hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バンド端変調ナノ構造非晶質半導体材料の量子効果に関する研究

また、パルス光励起による時間分解ルミネッセンスの測定から、変調周期長とともに変化する寿命分布が得られた。この分布から、一重項励起子、三重項励起子、電子正孔対がこれらの再結合発光に関与していることが分かった。本研究では、バンド端ナノ構造非晶質半導体材料として、アモルファスシリコン窒素合金膜で、窒素の組成を基板に垂直の方向にほぼ正弦波的に変調、その組成によってバンドギャップが変わることを利用して作られたバンド端変調構造膜を用いた。その結果、伝導帯の下端、価電子体の上端がともに一方向に対してほぼ正弦波で空間的に変調される膜が得られた。この膜で変調周期長が短くなるとともに、そのバンドギャップ(光学ギャップ)が大きくなることは、すでに観測され、この結果は、変調ポテンシャルを一次元調和振動子ポテンシャルで近似して求めた量子化準位の最低準位間のエネルギー間隔で説明される。この量子化準位を更に詳しく調べるために、本研究では伝導帯または価電子帯における量子化準位間の光学遷移を赤外光域での光学吸収並びに光伝導を通じて観測することを試みた。このため赤外分光測定系を整備し、室温並びに11Kで実験を行っているが、現在までに上記の光学遷移の観測にいたっていない。本研究で用いられている変調構造膜の欠陥状態を電子スピン共鳴で調べ、欠陥状態の量子効果について検討を行った。その結果、変調周期長21Å-100Åの範囲でg値は2.0031-2.0039の範囲にあり、その周期長依存性はみとめられなかった。この信号は、g値からバックボンドに窒素を3または2個もつシリコンダングリングボンドであって、バンドギャップの最大値、即ち窒素組成の多い領域に存在し、深い準位を形成しているために、その結果量子効果の影響を殆ど受けないと考えられる。スピン密度は周期長減少とともに、急速に増大するが、これは窒素領域の多い領域の構造の不規則性に起因していると考えられる。変調構造膜のルミネッセンスは一重項励起子、三重項励起子、電子正孔対の再結合発光に起因し、その閉じ込め効果が励起子の安定性をもたらすことが分かった。
中国雲南のペー族を中心とするエスニシティの変動に関する人類学的研究

中国雲南省では毎年度、大理盆地と昆明市で現地調査を実施し、ペー族のエスニシティに関わる文字資料と聞き取りによるデータを収集・整理し、分析をおこなった。主な成果は、1.明代の大理人において、文人としての中華思想とともに、地方人としての地域の文化伝統と住民に対する愛着と対(反)中央的感情が存在することを明らかにした。2.中華民国から新中国建国期において、従来、「民族」概念を知らなかった個人が「少数民族」の概念の出現によってその一集団として自らを位置づけていくプロセスを個人的体験のデータおよび同時期の民族をめぐる政治的社会的制度と思潮の変化に基づいて明らかにした(成果の一部は「中国において『民族』概念が創りだしたもの」という論文に反映)。3.ペー族の絞り藍染めの歴史を明らかにし、産業化にともなう民族表象としての発展と自文化に対する価値意識の変化を指摘した。ミャンマーではマンダレー、ヤンゴン、ミッチーナー、ラシオ、タウンジー、バモーなど中国系住民が多く居住する主要都市で会館組織や住民への聞き取り調査を実施し、収集データの整理・分析を行なった。主な成果は、1.雲南系、広東系、福建系およびその他の出身地域ごとに、移住・定着と会館組織に関する歴史の基本的状況を明らかにした。2.異なる会館間の組織や歴史的経緯の違い、移民を受け入れたミャンマー社会の変動の歴史、さらにヤンゴン、マンダレーの二大都市と中国国境により近い都市という地理的な条件の違いなどを総合的に分析することにより、19世紀から今日までのミャンマー在住の中国系住民社会の展望を描いた。3.現在、雲南においてペー族とされる人々と同一の出自を持つ人々が、ミャンマーにおける中国系住民の全体状況の中で、ミャンマーではペー族というエスニシティをほとんど持つ機会なく雲南系住民の一部を構成してきた歴史が明らかになった。国内においては、すでに収集し、写真、ビデオあるいは書写で記録してある文字資料の整理とコンピュータ入力を進める一方、地方志などの文献資料で国内入手が可能なものを収集した。それにより、ペー族を中心とする中国西南部からミャンマーにかけての諸集団のエスニシティを明代以降から現代までの歴史を通して考察するための基礎的資料が整いつつある。現地調査は、中国とミャンマーにおいて実施した。中国では、まず貴州省西部の盤県に居住するペー族の歴史とエスニシティの変動に関する調査を実施し、本研究において、明代のペー族を主体とする「土軍」の活動を把握することの重要性が明らかになった。さらに貴州省東北部の松桃県苗族地区では、ペー族の集中する雲南省大理で現在、シンボル的となっている絞り藍染めのある特徴的な文様が、同地区のミャオ族にも存在し、なおかつ、彼らの始祖神話と結びつく重要な文様であると判明した。その歴史、アイデンティテイとの結びつき、分布と伝播の可能性を解明するためには、今後、湖南省西部での調査が必要であることが明らかになった。また、雲南大学において地方志資料の収集を行った。ミャンマーでは雲南からの移住者の居住するヤンゴン市、マンダレイ市、ミッチーナー市、タウンジー市において、中国系住民全般を対象として、その定着の歴史、他の民族集団との関係、エスニシティとその変動、会館組織、近年の社会経済状況、教育の諸点についての現地調査を実施し、文献および石碑などの文字資料を収集した。中国では現在、ペー族とされる人々と同様の民族的・歴史的背景を有する人々は、ミャンマーにおいては「雲南人」として「漢族」の範疇に埋没している実態が確認された。以上の成果の報告は現在、執筆中である。国内においては昨年度に引き続き、すでに収集し何らかの媒体によって記録してある文字資料の整理とコンピュータ入力を進めた。

また国内で入手できる雲南の地方志資料の閲覧も続け、データとして重要なものについてはコンピュータ入力をした。雲南省レベルの通志については、時期の古いものからデータを収集してきたが、すでに清代末期の地方志の閲覧に入っており、平成15年度中頃までをめどに今回の研究に必要な資料の閲覧とデータ収集を終える予定である。国外での現地調査は中国雲南省とミャンマーにおいて実施し、インタヴューや観察による社会・文化的な調査に加え、石碑や地方志などの文字資料の収集もおこなった。本研究において中心的位置を占める雲南省大理のペー族に関する調査の成果は、1.絞りと藍染めの技術史と人々の民族意識の変化についてさらにデータを集め、いずれの面においても外部社会との関係が重要な役割を果たしたこと、2.この半世紀来の社会変化は、人々の生活全般において行政組織の影響力を強め、それが文化の領域においても顕在化してきていること、を明らかにしたことである。また、大理での調査期間中に開催された南詔大理歴史文化国際学術シンポジウム(雲南大学・大理白族自治州政府共催)に参加し、ペー族から漢族への歴史上のアイデンティティの変化に関する基調講演をするとともに、中国、アメリカ、オーストラリア、台湾などから参加した研究者と議論と情報交換をおこなった。ミャンマーでは春節(旧正月)時期にマンダレー、チャウメー、ラシオ、ヤンゴンで調査し、昨年に続いて会館組織と移住と定着の歴史に関するデータを収集するとともに、中国系住民相互の社会関係のあり方、結び方を大きな年中行事を通して観察することができた。またペー族出身のある老人をインフォーマントとすることができ、ミャンマーの中国系社会におけるペー族の位置について洞察を深めた。中国雲南省については大理市と昆明市でペー族の調査を実施したほか、これまでに収集した文字資料の入力整理をおこなった。主な成果は、1.中華民国から新中国建国期に関するエスニシティの変動について、それまで「民族」という意識を持たなかった個人が「少数民族」の概念の出現によってその一集団として自らを位置づけていくプロセスを個人的体験のデータおよび同時期の民族をめぐる政治的社会的制度と思潮の変化に基づいて明らかにした。(成果の一部は「中国において『民族』概念が創りだしたもの」という論文に反映)。2.ペー族の文化変容に関して、現在進行中の国家による葬礼改革の農村部での実態を把握し、解放後の政治的変革と社会・経済的変化の流れの中にそれを位置づけて分析した。ミャンマーでは従来に引き続きマンダレー、ヤンゴンで調査を実施したほか、かつては雲南からマンダレーに抜ける交通路において重要な位置を占めたバモーでも調査を実施した。主な成果は、1.3年間調査を継続してきた会館組織をてがかりとするミャンマーの中国系住民の移住と定着の歴史については、碑文など歴史資料と個人を対象とする聞き取り調査のデータを整理し、広東系、福建系、雲南系とその他の地域出身の人々に関して移住史を明らかにした。2.出身地域の異なる会館間の違いや会館組織の変化に関する分析、移民を受け入れたミャンマー社会の変動の歴史、さらにヤンゴン、マンダレーの二大都市と中国国境により近い都市という地理的な条件の違いの分析を移住史と連結させることにより、従来は体系的な研究文献がほとんどなかったミャンマーにおける。
プラットフォームビジネスにおけるネットワーク効果と普及促進・阻害要因の解明

本研究は、プラットフォームビジネスにおけるサービスの普及の促進・阻害要因が未解明のため、企業が誤った普及戦略を立案している可能性があるとの問題意識のもと、プラットフォームビジネスにおける「普及段階に応じたネットワーク効果の変化」「普及の促進・阻害要因」の定量的な解明をねらいとしている。平成30年度は、フリマアプリ市場を対象にユーザレビューのテキストデータからプラットフォームビジネスの普及促進・阻害要因について、詳細な分析を行った。特に、現在、フリマアプリ市場で圧倒的なシェアを有するアプリが後発アプリであることに着目し、ネットワーク効果が働く市場で先発アプリを逆転した要因の解明に焦点をあてた。代表的な4つのフリマアプリに関する2012年-2016年のユーザレビューから、レビューにおけるトピックを推定し、フリマアプリごとに各トピックの評価値を算出し比較を行った。分析の結果、普及の導入初期においては、現在市場シェアトップのアプリは、「購入」「取引環境」「商品」のトピックでは先発アプリより劣っていた。「ネットワーク効果」のトピックでは、先発アプリに劣ってはいたが、その差は僅かであった。一方、「手数料」のトピックでは、他のアプリに比べ非常に高い評価を得ていた。これらの結果から、後発アプリが普及に成功した要因として、先発アプリのネットワーク効果の影響がまだ小さく市場への参入が容易であったことに加え、販売手数料無料という低価格戦略によりユーザを獲得できたことが挙げられる。普及の導入後期になると、現在市場シェアトップのアプリが「購入」「取引環境」のトピックにおいて先発アプリを逆転し、「ネットワーク効果」でも他のアプリに比べ高い評価を得るようになり、さらに、普及の成長期になると、「ネットワーク効果」の優位性が際立っていたことが示唆された。これらの研究成果は学会で報告している。当初の平成30年度の実施計画であるネットワーク効果の分析、普及の促進・阻害要因の分析について、以下の通りおおむね順調に進展している。ネットワーク効果の分析については、代表的な4つのフリマアプリのユーザレビューに対し分析を行い、ネットワーク効果を表す特徴語を抽出し、その特徴語に係り受けする評価語のポジティブ・ネガティブの割合から評価値を算出することで、各アプリのネットワーク効果の時系列的な推移を比較することができた。普及の促進・阻害要因の分析に関しても、代表的な4つのフリマアプリのユーザレビューにする分析を行い、フリマアプリごとに各トピックの評価値を算出し比較することで、普及の促進・阻害要因を解明できつつある。これらの分析モデル・手法、試行分析の結果に関して、国内学会や海外研究者とのワークショップなどで意見交換を通じて、有意義な知見を得ることができ、チキン・エッグ問題への対応など今後の新たな研究課題もでてきた。ここまで得られた研究成果をもとに、他の市場での分析も試みる。また、ネットワーク効果の働く市場において、サービスを普及させる上で大きな問題となるチキン・エッグ問題に対し、どのように対応すべきかについて検討する。これらの分析モデル・手法の開発・改良にあたっては、これまで構築した研究者ネットワークを活用することで研究の推進を図る。特に、実務家の知見を取り入れていく。本研究は、現代の企業にとってプラットフォームビジネスにおける競争優位性の確保が重要な課題であるにも関わらず、プラットフォームビジネスにおけるサービスの普及の促進・阻害要因が未解明のため、企業が誤った普及戦略を立案している可能性があるとの問題意識のもと、プラットフォームビジネスにおける「普及段階に応じたネットワーク効果の変化」「普及の促進・阻害要因」の定量的な解明をねらいとした。3年計画の初年度である平成29年度においては主に次の点に着手した。1.研究の基礎固めとして、多層な学術領域の基礎研究レビューを通じた学際的アプローチの基礎の構築。2.プラットフォームビジネスの典型例といえるゲーム機市場に関する時系列データの整備。3.ゲーム機市場における普及段階に応じたネットワーク効果の変化を計測するためのモデル構築と試行分析。4.近年急成長を遂げているフリマアプリに関するユーザーレビューのデータ整備。5.各企業が提供するフリマアプリの「普及の促進・阻害要因」の解明に向けたユーザーレビューのテキストマイニング手法の開発と試行分析。それらを通して、ゲーム機市場においては、普及段階に応じてネットワーク効果の大きさが変化すること、普及の初期段階のではネットワーク効果が大きい可能性があること、フリマアプリ市場においては、取引環境を整備することによりユーザーに「安心」を与えることが、特に普及の初期段階において重要である可能性が高いことが示唆された。また、普及が進んだ段階では、手数料の値下げに対してユーザーはネガティブな反応を示すものの、普及の大きな阻害要因とはならなかった可能性も示唆された。これらの研究成果は国内学会で発表している。当初の平成29年度の実施計画である既存研究のレビュー、分析モデル・手法の開発、データ整備、試行分析について、以下の通りおおむね順調に進展している。既存研究のレビューについは、論文等のレビューに加え、学会、国際ワークショップへ参加し最先端研究の情報を入手することで、研究の基礎を構築することができた。分析モデル・手法の開発については、時系列データが入手可能な製品に関して、普及段階に応じたネットワーク効果を計測するモデルを構築した。加えて、普及の初期段階にあるサービスについては、ユーザーレビューのテキストデータから普及促進・阻害要因を明らかにする手法について検討を行った。データ整備に関しては、ゲーム機市場の販売台数や価格などの長期時系列データ、フリマアプリに関するユーザーレビューのデータを整備することができた。試行分析については、ゲーム機市場のデータを用いた「普及段階に応じたネットワーク効果の変化」、フリマアプリのユーザーレビューのデータを用いた「普及の促進・阻害要因」の解明に関する試行分析を行った。

さらに、上記の分析モデル・手法、試行分析の結果や考察に関して、国内学会や海外研究者とのワークショップなどで意見交換を通じて、有意義な知見を得ることができ、分析モデル・手法の改善案の検討をはじめることができた。本研究は、プラットフォームビジネスにおけるサービスの普及の促進・阻害要因が未解明のため、企業が誤った普及戦略を立案している可能性があるとの問題意識のもと、プラットフォームビジネスにおける「普及段階に応じたネットワーク効果の変化」「普及の促進・阻害要因」の定量的な解明をねらいとしている。平成30年度は、フリマアプリ市場を対象にユーザレビューのテキストデータからプラットフォームビジネスの普及促進・阻害要因について、詳細な分析を行った。特に、現在、フリマアプリ市場で圧倒的なシェアを有するアプリが後発アプリであることに着目し、ネットワーク効果が働く市場で先発アプリを逆転した要因の解明に焦点をあてた。代表的な4つのフリマアプリに関する2012年-2016年のユーザレビューから、レビューにおけるトピックを推定し、フリマアプリごとに各トピックの評価値を算出し比較を行った。分析の結果、普及の導入初期においては、現在市場シェアトップのアプリは、「購入」「取引環境」「商品」のトピックでは先発アプリより劣っていた。「ネットワーク効果」のトピックでは、先発アプリに劣ってはいたが、その差は僅かであった。一方、「手数料」のトピックでは、他のアプリに比べ非常に高い評価を得ていた。これらの結果から、後発アプリが普及に成功した要因として、先発アプリのネットワーク効果の影響がまだ小さく市場への参入が容易であったことに加え、販売手数料無料という低価格戦略によりユーザを獲得できたことが挙げられる。普及の導入後期になると、現在市場シェアトップのアプリが「購入」「取引環境」のトピックにおいて先発アプリを逆転し、「ネットワーク効果」でも他のアプリに比べ高い評価を得るようになり、さらに、普及の成長期になると、「ネットワーク効果」の優位性が際立っていたことが示唆された。これらの研究成果は学会で報告している。当初の平成30年度の実施計画であるネットワーク効果の分析、普及の促進・阻害要因の分析について、以下の通りおおむね順調に進展している。ネットワーク効果の分析については、代表的な4つのフリマアプリのユーザレビューに対し分析を行い、ネットワーク効果を表す特徴語を抽出し、その特徴語に係り受けする評価語のポジティブ・ネガティブの割合から評価値を算出することで、各アプリのネットワーク効果の時系列的な推移を比較することができた。普及の促進・阻害要因の分析に関しても、代表的な4つのフリマ
血小板の細胞質ホスホリパーゼA_2活性発現への細胞骨格系タンパク質の関与

血小板を含む種々の刺激応答細胞の細胞質にはアラキドン酸含有リン脂質を特異的に加水分解するホスホリパーゼ(PL)A_2が存在するが、本酵素がその活性を発現するために、刺激に伴い細胞質から基質が存在する細胞膜へ移行することが想定されている。本研究では、血小板において刺激時に重合化が生じる細胞骨格系タンパク質が、PLA_2の以移行子として作用する可能性を考え、このタンパク質中に細胞質PLA_2が検出されるかどうかを検討した。ウサギ洗浄血小板を種々濃度のトロンビン(0.01-0.5U/ml)またはコラーゲン(10-50mug/ml)で刺激した後、細胞骨格系タンパク質を含む1%Triton X-100不溶沈渣を調製し、これを酸素源としてPLA_2の活性を、2-[C^^<14>]アラキドノイルホスファチジルエタノールアミンを基質として測定したところ、刺激によりTriton X-100不溶沈渣中の細胞骨格系タンパク質量が増加するとともに、このタンパク質中のPLA_2の比活性も増大した。このTriton X-100不溶沈渣中のPLA_2の特異性を検討したところ、1-10muMCa^<2+>存在下に有意に活性化され、リノール酸含有リン脂質よりもアラキドン酸含有リン脂質をよく加水分解し、細胞質PLA_2のそれとよく一致した。さらに、Triton X-100不溶沈渣中のPLA_2は細胞質PLA_2に対する特異抗体と反応し、血小板顆粒内に含まれるII型PLA_2に対する特異抗体とは反応しなかった。また、細胞質PLA_2の膜への移行と細胞骨格系タンパク質の重合との関連性を検索するために、刺激に伴い細胞膜画分に増加する細胞骨格系タンパク質中のPLA_2活性を測定したところ、刺激下血小板の膜画分から調製したTriton X-100不溶沈渣中のPLA_2の比活性は未刺激の場合に比し有意に増大していた。以上の結果から、刺激下に重合化した細胞骨格系タンパク質中に増大するPLA_2は、その特異性および抗体との反応性から細胞質PLA_2であり、細胞骨格系タンパク質とPLA_2と相互作用と、酵素の膜移行との関連性が示唆された。
独創的なアプローチによる真のシスプラチン耐性遺伝子の検索

口腔がんのシスプラチン耐性遺伝子の候補であるオステオポンチンに関して以下の知見が得られた。オステオポンチンを強制発現させた口腔癌細胞株はシスプラチンに抵抗性を示した。逆にオステオポンチンの発現を抑制した細胞ではシスプラチンに感受性を示した。オステオポンチンはAKTの活性を亢進することで,シスプラチンによるアポトーシスに抵抗性を示すことが明らかとなった。オステオポンチンはシスプラチン耐性を術前に予測できるマーカーとなりうることが明らかとなった.口腔がんのシスプラチン耐性遺伝子の候補であるオステオポンチンに関して以下の知見が得られた。オステオポンチンはシスプラチン耐性を術前に予測できるマーカーとなりうることが明らかとなった.抗癌剤耐性遺伝子には2種類存在することが知られている。ひとつは抗癌剤に暴露された際に発現が上昇するacquired耐性遺伝子、もうひとつは抗癌剤に暴露される前にすでに発現しているintrinsic耐性遺伝子である。以前より広く行われてきた抗癌剤耐性遺伝子に関する研究は、培養細胞を抗癌剤処理することで樹立した抗癌剤耐性細胞株を用いており、これは主に前者のacquired遺伝子を対象にした研究である。しかし実際の臨床において患者の腫瘍の耐性の有無を術前に知るためには、後者のintrinsic耐性遺伝子を同定する必要があり、その同定は腫瘍治療法選択において重要な指標となりうる。我々は、後者の遺伝子を検索するために口腔癌細胞株HSC-3をクローニングし、細胞株を数種類樹立した。それらの遺伝子発現をマイクロアレイにて検索し、抗癌剤であるシスプラチンの感受性と相関する遺伝子群を検索した。このうちの数種類の遺伝子を用いて実験を行った。これらの遺伝子は、親株に比べ抗癌剤暴露によって選別された細胞で発現が高かったことから、抗癌剤抵抗性に関連する遺伝子である可能性が高いと考えられた。また、これらの遺伝子発現をsiRNAにて抑制すると抗癌剤感受性が上昇することがわかった。これらの結果は、1)培養細胞は、性質の異なる細胞の集団から構成されていること、2)この耐性遺伝子検索法がintrinsic耐性遺伝子を検索するうえで有用であること、を示唆している。我々は、抗癌剤適応の可否を術前に判定するためのマーカーを検索している。抗癌剤耐性遺伝子には、内因性耐性遺伝子と外因性(獲得)耐性遺伝子の2種類が知られている。内因性耐性遺伝子とは、細胞内でもともと発現が亢進しており、これが原因で細胞が抗癌剤に大して抵抗性を示す遺伝子群である。これに対し、外因性耐性遺伝子は、元来発現が低いものの、抗癌剤に晒されると発現が亢進する遺伝子群である。これまでの研究では、抗癌剤処理によって生き残った細胞を耐性株とし、親株と遺伝子発現を比較することで耐性遺伝子を同定してきた。つまり樹立された耐性細胞を用いる研究は、一度抗癌剤に曝されているので外因性耐性遺伝子に対する研究と考えられ、これは再発した腫瘍に対する実験モデルであると考えることができる。我々は術前に抗癌剤に対する耐性の有無を調べるという目的のため、内因性耐性遺伝子のみをターゲットにした検索方法を考案した。それによって候補となった遺伝子のうちオステオポンチンとPTP4A1について研究を進めた。発現ベクターを用いた強制発現系、およびsiRNAを用いたknockdown系の実験によって、どちらの遺伝子発現もシスプラチン抵抗性との関連がみられた。さらに解析を進めるため、臨床サンプルを用いて実際の腫瘍組織内におけるこれらの遺伝子の発現と抗癌剤の感受性について調べた。扁平上皮癌にシスプラチン治療を行った後、臨床効果より腫瘍サンプルをCR群、PR群に分けた。オステオポンチンおよびPTP4A1の遺伝子発現をリアルタイムPCRで調べた所、どちらもPR群で高発現していた。これらのことから、われわれが新しく提案した内因性耐性遺伝子の検索方法が実際に有用であることが明らかとなった。またこれらの遺伝子発現が耐性となるメカニズムについて検索したところ、どちらもAKTの活性化を誘導することがわかった。口腔は、摂食、嚥下ならびに呼吸といった基本的な機能を営む器官である。口腔がんの治療では、根治的手術が第一選択となるため、術後に口腔の機能を喪失することになる。よって、放射線療法や抗がん剤療法などの非観血的治療の開発が緊要である。しかし、抗癌剤に抵抗性を示すがんの存在がしばしば治療の障害となる。耐性予測マーカーが明らかになれば、抗癌剤投与前に治療感受性を予測でき、かつこれを応用して耐性を克服できる可能性がある。我々は、これまでに独自の方法で口腔がんにおけるシスプラチン(以下CDDP)耐性遺伝子群を同定し、特にオステオポンチン(以下OPN)に着目して研究を進めてきた。OPNは骨や胎盤など多くの組織で発現し、乳汁や尿中では分泌タンパクとしても検出される。口腔がん細胞株であるHSC-3細胞とSAS細胞にOPNを強制発現させると、コントロール細胞に比べ、CDDPに抵抗性を示すようになった。このOPN強制発現細胞は、生存活性を示唆するAKTの活性が亢進していた。

AKT阻害剤の存在下にCDDPで処理した細胞は、コントロールと同様の感受性を示したことから、OPNの強制発現はAKTの活性を亢進することでCDDPに抵抗性を示すことが明らかとなった。また、OPN強制発現細胞はCDDPで誘導されるPARPの活性が低下していたことから、OPNがアポトーシスを阻害していることも明らかとなった。約40例の臨床材料でOPNの発現とCDDPの感受性について検索した。CDDPで腫瘍が消失した群と縮小した群とに分けたところ、リアルタイムPCRで解析したOPNの発現はPR群で亢進していた。これらのことからOPNは抗癌剤耐性を術前に予測できるマーカーとなりうることが明らかとなった。計画どおり、腫瘍組織からmRNAを抽出し、候補となった遺伝子発現をリアルタイムPCRで調べた。抵抗性を示した腫瘍組織からmRNAの抽出に成功し、耐性遺伝子と考えられたオステオポンチンとPTP4AのmRNAの発現を調べることができ、研究は順調に進んでいると評価できる。免疫組織学的検索は、陽性と陰性の境界も曖昧であったため、他の適した抗体を探す必要があると考えることから,免疫組織学的な研究における進捗状況は十分とはいえない。24年度で解析する予定であった耐性の分子メカニズムについては、当初の計画以上に順調に進んでいると考えるため、全体的な評価としてはおおむね順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定と大きな変更はなく、本年度の推進方策は平成22年度及び23年度の延長上に位置する。平成23年度に行った臨床サンプルを用いた研究は、平成24年度も引き続き継続し、症例数を増やす予定である。また,耐性の分子メカニズムを解明する予定である。耐性細胞では、細胞生存活性に大きく寄与するAKT活性が亢進していることが明らかとなっているため、オステオポンチン、PTP4A1とAKT経路との関係に着目している。さらに、マイクロアレイで候補となった他の遺伝子もシスプラチン耐性に関与している可能性が高いことから候補となった遺伝子400についてパスウェイ解析をおこなったところ、クラスターを形成する遺伝子群が同定された。これらが相互作用して耐性に働くことが十分に考えられるため、これらの遺伝子の発現についてこれまで行なってきたようにsiRNAを用いて、シスプラチン耐性との関連性について検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
木材の新規急速熱分解法による森林資源の高度有効利用とゼロエミッション化

カラマツなどの寒冷地森林資源を有している北海道の森林産業では、間伐量は全木材生産量の1/3にも達し再生産可能な資源として、有効利用が大きな課題となっている。平成10年度には、マイクロ波急速熱分解装置を用いて、木材から新木作液、高性能活性炭、無水糖類が得られることを明らかにした。にエネルギー収支、炭素物質収支を予備的に検討した。平成11年度では、新たな物質循環プロセスを構築するために、効率的な無水糖類の回収を引き続き行い、マイクロ波急速熱分によるエネルギー収支、物質収支、炭素収支を詳細に検討し、ゼロエミッション化の方法論を確立する。平成10年度では、約70%の物質収支を予備的に確認し、残り約30%は未回収タール分と分解ガスと考えられたので、分解ガスへの物質移動を詳細に検討する。
小脳の神経可塑性に関与するNOカスケードの研究

本研究では非陳述記憶に必須な小脳の神経可塑性をになう長期抑圧(LTD, long-term depression)の分子機構を解明する。小脳依存性学習や小脳LTDに必須なNO(一酸化窒素)カスケードに着目し、本申請者らが初めてcDNAを同定した小脳に特異的に存在するG-substrateの生理的役割りを解析するために、G-substrate遺伝子欠損マウスを用いてその学習機能とLTDに対する影響を詳細に解析し、さらに、小脳LTDに関与が示唆されているMAPK(Mitogen Activated Protein Kinase)カスケードとNOカスケードの間クロストークについて詳細に検討するために、ERK2遺伝子欠損マウス作出を行い、以下の結果を得た。G-substrate遺伝子をホモに欠損したマウスは正常に交配し、見かけ上小脳失調等の症状は示さなかった。しかし、小脳LTDを惹起する3種類のプロトコール;登上線維と平行線維との低頻度同時刺激、高出力の平行線維単独刺激、登上線維と平行線維との中頻度同時刺激、いずれのプロトコールでもLTDは観察されなかった。我々は一酸化窒カスケードとMEK-ERK1/2カスケードが相互作用していることを示した。ERK1とERK2は90%以上の相同性を持ち、お互いにその機能を補うと考えられることから、遺伝子欠損マウスによる機能解析には両方の遺伝子を欠損したマウスの作出が必要である。本研究ではERK1遺伝子を欠損したマウスの遺伝子にloxP配列でERK2遺伝子を囲んだ遺伝子を持つマウスを作出した。このマウスはCreを発現するマウスと交配することにより、Creを発現した細胞のみでERK2を欠損させることが可能である。今後このマウスと様々なCre発現マウスと交配し、ERK2の機能解析を行う予定である。我々はLTDを惹起する各種の化学刺激がプルキンエ細胞においてERK1/2を活性化することを見い出した。また、NOは下流でG-substrateを介してPP2Aを阻害してMEK-ERK1/2の脱リン酸化を抑制し、ERK1/2の作用を増強すると考えられる。グルタミン酸受容体はプルキンエ細胞の樹上突起においてクラスターを形成している。このクラスターの崩壊はシナプスにおけるグルタミン酸受容体数の減少を導き、ひいては顆粒細胞-プルキンエ細胞間の伝達効率を低下させると考えられている。高カリウムとグルタミン酸の同時投与やTPAの投与などのLTDを惹起する化学刺激により、受容体クラスター崩壊が観察されるが、この崩壊はMEK-ERK1/2系に依存することを我々は見い出した。さらに、PKCの活性化剤であるTPAにより引き起こされる顆粒細胞-プルキンエ細胞間の伝達効率低下はMEK-ERK1/2に依存することを見い出した。PKCはRas-Rafの活性化を介してMEK-ERK1/2系を活性化することから、これらの結果は、PKCの下流あるいはPKCと平行してMEK-ERK1/2がLTD惹起に重要な役割を果たすことを示唆している。今後、MEK-ERK1/2活性化機構の詳細な検討及びERK1/2がどのようにグルタミン酸受容体クラスター崩壊に関与するのかを解析する予定である。
中小企業における管理会計能力と財務業績の関係に関する経験的研究

本研究は、澤邉・吉永・市原(2015)が提唱した「組織された専門家による観測」手法を確立することでリアリティの高いデータを入手し、中小企業における管理会計能力の財務業績に対する効果を、1どのような管理会計能力が財務業績向上に貢献しているのか(管理会計能力の概念的洗練)、2管理会計能力はどのように財務業績向上に貢献しているのか(メカニズムの解明)、3管理会計能力は財務業績向上にどの程度貢献しているのか(経済的価値の測定)、を明らかにすることを目指すものである。この目的を達成するため、1先行研究の批判的検討、2定性的な調査を通じた「管理会計能力概念」の洗練およびメカニズムの抽出、3専門家の組織化と観測方法の伝達、4尺度開発、5データ収集、6データ処理・分析、7分析結果解釈・フィードバック、を平成30年度は平行して実施した。その結果、過年度に実施したパイロットテストから得たデータを分析することで、経営の会計的PDCAを回す能力と財務業績の間には正の相関があるが、業績評価測定システム整備度だけをとってみると中小企業の財務業績とは負の相関を示していることが確認された。これは、業績評価システムを整備するために費やしたコストを上回る成果を上げるためには、会計的PDCAを回す能力が必要であることを示唆している。また、定性的な調査を通じて、ビジネススクール等で学んだ経営者が移籍することで、内外の環境変化に適応する形で管理会計システムが整備されることで、中小企業においても財務業績の改善が図られていることが確認できた。これは、上層部理論と関連する知見であるが、スタティックな関係ではなく、中小企業においては経営層の知識が経営管理システムのダイナミックな変化を通じて財務業績に影響している可能性を示唆するものである。過年度に収集したデータの分析を行うことで新たな知見を獲得できており、さらに追加的なデータ収集に向けた準備もおおむね順調に進んでいる。本研究の基本計画に基づき1先行研究の批判的検討、2定性的な調査を通じた「管理会計能力概念」の洗練およびメカニズムの抽出、3専門家の組織化と観測方法の伝達、4尺度開発、5データ収集、6データ処理・分析、7分析結果解釈・フィードバック、を今後とも継続して実施する。平成30年度に行った専門家によるデータ収集を通じて、収集データの精度を向上する必要性が認識された。そこで、データ収集に関して専門家のトレーニング手法を開発するとともに、高い精度でデータ収集を行うことが専門家のメリットとなるような制度的環境作りについても検討を進めることとする。
低酸素癌細胞に対する放射線治療～生物学的に最適な線量投与法の確立～

基礎実験において低酸素癌細胞は放射線治療抵抗性とされるが、臨床での意義ははっきりしない。治療前に撮像された低酸素イメージングであるFMISO-PETの集積部位と、放射線治療後の再発部位との位置関係が解析された。1 x 1 x 2mmの小さなボクセル単位での解析において、再発患者では治療前のFMISO集積が強い部位に再発をきたしやすい事が明らかとなった。また、FMISO-PETの強い集積の部分に、高い線量を投与する放射線治療シミュレーションの方法が研究された。この研究の一部は、放射線治療世界最高峰の学会である米国放射線腫瘍学会に演題採択され、結果が公表された。本研究はFMISO集積の強さと再発の関係及び適切な増加線量を明らかにするともに、世界で初となるFMISO-PETを用いた放射線治療法の確立を目的としたものである。平成25年度においては、FMISO集積と再発の関連性の解明をテーマとし、実臨床におけるFMISO集積と再発の関係を解明する事を目的とした。当施設において治療前にFMISO-PETを撮像し、根治的放射線治療を施行した23例の上咽頭癌患者について、治療前FMISO異常集積部位と再発部位の3次元的な位置関連を解析した。FMISO異常集積の閾値に関しては、以前の研究の結果から腫瘍/筋肉比>1.35を異常と定義した。7例で局所再発を確認し、そのうち4例で治療前FMISO異常集積部位と再発部位が重なりを示した。重なりの程度を次式:Overlap ratio = (GTVh ∩GTVrec) / GTVhx 100で計算したところ、7例の平均は27.1%であった。一方重なりを示さなかった3例において、治療前FMISO異常集積部位と再発部位の最短距離は平均で0.5cmであった。これらの内容は、第55回米国放射線腫瘍学会(2013年9月22-25日、アトランタ、USA)に演題が採択され、ポスター発表を行った。引き続き、voxel解析の手法を検討した。北海道大学医学部核医学分野の志賀哲准教授らと検討し、専用のFusionソフトや画像解析ソフトを用いたvoxelデータ解析方法を確立した。2014年3月の段階で、計6例でvoxel解析の処理が終了している。平成26年度は、引き続き頭頸部癌患者における治療前FMISO-PETの集積と再発の関連性の解析をすすめ、FMISO集積の強さに応じた再発率を解析するとともに、低酸素領域に線量を増加させるプランニングシミュレーションを行い、臨床応用に関わる課題を検証することを目的とした。FMISOの集積値に応じた再発率の解析について、voxel毎の解析データを統合し、FMISO集積の強さに応じた再発率の解析を進めている。2015年3月の段階で、再発例8例、無再発例6例でのデータ処理が終了している。これらのデータを統合し、医学統計学分野の伊藤陽一准教授らとともに統計学的解析を行っている。一方、頭頚部癌でFMISO-PET画像とCT画像を活用した放射線治療計画のシミュレーションが複数例で実施されたが、実臨床に応用するにあたり、特にターゲットとなる低酸素領域への線量増加に関して、どの程度の照射中のずれ(エラー)を勘案し、どの程度のマージンを付けるのかが重要な課題と考えられた。そこで、過去の頭頚部癌の放射線治療患者のデータからずれを解析した。対象は照射前後にリニアック搭載型Cone Beam CT(CBCT)を撮像した頭頸部癌患者。照射期間全体における毎回の照射時のずれに関しては11例、特定の照射日における照射中のずれに関しては8例においてデータ解析が行われた。両者のずれを統合し、最終的にシステマティクエラー(Σ)とランダムエラー(σ)に分けて解析したところ、背腹方向はΣ=0.07(cm), σ=0.08、頭尾方向はΣ=0.05, σ=0.07、左右方向はΣ=0.07, σ=0.08であった。これをもとに正規分布を作成し、マージンを0.1cm、0.2cmにした場合のシミュレーションを行ったところ、0.1cmの場合は67割、0.2cmの場合9割以上の確率で、マージンに内包されると考えられた。平成27年度は、引き続きFMISOの集積の強さに応じた再発率の解析をすすめ、プランニングシミュレーションおよび、前向き臨床試験の実現可能性について検討した。FMISOの集積の強さに応じた再発率の解析に関して、再発例、非再発例におけるvoxel解析の結果をまとめた。再発例の解析において、ロジスティック回帰分析の結果、FMISO集積の強いvoxelは、再発の部位に一致する可能性が高いことが示された。オッズ比は18.3(16.8-19.9)と計算され、voxelが再発に一致する確率が50%となるFMISO集積の強さは、Tumor-to-muscle ratioで1.45であった。これらの結果は、放射線治療の分野で世界最高峰の学会である第57回米国放射線腫瘍学会(2015年10月18日から21日)に演題採択され、公表された。現在、非再発例を含めた結果に関して論文作成を進めている。放射線治療のプランニングシミュレーションに関し、すでに複数例において強度変調放射線治療(IMRT)での線量増加シミュレーションを終えている。画像の取り込みから登録、ターゲットの設定、線量の投与など一連の工程を確立した。一方、スポットスキャニング陽子線治療における線量投与の方法に関して、シミュレーションに着手している。

1症例においてIMRTとスポットスキャニング陽子線治療の線量分布、リスク臓器への線量の比較などを施行した。前向き臨床試験の実現可能性について、医療統計学分野の伊藤陽一准教授や放射線医学分野の白土博樹教授とのディスカッションを複数回実施した。基礎実験において低酸素癌細胞は放射線治療抵抗性とされるが、臨床での意義ははっきりしない。治療前に撮像された低酸素イメージングであるFMISO-PETの集積部位と、放射線治療後の再発部位との位置関係が解析された。1 x 1 x 2mmの小さなボクセル単位での解析において、再発患者では治療前のFMISO集積が強い部位に再発をきたしやすい事が明らかとなった。また、FMISO-PETの強い集積の部分に、高い線量を投与する放射線治療シミュレーションの方法が研究された。この研究の一部は、放射線治療世界最高峰の学会である米国放射線腫瘍学会に演題採択され、結果が公表された。研究内容はおおむね当初の計画通りに進んでいる。voxel解析はおおむね順調に行われており、さらに医学統計学分野の伊藤陽一准教授の協力が得られ、より専門的な統計解析が行われている。また、当初の予定通りプランニングシミュレーションが行われ、さらに実臨床への応用に関して、ずれとマージンに関する検討がなされている。また、この結果は2014年12月11-13日に横浜で開催された、日本の放射線治療の最高峰の学会である、日本放射線腫瘍学会第27回学術大会で口演発表されている。放射線治療H27年度の課題として重要なのは、最適な投与線量を検討することである。このためには、voxelデータ解析を完成させ、H26年度に得たズレとマージンの基礎データを活用しつつ、検討する必要があると考える。最終年度であるH27年度は、当初の予定通り、前向き臨床試験を検討し、一連のフィージビリティスタディーを完結させ、研究内容を取りまとめて、論文作成に着手する予定である。研究内容は当初の計画通りに進んでいる。FMISO集積部位と再発の部位の3次元的な位置関係についての解析は順調に行われ、その結果は米国放射線腫瘍学会という放射線治療において世界最高峰の学会に演題採択されている。Voxel解析に関しては、その手法を確立し、順調に解析が進んでいる。旅費が予定よりもやや少なく、人件費・謝金が生じなかったため、次年度使用額が発生した。当初の予定通りvoxel解析をすすめ、FMISO集積の強さに応じた再発率の解析を行う。また、低酸素領域に線量を増加させるプランニングシミュレーションを施行して、線量増加に伴う腫瘍の制御率の上乗せ効果を検討し、最適な投与線量を決定する予定である。H27年度は、海外での発表を予定しており、旅費で使用する計画である。平成25年度に使用した物品費が当初の予定より少なく済んだため、次年度使用額が生じている。平成26年度はFMISO異常集積領域への高線量投与シミュレーションを行う予定である。そのための機器購入が必要と判断しており、そのために使用する計画である。
都心居住における壮年期ライフスタイル像の把握に関する調査研究-長寿社会を踏まえた住宅計画の方向-

本研究は、子育て期以降の世代を、「壮年期(就業面では第一線を退きながらも十分に自立生活を行うことが可能な世代)」と「高齢期(加齢による心身の老弱が顕在化し自立的生活が困難となりつつある世代)」に区分し、壮年期ライフスタイル像を「都心居住」の可能性から探ることを目的としている。都心立地の壮年期世代が居住する集合住宅と戸建住宅を対象に実施したアンケート調査に基づく分析・考察から得られた研究の成果は以下に示す通りである。1.都心居住における住宅と家族について、世代ごとの世帯規模、親世帯と子世帯の関係に注目し、集合住宅での世帯規模の縮小化と隣居・近居による親族ネットワーク居住の進展、戸建住宅での長期居住による世帯規模の二極分化(二世帯居住と高齢・小規模世帯)の進展、を明らかした。2.壮年・高齢期の職業とライフワークについて、職業離脱状況を把握した上で、都心居住が近場での職業選択を容易にし、職業的活動の継続上有利であること、退職後のライフワークの展開場所として評価される文化施設の充実や交通の利便性等の都心居住の魅力は、壮年期から高齢期への移行により買物に至便等の生活支援的要求へ移ること、がわかった。3.壮年・高齢期の自立と支援の環境について、生活面と心身面から捉え、生活支援面から都心立地は有利な環境にあること、心身面では近隣との人間関係の希薄さは自立困難となる高齢期には負的環境をつくること、都心の医療環境の充実は高い評価を得、心身の自立を支援する環境として不可欠であること、がわかった。4.上記より、長寿社会の住宅計画には、自立困難時にこれを支援する環境が要請され、親族によるネットワーク居住を可能にする「複数住宅、拡大家族、1生活単位」の考え方が必要であること、また居住地計画として、壮年期に求める「選択性の高さ」と高齢期に求める「支援体勢の充実」の両側面を可能にする環境計画が必要であること、を提言した。本研究は,子育て期以降の世代を,「壮年期(就業面では第一線を退きながらも十分に自立的生活が可能な世代)」および「高齢期(加齢による心身の老弱が顕在化し自立的生活が困難となりつつある世代)」とした上で,その「ライフスタイル」について「都心居住」の可能性から探ることを目的とした。初年度(平成12年度)は,予備調査を実施し,得られた知見は以下である。1.サンプリング調査の対象は,「四谷界隈」定住者で,年齢が60歳以上の男女とした。2.ヒアリング調査の項目は,居住歴,現在の家族関係,就業の有無と状況,日常の生活時間と外出行動,非日常の生活と外出行動,趣味・生き甲斐・生活目標,健康状態等である。3.調査結果から,壮年・高齢期のライフスタイルとして3タイプが類別された。「在宅活動型」家事を任され,家にいる事が多く,家の中で身体を動かしているタイプ。女性に多く,他の家族の状況(寝たきりの同居人)によって生じやすい。「外出活動型(趣味・娯楽中心)」外出行動が頻繁で,広い行動範囲をもつ。外出目的は習い事・学習・観劇などの自己実現的な趣味・娯楽で,それらを日課とするタイプ。若い世代からの外出先を温存する傾向もみられる。「外出行動型(仕事・地域活動中心)」外出行動が頻繁であるが,その目的は仕事や地域活動が中心で,行動範囲は比較的限られている。居住地に密着した行動をもつタイプ。4.「都心居住」の利点を最も享受しているのは,「外出行動型(趣味・娯楽中心)」である。

5.次年度は,上記成果をふまえ,都心の集合住宅居住者を対象に,アンケート調査を実施する。その際には,各ライフスタイルと住宅内部の特徴等についても明かにしたい。本研究は、子育て期以降の世代を、「壮年期(就業面では第一線を退きながらも十分に自立的生活を行うことが可能な世代)」および「高齢期(加齢による心身の老弱が顕在化し自立的生活が困難となりつつある世代)」とした上で、その「ライフスタイル」について「都心居住」の可能性から探ることを目的とした。初年度(平成12年)は、予備調査を実施し、その知見に基づいて、本年度は都心の集合住宅居住者を対象として、アンケート調査を行った。1.アンケート調査の対象は、上高田団地およびアーバンハイツ北砂の2団地であり、回収率は、上高田4丁目団地58%、アーバンハイツ北砂62%であった。その結果、有効回答として380サンプルが得られた。2.基本属性においては、上高田4丁目団地は壮年・高齢世帯が多く、世帯分離による隣居の住戸がかなりみられた。アーバンハイツ北砂は、築後年数がより少ないことから、居住者層はより若く、中年・壮年世代によって住まわれる傾向となっていた。3.都心居住の利点として、全体的には、交通網を利用した便利で選択性に富んだ生活が評価されている。4.高齢期の居住者層にとっての都心居住の意味として、子世代の居所に近づくための郊外から転居(途中入居)や、戸建住宅での単身居住の困難から集合住宅に転居などの特徴があることがわかった。5.壮年期の居住者層(元気で時間に余裕のある)は外出行動が活発であり都心ライフを享受している傾向がみられたが、高齢期(自立困難となりつつある)の居住者層は在宅傾向が強く、親族・近親者・ヘルパーなどの来訪によって生活が支えられる傾向がみられた。昨年度(平成13年)は、都心の集合住宅居住者を対象としてアンケート調査を行ったが、本年度は、同じ地域(上高田、北砂)の戸建住宅に住む50歳以上の居住者を対象としたアンケート調査を行った。その上で全体の総括を行った。1.戸建住宅アンケート調査の回収率は、上高田19.1%、北砂18.5%であった。その結果、有効回答として205サンプルが得られた。2.居住年数においては、戸建住宅の調査では30年以上になる居住者が多く、20歳代、30歳代からの長期居住者が多い構成であった。また、集合住宅の調査と同様に高齢者ほど長期居住者が多くなっていた。3.別居した子供が近居して互いに行き来をしたり、二世帯または三世代で同居をしながらも、自立した生活をする層が、集合・戸建の両方にみられることが特徴的であった。4.壮年期の居住者層は、仕事からも離れ、子育て期や親を介護する時期も終了することから、外出行動の種類が多く頻度も高くなる特徴があった。それに比較して高齢期の居住者層は在宅傾向が強く、単身居住者が増えることから、生活を支える仕組みが重要になっていると考察された。5.都心居住の利点として、全体的には交通網を利用した便利で選択性に富んだ生活について評価している。また、地域や近所のつきあいとして、互いに関心を持ちながちも過度に干渉しない個人生活の尊重、充実といった点についても評価している。
アルゴリズムの構造を反映する数理モデルの構成と応用

本研究において得られた重要な成果としては,広く知られる集合の層の概念においてSets(集合と関数の圏)の部分をCpos(完備半順序集合と連続関数の圏)に置き換えることによって,自然な形で完備半順序集合の層とその上の自然変換が構成する圏Cpos(X)の枠組を構築できたことが挙げられる。そして,この新たに得られた圏Cpos(X)は外延性を排除しながらプログラムで使用される様々な構文を矛盾なく解釈する強力な仕組みを持ち,「アルゴリズムの内部構造を反映した数理モデルの一般的な枠組」として理想的な解答を与えている。本研究課題はプログラムの表示的意味論に関するものであり,「従来のモデルとは本質的に異なる特徴を持つ数理構造の構築」と「そうした構造の一般的な特徴をプログラミング言語の実装の観点から考察すること」を目的としている。プログラムの普遍的な意味を与える数理構造にはCCC(カルテシアン閉圏)の性質が必要不可欠であるが,既知の研究の多くは,(数理論理学における伝統的なモデルの構成と同様に)外延性を伴う概念を用いたCCC構造によるものが大多数となっている。このように必要以上に強い概念が取り入れられたモデルにおいては,プログラムの入出力の関係のみに依存してその意味が決められることになり,計算機科学に特有の概念であるアルゴリズムの内部構造を捉えることは不可能である。これに対して,本研究課題の目的は,(利便性のために取り入れられていた)外延性の概念を排除する形で,従来の理論と同様に様々なデータ構造の構文を矛盾なく解釈できるモデルの構成を与え,「出力を得るまでのアルゴリズムの構造の違いを反映できる数理モデル」の理論を確立することにある。こうした視点の下では,様々な興味深い課題が考えられるが,その中でも最も大きな問題は「外延性を排除したCCCの形式を保ちながら,多様なデータ型を伴う強い表現力を持った構文体系の解釈を可能とするための仕組みを兼ね備えていて,更には,プログラム(特にラムダ計算)の有限近似性や高階遂次性等の特徴を反映している構造を実現すること」にある。様々なラムダ計算の枠組に対して(1)カルテシアン閉圏に基づいた数理モデルの外延性を保障するうえで「2分木の形をした項の違いを反映すること」の必然性を明らかにすること,(2)前層のトポスに基づいて「計算過程の構造を反映する数理モデルの一般的理論」を構築すること,を目標として考察を行った.その結果として,(2)の課題については,考察の初期段階で大きく進展があった.具体的には,(位相空間X上の前層に融和性の条件を付随して得られる)層の概念の中でSets(集合と関数の圏)の部分を全てCpos(完備半順序集合と連続関数の圏)に置き換えて,新たにCpos(X)(完備半順序集合の層とその上の自然変換の圏)の概念を導入すると,その圏の中で「対象の直積」や「射の集合」の各断面に対して自然に順序構造を導入することができ,それらも完備半順序集合の層となることが分かった.また,Cpos(X)の中で任意の拡大列の帰納極限を構成する方法も得られ,「Cpos(X)上の任意の連続関手に対して不動点を構成すること」が可能となった.こうした特徴を持つ構造は,「外延性を排除しながら様々なデータ構造や型無ラムダ計算のような強力な構文を矛盾なく解釈することが出来る数理モデルの一般的な枠組」を実現し,既知の研究にはない長所を数多く持つことになる.今後はこのアプローチの詳細を詰めながら,有限近似の概念を扱えるように拡張することや,具体的なモデルの中でラムダ式の解釈を精密に分析することが必要であると考えている.本年度の考察が(2)に集中したこともあり,(1)については十分に考察が進んでいないが,現時点で,「2分木の条件はテータ構造の追加などによって排除されることがない本質的な条件である」という印象を持っていて,単純型付ラムダ計算のηよりも強い理論の大域構造の分析と合わせて引き続き考察を続ける予定である.これまでの考察において,完備半順序集合の層の概念を導入し,「これが十分な大域元を持たないカルテシアン閉圏の構造を与えていること」と,「その間に定義される任意の連続関手に対して不動点となる層を構成できること」を示した.これらの性質は「プログラムの内包構造を捉えることのできる数理モデルの構築」を保証していて,集合と関数の概念に基づく従来の枠組では実現できない著しい特徴を与えている.従来の研究の中で「プログラム内包構造の数学的特徴付け」を可能とするほぼ唯一のアプローチとして, 1980年代から行われた高階遂次性に基づくモデル(遂次構造と遂次アルゴリズムから構成される圏などが知られている)の研究がある.そこで,今年度の考察では,主にこうした構造の比較を行い,「既知の枠組が層の概念を特殊化することによって得られないか?」