hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂質高分子膜センサによる食品の味質分解

現在の味センサの出力はセンサ素子固有のパターンであるため、利用者にとって判りやすい出力形式ではない。この出カパターンを基本味強度に変換することが本研究の内容である。成果を以下に示す。1.複合味溶液に対する味センシングシステムの応答特性味センサの複合味溶液に対する応答特性は充分に把握されていないため、基本味物質の種類と濃度の組み合わせに対し応答特性を求め、データベースを作成した。ケーススタディとして、自然塩による食塩水に対する応答特性も求めた。2.複合味溶液に対する人間の官能評価試験複合味溶液に対する人間の官能評価を行った。ケーススタディとして、自然塩による食塩水に対して官能評価を行い味センサの出力と比較した。その結果、味センサの出力と官能評価は複合味の相互作用に共通性があることを確認した。3.味センシングシステムの複合味応答による基本味の推定システムの構築複合味は相互作用によって単独味の線形和にならない。そこでニューラルネットワークを用いた変換プログラムを作成し、良好な学習結果を得た。4.基本味物質による複合味溶液の味強度推定複合味溶液に対する味センサ出力のデータベースを、ニューラルネットワークによる味強度推定システムに入力し、学習させた。本推定システムでは、大半の複合味溶液の良好な濃度推定が得られた。5.食塩の苦味の再現ケーススタディとして、食塩に含まれる苦味の強度推定を行った。苦味物質は負荷電性物質と正荷電性物質に分けられ、味質は同じでも味センサの出力パターンが全く異なる。このような特殊なケースでも、本推定システムは良好な推定結果を示した。以上の結果より、複合味溶液に対する味センサ出力のデータベースを作り適切なニューラルネットワークを構築することで、味センサ出力を基本味強度という客観的指標に変換することが可能となった。成果を以下に示す。現在の味センサの出力はセンサ素子固有のパターンであるため食品に直接関係の無い数値であって、利用者にとって判りやすい出力形式ではない。この出力パターンを基本味強度に変換することが本研究の内容である。基本味強度は総ての食品や飲料に共通の判りやすい尺度であり、味を基本味に分解することはセンシングシステムの実用化に重要である。この目的を達成するために、平成16年度は主に次の事項を検討した。1.複合味溶液に対する味センシングシステムの応答特性既に5基本味の単独味溶液に対する脂質高分子膜の応答特性は得られているが、複合味溶液の応答特性は充分に把握されていない。複合味溶液において味物質間の相互作用があり、複合味が単独味の線形和にならないためである。そこで、様々な味物質の種類と濃度の組み合わせに対し味センサの応答特性を求め、未知の複合味溶液の種類と濃度を推定するために出力パターンのデータベースを作成した。また、人間の官能評価との対応を調べるために、ケーススタディとして自然塩による食塩水に対する応答特性も求めた。2.複合味溶液に対する人間の官能評価試験複合味溶液に対する味センサの応答特性と同時に、人間の官能評価を併せて行った。人が数十種類に及ぶ味溶液を一度に客観的に評価することは困難である。そこで複合味溶液のケーススタディとして、自然塩による食塩水に対して官能評価を行い味センサの出力と比較した。その結果、味センサの出力と官能評価は複合味の相互作用に共通性があることが確認できた。3.味センシングシステムの複合味応答による基本味の推定システムの構築複合味は単独味の線形和にならないため、味センサの出力パターンから基本味強度への変換は非線形変換が必要となる。

そこでニューラルネットワークを用いた変換プログラムを作成し、良好な学習結果を得た。現在の味センサの出力はセンサ素子固有のパターンであるため食品に直接関係の無い数値であって、利用者にとって判りやすい出力形式ではない。この出力パターンを基本味強度に変換することが本研究の内容である。この目的を達成するために、平成16年度に次の事項を検討した。1.複合味溶液に対する味センシングシステムの応答特性2.複合味溶液に対する人間の官能評価試験3.味センシングシステムの複合味応答による基本味の推定システムの構築平成17年度は、上記平成16年度の成果をもとに次の成果を得た。4.基本味物質による複合味溶液の味強度推定平成16年度に作成した、基本味物質を複数含んだ複合味溶液に対する味センサ出力のデータベースを、やはり平成16年度に構築したニューラルネットワークによる味強度推定システムに入力し、学習させた。併せて従来一般的な解析法である重回帰分析も行い、推定結果を比較した。その結果、味センサの応答には味物質問の相互作用による強い非線形性があるため重回帰分析では良好な推定ができなかったが、ニューラルネットワークによる推定システムでは大半の複合味溶液の良好な濃度推定が得られた。5.食塩の苦味の再現複合味溶液のケーススタディとして、食塩に含まれる苦味の強度推定を行った。他の味物質と異なり、苦味物質は負荷電性物質と正荷電性物質に分けられ、これらは何れも苦味を呈するにもかかわらず、味センサの出力パターンが全く異なる。このような特殊なケースを含む場合、重回帰分析は推定が全く不可能になったが、ニューラルネットワークによる推定では良好な結果が得られた。以上の結果より複数の基本味物質を含む複合味溶液に対し、予め複合味溶液に対する味センサ出力のデータベースを作り適切なニューラルネットワークを構築することで、味センサ出力を基本味強度という客観的指標に分解することが可能となった。
ヒューマノイドロボットの超高分解能エンコーダを用いた制振制御と柔軟な力制御の構築

本研究はヒューマノイドロボットの関節アクチュエータの制御において人と安全に接触可能である柔軟な制御の実現を目的とするものである。ヒューマノイドロボットの関節のアクチュエータに多く用いられる減速機構を有するサーボモータは、高出力かつ高トルクが得られる一方で、減速機構がモータ本体の摩擦や慣性を増幅するために外力に対して関節が動きづらくなるために物理的な接触に対して不向きである。そこで外力に対して柔軟に応答可能な高帯域な力制御系を構築する。提案制御では関節の角度センサに高分解能エンコーダを用いることで、高精度な角速度および角加速度情報を得ることが可能となり、この高精度な加速度情報をもとに力の推定を行い柔軟な力制御を行う。高分解能エンコーダを用いることで高精度な力推定を行えるため、トルクセンサを必要としないというメリットが得られる。トルクセンサを用いた力制御ではセンサ自体が歪むことで力を計測するため機構の剛性の低下を招いてしまい、制御帯域が低くなることが懸念されるが、提案手法ではそのデメリットを解消できる。ロボットに多く採用されているハーモニックギアを有する機構に高分解能エンコーダを取り付け実験を行い、外力に対して柔軟に応答可能であることを実証した。提案制御は2慣性系という一般化されたモデルを対象とした制御法となってるため、ロボットのみにとどまらず広く産業機器へ応用できる可能性を秘めている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。東京大学堀・藤本研究室ホームページ
海生哺乳類の機能形態学的多様性と環境適応

本研究では、鰭脚類であるゼニガタアザラシの前後肢、および鯨類であるネズミイルカの前肢を、CTスキャナーを用いて撮影し、得られた画像を三次元立体構築することによって、それらの可動域を非破壊的に解析した。ゼニガタアザラシでは、足根関節の体軸に対する外側および内側への広い可動域が確認され、さらに体幹に埋まっている肩関節や肘関節の屈曲、伸展、そして前腕の回内などが観察された。ネズミイルカ前肢のCT画像解析では、前肢の動きは肩甲骨の移動をほとんど伴わず、さらに前腕の回旋運動は確認できなかった。平成24年度は、海棲哺乳類のうち昨年度行えなかったゼニガタアザラシ前肢の可動域とネズミイルカ前肢の可動域を、CTスキャナーを用いて撮影し、得られた画像を三次元立体構築して考察をおこなった。ゼニガタアザラシ前肢のCT画像解析では、非破壊的に前肢骨格の可動状態を観察する事が出来、体幹に埋まっている肩関節や肘関節の屈曲、伸張、そして前腕の回内が観察された。このCT画像解析において肩関節や肘関節は90度以上に伸展しないことが明らかになった。また、今回ゼニガタアザラシの前肢は手根から肩甲骨にかけて体幹を覆う皮膚に埋まっているが、水中や陸上での多様な運動機能を発揮するために必要と考えられる多くの筋を発達させていることが明らかになった。ゼニガタアザラシの前肢は水中への適応により一部が体部の皮膚に埋まり、関節の可動域が制限されているが、陸上での多岐にわたる利用を保つために可動性が残されていると考えられる。さらにネズミイルカ前肢のCT画像解析では、前肢の動きは肩甲骨の移動をほとんど伴わないで肩甲骨と上腕骨の間の肩関節の可動によってもたらされることが明らかになった。また,上腕骨と橈骨および尺骨の間の肘関節の可動性はほとんど認められず,さらに橈骨と尺骨の位置の変化によっておこる前腕の回内,回外といった回旋運動も確認できなかった。平成25年度は、CTスキャナーを用いた3種のアザラシの頭頸部の非侵襲的な形態画像解析を行った。画像解析には、ゼニガタアザラシ(Phoca vitulina)、ゴマフアザラシ(P. largha)、およびクラカケアザラシ(P. fasciata)の遺体を用いた。観察した3種のアザラシでは、頸部の筋に随意的な力が働いていない場合では、頸椎は全ての種においてU字状に後方へと湾曲し、第四から第六頸椎の腹側部が頸部腹側の皮膚に近づくことで、食道や気管といった頸部器官を圧迫する状況をつくり出していた。しかし、ゴマフアザラシでは頸椎横突起腹結節が特に発達しており、頸椎の湾曲で狭くなった胸郭前口を通過するため後方に向かう頸部器官をこれが保護していた。これまで本研究課題では、鰭脚類であるゼニガタアザラシの前後肢、および鯨類であるネズミイルカの前肢を、CTスキャナーを用いて撮影し、得られた画像を三次元立体構築することによって、それらの可動域を非破壊的に解析してきた。ゼニガタアザラシでは、足首の体軸に対する外側および内側への広い可動域が確認され、さらに体幹に埋まっている肩関節や肘関節の屈曲、伸張、そして前腕の回内などが観察された。ネズミイルカ前肢のCT画像解析では、前肢の動きは肩甲骨の移動をほとんど伴わず、肩関節の可動によってもたらされることが明らかとなった。また、肘関節の可動性はほとんど認められず、さらに前腕の回内、回外といった回旋運動も確認できなかった。本研究における海生哺乳類の可動メカニズムの解析結果は、生物工学分野への応用に貴重なデータとなるであろう。平成23年度は、海生哺乳類のうちゼニガタアザラシ1個体の後肢の可動域をCTスキャンを用いて撮影し、得られた画像を三次元立体構築し考察をおこなった。解析の結果、アザラシは伏臥で特に力を加えない状態(standard position)においては、股関節が外転し、膝関節は約90°に屈曲しており、足根下腿関節において距骨は脛骨に対して外側を向いていた。また、足首の可動においては体軸に対して外側および内側への広い可動域を持っていた。外側へは距骨が足根下腿関節面を前方にスライドして足首が屈曲し、さらに距踵中心関節が可動し足は回内して足底面がやや背側を向いていた。内側へは距骨が足根下腿関節面を後方にスライドすることで足首が伸展し、距踵中心関節を含む足根関節も大きく後方へスライドし、さらに足根中足関節も大きくスライドすることで足全体が内側へ可動していた。

背側、腹側方向においては、その方向への足根下腿関節の可動はほとんど認められなかった。しかし、腹側方向へは、足根骨や中足骨が可動によって足の回外と肢端部関節の屈曲が生じ、その結果肢端は腹側を向き、足底面は内側方向を示した。背側方向へは、足の回内によって足底面は内背側方向を向いていた。膝関節では、膝を屈曲させたときに大腿骨と下腿骨のなす角は鋭角にはならず、さらに、伸展させたときでは180°まで伸びきることはなかった。股関節は頭側に回内、尾側に回外しながら可動していた。本研究の成果は、アザラシの遊泳メカニズムを把握し、生物工学的に応用する上で貴重なデータとなりうる。平成24年度では、平成23年度に行えなかったゼニガタアザラシ前肢のCT画像解析を行ったが、平成24年度に予定していたネズミイルカ前肢のCT画像解析に影響を与えることなく実験を進めることができた。結果、これまでの2年間でゼニガタアザラシとネズミイルカのCT画像解析はある程度の成果を得ることができた。平成23年度において、ゼニガタアザラシ前肢およびネズミイルカのCT画像解析もおこなう予定であったが、撮影したゼニガタアザラシ後肢の画像データが当初の予定に比べて膨大であり、その解析と考察に時間を有したことから、本年度はゼニガタアザラシ後肢の解析に留まった。しかし、得られたデータは予想以上に膨大かつ価値あるものであったことから、内容的に充実した考察をおこなうことができた。平成25年度では、ゼニガタアザラシ、ネズミイルカに加えて、予定通りにホッキョクグマとラッコの骨格可動域のCT画像解析を行う予定でいる。ホッキョクグマでは後肢の可動域を中心に観察し、ラッコでは体の体軸の捻りの可動性を中心に解析する。また、最終年度であることから、得られた結果を学会や学術論文にて発表していく予定でいる。今後は、平成23年度におこなうことのできなかったゼニガタアザラシおよびネズミイルカの前肢のCT画像解析をおこなう予定でおり、ゼニガタアザラシおよびネズミイルカの前肢を可動させCT画像撮影をおこない、その可動範囲を解析することでゼニガタアザラシやネズミイルカが前肢を機能形態学的にどのように使用しているかを把握する。また、昨年度のデータを学会や論文にて発表することも予定している。該当なし平成24年度の研究費の使用計画であるが、まずはCTにおけるデジタルデータのストックや出力関連の消耗品に使用予定でいる。また、デジタル画像撮影後の検体の骨格標本作製のためにも使用する。さらに、研究成果を論文や学会で発表する予定でおり、学会への旅費や論文投稿の経費にも使用する予定でいる。
セラミックスナノ粒子を用いたSBWにおけるナノ温度イメージング基盤の確立

2018実績ドラフト研究実績の概要「第2の生体の窓(SBW)」と呼ばれる10001700nmの波長域は、蛍光バイオイメージングにおいて従来の波長域に比べ約10倍の数cmにおよぶ観察深度を達成可能なことから近年にわかに注目を浴びている。また、蛍光強度比を用いたナノ温度イメージングは、プローブ濃度の影響を受けず、高解像度で三次元の温度の可視化方法として注目を集める温度の可視化手法である。本研究では萌芽研究で確かな感触を得たセラミックスナノ粒子を用いたSBWにおけるナノ温度イメージングを、実用的かつ革新的な科学技術研究手法として材料とシステムの双方からその基盤を確立することを目的として研究を進めている。これまでの研究において、実際に経費でレシオメトリックにナノ温度イメージングを実施すると、光損失の原因となる吸収と散乱の波長特性が組織の構成要素、構成成分によって異なるため、温度イメージングは相対温度のイメージングにとどまることが分かった。そこで今年度の研究では希土類イオンの長い蛍光寿命とパルスレーザーを用いたタイムゲートイメージングシステムの構築を行い、蛍光寿命によりナノ温度イメージングが可能であることを示した。さらにはこれをCT原理と組み合わせ、3次元で蛍光寿命をマッピングするシステムを構築し、成功裏に三次元イメージングを実現した。生体深部が可能であることを存分に活用する意味で小動物における蛍光の三次元イメージングは重要であり、近赤外で、蛍光寿命の三次元分布を可能にした本研究成果は、生命現象解明に向けて新たな一石を投じる成果であるといえる。したがって当初の設定目標を大きく超えた成果を得ることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。「第2の生体の窓(SBW)」と呼ばれる10001700nmの波長域は、蛍光バイオイメージングにおいて従来の波長域に比べ約10倍の数cmにおよぶ観察深度を達成可能なことから近年にわかに注目を浴びている。平成28年度は、1種々の溶媒における検量線の作成とバイオイメージングの実施、2フッ化物シェル層形成による溶媒原子振動効果の遮蔽、3ポリマー疎水層形成による溶媒原子振動効果の遮蔽の各課題について、1PEG修飾βNaYF4 (PEG-NaYF4)ナノ粒子を用いて、種々の溶媒中における温度測定の検量線の作成を行い、特にイオン強度やpHに検量線の傾きが異なることを明らかにした。2βNaYF4ナノ粒子の表面にフッ化物シェル層を形成する手法を確立した。3βNaYF4ナノ粒子のアップコンバージョン発光を用いて、ナノ粒子表面上にポリスチレン(PSt)を重合し、厚さ10 nm程度のPSt疎水層を形成する手法を確立した。さらに異なる方法として、表面開始原子移動ラジカル重合(ATRP)法を用いてβNaYF4ナノ粒子の表面上にポリマー疎水層を形成することができた。概略に述べた通り研究計画通り順調に進展している。平成29年度は、前年度に作製した各RED-CNPsの蛍光温度プローブを用いて、実際に細胞におけるナノ温度イメージングを行う。細胞の蛍光温度イメージングには、申請者が既に所有するSBW顕微蛍光顕微鏡をソフトウエアによりハイパースペクトル顕微鏡に改造し、Ho蛍光イメージング像とEr蛍光イメージング像の撮像を可能にすることを目標とした。さらに各RED-CNPsを細胞に播種して細胞内に導入した後、このイメージングシステムを用いて、細胞のSBW蛍光イメージング画像のHo蛍光イメージング像とEr蛍光イメージングの輝度値を比較することで、ナノ温度イメージングを行い、細胞運動や分裂における細胞内局所の温度変化を明らかにすることを狙いとして研究を進めた。その結果、目標としたハイパースペクトル顕微鏡の構築と蛍光像の描出が建っ際された。しかしこれまでの研究において、プローブ全体の構造を考慮した結果、温度イメージングにおける遮蔽層形成には、フッ化物を用いるよりも分極の小さい高分子を用いた方が、プローブが小粒径である方が幅の広いイメージングシーンに対応可能であることが明らかになった。概略に述べた通り研究計画通り順調に進行しているが、これに伴い新たな課題が浮上し、次年度解決の問題として提起した。2018実績ドラフト研究実績の概要

「第2の生体の窓(SBW)」と呼ばれる10001700nmの波長域は、蛍光バイオイメージングにおいて従来の波長域に比べ約10倍の数cmにおよぶ観察深度を達成可能なことから近年にわかに注目を浴びている。また、蛍光強度比を用いたナノ温度イメージングは、プローブ濃度の影響を受けず、高解像度で三次元の温度の可視化方法として注目を集める温度の可視化手法である。本研究では萌芽研究で確かな感触を得たセラミックスナノ粒子を用いたSBWにおけるナノ温度イメージングを、実用的かつ革新的な科学技術研究手法として材料とシステムの双方からその基盤を確立することを目的として研究を進めている。これまでの研究において、実際に経費でレシオメトリックにナノ温度イメージングを実施すると、光損失の原因となる吸収と散乱の波長特性が組織の構成要素、構成成分によって異なるため、温度イメージングは相対温度のイメージングにとどまることが分かった。そこで今年度の研究では希土類イオンの長い蛍光寿命とパルスレーザーを用いたタイムゲートイメージングシステムの構築を行い、蛍光寿命によりナノ温度イメージングが可能であることを示した。さらにはこれをCT原理と組み合わせ、3次元で蛍光寿命をマッピングするシステムを構築し、成功裏に三次元イメージングを実現した。生体深部が可能であることを存分に活用する意味で小動物における蛍光の三次元イメージングは重要であり、近赤外で、蛍光寿命の三次元分布を可能にした本研究成果は、生命現象解明に向けて新たな一石を投じる成果であるといえる。したがって当初の設定目標を大きく超えた成果を得ることができた。平成28年度研究においては、ナノ粒子の分散媒の疎水性、水溶液においては塩濃度やpHによって温度計測の検量線が異なることがわかった。平成29年度研究においてはこれらの変化に対して、平成28年度に確立した遮蔽層形成を行った場合の効果について検証するとともに、in vivo, in vitroにおいて温度イメージングを実施する。これまでの研究において、プローブ全体の構造を考慮した結果、温度イメージングにおける遮蔽層形成には、フッ化物を用いるよりも分極の小さい高分子を用いた方が、プローブが小粒径である方が幅の広いイメージングシーンに対応可能であることが明らかになってきた。したがって最終年度に当たる平成30年度の研究においては、遮蔽層として分極の小さい高分子による遮蔽層形成に取り組む。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
唾液腺腫瘍細胞(HSG)のアポトーシス誘発機構の解析

唾液腺細胞自体は終末分化過程よりアポトーシスの機構を潜在的に持っていると推察され、事実アクチノマイシン-Dやアドリアマイシンのようなインターカレ-ティブな薬剤によりアポトーシスの誘発が観察された。そこでアクチノマイシン-Dおよびアドリアマイシンにより誘発されたアポトーシスのメカニズムについて、細胞質及び核内における反応を中心に解析し細胞交代現象における唾液腺細胞内でのアポトーシスの制御機構ならびにその誘発機構を解明、さらに唾液腺腫瘍に対する化学療法への応用のための基礎的知見を得ることを目的に研究を行った。アクチノマイシン-DおよびアドリアマイシンなどDNAに直接インターカレーションする薬剤のみがHSG細胞にアポトーシスを誘発することにより、核内のDNAトポロジーの変化とアポトーシスの誘発とは密接な関係があると推察される。これまでアポトーシスと密接な関連を示す遺伝子としてp53,bcl-2,c-myc,c-fosが報告されている。そこでHSG細胞のアポトーシス誘発時におけるこれら遺伝子の発現の変化をノーザンブロッティングにより検討した。しかしながら今回はこれらすべてのmRNAを検出することは出来なかった。今後はさらに検出感度のよいRT-PCRなどの方法により検討していかなければならないと思われる。
政策評価分析の手法による資本規制と為替制度に関する実証研究

本研究では、ミクロ計量経済学の政策評価分析の手法を用いて、資本自由化(資本規制)と為替制度の経済パフォーマンスへの影響を分析した。特に、資本自由化の経済成長への影響と、固定相場制が財政規律に与える影響について分析した。分析結果によれば、世界経済が好景気の時には、資本自由化は経済成長率を有意に高めていた。また、固定相場制の財政規律に与える効果は様々であったが、平均的には、固定相場制(通貨統合)は財政規律を高めていた。資本規制(資本自由化)と為替政策及び制度の選択問題は、国際金融において最も重要なトピックの一つであり、過去十数年間研究されてきた。特に最近のグローバル金融危機を契機に、学界、各国の政策当局者により、より議論させるようになり、国際経済の最も中心的かつ緊急的な検討課題になっている。本研究の目的は、資本規制(資本自由化)と為替政策及び制度の経済パフォーマンスへの影響を分析することである。資本規制及び為替政策の選択はランダムには行われていないので、それらの政策効果を正しく推定するためには、政策選択の内生性問題を明確に考慮して分析する必要がある。そこで本研究では、ミクロ計量経済学の政策評価分析を用いて、この内生性問題を解決し、資本規制と為替政策の政策効果を正確に推定する。最終的な目標は、資本規制政策及び様々な為替制度の系統的な特徴を明らかにし、有益な政策的インプリケーションを提供することである。本研究の研究期間は3年であり、1年目はデータの整備と分析手法の研究開発を主に行った。具体的には、資本規制と為替制度の経済パフォーマンスへの影響を実証分析するために必要なクロスカントリー・パネルデータを構築した。そして、ミクロ計量経済学の手法である政策評価分析をクロスカントリー・パネルデータに応用し、政策選択の内生性問題を考慮して政策効果を推定するために必要な様々なマッチング法の研究開発を行った。加えて、正確な政策効果を推定するためには、政策を行わなかった場合のアウトカム、つまり仮想現実(counterfactual)を推定する必要があるので、そのための有益な分析手法であるsynthetic control methodsの応用と研究開発も行った。資本自由化(資本規制)と為替政策及び為替制度の政策選択問題は、国際経済学、特に国際金融において最も重要なトピックの一つであり、過去十数年間研究されてきた。本研究の目的は、資本自由化(資本規制)と為替政策及び為替制度の経済パフォーマンスへの影響を分析することである。各国の資本自由化と為替政策の選択はランダムには行われていないので、それらの政策効果を正しく推定するためには、政策選択の内生性問題(セルフセレクション問題)を明確に考慮して分析する必要がある。そこで本研究では、ミクロ計量経済学の政策評価分析を用いて、この内生性問題を解決し、資本自由化と為替制度の政策効果を正確に推定する。本研究の2年目においては、1年目の「データの整備と分析手法の研究開発」を踏まえて、新しいデータを加えてデータセットの再構築を行った。そして、そのデータセットを用いて、資本自由化を行うことによる経済パフォーマンスへの影響について実証分析を行った。具体的な特徴は、第一に資本自由化(資本規制)のデータとして、Fernandez等(2015)が提供している各国の資本規制データを用いたことである。第二に資本自由化を行うことによる経済パフォーマンスへの効果を正確に測るために、Difference-in-differences(DID)法を応用した。第三にDID法を応用する時に政策選択の内生性問題を考慮した政策評価分析の様々な手法(マッチング法、傾向スコアを応用した分析手法等)を用いた。しかし、分析結果の頑健性をテストするための様々な分析はまだ十分に行われていないので、次年度(3年目)に行う必要がある。2年目の研究計画では、1年目に整備したデータを適切な分析手法を用いて、資本自由化(資本規制)と為替政策の経済パフォーマンスへの影響について、ミクロ計量経済学の手法である政策評価分析を行うことであった。しかし、実証分析を行う上で必要な新しいデータを加えてデータセットの再構築とその新しいデータセットの確認作業に思いのほか時間が費やされたために、政策評価分析の結果の頑健性に対する様々なテストはまだ十分に行われていない。よって、研究計画からはやや遅れていると考える。資本自由化と為替制度の選択問題は、グローバル金融危機を契機に、学界、各国の政策当局者により、今まで以上に議論されるようになり、国際経済の最も中心的かつ緊急的な検討課題になっている。本研究の目的は、ミクロ計量経済学の政策評価分析を用いて、資本自由化と為替制度の経済パフォーマンスへの影響を分析することである。本研究の3年目では、1996年から2013年の期間の100カ国のクロスカントリーパネルデータを用いて、資本自由化の経済成長率への影響について分析を行った。具体的には、第一に資本自由化のデータとして、Fernandez等(2015)が提供しているデータを用いることにより、1総合的な資本自由化、2資本流入の自由化、3資本流出の自由化とそれぞれの政策ごとの効果を分析した。

第二に全サンプル期間を、1期間6年として3期間(1996-2001年の第1期間、2002-2007年の第2期間、2008-2013年の第3期間)に分け、1第1期間から第2期間にかけて資本自由化を行っていた国と行っていない国に分類し、2第2期間から第3期間にかけて資本自由化を行っていた国と行っていない国に分類し、それぞれの経済成長率に差があったのかを分析した。第三に、資本自由化から経済成長率への効果を正確に測るために、Difference-in-differences(DID)法を応用した。DID法を応用する時に政策選択の内生性問題を考慮するため、マッチング法や傾向スコアを用いた手法も行なった。分析結果によれば、1世界的に景気が良い時に資本自由化を行った場合は、平均的に経済成長率を高めることができたが、2世界的に景気が悪い時に資本自由化を行った場合は、平均的に経済成長率を高めることはできなかった。このような研究結果を得たが、論文は未刊行なので、アカデミック・ジャーナルに掲載されるように努力する必要がある。3年目の研究計画は、実証分析を遂行した後、その研究の論文を作成し、論文をセミナーや学会で発表し、アカデミック・ジャーナルに投稿することであった。しかし、実証分析の遂行の過程でデータ処理の間違いに気付き、慎重を期すために改めてはじめからデータセットを構築し分析を行なったため、思いのほか時間が掛り、計画の遅延が生じた。そこで、科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)補助事業期間延長の手続きを行った。本研究の目的は、ミクロ計量経済学の政策評価分析を用いて、資本自由化(規制)と為替制度の経済パフォーマンスへの影響を分析することである。平成29年度では、藤井隆雄氏(神戸市外国語大学)と共に、固定相場制の財政規律への因果効果を政策評価分析の手法を用いて検証した。固定相場制は財政規律を高めるのか、それとも低下されるのか。この問いに答えるために、本研究では、1990年から2010年の期間のReinhart and Rogoff(2004)の実際の為替制度データを用いて、固定相場制への制度変更のケースを識別し、反実仮想のアウトカムを推定するためのノンパラメトリック手法であるSynthetic Control Methods(SCM)を用いて、ケースごとの固定相場制のプライマリーバランス(PB)に与えるトリートメント効果を推定した。加えて、ケースごとのSCMから得られたデータを用いてDifference-in-differences (DID)分析を行うことによって、固定相場制の財政規律に与える平均トリートメント効果も推定した。本研究から次の主要な結果が得られた。第一に、固定相場制は財政規律を高めている場合もあれば、低下させている場合もあったので、固定相場制から財政規律への影響はケースバイケースであり、異質性がある。第二に、最近の先行研究が示しているように、固定相場制は平均的に財政規律が低いという事実は見出せなかった。むしろ、固定相場制を採用することによって金融政策の自由度が喪失した国では、固定相場制は平均的に財政規律を高めていた。第三に、1999年にユーロに通貨統合した10カ国では、一般的に言われているのとは逆に、1999年から2004年の期間、通貨統合は平均的に財政規律を高めていた。上記の研究を基に2本のディスカッションペーパーを作成した。
遺伝子改変マウスを用いた破骨細胞の骨代謝機能におけるp38MAPキナーゼの生理的役割

破骨細胞の分化と機能は、さまざまな破骨細胞マーカー遺伝子の発現により制御されており、主に破骨細胞分化誘導因子であるRANKLが転写因子を介したシグナル伝達経路により標的となる破骨細胞マーカー遺伝子群の発現を誘導する。代表的な破骨細胞マーカーであるカテプシンKは分化初期から成熟型に至る破骨細胞において高発現しており、これまでに我々はp38MAPキナーゼ(MAPK)が破骨細胞の分化に必須であることを明らかにしている。しかしながら、p38MAPKを介した破骨細胞分化ならびにRANKLによるカテプシンK発現の分子機構ついては多くの不明な点が残されている。RANKLによって誘導されるカテプシンK遺伝子の発現を指標にp38の標的を追究した結果、p38がカテプシンK遺伝子の発現に必須であること、さらに転写因子NFATファミリーメンバーで破骨細胞分化に必須であるNFATc1がその標的であることを見出した。p38MAPKとNFATc1との相関について検討を行った結果、p38MAPKがNFATc1と会合すること、さらにp38がNFATを直接リン酸化することが判明した。またNFATc1はp38MAPKのみならず転写因子PU.1と結合することが判明した。実際、マウス破骨細胞培養系においてp38とNFATc1およびPU.1が核内に局在することが観察され、カテプシンK遺伝子上流のNFAT結合部位に対するNFATc1の特異的なDNA結合活性を認めるとともに、RAW264細胞においてNFATc1はp38の活性化によりカテプシンKプロモーターの活性をPU.1と相乗的に上昇させた。従ってこれらの結果、p38経路を介したNFATc1などの転写因子群の相互の協調的な働きによってカテプシンKが効率的な発現誘導されることで破骨細胞のダイナミックな骨吸収に寄与していると考えられる。これらの結果より、他の破骨細胞マーカー遺伝子の転写破骨細胞分化において段階的にp38MAPKを介して複数の転写因子の相互作用による転写制御を行う分化段階的制御モデルの仮説を提唱した。さらにより深く転写制御機構解明を追究することを目的とし、転写共役因子PC4によるプロモーターエスケープとRNAポリメラーゼIIによる協調的な転写促進機能、およびRNAポリメラーゼIのサブユニットker1の同定とその性質の検討により温度感受性の細胞増殖能に重要であることを見出した。破骨細胞の分化と機能は、インターフェロン(IFN)などのさまざまなサイトカインにより制御されており、主に破骨細胞分化誘導因子であるRANKLが転写因子を介したシグナル伝達経路により標的となる破骨細胞マーカー遺伝子群の発現を誘導する。代表的な破骨細胞マーカーであるカテプシンKは分化初期から成熟型に至る破骨細胞において高発現しており、これまでに私共はp38が破骨細胞の分化に必須であることを明らかにしている。しかしながら、p38を介した破骨細胞分化ならびにRANKLによるカテプシンK発現の分子機構ついては多くの不明な点が残されている。RANKLによって誘導されるカテプシンK遺伝子の発現を指標にp38の標的を追究した結果、p38がカテプシンK遺伝子の発現に必須であること、さらにNFATc1がその有力な候補因子であることを見出した。NFATc1は転写因子NFATファミリーメンバーで破骨細胞分化に必須である。p38とNFATc1との相関について検討を行った結果、p38とNFATc1との会合がp38の活性化により増強すること、さらにp38がNFATを直接リン酸化することが判明した。実際、マウス破骨細胞培養系においてp38とNFATc1が核内に局在することが観察され、カテプシンK遺伝子上流のNFAT結合部位に対するNFATc1の特異的なDNA結合活性を認めるとともに、RAW264細胞においてNFATc1はp38の活性化によりカテプシンKプロモーターの活性をPU.1と相乗的に上昇させた。さらに、IFN制御因子(IRF-1)が転写活性化因子としてRANKLを誘導するサイトカインIL-12遺伝子であるp40遺伝子の発現に寄与することなどを証明した。

実際、マウス破骨細胞培養系においてp38とNFATc1およびPU.1が核内に局在することが観察され、カテプシンK遺伝子上流のNFAT結合部位に対するNFATc1の特異的なDNA結合活性を認めるとともに、RAW264細胞においてNFATc1はp38の活性化によりカテプシンKプロモーターの活性をPU.1と相乗的に上昇させた。従ってこれらの結果、p38経路を介したNFATc1などの転写因子群の相互の協調的な働きによってカテプシンKが効率的な発現誘導されることで破骨細胞のダイナミックな骨吸収に寄与していると考えられる。これらの結果より、他の破骨細胞マーカー遺伝子の転写破骨細胞分化において段階的にp38MAPKを介して複数の転写因子の相互作用による転写制御を行う分化段階的制御モデルの仮説を提唱した。さらにより深く転写制御機構解明を追究することを目的とし、転写共役因子PC4によるプロモーターエスケープとRNAポリメラーゼIIによる協調的な転写促進機能、およびRNAポリメラーゼIのサブユニットker1の同定とその性質の検討により温度感受性の細胞増殖能に重要であることを見出した。
単一CdSe/ZnS/TOPO系ナノ結晶の時間分解発光計測

一般に,単一ナノ結晶は,同条件で光励起し続けても,発光状態と非発光状態を不規則に繰り返す発光明滅現象を示す.本研究で用いたCdSe/ZnS/TOPO系ナノ結晶は,その高い発光量子効率や発光色の選択性の良さから,量子通信技術に必須である単一光子発生源や,医療・バイオの分野に欠かせない蛋白分子やDNAの蛍光ラベル剤としての応用が期待されるが,明滅現象現象は,発光素子としての性能を落とすものとして問題視されている.一方,研究代表者の以前の研究にて,室温・大気雰囲気中で単一CdSe/ZnS/TOPO系ナノ結晶に光照射すると,突然数百ミリ秒程度の周期で激しく点滅を始めたり,明滅頻度が段階的に減少したりする,新奇な明滅現象を示すナノ結晶が存在することを見いだした.この現象の原因追求を通じ,明滅メカニズムを解明し,明滅の無いナノ結晶の開発へ向けた基礎データを取得するため,本研究では,単一ナノ結晶の発光明滅現象の時間発展,時間相関,発光寿命,スペクトル変化,及びそれらの周辺環境依存性の観測を試みた.その結果,特にナノ結晶の発光時間発展の周辺雰囲気依存性の測定結果にて,大きな成果が得られた.水蒸気を含む(あるいは,水分子と同じく極性を持つ)雰囲気下で,ナノ結晶に光照射を行うと,発光の点滅が抑制され,発光し続ける時間が飛躍的に増加することがあると判明した.以前の研究で観測した新奇な明滅現象は,ナノ結晶表面へ空気中の水分子が光吸着することに起因すると考えられる.得られた結果を総合すると,ナノ微結晶表面には,非発光状態を生み出す"荷電サイト"が存在し,そこに極性分子が光吸着し"中性化する"ことで,明滅が抑制されると考えられる.この結果は,発光明滅の抑制に向けた端緒となる重要な結果であると認められ,2006年6月に開催された単一分子の発光を主題とした国際会議(通称:HBSM)では招待講演に選ばれた.研究代表者の以前の研究で,単一CdSe/ZnS/TOPO系ナノ結晶に光照射すると,突然数百ミリ秒程度の周期で激しく点滅し始めたり,その明滅の周期が段階的に増大したりする,ナノ結晶ごとに個性を持つ新奇な発光現象を観測した.この現象は,周辺の環境を敏感に反映するため,周辺環境プローブやメモリーとしての応用が期待できる.また,その発光明滅の原理を解明することで,単一ナノ結晶の発光制御の可能性も拓かれる.この特異な発光現象の原因追求のため,以下の項目を3年間で遂行する.1.発光量子効率の高いナノ結晶の作製2.単一ナノ結晶の時間分解発光測定系の構築3.単一ナノ結晶の発光の時間強度変化の測定(CW励起,ミリ秒オーダー)及び発光の時間分解計測(パルス光励起,ナノ秒オーダー)特に3.では,(a)光照射効果.(b)周辺環境依存性(c)結晶表面封止を行なう有機分子の種類やZnS積層膜厚に対する依存性.(d)ナノ結晶粒径依存性(e)温度依存性を調べることで,その原因究明を行う.本年は,1.結晶成長条件の最適化を行い,極微弱な単一ナノ結晶の発光を,室温で観測するために十分な,室温で60-80%という高い発光量子効率示すナノ結晶の作製に成功した.また,2.では,その準備として,マクロな試料の発光時間分解測定を行うための光学系を構築した.この構築は概ね終わり,現在テスト試料を用いて計測中である.3ではCW励起による(b)周辺環境依存性の測定から,水蒸気を含む雰囲気下において単一ナノ結晶に光照射を行うと,発光明滅が大幅に抑えられることが判明したため,その詳細な測定を行った.この結果は,ナノ結晶表面への水分子の光吸着が,ナノ結晶の発光に重大な効果を与えたことを示唆する.今後,この単一ナノ結晶の発光の時間分解計測を行うことで,単一ナノ結晶の発光に関する重要な知見が得られると期待している.研究代表者の以前の研究で,単一CdSe/ZnS/TOPO系ナノ結晶に光照射すると,突然数百ミリ秒程度の周期で激しく点滅し始めたり,その明滅の周期が段階的に増大したりする,ナノ結晶ごとに個性を持つ新奇な発光現象を観測した.この現象の原因を追求することで,これまで不明な点が多く残されている単一ナノ結晶の発光メカニズムが解明できると期待している.そこで,以下の項目を3年間で遂行する予定である.1.発光量子効率の高いナノ結晶の作製2.単一ナノ結晶の時間分解発光測定系の構築3.単一ナノ結晶の発光の時間強度変化の測定(CW励起,ミリ秒オーダー)及び発光の時間分解計測(パルス光励起,ナノ秒オーダー)特に3では,(a)光照射効果.(b)周辺環境依存性(c)ナノ結晶粒径依存性等を調べることで,異常な発光の振る舞いの原因究明を行う.本年は,主に3(b)の周辺環境依存性の計測を推進した.水蒸気を含む雰囲気下で,単一ナノ結晶に光照射を行ったところ,発光の点滅が抑制され,挙一ナノ結晶の発光し続ける時間が飛躍的に増加することを見いだした.この結果は,ナノ結晶表面への水分子の光吸着が,単一ナノ結晶の発光特性を激変させた要因であることを意味する.本研究が,単一ナノ結晶における発光メカニズムの解明と,発光制御に向けた鍵となり得る重要な結果であることが認められ,2006年6月にフランスで開催される国際会議Hole Burning, Single Molecule and Related

Spectroscopies : Science and Applications(通称HBSM)で,招待講演に選ばれている.一般に,単一ナノ結晶は,同条件で光励起し続けても,発光状態と非発光状態を不規則に繰り返す発光明滅現象を示す.本研究で用いたCdSe/ZnS/TOPO系ナノ結晶は,その高い発光量子効率や発光色の選択性の良さから,量子通信技術に必須である単一光子発生源や,医療・バイオの分野に欠かせない蛋白分子やDNAの蛍光ラベル剤としての応用が期待されるが,明滅現象現象は,発光素子としての性能を落とすものとして問題視されている.一方,研究代表者の以前の研究にて,室温・大気雰囲気中で単一CdSe/ZnS/TOPO系ナノ結晶に光照射すると,突然数百ミリ秒程度の周期で激しく点滅を始めたり,明滅頻度が段階的に減少したりする,新奇な明滅現象を示すナノ結晶が存在することを見いだした.この現象の原因追求を通じ,明滅メカニズムを解明し,明滅の無いナノ結晶の開発へ向けた基礎データを取得するため,本研究では,単一ナノ結晶の発光明滅現象の時間発展,時間相関,発光寿命,スペクトル変化,及びそれらの周辺環境依存性の観測を試みた.その結果,特にナノ結晶の発光時間発展の周辺雰囲気依存性の測定結果にて,大きな成果が得られた.水蒸気を含む(あるいは,水分子と同じく極性を持つ)雰囲気下で,ナノ結晶に光照射を行うと,発光の点滅が抑制され,発光し続ける時間が飛躍的に増加することがあると判明した.以前の研究で観測した新奇な明滅現象は,ナノ結晶表面へ空気中の水分子が光吸着することに起因すると考えられる.得られた結果を総合すると,ナノ微結晶表面には,非発光状態を生み出す"荷電サイト"が存在し,そこに極性分子が光吸着し"中性化する"ことで,明滅が抑制されると考えられる.この結果は,発光明滅の抑制に向けた端緒となる重要な結果であると認められ,2006年6月に開催された単一分子の発光を主題とした国際会議(通称:HBSM)では招待講演に選ばれた.
TAK1-Pim-2経路がもたらす骨髄腫の難治性と骨破壊の役割とその克服法の開発

TAK1やPim-2が骨髄腫細胞で過剰発現しているが、骨髄間質細胞などとの共存下でTAK1のリン酸化やPim-2発現がより亢進する。骨髄間質細胞との共存やIL-6などの刺激で骨髄腫細胞のTAK1が活性化すると、NF-κBが活性化し、その下流でSp1、TAK1 mRNAの発現が誘導されること、またこのようにして誘導される骨髄腫細胞のTAK1発現はNF-κBやSp1の阻害薬により抑制されることが示された。TAK1 siRNAの処理およびTAK1阻害薬の添加により骨髄腫細胞のTAK1 mRNAの発現が抑制されることから、骨髄腫細胞におけるTAK1 →NF-κB →Sp1 →TAK1というpositive feedback経路により、骨髄腫細胞ではTAK1の発現が大きく増幅していることが示唆された。また、骨髄間質細胞などの接着があると、骨髄腫細胞ではTAK1がリン酸化し、TAK1自身の発現とそのリン酸化が増幅し、その下流でp38MAPKやERKなどの情報伝達系を活性化し、これらの標的因子としてTAK1やPim-2が転写レベルで過剰発現していた。TAK1阻害により、骨髄腫細胞からのVEGFの産生が著明に抑制され、骨髄腫細胞に細胞死が誘導された。骨髄腫細胞の生存、増殖におけるTAK1の重要な関与が示された。また、骨髄腫患者の骨髄生検を用いた組織アレイを作成し、TAK1およびリン酸化TAK1の免疫染色を行った。腫瘍細胞のリン酸化TAK1の発現は進行とともに強くなり、リン酸化TAK1の発現程度と予後の逆相関の傾向が見られた。培養系の実験は予定通り進められ、骨髄腫細胞におけるTAK1-Pim-2経路の亢進の機序が明らかになった。患者検体でのTAK1およびリン酸化TAK1の免疫染色は市販の抗体での染色の条件の設定が難しかったが、50例弱の検討でリン酸化TAK1の発現レベルと予後の間の相関傾向がでた。標本間の免疫染色の条件の違いの問題を解消するために組織アレイを用い、検体間のリン酸化TAK1の発現の比較を行なったが、信頼性を高めるためにはWestern blotなど他の方法での評価と併せて慎重に評価すべきである。後ろ向きの解析であったため、現在の治療と異なる治療での予後の評価であるため、症例数を増やし新規薬での治療下での評価を行う必要があると思われる。骨髄腫細胞でのTAK1の発現やリン酸化の亢進には、今回示した機序以外に脱リン酸化酵素の関与を示唆するデータが見出されたため、今後脱リン酸化酵素PP2Aやその阻害因子のCIP2Aなどの役割を詳細に検討する。骨髄腫細胞の骨髄間質細胞との接着による薬剤耐性や破骨細胞形成の促進作用がTAK1の活性化が関与すること、TAK1阻害により骨芽細胞分化が回復し破骨細胞形成が著明に減弱できることを示し、その分子機序を明らかにする。骨髄腫細胞からは貧血、骨病変形成、血管新生や免疫抑制など骨髄腫各種病態の形成や腫瘍進展に関わる液性因子が産生されているため、TAK1ーPim-2経路が制御する骨髄腫細胞が産生する分泌蛋白の探索し、その病態への意義やバイオマーカーとしての有用性を検証する。TAK1阻害薬(5Z)-7-oxozeaenolやPim阻害薬SMI16a(市販)の添加やTAK1およびPIM2 siRNAの処理の有無で、骨髄腫細胞およびその上清をプロテオーム解析で検討し、TAK1ーPim-2経路がもたらす骨髄腫各種病態の形成に関与する分泌蛋白を探索する。骨髄腫細胞との共培養、培養上清添加下で、破骨細胞や骨髄間質細胞におけるTAK1の活性化およびPim-2の発現、そしてTAK1 siRNAやTAK1阻害薬による破骨細胞分化および骨芽細胞分化に及ぼす影響やそれに関わる主要なシグナル経路を調べる。このようにして、骨髄腫細胞による骨髄間質細胞や破骨細胞系細胞のTAK1の活性化、およびその結果としての骨芽細胞および破骨細胞分化に及ぼす影響を明らかにする。

また、骨髄腫患者の骨髄生検を用いた組織アレイを作成し、TAK1およびリン酸化TAK1の免疫染色を行った。腫瘍細胞のリン酸化TAK1の発現は進行とともに強くなり、リン酸化TAK1の発現程度と予後の逆相関の傾向が見られた。培養系の実験は予定通り進められ、骨髄腫細胞におけるTAK1-Pim-2経路の亢進の機序が明らかになった。患者検体でのTAK1およびリン酸化TAK1の免疫染色は市販の抗体での染色の条件の設定が難しかったが、50例弱の検討でリン酸化TAK1の発現レベルと予後の間の相関傾向がでた。標本間の免疫染色の条件の違いの問題を解消するために組織アレイを用い、検体間のリン酸化TAK1の発現の比較を行なったが、信頼性を高めるためにはWestern blotなど他の方法での評価と併せて慎重に評価すべきである。後ろ向きの解析であったため、現在の治療と異なる治療での予後の評価であるため、症例数を増やし新規薬での治療下での評価を行う必要があると思われる。骨髄腫細胞でのTAK1の発現やリン酸化の亢進には、今回示した機序以外に脱リン酸化酵素の関与を示唆するデータが見出されたため、今後脱リン酸化酵素PP2Aやその阻害因子のCIP2Aなどの役割を詳細に検討する。骨髄腫細胞の骨髄間質細胞との接着による薬剤耐性や破骨細胞形成の促進作用がTAK1の活性化が関与すること、TAK1阻害により骨芽細胞分化が回復し破骨細胞形成が著明に減弱できることを示し、その分子機序を明らかにする。骨髄腫細胞からは貧血、骨病変形成、血管新生や免疫抑制など骨髄腫各種病態の形成や腫瘍進展に関わる液性因子が産生されているため、TAK1ーPim-2経路が制御する骨髄腫細胞が産生する分泌蛋白の探索し、その病態への意義やバイオマーカーとしての有用性を検証する。TAK1阻害薬(5Z)-7-oxozeaenolやPim阻害薬SMI16a(市販)の添加やTAK1およびPIM2 siRNAの処理の有無で、骨髄腫細胞およびその上清をプロテオーム解析で検討し、TAK1ーPim-2経路がもたらす骨髄腫各種病態の形成に関与する分泌蛋白を探索する。骨髄腫細胞との共培養、培養上清添加下で、破骨細胞や骨髄間質細胞におけるTAK1の活性化およびPim-2の発現、そしてTAK1 siRNAやTAK1阻害薬による破骨細胞分化および骨芽細胞分化に及ぼす影響やそれに関わる主要なシグナル経路を調べる。このようにして、骨髄腫細胞による骨髄間質細胞や破骨細胞系細胞のTAK1の活性化、およびその結果としての骨芽細胞および破骨細胞分化に及ぼす影響を明らかにする。
がん抑制と発がんの両機能を有する転写因子群の解析

私達は、白血病発症に関与する発がん遺伝子産物c-Mybに結合する因子を探索し、一群のFボックスを有する因子が、c-Mybに結合することを見出した。この内、Fbxw7はWntシグナル依存的なc-Myb分解に関与するが、Fbxw5は分解を阻害する事を見出した。Fbxw5の作用メカニズムを解析した結果、Fbxw5は核内でc-MybのSumo化を促進し、c-Mybによる転写活性化を阻害する事を見出した。一方、私達は、c-Myb関連因子であるB-Mybが、クラスリン及びフィラミンと複合体を形成し、紡錘体形成に関与することを見出している。ショウジョウバエMyb(dMyb)がB-Mybと同様に、クラスリン及びフィラミンと複合体を形成し、紡錘体形成に関与するかどうかを解析した。そして、dMybの変異体を解析した結果、dMybは転写活性化能とは別に、紡錘体形成機能を有することが示された。さらに、dMybもB-Mybと同様に、クラスリンと複合体を結合して、紡錘体形成に関与することが明らかにされた。また私達は、転写コリプレッサーSkiに関連する因子Snoの作用メカニズムを明らかにするため、Snoに結合する因子を解析した。SnoはSkiと同様に、Smad3/4と結合して複合体を形成しているが、Ski複合体には存在しない、新規の転写抑制因子を含むことが示された。以上のように、がん抑制と発がんの両機能を有するMybファミリー、およびSkiファミリー転写因子群の制御メカニズムを理解するための知見が得られた。Myb遺伝子ファミリーのメンバーの一つであるB-Mybの複合体を精製し、クラスリンとフィラミンを含むことを見出した。この複合体がクラスリンを紡錘体に運搬し、紡錘体形成を介して、細胞分裂を制御することを明らかにした。この複合体の機能を阻害すると、多倍体形成や染色体異常が誘導され、B-Mybは、がん抑制因子としても機能することが明らかとなった。一方、c-Mybの過剰発現は、ヒト急性リンパ性白血病を引き起こし、c-Myb分解の異常は、c-Mybレベルの上昇と白血病を引き起こす可能性がある。しかしこれまで、c-Myb分解のメカニズムは良く分かっていなかった。私達は以前に、Wnt刺激によって、キナーゼNLKが直接c-Mybをリン酸化し、c-Mybのユビキチン化とプロテアソーム依存的な分解を誘導することを報告した。今年度は、このWnt依存的なc-Myb分解に、Fボックスタンパク質Fbxw7が関与する事を明らかにした。これにより、Fbxw7の変異による発がんには、c-Mybの安定化も関与することが示唆された。また、転写コリプレッサーとして機能するSki/Snoは、TGF-βシグナル伝達経路を阻害し、発がん因子として機能するが、一方で、Madなどの転写リプレッサー機能に必須で、がん抑制因子としても機能する。Skiの作用メカニズムを理解するため、Ski複合体を精製し、ヒストンデアセチテーゼ、ヒストンメチル化酵素と共に、キナーゼやユビキチンE3リガーゼなどの多様な因子を含むことを見出した。これらの構成因子が、Smadの標的遺伝子の転写制御に関与することを明らかにした。