・ユーザインタフェースのシンプル化UIをできる限りシンプルにするために,メールモードの機能を必要最低限に限定.・手紙メタファの採用使い慣れてきた手紙のメタファを採用することにより,認知的負荷を少なくする.高齢者に利用を薦められるメール環境は未だに十分に提供されていない.メール利用のハードルの一つに文字入力の難しさがあるが,今回,タブレットPCとそのペン入力機能をベースにしたメール環境を開発した.開発に先立ち実験を行い,手書き文字入力(軌跡入力)は入力結果,使用感共に高齢者の利用に適することを確認した.その上で,シンプルなユーザインタフェースと手紙メタファを備えるメールソフトを設計した.手書き文字で書かれた文面が画像の添付ファイルとして送信される.特に本年度は,昨年度開発した高齢者向けメールソフト"吟メール"をバージョンアップした.まずは,メールサーバへの自動接続機能である.タブレットPCの電源を投入するだけで,自動的にメールソフトが起動,ダイアルアップ接続を完了し,メールを受信する.高齢者の家庭でLAN環境が整っているところはまだ少ないため,実用を考える以上,このような機能が不可欠であった.次に,音声フィードバック機能を付加した.操作においてビジュアルのフィードバックのみに頼るのではなく,音声および音アイコンが付加できるようソフトウェアを改良した.最後に,ver 1における操作インタラクション(対話)を見直し,操作オブジェクトの見易さ,ボタン名,メッセージから操作や機能が推測できるようUI改良を行った.以上の成果を統合して,実際に複数名の高齢者ユーザに利用して頂いた.その結果PCや携帯電話でのメール送受信はハードルが高いが,吟メールであれば,十分に利用可能である,という意見を得ることができた.
サルにおけるfMRIと微小電極記録を併用した大脳領域間の同期的神経活動の解析

default-mode networkは、注意の集中を要するいくつかの認知課題を行う際、共通して活動が弱まる脳領域ネットワークとして発見された。逆に言えば、default-mode networkは、認知課題を行わない定常状態において常に脳活動を維持しているネットワークであり、主として内側前頭回・後帯状回皮質・海馬などから構成されている。このようなネットワークレベルでの脳活動の解析のためには、サルを被験体として、fMRIと神経活動を操作する光遺伝学の技術を組み合わせた実験を行うごとが、有効な研究戦略となる。平成21年度、霊長類のニホンザルおよびコモンマーモセットにおけるfMRI実験によって、ヒトのdefault-mode networkと相同と考えられる脳領域間の同期的神経活動変化を観察した。この意義を解明するためには、脳領域の一部を不活化したり、活性化したりすることによって、サルの認知機能に与える影響を調べる必要がある。そのためには、光遺伝学のような神経活動を実験的に操作する技術が有効である。この技術を利用する際に、霊長類の脳にクロライドポンプのハロロドプシンNpHRや陽イオンチャネルのチャネルロドプシンChR2を遺伝子導入する必要がある。このため、まずアデノ随伴ウイルスベクターを用いて、霊長類の中枢神経系に遺伝子導入する技術を確立した。具体期には、アデノ随伴ウイルス(CAG promoter-EGFP)をニホンザルおよびコモンマーモセットの大脳新皮質(1次運動野や1次視覚野)、線条体に注入し、感染効率および感染様式を確認した。さらにコモンマーモセットの1次運動野にアデノ随伴ウイルス(CAG promoter-ChR2-EYFP)を遺伝子導入した。今後、光刺激によって、運動を誘発できるかどうかを確認し、光遺伝学の技術を霊長類に用いることができるかどうかを確認する。近年、ヒトfMRIによって、同一の機能区分(例えば視覚関連領野や眼球運動関連領野)に属する領野間で同期したBOLD信号の変化がみられることが明らかにされた。この同期した信号変化は、領野間の情報の伝達や、脳機能構築において重要な役割を担う可能性が考えられる。このような脳ネットワークのうち、default-mode networkと呼ばれるネットワークは大変興味深い特徴を持っている。これまで脳機能イメージングでは、主として特定の認知課題に相関した脳活動の増大を同定することに興味が向けられてきた。しかし、特に認知課題を行っていない定常状態においても、脳は多くのエネルギーを消費し、活発に神経活動を生じている。default-mode networkは、注意の集中を要するいくつかの認知課題(例えば作業記憶課題)を行う際、共通して活動が弱まる脳領域ネットワークとして発見された。逆に言えば、default-mode networkは、認知課題を行わない定常状態において常に脳活動を維持しているネットワークであり、主として、内側前頭回、腹側前帯状皮質、後帯状回皮質、海馬などから構成されている。しかし、default-mode networkの機能については、いまだ仮説の域をでていない。その同期的な神経活動変化の電気生理学的な実体はどのようなものであるのだろうか。さらにその機能はどのようなものであるのだろうか。このようなネットワークレベルでの脳活動の解析のためには、サルを被験体として、fMRIと電気生理学的手法を組み合わせた実験を行うことが、極めて有効な研究戦略となる。本年度、ニホンザルおよびアカゲザルに対して、覚醒した状態でのfMRI撮像環境に慣れさせるための訓練を行なった。具体的には、撮像時の姿勢や騒音に慣れさせる訓練、fMRI撮像へのアーティファクトを排除するために、手足の余計な体動を抑制する訓練を行なった。今後、覚醒時のサルを用いて、認知課題を行っていない定常状態での脳活動をfMRIおよび微小電極で測宗する。近年、ヒトfMRIによって、同一の機能区分に属する領野間で同期したBOLD信号の変化がみられることが明らかにされた。このようなネットワークレベルでの脳活動の解析のためには、サルを被験体として、fMRIと神経活動を操作する光技術を組み合わせた実験を行うことが、極めて有効な研究戦略となる。本年度、ニホンザルおよびコモンマーモセットにおけるfMRI実験によって、ヒトのdefault-mode networkと相同と考えられる脳領域間の同期的神経活動変化を観察した。default-mode networkの意義を解明するためには、一部を不活化し、サルの認知機能に与える影響を調べる必要がある。この技術を利用する際に、霊長類の脳にクロライドポンプのハロロドプシン等を遺伝子導入する必要がある。このため、アデノ随伴ウイルスベクターを用いて、霊長類中枢神経系に遺伝子導入する技術を確立した。

default-mode networkは、注意の集中を要するいくつかの認知課題を行う際、共通して活動が弱まる脳領域ネットワークとして発見された。逆に言えば、default-mode networkは、認知課題を行わない定常状態において常に脳活動を維持しているネットワークであり、主として内側前頭回・後帯状回皮質・海馬などから構成されている。このようなネットワークレベルでの脳活動の解析のためには、サルを被験体として、fMRIと神経活動を操作する光遺伝学の技術を組み合わせた実験を行うごとが、有効な研究戦略となる。平成21年度、霊長類のニホンザルおよびコモンマーモセットにおけるfMRI実験によって、ヒトのdefault-mode networkと相同と考えられる脳領域間の同期的神経活動変化を観察した。この意義を解明するためには、脳領域の一部を不活化したり、活性化したりすることによって、サルの認知機能に与える影響を調べる必要がある。そのためには、光遺伝学のような神経活動を実験的に操作する技術が有効である。この技術を利用する際に、霊長類の脳にクロライドポンプのハロロドプシンNpHRや陽イオンチャネルのチャネルロドプシンChR2を遺伝子導入する必要がある。このため、まずアデノ随伴ウイルスベクターを用いて、霊長類の中枢神経系に遺伝子導入する技術を確立した。具体期には、アデノ随伴ウイルス(CAG promoter-EGFP)をニホンザルおよびコモンマーモセットの大脳新皮質(1次運動野や1次視覚野)、線条体に注入し、感染効率および感染様式を確認した。さらにコモンマーモセットの1次運動野にアデノ随伴ウイルス(CAG promoter-ChR2-EYFP)を遺伝子導入した。今後、光刺激によって、運動を誘発できるかどうかを確認し、光遺伝学の技術を霊長類に用いることができるかどうかを確認する。
大規模システムLSIのテスト・コスト削減技術に関する研究

本課題では、増加の一途を辿る「システムLSI(SOC : System-On-a-Chip)」のテスト・コストへの対処として、「大規模システムLSIのテスト・コスト削減技術」に関する研究を遂行した。具体的には、システムLSIの部品となるコアのフロアプラン制約を考慮し、システムレベル・アプローチによって、テスト・アーキテクチャ、及びテストデータを最適化し、テスト・コストを削減する新規技術を研究開発した。具体的には、以下の研究項目に対して研究を遂行した。(1)コアのフロアプラン制約を考慮したテストデータ伝搬経路(TAM : Test Access Mechanism)に関する研究TAMの最適化において、コアのフロアプランを考慮したTAMが生成される工夫を施した。すなわち、目的関数をテスト時間の最小化とし、コアのフロアプラン制約を満たす数理計画モデルの開発を行った。計算用高性能UNIXサーバー及び数理計画問題最適化エンジンを用いて、開発したTAM最適化問題を解き、最低なTAMを生成した。システムLSIのTAMを最適化するソフトウェアの開発を行った。0(2)テスト・スケジューリングに関する研究テスト時間を削減するような、全てのコアのテストデータ適用順序を求めるテスト・スケジューリングに関する研究を行った。すなわち、テスト時間が最小になるように、各コアのテストデータ、TAM、およびテスト実行方法を最適にする研究を行った。テスト・スケジューリングを数理最適化問題として定義し、計算用高性能UNIXサーバーと数理計画問題最適化エンジンを用いて、最適なテスト・スケジューリングを求めた。本課題では,増加の一途を辿る「システムLSI(SOC:System-On-a-Chip)」のテスト・コストへの対処として,「大規模システムLSIのテスト・コスト削減技術」に関する研究を遂行した.システム・レベル・アプローチによって,テスト・アーキテクチャ,及び,テスト・データを最適化し,テスト・コストを削減する新規技術を研究開発した.具体的には,以下の研究項目に対して研究を遂行した.(1)テスト・データ伝搬経路(TAM,Test Access Mechanism)に関する研究テスト時間を削減するために,テスト・データの通り道となるTAMの最適化に関する研究を行った.まず,TAMの最適化を数理計画問題として定義した.定義したTAM最適化問題を,計算用高性能UNIXサーバー及び数理計画問題最適化エンジンを用いて,最適なTAMを求めた.システムLSIのTAMを最適化するソフトウェアの開発を行った。(2)テスト・スケジューリングに関する研究テスト時間を削減するような,全てのコアのテスト適用順序を求めるテスト・スケジューリングに関する研究を行った.すなわち,テスト時間が最小になるような,各コアのテスト・データ及びDFT回路,TAM,圧縮アルゴリズムと展開回路・圧縮回路の配置,テスト実行方法を求めた.テスト・スケジューリングを数理最適化問題として定義し,計算用高性能UNIXサーバーと数理計画問題最適化エンジンを用いて,最適なテスト・スケジューリングを求めた.本課題では、増加の一途を辿る「システムLSI(SOC : System-On-a-Chip)」のテスト・コストへの対処として、「大規模システムLSIのテスト・コスト削減技術」に関する研究を遂行した。
転写因子と協調して生殖細胞分化を制御する機構の解析

我が国を含めた先進国における出生率の低下は早急に対処すべき問題であるのに対し、根本的な解決策となりうる生体外における生殖細胞誘導の研究は、端緒に就いたばかりである。本研究では、転写因子と協調して生殖細胞分化を制御する機構を解明するため、始原生殖細胞様細胞(PGCLC)誘導技術と免疫沈降法ー質量分析法を組み合わせた大規模で網羅的な解析を行った。さらに、CRISPR/Cas9技術を用いて候補因子の欠損および、転写因子の結合するゲノム領域の欠失を引き起こし、PGCLC誘導過程で機能検証実験を行った。その結果、生殖細胞の発生過程に必須な転写因子間の相互作用や、エピゲノムの詳細が明らかとなった。Nanog, Prdm1, Tfap2c, Prdm14の相互因子の同定;テトラサイクリンの添加によりN末端に3xFlagが融合したそれぞれのタンパク質を発現誘導できるマウス胚性幹細胞(mESC)を樹立した。それらのmESCより始原生殖細胞様細胞(PGCLC)前駆細胞を誘導し、テトラサイクリン添加24時間後の初期PGCLCを回収してFlagタグに対する抗体で免疫沈降を行い、質量分析法により相互作用因子の網羅的同定を試みた。Nanog, Prdm1, Tfap2c, Prdm14のゲノム上の局在領域の同定; PGCLC前駆細胞にテトラサイクリンを添加し、3時後の細胞を回収してそれぞれの因子に対する抗体で免疫沈降を行い、初期PGCLCにおけるゲノム上の局在領域の同定を試みた。また、得られたデータをエンハンサー・プロモーターを示すH3K4me1、H3K4me3、H3K27me3、H3K27acのChIP-seqデータおよび遺伝子発現データと照らし合わせることで、それぞれの転写因子が直接的に制御するエンハンサー・プロモーター領域とその制御を受ける下流遺伝子の同定を試みた。PGCLC前駆細胞におけるゲノムワイドなH3K9me2、DNAme領域の同定;共同研究先のグループと協力してmESC、誘導1日目、2日目のPGCLC前駆細胞において、H3K9me2・3、DNAmeに対するChIP-seqを行い、ゲノム上の詳細な修飾領域を明らにすることを試みた。Nanog, Prdm1, Tfap2c, Prdm14の相互因子の同定;まずは、初期PGCLCにおけるNanogの相互作用因子を明らかにすることを試みた。独立した実験を2度行ったが再現性のある結果は得られなかった。細胞数および細胞可溶化条件など実験条件のさらなる検討が必要と思われる。Prdm1, Tfap2c, Prdm14に関しては、発現プラスミドへのクローニングを行いmESCを樹立した。免疫沈降質量分析の解析条件が決定し次第、これらの因子についても速やかに解析を行える状態である。Nanog, Prdm1, Tfap2c, Prdm14のゲノム上の局在領域の同定;まずNanogに着目し、初期PGCLCにおいてNanogに対する免疫沈降を行いシークエンスを行うことで初期PGCLCにおけるゲノム上のNanog局在領域を明らかにすることができた。また、それらのデータをエンハンサー・プロモーターを示すChIP-seqデータおよび遺伝子発現データと照らし合わせることで、転写因子NanogがPGCLC誘導過程において直接制御する下流遺伝子群を明らかにすることができた。PGCLC前駆細胞におけるゲノムワイドなH3K9me2、DNAme領域の同定; mESC、PGCLC前駆細胞においてChIP-seqを行うことで、H3K9me2・3、DNAmeのゲノム上の詳細な修飾領域を明らにすることができた。得られた結果から、分化に伴いそれぞれの修飾がゲノム上の位置を変えていく様子が明らかとなった。近年、我が国においては晩婚化や高齢出産を要因とする少子化が喫緊の課題であり、その一つの背景として生殖細胞の不可逆的な老化による出産リスクの増加が指摘されている。生殖細胞は、受精により完全な個体を形成する能力を獲得する唯一の細胞系譜であるが、その発生を制御する詳細なメカニズムは未だ明らかにされてはいない。そこで我々は、生体外において初期生殖細胞発生を模倣する始原生殖細胞様細胞(PGCLC)をモデルとして、特定の転写因子が生殖細胞運命を誘導する詳細な機構を明らかにすることを試みた。まず、テトラサイクリンの添加によりN末端に3xFlagが融合した候補転写因子を発現誘導できるマウス胚性幹細胞(mESC)を樹立した。これらのmESCよりPGCLCを誘導する過程で候補転写因子を発現させ、初期PGCLCにおいて免疫沈降を行うことでゲノム上の局在領域を明らかにした。特に転写因子Nanogについては、結合するエンハンサー・プロモーター領域をルシフェラーゼアッセイ用ベクターにクローニングし、PGCLC誘導過程においてNanogがそれらのゲノム領域を直接的に制御することを示した。一方で、PGCLC誘導過程では、転写因子Sox2がNanogの働きを阻害することも明らかとなった。また、H3K9me2・3、DNAmeのChIP-seqを行うことで、初期PGCLCの遺伝子発現を制御するエピジェネティック修飾のゲノム上の詳細な局在領域を明らにすることができた。これらのデータとエンハンサー・プロモーターを示すChIP-seqデータおよび遺伝子発現データと照らし合わせることで、初期生殖細胞発生を制御する転写因子の下流遺伝子群が明らかとなった。

本研究では、転写因子と協調して生殖細胞分化を制御する機構を解明するため、始原生殖細胞様細胞(PGCLC)誘導技術と免疫沈降法ー質量分析法を組み合わせた大規模で網羅的な解析を行った。さらに、CRISPR/Cas9技術を用いて候補因子の欠損および、転写因子の結合するゲノム領域の欠失を引き起こし、PGCLC誘導過程で機能検証実験を行った。その結果、生殖細胞の発生過程に必須な転写因子間の相互作用や、エピゲノムの詳細が明らかとなった。Nanog, Prdm1, Tfap2c, Prdm14の相互因子の同定;初期PGCLCにおいてNanogの相互作用因子を同定することを目標に、解析条件のさらなる検討を行う。最適な条件が決定し次第、速やかに他の因子(Prdm1, Tfap2c, Prdm14)についても免疫沈降質量分析を行い相互作用因子を同定する。一方で、3xFlagがうまく働かない状況も想定し、他のタグをつけた因子を発現誘導できるmESCの準備も進める。網羅的な解析により明らかとなる相互作用因子を、PGCLC誘導過程において個別に強制発現およびノックアウトし、PGCLC誘導効率への影響を見積もることで相互作用因子の機能の検証を行う。Nanog, Prdm1, Tfap2c, Prdm14のゲノム上の局在領域の同定; Nanogに続き、Prdm1, Tfap2c, Prdm14についてもChIP-seqを行う。それぞれの因子が結合するエンハンサー・プロモーター領域を明らかにし、ルシフェラーゼアッセイによりそれぞれの転写因子がエンハンサー・プロモーター領域を直接制御するかどうかの検証を行う。PGCLC前駆細胞におけるゲノムワイドなH3K9me2、DNAme領域の同定;平成27年度に得られた結果をChIP-qPCRにより個別に確認する。また、ヒストン修飾とDNAメチル化の責任酵素をノックアウトしたmESC株を用いて、さまざまな段階の細胞からPGCLCの誘導を試み、PGCLC誘導過程におけるエピジェネティック機構の重要性を検証する。幹細胞生物学所属の変更および、他の教育・研究活動により研究の推進に遅れが生じた。質量分析の実験条件が決定しなかったため、試薬の発注およびその後の解析に遅れが生じた。所属先において研究計画を見直し、予定されている実験を速やかに実施する。質量分析に関しては詳細な条件を決定する。また、Nanog以外の因子(Prdm1, Tfap2c, Prdm14)についてChIP-seqを行い、転写因子の制御関係を明らかにする。
慢性疼痛患者に対するマインドフルネスに基づく集団認知行動プログラムの開発

本研究の目的は、外来慢性疼痛患者に対するマインドフルネスに基づく認知行動療法のプログラムを開発し、その効果を検討することであった。プログラム開発のために、マインドフルネスの効果のメカニズムを検討する4つの基礎研究を行い、メタ認知的気づきとアクセプタンスの向上が特に重要であることが明らかとなった。この知見を参考に、外来慢性疼痛患者を対象とした6週間の介入プログラムを作成し、その効果を検討した。現在解析の最中であるが、通院回数の減少が顕著に見られた。近年認知行動療法において注目される,マインドフルネストレーニングを取り入れた慢性疼痛患者のための集団認知行動療法プログラムを作成し,その効果と効果のメカニズムを実証的に検討することを目的とする。マインドフルネスの効果をもたらす構成要素を明らかにするため,Arch & Craske(2006 Behaviour Research and Therapy,44,(12),1849-1858.)の研究を参考に,マインドフルネスはwillingnessとcreative hopelessnessのどちらをもたらすかを実験的に検討した。25名の大学生が呼吸集中エクササイズ(7名;BE)群,心配エクササイズ(9名;WE)群,非集中エクササイズ(9名NE)群に分けられた。参加者は,15分のそれぞれのエクササイズの前後にネガティブ,ポジティブ,ニュートラルな映像刺激を鑑賞し,それぞれの刺激ブロックごとに,情動的反応を測定した。さらに,エクササイズ後にはcreative hopelessnessとwillingnessの程度が測定された。creative hopelessness課題は,ネガティブ映像鑑賞の際に,解決困難課題をクリア出来れば映像が停止する,という状況下で,解決困難課題の試行数が測定された。Willingness課題は,creative hopelessness課題で呈示されたネガティブ映像と非呈示スライドを混ぜた一連のスライドに対する再認課題であった。その結果,いずれもエクササイズ後に,BE群はNE群と比較して,ネガティブ刺激に対してより中性的に反応し,WE群は他の2群と比較して中性的刺激に対してよりネガティブに反応することが明らかとなった。また,BE群とNE群はWEを行ったものよりも,creative hopelessnessが高いことが示された。Willingnessにおいては,各群に差は見られなかった。マインドフルネスエクササイズは,willingnessよりもむしろcreative hopelessnessを高めることで効果を発揮する可能性が示唆された。本年度は、マインドフルネスの概念を明らかにし、効果的な介入を行うための資料を収集するため、二つの実験研究を実施した。第1の研究は、マインドフルネスのメカニズムに関するWatkins(2004)の研究の追試を行った。最近ネガティブな経験をした大学生13名を対象に、概念的反すうと経験的反すうを誘導する群を設定した。各群とも自身のネガティブ経験について20分×3回(1日1回)の筆記を行うことで,反すうを誘導した。そして、こうした反すうの質の違いが、気分の持続に及ぼす影響を検討した。その結果、専攻研究と同様の結果は見られず、群にかかわらず気分の軽減が認められた。被験者の数、筆記内容の誘導の教示について更なる検討が必要であるといえた。第2の研究は、教示に対する「納得」の程度が介入の効果に大きく影響することを実証するため、教示に対する「納得」の程度が痛み耐性に及ぼす効果を検討した。22名の大学生を対象に、2度のコールドプレッサー課題を行った。無教示で課題を行った後で、このコールドプレッサー課題が、実は健康に非常に有効であるといううその教示を行い、2度目の課題を行わせた。課題終了後、実験はこれで終了という偽の合図を出したうえで、実験者は親密な雰囲気を作り出し、その雰囲気の中で、「ぶっちゃけ」先ほどの教示を信じていたか、納得していたか、といった点に関する4つの質問を行った。この質問の回答から事後的に被験者を「納得していた人」と「納得していなかった人」に分けて1回目から2回目にかけての苦痛耐性時間を比較したところ、「納得していた人」の群がそうでない群と比較して有意に耐性時間が長いことが示された。また、主観的な苦痛も前者では少なく、むしろポジティブな感覚を多く抱いていたことが明らかとなった。Gross(1998)の指摘にあるように、認知的再評価を促す教示が、プログラムの開発に不可欠であることが示された。本年度は,本研究プロジェクトの中核となる慢性疼痛患者のためのマインドフルネスに基づく集団認知行動プログラムを作成し,その効果を検討する介入実験を行った。12名の外来慢性疼痛患者に対して,1週間に1回,計6回からなる介入を行った。介入前1ヶ月間を統制期間とした被験者内1要因計画で行った。特性指標として,マインドフルネスに関する指標,反すう,主観的痛みの程度,認知的統制の程度,思考抑制の程度などを測定した。プログラムの内容は,食べる瞑想,坐る瞑想,呼吸瞑想,ボディスキャン,慈悲瞑想からなり,認知理論に基づく心理教育が行われた。

現在,フォローアップ期間のデータ収集の最中であり,6ヶ月フォローアップを終えた段階で分析を行う予定である。このほか,中学生を対象に,マインドフルネスを取り入れたエンカウンター授業を行い,その効果を検討する研究を行った。中学1年生2クラスの生徒を対象に50分の授業を行った。よくグループエンカウンターでも用いられる「トラストウォーク」という課題を軸に,マインドフルな効果を発揮する「導き方」に注目して介入を行った。具体的には,メタ認知的洞察を導くために(1)言語的評価をしない,(2)笑いを増やす,(3)驚きを増やすなどの要素を取り入れた授業を行った。その結果,ネガティブ気分の改善,マインドフルな認知(他者への思いやりを示す認知)の増加が示された。発表活動としては,慢性疼痛に対するマインドフルネストレーニングに関わる知識をまとめた展望論文を執筆した。さらに,学会発表として国際学会発表を1本,国内発表を2本行った。H21年度は,本研究課題の集大成として,慢性疼痛患者に対する6週間からなる集団認知行動療法プログラムを作成し,その効果を検討する介入研究を行った。12名の外来慢性疼痛患者に対してその効果を検討し,ベースライン,プリテスト,ポストテスト,および6ヶ月フォローアップにおける指標の測定を行った。指標は,マインドフルネスの程度を測定するFFMQ,慢性疼痛の心理的側面を測定するPCS,認知的制御能力を測定する認知的統制尺度を用いた。その他,主観的苦痛度(11件法),通院回数,投薬,ブロック治療回数などが指標として検討されている。これまでのところ,予備的分析の最中であるが,主観的側面よりも,通院回数や治療の質に影響が出ている様子である。分析が終了次第公表の予定である。さらに,マインドフルネスによる認知的機能の改善を測定する新しい指標の開発を行った。従来,マインドフルネストレーニングによるメタ認知的気づきの変容は,質問紙で測定しづらいことから,自伝的記憶課題を応用した,MACAMという実験課題による測定法が開発されいたが,評定方法が難しく,熟練を要することが指摘されていた(勝倉ら,2009)。そこで,マインドフルネストレーニングにより変化する気づきの側面を,より簡便に気づきの側面を測定するための新たな方法を考案し,その妥当性の検討を行った。この方法は,それまで拘っていた側面が,どの程度気にならなくなったかをインタビュー法により抽出し,評定する方法である。40名の抑うっ傾向が高く,その経験を繰り返す傾向のある大学生を対象に調査を行い,信頼性,妥当性の検討を行った。その結果,自身の苦痛から距離を置いた視点の獲得を評定しうることが確認され,この評定は,臨床経験のない大学生によっても可能であることが示された。今後,こうした新たな指標を用いて,より多面的に上記のプログラムの効果を検討していきたい。
ソ連経済改革の現状と展望

伝統的なソ連型集権制計画経済システムに抜本的改革を加えることを企図した社会主義諸国におけるいわゆる「経済改革」は、当のソ連では、従来の経済システムの部分的分権化をその内容とする1965年改革として開始された。その後、1979年にも経済改革が行われたが、この79年改革の全体としての特徴は、65年改革の内容を再集権化の方向に軌道修正しようとするものであった。そのためアンドロポフ政権は1984年に一部の工業企業における「新経営方法」の試行を意味するいわゆる「経済実験」をスタートさせた。1985年3月成立のゴルバチョフ政権は、経済改革の促進をその提唱するソ連社会全般の「ペレストロイカ」(立て直し)の重要な一環として位置づけ、最初の2年余りの間に、企業レベルにおける経営方式の改善、かなり大掛りな賃金改訂、個人営業・協同組合企業などの非国有セクターの容認、対外経済関係の一部自由化、肥大化した経済管理機構の簡素化などの諸措置を実施した。しかし、これらの新措置は旧システムの新システムへの切り換えではなく、依然として伝統的な集権制経済システムの枠内での改善措置にとどまるものであった。その後、1987年6月に「根本的経済管理再編の基本規程」および「国営企業法」という2つの基本文書が採択されたが、これらはゴルバチョフの唱える「ラディカルな経済改革」の構想を示したものである。この改革構想は1988年から部分的・段階的な実施が開始されており、1991年までに構想全体を基本的に実現することになっている。この構想を実現することによって成立するものは「新経済メカニズム」と呼ばれているが、この新メカニズムは65年改革の内容をはるかに越えているという意味ではラディカルと言って良い。けれどもそれはまだ真にラディカルな経済改革へ至る「過渡的モデル」に過ぎない。1985年3月成立のゴルバチョフ政権は,伝統的な集権制経済システムを新たな分権制経済システムに切り換えることを意味するいわゆる「経済改革」を,ソ連社会全般の「ペレストロイカ」(立て直し)の重要な一環として位置づけ,この2年余りの間に経済改革関連の具体的諸施策を矢継ぎ早に打ち出す一方,ゴルバチョフの言う「抜本的経済改革」の構想づくりを進めてきた.このうちまず,ゴルバチョフ政権発足以来2年余りの間に実施された経済改革関係の主な施策は,企業レベルにおける経営方式の改善,かなり大掛りな賃金改訂,個人営業や協同組合企業などの非国有セクターの容認,対外経済関係の一部自由化などであり,そのほか,肥大化した経済管理機構を簡素化するため,若干の省庁の統廃合も行われた.しかし総じて,実施されたこれらの改革措置は旧システムの新システムへの切り換えではなく,依然として伝統的な集権制経済システムの枠内での改善措置にとどまるものであった.