hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単結晶状強誘電性高分子膜の秩序形成と機能発現機構の研究

強誘電性を示すP(VDF-TrFE)(フッ化ビニリデン-三フッ化エチレン共重合体)の単結晶状膜は圧電・焦電・電気光学素子としての可能性をもつとともに,結晶性高分子の諸問題,特に秩序形成,分子鎖の運動,機能物性の発現機構を研究するの適している.本研究ではこの観点から研究を行い,次の結果を得た.1.常誘電相での分子鎖運動と相転移.分子鎖に平行と垂直方向の誘電緩和強度と緩和時間を測定した.また,hex 002のX線散漫散乱の観測にはじめて成功した.この結果を定量的に解析し,常誘電相のtgtg'鎖は最密六方晶に配列した円筒中で隣接鎖とは独立にflip-flop運動していること,この運動に与るtgtg'連鎖の長さは高温で短くキュリー温度で最大となること,常誘電相は1次元液体-2次元結晶(液晶の一種)であることを明らかにした.2.秩序形成.単結晶状膜の配向秩序,とくにa,b軸の配向秩序形成の原因を調べた.ab面内の配向秩序は常誘電相(液晶相)で形成されること,a軸の配向分布はガウス分布に従うこと,この秩序形成は膜表面エネルギーが大きく関与することを示した.また,単結晶状膜および,P(VDF/TrFE)/PMMAブレンド配向膜の微細構造をTEMなど種々の手段で調べ,これらが,従来にみられない構造をもつことを示した.単結晶状薄膜中に巨視的なキンクバンドが形成することを発見し,その形成機構を明らかにした.3.圧電物性と応用.ポーリング膜を積層しこれを分子鎖に垂直または平行に切断した試料を用いてずり弾性率とずり圧電定数を決定した.この膜積層体は横波超音波トランスデューサに利用可能であることをを示した.4.電気光学効果.ポッケルス効果を測定し,その主要な定数(テンソル)を決定した.この定数は大きく,単結晶状膜は透明であるので,実用の可能性があることを示した.5.高圧結晶化.PVDF系高分子を高圧結晶化すると,圧電関連物性が向上することを示した.強誘電性を示すP(VDF-TrFE)(フッ化ビニリデン-三フッ化エチレン共重合体)の単結晶状膜は圧電・焦電・電気光学素子としての可能性をもつとともに,結晶性高分子の諸問題,特に秩序形成,分子鎖の運動,機能物性の発現機構を研究するの適している.本研究ではこの観点から研究を行い,次の結果を得た.1.常誘電相での分子鎖運動と相転移.分子鎖に平行と垂直方向の誘電緩和強度と緩和時間を測定した.また,hex 002のX線散漫散乱の観測にはじめて成功した.この結果を定量的に解析し,常誘電相のtgtg'鎖は最密六方晶に配列した円筒中で隣接鎖とは独立にflip-flop運動していること,この運動に与るtgtg'連鎖の長さは高温で短くキュリー温度で最大となること,常誘電相は1次元液体-2次元結晶(液晶の一種)であることを明らかにした.2.秩序形成.単結晶状膜の配向秩序,とくにa,b軸の配向秩序形成の原因を調べた.ab面内の配向秩序は常誘電相(液晶相)で形成されること,a軸の配向分布はガウス分布に従うこと,この秩序形成は膜表面エネルギーが大きく関与することを示した.また,単結晶状膜および,P(VDF/TrFE)/PMMAブレンド配向膜の微細構造をTEMなど種々の手段で調べ,これらが,従来にみられない構造をもつことを示した.単結晶状薄膜中に巨視的なキンクバンドが形成することを発見し,その形成機構を明らかにした.3.圧電物性と応用.ポーリング膜を積層しこれを分子鎖に垂直または平行に切断した試料を用いてずり弾性率とずり圧電定数を決定した.この膜積層体は横波超音波トランスデューサに利用可能であることをを示した.4.電気光学効果.ポッケルス効果を測定し,その主要な定数(テンソル)を決定した.この定数は大きく,単結晶状膜は透明であるので,実用の可能性があることを示した.5.高圧結晶化.PVDF系高分子を高圧結晶化すると,圧電関連物性が向上することを示した.単結晶状に秩序化したP(VDF-TrFE)膜(フッ化ビニリデ-三フッ化エチレン共重合体)は単に強誘電性圧電・焦電材料としてのみでなく,結晶性高分子の諸問題,特に秩序形成と物性・機能を研究するのに極めて適した材料である.本課題では上の観点から,研究を行い,次の結果を得た.単結晶状膜:(1)強誘電-常誘電相転移付近から結晶軸の配向と結晶化が高度に成長すること(2)常誘電相では分子鎖は六方晶に極めて規則的に充填された円筒の中に存在し,それぞれの円筒の中では分子鎖は隣接した分子鎖とは独立にflip-flop運動していること(このモデルは従来から隣接分子間の双極子相互作用を重視したモデルとは異なる.(3)大きいキンクバンドが発生すること(これは局所的に膜中に存在する褶曲部を常誘電相で解消するために生じる)(4)単結晶状膜の複屈折率と電氣

光学効果の測定装置を自作し,複屈折率とポッケルス係数γ求めた.γはPVDFで報告されている値より10倍も大きく,実用的なレベルにあること.ブレンド膜:PVDFとP(VDF/TrFE)のブレンドが高温高圧に現れる六方晶相では共結晶化し,耐熱性の圧電材料となること.来年度は上記各項目について引き続きデータ蓄積を行うが,特に以下の項目について力点を置く.単結晶状膜:(1)マイクロX線によりキンクバンド生成の結晶面の決定(2)ポッケルス係数の各テンソル成分を求め,高分子光学結晶としての適性の明確化(3)常誘電相から強誘電相にいたる温度域における分子鎖運動(誘電・力学緩和現象)の定量化.P(VDF/TrFE)とPMMAブレンド膜:融液からの結晶成長過程,存在状態を明確化強誘電性を示すP (VDF-TrFE)(フッ化ビニリデン-三フッ化エチレン共重合体)の単結晶状膜は圧電・焦電・電気光学素子としての可能性をもつとともに,結晶性高分子の諸問題,特に秩序形成,分子鎖の運動,物性機能の発現機構を研究するの適している.本研究ではこの観点から研究を行い,次の結果を得た.1.常誘電相での分子鎖運動と相転移分子鎖に平行と垂直方向の誘電緩和強度と緩和時間を測定した.また,hex 002のX線散浸散乱の観測にはじめて成功した.この結果を定量滴に解析し,常誘電相のtgtg'鎖は最密六方晶に配列した円筒中で隣接鎖とは独立にflip-flop運動していること,この運動に与るtgtg'連鎖の長さはキュリー温度Tcで増大する臨界パラメターであり,縦誘電率とX線散浸散乱の臨界現象の原因であること,常誘電相は1次元液体-2次元結晶(液晶の一種)であることを明らかにした.2.秩序形成単結晶状膜の配向秩序,とくにa, b軸の配向秩序形成の原因を調べた.ab面内の配向秩序は常誘電相(液晶相)で形成されること,a軸の配向分布はガウス分布に従うこと,この秩序は膜厚が薄くなるほど増大するが,10μm以下では逆に低下し,秩序形成が膜表面の影響だけで決まるものでないことを示した.また,単結晶状膜および,P (VDF/TrFE)/PMMAブレンド配向膜の微細構造を電子顕微鏡で調べ興味ある結果を得た.さらに巨視的なキンクバンドの形成機構を明らかにした.3.圧電効果ポーリング膜を積積しこれを分子鎖に垂直または平行に切断した試料のずり弾性とずり圧電効果を測定した.これらが,横波超音波振動子として有用であることを示した.4.電気光学効果ポッケルス効果を測定し,その主要な定数(テンソル)を決定した.分子鎖方向に平行な入射光,膜自発分極軸と平行な電場に対する定数が極めて大きいことがわかった.
次世代の材料応用へ向けたタンパク質結晶の転位論に基づく解析

タンパク質結晶は巨大で複雑なタンパク質分子から構成された結晶性材料であり、分子サイズに伴った巨大な結晶格子を有している。結晶内に最大70%もの多量の水を含むというこれまでの結晶材料にはない特徴がある。そして、結晶水を他の物質と置換できることから、次世代の結晶性多孔質生体材料として注目されている。しかし、もろく壊れやすい弱点があり実用化には至っていない。弱点克服が望まれる一方、結晶欠陥が多く、高品質な結晶を得ることが困難なため、転位の挙動やその運動などの力学的な性質に関する知見は非常に少ない。本研究では高品質化に成功したグルコースイソメラーゼ結晶を用いて、タンパク質結晶の力学特性を明らかにする。
２１世紀型アカデミック・プロフェッション展開の国際比較研究

研究の全体構想に基づいて,大学教授職(アカデミック・プロフェッション, AP)の全体像を国際比較研究によって体系的に究明した。具体的には、世界最初の大規模なAP国際調査であるカーネギー調査(1992)を踏襲した世界の19カ国を対象としたCAP調査(2007)やアジアの6カ国を対象としたAPA調査(2012)から得たデータを用いて各国の大学教授職のモデルを徹底分析した。今年度の研究計画に沿って以下の通り研究を実施し、成果をあげた。1.研究分担者・連携研究者が一堂に参集して理論研究会を開催し、今後4年間の研究の推進と調整のあり方について検討した。2.諸外国における大学教授職(アカデミック・プロフェッション=AP)に関する実態調査を行うため、欧州・北米諸国を訪問調査した。3.APアジア調査実施に向けて、主として情報交換を目的とし、世界9カ国の国際会議を実施した。4.APアジア調査実施に向けて、調査内容・方法調整のため、アジア諸国の研究者を訪問して面接調査を実施した。以上の活動成果を踏まえて、今後2年以内に、APアジア調査を実施する予定である。5.大学教員を対象として、大学教員のイメージや理想像などに関するアンケート調査を実施するとともに、平成21年に同一調査票を用いて、医師、弁護士、会社社長、国家・地方公務員などの有識者を対象に実施した調査結果と比較検討した。その結果、次の点が判明した。(1)大学教員に対するイメージとして、大学教員も有識者も「学歴が高い」を1位に指摘した。また、(2)「世間から受ける尊敬が大きい」との大学教員イメージを抱くのは、大学教員よりも有識者の方が強い。(3)逆に大学教員の方が「責任が大きい」「精神的なストレスが大きい」「大学教員は、学生の人格を重んじ、学生の自由な学習を支援すべきである」「教育よりも研究に関心をおくべき」等では強い。(4)社会サービス活動の多くについては有識者の方が必要性を感じている。6.国内外の学協会等において、研究発表、講演、招聘基調講演など種々の学術活動を行った。7.国内外の各種の学術雑誌や図書等に執筆活動を展開した。(1)研究分担者・連携研究者が一堂に参集して理論研究会を開催し、今後の研究の推進と調整のあり方について検討した。(2)諸外国における大学教授職(アカデミック・プロフェッション=AP)に関する実態調査を行うため、欧州・北米諸国を訪問調査した。(3) APアジア調査実施に向けて、主として情報交換を目的とし、アジア7カ国の国際会議を実施した。(4) APアジア調査実施に向けて、調査内容・方法調整のため、アジア諸国の研究者を訪問して面接調査を実施した。(5)日本の大学教員を対象として、専門的活動(教育・研究・社会サービス等)に関する意識や行動に関する調査を実施した。6282人に配布し1045人から回答があった(回答率は16.6%)。1992年時の大学教員の特徴と比較して、この度の調査(2011年調査)では次の8点が判明した。1大学教員に占める女性比率が約2倍に増加した。2博士学位取得者比率が増加した。3任期付雇用者が急増した。4教育・研究条件の改善が認識されていた。5教育活動の評価が進展した。6交付研究費額が増加していた。7研究成果量が増加していた。8海外で開催された学会や学術会議への参加回数が倍増していた。(6)国内外の学協会等において、研究発表、講演、招聘基調講演など種々の学術活動を行った。(7)国内外の各種の学術雑誌や図書等に執筆活動を展開した。(3)APアジア調査結果の情報交換を目的とし、アジア7カ国の国際会議を実施した。(4)アジア6カ国の大学教授職を比較した結果、次の9点が判明した。1大学教員の女性比率は日本が15.3%でアジア6カ国平均37.0%よりもかなり低くなっていた。2大学教員の50歳代以上の比率は、日本が45.7%でアジア6カ国平均21.8%を大きく上回っていた。3博士号取得率は、日本が81.6%で、アジア6カ国平均50.9%を大きく上回っており、9割以上の教員が博士号を国内で取得していた。4日本の大学教員の研究志向はアジア6カ国中最高であった。

5教室,実験室,図書館,教育用機器,コンピューター機器,通信設備,教育支援スタッフの7項目についての状況を尋ねた結果、日本はすべての項目で良好の割合が最低であった。6日本は、研究活動を評価してもらうことを強く期待する教員比率が高くなっていた。7研究時間数を尋ねたところ、学期中も休暇中も日本が最長であった。8研究成果については、論文,学会発表,芸術活動,において日本が1位であった。9日本の教員は、「自分の専門分野の発展についていくには,外国の書物や雑誌を読む必要がある」と回答した割合は最高(93.0%)で,「本学のカリキュラムはもっと国際的視野から編成されるべきだ」と回答した割合は最低(48.4%)であった。(5)国内外の学協会等において、研究発表、講演、招聘基調講演など種々の学術活動を行った。(6)国内外の各種の学術雑誌や図書等に執筆活動を展開した。今年度の研究計画に沿って以下の通り研究を実施し、成果をあげた。1.研究分担者・連携研究者が一堂に参集して理論研究会を開催し、今後の研究の推進と調整のあり方について検討した。2.諸外国における大学教授職(アカデミック・プロフェッション=AP)に関する実態調査を行うため、欧州・北米諸国を訪問調査した。3. APアジア調査を実施したアジア7カ国の代表が集まって情報交換のための国際会議を実施した。4.日本で実施したAPアジア調査で収集したデータと、1992年に実施したカーネギー調査データを比較した結果以下の8点が明らかになった。1大学院課程教育を担当する教員が増加した。2現在の学生の質を、5年前と比べた場合、悪いと回答する比率が増加した。3教育・研究環境が改善したと認識されていた。4専門分野での研究者としての訓練について、「よい」を選択した教員比率が高くなっていた。5学期中の研究時間数は有意に減少した。6交付研究費額が増加していた。7研究成果量が増加していた。8海外で開催された学会や学術会議への参加回数が倍増していた。5.国内外の学協会等において、研究発表、講演、招聘基調講演など種々の学術活動を行った。6.国内外の各種の学術雑誌や図書等に執筆活動を展開した。7.Springer社から刊行されているThe Changing Academyシリーズにおいて、本プロジェクト代表者(有本)が編集代表をつとめCAP調査の集約作業に従事した。「研究目的」に沿って示した研究計画をほぼ達成した。25年度が最終年度であるため、記入しない。具体的には、研究実績の概要の箇所で記述した通りである。日本調査の分析や世界各国の大学訪問を進めるとともに、CAP調査データやアジア各国で実施した調査データを持ち寄った国際会議を開催し、世界の大学教授職がどのように、なぜ変化しているのかについての知見を深める。日本調査の分析や世界各国の大学訪問を進めるとともに、CAPデータの分析及びアジア各国が調査データを持ち寄っての国際会議の開催等を通して、世界の大学教授職の展開状況についての知見を深める。研究成果に関しては、逐次、内外の学協会等で発表するとともに、各種出版物等によって公表する予定である。
光機能界面を利用した太陽光エネルギーの高効率変換

太陽エネルギーの有効利用における重要な技術の一環として、酸化チタンの光機能界面特性の応用による数多くのデバイスが研究されている。本研究ではそのようなデバイス群の中においても特に重要な役割を果たすと考えられる以下の研究を行った。色素増感太陽電池の作製プロセスの開発:現在、湿式型色素増感太陽電池では、電解液を使用しているため安定性・耐久性の面で実用上問題がある。電解液の代わりにp型半導体であるヨウ化銅とヨウ化銅結晶の微細化剤としてトリエチルアミンヒドロチオシアネートを用い、酸化チタンの多孔質膜を充填し完全固体型色素増感太陽電池を作製した。ヨウ化銅自動塗布装置によって作製された完全固体型色素増感太陽電池で再現性のある光電変換効率が確保された。低反射率セルフクリーニングガラスの研究:光触媒のセルフクリーニング性を活用し、ガラスの汚れを防止する場合、酸化チタンは屈折率が大きく、光を反射してしまうため、ガラスの光線透過率を低下してしまう欠点があった。これを解決するために、SiO_2粒子とナノサイズのTiO_2微粒子とを用いて低反射率セルフクリーニングガラスの開発を行った。その結果、ガラス基盤上にTiO_2-SiO_2二重層をコーティングする事に成功し、得られた二重層コーティング試料は97%以上の最大光線透過率および優れたセルフクリーニング機能を示す事が分かった。光触媒を利用した水浄化リアクターの研究:光触媒水浄化リアクターは一度に10リットルの水を処理でき、連続した水の流れの中で使用できる。このリアクターによって再現性のあるチオニン溶液の分解が確認された。酸化チタンナノファイバーに関する研究:TiO_2-SiO_2ナノコンポジットファイバーは、高い光触媒性と熱安定性、低熱膨張特性が期待できる優れた材料である。本研究では、Ti源にP-25(日本エアロジル)、Si源にTEOS(Tetraethoxy-silane)-PDMS(Polydimethylsiloxane)複合ゾルを用いた新規調整法によるTiO_2-SiO_2ナノコンポジットファイバーの研究開発を行った。その結果、高い機械的強度を示す直線的なTiO_2-SiO_2複合鎖で構成されるSiO_2ファイバーにTiO_2ナノ微粒子が埋め込まれた直径500-700nmのTiO_2-SiO_2ナノコンポジットファイバーの開発に成功した。実用化されているシリコン太陽電池に対して、更なるコストダウンを可能にする太陽電池として次世代薄膜型に期待が高まっている。その中でも色素増感型湿式太陽電池は安価な材料で簡単に製造できるものとして従来から研究されているが、液体である電解質を使うことに起因する信頼性・耐久性その他の問題でいまだに実用化に至っていない。今年度は、太陽エネルギーの高効率変換系の構築を目指して、色素増感型太陽電池の光電変換効率の向上及び安定化を主な課題として進めた。そのためには酸化チタン、色素、P型半導体等の電池を構成する各素子の接合技術が最も重要である。

そこで、光電極の基板である酸化スズ導電性ガラス、酸化チタン薄膜、色素増感剤、ヨウ化銅等のP型半導体、対向電極のそれぞれの接合法に関して研究を行い、容易に製造できてしかも高効率かつ安定な太陽電池を開発するため研究を進めた。本研究では、研究のスピードアップを図るため、各々の研究成果を評価するために必要な共通の完全固体型太陽電池の標準体を作成することから研究を開始した。具体的には下記のとおりである。1.導電性ガラスへの酸化チタン薄膜最適接合技術本太陽電池における酸化チタン薄膜に対する仕様としては、従来の導電性が高く(電圧低下を防ぐ)、高表面積である(色素固定量を増やす)ことに加えて、固体であるヨウ化銅等のP型半導体との接合性がよいことが要求される。したがって電池の大型化と低コスト化を前提とした最適な酸化チタン前処理技術及び薄膜接合技術を基礎とした最適薄膜製造技術の開発研究を行った。2.酸化チタンの多孔質化技術酸化チタンの薄膜を形成するときに基材として用いられる酸化チタン微粒子の状態によって電池の光電変換効率が大きく異なることが知られている。再現性があり、しかも高性能な酸化チタン薄膜形成には基材の酸化チタン微粒子のサイズや形状の安定化が不可欠である。そこで微粒子か技術について検討した。特に、油/水界面を利用した界面反応法はサイズが一定した中空の球状微粒子が得られる方法であり、微粒子形状制御に適していると考えられる。1991年にGratzelらが発表した湿式色素増感太陽電池は、10%を上回る変換効率が報告されており、原料の制約が少なく、安価に製造できる可能性があるなど新しい太陽電池として注目されている。しかしながらこの太陽電池は、電池の内部に電解液を使用しているため、安定性、耐久性に対する問題を抱えている。そこでわれわれは電解液の代わりにp型半導体であるヨウ化銅を用い、湿式色素増感太陽電池が持つ電解液流出などの問題解決を目指している。固体型色素増感太陽電池の研究は世界中で非常に熱心に行われているが、電荷の再結合が起こりやすいという問題がこの太陽電池の高効率化を阻んでいる。これに対してわれわれは、多孔質膜の表面を絶縁体物質で薄く被覆することで電荷の再結合が抑制できるということを実験により確かめた。そしてこの対策の結果、開放電圧、短絡電流、フィルファクターすべてが改善し大幅な効率向上を得ることが出来た。一方、固体型色素増感太陽電池は寿命が短いという問題も抱えている。その長寿命化に関してわれわれは、寿命の低い原因は、紫外光照射とそれに続く光酸化反応であり、紫外光をカットさえすれば500時間連続光照射後も大きな劣化なく作動を続けられるということ、そしてこの紫外光の影響による低寿命に対して、電池内部に薄い絶縁体層を導入することが電池内光酸化反応の抑制につながり、長寿命化に効果的であることを確認した。1.完全固体型色素増感電池の研究太陽エネルギーの高い変換効率とそのための組織の最適化を行うと共に、電子移動反応過程を解明する。(1)P型半導体の色素増感酸化チタンへの分散化固定技術の研究開発P型半導体であるヨウ化銅を用い、酸化チタンの多孔質膜を充填し完全固体型色素増感太陽電池を作製した。
産業の多様性を考慮した知的財産制度に関する研究

研究代表者の所属変更や研究分担者の新学部設置による研究環境の変化により,計画どおりに研究を進めることが難しかったため。これまでの研究成果において,複数のイノベーションプロセスが存在する経済のなかでは,消費者の選好や租税制度が成長に影響することを明らかにすることができた。今後は,独立した2つの研究計画を統一的に分析する枠組みを考案し,最適な制度設計について研究を進めたい。研究グループとして,今年度は査読付き国際ジャーナルへの採択論文1件とワーキングペーパーを1本公開した。国際学会への論文報告を1件行った。Y. Furukawa and K. Sato (2017)“Receptivity and innovation." Chukyo University Institute of Economics Discussion Paper Series1612では,従来のR&Dマクロ経済モデルに対して,イノベーションは発明が社会に導入されるタイミングで起こるという修正を施し,新しい理論モデルを構築した。新しい発明に対する国民の受容性が高すぎたり低すぎたりする経済でイノベーションが起こらない,「イノベーションの罠」に陥ることを示した。World Values Surveyの調査データと特許申請数のデータをもとに,理論モデルの予測がデータでも確認できることを示した。Furukawa and Sato (2017)が示した理論的・実証的な結果は,安定的な経済発展には発明と発明の導入を行う異なるタイプの産業がともに協調しなければいけないことを示している。本論文では,特に消費者の選好という観点から分析を行っている。発明に対する受容度を高めるような制度設計はあたかも経済成長を高めるように思われるが,実は必ずしもそうではなく,安定的な経済発展に必要不可欠な財の広い普及が阻害される可能性がある。したがって,制度設計においては産業間の相互作用を考慮する必要がある。これは研究課題の疑問を一部解決する結果であり,研究計画が比較的順調に進展していると考えている。関連する研究について2本のワーキングペーパーを公開した。現在,投稿・改訂作業中である。■Furukawa, Lai, Sato (2017, MPRA82566)では,前年度の成果を基礎に,より精密な実証分析を追加している。新しいプロセスの発明と,既存プロセスの改良という2つのタイプの技術進歩がある場合には,消費者の受容性が成長に重要な貢献を果たすことを,理論的・実証的に示している。この論文の実証パートでは,受容性が比較的高い国では,受容性と発明の数に有意な負の相関があることを示した。この結果は,各国のGDPや教育水準などの各種コントロール変数を追加しても統計的に有意であり,背後になんらかのメカニズムが隠れていることが推察される。理論パートにおいて,消費者の受容性を導入したモデルを構築し,受容性が高すぎる国では,改良発明に対するインセンティブが低く,イノベーションひいては経済成長を遅らせることがあることをしめした。■Tenryu (2017, MPRA78706)では,品質改善を行う垂直的イノベーションと財の種類拡大を行う水平的イノベーションの両方を組み込んだ経済成長モデルを用い,資本課税や法人税が経済成長に与える影響について理論的に分析した。先行研究では資本課税は経済成長に負の影響があり,法人税は正の影響があることを示されていた。本研究では資本課税が経済成長に好ましい影響があるケースの存在を示し,ポリシー・ミックスに対する新たな検討材料を提供した。理論的には,垂直的イノベーション技術が収穫一定のケースでこのような逆転が起こる。「産業の多様性」という当初目的を狭義に捉えれば,研究の進捗はやや遅れていると言わざるを得ない。しかし,イノベーションの多様性は,産業の多様性によって支えられるものであることから,ここまでに得られた結果・知見は,当初研究計画に概ね沿った研究内容であり,得られた知見はマクロ経済モデルの視野を広げる重要な観点であると考えている。今後,得られた結果を応用・拡張し,狭義の多様性という観点をモデルに導入する。公開したワーキングペーパーは,現在,研究会報告等を積極的に行っている。特に,Furukawa, Lai, Sato論文は同分野・他分野から種々の批評・批判を得て,論文投稿および拡張に向けて順調に発展している。以上の内容を総合的に判断して,おおむね順調に進展している,と考える。研究計画書に記載の研究を引き続き遂行するとともに,新規な研究にも挑戦したい。特にTenryu (2017)の結果は,今後の研究の方向性を決める重要な示唆を含んでいると考えている。発明やアイデアは生産活動の中で生産者と切り離すことのできないノウハウが蓄積されるものであるから,本来は部分的には専有可能である。私的財セクターとコモンズセクターが混在した多セクターモデルに対するTenryu (2017)の分析を,R&Dモデルに拡張することができると考えている。特許保護の政策効果に関する新たな知見の獲得を目指す。これまでは「イノベーションの多様性」という点に注目し,広義の産業の多様性を扱ってきた。その中で,消費者サイドの特徴(受容性)の重要性や,ポリシー・ミックスに対する新しい知見を得ることができた。ここまでは,本研究計画の準備段階と考えている。今後は,産業構造に異質性を取り込んだモデルを検討する。最終年度という時間的な制約もあるため,今後は,理論分析に限定せず,必要であれば数値計算,実証分析の可能性も視野に入れて,様々な角度から最適な制度について検討する。

研究期間終了後の研究の発展を見据えて準備を進めていきたい。これまでの研究成果において,複数のイノベーションプロセスが存在する経済のなかでは,消費者の選好や租税制度が成長に影響することを明らかにすることができた。今後は,独立した2つの研究計画を統一的に分析する枠組みを考案し,最適な制度設計について研究を進めたい。発注していた書籍の到着が発売延期により遅れ,納品次期に不確実性があったため年度内の使用を差し控えていた。次年度使用額の大部分は,本年度半ばに研究代表者の所属先変更が決定し,移転や事務作業の負担を軽減するために,購入予定であった物品の購入を遅らせることにしたことに起因する。2018年度の配分が済み次第,備品の購入にあてる。研究代表者・分担者の研究環境の変化により研究の進度が遅れ,研究期間を延長したため。当該書籍はすでに納品され,おおよそ次年度使用額相当の予算はすでに執行されている。
ヒルベルト双加群と付随するC^*-環の研究

1.有限群上のバンドルによるヒルベルトC^*双加群の接合積を定義し、基本的な性質に引き続き、複数のバンドル、双加群の接合積における結合法則を示し、それによって興味ある例を構成した。この結果は、"Crossed Products of Hilbert C^*-bimodule by bundles"にまとめ、刊行した。3.単位元をもつC^*-環A上のヒルベルト双加群から作られる双加群C^*-環のイデアル構造を研究した。ヒルベルト双加群に対して条件(I)を定義し、この条件のもとで、双加群C^*-環の単純性定理を示した。また、条件(II)を定義して、この条件のもとで、双加群C^*-環のイデアルが、Aのある種のイデアルと対応することを示した。さらに、条件(I),(II)を満たしている例を提示した。この結果は、"Ideal structure and simplicity of the C^*-algebras generated by Hilbert bimodules"において、刊行された。この結果は、"Crossed Products of Hilbert C^*-bimodule by bundles"にまとめ、刊行予定である。3.連続群による接合積双加群を定義し、それが可算生成ヒルベルト双加群の公理を満たすことを示した。また、連続コンパクト群のC^*-環上のminimal作用を構成し、これを用いて連続コンパクト群の双対と同型なカテゴリを生成する可算生成ヒルベルト双加群を構成した。この結果は、投稿中である。4.単位元をもつC^*-環A上のヒルベルト双加群から作られる双加群C^*-環のイデアル構造を研究している。また、条件(II)定義して、この条件のもとで、双加群C^*-環のイデアルが、Aのある種のイデアルと対応することを示した。5.加算個の生成元をもつクンツ・クリーガ-環を双加群C^*-環とするようなヒルベルト双加群を定義し、単純性定理、イデアル分類定理を証明した。これは、単位元を持たないC^*-環上の加算生成ヒルベルト双加群に対する、上の理論の拡張の一つである。この結果は、公表予定である。3.可算生成で局所有限であるようなグラフから生成されるヒルベルトC^*双加群と付随するC^*-環の性質について研究し、現在投稿中である。4.有限個の1次元トーラスを成分に持つような連続グラフに対してヒルベルトC^*双加群を構成し、それに付随するC^*-環の単純性、イデアル構造等について、研究を行った。この結果は現在投稿中である。6.離散的力学系で、局所同相写像でないものについて研究を行った。これらについては、標準的な方法でgroupoidを作ることができないので、ヒルベルトC^*-双加群の手法が有効であると考えられる。典型的なテント写像から決まる力学系に関して、具体的な可算生成基底をつくることができた。
性能評価に基づくコンクリート構造物のライフサイクルマネージメントに関する研究企画

本研究の目的は,コンクリート構造物の性能をライフサイクルを通じて適切にかつ合理的に維持するための管理技術の構築について,共同で行う研究計画に対して企画調査を行うことであった.そこで本研究では,コンクリート構造物の劣化・損傷,性能低下,対策,対策後の性能回復・向上,再劣化,性能の再低下における時間的なサイクルの過程を定量的にシミュレートするモデルの開発に対して,材料の専門家と構造の専門家が共同して,現状の技術レベルおよび課題の抽出,モデル開発の有効性を中心に企画調査を実施することとした.本企画調査によって,補修材料のうち例えば,コンクリートの表面保護材料の耐久性が不明であり,補修後の維持管理やライフサイクルを通じたメンテナンスを考えた場合,早急にこれらの材料の耐久性の定量化が重要であることを明らかにした.これに対して,特に本研究では,シート接着鉄筋コンクリート供試体の電食試験結果と,シートの塩化物イオン拡散係数を仮定した数値解析結果とを比較することにより,シートおよび樹脂層の拡散係数を導出し,時間軸における評価手法の開発の妥当性を検討した.さらに,断面修復材のうち高耐久性のある材料についても電気泳動法によって塩化物イオン拡散係数を算出し,耐久性の合理的な評価の可能性を検討した.一方,特に厳しい海洋環境下や凍結融解作用下で劣化したコンクリート構造物の補修,補強や再劣化の実態調査では,補修後に再補修が必要となるケースが見られ,室内実験での材料評価に加えて,施工の要因を採り入れた総合的な対策が重要であることも明らかになった.以上より本研究は,コンクリート構造物のライフサイクルマネージメントの合理化,高度化に必要となる具体的な研究計画を立案できる可能性や必要とされる要素技術を明らかにした.本研究の目的は,コンクリート構造物の性能をライフサイクルを通じて適切にかつ合理的に維持するための管理技術の構築について,共同で行う研究計画に対して企画調査を行うことであった.そこで本研究では,コンクリート構造物の劣化・損傷,性能低下,対策,対策後の性能回復・向上,再劣化,性能の再低下における時間的なサイクルの過程を定量的にシミュレートするモデルの開発に対して,材料の専門家と構造の専門家が共同して,現状の技術レベルおよび課題の抽出,モデル開発の有効性を中心に企画調査を実施することとした.本企画調査によって,補修材料のうち例えば,コンクリートの表面保護材料の耐久性が不明であり,補修後の維持管理やライフサイクルを通じたメンテナンスを考えた場合,早急にこれらの材料の耐久性の定量化が重要であることを明らかにした.これに対して,特に本研究では,シート接着鉄筋コンクリート供試体の電食試験結果と,シートの塩化物イオン拡散係数を仮定した数値解析結果とを比較することにより,シートおよび樹脂層の拡散係数を導出し,時間軸における評価手法の開発の妥当性を検討した.さらに,断面修復材のうち高耐久性のある材料についても電気泳動法によって塩化物イオン拡散係数を算出し,耐久性の合理的な評価の可能性を検討した.一方,特に厳しい海洋環境下や凍結融解作用下で劣化したコンクリート構造物の補修,補強や再劣化の実態調査では,補修後に再補修が必要となるケースが見られ,室内実験での材料評価に加えて,施工の要因を採り入れた総合的な対策が重要であることも明らかになった.以上より本研究は,コンクリート構造物のライフサイクルマネージメントの合理化,高度化に必要となる具体的な研究計画を立案できる可能性や必要とされる要素技術を明らかにした.
放射線による生体分子損傷機構の化学的研究

放射線によるDNA塩基成分のヒドロキシル化と生体細胞不活性化の関係を明らかにするため、主としてチミン,チミジン,チミジン-5'-モノホスフェイトの水溶液中における放射性化学反応性について研究した。また、これらDNA関連化合物の放射線化学反応に及ぼす第三成分の作用について調べ、培養細胞の放射線不活性化における作用と比較した。成果を以下に要約する。1.水溶液中における放射線分解のG値は、チミン<チミジン<チミジン-5'-モノホスフェイトの順に増大するが、その増分はあまり大きくない。核酸塩基であるチミンにデオキシリボースおよびそのホスフェイトが結合すると放射線感受性が増大するのは、1-置換側鎖の損傷を併発するためである。2.酸素はチミン誘導体の放射線ヒドロキシル化を促進してグリコールを多量に生成し、放射線ジヒドロ化を抑制する。また、酸素が共存するとチミンとデオキシリボースの結合開裂およびリン酸脱離が促進される。3.生体内防護物質であるグルタチオンは酸素が共存しない場合にチミン誘導体の放射線分解を抑制する。グルタチオンは水酸ラジカルを捕促してグリコール生成を阻害し、水素原子供与作用によってジヒドロチミン誘導体生成の選択率を増大させる。グルタチオンは酸素と容易に反応して酸化型グルタチオンに変化、放射線防護活性を失う。4.電子受容性化合物,安定ラジカル,電子供与性化合物,および高原子価遷移金属錯体はいずれも無酸素条件下においてチミンの放射線ヒドロキシル化を促進するが、デオキシリボースが結合したチミジンやチミジン-5'-モノホスフェイトに対しては不活性なものも多い。5.培養細胞の放射線不活性化と放射線化学反応系における核酸塩基、特にチミンのヒドロキシル化によるチミングリコール生成量の間に明確な相関が認められる。
ルテニウム触媒を用いた炭素－水素結合切断を経るカルボニル化反応

ルテニウム触媒を用いた炭素-水素結合切断を経るカルボニル化反応の検討を行っていく過程で、二座配向基とロジウム触媒の組み合わせが、安息香酸アミド誘導体のベンゼン環のオルト位炭素-水素結合の位置選択的な切断に有効であることを見出していた。反応剤としてノルボルネンを用いた場合には、非常に珍しいエンド選択的なアルキル化反応が進行することが分かった。本反応には8ーアミノキノリン由来の二座配向基を用いることが重要であった。ノルボルネンを用いたエンド選択的なアルキル化反応に関する研究は、これまでに詳細に行われたことがなく、非常に興味深い結果であった。反応機構を明らかにするために重水素標識実験を行った。すると、本反応もこれまでにわれわれが報告してきた反応と同様に、鍵過程としてロジウムカルベン種を鍵過程に含んでいることを示唆する結果が得られた。本反応には単純なノルボルネンだけでなく、いくつかのノルボルネン誘導体も適用可能であり、それらもエンド選択的に反応が進行した。また、適切な酸を添加剤として用いることでエンド選択性を向上させることが出来た。次に、単純な末端アルケンを反応剤として用いると、アルキル化反応が進行することを明らかにした。これまでは反応性の高いアルケンとのアルキル化反応の例は多くあるが、不活性なアルケンを反応剤として用いたアルキル化反応の例は限られている。本反応には様々な官能基を持ったアルケンを適用できた。反応機構の解明のために行った重水素標識実験の結果から、これまでと同様に鍵過程にロジウムカルベン種を含んでいることを示唆する結果が得られた。また、反応剤としてアルキンを用いた場合には、アルケニル化反応が進行することが分かった。本反応にはジアリールアルキンだけでなく、ジアルキルアルキンも適用できることが分かった。28年度が最終年度であるため、記入しない。ルテニウム触媒を用いた炭素-水素結合切断を経るカルボニル化反応の検討を行っていく過程で、ロジウム触媒を用いると、不飽和カルボニル化合物と安息香酸アミド誘導体のベンゼン環のオルト位炭素-水素結合が位置選択的に付加した生成物が得られた。この反応に関して反応条件の最適化を行った。決定した最適条件で基質の適用範囲を検討した結果、様々な電子吸引性基をもったオレフィンが適用可能であった。また、安息香酸アミドの芳香環に様々な官能基を持った化合物を用いても反応が収率よく進行した。本反応の反応機構を調べるために重水素標識実験を行った結果、炭素-水素結合の切断は酸化的付加によって進行していることが分かった。興味深いことに、炭素-水素結合の切断過程は、今回私が開発したロジウム触媒を用いた場合と、従来の研究でよく用いられていたパラジウムやニッケル触媒を用いた場合とで異なることが明らかとなった。また、本反応の電子的効果を調べた結果、電子供与性基をもつ安息香酸アミド誘導体が電子吸引性基を持つアミド誘導体よりも反応性が高いことが分かった。また反応剤として環状の不飽和ラクトンを用いると、予想とは異なり、ラクトンのγ位で反応が進行したアルキル化生成物が得られた。この形式の反応は、これまでに報告されておらず、新規性の高い反応であるために、さらに詳しく反応を追及することとした。まず触媒や基質、反応条件の最適化を行った。本反応では、塩基の選択が反応に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。次に、様々な置換基を有する芳香族アミド誘導体を用いて基質の適用範囲を調べた。その結果、置換基の電子供与性・電子求引性に関わらず様々な安息香酸誘導体を本反応に用いることが可能であることが明らかとなった。反応剤として環状不飽和ラクトンを用いた場合には、ラクトンのγ位で反応が進行したアルキル化生成物が選択的に得られた。また、反応剤としてジヒドロフランを用いた場合には二重結合の位置に関わらず、新たな炭素-炭素結合はエーテル酸素のα位で形成することが分かった。このような位置選択性で反応が進行した例はこれまでに知られておらず、新規性の高い反応である。本反応には様々な置換基を有する芳香族アミド誘導体、置換ラクトン、置換ジヒドロフランが本反応に適用であった。また、重水素化実験を行い、詳細に反応機構を調べた。その結果、これまでによく知られているヒドロメタレーションやカルボメタレーションとは異なる別のメカニズムで反応が進行していることが分かった。現時点では、ロジウムカルベン種を鍵過程に含んでいると考えている。次に、反応剤としてノルボルネン類の検討を行った。これまでと同様に、本反応においても8-アミノキノリンを配向基として利用することが重要であることが分かった。次に、アミド誘導体の基質適用範囲を調べた結果、芳香環の様々な位置に電子供与基、電子吸引基を持った芳香族アミド誘導体が収率良く生成物を与えることが分かった。また、反応機構を明らかとするために重水素化実験を行ったところ、想定通りロジウムカルベン種を経て反応が進行していることを支持する結果が得られた。

これまでの研究の結果、ロジウム触媒と適切な二座配向基を用いた場合に、安息香酸アミド誘導体のベンゼン環のオルト位炭素-水素結合が位置選択的に切断されることを明らかにしてきた。ここで、安息香酸アミド誘導体のベンゼン環のオルト位炭素-水素結合の切断過程は、ロジウムカルベン種を経ていることが明らかとなった。これは当初想定していたメカニズムとは異なる新しい形式の反応である。このように、一般的に知られているメカニズムとは異なる新しい形式の反応を開発できたことから、当初の計画以上に進展しているといえる。ルテニウム触媒を用いた炭素-水素結合切断を経るカルボニル化反応の検討を行っていく過程で、二座配向基とロジウム触媒の組み合わせが、安息香酸アミド誘導体のベンゼン環のオルト位炭素-水素結合の位置選択的な切断に有効であることを見出していた。反応剤としてノルボルネンを用いた場合には、非常に珍しいエンド選択的なアルキル化反応が進行することが分かった。本反応には8ーアミノキノリン由来の二座配向基を用いることが重要であった。ノルボルネンを用いたエンド選択的なアルキル化反応に関する研究は、これまでに詳細に行われたことがなく、非常に興味深い結果であった。反応機構を明らかにするために重水素標識実験を行った。すると、本反応もこれまでにわれわれが報告してきた反応と同様に、鍵過程としてロジウムカルベン種を鍵過程に含んでいることを示唆する結果が得られた。本反応には単純なノルボルネンだけでなく、いくつかのノルボルネン誘導体も適用可能であり、それらもエンド選択的に反応が進行した。また、適切な酸を添加剤として用いることでエンド選択性を向上させることが出来た。次に、単純な末端アルケンを反応剤として用いると、アルキル化反応が進行することを明らかにした。これまでは反応性の高いアルケンとのアルキル化反応の例は多くあるが、不活性なアルケンを反応剤として用いたアルキル化反応の例は限られている。本反応には様々な官能基を持ったアルケンを適用できた。反応機構の解明のために行った重水素標識実験の結果から、これまでと同様に鍵過程にロジウムカルベン種を含んでいることを示唆する結果が得られた。また、反応剤としてアルキンを用いた場合には、アルケニル化反応が進行することが分かった。本反応にはジアリールアルキンだけでなく、ジアルキルアルキンも適用できることが分かった。二座配向基を利用した炭素-水素結合の直截的官能基化反応を検討していくにあたって、ロジウム触媒を用いると、芳香族炭素-水素結合が位置選択的に不飽和カルボニル化合物と反応し、アルキル化がこれまでの研究で明らかとなっていた。本反応の反応機構の解明を目的に研究を行い、炭素水素結合の切断過程と律速段階を明らかにすることができた。また、様々な基質を検討した結果、環状の不飽和カルボニル化合物をカップリングパートナーとして利用すると、新しい形式のアルキル化反応が位置選択的に進行することが明らかとなった。このように、反応機構の解明と、新規性の高い反応の開発に成功したことから、研究はおおむね順調に進行しているといえる。これまでの研究で、反応の鍵過程はロジウムカルベン種だということを明らかにできた。このことは、ノルボルネンを反応剤として用いることでも確認できた。
胃食道逆流と関連する睡眠時ブラキシズムのPPI治療関連因子の探索

睡眠時ブラキシズム(SB)患者に対してPPIを投与して有用性を検討するとともに、上部消化器の症状や所見を調査した。SB患者12名に対してPPIまたはプラセボの経口投与を5日間行った。ベースラインにおける筋電図バースト頻度とSBエピソード頻度はそれぞれ65.4および7.0回/時であった。FSSGスコアは8.4で、逆流性食道炎が6名に認められた。筋電図バーストやSBエピソード、歯ぎしり音の頻度はPPI投与によって有意に減少したが、嚥下に関しては有意な変化は認められなかった。本研究はこの領域の早期第II相試験に該当すると考えられ、SBに対する薬物治療に関して一定の概念証明ができたと考えられる。睡眠時ブラキシズム(SB)は多因子性の疾患とされているが、効果が立証された治療法は無い。近年の研究から胃食道逆流(GER)がSBの重要な関連因子として注目を集めており、プロトンポンプ阻害薬(PPI)がSBに対して一定の治療効果を持つことが確認されている。本研究はSB患者の上部消化管の運動機能や胃酸分泌動態、非酸・気体逆流の実態、食道粘膜感受性、PPI代謝酵素の遺伝子型を明らかにすることで、PPI治療が著効するGERが関連因子となっているSB患者の特徴を明らかにすることである。平成27年度はSB患者における胃酸分泌動態、食道粘膜知覚異常、非酸逆流・気体逆流、上部消化管運動機能およびCYP2C19遺伝子型の調査行うため、歯ぎしりの自覚があるものを一般集団から公募し、携帯型ポリグラフを用いて2日間のPSG検査を行い、採得されたデータから研究用診断基準で成人SB患者を選定する作業を行った。また、上部消化管の運動機能や非酸・気体逆流を検出するため、食道内pH・インピーダンスモニタリング装置(アサヒバイオメッド・スレウスZeoher Z/pHシステム)を導入し、基本特性を評価するとともに、これまでの研究で使用してきた機器(ポリグラフ等)との同時記録を行うための手法を確立した。また、採血での遺伝子多型検査に関しても、手技の確立を行った。本年度の研究成果の一部は、論文として、現在海外雑誌へ投稿中である。今後は睡眠時ブラキシズム患者を対象に、胃排出能試験などの上部消化管機能評価を実施していくとともに、PPIによる介入試験を行い、PPI治療が著効するSB患者を抽出する予定である。当初の計画では、平成27年度はSB患者における胃酸分泌動態、食道粘膜知覚異常、非酸逆流・気体逆流、上部消化管運動機能およびCYP2C19遺伝子型の調査を行う予定であった。胃酸分泌動態、食道粘膜知覚異常、非酸逆流・気体逆流、上部消化管運動機能およびCYP2C19遺伝子型の調査に関しては新たに実施する項目であったが、手技的な問題は全て確認・検証が終わり、実施に関しての問題はほぼ解消した。被験者の公募については当初予定を下回る状況で推移しているため、公募期間を延長して対応する予定である。近年の研究から胃食道逆流(GER)がSBの重要な関連因子として注目を集めている。平成28年度はSB患者における胃酸分泌動態、食道粘膜知覚異常、非酸逆流・気体逆流、上部消化管運動機能およびCYP2C19遺伝子型の調査行うため、歯ぎしりの自覚があるものを一般集団から公募し、携帯型ポリグラフを用いて2日間のPSG検査を行い、採得されたデータから研究用診断基準で成人SB患者を選定する作業を行った。また、選定した睡眠時ブラキシズム患者を対象に、上部消化管の内視鏡検査やPPIによる介入試験を行い、PPI投与によってSBエピソードが有意に減少することを確認した。一方で、SBエピソードの変化は個人差が大きく、限定的であることが確認された。効果の個人差を招く要因として、PPIの種類や投与量、酸以外の要因(胆汁、ペプシン、食品、物理的刺激など)が関与した可能性、GER以外の要因がSB発現に影響を与えた可能性などが考えられた。次年度はこれらの結果を踏まえ、PPI治療に良好に反応するSB患者に共通する特徴(関連因子)の解析を進めていく予定である。今年度にデータ解析が行えた被験者数は当初の計画を若干下回る状況であった。PPI治療に良好に反応するSB患者に共通する特徴(関連因子)を抽出するには、若干データが不足しているため、今後も研究を継続する予定である。対象は一般公募の睡眠時ブラキシズム(SB)患者12名(平均年齢30.3 ±7.9歳で、男性7名、女性5名)、上部消化器症状、上部消化管の内視鏡検査を行った後、介入試験を行った。介入はラベプラゾール10mg/日またはプラセボの経口投与を5日間行い、左側咬筋筋電図を含むPSG検査を行い、咬筋筋電図のバースト頻度や総活動量、SBエピソードの頻度、歯ぎしり音の頻度を算出した。ベースラインにおける筋電図バースト頻度は65.4 ±49.0回/時で、SBエピソード頻度は7.0 ±4.8回/時であった。FSSGスコアは8.4±5.6で、grade Mの逆流性

食道炎が12名中6名に認められ、2名には食道裂孔ヘルニアが認められた。睡眠関連の項目については、PPI投与による有意な変化は認められなかった。筋電図バースト頻度やSBエピソードの頻度、歯ぎしり音の頻度はPPI投与によって有意に減少した。嚥下の頻度に関しては有意な変化は認められなかった。PPIの効果のばらつきを検討するため、1晩目の結果と2晩目の結果を比較したところ、歯ぎしり音の頻度に対する効果は、筋電図バースト頻度やSBエピソードの頻度に対する効果とは一致しないように見受けられた。1晩目と2晩目のいずれでも、すべての項目で減少が認められたのは12名中4名であった。本研究はこの領域における早期第II相試験に該当すると考えられ、SBに対する薬物治療に関して一定の概念証明ができたと考えられる。今後は後期第II相試験または第III相試験にあたる低コスト・大規模研究を行っていく必要があると考えられる。睡眠時ブラキシズム(SB)患者に対してPPIを投与して有用性を検討するとともに、上部消化器の症状や所見を調査した。SB患者12名に対してPPIまたはプラセボの経口投与を5日間行った。ベースラインにおける筋電図バースト頻度とSBエピソード頻度はそれぞれ65.4および7.0回/時であった。FSSGスコアは8.4で、逆流性食道炎が6名に認められた。筋電図バーストやSBエピソード、歯ぎしり音の頻度はPPI投与によって有意に減少したが、嚥下に関しては有意な変化は認められなかった。本研究はこの領域の早期第II相試験に該当すると考えられ、SBに対する薬物治療に関して一定の概念証明ができたと考えられる。当初の計画では、平成27年度はSB患者における胃酸分泌動態、食道粘膜知覚異常、非酸逆流・気体逆流、上部消化管運動機能およびCYP2C19遺伝子型の調査を行う予定であった。胃酸分泌動態、食道粘膜知覚異常、非酸逆流・気体逆流、上部消化管運動機能およびCYP2C19遺伝子型の調査に関しては新たに実施する項目であったが、手技的な問題は全て確認・検証が終わり、実施に関しての問題はほぼ解消した。被験者の公募については当初予定を下回る状況で推移しているため、期間を延長する予定である。平成28年度以降はSBに対するラベプラゾール投与の治療効果の確認およびPPI著効群が持つ特徴の抽出を行う予定である。ラベプラゾール投与による治療効果の評価に関しては、被験者が集まり次第順次介入・解析を実施する予定である。今年度までにデータ解析が行えた被験者数は当初の計画を若干下回る状況である。PPI治療に良好に反応するSB患者に共通する特徴(関連因子)を抽出するには、若干データが不足しているため、今後ともデータ収集を継続する予定である。歯科矯正学被験者の公募については当初予定を下回る状況で推移しているため、一部消耗品に関しては使用期限の問題等があり本年度中の購入を見送った。被験者数が当初予定を若干下回る状況であったため、解析費用等が未執行になったため次年度使用額が生じた。被験者の公募期間を延長し、応募状況に応じて消耗品を購入し、今年度未使用分を執行する予定である。関連因子の抽出などで解析費用がかかるため、今年度未使用分は次年度に使用する予定である。