hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規p21結合タンパク質TOK-1とc-Mycとの相互作用による細胞周期調節作用

c-Mycが細胞周期調節因子群と相互作用を解析し、Cdk2インヒビターであるp21/Cip1/Sdi/1/Waf1(以下p21で統一)のみがc-Mycと強い結合活性を示した。p21はcdk2のキナーゼ活性を抑制し、同時にPCNAと結合しDNA複製、修復を抑制する。p21はc-Mycの転写活性化ドメインに、c-Mycはp21のPCNA結合領域に拮抗的結合し、p21に複製活性の抑制を解除し、逆にp21はc-Myc転写能を抑制した。これはp21がc-Myc結合配列E-box上のc-Myc/Maxからc-Mycを吸収しMax/Max homodimerに転換することで証明された。更に、p21のPCNA, c-Myc結合領域に結合する因子としてTOK-1と名付けた新規タンパク質を同定した。TOK-1はp21のCdk2活性抑制の促進因子として機能し、G1アレストを起こす細胞周期調節因子であった。TOK-1α単独でc-Mycと複合体形成することでc-Mycの転写活性化の抑制を行っていた。2.TOK-1結合タンパク質の同定TOK-1結合タンパク質を同定するために、FLAG-tagをつけたTOK-1を292T細胞にtransfection後、抗FLAG抗体で免疫沈降し、共沈降するタンパク質をTOF-MS解析した。結果として、Hsp70,Hsp90が得られ、これらの抗体を使って、TOK-1との結合を確認した。TOK-1の新たな機能がこれらのタンパク質との解析により明らかになることが期待された。TOK-1は、我々が新たに単離したp21Cip1/Waf1/Sdi1(p21)結合蛋白質である。TOK-1には、3つのアイソフォームα,β,γが存在し、α型はp21のCDK2抑制活性を増強する。TOK-1αはp21蛋白質のC末端領域に結合するが、同様の領域にはPCNA以外にもC-MYCやSET/TAF1,calmodulin, HPV E7,GADD45,C/EBPα等が結合することが知られており、これら蛋白質とp21との相互作用により多様な細胞機能が制御されているものと考えられる。さらにTOK-1αは、乳癌原因遺伝子産物であるBRCA2蛋白質にも結合し、乳癌細胞を含む種々の癌細胞の増殖を抑制することが報告されている。このようにTOK-1αは、C-MYCとは相反した癌抑制的な機能を持つことが推測される。前大会において、TOK-1αとC-MYCはp21を介さずに直接結合すること、C-MYCの転写活性化能をTOK-1αが抑制することを報告した。今回、アイソフォームα,β,γ間での機能の差異について解析を進めたので報告する。E-box部位を4つ並べた合成レポーターを用い一過性発現系にて転写アッセイを行ったところ、TOK-1α,β,γともにC-MYCによる転写活性化を抑制したが、β型が最も強い抑制能を示した。他方、E-box部位を二つ持つヒトテロメラーゼ触媒サブユニットのコアプロモーターを用いた転写アッセイでは、TOK-1α,β,γともにC-MYCによる転写活性化を逆に促進した。免疫沈降実験によりTOK-1α,β,γ各々とC-MYCが細胞内複合体を形成し、p21はこの複合体中にはほとんど含まれないことが観察されたことから、TOK-1とC-MYCは直接相互作用し機能している可能性が示唆された。一方で細胞内の局在は、TOK-1α,βがC-MYCとともに核内に存在するが、γ型は核内にも存在するものの細胞質に多く分布していた。以上の結果から、TOK-1各種アイソフォームが直接C-MYCの転写機能を制御する以外に、他の因子の関与あるいは複数の経路による転写制御機構が存在する可能性も考えられた。
抗菌薬の臨床的ブレイクポイント設定及び検証のためのモデル構築

本研究の目的は、感染症治療時の抗菌薬選択基準となる臨床的ブレイクポイント(BP)を提案することである。その為のin vitroモデルとして、Hollow Fiber Infection Model(HFIM)の構築に着手した。HFIMでは、透析カートリッジの中空糸外空間(Extra Capillary Space: ECS)に供試菌株を接種し、シリンジポンプ・チューブポンプを用いて生体内の薬物動態を再現するように抗菌薬含有培地をECS内に送液する。ECS内の生菌数を経時的に測定し、その結果を踏まえてBPの設定と検証を行う。まず上記部品でHFIMを構築し、擬似薬(NaCl・L-トリプトファン)を用いた模擬試験及びGUM(Guide to the Expression of Uncertainty in Measurement)に基づいた拡張不確かさの算出を行い、構築したHFIMで薬物動態を精度良く再現出来ることが確認された。単剤投与だけでなく半減期の異なる2剤併用投与についても再現することが出来た。次に細菌培養及び抗菌薬投与を試験的に行い、構築したHFIMで抗菌薬治療効果を判定出来ることが確認された。なお、この試験を通じてECS内で気泡が発生することが判明した。気泡発生により効果を正しく判定出来ない恐れがある為、ポンプ流量を調整する等の方策を取り、そのリスクを低減させた。構築したHFIMを用いて年度内に本試験を開始する予定であったが、研究実績に記載した通り細菌培養・抗菌薬投与の予備試験において気泡発生の問題が生じ、その解決に時間を要した。現在、本試験を進めている。選定した腸内細菌科細菌に対してメロペネム治療を行い、経時的な生菌数測定を行う。その結果と菌の性状(MICや保有する耐性因子等)から、従来のメロペネムBPの検証を行う。ほぼ計画通りに遂行し、未使用額は少額となった。
欧州統合史におけるアジア冷戦史と南北問題の再検討：ＥＣの東南アジア政策を事例に

平成28年度の研究実施結果は、研究成果の発表(メールマガジンでの巻頭エッセイ)であった。今年度の主要作業は、研究成果の発表であった。EU研究の拠点であるEUSI(EU Studies Institute)のメールマガジンにおいて、特別研究員としての研究成果を現在のEU/ASEAN関係と結び付ける作業を行った。その結果、最も制度化が進んでいるとされるEUは、ASEANという鏡を持っているという解釈に至った。そして、そのようななか、EUとASEANという両者を比較するだけでなく、関係史の視点が重要であるという考えに至った。EU・ASEANの比較研究は近年進んでいるが、関係史の視点はいまだ希薄である。そのような状況に一石を投じたのである。最後に、これまで3年の研究期間で明らかになったことを簡単にまとめておく。政治学、国際法学の先行研究が明らかにしてきたことを確認するとともに、それだけではEC・ASEAN関係の理解が不十分であることを証明した。第一に、1970年代後半には、西独の影響力だけでなく、EC域内大国のイギリス、フランスなどの影響力の相互作用の結果、ECのASEAN政策が決定されていったことを示したのである。第二に、アジア冷戦と南北問題がどのようにECのASEAN政策を規定したのか、について新たな知見を加えた。たしかに、南北間の交渉の停滞を打開する手段のひとつとしてASEANとのパートナーシップが期待されたことは明らかにされてきた。しかし、これらの要素は、部分的にしか検討されてこなかった。今年の研究成果では、南北問題のみならず、アジア冷戦がその背景要因にあったことをエヴィデンスに基づいて示したのである。このように予定していた研究計画をおおむね遂行しながら、研究を行ってきた。今後の研究においても、その基礎を築くことに概ね成功したといえる。28年度が最終年度であるため、記入しない。2014年度は、史料収集の実施と論文の執筆が主な作業であった。これらの作業は研究の目的を達成する上で必要不可欠であった。というのも、1970年代にECが東南アジア諸国との関係を構築するプロセスにおいて、冷戦や南北問題がどのように影響していたかを検討する際、近年開示された諸政府(フランス、ドイツ、イギリス等)の一次史料による検討が有益な手段と考えられるからである。その成果は2点の具体的業績において部分的に公表されている。第一の業績は、欧州連合(EU)関係の出版物を多く出し、権威あるドイツの出版社ノモスから2014年秋に出版されている。その重要性は、アーカイブベースの研究としては、管見の限りでは国内外初めての貢献である。その歴史研究としての重要性のみならず、政治学、国際関係論の分野の先行研究に対しても、今まで明らかにされてこなかったアジア冷戦が持ったインパクトと南北問題の変遷が及ぼした影響が持つ重要性を新たに指摘した。第二の業績は、慶應義塾大学出版会から近刊予定の『戦後アジア・ヨーロッパ関係史』に収録予定のものである。現段階では編者からのコメントを待っている状況であるが、草稿は書き終えている。この研究の重要性は、歴史研究として管見の限りでは国内外初めての貢献であるということである。しかし、それにとどまらず、今まで軽視されてきたアクター、イギリスやオランダの役割を一次史料によって裏付けながら、新たに指摘した。平成27年度の研究実績は論文公表(3本)、学会報告(海外、1回)であった。それらにより、政治学、国際法学の先行研究が明らかにしてきたことを確認するとともに、それだけではEC・ASEAN関係の理解が不十分であることを証明した。今年の研究成果では、南北問題のみならず、アジア冷戦がその背景要因にあったことを示した。このように予定していた研究計画をおおむね遂行しながら、研究を行い、実績としている。諸外国(フランス、イギリス、ドイツ、オランダ、オーストラリア、EU本部)において収集した史料の解読を通して、それぞれの立場がとられた論理や方向性をある程度解読することができた。その結果、複数の研究成果が生まれているから。

政治学、国際法学の先行研究が明らかにしてきたことを確認するとともに、それだけではEC・ASEAN関係の理解が不十分であることを証明した。第一に、1970年代後半には、西独の影響力だけでなく、EC域内大国のイギリス、フランスなどの影響力の相互作用の結果、ECのASEAN政策が決定されていったことを示したのである。第二に、アジア冷戦と南北問題がどのようにECのASEAN政策を規定したのか、について新たな知見を加えた。たしかに、南北間の交渉の停滞を打開する手段のひとつとしてASEANとのパートナーシップが期待されたことは明らかにされてきた。しかし、これらの要素は、部分的にしか検討されてこなかった。今年の研究成果では、南北問題のみならず、アジア冷戦がその背景要因にあったことをエヴィデンスに基づいて示したのである。このように予定していた研究計画をおおむね遂行しながら、研究を行ってきた。今後の研究においても、その基礎を築くことに概ね成功したといえる。第一に、研究の土台となる史料収集がつつがなく進行している。第二に、収集した史料をまとめて、研究の一部を2本の論文として提出するに至っているからである。第三に、当初予定した通りに、海外の専門家達にこのテーマについての議論を行ったり、アドヴァイスを受けたりしているからである。今後は、可能なかぎり、単著、共著の形で研究成果を公表していく。ただし、インタビューや新たな開示史料があれば、それらも活用していき、全体像をなるべくおさめた研究を遂行していきたいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画の段階で予定した通りに、研究を進めていくつもりである。情報公開法による史料公開やインタビュー(オーラルヒストリー)に関しては、機会を今後最大限利用していきたいと考えている。また受入研究者とのコンタクトもこれまで以上に取り、海外の著名で実力ある専門家との意見交換も積極的に行っていきたいと考えている。2015年度に刊行した拙稿「EC/アセアン関係の制度化一九六七-一九七五年:EU-アジア関係の一起源をめぐって」が日本国際政治学会第9回奨励賞を受賞した。
任意スペクトル分布光刺激装置を用いた等色実験装置の開発

平成12年度は任意スペクトル分光刺激装置の試作を行った。本装置の原理を簡単に述べると以下のようになる。まず、平行光を回折格子で分散した後、レンズにより各波長ごとのスリット像を結像する。スリット像の位置にデジタル・マイクロミラー・デバイス(DMD)を置き、各波長の強度をパルス幅変調により調整する。DMDより反射した変調光をレンズおよび回折格子を用いてこれまでと逆の行程で複合光に再合成し、被験者に提示する。試作段階ではまず、レンズと回折格子を用いてスペクトルへの分解と複合光への再合成ができることを確認した。次に、DMDを挿入し、各波長に対応したピクセルの位置の譜調を変化させることで、各波長成分の強度が調整できることを確認した。平成13年度は光学系を完成させ、装置の較正を行い、等色関数の加法性を調べるための予備実験を行った。光学系を完成させる段階では、DMD自身が回折格子として働くため再合成した時の平行光にモアレ・パターンが生じてしまうこと、この影響を取り除くには再合成したスリット像の位置に拡散板を挿入するのが有効であること、DMDが完全にOFFの状態でもわずかながら反射光があり常に背景光が残った状態になってしまうことなどの重要なノウハウが得られた。装置の較正では、ピクセルの位置と波長の関係の較正、ピクセルの幅と純度(単色性)の関係の較正、各波長における最大網膜照度の較正、ピクセルの譜調と網膜照度の較正を行った。これにより、設計どおりの任意分光エネルギー分布を持つ色光が提示できることを確認した。等色関数の加法性を調べるための予備実験では、等色の線形性を検証する実験を行い、線形性はほぼ成り立つが、等色の方法によって等色時の原色の量がわずかに異なることなどがわかった。これらの成果は実験に携わった学生の修士論文として公表した。また、2003年の第25回国際照明委員会大会での発表、および、学術誌「光学」への投稿を予定している。本研究課題は10月に追加採択となり,この時点から研究に必要な器材の選択・発注作業に入った。現時点では,ようやく必要な器材がそろい,研究をスタートさせた段階であるので,実質的な実績を上げる段階までにはいたっていない。ここでは,現時点での研究の進行状況と今後の計画を述べる。本研究の今年度の課題は,デジタル・マイクロミラー素子を使って任意分光エネルギー分布を得る装置の試作である。デジタル・マイクロミラー素子は市販のプロジェクタに組み込まれているものを分解して使用する。このため,まず市販のプロジェクタを分解し,その素子がどのように組み込まれているかを分析しなければならない。分析の結果,プロジェクタそのものの機能を生かしつつ,デジタル・マイクロミラー面にスペクトル像を結像し再び合成する光学系が設計可能であることがわかった。白色光源をスペクトルに分解するためには回折格子を用いるが,可視光領域のスペクトル像がうまくマイクロミラー面内におさまるようにするためには,回折格子の格子定数とレンズの焦点距離をうまく設計する必要がある。上記分析の結果,これらの定数も決定し,回折格子を始めとする光学素子もそろったので,これから実際に光学系を組む段階である。また,マイクロミラーのコントロールはプロジェクタの機能をそのまま利用し,コンピュータの画面に濃淡の格子縞を表示しこの画像をプロジェクタに送ることにより行う。したがって,コンピュータはプログラミング用の画面と画像提示用の画面を備えたマルチ・ディスプレイの構成が必要である。現在これらの器材もそろい,これらか制御用のプログラミングに入るところである。今後は,光学系の作成と制御プログラムの作成作業を完了した後,装置の較正作業に入る。来年度はプロジェクタをもう一台追加し等色実験装置を完成させる予定である。

等色関数の加法性を調べるための予備実験では、等色の線形性を検証する実験を行い、線形性はほぼ成り立つが、等色の方法によって等色時の原色の量がわずかに異なることなどがわかった。これらの成果は実験に携わった学生の修士論文として公表した。また、2003年の第25回国際照明委員会大会での発表、および、学術誌「光学」への投稿を予定している。平成12年度は任意スペクトル分光刺激装置の試作を行った。本装置の原理を簡単に述べると以下のようになる。まず、平行光を回折格子で分散した後、レンズにより各波長ごとのスリット像を結像する。スリット像の位置にデジタル・マイクロミラー・デバイス(DMD)を置き、各波長の強度をパルス幅変調により調整する。DMDより反射した変調光をレンズおよび回折格子を用いてこれまでと逆の行程で複合光に再合成し、被験者に提示する。試作段階ではまず、レンズと回折格子を用いてスペクトルヘの分解と複合光への再合成ができることを確認した。次に、DMDを挿入し、各波長に対応したピクセルの位置の諧調を変化させることで、各波長成分の強度が調整できることを確認した。平成13年度は光学系を完成させ、装置の較正を行い、等色関数の加法性を調べるための予備実験を行った。光学系を完成させる段階ではDMD自身が回折格子として働くため再合成した時の平行光にモアレ・パターンが生じてしまうこと、この影響を取り除くには再合成したスリット像の位置に拡散板を挿入するのが有効であること、DMDが完全にOFFの状態でもわずかながら反射光があり常に背景光が残った状態になってしまうことなどの重要なノウハウが得られた。装置の較正では、ピクセルの位置と波長の関係の較正、ピクセルの幅と純度(単色性)の関係の較正、各波長における最大網膜照度の較正、ピクセルの諧調と網膜照度の較正を行った。これにより、設計どおりの任意分光エネルギー分布を持つ色光が提示できることを確認した。これらの成果は実験に携わった学生の修士論文として公表したほか、現在学術論文として論文誌「光学」に投稿準備中である。
「地方消滅」言説下における、脱「選択と集中」型まちづくり形成過程に関する比較研究

本年度は,熊本市において展開されている白川の水辺空間の公民連携の利用事例のフィールドワーク,日本初の法定再開発から地域発意のエリアマネジメント会社を設立した堀田勝彦さん(名古屋長者町錦二丁目まちづくり協議会会長)へのヒヤリング,北海道帯広市で行われたサイクルツーリズムへの参与観察,継続して行っている滋賀県長浜市のまちづくりへのフィールドワークを実施した。熊本では,数年前から公民連携で水辺空間の利活用をすすめる国土交通省が主導するミズベリングなどと連繋しながら活動が始まっていたが,現在は,地元で新たに立ち上がったShirakawa Banksという団体が中心となりながら日中のマーケット,夜市,BBQなど様々な利活用の実験を進めている。名古屋の事例は現在再開発が現在進行形の事例であり,大手資本の再開発と協働した地域発意のエリアマネジメント事例であり,先進的な事例ではあるが,今後,実際にどこまで地域で描いたようになるのかを追って行きたいと考えている。北海道では,東京オリンピックのマウンテンバイク代表の山元幸平の出身地である帯広市で,彼も交えたサイクリングイベントへの参与観察を行った。最終日にはとかち空港において公民連携したシンポジウムを行い今後の自転車を中心としたまちづくりを議論を行い,単なるイベントに終わらないまちづくりにもつなげる流れを創り出し,本年度も開催されることとなっている。サイクルツーリズムによる地域社会の変容に関して本年度も継続して調査をしてゆく。長浜市は,これまでは既存の建物のリノベーションによるまちづくりを中心としてきたが,近年,駅前の再開発が行われ,現在も街中の再開発が進んでいる。この異なった手法が今後の長浜のまちづくりにどのように影響を与えて行くのかを継続して調査している。帯広でのサイクルツーリズムへの参与観察は行えたが,日程調整がうまくゆかず,当初予想していた海外調査の実施がおこなえなかった。本来はこれまで継続的に調査してきた事例だけではなく,新規の調査対象地に赴く予定であったが,これも日程調整がうまくゆかず,実施できなかった。熊本の公民連携による水辺空間利用,名古屋の地域発意のエリアマネジメント事例,北海道のサイクルツーリズム,滋賀県長浜市のまちづくりは継続して本年度も調査を続け,これらの事業が地域社会に与えている影響について調査を行って行く。研究申請時には予想していなかった自体があり,長期間にわたる調査の日程調整が困難な状況にあるので,調査期間の延長をふくめて,調査計画の再考を本年度は行ってゆこうと考えている。本研究は,地方創生「選択と集中」政策下での,日本型新自由主義的まちづくりの特徴である,保守主義的・中央集権的方向への圧力構造と対抗を,1既存の行政主導で,日本型まちづくりの典型パターン(行政主導・大型開発),2民間から生まれた「新しい」まちづくりが,行政に取り込まれるパターン(水平展開指向型),3民間から生まれた「保守革新系」まちづくりが,自立性を失い,迷走しつつ,行政の影響が大きくなっているパターン(地方名望型),4民間から生まれ「新しい」まちづくりの試行を継続し圧力に抗しているパターン(ソーシャルイノベーション型・公民連携,リノベーション,インバウンド観光)の4パターンの比較をもとに明らかにすることを目指している。本年度は,4ソーシャルイノベーション型に分類される事例を中心に視察および聞き取り調査を実施した。公民連携を進めている鹿屋市,岡崎市。インバウンド観光型として,大型客船が頻繁に来る長崎市,インバウンドサイクルツーリズムを試行している,小豆島,長崎県大村市,しまなみ海道,北海道の調査を行った。また,新幹線開通により多くの外国人が訪れている金沢市の視察も行った。加えて,ソーシャルビジネスである,気仙沼ニッティング(震災復興),恋する豚研究所(障害者雇用),の視察も行った。新たな研究対象として,今後のリニア開通により再開発される,名古屋駅西口の調査を開始した。行政主導の再開発計画が進む中,その中で地元まちづくり協議会のプランを入れ込む動きがあり,今後の行方を継続的に調査を行っている。また,3地方名望家型のまちづくり事例である滋賀県長浜市も継続的に調査を続けており,本年度は曳山祭りのフィールドワークも実施した。本年度は,インバウンド観光に対応する,北海道をはじめとするサイクルツーリズムの参与観察に大部分の予算と時間をかけてしまい,「小資本独立リノベーション型」の事例調査をすることができなかったために,当初予定に比べて進捗状況はやや遅れている。ただし,期せずして,台湾の中華大学の日本でのサイクルツーリズムに同行する機会を得ることができ,彼らとのラポール形成を得ることができ,今後,彼らが開催する台湾でのサイクルツーリズムに参加する可能性がでたことは,当初は予想しておらず,参与観察による大きな成果である。また,インバウンドサイクルツーリズムは,本研究の背骨の一つになりそうであるので,今度も継続して調査を進めて行く。また,本研究以前から継続的に調査を行ってきている滋賀県長浜市において,曳山祭りがユネスコ登録されたことから,インバウンド対応を開始し始めた。インバウンド観光においても,本調査の北海道の事例は,ニセコのような民間主導であるが,近年は行政主導も増えてきている。日本政府がインバウンド観光を奨励しているので,4以外のパターンにおいても,観光の資源は含めて議論しようと考え始めてはいるが,現状は,全体モデルには組み込めていない。

本年度は,熊本市において展開されている白川の水辺空間の公民連携の利用事例のフィールドワーク,日本初の法定再開発から地域発意のエリアマネジメント会社を設立した堀田勝彦さん(名古屋長者町錦二丁目まちづくり協議会会長)へのヒヤリング,北海道帯広市で行われたサイクルツーリズムへの参与観察,継続して行っている滋賀県長浜市のまちづくりへのフィールドワークを実施した。熊本では,数年前から公民連携で水辺空間の利活用をすすめる国土交通省が主導するミズベリングなどと連繋しながら活動が始まっていたが,現在は,地元で新たに立ち上がったShirakawa Banksという団体が中心となりながら日中のマーケット,夜市,BBQなど様々な利活用の実験を進めている。名古屋の事例は現在再開発が現在進行形の事例であり,大手資本の再開発と協働した地域発意のエリアマネジメント事例であり,先進的な事例ではあるが,今後,実際にどこまで地域で描いたようになるのかを追って行きたいと考えている。北海道では,東京オリンピックのマウンテンバイク代表の山元幸平の出身地である帯広市で,彼も交えたサイクリングイベントへの参与観察を行った。最終日にはとかち空港において公民連携したシンポジウムを行い今後の自転車を中心としたまちづくりを議論を行い,単なるイベントに終わらないまちづくりにもつなげる流れを創り出し,本年度も開催されることとなっている。サイクルツーリズムによる地域社会の変容に関して本年度も継続して調査をしてゆく。長浜市は,これまでは既存の建物のリノベーションによるまちづくりを中心としてきたが,近年,駅前の再開発が行われ,現在も街中の再開発が進んでいる。この異なった手法が今後の長浜のまちづくりにどのように影響を与えて行くのかを継続して調査している。帯広でのサイクルツーリズムへの参与観察は行えたが,日程調整がうまくゆかず,当初予想していた海外調査の実施がおこなえなかった。本来はこれまで継続的に調査してきた事例だけではなく,新規の調査対象地に赴く予定であったが,これも日程調整がうまくゆかず,実施できなかった。いわゆるソーシャルビジネスと呼ばれる,震災復興の気仙沼ニッティングや障害者雇用の恋する豚研究所の視察をする機会を得たことで,4ソーシャルイノベーション型にこれらも含めて議論する必要を感じた。現在,調査が進んでいない,小資本型イノベーションの事例である,善光寺や岡山などの民間主導で展開されている事例の調査を進め,これらの新しい事例を含めた,まちづくりの形成過程の理念型づくりを次年度は進めて行きたい。また,30年度は,2水平展開が行われている,リノベーションスクール事業と,徳島県内で行われているサテライトオフィス事業の調査を実施する予定である。これらは,4ソーシャルイノベーション型に比べると,行政との関係が強いという特徴を持っているので,まちづくりのおける「行政」の意義について,考えて行きたいと考えている。また,北海道のサイクルツーリズムおよび,31年度に集中的に調査を行う名望型の長浜市の調査は,本研究の骨格となる事例なので,本年度も継続的に調査を行って行く。熊本の公民連携による水辺空間利用,名古屋の地域発意のエリアマネジメント事例,北海道のサイクルツーリズム,滋賀県長浜市のまちづくりは継続して本年度も調査を続け,これらの事業が地域社会に与えている影響について調査を行って行く。
一次元分子集合体を用いた有機配列空間の構築

長鎖アルキル基を有する没食子酸誘導体は、数分子でディスク状会合体を形成することが知られている。ディスク状会合体がさらに集積することで、その内面にナノスケールの一次元空間が生成する。内面は種々の官能基で修飾が可能なため、目的に応じた官能基被覆設計が可能である。昨年度までにこの一次元内面空間を活用して、導電性高分子や生体高分子の認識をすすめた。さらに、分子認識場としての特徴を活用して、分子集合体内においてアントラセン分子の配列様式を制御し、得られた分子集合体に対して紫外光を照射することで高度に選択的な光二量化反応系を構築した。本系は、アミノ基を有する没食子酸誘導体と、カルボン酸を有するゲスト分子を用いて特異な配列構造を有する分子集積体を構築することが鍵となる。本年度は、この二量化反応の特徴を一般化するべく、各種没食子酸誘導体や、分子集合体の生成条件を検討した。とりわけ、分子集合様式には分子を取り巻く溶媒環境が最も強く影響する可能性が高い。そのため、種々の有機溶媒を検討し、特異的な二量化反応の一般性について検討した。その結果、没食子酸誘導体の構造の違いや、分子集合体を構築する溶媒の違いに応じて、光二量化反応生成物の選択性(head-to-headとhead-to-tail)に違いが見られた。したがって、分子集合体を与える環境を整えると、望みの選択性を有する二量化体が得られることになる。高度な選択性を有する条件のみならず、広いライブラリーを与える事ができる本系は、今後、特異的な有機反応場としての活用が期待できる。本研究は、分子の中心に光学特性・電子機能性に富んだπ系化合物を組み込み、一次元状に集積したπ電子系に由来する機能発現を目的としている。本年度は、没食子酸誘導体が与える一次元分集合体が内部に一次元状の空孔を与える点に着目し、導電性高分子やDNAなどのポリマーをゲスト分子としてこの一次元状ホスト空間への包接を試みた。即ち低分子ゲル設計を基軸に一次元分子集合体ホスト設計し、小分子や合成高分子、生体高分子の包接を試み、プログラムされた分子配列が可能な空間の構築を目的とした。研究初年度となる今年度は、試験的に、ゲル化を促すために長鎖アルキル基と水素結合部位であるアミド基を導入した没食子酸に対し、内面空間に接する位置にカチオン性官能基を導入した。得られたカチオン性ゲル化剤に対し、別途合成したアニオン性ポリチオフェンを混合してゲル化試験を検討し、一次元構造の詳細を共焦点レーザー顕微鏡にて検討し、反射モードで得られた繊維状組織に沿って、ポリチオフェンに由来する蛍光発光が観察される事を示した。さらに、ゲル内における分子認識挙動の解明を進める途上、ゲル内での分子認識現象に基づくアントラセンの選択的な光2量化反応を発見した。長鎖アルキル基とアミノ基を含む没食子酸誘導体(ゲル化駆動部位)と2-アントラセンカルボン酸を相互作用させると、カルボン酸とアミンの相互作用により2元系ゲル化剤が生成する。ゲル内において紫外光を照射すると、ゲル繊維内における9-アントラセンの配向を反映した光2量化体が生成した。溶液中における参照実験からは、9-アントラセンがhead-headもしくはhead-tail型で2量化した混合物が得られたが、ゲル中で行った反応からはhead-head型の2量化体のみが選択的に生成した。低分子ゲル内における精密分子認識系が発現した結果、選択的な光2量化反応が進行したと考えられる。
土壌・水界中での光合成細菌の物質循環機能と飢餓適応戦略

光合成細菌の物質循環機能を調べるために,特に温泉中(60-70C)に発達している光合成細菌を含む微生物マットの,群集構造と硫黄循環について調べた.長野県中房温泉は,硫化水素や硫酸イオンをふくむ弱アルカリ泉であり,温度に応じて,さまざまな微生物の集合構造がよく発達している.65C付近のマットに硫酸還元菌が生息しているかどうか,光合成細菌の関与した硫黄循環があるかどうかを検討した.硫酸還元の過程においてアデノシンホスホ硫酸(APS)の還元を触媒するAPS還元酵素遺伝子(apsA)の検出と系統解析を行った結果,高温適応型硫酸還元菌の存在が確認された.実験室における採取微生物マットの硫化水素利用・生産活性測定の結果から,好気的硫黄酸化細菌と,光合成細菌が1』化水素の酸化に寄与していることが明らかとなった.上記の微生物マット中では,光,酸素濃度,溶存物質濃度が変化しており,それに応じて各種細菌群が分布していると想定される.その細菌分布の三次元構造を明らかにするために,CARD-FISHという、検出感度の極めて高い蛍光法を用いた手法を適用するための方法を検討し,光合成細菌と物質循環する細菌が近接していることが示唆された.硫黄循環については,さらに海水中の硫黄循環に関する細菌の探索を行った.富栄養化した東京湾の硫黄循環を解明する一環として,アミノ酸利用性の嫌気細菌の分離を行ったところ,新規のチオ硫酸還元菌が得られた・系統解析を行ったところ,新属新種の細菌であると考えられた.グルタミン酸での発酵に,チオ硫酸が電子受容体として促進的に機能すると考えられた.光合成細菌の物質循環機能を調べるために,特に温泉中(60-70C)に発達している光合成細菌を含む微生物マットの,群集構造と硫黄循環について調べた.長野県中房温泉は,硫化水素や硫酸イオンをふくむ弱アルカリ泉であり,温度に応じて,さまざまな微生物の集合構造がよく発達している.65C付近のマットに硫酸還元菌が生息しているかどうか,光合成細菌の関与した硫黄循環があるかどうかを検討した.硫酸還元の過程においてアデノシンホスホ硫酸(APS)の還元を触媒するAPS還元酵素遺伝子(apsA)の検出と系統解析を行った結果,高温適応型硫酸還元菌の存在が確認された.実験室における採取微生物マットの硫化水素利用・生産活性測定の結果から,好気的硫黄酸化細菌と,光合成細菌が1』化水素の酸化に寄与していることが明らかとなった.上記の微生物マット中では,光,酸素濃度,溶存物質濃度が変化しており,それに応じて各種細菌群が分布していると想定される.その細菌分布の三次元構造を明らかにするために,CARD-FISHという、検出感度の極めて高い蛍光法を用いた手法を適用するための方法を検討し,光合成細菌と物質循環する細菌が近接していることが示唆された.硫黄循環については,さらに海水中の硫黄循環に関する細菌の探索を行った.富栄養化した東京湾の硫黄循環を解明する一環として,アミノ酸利用性の嫌気細菌の分離を行ったところ,新規のチオ硫酸還元菌が得られた・系統解析を行ったところ,新属新種の細菌であると考えられた.グルタミン酸での発酵に,チオ硫酸が電子受容体として促進的に機能すると考えられた.土壌・水界中での光合成細菌の物質循環機能を解明していく目的で,温泉中(60-70C)に発達している光合成細菌を含む微生物マットの,群集構造と硫黄循環について調べた.長野県中房温泉は,硫化水素や硫酸イオンをふくむ弱アルカリ泉であり,温度に応じて,さまざまな微生物の集合構造がよく発達している,今回は,65C付近のマットに硫酸還元菌が生息しているかどうか,光合成細菌の関与した硫黄循環があるかどうかを検討した.硫酸還元の過程においてアデノシンホスホ硫酸(APS)の還元を触媒するAPS還元酵素遺伝子(apsA)の検出と系統解析を行った結果,高温適応型硫酸還元菌の存在が確認された.実験室における採取微生物マットの硫化水素利用・生産活性測定の結果から,好気的硫黄酸化細菌と,光合成細菌が硫化水素の酸化に寄与していることが明らかとなった.上記の微生物マット中では,光,酸素濃度,溶存物質濃度が変化しており,それに応じて各種細菌群が分布していると想定される.その細菌分布の三次元構造を明らかにするために,CARD-FISH(catalyzed reporter gene deposition-in situ hybridization)という、検出感度の極めて高い蛍光in situ hybridization法を用いた手法を適用するための方法を検討した.次に,光合成細菌の環境浄化機能について,海洋性の光合成細菌の原油分解機能について調べた.海洋では,光合成細菌も原油分解に関与している可能性があるが,これまでほとんど調べられていない.そこで,ある種の淡水性の光合成細菌では分解活性が知られている安息香酸分解活性のある光合成細菌を,多摩川河口域の底泥中から集積・分離することを試みた.これまでに,光合成細菌を含む細菌の混合系として,安息香酸を分解する集積培養系が得られた.光合成細菌の物質循環機能を調べるために,特に温泉中(60-70C)に発達している光合成細菌を含む微生物マットの,群集構造と硫黄循環について調べた.長野県中房温泉は,硫化水素や硫酸イオンをふくむ弱アルカリ泉であり,温度に応じて,さまざまな微生物の集合構造がよく発達している.65C付近のマットに硫酸還元菌が生息しているかどうか,光合成細菌の関与した硫黄循環があるかどうかを検討した.

硫酸還元の過程においてアデノシンホスホ硫酸(APS)の還元を触媒するAPS還元酵素遺伝子(apsA)の検出と系統解析を行った結果,高温適応型硫酸還元菌の存在が確認された.実験室における採取微生物マットの硫化水素利用・生産活性測定の結果から,好気的硫黄酸化細菌と,光合成細菌が硫化水素の酸化に寄与していることが明らかとなった.上記の微生物マット中では,光,酸素濃度,溶存物質濃度が変化しており,それに応じて各種細菌群が分布していると想定される.その細菌分布の三次元構造を明らかにするために,CARD-FISHという、検出感度の極めて高い蛍光法を用いた手法を適用するための方法を検討し,光合成細菌と物質循環する細菌が近接していることが示唆された.硫黄循環については,さらに海水中の硫黄循環に関する細菌の探索を行った.富栄養化した東京湾の硫黄循環を解明する一環として,アミノ酸利用性の嫌気細菌の分離を行ったところ,新規のチオ硫酸還元菌が得られた.系統解析を行ったところ,新属,新種の細菌であると考えられた.グルタミン酸での発酵に,チオ硫酸が電子受容体として促進的に機能すると考えられた.
量子速度過程に関する共同理論研究

厳密な量子力学的速度定数は流束自己相関関数に基づいた手法により得られる。反応系は反応物と生成物の二チャネルに分割され、その分割面を通る流束の自己相関が反応速度定数を決定する。この手法を三つ以上のチャネルを持つ反応系に適用すると速度定数の定義自体が困難または不明瞭となる。一方、流束交差相関関数は、そのような反応系の速度定数を明確かつ効率的に与える。中間体の定義が必要となるポテンシャル面では分割面における自己相関関数は中間体を定義できず、井戸に束縛された流束により相関関数が減衰の遅い振動を起す。一方、交差相関関数は分割面1,2の間に中間体のチャネルを定義し、流速の収支を取ることで流束の時間発展に要する時間を最短にできる。水素原子のCu(111)表面上における拡散のポテンシャル面の場合、チャネル1から2への拡散を扱う時、従来のように直線分割面5における自己相関関数を求める方法は、分割面を挟む二領域が目的のチャネル以外の領域を含むことから、速度定数の過剰評価につながる。そこで各サイト上に位置するチャネルを円形の分割面14で分離し、分割面1と2に関する交差相関関数を求めることで、より反応の描像に近い速度定数の定義を可能とした。各サイトが局所的なチャネルを形成する表面上での拡散への応用が期待される。地球環境問題との関連から、反応速度素過程の本質的理解に基づいた大気化学、燃焼化学、さらには凝縮系、表面相反応化学の設計、制御が急務である。反応速度素過程は基本的には量子トンネル、量子非断熱遷移など様々な量子現象が関与した量子速度過程である。本共同研究では反応速度素過程を時間に依存した量子力学的動的過程としてとらえ、量子波束法、経路積分法を駆使し、量子力学的に精密な反応速度定数の理論的評価法を開発確立することを目的とする。本国際共同研究の成功により、量子速度過程の詳細が明らかになり、反応速度素過程の基礎的データの蓄積により大気反応、燃焼反応の制御への指針を与えうると考える。特に具体的応用として、オゾンを中心とした大気光反応を量子論的に取扱い、オゾン濃度の高度分布異常性など地球環境と関連した重要な問題の解析をめざした。初年度はまず新しい方法論の検討を行った。(1)量子力学的速度定数の流束相関関数を用いた方法論の実時間経路積分法による定式化、さらに時間発展演算子の半古典論による近似的解法の開発について、初期値表現による記述が可能であることがわかった(Miller、山下)また(2)オゾン分解過程の大気光反応に関して非断熱過程が重要な寄与をすることを明らかにするためにポテンシャル面と非断熱結合の量子化学計算を行なった。(Leforestier、山下、中島)。特に具体的応用として、オゾンを中心とした大気光反応を量子論的に取扱い、オゾン濃度の高度分布異常性など地球環境と関連した重要な問題の解明をめざした。(1)量子力学的速度定数の流束相関関数を用いた方法論について、特に反応中間体が存在する場合について研究した。振動的な収束しない自己相関関数も、2箇所に分割面を考慮した交差相関関数を用いることにより安定に収束することがわかった。また解析接続を行うことにより、一回の波束計算で、広い温度範囲の速度定数が得られる方法が開発できた(Miller、山下)。
多金属協同触媒系を利用した有機金属化合物を用いる種々の反応の開発

鉄-銅協同触媒を用いるアルキルGrignard反応剤とアルケンの交換反応による,1-アルキルGrignard反応剤の調製に成功した.例えば,1-ヘキセン(1当量)を三塩化鉄(2.5mol%)および臭化銅(5mol%),トリブチルポスフィン(10mol%)存在下,ジエチルエーテル中シクロペンチルマグネシウムプロミド(1当量)と-20°Cで1時間反応させたのち,クロロフェニルシラン(2当量)を作用させてアルキルシランとして捕捉したところ,1-ヘキシルGrignard反応剤が収率87%で得られ,未反応のシクロペンチルGrignard反応剤はわずか2%であった.銅触媒のみを用いた場合には1-ヘキシルシランは全く得られず,鉄触媒のみでも低収率となったことから,鉄-銅両触媒がこの反応には必要不可欠であることが判った.得られたアルキルGrignard反応剤は,通常の方法で合成したものと同様に種々の求電子剤と反応させることができるほか,アルキンのアルキルマグネシウム化に利用することもできる.すなわち,アルキルGrignard反応剤との交換反応によって得られた1-アルキルGrignard反応剤を,触媒を新たに追加することなしに,アルキンに付加させることができた.さらに,この交換反応はアルケンの異性体混合物を用いた場合もうまく進行する.例えば,1-ブテンと2-ブテンの異性体混合物を鉄-銅協同触媒存在下でシクロペンチルマグネシウムプロミドと反応させたのち,1-フェニル-1-ヘキシンを加えると,ブチルマグネシウム化体由来のアルケンが選択的に得られた.我々は既に,鉄-銅協同触媒を用いるとアルキンのアリールおよびアルキルマグネシウム化反応が良好な収率で進行することを報告していたが,同様の触媒系がアルキンのアリールリチウム化にも有効であることを明らかにした.これに対して,アリールチウムよりも求核性が高いアルキルリチウムは鉄触媒のみでアルキンに付加することも判った.また,以前に開発した鉄-銅協同触媒を用いるアルキルGrignard反応剤の異性化反応を応用した,アルキルGrignard反応剤とアルケンの交換反応も開発した.例えば,シクロペンチルGrignard反応剤と種々の末端アルケンを反応させると,後者由来の1-アルキルGrignard反応剤が得られる.これらの成果は,未だ例が多くない協同触媒の分野に新たな触媒系を提供するのみならず,鉄・銅・マグネシウム・リチウムという何れも安価な金属反応剤を用いて有用な合成反応を実現するという観点からも意義深いものであると言える.鉄-銅協同触媒を用いるアルキルGrignard反応剤とアルケンの交換反応による,1-アルキルGrignard反応剤の調製に成功した.例えば,1-ヘキセン(1当量)を三塩化鉄(2.5mol%)および臭化銅(5mol%),トリブチルポスフィン(10mol%)存在下,ジエチルエーテル中シクロペンチルマグネシウムプロミド(1当量)と-20°Cで1時間反応させたのち,クロロフェニルシラン(2当量)を作用させてアルキルシランとして捕捉したところ,1-ヘキシルGrignard反応剤が収率87%で得られ,未反応のシクロペンチルGrignard反応剤はわずか2%であった.銅触媒のみを用いた場合には1-ヘキシルシランは全く得られず,鉄触媒のみでも低収率となったことから,鉄-銅両触媒がこの反応には必要不可欠であることが判った.得られたアルキルGrignard反応剤は,通常の方法で合成したものと同様に種々の求電子剤と反応させることができるほか,アルキンのアルキルマグネシウム化に利用することもできる.すなわち,アルキルGrignard反応剤との交換反応によって得られた1-アルキルGrignard反応剤を,触媒を新たに追加することなしに,アルキンに付加させることができた.さらに,この交換反応はアルケンの異性体混合物を用いた場合もうまく進行する.例えば,1-ブテンと2-ブテンの異性体混合物を鉄-銅協同触媒存在下でシクロペンチルマグネシウムプロミドと反応させたのち,1-フェニル-1-ヘキシンを加えると,ブチルマグネシウム化体由来のアルケンが選択的に得られた.
GISを用いた岩盤不連続面の力学-透水同時特性の評価手法の開発とその適用

地下の地下の隔離性(遮蔽性)に着目したエネルギー貯蔵や地層処分など将来の社会基盤にとって重要な地下構造物の建設,計画を適正かつ安全に進めるためには,その隔離性(遮蔽性)を評価するための高度な技術開発が必要である。そのためには,岩盤内に存在する不連続面の特性を評価し,そこを流れる地下水の挙動を把握することが重要となる。そこで,開発した実験装置を用いて不連続面のせん断中の透水特性を把握する実験を行った。その結果,透水係数はせん断初期に一旦減少した後,せん断とともに2-4オーダー急激に上昇し,残留せん断域では,多少の増減を伴うが,ほぼ一定の値を示すことが分かった。さらに,地理情報システム(GIS)を用いて,不連続面の力学-透水同時特性を定量的に評価する手法の提案を行った。まず,高精度凹凸計測システムにより,不連続面上下の表面を計測し,不連続面解析のための入力データを入手するとともに,不連続面の幾何特性を詳細に評価した。そして,GISによる不連続面初期の間隙幅を評価するモデルを構築し,計測した不連続面の情報および実験結果を用いて,GISによるせん断過程の不連続面上下の接触状況の変化をシミュレートするモデルを提案した。そして,このモデルを用いてせん断応力の変化を評価するモデルの構築を行い,実験結果との比較検討を行った。その結果,提案したモデルはせん断応力の変化を適切に表現できた。さらに,透水特性について,GISによるせん断中の間隙幅の変化から2次元のFEMモデルを用いて評価した結果,せん断初期においては,不連続面中の局所的な流れによる影響から実験結果を適切に表現できないものの,せん断中の透水係数の変化をある程度再現することができた。以上の結果より,提案したGISによる力学,透水モデルの有効性を明らかとするとともに岩盤不連続面の力学-透水同時特性の評価手法を提案することができた。地理情報システム(GIS)を用いて,不連続面に作用する垂直応力と透水特性との相関性を評価する手法について以下のような検討を行った。1)不連続面に作用させる垂直応力を変化させ,同時に透水特性の変化を把握するカップリング実験を行い,不連続面の垂直応力による力学特性と透水特性との相関性を実験的に把握した。その結果,垂直応力の増加に伴い,間隙幅が減少することで透水係数は減少する。両者の関係は,平行平板モデルと仮定した三乗則に従うことがわかった。2)GISによる不連続面解析を念頭に置き,その入力データとして不可欠な不連続面の幾何学的特性(凹凸)を3次元的に高精度で計測する非接触型凹凸計測装置を開発し,不連続面の凹凸の計測を行った。3)計測した不連続面の幾何学的情報について,GISを用いて処理を行い,不連続面の幾何学的特性に関して分析を行った。このような不連続面の凹凸のデータをGISにより処理することで,不連続面の傾斜角分布,傾斜方向などの幾何学的特性を容易に処理できる。さらに,垂直応力載荷実験結果から不連続面の間隙幅を設定する方法についても新しい提案を行い,垂直応力の変化に伴う間隙幅の変化を再現することができた。そして,垂直応力の変化による透水特性への影響として不連続面の開口幅の変化,選択的流路の形成などが考えられるため,これらを表現できる透水モデルとして凹凸を小さなメッシュに分割し,それぞれを平行平板と仮定する透水モデルを提案し,検討したが,実験結果を適切に表現することができず,更なるモデルの改良が必要であることが明らかとなった。
大学と教育委員会連携に基づく「５年後問題」解決のための教師教育プログラムの開発

近い将来、教科指導の中心を担うことになる30歳代の教員の力量形成は、地域が抱える喫緊の課題である。5年後に危機的状況にならないよう(その状況を「5年後問題」と称した)、全国3地域において、地方自治体と連携しながら彼らに対する研修プログラムを開発・実践し、その成果を評価することを目的として研究が進められた。研修の結果、すべての地域において受講者の著しい成長を見ることができ、研修後も自主的な研究組織が継続して機能するなど、その効果が確認された。そして、地域との連携形態としては、地方自治体が研修環境を整え、研修プログラムの開発、研修会の企画・実施、そして評価のすべてを大学が担う形が望まれた。世代的に構成人数の少ない30歳代前半の教師を対象とした教育プログラムの開発とその実践・評価、そしてその成果の普及方策を探ることを目的とした本研究のうち、初年度は教育委員会等との連携を確立し、実施に向けた計画を策定することが目標であった。その結果、理科に関しては、静岡県の小笠地区(掛川市・菊川市・御前崎市)で来年度初頭より中学校理科教員を対象に実施できることとなった。実施主体は、小笠地区教育研究協議会理科部会であり、本プログラムを本部会の正式事業として位置づけ、教育委員会の協力を得られることとなった。また数学に関しては、焼津市教育委員会との連携のもと、やはり中学校数学の教師を対象に実施することとなった。初年度は、これらのプログラム実施に向けて、対象教員の年齢やプログラムの理念と内容等について議論を重ねた。以上のように、本年度は教師教育プログラム実施に向けた環境整備が主な活動であったため、研究成果は次年度以降に発表することとなる。本年度は、全教員に占める構成割合の低い30歳前後の教師を対象とした教師教育プログラムの開発と実践の初年度と位置づけ、静岡県の小笠地区(掛川市・菊川市・御前崎市)と焼津市島根県の松江市において、教師教育活動を開始した。研修の回数は、小笠地区での4回をはじめとして、年間複数回の教師教育活動を展開した。小笠地区における実践は、理科教師を対象として、各市の教育委員会ならびに教育研究協議会の正規事業として位置づけることができた。そこでは、理科教育の基本である科学的探究活動を取り入れた理科授業の構成について講義と授業づくりを行った。焼津市では、市教委との連携活動として、数学の教師を対象として実施した。主な研修内容は徹底した授業検討であり、授業研究を中心とした研修となった。松江市では社会科教師を対象として実践がなされたが、立ち上げに時間がかかり、本年度は2回の実施にとどまった。いずれの地区における研修も、教育委員会や関連団体において正規事業として位置づけることができ、各地区における教師教育への高いニーズが確認された。また、どの地区からも23年度における発展が期待されている。具体的には、研修内容の高度化と、受講した教師の授業力向上の成果が求められている。その評価結果は、次年度に論文等で発表予定である。地方自治体によって実施されている教科指導に関する現職教育プログラムを、これらの組織と連携して開発・実践するため、以下の3県に複数のモデル地域を設けてその効果を実証してきた。1静岡県小笠地区(理科)では、各市の教育委員会・校長会・教育研究協議会の承認を得て、この地区における正式な研修機会として本研修を位置づけた。したがって、研修会は平日の勤務時間内に実施し、出張手続き等に関する事柄は大学側が行った(平成22年度23年度)。23年度はその完成年度と位置づけ、あわせてプログラムの評価を行い、授業構想に関して参加者に著しい効果が見られた。2静岡県焼津市(数学)では教育委員会の承認を得て、これも平日の勤務時間内に研修を実施した。ここでの研修実施には教育委員会の担当者が直接関与し、出張関係の手続きは教育委員会がすべて行った。このモデルの欠点は、担当事務官の移動に伴う研修の継続性にあったが、平成23年度は委員会内での事務引き継ぎが順調に行われ、継続して研修を実施できた。3島根県出雲市(社会科)では、当初から地域で実施されていた研修会を、本科研研究メンバーが担う形を採用した。準備の関係から上記2地区より1年遅れて始められた研修会であるが、平成23年度は、長期研修会や定例研修会の機会を捉えて、本科研研究メンバーが指導を行ってきた。また、日本におけるこういった「草の根的」な研修の実施に対して示唆を得るため、アメリカ・コロラド州における理科教師教育プログラムについて情報を収集してきた。そこでは、NSFより6年間にわたる財政支援を得て、コロラドカレッジを中心とした地域単位の研修支援が行われており、理科授業指導力の著しい向上と、地域の核となる教員育成の成功が見られた。

現在アメリカは、国家を挙げて理数系教育の充実を支援しており、その中心に教師教育が位置づけられていることが理解された。地方自治体の実施する教科指導現職教育プログラムを、教員採用後5年10年の教員対象のプログラムとして開発し、地方自治体と連携してこれを実施することにより、教科指導を中心的に担える人材を育成するモデルを開発することが本研究の目的である。そのため国内3ヶ所において研究を実施してきた。これらのモデルは、1自治体主催の研修の一部を用いるもの(松江地区・社会)、2自治体で影響力を持つ人材が研修機関に働きかけて組織した研修会によって、希望者が集まって行われるもの(焼津地区・数学)、そして3地方自治体の全面委託を受けて大学教員がすべてを取り仕切って実施するもの(小笠地区・理科)に大別される。本年度は、1(松江)については継続して研修を実施し、その成果が評価された。そして2(焼津)と3(小笠)については、教員の自主的な研修組織へと改組され、そこに研究者が支援を行うという形で研修が継続された。本年度は、これまでの研修成果をもとに、これら3つのモデルの一長一短が分析され、地方自治体における研修への研究者の関わり方が議論された。たとえば1のモデルについては、参加者への一定の「強制力」はある一方で、研修主体が自治体にあるためプログラム実施日程や研修内容の自由度が低くなるという問題点があり、2のモデルについては研修参加者のモチベーションが高いものの、影響力ある自治体人材の去就によって研修が左右されるという問題点が指摘された。これらの問題点を克服できるのが3のモデルであり、地域の公的な研修という位置づけによって実施時間や回数が確保しやすく、参加者のモチベーションも比較的高い。そして研修内容の自由度が極めて高く、研修の成果によっては自主的な研修会への衣替えも可能となる。以上より、地方自治体における教員研修への大学(教員)の関わりに関して、「協力」ではなく「主体」としての参画の必要性が結論された。地方自治体によって実施されている教科指導に関する現職教育プログラムを、これらの組織と連携して開発・実践するため、複数のモデルを設けてその効果を実証しようというのが本研究の目的である。国内3つの県において実施中の24年度の研究実績は以下の通りである。1静岡県小笠地区(理科)では、平成22年度23年度まで、公的な研修機会として位置づけて研修を実施してきたが、24年度より、自主的な研修組織に全面移行した。会場としては掛川市内の公立学校を借用し、平日の18時より研修を行った。参加者は自由参加としたため、これまでの参加者に新たに6名が加わり、最後には研修の評価を行った。その結果、旧参加者から新参加者への知的資源が伝達されていることが確認された。2静岡県焼津市(数学)では、23年度に引き続き焼津市教育委員会の承認を得て、公的な研修としてこれを実施した。教育委員会の担当者の移動にもかかわらず引き継ぎが順調に行われ、プログラムの評価とともに円滑に研修が実施された。3年間にわたる評価結果を次年度にまとめつつ、上記小笠地区同様、次年度に自主的研修組織に移行予定である。3島根県出雲市(社会科)では、以前より地域で実施されていた研修会を、24年度も引き続き支援する形で研修が進められた。