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地域社会と民俗服飾－質的分析によるフォークロリズムに関する地域・分野横断的研究

近代化のなかで消滅に瀕していたアジアの民俗服飾が、第二次世界大戦後の開発政策の導入期に再発見され復興してゆく過程を明らかにした。また創出の過程で、どのような人的な働きかけやメディアの関わりが駆使されたのか。伝統的様式への近代的な諸制度の配置のなかで、織物にどのような言説が付与され、錯綜し、剥離していったのかを明らかにした。さらに生成する背景、その資源として存在した文献・実物資料と、それらを再解釈して歴史を構成しようとする地方史の編纂活動の存在にも注目した。再発見の過程で生じた象徴を巡る産地間での競合を通じて、逆に織物の由来や歴史についての言説は、一貫した「歴史意識」と物語性を獲得していった。本研究は、沖縄・韓国・マレーシアの地域社会における、民俗服飾の近代化/復興の過程に纏わる文化の多層性と流用という問題を、1,生活史・地域組織、2,地方史・自治体史誌、3,開発政策・文化政策の3つの局面と、その相関から、質的分析手法を活用して、整理・分析して描出し、民俗服飾研究の新展開を提示することを目的とする。具体的には、3分野の地域研究者が、共同調査を実施して、3つの局面と、その相関を、「フォークロリズム(民俗の二次活用)」とその「歴史的もつれあい」の視角から、「質的分析(QDA)ソフトウエア」を活用しながら記述・分析する。本研究の意義は、日本の民俗服飾研究に学際的な地域研究アプローチと理論を導入することで活性化すること、高齢化の進む織物従事者の口述データや個人資料、自治体史誌には収録されない民俗服飾関係の団体資料などの質的分析と蓄積、地域研究分野に質的分析(QDA)ソフトウエアを導入するための基礎的条件の提示である。そのための本調査として、平成24年度は、沖縄県中頭郡読谷村、マレーシアトレンガヌ州およびパハン州において、1,織物従事者の生活史調査、2,事業協同組合、事業団、公社などの生産組織調査、3,地区レベルのコミュニティ調査を実施した。ただ韓国については、研究分担者が多忙のため都合がつかず、平成25年9月に上記の本調査を行うことになった。これまでの調査成果の報告を日本生活文化史学会の論文誌『生活文化史』(第63号)に投稿し、掲載された。本研究は、沖縄・韓国・マレーシアの地域社会における、民俗服飾の近代化/復興の過程に纏わる文化の多層性と流用という問題を、1生活史・地域組織、2地方史・自治体史誌、3開発政策・文化政策の3つの局面と、その相関から、質的分析手法を活用して、整理・分析して描出し、民俗服飾研究の新展開を提示することを目的とする。また本研究の意義は、日本の民俗服飾研究に学際的な地域研究アプローチと理論を導入することで活性化すること、高齢化の進む織物従事者の口述データや個人資料、自治体史誌には収録されない民俗服飾関係の団体資料などの質的分析と蓄積、地域研究分野に質的分析(QDA)ソフトウエアを導入するための基礎的条件の提示である。第一に、自治体史・地方史と編纂事業、地域史誌に関する調査。第二に、地方行政組織と織物に関する行政施策に関する調査。第三に、地域博物館・美術館・資料館のと刊行物の調査を実施した。各調査地とも国による重要無形文化財指定が契機となり、技能保持者の生活支援、博物館の建設、工房の整備、後継者養成制度が整備されたことがわかった。また婦人会・生活改善運動を主導していた女性たちが織物の復興において担い手となったことがわかった。さらに近年では、地域祭りを通じての織物をシンボルとした観光化、ブランド化の強化、生産組合制度の整備・転換による生産者への利益配分の見直しがみられた。本研究は、沖縄・韓国・マレーシアの地域社会における、民俗服飾の近代化/復興の過程に纏わる文化の多層性と流用という問題を、(1)生活史・地域組織、(2)地方史・自治体史誌、(3)開発政策・文化政策の3つの局面と、その相関から、質的分析手法を活用して、整理・分析して描出し、民俗服飾研究の新展開を提示することを目的とする。そのための調査および研究の準備段階として平成23年度は、予備調査と事前協議、QDAソフトウエアの試行を行った。実施の場所は、沖縄県読谷村および那覇市、忠清南道舒川郡韓山面の韓山と慶尚北道の大邱市である。読谷山花織事業協同組合、韓山モシ世界化事業団など、本調査にむけて協力機関の担当者や地元関係者との事前協議を実施した。ただマレーシアについては、現地の協力者が多忙のため都合がつかず、平成24年7月に予備調査と事前協議を行うことになった。また、質的分析ソフトウエア(ATLAS.ti)の試行については、予備調査のデータを利用して、各分担者がソフトウエアの利用について習熟することができた。

今年度は本調査の第三の局面、すなわち「開発政策・文化政策」に関して、沖縄県読谷村、韓国忠清南道舒川郡、マレーシアトレンガヌ酬クアラトレンガヌ市の3つの地域社会において明らかにした。1、開発計画と文化政策:民俗の文化財化、政府(県・道・州)レベルの経済/地方開発計画および文化財/世界遺産行政に関する聞き取り/資料調査。沖縄振興開発計画と「伝産法」、文化財行政の史的展開、開発政策と国民文化の構築、文化財助成制度、技術伝承制度など。2、文化の商品化と観光:文化財の観光化、工芸品の流通制度と組合の関係、文化資源の商品化。よみたん祭りなどの地域祭りと自治体の観光政策。3、団体・企業の文化事業:民俗の芸術化、「沖展」などの公募展・新聞社などの出版事業。公募展とおもな図録の調査を行った。4、共同研究会:研究成果取りまとめのため、発表会形式で各局面ごとの研究結果を報告した。総合討論の結果を踏まえ、集約されたQDAデータと概念モデル、構築理論の照合を行った。5、補充調査:共同研究会で指摘された問題は、補完する聞き取り調査、統計情報に関する資料調査を行った。本研究は、沖縄・韓国・マレーシアの地域社会における、民俗服飾の近代化/復興の過程に纏わる文化の多層性と流用という問題を、3つの局面、すなわち、1.生活史・地域組織、2.地方史・自治体史誌、3.開発政策・文化政策から明らかにした。また、特色ある分析視角と調査研究手法、すなわち、1.分析視角としての「フォークロリズム(民俗の二次活用)」論と「歴史的もつれあい」の問題化、2.「質的分析(QDA)ソフトウエア(ATLAS.ti)」による相関分析、3.「共同調査と共同研究会」による協働体制によって、民俗服飾研究の新展開を目指した。さらに分析枠組みとしての「歴史的もつれあい」を用いて、人とモノの関係性、思い込みや間違いも含めた「複数のリアリティ」として記述すること。また、近代システムに包摂された生活の場における日常的な実践、およびそれを支えている「コミュニティ」の可能性を、地域社会の具体的な歴史的過程に注目して探ることが、本研究の核心である。調査対象とした、沖縄県「読谷山花織」(読谷村)、韓国・忠清南道「韓山モシ」(韓山面)、マレーシア・トレンガヌ州「ソンケッ」(チェンデリン村)に共通するのは、民俗服飾の近代化/復興の過程を、第二次大戦後の地域政策に重ね合わせて発展を遂げたこと、織物の復興に力を尽くした女性たちの心性に迫って織物を織る作業そのものを考察したこと、そして地域社会の生活の次元に立って復興事業を相対化して検討できたことである。ただ、地方史にかかわる一次資料の不足・散逸、復興に関わった聞き取り対象者の物故により、地域間相互の連関を追求する「地域横断的アプローチ」にまで到達できなかった点が課題として残っている。近代化のなかで消滅に瀕していたアジアの民俗服飾が、第二次世界大戦後の開発政策の導入期に再発見され復興してゆく過程を明らかにした。また創出の過程で、どのような人的な働きかけやメディアの関わりが駆使されたのか。伝統的様式への近代的な諸制度の配置のなかで、織物にどのような言説が付与され、錯綜し、剥離していったのかを明らかにした。さらに生成する背景、その資源として存在した文献・実物資料と、それらを再解釈して歴史を構成しようとする地方史の編纂活動の存在にも注目した。再発見の過程で生じた象徴を巡る産地間での競合を通じて、逆に織物の由来や歴史についての言説は、一貫した「歴史意識」と物語性を獲得していった。
ＬＰＳＯ構造におけるキンク帯の不可逆性と加工硬化挙動への影響の解明

平成27年度は当初の計画通り予負荷材の試験,加工組織の定量的評価および繰返し負荷解析を実施したことに加えて,当初の予定されていなかった二相材中のLPSO構造におけるキンク帯の発達に関する数値解析も行い,単相および二相の多結晶体におけるキンク挙動に関する理解を深めた.具体的な実施内容は下記のとおりである.【繰返し負荷試験(実験)】鋳造材に圧縮予負荷または押出予負荷を与えた試料を用いた繰返し負荷試験を実施し,予負荷が後続加工硬化挙動に及ぼす影響を定量的に評価した.LPSO相単相材に加えてLPSO相の体積分率が異なる複数の試料を用いた結果を比較することにより,LPSO構造が加工硬化挙動に及ぼす影響を抽出した.【加工組織の定量的評価(観察)】光学顕微鏡,SEM/EBSDおよびTEMを用いて予負荷材および繰返し負荷による組織観察を実施し,変形により誘起される帯状組織を定量的に評価した.その結果,予負荷により発達するキンク帯に加えて,繰返し負荷を受けるLPSO相単相材中に発達するキンク帯とは異なる微細帯状組織の存在を確認することができた.【繰返し負荷解析(数値解析)】平成26年度に得られた実験結果である圧縮ー引張り負荷時のキンク帯の不可逆性を表現するために,逆負荷時点でGN転位密度が加工硬化に反映する硬化則を用いて,負荷反転時のキンク挙動をモデル化した.【二相材中のキンク帯形成解析(数値解析)】α-Mg相とLPSO相からなる二相材の押出過程を想定した等二軸圧縮負荷解析を行い,LPSO相中に発達するキンクモードを含む様々な粒内方位差の発達を数値的に評価した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度はLPSO単相多結晶の鋳造材を対象として,圧縮予負荷後の引張り負荷試験と各過程における組織観察を行い,キンク帯の形成,成長および回復挙動に関する基礎的な知見を蓄積した.また,平成27年度に本格的に実施するキンク挙動解析のための手法構築を行うと共に,予備的な解析の実施を開始した.具体的な実施項目は下記のとおりである.【圧縮ー引張り負荷試験】負荷反転を伴う変形課程におけるキンク挙動を調査するために,圧縮ー引張り負荷試験を行った.予ひずみ量を決定するための予備試験としてひずみ制御による系統的な繰返し負荷試験を実施し,繰返し挙動に関するデータを得た.また,負荷前後の表面組織を同一視野で観察可能な試験方法を考案し,圧縮ー引張り試験を実施した.【加工組織の定量的評価】上記圧縮ー引張り負荷試験の試験前,圧縮除荷後および引張り除荷後の各過程における組織観察を行い,キンク帯の形成,成長および回復挙動を評価した.その結果,圧縮時導入されるキンク帯のほとんどは引張り逆負荷を受けても回復しないことがわかった.【単結晶解析】これまでに開発してきたLPSO構造のための結晶塑性有限要素解析手法を用いて,圧縮負荷に伴うキンク帯の形成と圧縮後に引張り負荷を受けることによるキンク帯回復に関する単結晶解析を行った.その結果,単純な線形硬化則を用いた解析においても圧縮時にキンク帯に対応する顕著な粒内方位差が発達するが,逆負荷時にはほぼ完全に回復し,上記実験結果とは一致せず手法の改善が必要であることがわかった.【多結晶解析】LPSO単相多結晶材の変形解析手法を構築し,予備解析として圧縮負荷解析を行った.その結果,実験結果と同様に数%の圧縮変形を与えることにより,キンク帯に対応した結晶粒内方位差の発達が確認された.平成27年度は当初の計画通り予負荷材の試験,加工組織の定量的評価および繰返し負荷解析を実施したことに加えて,当初の予定されていなかった二相材中のLPSO構造におけるキンク帯の発達に関する数値解析も行い,単相および二相の多結晶体におけるキンク挙動に関する理解を深めた.具体的な実施内容は下記のとおりである.【繰返し負荷試験(実験)】鋳造材に圧縮予負荷または押出予負荷を与えた試料を用いた繰返し負荷試験を実施し,予負荷が後続加工硬化挙動に及ぼす影響を定量的に評価した.LPSO相単相材に加えてLPSO相の体積分率が異なる複数の試料を用いた結果を比較することにより,LPSO構造が加工硬化挙動に及ぼす影響を抽出した.【加工組織の定量的評価(観察)】光学顕微鏡,SEM/EBSDおよびTEMを用いて予負荷材および繰返し負荷による組織観察を実施し,変形により誘起される帯状組織を定量的に評価した.その結果,予負荷により発達するキンク帯に加えて,繰返し負荷を受けるLPSO相単相材中に発達するキンク帯とは異なる微細帯状組織の存在を確認することができた.【繰返し負荷解析(数値解析)】平成26年度に得られた実験結果である圧縮ー引張り負荷時のキンク帯の不可逆性を表現するために,逆負荷時点でGN転位密度が加工硬化に反映する硬化則を用いて,負荷反転時のキンク挙動をモデル化した.【二相材中のキンク帯形成解析(数値解析)】α-Mg相とLPSO相からなる二相材の押出過程を想定した等二軸圧縮負荷解析を行い,LPSO相中に発達するキンクモードを含む様々な粒内方位差の発達を数値的に評価した.

平成26年度の当初研究実施計画では,LPSO単相多結晶材を対象としてひずみ制御による繰返し負荷挙動を実施する予定であったが,鋳造材においてはひずみ振幅が数%以下の変形ではほとんどキンク帯が形成されないことがわかったため,変位制御の圧縮予負荷でキンク帯を導入し,反転負荷を与える実験へと計画変更した.それに伴い,加工組織の定量的評価についても,キンク帯の形成,成長および回復に焦点を絞り,圧縮ー引張り負荷中の組織変化を評価することにした.一方,数値解析については手法の構築,予備解析の実施は予定通り順調に進展している.また,単結晶解析および多結晶解析ではキンク帯に対応する粒内方位差の発達が再現されている.27年度が最終年度であるため、記入しない。本件研究課題がプロジェクト研究の中の公募研究であることを意識し,LPSO構造の力学に関する他の研究グループによる最新の成果を随時把握すると共に,得られた情報に基づき計画を調整する.また,計画研究や他の公募研究を実施している研究者と連携可能な部分に関しては,可能な限り協力して効率的に研究を推進する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
燃焼モデルに現れるパターンの計算機支援解析

火災は一般家庭でもリスクの高い災害の一つであるが、その燃え広がり方は未解明なことが多く、よく分かっていない。この問題に対して空気の流れや流入量をコントロールでき、かつ空気の自然対流を抑制した単純な実験系がよく知られており、実験の結果、空気の供給速度や供給方向によって燃焼の挙動がまったく異なることが示されている。本研究の目的は、この実験で示された、空気の供給速度や供給方向によって燃焼の過程が異なることに焦点を当て、数理モデルを用いて、その違いを生み出す数理的構造を探索することである。本年度は数理モデルの数値シミュレーションによって空間2次元問題の上流燃焼と下流燃焼のパターンダイナミクスの性質の詳細な調査と特徴付けを行った。上流燃焼についてはこれまでの国内外の実験や数値シミュレーションによる研究でも知られていたが、下流燃焼についてはあまり知られていなかった。このため、数値シミュレーションによる下流燃焼のパターンダイナミクスの研究は新しい研究方向であると考えている。特に本年度では数値シミュレーションで、酸素の供給速度と酸素濃度をパラメータとして、フェーズダイアグラムを作成し、燃焼パターンのダイナミクスに関してある傾向が見られることを確認したことが研究の重要な成果として挙げられる。このフェーズダイアグラムを基に今後の研究を進めていく。また、今後の研究の方向性としては数値シミュレーションで見られるダイナミクスが実際の実験系でも観察されるのかという問題が新たに浮上してきており、実験を専門とする共同研究者との研究議論で明らかにしていきたいと考えている。空間1次元の問題に関してはすでにこれまでに結果が得られており、それを基礎として2次元の問題へと拡張していくという当初の計画通りに進んでいる。特に2次元問題に関しては解析的に取り扱うのはほとんど不可能なので計算機を援用した手法が有用となっているため、数値シミュレーションによる計算機支援解析を進めてきた。数値シミュレーションでは酸素の供給速度と酸素濃度をパラメータとして、上流燃焼と下流燃焼に関してフェーズダイアグラムを作成し、燃焼パターンのダイナミクスに関してある傾向が見られることを確認している。この結果から上流燃焼と下流燃焼では根本的にパターンダイナミクスが異なることが示唆されたことは興味深い結果であると考えている。このフェーズダイアグラムの作成はこの今後の研究の進捗状況としては大きな意味を持つと考えている。また、実験を専門とする共同研究者と研究議論を行い、この数値シミュレーションで見られたパターンダイナミクスの傾向が実際の実験でも観察されるのかという研究も新たに進んでいる。以上のことから研究はおおむね順調に進展していると考えている。今後の研究の方策としては、現在までの進捗状況を踏まえ、数値シミュレーションで得られた酸素の供給速度と酸素濃度をパラメータとしたフェーズダイアグラムに対して、実際の実験で定性的に類似したフェーズダイアグラムが得られるのか?という新たな問題が出てきたので、実験を専門とする共同研究者と議論しながら進めていきたいと考えている。また、当初の計画通りに、酸素の供給速度を変化させると燃焼跡パターンの変遷が見られるという問題に関して、その起源となる解の不安定化とその分岐について計算機支援による解析で明らかにすることが方針である。特に、上流燃焼と下流燃焼に関して、一様な平面進行波解が不安定化を起こし、非一様な進行波解が出現することが数値計算で示唆しているが、実際に何らかの不安定化が生じ、その結果進行波解の分岐が生じていることを計算機を用いた解析により明らかにする。これらの2本柱で今後の研究を進めていく予定である。古くから燃焼現象に対する数理モデルの解析的研究はなされてきたが未だに未解明なことが多く、様々な数理的研究がなされている。本研究では、空気の流れや流入量をコントロールできる単純な実験系において、空気の供給速度や供給方向によって燃焼の挙動がまったく異なるという実験に対して、数理モデルを用いて、その違いを生み出す数理的構造を探索することである。特に、この実験系において、空気の流れに逆らって進む上流燃焼と空気の流れと同じ向きに進む下流燃焼の2つがあることが知られており、また、空気の流入量をコントロールすることによっても様々な燃焼パターンが生じることが報告されている。空気の供給速度がある程度早い時には燃焼面は不安定化せず、一様に燃焼が進むことが実験から報告されている。この一様な燃焼状態は他の燃焼パターンの基礎となるため、その解析は重要であると考えている。そこで1年目の研究計画として、一様な燃焼面に着目することで、空間2次元の問題は、空間1次元の数理モデルにおける進行波解を考察することに帰着されるため、空間1次元モデルの解析を行った。考察する数理モデルは3変数の反応拡散系のため、厳密に進行波解の存在を示すことは難しい。そのため、計算機を援用した手法によって数値的に進行波解の存在を示唆できた。さらにはその1次元進行波解、つまり空間2次元における平面進行波解のフロントが空気の流入量をコントロールすることで不安定化され、その結果として複雑な燃焼が生じることが数値シミュレーションによって示唆された。これまで上流燃焼においては研究をしてきたが、下流燃焼においても平面進行波解の不安定化が示唆されてことは大きな進歩であると考えている。実際の燃焼は2次元で観察される現象であるが、一様に燃焼する状態を考察するには空間1次元の数理モデルを考察すればよく、比較的扱いやすい問題となっている。そのため、計算機を援用した手法によって順調に解析を進めることができている。特に、上流燃焼と下流燃焼の一様な進行波解の存在を示唆でき、その一様進行波解が不安定化することによって複雑な燃焼が生じることが数値シミュレーションによって示唆された。

さらに、新たな発見として、上流燃焼が生じたあとでも、全ての可燃物が消費される訳ではなく、ある程度の可燃物量が残されるため、状況によって再度燃焼が生じる再燃という現象があることが分かった。これは考えている燃焼が完全燃焼ではなく、酸素濃度の少ない状況下における不完全燃焼であるからだと考えられる。その再燃が生じる条件についても数理モデルの数値シミュレーション解析によってわかりつつある。以上の理由により、研究は順調に進展していると考えている。火災は一般家庭でもリスクの高い災害の一つであるが、その燃え広がり方は未解明なことが多く、よく分かっていない。この問題に対して空気の流れや流入量をコントロールでき、かつ空気の自然対流を抑制した単純な実験系がよく知られており、実験の結果、空気の供給速度や供給方向によって燃焼の挙動がまったく異なることが示されている。本研究の目的は、この実験で示された、空気の供給速度や供給方向によって燃焼の過程が異なることに焦点を当て、数理モデルを用いて、その違いを生み出す数理的構造を探索することである。本年度は数理モデルの数値シミュレーションによって空間2次元問題の上流燃焼と下流燃焼のパターンダイナミクスの性質の詳細な調査と特徴付けを行った。上流燃焼についてはこれまでの国内外の実験や数値シミュレーションによる研究でも知られていたが、下流燃焼についてはあまり知られていなかった。このため、数値シミュレーションによる下流燃焼のパターンダイナミクスの研究は新しい研究方向であると考えている。特に本年度では数値シミュレーションで、酸素の供給速度と酸素濃度をパラメータとして、フェーズダイアグラムを作成し、燃焼パターンのダイナミクスに関してある傾向が見られることを確認したことが研究の重要な成果として挙げられる。このフェーズダイアグラムを基に今後の研究を進めていく。また、今後の研究の方向性としては数値シミュレーションで見られるダイナミクスが実際の実験系でも観察されるのかという問題が新たに浮上してきており、実験を専門とする共同研究者との研究議論で明らかにしていきたいと考えている。空間1次元の問題に関してはすでにこれまでに結果が得られており、それを基礎として2次元の問題へと拡張していくという当初の計画通りに進んでいる。特に2次元問題に関しては解析的に取り扱うのはほとんど不可能なので計算機を援用した手法が有用となっているため、数値シミュレーションによる計算機支援解析を進めてきた。数値シミュレーションでは酸素の供給速度と酸素濃度をパラメータとして、上流燃焼と下流燃焼に関してフェーズダイアグラムを作成し、燃焼パターンのダイナミクスに関してある傾向が見られることを確認している。この結果から上流燃焼と下流燃焼では根本的にパターンダイナミクスが異なることが示唆されたことは興味深い結果であると考えている。このフェーズダイアグラムの作成はこの今後の研究の進捗状況としては大きな意味を持つと考えている。
従業員・専門化活用型コーポレート・ガバナンス・モデルの開発

平成13年度・14年度の研究で得られた成果は、以下のごとくである。1従来、企業理論は、経済学において展開されてきたが、森論文は、法理論として、すなわち、株式会社制度の法解釈論として、新たな企業理論を展開できることを論証している。これまでの企業理論は、「所有と経営の分離」に株式会社の特徴があるとみており、会社法もその考えを前提にして組み立てられている。これに対して、森論文は、株式会社には、「所有と経営の分離」だけでなく、「所有と経営の協働」の側面もあることを明らかにし、その両面を前提にして会社法を組み立てる必要があることを指摘している。この新たな企業理論を前提にして、森論文は、ドイツの共同決定制度とはまったく異なる論理で、従業員がコーポレート・ガバナンスに関わることの正当性と積極的意義を明らかにしたのである。2新たなコーポレートガバナンス・モデルは、米国型のように株主利益のみを重視するのでなぐ、株主利益重視と従業員利益重視の両立を目指している。稲上論文は、このような両立性を志向する試みは、決して特異なものではなく、国際的な理論潮流においても、そうした方向を目指す流れが強まっている状況を分析している。3従業員は具体的にどのような意味において企業の効率性に寄与しているのか。小池論文は、従業員の技能形成がどのように形成され、またその技能の特殊性のもつ意味を、企業、業種、職種の三つに区別しながら、明らかにしている。4鈴木論文は、これまでわが国の労働組合・従業員が企業において現実にどのような役割を果たしてきたか、またその役割がどのように変化しているかを分析している。・この一年間で四回の全体研究会を行った。出席できなかったメンバーとは、個別に研究会をもつことで、問題意識の共有の維持に努めた。・研究会には、メンバーではないが、世界的な杜会学者であるロナルド・ドーア教授も参加も得(二回)、きわめて活発な意見交換が行われた。(研究実績)1米国型ガバナンス・モデルが適合する会社と適合しない会杜に関して、掘り下げた意見交換ができた。2既存のガバナンス・モデルから従業員が欠落していることによって生じる様々な問題点が議論された。3資本効率と生産効率が、現実の企業においてどのような関係において展開されているか討論した。4企業の再編と企業グループを基盤にした雇用関係の再編が顕著に進行しつつある実態が明らかにされ、単独企業に焦点をあてたこれまでのガバナンス論の限界が指摘された。5従業員の技能形成と生産効率の関係、また従業員に経営参加の機会を提供することの意義が検討された。6新たな企業理論に基づいて、ドイツ型共同決定とは異なる形態で、従業員がガバナンスに重要な役割を果たし得るシステムを構築することが可能であることが明らかにされた。本研究は、これまでのドイツ共同決定制度とは異なる形の従業員活用型モデルの開発を目指していた。それを実現する上で、決定的に重要な課題は、そうしたモデルが可熊であることを理論的に明快に論証することであった。この課題の解決こそ、本研究の成否を左右するものであったが、この課題を解決することができた。それは、これまでの森理論を発展させ、株式会社を構成する所有と経営を、二つの系(「所有と経営の分離の系」および「所有と経営の協働の系」)で読み解いていくという新たな企業理論を展開できるようになったからである。これまでのすべての企業理論、そしてドイツの共同決定制度もまた、「所有と経営の分離の系」に位置づけられるものである。これに対して、新モデルは、「所有と経営の協働の系」のもとで開発できることになる。

2本研究のもうひとつの大きな目的は、従来対立的に捉えられていた「従業員重視と株主重視」をいかにして両立させるか、それを理論的および実証的に解明することであった。この点も、上記の「二つの系の企業理論」で、理論的に解明できた。また、産業社会学、労働経済学、労働実践、企業法務の様々な観点から、国際的な理論潮流あるいはわが国のすぐれた経営実践・労働実践が、本研究のガバナンスモデルと同じベクトルを有していることが明らかにされた。企業の効率性・健全性を確保する仕組みは、経営者のレベルにとどまらず、従業員のレベルにまで踏み込んで作っていく必要があること、また、その具体策について、一定の成果をあげることができた。3新たな「二つの系の企業理論」および「従業員とコーポレート・ガバナンスの関わり方」の成果は、大手出版社の関心を強く引きつけるところとなった。現在二つの出版企画がスタートしており、今夏刊行を目指して、研究分担者・研究協力者8名が執筆中である。
メトホルミンと抗PD-1抗体併用療法の発展：多重蛍光組織染色で解く腫瘍微小環境

腫瘍微小環境において低グルコース、低酸素、低pHという3つの要因が免疫細胞の抗腫瘍効果を妨げている。がん細胞も、それを攻撃するCD8T細胞もグルコース代謝に依存している。私たちは2型糖尿病治療薬であるメトホルミンが代謝を解糖系優位に変化させ、CD8T細胞を活性化し腫瘍を縮小できること、さらに抗PD-1抗体との併用で相乗的に抗腫瘍効果を得られることを明らかにしてきた。本研究では多重蛍光組織染色法を用いて、メトホルミン治療による腫瘍微小環境の時空間的変化を可視化して解明する。本研究の成果により、メトホルミンと免疫チェックポイント阻害剤の併用による、がん免疫治療の劇的な進歩が期待できる。
神経再生治療の実現に向けたコンドロイチン硫酸による神経突起伸長制御機構の解明

コンドロイチン硫酸(CS)は、あらゆる組織の細胞外マトリックスに分布する多機能分子であり、障害を受けた成体脳において軸索再生を阻害する分子として振る舞う一方、神経突起の伸長を促進する分子としての一面も併せもつ。最近我々は、CSレセプター分子の存在を世界で初めて同定し、“CSが細胞外シグナル分子として、特定の細胞分化を制御しうる"という新しいコンセプトを打立てた。本研究では、神経再生医療への応用を指向したCSによる神経突起伸長制御機構の解明を試みた。コンドロイチン硫酸(CS)は、中枢神経系の細胞外マトリックスを構成する主要な硫酸化多糖である。CSは、障害を受けた成体脳において軸索再生を阻害する分子として振る舞う一方、神経突起伸長を促進する分子としての一面も併せもつ。このような一見矛盾した働きは、CSの硫酸化構造の違いに起因すると考えられている。最近我々は、“高硫酸化CSを識別するCSレセプター"を世界ではじめて同定し、“CSがリガンドとして特定のレセプターの活性化を導きうる"という新しいコンセプトを打立てた。そこで本研究では、神経再生医療への応用を指向したCSによる神経突起伸長制御機構の解明を目指し、昨年度に引き続き、機能的CSレセプター分子のさらなる探索とそれらにより発動するシグナル伝達経路の同定を試みた。今回我々は、高硫酸化CSであるCS-DおよびCS-Eによって海馬神経細胞の極性形成が制御可能であること、特にCS-E誘導性の神経突起の伸長がCS-Dによって打ち消されることに着目し、それぞれの高硫酸化CSに対して結合親和性を示し、かつ異なる応答性(神経突起伸長作用)を示すCSレセプター候補分子を探索した。その結果、高硫酸化CSによる神経突起伸長制御には、これまでに我々が同定したCS-E受容体であるcontactin-1(CNTN-1)を含め、少なくとも複数のCS受容体分子が介在する固有の細胞内シグナル経路が関与していることが判明した。したがって、CS受容体分子群とそれらの下流シグナル分子群が神経再生治療戦略の有効な標的分子になる得ることが強く示唆された。コンドロイチン硫酸(CS)は、障害を受けた成体脳において軸索再生を阻害する分子として振る舞う一方、神経突起の伸長を促進する分子としての一面も併せもつ。最近申請者らは、“高硫酸化CSを識別するCSレセプター"を世界ではじめて同定し、“CSがリガンドとして特定のレセプターの活性化を導きうる"という新しいコンセプトを打立てた。そこで、本研究では、神経再生医療への応用を指向したCSによる神経突起伸長制御機構の解明を目指し、機能的CSレセプター分子のさらなる探索とそれらにより発動するシグナル伝達経路の同定を目標に掲げた。CSレセプター候補分子の探索ならびにCSの発現変動によって影響を受ける細胞内シグナル伝達経路の足がかりを得るため、既に確立されているC2C12細胞の骨格筋分化系におけるCSの役割に着目したところ、時期特異的なCSの発現低下が骨格筋の分化や再生過程に必要であることを見出した。さらにその研究過程で、CSの発現レベルの変動によって、少なくともホスファチジルイノシトール3-キナーゼ(PI3K)/Akt経路の活性化が誘導されることを明らかにした。CSによって制御されうる新たな細胞内シグナル経路の同定は、CSによる神経突起伸長制御に関連するCSレセプター分子と下流シグナル伝達経路の理解に大きく貢献するものと期待される。コンドロイチン硫酸(CS)は、中枢神経系や骨・軟骨組織をはじめ、あらゆる組織の主要な細胞外マトリックス構成分子である。CSは障害を受けた成体脳において軸索再生を阻害する分子として振る舞う一方、神経突起の伸長を促進する分子としての一面も併せもつ。昨年度までに我々は、高硫酸化CSであるCS-DやCS-Eによって制御される神経突起の伸長過程に、高硫酸化CS-Eの受容体であるCNTN-1を含めた複数のCS受容体分子が関与していることを見出している。今回我々は、CS-DによるCS-E依存性の神経突起伸長促進作用の抑制がCNTN-1を介した神経細胞のCS-DおよびCS-Eに対する応答性の違いに起因することを見出し、CSの硫酸化をコントロールすることにより、神経突起伸長の制御が可能であることを裏付ける結果を得た。また、高硫酸化CS-Eの機能解明を試みた過程で、CS-Eがエストゲン誘導性の骨形成過程に重要であることを明らかにした。

さらに、神経損傷時や軟骨形成過程などにおけるCSの急激な発現量の増加に関わる新たなCS生合成機構を明らかにした。生化学・分子生物学・糖鎖生物学神経細胞の極性形成過程を実験モデルとすることで、神経系でのCS受容体候補分子を絞り込むことができた。当該分子群のノックダウンや特異的中和抗体などを駆使することにより、CSレセプター分子としての妥当性を検証中である。一方、高硫酸化CSの神経突起伸長制御に関与するシグナル伝達系の同定については、実験条件の最適化にやや時間を要した。現在、SrcキナーゼやPI3Kキナーゼを介するシグナルカスケードを中心に検証を重ねている。新たなCSレセプター候補分子のスクリーニングならびにCSの発現変動によって影響を受ける細胞内シグナル伝達経路の絞り込みを行うことを目的とした代替法での解析にやや時間を要した。高硫酸化CSの一つであるCS-Dと結合するCSレセプター候補分子については、BIAcoreを用いた分子間相互作用解析などにより現在絞り込みをかけており、得られた候補分子について、順次機能解析に供する準備が整っている。これまでに明らかにしたCSレセプター分子を介する高硫酸化CSによる神経突起伸長制御機構が、実際の神経回路網形成や再編機構において重要であるかをex vivoおよびin vivoの系で検証する。特に、in vivoの系では、すでに所属研究室で作製または保有されているCSの硫酸化プロファイルを改変したマウス(C6ST-1トランスジェニックまたは、C6ST-1ノックアウト)や特定の脳領域(大脳皮質、海馬、小脳など)において、CS特異的な硫酸基転移酵素や当該CSレセプター分子の発現を撹乱したマウスを用いて解析する。後者のマウスについては、子宮内エレクトロポレーション法を駆使した領域特異的なshRNA発現プラスミドの導入により作製する。高硫酸化CS-Eを認識するCSレセプターであるcontactin-1の類縁分子を中心に、高硫酸化CS-Dを認識するCSレセプター分子の同定を試みるとともに、それら分子群とCS-Dによる神経突起伸長抑制作用との関連性を探る。一方で、既に確立した骨格筋分化モデル系などを利用し、引き続きCSを感知する細胞膜上のレセプター候補分子のスクリーニングを並行して実施し、当該分子群が神経突起伸長制御に関わるCSレセプター分子として機能しうるかを検証する。平成24年度に引き続き、さらなるCSレセプター候補分子の探索を実施する。最終的に複数のCSレセプター分子が同定できた場合には、これら分子間での機能的関連性を組換えタンパク質を用いた相互作用解析や脳における発現(共局在性など)を調べることにより考察する。さらに、SrcファミリーメンバーやPI3Kなどを介する細胞内シグナル系に対する選択的阻害剤などを用いて、CSにより誘導される神経突起の伸長や形態変化がどのような細胞内シグナル経路を介して制御されているかを解析する。
フラクタル次元によるマグマ混合の素過程

1.雌阿寒および大雪火山の地質調査を行った.雌阿寒火山については,中マチネシリ火砕噴火期の層序の確立とともに,過去1万年間の火山発達史が明らかになった.大雪火山の調査では,溶岩ドーム群の溶岩および多量にみられる苦鉄質包有物を採取した.2.雌阿寒火山および大雪火山の岩石の化学組成分析を北海道大学理学部の蛍光X線装置により行った.斑晶および石基鉱物のコアの化学組成および斑晶の累帯構造を本学のEPMAにより詳細に分析した.その結果,混合のマクロ的な変化および端成分マグマの組成が明らかになり,安山岩やデイサイトマグマが,マグマ溜まりと火道での多段階のマグマ混合過程を経て噴出していることがわかった.また混合の時間的な変化もリム近傍での微細な累帯構造のプロファイルから考察し,噴火時において連続的なマグマ混合が重要な役割を示すことが定量的に解析された.3.中マチネシリ火砕噴火期におけるマグマ混合の現象をフラクタルの概念に基づきモデル化した.測定した縞状軽石・スコリアのフラクタル次元は0.91.6まで変化するが,それらは混合の進行過程を反映したものであることが明らかになった.火砕噴火の時はマグマの上昇速度が大きいため,混合マグマは乱流状態になりやすく,その場合フラクタル次元は最も高いが,混合が進むにつれフラクタル次元は減少し,完全に均質化すればフラクタルではなくなることが見いだされた.4.大雪火山の苦鉄質包有物の生成条件を検討した結果,珪長質マグマ溜まりから2層のマグマ溜まりへの成長過程,火道での多段階マグマ混合過程のモデルが提示された.1.雌阿寒および大雪火山の地質調査を行った.雌阿寒火山については,中マチネシリ火砕噴火期の層序の確立とともに,過去1万年間の火山発達史が明らかになった.大雪火山の調査では,溶岩ドーム群の溶岩および多量にみられる苦鉄質包有物を採取した.2.雌阿寒火山および大雪火山の岩石の化学組成分析を北海道大学理学部の蛍光X線装置により行った.斑晶および石基鉱物のコアの化学組成および斑晶の累帯構造を本学のEPMAにより詳細に分析した.その結果,混合のマクロ的な変化および端成分マグマの組成が明らかになり,安山岩やデイサイトマグマが,マグマ溜まりと火道での多段階のマグマ混合過程を経て噴出していることがわかった.また混合の時間的な変化もリム近傍での微細な累帯構造のプロファイルから考察し,噴火時において連続的なマグマ混合が重要な役割を示すことが定量的に解析された.3.中マチネシリ火砕噴火期におけるマグマ混合の現象をフラクタルの概念に基づきモデル化した.測定した縞状軽石・スコリアのフラクタル次元は0.91.6まで変化するが,それらは混合の進行過程を反映したものであることが明らかになった.火砕噴火の時はマグマの上昇速度が大きいため,混合マグマは乱流状態になりやすく,その場合フラクタル次元は最も高いが,混合が進むにつれフラクタル次元は減少し,完全に均質化すればフラクタルではなくなることが見いだされた.4.大雪火山の苦鉄質包有物の生成条件を検討した結果,珪長質マグマ溜まりから2層のマグマ溜まりへの成長過程,火道での多段階マグマ混合過程のモデルが提示された.1.6月10月の期間内で雌阿寒および大雪火山の地質調査を行った。雌阿寒火山については,阿寒富士の降下スコリア層の層序,中マチネシリ火砕噴火期の層序の確立とともに,過去数万年間の火山発達史が明らかになった。大雪火山の調査では,溶岩中に多量の苦鉄質包有物が含まれているのが発見された。2.斑晶鉱物の累帯構造を,本学に設置されたEPMAにより詳細に分析した。また雌阿寒火山の岩石の化学組成分析を北海道大学理学部の蛍光X線装置により計90個行った。その結果,混合のマクロ的な変化および端成分マグマの組成が明らかになった。また混合の時間的な変化も累帯構造のプロファイルから検討中である。3.ボックスカウンテイング法によるフラクタル次元の測定プログラムを開発した。スキャナーで薄片や標本写真をコンピュータに取り込み,簡単にフラクタル次元を測定できるようになった。今回,購入したパソコンシステムにより大量のデータ解析および画像処理が可能になった。4.中マチネシリ火砕噴火期におけるマグマ混合の現象をフラクタルの概念に基づきモデル化した。測定した縞状軽石・スコリアのフラクタル次元は0.91.6まで変化するが,それらは混合の進行過程を反映したものであることが明らかになった。火砕噴火の時はマグマの上昇速度が大きいため,混合マグマは乱流状態になりやすく,その場合フラクタル次元は最も高いが,混合が進むにつれフラクタル次元は減少し,完全に均質化すればフラクタルではなくなることが見いだされた。5.フラクタル次元をマグマ混合過程に適用した本研究の一部を国際学術雑誌に発表した。1.6月9月の期間内で雌阿寒岳および大雪山の地質調査を行った.雌阿寒火山については,過去1万年間の噴出物を調査し試料を採取した.大雪火山の調査では,溶岩ドーム群の溶岩および多量にみられる苦鉄質包有物を採取した.また北鎮岳の岩石のK-Ar年代測定を行った.その結果,0.4±0.1Maの年代値を得た.2.斑晶および石基鉱物のコアの化学組成および斑晶の累帯構造をEPMAにより詳細に分析した.

とくに斜長石斑晶が2つのタイプに分かれることが明らかになった.また大雪火山の岩石の化学組成分析を北海道大学理学部の蛍光X線装置により計70個行った.その結果,混合のマクロ的な変化および端成分マグマの組成が明らかになり,安山岩やデイサイトマグマが,マグマ溜まりと火道での多段階のマグマ混合過程を経て噴出していることがわかった.また混合の時間的な変化もリム近傍での微細な累帯構造のプロファイルから考察し,噴火時において連続的なマグマ混合が重要な役割を示すことが定量的に解析された.3.苦鉄質包有物および斑晶の累帯構造はマグマ混合過程を理解する上で重要な鍵になる.苦鉄質包有物は,噴火直前に急冷したtype-1と長時間地下に滞留し徐冷したtype-2に分けられることが今回明らかとなった.苦鉄質包有物の分布パターンおよび斜長石斑晶の不均質なコアの組成パターンのフラクタル次元を測定した.しかし,測定されたフラクタル次元は幅広く,これらの次元がもつ意味は,拡散の理論や実験からの考慮を行う必要があり,現時点ではまだ十分に解明されていない.4.フラクタル次元をマグマ混合過程に適用した本研究の一部が国際学術雑誌に公表された.1.雌阿寒岳および大雪山の地質調査を7月9月にかけて行った.雌阿寒火山については,過去1.2万年間の噴出物を調査し試料を採取した.大雪火山の調査では,溶岩ドーム群の岩石および溶岩中に多量に含まれる苦鉄質包有物を採取した.2.斑晶および石基鉱物のコアの化学組成および斑晶の累帯構造をEPMAにより詳細に分析した.斜長石斑晶についてはそれらの組成マップ像を作成した.また雌阿寒火山と大雪火山の溶岩・苦鉄質包有物の化学組成分析を北海道大学理学部の蛍光X線装置により計84個行った.3.苦鉄質包有物はマグマ混合過程を理解する上で重要な鍵になる.大雪火山の苦鉄質包有物は,噴火直前に急冷したtype-1と長時間地下に滞留し徐冷したtype-2に分けられ,またtype-1は石基斜長石の組織からさらに2つのサブタイプに区分できる.苦鉄質包有物の生成条件を検討した結果,珪長質マグマ溜まりから2層のマグマ溜まりへの成長過程、火道での多段階マグマ混合過程のモデルが提示された.4.苦鉄質包有物の分布パターンおよび斜長石斑晶の不均質なコアの組成パターンのフラクタル次元を測定した.苦鉄質包有物については(フラクタル次元=1.1-1.3),タイプ毎の次元の違いはなく,苦鉄質包有物が拡散分裂して生成したことを直接支持する.
分子間プロトトロピ-を用いる有機溶媒分子のドナ-性の評価法に関する研究

1.これまで合成例のなかった光学活性アルキルトロピリウムイオンとして、光学活性1-メチルプロピルトロピリウムイオン1および2-ビシクロ〔2.2.2〕オクチルトロピリウムイオンの2種類を合成した。1は、2-フェニルブタン(ラセミ体)より4段階の反応で、2は、5.7-ジオキソビシクロ〔2.2.2〕オクト-2-エンより10段階の反応で得た。2の比旋光度は、-4.4゚(塩化メチレン中)と相当小さいため、そのラセミ化速度を測定するには不適当である。そこで、充分な大きさの比旋光度-27.7゚をもつ1を次の反応の標準基質として用いた。従来、知られている溶媒の塩基性の尺度には、Lewis塩基としてのものと、Bronsted塩基としてのものがあるが、いずれも熱力学的に定められたものが大部分で、速度論的に定められた実用的なものは見当らない。極めて簡単に評価が可能な1のような光学活性反応基質のラセミ化速度測定により、有機溶媒類のBronsted塩基としての塩基性の新しい速度論的な尺度が得られることが結論される。
機能性ゲルの開発と機械構造物のセミアクティブ振動制御システムへの応用に関する研究

本研究ではエラストマ中に磁性粒子を分散・固定することでMR流体における分散粒子の沈殿や凝集の問題を解決し,機器や構造物を支持する特性可変の防振マウントとして応用することを目的として,磁気粘弾性エラストマ(MRエラストマ)の開発を行った.試作したMRエラストマに対する静的及び動的試験を行い,磁場に対するせん断方向の静的復元力特性及び動的粘弾性特性について基礎的検討を行った.さらに,本MRエラストマを用いて1自由度の模型構造物を構成し,剛性を最大・最小値で切り替えるon-off型可変剛性制御則を用いたセミアクティブ振動制御について,数値的及び実験的検討を行い,本MRエラストマの振動制御に対する有効性を検証した.本研究ではエラストマ中に磁性粒子を分散・固定することでMR流体における分散粒子の沈殿や凝集の問題を解決し,機器や構造物を支持する特性可変の防振マウントとして応用することを目的として,磁気粘弾性エラストマ(MRエラストマ)の開発を行った.試作したMRエラストマに対する静的及び動的試験を行い,磁場に対するせん断方向の静的復元力特性及び動的粘弾性特性について基礎的検討を行った.さらに,本MRエラストマを用いて1自由度の模型構造物を構成し,剛性を最大・最小値で切り替えるon-off型可変剛性制御則を用いたセミアクティブ振動制御について,数値的及び実験的検討を行い,本MRエラストマの振動制御に対する有効性を検証した.平成22年度は,機能性MRゲルを作製し,力学的特性を評価するための基礎実験を中心に取り組むことを目標として,期待する粘弾性特性変化が得られるような機能性照ゲルの作製方法について検討を行ったうえ,試作されたMRゲルについて,静的及び動的力学的評価実験を実施した.その結果,ゲルの硬化過程において,無磁場の場合と比較して磁場の存在下で硬化させた場合のほうが,明らかにMRゲルの特性が大きく変化し,鉄粉粒子が基質ゲル中に無配向に存在するよりも,磁界方向に整列させ,粒子同士が互いに近接した状態で保持されているほうが,MR効果が高いことが明らかとなった.磁界内で硬化させたMRゲルに対して静的及び動的試験を実施したところ,磁場存在下におけるせん断方向の静的復元力特性については剛性が最大で5倍程度まで,動的粘弾性特性については剛性及び損失係数が2倍程度まで変化することがわかった.また,特性の変化幅は混合する鉄粉濃度に依存し,基質と鉄粉との混合割合が特定の比率の場合に,MR効果が最も大きく得られることが明らかとなった.さらに,試験片の厚みを数種類に変えて作製し,特性の比較を行ったが,最も厚みのある場合の変化幅が大きい結果となった.ただしこれについては,結果のばらつきが大きく,試料の作製過程において磁場の印加方法に問題があったものと考えられるため,引き続き検討が必要である.以上,機能性材料としての粘弾性特性変化を得るための試料作製方法,及び力学的特性を評価するための試験方法について,概略妥当な結果が得られたものと考えているが,より再現性及び信頼性の高い結果を得るために,今後引き続きMRゲルの作製方法及び試験方法の見直しを行う予定である.本年度は,平成22年度の機能性MRゲルの基本物性に関する検討を継続し,物性変化特性の向上及び再現性,信頼性の向上を目指した試料作製方法及び力学的評価方法の確立に取り組んだ.また,機能性MRゲルを,機械構造物を支持するマウントとして実装する場合を想定して,振動系の数値計算モデルを構築して準能動型の振動絶縁システムに関する数値的な検討を行うとともに,構造物模型を対象として準能動型制御を適用した機能性MRマウントの振動絶縁・制振性能に関する実証実験を行った.まず,力学的特性の再現性向上の点については,前年度における試料の作製方法を見直し,材料混合過程における均一性確保,硬化過程における磁場印加方法等を改良し,基質エラストマと鉄粉の混合割合に関わらず,安定した力学的特性を有する試料を得ることが可能となった.また,作製方法の改善は剛性変化率の増加にも寄与し,磁場印加時に静的・動的ともに最大5倍まで変化させることができた.続いて,機能性MRゲルをばね要素と見なして構造物を防振支持するマウントに採用し,その剛性を最大値と最小値の二値で切り替えるセミアクティブ制御則を適用して,1自由度振動系の基礎部からマウントを介して上載質量へ伝達される変位の抑制を試みた.本セミアクティブ制御手法を数値的及び実験的に検討した結果,定常外乱はもどより非定常外乱の場合においても支持剛性の切り替えによって効果的に変位の伝達率を低減できることが明らかとなった.以上より,本研究課題にて開発した機能性MRゲルは外部磁場の印加によって剛性を可変とすることのできる新たな機能性材料の一つと位置付けられるとともに,機械構造物の振動制御への応用が十分可能であることが示されたと言える.
Mg水素化物を利用したリチウム電池の創成

二次電池の更なる高性能化、特にエネルギー密度の向上を図るために、Mg水素化物をLiイオン二次電池へ応用することが提案されている。MgH2とLiの反応は固体反応であるので、反応速度と進行度にはミクロ・ナノ構造による影響が極めて大きい。Mg系材料として問題の比較的少ないMg2FeH6を選択し合成条件を決定した。更なる高容量化を目指して、Mg2FeH6とLiの固体反応を行い、Mg2FeH6から水素が放出され反応が進行した事が判った。異なるMgおよびLi化合物の組み合わせとして、MgH2と軽量なLiBH4のペアを選択して、ボールミル法による固体反応を試み、同様に反応が進行することを確認した。二次電池の更なる高性能化、特にエネルギー密度の向上を図るために、以下の式で示されているMg水素化物(MgH2)をLiイオン二次電池へ応用することが提案されている(Y. Oumellalら(2008))。しかしながら、左辺から右辺へのMgH2+Liの反応は進行することは確認されているが、速度と反応の進行度に課題があるとされている。そのため本提案では、MgH2のミクロ・ナノ構造制御によってLiとの反応を加速して電池用材料として適した材料創成を目指す。本年度は、Mg系材料として、滑り面の数が少なく加工しにくいMg純金属ではなく滑り面が多く軽量なMg-Li合金、高容量が期待され経験のあるMg-Ti準安定合金を当初検討した。しかしながら、反応速度およびサイクル特性に課題があることが分かり、それらの問題の比較的少ないMg2FeH6を対象として選択した。Mg2FeH6は、Mg2Feが安定に存在しないため合成に高圧水素雰囲気および高温での長時間維持が必要な事が知られているので、合成条件を最適化した。出発物質としてMgH2粉末とFeを選択し、12時間のボールミルにより粉砕・混合した後に水素雰囲気下で焼結した。その結果、合成温度420°C、水素圧力8MPa、焼結時間48時間の行程を12時間のボールミルをはさんで二回繰り返すことによって、収率90wt%でMg2FeH6を得ることに成功した。この条件は、M. Retuertoら(2010)が750°C、2GPaの条件下で最大で83wt%の収率であったことと比較して、遙かに穏和な条件でより高い収率を得ることができたと言える。Mg2FeH6の合成に関する論文を準備中である。MgH2とLiの反応について検討したが、先行研究によると反応速度およびサイクル特性に課題があることが分かった。そこで、Mgを主成分とする材料に検討の範囲を広げ、加工性に優れ軽量なMg-Li合金および報告者が世界で初めて開発した高い容量が期待できるMg-Ti準安定合金を検討対象とした。現在、フランスのCNRSがこの系について研究を進めているので、非公式な情報交換を行いMg-LiおよびMg-Ti系について、いずれもサイクル特性に課題があり本研究の期間ではその対策に十分対応できないと判断した。Mg2FeH6は高い容量を期待でき、遷移金属であるFeを含むので反応速度とサイクル特性に期待が持てると考え、その合成に取り組んだ。Mg2Feは安定な金属間化合物として存在しないので、MgH2とFeから直接合成する必要があり、そのためには極めて高い水素圧力と高温の焼結条件が必要とされていた。本研究に用いる事の出来る装置ではそのような高圧および高温を達成することが出来ないため、穏和な条件での合成に挑戦し、90wt%の収率を得ることに成功した。収率の解析には当初の予定通りにX線粉末回折データのリートベルト解析法を用いた。本研究の進捗は以上のように進めてきたが、当初は文献調査と外部との情報交換によりMg単体の適用が二年間の研究期間では困難であると思われたが、最終的にはMg系水素化物であるMg2FeH6の採用により当初よりも反応速度およびサイクル特性において高性能化を図る可能性が得られた。従って、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。しかしながら、左辺から右辺へのMgH2+Liの反応は進行することは確認されているが、速度と反応の進行度に課題があるとされていることが研究開始後に判った。そのため本提案では、MgH2のミクロ・ナノ構造制御によってLiとの反応を加速して電池用材料として適した材料創成をボールミリング法を用いる事によって目指す(N. Bertiら(2017))。平成28年度は、Mg系材料として、滑り面の数が少なく加工しにくいMg純金属ではなく問題の比較的少ないMg2FeH6を対象として選択し合成条件を決定することに成功した。平成29年度は、更なる高容量化を目指して、Mg2FeH6とLiの固体反応を行った。