hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳卒中後歩行障害に対するボツリヌストキシンAの効果的投与方法に関する研究

脳卒中後に生じる痙性片麻痺による歩行障害対して、効果的なボツリヌス毒素Aの投与方法を検討した。下肢のみならず、上肢へも同時に施注し、入院して12日間の集中的なリハビリテーションを行うことにより、入院前後および退院後3か月の比較において、特に痙縮により歩行速度が遅かった対象群の歩行機能を改善する可能性が示唆された。今回、脳卒中後の下肢痙縮による歩行および歩容の障害に対して、A型ボツリヌス毒素製剤(botulinus toxin type A:BoNT-A)の効果的な投与方法を検討することを目的に研究を開始した。歩行動作解析は大学設置の三次元動作解析装置で行う予定であったが、年度初めに故障のため使用不能となり、それに代わる歩行動作解析の方法を検討した。結果として、同じく大学設置のトレッドミル足底圧分析装置を用いて歩行動作解析を行うこととして、その測定方法および解析方法につき、健常者および脳卒中後患者で検討した。脳卒中後下肢痙縮による歩行および歩容の障害に対して、効果的なA型ボツリヌス毒素製剤の投与方法を検討するために、投与する被験筋を変えながら、トレッドミル足底圧分析装置により歩行解析を行っている。実験対象被験者が中等度の痙縮を伴った、脳卒中片麻痺患者で、さらに自立歩行が可能なことが条件のため、被験者の募集に難渋している。そのため、研究全体の進行が大幅に遅れておりまだ明らかな研究実績をあげていない。倫理申請と承認に時間がかかったこと、さらに歩行動作解析のための三次元動作解析装置が故障したため、それにかわる歩行動作解析方法を検討するために時間を要した。また、実験対象被験者が中等度の痙縮を伴った、脳卒中片麻痺患者で、さらに自立歩行が可能なことが条件のため、被験者の募集に手間どっている。脳卒中後上下肢痙縮の患者を対象に、Botulinum toxin type A(BoNT-A)施注下での入院時Multidisciplinary rehabilitation(MD)による上下肢機能への効果を検証した。51名の痙縮患者に対して、12日間の入院リハビリテーションを実施した。BoNT-Aの施注は入院日に行い、上下肢機能の評価は入院日、退院日、退院3ヶ月後に行った。評価項目は、下肢に関してMAS、足関節ROM、10m歩行速度(10MWT)のcomfortableと最大速度、Functional Reach Test(FRT)、Timed Up and Go test(TUG)を評価した。退院時においては、全ての評価項目において、有意な改善を認めた(P<0.05)。しかし入院時と退院3ヶ月後との比較では、有意差を認めたのはFRTのみであった。上肢機能別、歩行速度別に分けて行ったサブグループ解析では変化率を比較した。下肢に関して、入院時と退院時で、household ambulation(HA)(<0.4m/s)群が、10MWTのcomfortableの変化率において、他群と比較し有意な改善を認めた(P<0.05)。また入院時と退院3ヶ月後で、HA群がFRTの変化率において、他群と比較して有意な改善を認めた(P<0.05)。したがって、BoNT-A施注下での入院MDは、上下肢機能を改善できる可能性が示唆された。特に上下肢同時に施注する事により、バランス機能が向上する可能性が示唆された。筋緊張の減少と上下肢機能の改善時期が同じでない可能性が考えられ、退院後の頻回な機能評価により、より効果的なMDを見いだす必要性と、複数回のBoNT-A療法を行う必要性が示唆された。この内容をInternational Journal of Neuroscienceに投稿した。倫理申請および承認に時間がかかったため、被験者の応募登録が大幅に遅れている。また当初の計画では、歩行動作解析を大学設置の三次元動作解析装置で行う予定であったが、年度初めに故障のため使用不能となり、それに代わる歩行動作解析の方法を検討するのに時間を要した。これらのため、本年度中にA型ボツリヌス毒素の施注および歩行動作解析を開始する予定であったが、これから被験者の登録を行う段階であり、研究の大幅な遅れをきたしている。科学研究費助成事業補助事業期間延長を申請させていただき、被験者募集に拍車をかけるとともに、共同研究者とともに本研究を推進していく。リハビリテーション医学共同研究者を新たに登録させていただき、複数の研究者により研究を推進していく予定である。また、実験対象被験者が中等度の痙縮を伴った、脳卒中片麻痺患者で、さらに自立歩行が可能なことが条件のため、被験者の募集も遅れており、本研究で使用を計画している支出の中で最大である薬剤費の使用が滞っており、次年度に研究延長申請した。研究の進行が大幅に遅れているため、A型ボツリヌス毒素の施注が行えていない。このために、本研究で最も経費がかかる薬剤がまだ使用されていないため、次年度使用額が生じている。

被験者の応募を関連病院へもお願いし、鋭意研究を進めていく。本年度分も含めて、次年度にA型ボツリヌス毒素製剤を使用する予定である。
日本語複合名詞のアクセントのパターン化に関する研究

大型国語辞典『大辞林』(1988年初版,三省堂)の見出し語とそれに付されているアクセントの電子化テキストの形で抽出し,それを基本データとして数量的な分析を進めた。今年度は1拍20拍のすべての名詞(141,040語)のうち,2つ以上のアクセントをもつ語を抽出し,それぞれの拍数ごとの傾向を「ゆれ」の実態として検討した。その結果,次のような傾向が明らかとなった。([0][1][2]...はアクセントの型を表す。)1.2拍の名詞では,アクセントの「ゆれ」をもつ語(456語)のうち[1]と[2]の型の「ゆれ」が全体の60%を占めている。このうちの71%が第1拍において母音の無声化が観察される。2.3拍の名詞では「ゆれ」の全体(3197語)のうち,[0]の型を含む「ゆれ」が90%を占めている。母音の無声化が目立つのは[1]と[2]の型の「ゆれ」で,これらの54%が第1拍において無声化母音をもっている。3.4拍の名詞では「ゆれ」の全体(4807語)のうち,[0]の型を含む「ゆれ」が86%を占めている。それらのうち,[0]と[1](23%),[0]と[2](28%),[0]と[3](21%)の「ゆれ」が多い。4拍語の名詞見出し語全体(45,047語)のうち,[0]の型をもつものは72%にのぼり,上の「ゆれ」は優勢な[0]の型(平板式アクセント)に対する類推の現象とみなすことができる。最近の「アクセントの平板化」はこうした一般的な傾向を背景にしたものと考えられる。4.5拍以上の名詞では語末から数えて3拍目と,[0]の型を含む「ゆれ」が優勢である。5拍語では,「ゆれ」の全体(1855語)のうち,[0]の型を含むものが63%,[3]の型(語末から3拍目)の型を含むものが71%を占めている。
酵素分泌に働くABCトランスポーターの構造・機能解析

微生物細胞における酵素タンパク質の分泌機構には、3種(TypeI、II、III)が報告されている。シグナルペプチドとSecタンパク質が関与するGeneral Secretory PathwayはTypeIIに、シグナルペプチド非依存型酵素分泌機構はTypeIとTypeIIに分類される。Pseudomonas属、Erwinia属、およびSerratia属などのグラム陰性細菌のアルカリプロテアーゼやリパーゼはTypeIに分類され、細胞内膜と外膜に形成された分泌装置(チャンネル)を経てペリプラズム空間に留まることなく細胞外に分泌される。一方、グラム陰性植物病原性細菌が分泌する病原性タンパク質はTyepIIIに分類されるが、その分泌機構については不明な点が多い。本研究では、複雑な膜構造をもつグラム陰性細菌であるZymomonas属細菌のシグナルペプチド非依存型酵素分泌チャンネルの構造・機能の相関を解明して、この分泌機構を利用した有用酵素大量分泌系の構築を目的としている。本年度は、1)Z.mobilisの染色体DNA由来からクローン化した酵素分泌促進遺伝子(zli S)が細胞膜リン脂質の加水分解に働くとされるphospholipase C様の活性を示し、Z.mobilis細胞表層に局在するレバンスクラーゼとインベルターゼの遊離を促進することを明らかにした。さらに、2)シグナルペプチド非依存型酵素分泌装置を構成する遺伝子クラスターをクローン化するために、zli S近傍の20kb DNA断片を取得して、その全塩基配列を決定した。その結果、レバンスクラーゼとインベルターゼの転写活性化遺伝子(zli E)および分泌酵素の認識と輸送に関与するATP結合ドメインをもつtraffic ATPaseに相同なORF(2,775bp)を見出し、機能を解析した。
開発と急速な経済発展の渦中にある途上国都市部における子どもの身体と環境適応能

世界的に子どもの肥満化と体力低下が進んでいる。子どもの肥満は成人の肥満に繋がることが報告されており、子どもの肥満の現状について把握し、予防策を打ち立てることが急務である。経済発展の著しい、東南アジア(インドネシア)と大洋州(ソロモン諸島)の都市部と農村部に居住する子どもを対象として、身体計測と体力テストを実施した。都市の子どもは肥満割合が高く、体力低下も顕著であった。また日本やアメリカの同年齢の子どもと比べて体力テスト成績は低かった。本研究は、東南アジア(インドネシア・スマラン市)・オセアニア(ソロモン諸島・ホニアラ市)都市部の子どもたちについて形態、成長、栄養、身体活動に関するデータを取り、農村部集団と比較することによって、子どもたちの身体・健康に現在何が起こっているのかを把握する事を日的としている。本年度は、研究体制の構築と予備調査を行った。1)インドネシア:現地カウンターパートである中部ジャワ州スマラン市、ディポネゴロ大学医学部の研究協力者と面談し、調査地の選定を行った。また、都市の小学5年生を対象として、体力テストを行った。・対象者...中部ジャワ州スマラン市の小学5年生82名(男子36名、女子46名)・測定項目(1)身体計測...身長、体重、体脂肪率(生体インピーダンス法)2)ソロモン諸島:保健省および教育省、現地のJICAスタッフと面談、協議した。本年度は、インドネシアで本調査(測定)を行い、ソロモン諸島で予備調査(測定)を行った。1)インドネシア:現地カウンターパートである中部ジャワ州スマラン市、ディポネゴロ大学医学部の研究協力者とともに農村部の調査地の選定を行い、農村の小学5年生と中学2年生を対象として、体力テストを実施した。●対象者...中部ジャワ州郊外ジェパラの小学生74名、中学生74名●測定項目(1)身体計測...身長、体重、体脂肪率(生体インピーダンス法)●対象者...首都ホニアラ市の小学生と中学生●測定項目、(上記、インドネシアと同様)H22年度は、インドネシア(中部ジャワ州スマラン市)およびソロモン諸島(首都ホニアラ市および近郊農業村)において測定調査を実施するとともに、最終年度のまとめとして成果報告(学会発表および現地ワークショップの開催)、論文作成を行った。1)インドネシア:現地カウンターパートである関係諸機関(ディポネゴロ大学医学部・Dr Kariadi病院)の研究協力者と協力して、スマラン市郊外の農村部の小中学校において、身体計測、安静時代謝量測定、食事調査を実施した。過去に測定を行い、データの蓄積がある、スマラン市都市部の小学生における身体計測、安静時代謝量測定、食事調査のデータと今回測定する農村部の小中学校のデータを解析、比較検討し、成果発表(学会発表、論文投稿)を行った。・昨年度実施した予備調査である、都市部(首都)の小中学校のデータを解析し、今回の農村の小中学生のデータと比較検討した。・成果発表(学会発表、論文投稿)を行うとともに、首都ホニアラでワークショップを開催し、現地関係者(研究者、病院スタッフ、学校関係者、保護者)にフィードバックを行った。
固体の熱分解反応に対するAE法の新しい応用

固体の熱分解反応を自ら開発したAEーDTA同時測定熱分析装置によって研究した。固体の分解反応によって発生するAE信号をAEセンサ-で捉え、Uプロットで電気信号として変換後countrate及びcumulative countsとして計測した。このAE信号の計測と同時にDTA測定を行い、AEーDTA測定の結果から次のことが判明した。I)KClO_4の相転移の開始より100°C低温の200°CからAE信号が発生し、300°Cでの相転移まで続き、転移が終了すると同時に停止した。このAE信号は融解より50°C低温で再び発生し、融解と同時に大きくなった。さらに、分解に伴って非常に大きな2つのピ-クからなるAE信号が認められ、分解が2つの段階を経て進行することが実証された。更に、分解生成物である溶融NaClの固化をinーsituでAE信号から捉えることが出来た。NaClO_4の場合は、AE計測の結果から分解は4つの段階を経て進むことが推測された。II)MgCl_2・6H_2Oの脱水過程は、DTAの結果から6つのstepからなり、このDTA曲線によく対応してAE信号が現われた。III)NaN_3の分解は、442°Cで爆発的に進行し、DTA曲線上では鋭い発熱ピ-クとして現れ、AE信号も非常に大きく発生した。しかしながら、AE信号は分解の50°C低温から既に発生し、NaN_3粉体粒子中で既に何等かのメカニカルな現象が起きていることが分かった。IV)CaCrO_4を加熱したところ、600°Cまで試料の色調、DTA曲線、X線回折図上では何等変化は認められなかったが、400°Cから2段階を経てAE信号が現れた。以上、固体の熱分解反応にAE法を応用したところDTA法では捉えられない速い反応やメカニカルな現象を捉えることができることが明かとなった。
海産軟体動物の系統地理と種分類：アジア北西太平洋域における広域解析

浅海、深海に生息する様々な貝類を用いて、系統地理的解析を行った。その結果、多くの種は何らかの地理的構造を持っていることが分かったが、地理的境界の位置は種によってかなり異なっていることが明らかになった。太平洋側と日本海側で集団が分かれる例もあれば、東北日本と南西日本で分かれるものもあり、種特異的な地理的分布のパターンを示すものも見られた。現在の分布域が類似している種間で比較した場合でも、集団の形成様式は一様ではないことが明らかになった。本年度はアオガイ属、コガモガイ類、ヨメガカサガイ属、Bathyacmaea属、フネカサガイ科、アマオブネ科、タケノコカワニナ類、ハイカブリニナ科、ウミニナ科について系統地理的解析を行った。カサガイ類ではアオガイ類、コガモガイ類共に種群によって地理的構造が大きく異なることが明らかになった。地域集団の地理的境界は種ごとに異なっており、それぞれ異なる要因が種分化のプロセスと現在の地理的分布に影響を与えているものと推定される。特にアオガイ属の場合は、生息環境の差が地理的構造に影響していると推定される結果が得られた。フネカサガイ科は沖縄トラフの熱水噴域に広く分布しているが、北部では遺伝的多様性が大きく、南部では小さい。Lepetodrilus nuxは雌雄異体、体内受精で、通年繁殖しており、不連続に存在する化学合成系の間を広範囲に分散できる能力があると考えられる。同様に深海の化学合成系に生息するBathyacmaea属、ハイカブリニナ属の集団遺伝構造を比較のため現在検討中である。ハイカブリニナ科は沖縄トラフに4新種が分布しており、分布の広い種と限定的な種がある。そのため種間で分散能力が異なるものと推定される。ウミニナ科では、リュウキュウウミニナのマイクロサテライト解析系を開発し、本種がウミニナと生殖的隔離された有効種である事を確認し、姉妹種のウミニナと異なり直達発生種である事を示した。リュウキュウウミニナの新たな北限となる個体群とウミニナの新たな南限となる個体群を発見した。本年度も複数の海産貝類の種群について分子系統解析、系統地理的解析を行った。(1)カサガイ類のアオガイ属について系統解析を行った。その結果、日本産9種がそれぞれ単系統であること、従来の形態の定義形質が適切であることが実証された。本研究結果は投稿中である。(2)コガモガイ類の分子系統解析の結果、コモレビコガモガイ、オボロヅキコガモガイ、コガモガサの単系統性は支持された。一方、コガモガイは従来の分類では北方集団と南方集団を同一種内の変異と見なしていたが、分子系統解析の結果、それぞれ独立したクレードであることが実証された。今研究結果は近々投稿予定である。(3)アジアの温帯域に広く分布するカモガイの遺伝的変異を解析した結果、4つの地域集団があることが判明した。日本本土には2つの大きな集団があり、それらと琉球列島、中国-台湾の集団は遺伝的に区別できることが明らかになった。本研究はさらに詳細な解析を行うために追加のデータ取得を行っている。(4)二枚貝類原鰓類の分子系統解析を行い、分類体系と種分類の見直しを行った。形態の定義形質として有用な貝殻微細構造については論文を出版した。分子系統解析の結果は近々投稿予定である。(5)沖縄トラフの熱水噴出域に生息するハイカブリニナ類の系統解析の結果、新種の存在が明らかになっていたが、4新種を新たに記載した。(6)沖縄トラフの熱水噴出域に生息するワタゾコシロアミガサモドキ類、および相模湾初島沖のメタン湧水域から採集されたワタゾコシロアミガサモドキの集団遺伝解析を行った結果、過去に記載された種は再検討が必要であることが分かった。貝殻、歯舌の形態と分子データを1個体ずつ比較し、種の境界を明らかにする研究を継続中である。(7)上記以外の分類群についても、COI遺伝子のシーケンスを進め、データを十分に取得できた種群から比較検討を行っている。フィールド調査、共同研究態勢の構築、データの取得等において、おおむね当初の計画通りに進行している。本年度も海産貝類の系統地理的解析、分子系統解析、分類学的再検討を継続して行っている。(1)コガモガイは従来北海道南部から九州まで1種として分類されてきたが、分子系統解析の結果、北の集団と南の集団が分化していることが判明したため、独立種と見なし、北の集団に新種名を提唱した。この論文は現在印刷中である。(2)カモガイの日本国内の36集団のデータに東アジアの他地域の集団のデータを加えて解析した結果、対馬暖流型、黒潮型、奄美型、中国台湾型の4つの地理的集団に区別できることが判明した。黒潮型と他の集団の間にはCOI遺伝子に58塩基以上の違いが見られた。(3)北西太平洋各地の深海に生息しているハイカブリニナ類を検討した結果、沖縄トラフの4新種に加えて、さらに複数の新種の存在が明らかになった。(4)ホソウミニナはミトコンドリアDNAの解析からは2つ、核DNAの解析からは3つの地理的グループが存在している。しかし、水産資源の種苗に伴って、局所的に人為的な移動が起きている例が報告された。

(5)上記以外のグループでは、イソニナ類、ムラサキインコ、ワタゾコシロアミガサモドキ類、シンカイヒバリガイ類の系統地理的解析を行っている。集団構造は種によって異なっており、イソニナでは日本海側と太平洋側の集団、ムラサキインコでは南の集団と北の集団に分かれるという予察的な結果が得られている。また、本研究で得られた塩基配列情報を用いた分子系統解析の結果が複数の論文として出版された。現在、複数の種群の解析が当時平行で進展中であり、順次結果を公表できる見込みである。さらに、韓国、中国の研究グループとの共同研究も進行中であり、おおむね順調に推移している。最終年度は、過去に研究してきた様々な分類群の成果をまとめるとともに、追加のデータ収集を行った。以下の分類群の系統地理解析のデータは出版物として公表された。(1)従来コガモガイとして同定されてきた種はミトコンドリアCOI遺伝子では2つのクレードに分かれる。形態でも南北で歯舌の成長様式に差があることを報告していたが、それらに対応する分類群であるため、、Lottia kogamogai, Lottia goshimaiの2種に区別し、新種記載した。(2) Limacina helicinaの北太平洋広域における遺伝的多様性が明らかになった。従来は、L. helicina helicina, acuta, pacifica, ochotensisという異なるformが提唱されていたが、形態的可塑性によるものか遺伝的分化によるものか不明であった。COI遺伝子のデータからは、海域ごとに遺伝的分化があることが支持された。(3)地理的構造の形成には幼生の分散様式が重要であると考えられるが、深海性種の場合、実際に幼生の分布を観察することが容易ではない。人為的に設置した着底基盤を回収する方法で得られたサンプルの遺伝的多様性を調べることにより、幼生分散が重要であることが示された。貝類ではLepetodrilus nuxのデータが出版された。現在投稿中あるいは投稿準備中のデータとしては以下のような分類群を研究している。(1)日本と韓国のスガイのCOI遺伝子の遺伝的多様性を調べた結果、少なくとも4つのハプログループに分かれ、それらは地理的な分布域にも違いが見られる。(2)イソニナのCOI遺伝子のデータからも地理的な分化があることが示されている。(3)中国のイシダタミが5つのハプログループに細分され、それらは2つの大きなグループに分かれるが形態からも2つのグループ識別できる。上記の研究例から、東アジアに広く分布する種は、国外のデータも取得した上で解析し分類を見直す必要があることが示唆される。浅海、深海に生息する様々な貝類を用いて、系統地理的解析を行った。その結果、多くの種は何らかの地理的構造を持っていることが分かったが、地理的境界の位置は種によってかなり異なっていることが明らかになった。太平洋側と日本海側で集団が分かれる例もあれば、東北日本と南西日本で分かれるものもあり、種特異的な地理的分布のパターンを示すものも見られた。現在の分布域が類似している種間で比較した場合でも、集団の形成様式は一様ではないことが明らかになった。フィールド調査、データの取得、結果の公表等、おおむね当初の計画通りに進行している。引き続き分担研究者がそれぞれ専門とするタクサの検討を進め、情報交換を継続しながら、プロジェクトを推進する。引き続き分担研究者がそれぞれ専門とするタクサの検討を進め、情報交換をしながら、プロジェクトを推進する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
局所定常過程間の因果関係と経済時系列データへの応用

定常性の仮定の下で与えられた依存性と因果関係の概念を局所定常モデルに一般化した。時刻毎、周波数毎の、依存性、因果関係、相互関係の測度を与え、それらを時変スペクトル密度関数を用いて表した。依存性の強さの検定問題を局所定常過程に一般化し、ノンパラメトリック時変スペクトル密度関数推定量を用いた検定統計量を提案した。また、無限次元の時変係数自己回帰モデルをあてはめて、局所最小自乗推定量を用いた検定統計量を構成した。2つの時系列の間の関係について述べる時、しばしば依存性と因果関係の概念が望まれる。これらの概念は、単に2つの時系列の関係性の推定について述べたい時、または、工学、経済学等におけるモデルの性質について述べたい時のどちらにおいても有用である。多変量定常時系列に関して依存性と因果関係を測る測度が既に提案され、それらが周波数毎に分割されることが示されている。しかしながら、それらの測度が時間に依らず一定であるという条件は制限的である。近年、重要な非定常過程のクラスの一つである局所定常過程が、精密な漸近的枠組みと共に定式化された。局所定常過程はスペクトル構造が時間と共に滑らかに変化する時変スペクトル密度関数を持つ。本研究課題では、定常性の仮定の下で与えられた依存性と因果関係の概念を局所定常モデルに一般化した。次に、定常過程についての依存性の強さの検定問題を局所定常過程に一般化した。ノンパラメトリック時変スペクトル密度関数推定量を用いた検定統計量を提案した。また、定常性の仮定の下での既存の因果関係の推定についての漸近手法を、局所定常モデルに拡張することを考えた。局所定常過程においては、因果関係を測る測度は、時間と共に変化するので、従来の最小自乗推定量を用いることが出来ない。更に、時刻毎の予測誤差を推定する必要が生ずるため、ノンパラメトリックな時変スペクトル密度関数推定量を用いるだけでは、十分ではない。従って、無限次元の時変係数自己回帰モデルをあてはめて、局所最小自乗推定量を用いた検定統計量を構成した。今後は、得られた基礎的な結果を金融時系列データなどの実際のデータに適用して、研究を発展させる。実際の統計解析ではモデルの次数を決定する必要がある。独立標本の場合の最も良く知られている次数の決定法として赤池情報量基準がある。モデルを評価するために、通常、確率過程の構造がある関数によって記述されると仮定する。そのような関数の例としては、独立標本の場合の確率密度関数、回帰モデルのトレンド関数、定常過程のスペクトル密度関数、等が挙げらける。時系列解析の理論は、定常性の仮定の下で発展してきた。しかしながら、定常時系列モデルは、実際の時系列データを記述するのに十分でない。近年、重要な非定常過程のクラスの一つである局所定常過程が提案された。局所定常過程の構造は、時変スペクトル密度関数によって記述される。また、局所定常過程における様々な重要な量は、多くの場合、時変スペクトル密度関数の汎関数によって記述される。線形な汎関数については、自然な推定量が未知の時変スペクトル密度関数を局所ペリオドグラムで置き換えることで得ることが出来る。しかしながら、興味のある汎関数は、いつでも線形であるとは限らない。例えば、多変量局所定常過程間の因果関係は時変スペクトル密度関数行列の非線形汎関数で表わされる。そのような場合には、非一致性を避けるために、局所ペリオドグラムの代わりに、ノンパラメトリックなカーネル型時変スペクトル密度関数推定量を用いる必要がある。本研究では、赤池情報量基準を特別な場合として含む、より一般的な、時変スペクトル密度関数の非線形汎関数に基づく局所定常過程についてのモデル選択基準を提案した。また、この一般化情報量基準を経済指標S&P500の時系列データに適用し、選択されるモデルが時間変化する様子を明らかにした。幾つかの金融時系列データを多変量時系列とみなして、時系列間の構造を解析することは興味深く有用である。多変量時系列解析には様々な手法があるが、とくに有用なものとして、判別解析やクラスタリング、主成分分析や独立成分分析、因果性解析等が挙げられる。これらの手法をヘッジファンドのデータに応用することを試みている。金融危機により多くのヘッジファンドが消滅すると言われている。判別解析やクラスタリングにより、ヘッジファンドのデータを幾つかの消滅するグループと生き残るグループに分類することができれば、それら消滅または生き残ったヘッジファンドのグループの特徴を知ることができる。また、それぞれのグループ内で、主成分分析や独立成分分析を行えば、それぞれのグループが消滅または生き残った主な要因を知ることができる。さらに、消滅したグループ内やグループ間で因果性解析を行えば、ヘッジファンドが消滅していく連鎖の特徴を掴むことができる。通常時系列解析においては、多くの場合定常性を仮定する。

しかしながら、金融危機を挟んだ長期間の金融時系列データにおいては、構造変化が起こっていると考える方が自然であり、定常性の条件はきつ過ぎる仮定となる。従って、時と共に構造変化が起こっているといつ条件を許す局所定常時系列モデルを用いて解析を行っている。しかしながら、ヘッジファンドのデータは月次データであり長期間でありながらも局所定常過程における正則条件を満たすだけのデータ数が存在しない。このデータ数の問題を解決することが今後の課題である
J-スペクトル分解に基づくデスクリプタ・システムH_∞制御に関する研究

本研究の目的は,J-スペクトル分解の方法を適用して線形デスクリプタ・システムに対するH_∞制御問題の解を与え,さらに一般化固有値問題に基づいてデスクリプタ・リカッチ方程式の数値解法に基づいて,H_∞コントローラの設計アルゴリズムを提案することである.本研究において得られた主な成果は次の通りである.(1)一般化リヤプノフ方程式を提案し,デスクリプタ・システムが許容となるための必要十分条件を与える一般化リヤプノフの定理を証明した.ただし,デスクリプタ・システムが(a)レギュラー,(b)インパルスモードをもたず,かつ(c)安定であるとき,ディスクリプタ・システムは許容であるという.これは従来のLewis(1986)の定理を拡張したもので,その適用範囲が拡大した.(2)ディスクリプタ・システムに対する安定化コントローラのパラメトリゼーションを与えた.このパラメトリゼーションは従来の状態空間モデルに対する結果を自然な形で,ディスクリプタ・システムへ拡張したものである.(3)著者らがすでに提案しているディスクリプタ・システムのスペクトル分解の方法を拡張して,ディスクリプタ・システムに対するJ-スペクトル分解のアルゴリズムを提案し,一般化固有値・固有ベクトルを用いた数値解法を与えた.(4)二つの一般化リカッチ方程式の解が存在するという存在条件のもとでディスクリプタH_∞制御問題の解を与えた.さらに,得られたフィードバック系が安定となることを証明した.本研究の目的は,J-スペクトル分解の方法を適用して線形デスクリプタ・システムに対するH_∞制御問題の解を与え,さらに一般化固有値問題に基づいてデスクリプタ・リカッチ方程式の数値解法に基づいて,H_∞コントローラの設計アルゴリズムを提案することである.本研究において得られた主な成果は次の通りである.(1)一般化リヤプノフ方程式を提案し,デスクリプタ・システムが許容となるための必要十分条件を与える一般化リヤプノフの定理を証明した.ただし,デスクリプタ・システムが(a)レギュラー,(b)インパルスモードをもたず,かつ(c)安定であるとき,ディスクリプタ・システムは許容であるという.これは従来のLewis(1986)の定理を拡張したもので,その適用範囲が拡大した.(2)ディスクリプタ・システムに対する安定化コントローラのパラメトリゼーションを与えた.このパラメトリゼーションは従来の状態空間モデルに対する結果を自然な形で,ディスクリプタ・システムへ拡張したものである.(3)著者らがすでに提案しているディスクリプタ・システムのスペクトル分解の方法を拡張して,ディスクリプタ・システムに対するJ-スペクトル分解のアルゴリズムを提案し,一般化固有値・固有ベクトルを用いた数値解法を与えた.(4)二つの一般化リカッチ方程式の解が存在するという存在条件のもとでディスクリプタH_∞制御問題の解を与えた.さらに,得られたフィードバック系が安定となることを証明した.
基本転写活性化因子TIP_<120>の構造と機能

我々は、ヒスチジンタグ付きTBPを用いて多くのTBP結合蛋白質群(TBP-Interacting Proteins:TIPs)を検出しているが、このうち耐熱性の120kD蛋白質TIP120は、既知のモチーフ構造を持たない新しい因子であり、TBPとin vitroで直接結合し、核抽出液中で会合している事などが既に確かめられている。昨年の本会において、組み換え体TBP、TFIIB、TFIIFと仔牛胸腺より精製したRNAポリメラーゼII(Pol II)によるin vitro再構成系転写系において、TIP120が閉環状DNAを鋳型としたアデノウィルス主要後期(AdML)プロモーター、及びE4プロモーターからの転写を活性化する、全く新しい基本転写活性化因子であることを報告した。その機構としては、サルコシルを用いた動力学的解析などから、PIC形成の安定化が考えられる。我々はさらに解析を進め、組み換え体TBPの代わりに精製したTFIID画分を用いた転写系を用いてもTIP120による転写活性化がみとめられること、TFIIHまで加えたより完全な再構成転写系でも、TIP120は線状DNAを鋳型とするAdML及びb-グロビンプロモーターからの転写を活性化することを明らかにした。これらの結果から、TIP120はプロモーター非依存的にPIC形成を安定化して転写を普遍的に活性化できる因子であると考えられた。
マイクロアレイを用いたベーチェット病に対する抗TNF-・抗体治療の作用機序の解析

本課題ではベーチェット病ぶどう膜炎における抗TNF-α抗体療法の作用機序を明らかにするため、マイクロアレイの手法を用いてインフリキシマブ(IFX)治療前後(4例)の末梢血単核球における遺伝子発現解析を行った。その結果、4例全例で発現が低下したものが8遺伝子、4例全例で発現が上昇したものが1遺伝子であった。発現が低下した遺伝子の中でもCLEC4E、TLR2は全例で発現量が治療前の半分以下に低下、ets2については4例中3例で発現が低下していることが定量PCRで確認された。CLEC4Eは結核菌の糖脂質(code factor)の受容体であること、TLR2は細菌の細胞壁成分を認識し、自然免疫応答に重要な作用をもつことから感染防御に関与する分子群の発現低下がIFXによるベーチェット病眼炎症発作の抑制に関与する可能性がある。目的:失明率の高い難治性のぶどう膜網膜炎であるベーチェット病に対して、2007年1月より生物学的製剤である抗TNF-α抗体(インフリキシマブ)が保険適応され、その有効性が報告されている。その一方で、抗TNF-α抗体治療の作用メカニズムについては不明な点が多い。今回、申請者はベーチェット病抗ぶどう膜網膜炎における抗TNF-α抗体療法の作用機序を明らかにするため、マイクロアレイの手法を用いてインフリキシマブ治療前後の末梢血サンプルにおける網羅的な遺伝子発現解析を施行した。方法:ベーチェット病患者(4例:男性1例、女性3例)からインフリキシマブ投与開始前と投与開始18週間後に末梢血20mlを採取。比重遠心法にて単核球を分離後、total RNAを抽出。吸光度計にてOD値を測定し、RNAの収量を確認後、CodeLink human gemone arrayにて治療前後の末梢血単核球の遺伝子発現量を比較した。結果:インフリキシマブ治療開始後に2倍以上の発現上昇がみられた遺伝子数は1例目:794、2例目:951、3例目:3147、4例目:1361であった。一方で、1/2以下の発現低下がみられた遺伝子数は1例目:1296、2例目:778、3例目:2701、4例目:1002であった。特に代表的な炎症性サイトカインであるIL-1、IL-2、IFN-gamma関連遺伝子群の発現の低下が4例全例の患者でみられた。炎症関連ケモカイン遺伝子の発現上昇、低下については各症例間にばらつきがみられた。結論:インフリキシマブ治療前後において炎症性サイトカインの遺伝子発現の低下がみられた。今後は上記4例において発現の上昇、低下がみられた遺伝子について定量PCR法を用いて、その発現量について確認を行う予定である目的:失明率の高い難治性のぶどう膜網膜炎であるベーチェット病に対して、2007年1月より生物学的製剤である抗TNF-α抗体(インフリキシマブ)が保険適応され、その有効性が報告されている。今回、申請者はベーチェット病ぶどう膜網膜炎における抗TNF-α抗体療法の作用機序を明らかにするため、マイクロアレイの手法を用いてインフリキシマブ治療前後の末梢血単核球における網羅的な遺伝子発現解析を施行した。方法:ベーチェット病患者(4例:男性1例、女性3例)からインフリキシマブ投与開始前と投与開始22週間後に末梢血20mlを採取。吸光度計にてOD値を測定し、RNAの収量を確認後、Code Link human gemone arrayにて治療前後の末梢血単核球の遺伝子発現量を比較した。さらに定量PCRを行いマイクロアレイで得た遺伝子発現量について確認を行った。結果:4例について治療開始前と開始後で比較し、発現量が2倍以上、もしくは0.5倍以下に変動した遺伝子群についてNCBIのデータベースを用いたpathway解析を行ったところ、ケモカイン、ケモカイン受容体に関連するgene pathwayの有意な発現低下がみられた。一方でT細胞受容体の細胞内シグナルに関連するgene pathwayの上昇がみられた。また、個々の炎症性サイトカインの発現について検討したところ、IL-1、IL-6、IFN-gamma関連遺伝子群の発現の低下が4例全例の患者でみられた。ケモカイン、ケモカイン受容体遺伝子の発現上昇、低下については各症例間にばらつきがみられた。さらにIL-1 receptor type 2,IL-

6受容体の一つであるGP130の発現がインフリキシマブ治療後に低下していることを定量PCRにて確認した。結論:インフリキシマブ治療前後において炎症性サイトカイン、ケモカイン関連の遺伝子発現の低下がみられた。今後はさらに症例を増加し、上記の解析を進める予定である。失明率の高い難治性のぶどう膜網膜炎であるベーチェット病に対して、2007年1月より生物学的製剤である抗TNF-α抗体(インフリキシマブ)が保険適応され、その有効性が報告されている。その一方で、抗TNF-α抗体治療の作用メカニズムについては不明な点が多い。平成21年度から平成23年度にかけて申請者はベーチェット病ぶどう膜網膜炎における抗TNF-α抗体療法の作用機序を明らかにするため、マイクロアレイの手法を用いてインフリキシマブ治療前後の末梢血単核球における網羅的な遺伝子発現解析を施行した。4例のベーチェット病患者(4例:男性1例、女性3例、21歳-64歳)からインフリキシマブ投与開始前と開始22週間後に末梢血単核球を採取、total RNAを抽出後CodeLink human genome bioarrayにて治療前後の単核球の遺伝子発現量を比較した。さらに上記の遺伝子からCLEC4E、ets2、toll-like receptor(TLR)2の発現について定量PCRを行い、マイクロアレイとの関連について検討したところ、CLEC4E、TLR2は全例で発現量が治療前の半分以下に低下、ets2については4例中3例で発現の低下が確認された。またKIAA0101については4例全例で1.5倍以上の発現上昇がみられた。最近の報告ではCLEC4Eは結核菌の糖脂質(code factor)の受容体として同定され、結核菌に対する感染防御に重要な作用を有することが知られている。またTLR2は細菌や真菌の細胞壁成分を認識し、自然免疫応答に重要な作用をもつことが明らかであることから、感染防御に関与する分子群の発現低下がインフリキシマブによるベーチェット病の眼炎症発作の抑制に関与している可能性が考えられた。
心筋・平滑筋特異的転写因子myocardinを制御する分子の同定と機能解析

1.心筋細胞発生・分化における転写因子FHL2とmocardinの相互作用の解明2.Myocardinが心筋細胞のアポトーシスに及ぼす影響の検討申請者らはmyocardinが心筋肥大因子として作用することを見いだしている。心筋肥大に関する多くの因子が抗アポトーシス因子として働くと報告されており、myocardinも心筋細胞に対し抗アポトーシス分子として働くと仮説をたて、ラット培養心筋細胞を用い実験を行った。アデノウイルスを用いた心筋細胞でのmyocardinの過剰発現は、caspase-3の活性増加を伴うβアドレナリン刺激による心筋細胞のアポトーシスを抑制した。myocardinは、心筋細胞内のBcl-2の発現を転写レベルより増加させ、アポトーシスを抑制していることが判明した。一方、myocardinのdeletion mutant(ドミナントネガティブ体)の発現によりアポトーシスは増加した。さらに、myocardinのドミナントネガティブ体トランスジェニックマウスを作製し心機能における役割について検討中である。1.心筋細胞発生・分化における転写因子FHL2とmyocardinの相互作用の役割の解明2.Myocardinが心筋細胞のアポトーシスに及ぼす影響の検討:申請者らはmyocardinが心筋肥大因子として作用することを見いだしている。心筋肥大に関係する多くの因子が抗アポトーシス因子として働くことが報告されているため、myocardinも心筋細胞に対し抗アポトーシス分子として働くとの仮説をたて、ラット培養心筋細胞を用いて実験を行った。心筋細胞のアポトーシスの判定はTUNEL染色で行った。アデノウイルスを用いた心筋細胞でのmyocardinの過剰発現はcaspase-3の発現増加を伴うβアドレナリン刺激による心筋細胞のアポトーシスを抑制した。一方、myocardinのdeletion mutantの発現によりアポトーシスは増強した。
フルカラー発光素子の高機能電極材料の発掘

本研究の目標は、ワイドギャップ化合物半導体の(1)低抵抗な高性能コンタクト材料を発掘すること、および(2)ワイドギャップ半導体用コンタクト材の普遍的な設計指針を構築することである。最終年度に得られた結果は以下のようにまとめることができる。(1)p-ZnSeに対するショットキー障壁高さ(SBH)は、金属の種類に依存せず、1.2±0.1eVであった。このことはフェルミ準位が金属/半導体界面にピン止めされていることを示している。(2)コンタクト抵抗pcとアクセプタ濃度N_Aの関係を理論的に計算した。オーム性が得られるpc=10^<-3>Ωcm^2を達成するためには、N_A=10^<20>cm^<-3>以上のホモ構造中間層、あるいはφ_B=0.4eV以下のヘテロ構造中間層を形成する必要があることが判明した。(3)MBE成長されたp-ZnSe層の許容アニール温度は350°Cであり、この温度以下のアニールによって上記の条件を満足する半導体中間層を形成することは非常に難しいものと考えられる。(1)p-GaNのSBHは金属の仕事関数に依存すること判明したが、今後ド-ピング濃度とともに正確なSBHの値を求めることが課題として残された。(2)熱処理における雰囲気の及ぼす影響を調べた結果、種々のコンタクトに対して酸素を含む雰囲気中での熱処理がコンタクト抵抗を減少させることが判明した。この原因はp-GaN中で水素混入により不活性化しているMgが、活性化されるためであることがわかった。(3)しかしながら、ド-ピングレベルは10^<20>cm^<-3>程度において限界であり、今後低いSBHを呈する半導体ヘテロ中間層を発掘する必要があることがわかった。(4)p-ZnSeと比較した大きな相違点は、p-GaNに対する許容アニール温度は少なくとも600°Cであり、より高温のアが、ホモ構造中間層あるいはヘテロ構造中間層が形成可能であるかは今後の課題として残された。本研究の目的は、ワイドギャップ化合物半導体の(1)低抵抗な高性能コンタクト材料を発掘すること、および(2)ワイドギャップ半導体用コンタクト材の普遍的な設計指針を構築することである。本年度は、p型GaNに対する非反応性(ノンアロイ)オーム性電極開発の可能性を調べることを目的とし、GaN表面の清浄化処理および仕事関数の異なる種々金属に対するコンタクトの電気的特性を調べた。この結果、以下のことが判明した。(1)MOCVD法によって成長されたGaN単結晶膜表面には、GaO_xおよび水素化カーボンからなる厚さ2mm程度の薄い汚染層が存在する。(2)この汚染層はArおよびNイオンによるスパッタリング(イオン電流密度-0.01A/cm^2)によっても完全に除去できない。また緩衝フッ酸溶液処理によってもコンタクトの電気的特性は改善されなかった。このことから、GaN表面上の汚染層は、空気にさらすことによって早い成長速度をもって形成されるものと考えられる。(3)汚染層はNiおよびTaコンタクトを500°Cで熱処理することにより、完全に除去することが可能であり、GaN/NiおよびGaN/Taの直接接触が得られる。また、汚染層除去によりコンタクト抵抗は約1桁減少し、Ni/Auにおいてコンタクト抵抗は約10^<-2>Ωcm^2であった。

しかしならがら汚染層除去では、十分なコンタクト抵抗の減少をもたらさないことがわかった。(4)コンタクト抵抗は金属の仕事関係(Pt,Ni,Pd,Au,Cu,Ti,Al,Ta)の増加とともに減少した。このことはp-GaN/金属界面のショットキー障壁高さは、界面にピンニングされていないことを示唆している。(5)以上より、p-GaNに対する非反応性のオーム性電極を得るためには、仕事関係の大きな金属を選定することが有効であることがわかった。しかしながら、これらのコンタクトは青色レーザ素子用の電極として十分に低いコンタクト抵抗を与えないことも判明した。本研究の目標は、ワイドギャップ化合物半導体の(1)低抵抗な高性能コンタクト材料を発掘すること、および(2)ワイドギャップ半導体用コンタクト材の普遍的な設計指針を構築することである。最終年度に得られた結果は以下のようにまとめることができる。(1)p-ZnSeに対するショットキー障壁高さ(SBH)は、金属の種類に依存せず、1.2±0.1eVであった。このことはフェルミ準位が金属/半導体界面にピン止めされていることを示している。(2)コンタクト抵抗pcとアクセプタ濃度N_Aの関係を理論的に計算した。オーム性が得られるpc=10^<-3>Ωcm^2を達成するためには、N_A=10^<20>cm^<-3>以上のホモ構造中間層、あるいはφ_B=0.4eV以下のヘテロ構造中間層を形成する必要があることが判明した。(3)MBE成長されたp-ZnSe層の許容アニール温度は350°Cであり、この温度以下のアニールによって上記の条件を満足する半導体中間層を形成することは非常に難しいものと考えられる。(1)P-GaNのSBHは金属の仕事関数に依存すること判明したが、今後ド-ピング濃度とともに正確なSBHの値を求めることが課題として残された。(2)熱処理における雰囲気の及ぼす影響を調べた結果、種々のコンタクトに対して酸素を含む雰囲気中での熱処理がコンタクト抵抗を減少させることが判明した。この原因はp-GaN中で水素混入により不活性化しているMgが、活性化されるためであることがわかった。(3)しかしながら、ド-ピングレベルは10^<20>cm^<-3>程度において限界であり、今後低いSBHを呈する半導体ヘテロ中間層を発掘する必要があることがわかった。(4)p-ZnSeと比較した大きな相違点は、p-GaNに対する許容アニール温度は少なくとも600°Cであり、より高温のアが、ホモ構造中間層あるいはヘテロ構造中間層が形成可能であるかは今後の課題として残された。
多様で肉声感の高い音声生成のための素片正規化に基づくハイブリッド音声合成の研究

本研究は,任意の話者の限られた音声データのみで「人間に近い肉声感」をもち,かつ様々な感情や発話様式を表現可能なハイブリッド型の音声合成方式を確立することを目的として研究を行い,以下の6つの項目について成果が得られた.(1)非言語情報やパラ言語情報を柔軟に再現・制御可能とする,(2)韻律の多様性を自動学習する,(3)多言語の音声合成への拡張を行う,(4)音声だけでなく歌声への応用についても検討する,(5)このような音声コーパスを効率的に構築する方法を確立する,(6)従来のパラメータ生成法を改善し主観品質を向上する,本研究は,任意の話者の限られた音声データのみで「人間に近い肉声感」をもち,かつ様々な感情や発話様式を表現可能なハイブリッド型の音声合成方式を確立することを目的として研究を行い,以下の6つの項目について成果が得られた.(1)非言語情報やパラ言語情報を柔軟に再現・制御可能とする,(2)韻律の多様性を自動学習する,(3)多言語の音声合成への拡張を行う,(4)音声だけでなく歌声への応用についても検討する,(5)このような音声コーパスを効率的に構築する方法を確立する,(6)従来のパラメータ生成法を改善し主観品質を向上する,本研究では、限られた音声資源のみで自然かつ高品質な音声を合成することを目的としており、本年度は以下の項目について成果が得られた。(1)評価および比較実験に必要な長時間音声データの収録準備:5時間程度の音声を収録するため、収録文を用意・作成した。作成には目標話者の話し方に応じたキャラクター依存文も用意した。これにより、従来の朗読調の文のみでなくキャラクターの個性をもった文を用いることでより個人性を向上できると期待できる。(2)提案法であるハイブリッド音声合成の理論的枠組:素片の正規化法について基本的な理論の構築を行った。具体的にはモデル適応の枠組みを利用し、線形変換により素片の音声パラメータを変換することで素片間のばらつきが低減できると期待される。(3)ハイブリッド音声合成の予備的検討:少量の音声データについて予備的な実験を行い、動作を確認した。(4)音声の多様化手法の検討:関連研究として、音声および歌声におけるスタイルや言語の多様化手法を検討した。音声については不特定話者に対するスタイル変換法を提案した。これにより任意の話者の読み上げ音声のみでその話者が感情表現や発話様式をもった音声を生成できることを示した。歌声については重回帰モデルによる歌唱スタイル制御法を提案し、歌声合成において歌唱スタイルを直観的に制御できることを示した。言語の多様化については、任意の話者の母国語音声のみで外国語音声を合成できるクロスリンガル音声合成を提案した。本研究では多様で肉声感の高い音声の合成を実現するため,従来の隠れマルコフモデル(HMM)に基づく統計的音声合成の品質改善について検討を行った.具体的には主として以下の様な研究成果が得られた.(1)音声パラメータの生成において従来の尤度の制約だけでなく分散の局所的制約を用いたハイブリッドなパラメータ生成法による音声の自然性の改善(2)強調コンテキストの自動付与に基づく韻律の多様化(3)ガウス過程回帰に基づくパラメータ生成法によるスペクトル再現性の改善(4)重回帰隠れセミマルコフモデル(MRHSMM)に基づいた歌唱スタイルの直観的制御の実現.(1)では従来のHMM音声合成において問題になっていたスペクトル包絡のピークの平坦化による自然性低下を音韻や韻律に依存したコンテキストに基づく局所的な分散の制約を導入することで抑制することで,聴覚的な自然性の改善を主観評価により示した.(2)では従来困難であった音声における強調表現の自動付与を,強調ラベルを考慮せず生成された基本周波数(F0)系列と原音声のF0系列の差分を利用することで実現し,従来に比べて表現豊かな韻律が得られれることを実験により示した.(3)では従来の決定木に基づく未知パラメータの予測に替わりガウス過程回帰を用いることでより正確なスペクトルパラメータを予測することができ,主観的品質の向上を実現した.(4)では歌声合成において複数の歌唱スタイルをMRHSMMによりモデル化することで,従来単調であった歌唱スタイルをその種類に加え度合いについても制御できることを示した.音声情報処理提案法の評価、従来法との比較には長時間の音声データが必要であるが、その収録の準備に時間がかかったため、音声の収録および提案法の予備的検討に留まった。時間がかかる作業であった音声収録の準備を完了することができたので、本年度は音声の収録、理論の確立、実装および評価を予定どおり行っていく。予定していた収録の準備に時間がかかり、音声収録を完了することができず、その経費を次年度に回したため。音声収録に必要な経費として、平成26年度請求額とあわせて使用する予定である。
農畜産物の価格形成における品質格差の実態と要因に関する事例的基礎研究

本研究は、農畜産物における品質の規定要素と測定尺度を事例に即して検討し、品質格差と価格形成の関係について基礎的考察を行うことを目的としたものである。1.農畜産物における品質は、内在的要素(食味、鮮度、安全性など)と外在的要素(ブランド、産地、等級など)に分けることができる。このうち前者の内在的品質は、本来の品質といえるものだが、その明確で客観的な尺度は、今回、調査した米穀、青果物、食肉、いずれにおいてもまだ確立しているとはいえない。しかし、米穀における食味計、果物における糖度計、牛肉における脂肪交雑(マーブリング)判定、さらには有機農産物に対する表示基準の作成・公示など、品質を科学的に尺度しようとする試みは存在し、近い将来、より買い手に分かりやすい形で品質表示ができるものと思慮される。他方、後者の外在的品質は、現在、市場流通する農畜産物の品質基準として一般化しているものだが、これが過度な競争手段となっているという反省から、品目によっては等級区分の簡素化が進められつつある。しかし、ブランド等をめぐる競争は、その調整機関が存在しないという現実のなかで激化しており、それが消費者の品質に対する判断を誤らせる原因の一つになっている。2.市場流通している農畜産物に価格形成における品質基準は、米穀では等級、産地品種、特別表示(有機米など)、青果物では規格(等階級)、特別表示(有機野菜など)、食肉では畜種・性別、規格(歩留り・肉質)であるが、それらの基準におけるランクと実際の価格形成のあいだには、一応の比例関係は存在している。しかし、品質ランクにおける格差とそれに応じた価格格差とのあいだには、合理的で明確な照応関係は存在していない。そのことが、生産者の手取りや消費者の便益の不利に作用していることを実態調査を通じて検証できた。本研究は、農産物をめぐる消費の頭打ちのなかで、近年、産地および流通業界で強まっている品質競争の実態とその経済的含意にアプロ-チする基礎的研究の一環として、品質格差と価格形成の関係についての実態調査と事例分析を行うことを目的にしている。この研究課題の解明のため、平成2年度は米穀を対象に、産地調査と消費地調査、および課題に関係した資料収集と整理、統計的分析を行った。これらの調査研究を通じて、以下の諸点が新たな知見として得られた。1.従来からの銘柄品種であるコシヒカリ・ササニシキに代わる新品種の開発が東北・北海道を中心に進められているが(北海道きらら397、青森つがるおとめ、秋田こまち、山形はなの舞い、など)、これらは中米クラスの需要をねらったもので、販売価格も比較的安い。2.消費者の健康・安全ニ-ズに答えるねらいで、最近、少なからぬ産地で有機米・低無農薬米の栽培と産地直結販売の取り組みが進んでいるが、これには、製品差別化としての営業的側面と、農業本来のあり方を追及する運動的側面が対立している。3.米穀をめぐる上記2つの新しい方向は、米の消費低迷と過剰、内外の自由化攻勢のなかで、産地および米流通業界が取り入れているマ-ケティング戦略として位置づけられる。したがって、新商品のイメ-ジ売り込みのみが先行し、品質の科学的裏付けとコストへの考慮が十分になされていない。4.以上の結果、新品種米や有機米栽培に伴う生産者の追加的費用(労働費を含む)は、価格形成に十分に織り込まれていないことが事例的にも明らかになった。しかし、これが食糧管理制度の下にある米穀の特殊な事情によるものなのかどうか、次年度以降、青果物、食肉の実態調査を行うなかで、さらに詳しく分析していきたい。