hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
三叉神経痛の慢性化にともなう大脳皮質疼痛応答の変容

疼痛遷延にともなう大脳皮質感覚野応答の変容を記録するためのフラビンタンパク蛍光イメージング実験のセットアップ、モデル動物作成検討を行った。本研究の目的は三叉神経領域における慢性疼痛の大脳皮質応答変容を調べることであるが、マウスにおける同領域は非常に狭小であるため、30年度は一般的な慢性疼痛モデルにおける皮質応答を基礎実験として調べるため、マウス膝関節炎症モデルを作成し、フラビンタンパク蛍光イメージング実験を実施した。マウスに回復が可能な麻酔である塩酸メデトミジン・ミダゾラム・酒石酸ブトルファノールの3種混合麻酔を施し、後肢膝蓋骨直下の皮下(膝関節腔内)に起炎物質であるカラゲニンを注入し、飼育ケージに戻して1週間飼育した。その後ウレタン麻酔下で頭部固定装置に固定、状態で頭蓋の皮膚を切開し、体性感覚野を中心とした大脳皮質直上の頭蓋骨を露出した。その状態で、両側膝関節の皮膚を綿棒の軸でつつく機械的刺激(通常状態であれば非痛覚の強度)を与え、刺激に対する大脳皮質感覚野応答をフラビンタンパクイメージングにより記録した。その結果、カラゲニン注入側を刺激した時のフラビン応答は、生理食塩水を注入した対側刺激による応答に比較して、信号の立ち上がりの早期化および信号強度の増大が観察され、膝関節炎症により大脳皮質の感覚応答の鋭敏化が見いだされた。次年度はこの基礎データをもとに、顔面領域での慢性疼痛モデルを作成し、皮質応答の変容を調べることとする。三叉神経領域の慢性疼痛モデルの作成の技術的困難さに加え、今年度は慢性疼痛状態の動物の大脳皮質感覚野応答のフラビンタンパクイメージングの基礎データ不足を補うための実験を中心に実施したため、本来の研究計画通りに進行していない。フラビン蛋白蛍光イメージングによる三叉神経領域の詳細な触覚マッピング、覚醒状態でのイメージング、経日によるイメージング能の変化について早期に実施する予定である。その後、カプサイシン皮下投与による慢性三叉神経痛モデルを用い、三叉神経支配領域への触覚刺激に対するフラビン蛋白蛍光イメージング応答の変化を調べる。カプサイシン処置実施後のイメージングの経日変化を観察し、慢性疼痛成立に伴う体性感覚野の触覚応答の変化を解析する。イメージング実験の体制はほぼ確立できたので、モデル動物に慢性疼痛を発生させる処置を行い、疼痛の慢性化・遷延にともなう大脳皮質感覚野の触覚応答のフラビンタンパクイメーグ実験の実施、慢性疼痛モデルに対する鎮痛薬剤投与とイメージング反応変化について調べていく予定である。三叉神経領域の慢性疼痛モデル作成とフラビンタンパクイメージング実験を行い、顔面領域の慢性疼痛の皮質応答について解明していく。今年度はフラビン蛋白蛍光イメージングの際に使用するイメージングソフトウェアおよび解析ソフトウェア、LED光源をメーカーからの試用貸与品を使用して実験を実施したため、未使用額が生じた。次年度に繰り越した助成金は実験動物購入、試薬購入、実験機器追加整備等に充てる予定である。現在の実験セットアップで目的のデータを取得可能であることが確認されたため、28年度は試用貸与品であったイメージングソフトウェア、LED光源等を購入する予定である。
幼児教育におけるコンピューター活用の意義と可能性-特に造形活動の中で-

本年度は、平成11年度から実施予定である教育現場(幼稚園)におけるコンピュータネットワーク(インターネット等)の活用に関する実験・研究の準備段階として、研究を行った。幼児教育に右けるコンピュータ活用に関する文献調査や、コンピュータそのものの研究を進める一方、本学付属幼稚園にコンピューター式を設置し、幼稚園教諭とともに保育実践の方向性を探った。その過程で、コンピュータネットワーク(インターネット等)の保育への有動活用こそ、閉塞的になりがちな子どもとコンピュータの関係を、大きく開く手段になり得るのではないかという考えに至った。太古の時代から人間は、造形表現活動を行ってきた。表現とはある意味、コミュニケーションの手段でもある。特に幼児の表現は,自分の感情・意思のストレートな伝達という側面が大きい。したがって、幼児の造形表現活動に、コンピュータ、さらにはコンピュータネットワークをリンクさせることは、例えば自分の作品を介して世界中の人々と感動を共有するなど、子どもたちの発達に寄与するものと思われる.尚、これらの内容も含め、下記著書のコンピュータに関する章の執筆を担当している。◆「幼児造形教育の基礎知識」篤實監修(他36名で執筆).建帛社.1999年3月刊行予定▼担当章項目一覧IV.「幼児造形教育」の内容と方法M.コンピュータも楽しい造形ツール1.コンピュータと幼児造形・「道具」としてのコンピュータ・「メディア」としてのコンピュータ・コンピュータリテラシーと幼児造形・コンピュータゲームと幼児・メディアアートの示すもの4.コンピュータネットワークで遊ぶ・インターネットは子どもにも面白い・インターネットで他の園とコミュニケーション・子どもの作品展をインターネット上で5.子どものためのホームページを開く・ホームページとは・楽しいホームページの例・ホームページを開くには本年度は、平成10年度実施予定である教育現場(幼稚園)における実験・研究の準備段階という位置付けで、研究を行った。まずコンピューター一式を設置し所属機関のネットワーク(MWU-net)に接続、特に既存の幼児用造形表現関係ソフトウエアの内容等についての研究・分析を中心に、インターネットを積極的に活用しながら次年度の実験・研究の基盤作りを行った。また、現場での活用状況についての調査(研究発表会・公開授業の参観、コンピューターを用いた保育実践園訪問、文献調査、E-mailを用いた情報交換等)を行った。幼児用造形表現関係ソフトウエアについては、約40種類(市販ソフトウエア・フリーソフトウエア・シェアウエア、Macintosh用およびWindows95用またはハイブリッド版、さらにβ版も含む)を入手し、比較分析を行った。以上の調査結果を踏まえ、平成10年度前半にさらにデータを集め、具体的な指標・問題点をあぶりだすこととなる。それらをもとにして、平成10年度後半から以後継続して行うこととなる幼稚園における実践研究へとつなげるべく、本年度はその基盤となるコンピューター活用の環境整備と、情報収集に重点を置く内容となった。◆「幼児造形教育の基礎知識」篤實監修(他36名で執筆).建帛社.1999年3月刊行予定▼担当章項目一覧IV.「幼児造形教育」の内容と方法M.コンピュータも楽しい造形ツール1.コンピュータと幼児造形・「道具」としてのコンピュータ・「メディア」としてのコンピュータ・コンピュータリテラシーと幼児造形・コンピュータゲームと幼児・メディアアートの示すもの4.コンピュータネットワークで遊ぶ・インターネットは子どもにも面白い・インターネットで他の園とコミュニケーション・子どもの作品展をインターネット上で5.子どものためのホームページを開く・ホームページとは・楽しいホームページの例・ホームページを開くには
僅かな分子の構造変調が劇的なスピン状態変化をもたらす材料群の研究

分子磁性という学問分野は我国が世界に誇れる基幹物理化学の一つである。この分野発の新規材料群で、学界・産業界に貢献することは重要である。有機材料の柔軟性に起因して、ラジカルと遷移金属イオンからなる物質の中からスピン転移と構造転移がカップルする系をいくつか見いだした。(1)ニッケル-ビスニトロキシド錯体においてスピン転移材料の2例を得ることができた。非常に緩やかなスピン転移を伴い、単結晶-単結晶構造相転移を見せた。S = 2とS = 0をスイッチする材料は、鉄(II)錯体以外では初めての例であり、これはスピンクロスオーバーの機構として全く斬新なものであった。(2)希土類-有機ラジカル材料から、単分子磁石性能を示すものを見出し、特にテルビウム(III)イオンを用いたものは、外部バイアス磁場をかけることなく遅い磁気緩和を示した。(3)複合機能性を求めて、磁気交換カップリングを有するコバルト(II)イオンを用いたスピンクロスオーバー錯体を開発した。この物質は低温側で1ボーア磁子,高温側で5ボーア磁子,途中の温度領域では3ボーア磁子を示す温度依存スピン転移材料であることがわかった。(4)希土類-有機ラジカルあるいは遷移金属-有機ラジカルヘテロスピン系へ適用できる高スピンビラジカル類を合成開発した。ビピリジンを主骨格とするものの論文はNew J. Chem.誌の裏表紙へ採用され、スピロビアクリジン骨格を有するものはOrg. Lett.誌の内表紙に採用された。このように外部評価も十分に高い。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。有機材料の柔軟性に起因して、ラジカルと遷移金属イオンからなる物質や純粋な有機材料の中からスピン転移と構造転移がカップルする系を多く見いだした。(1)結晶空隙体積や化学圧力の依存性を検討して、磁性、光学特性のスイッチ挙動を示す新材料を創出した。例えば、フルオロ置換基を用いたビフェニルビスニトロキシドというビラジカルで、分子間で強く相互作用する相と相互作用の弱い相との間の相転移に温度ヒステリシスを見出した。また、メチル基を用いた類似ビラジカルでは、不可逆的に反磁性から常磁性への転移物質が見つかった。(2)室温で動作する分子磁性材料として、構造相転移を伴う系であればヒステリシスを伴い易い。スピン転移物質群に対して、分子間力・共同効果の導入を検討した。実際に、トリスピリジルメタン類を三脚型配位子として用いた鉄(II)錯体の中から、ちょうど室温をまたぐスピン転移(スピンクロスオーバー)を起こすものが見出された。もっとも興味深い成果は、ヒステリシスの形状が、温度掃引速度に大きく依存するような系が発見されたことである。この誘導体の中には、分子間力、共同効果を増大させるような置換基の導入が可能であり、実際に、水酸基、アミノ基などを有する系も調査した。(3)「ビラジカルスピンプローブ」という試薬カテゴリーを創製し、分析化学や生化学へ応用することも検討している。例えば、ピリジンの2、6位にニトロキシドを配置し、これが希土類イオンをゲストとして取り込むのに適したサイズであることがわかった。この成果の一つは英国王立化学協会の無機化学系論文誌、Dalton Transactionsの表紙を飾った。研究実績の概要の項に合わせて、テーマ(1,2,3)についてそれぞれ記す。(1)結晶空隙体積や化学圧力の依存性を検討して、磁性、光学特性のスイッチ挙動を示す新材料を創出するテーマにおいては、進捗状況は概ね計画通りである。超分子的な観点、結晶工学的観点から、置換基の導入に対して電子的効果や立体効果を厳密に制御して、さらにスピン転移温度(構造相転移温度)のチューニングを行うことが重要な目標の一つである。材料としての開発においては一定の成果が見られるが、制御やチューニングに関わる課題はまだ手付かずである。(2)室温で動作する分子磁性材料を開発するテーマにおいては、鉄(II)錯体の中から、ちょうど室温をまたぐスピン転移を起こすものが見出された。やや室温より低いところで転移する物質では、熱ヒステリシスも実現できた。温度掃引速度依存のヒステリシスが観測されたのは予想外のことであった。進捗状況は概ね計画通りか、やや上回った成果が得られたと考えてよい。(3)「ビラジカルスピンプローブ」という試薬を開発するというテーマにおいては、成果が論文誌の表紙を飾るなど、華々しい成果をあげつつある。当初の目標である、分析化学への展開であるとか、電子物性材料への応用については成果はまだであるが、進捗状況としては概ね計画通りであった。(1)固相や溶液相で、分子の配座(立体構造)変化により磁性、光学特性のスイッチ挙動を示す新材料を分子設計し、合成開発を実践した。

例えば、2つのニトロキシドラジカルを分子内で近接した位置へ配置し、極めて強いラジカル間相互作用を与えることに成功した。ラジカル間のスペーサーとして、キサンテン、ナフタレン、トリプチセンを用いてラジカル間距離のチューニングを行った。(2)室温で動作する分子磁性材料を開発するには、構造相転移を伴う系とするのが重要である。構造相転移は通常熱ヒステリシスを伴い、双安定性を導入するのに具合がよい。例えば、トリスピリジルメタン類を三脚型配位子として用いた鉄(II)錯体の中から、ちょうど室温をまたぐスピン転移(スピンクロスオーバー)を起こすものが見出された。また、pyboxと呼ばれる配位子を鉄(II)錯体に用いて、転移温度の置換基依存性を調査した。分子間力の改善のために、置換基としては水酸基、アミノ基、ハロゲンなどを導入している。(3)希土類イオンを用いた研究の過程で、ニトロキシドラジカルとガドリニウムイオンとの間に、史上最強の反強磁性的カップリングと強磁性的カップリングをもつ錯体を分子設計し、実際にそれらを合成して予測された相互作用が実測されることを明らかにした。また、前者については低温物理・磁性物理の研究グループと共同で、Gd-bpyNOと称される化合物が52Tという交差磁場を持つことを明らかにした。この成果を発表した論文はACS Editors' Choiceに選定された。研究実績の概要の項に合わせて、テーマ(1,2,3)についてそれぞれ記す。(1)固相や溶液相で、分子の配座(立体構造)変化により磁性、光学特性のスイッチ挙動を示す新材料を創出するテーマにおいては、進捗状況は概ね計画通りである。超分子的な観点、結晶工学的観点から、置換基の導入に対して電子的効果や立体効果を厳密に制御して、分子設計通りの標的分子を合成開発することに成功した。材料としての開発においては一定の成果が見られるが、制御の課題はこれからである。(2)室温で動作する分子磁性材料を開発するテーマにおいては、鉄(II)錯体の中から、ちょうど室温をまたぐスピン転移(スピンクロスオーバー)を起こすものが見出された。金属イオン中心に与える結晶場、配位子場は、配位子のπ共役系に与える置換気の電子効果によって影響を受ける。この調査は順調に進められた。進捗状況は概ね計画通りか、やや上回った成果が得られたと考えてよい。(3)希土類イオンを用いた研究では、ニトロキシドラジカルとガドリニウムイオンとの間に、史上最強の反強磁性的カップリングと強磁性的カップリングをもつ錯体が分子設計通りに開発できたことは大きな意義がある。また、本成果を発表した論文の一つはACS Editors' Choiceに選定された。研究進捗状況としては大変誇れるべき成果をあげたと考えられる。分子磁性という学問分野は我国が世界に誇れる基幹物理化学の一つである。この分野発の新規材料群で、学界・産業界に貢献することは重要である。有機材料の柔軟性に起因して、ラジカルと遷移金属イオンからなる物質や純粋な有機材料の中からスピン転移と構造転移がカップルする系を多く見いだした。(1)ニッケル-ビスニトロキシド錯体においてスピン転移材料を得ることができた。非常に緩やかなスピン転移を伴い、単結晶-単結晶構造相転移を見せた。転移の最中に単結晶構造解析を行い、コマ撮りムービーを作成することもできた。
レジリエンスに優れた内示生産システムの設計法

内示生産システムのレジリエンスを高める諸方策を提案した.1非日常的に起こる低頻度で大きなリスクを評価するに適した指標として,AVaR (Value-at-risk)に着目し,この指標を多期間生産計画向けに拡張した.2レジリエンスに優れた内示生産計画を得る手法を開発した.注文の不確実性の基で内示変動が起こったとしても,「期別の在庫量の期待値レベルを一定にする」というシンプルな在庫補充方策を導いた.3計画期間初期における潜在的な供給リスク量を計量し,緊急時における他社からの調達量を基に自社保有在庫量の見積もりに資する製品在庫計画法を開発した.4内示生産システムの体系化と基礎的特性の解明を進めた.1.内示生産システムにおける基礎的研究として、不確実な需要環境における有限期間在庫補充問題において,発注費用が大きくなった時の最適補充方策の挙動を明らかにした。そして、内示生産システムにおいて、不確実な需要に対する在庫の不充当を「リスク」と考え、従来は、未達率指標(確率をベースとした指標)を用いていたが、リスク理論に基づくリスク量をベースとする新しい指標(レジリエンス評価指標)を考案した。すなわち、単一期間と多期間の生産計画に対して、レジリエンスに対する統一的な指標ができたことになり、これらの指標を用いてリスクを計量することにより、日常のレジリエンス(生産挽回量)を意味する「回復限界量」との対比が可能となった。2.レジリエンス評価指標をもちいて「回復限界量」制約下で、不確実な需要に対する生産挽回レベルが段階的に変化した時(残業、振替、増産など)の生産計画法の開発に着手した。まず、期別の「回復限界量」の制約のもとでの生産計画法を開発した。つぎに、多期間の生産計画問題を定式化した。3.内示生産システムを取り巻くサプライチェーンリスクに対して、経験的に生み出された企業のリスク対応事例の調査を行った。「レジリエントものづくりのための技術とマネジメント小委員会(RMWG)」にて、依頼を受け「日常のレジリエンスのためのリスク指標-内示生産システムにおけるリスク評価尺度の考案-」の題目にて講演を行った(2014年1月)。1.内示生産システムにおける「レジリエンス指標」を提案した。すなわち、注文の不充足による供給不備をリスクととらえ、リスクを計量する2つの指標を考案した。1日常的なレジリエンスに対応する(通常の生産状況におけるリスクを考慮した)多期間生産計画用として、従来の「多期間用AVaR」を改良した。2非日常的なレジリエンスに対応する(生産設備のシャットダウンをも考慮した)多期間生産計画用として、「累積リスク評価尺度」を提案した。2つの指標の性質が明らかになるとともに、これらを用いることにより設備シャットダウン時の代替設備や他社への振替え度合が計量可能となった。2.リスク指標AVaR(Average value-at-risk)をベースに、ゲーム理論における「シャープレイ値」を使って、期別の「危険想定需要量」を推定し、この需要量を賄うための在庫量を確保するという特徴を持つ内示生産計画の効率的な解法を考案した。この解法により決定される生産量の性質が明らかになるとともに、需要に相関がある場合への拡張が可能になった。3.レジリエンスを含め内示生産システムの分類・体系化案を更新した。4.精密工学会総合生産システム専門委員会「レジリエントものづくりのための技術とマネジメント小委員会(主査岩田一明)」の成果報告書を共同で作成した。「内示生産システムにおけるリスク評価尺度」の章を担当した。1.内示生産システムにおいて,レジリエンスを高める生産計画システムの設計法を確立した.既に開発している「AVaR(Average value-at-risk)とシャープレイ値を組み込んだ多期間の生産在庫計画手法」について,さらに知見を深め,機能高度化・適用範囲の拡大を図った.すなわち,(1)内示生産システムにおいて,内示変動があったとしても,計画期間の内示量の合計が同じ場合には,「補充方策は,期別の在庫量の期待値レベルを一定にしておけばよい」ことを示した.これは,本提案法より求めた結果が注文の不確実性のもとで,内示変動が起こったとしても,その影響を受けにくく,レジリエンス性が高いことを示している.また,在庫補充ルールは,きわめてシンプルである.(2)需要想定の特性などを反映できる制約を組み込んだ場合にも適用できるように,提案の方法を拡張した.AVaRとシャープレイ値を組み込んだ多期間の生産在庫計画問題と等価な2次計画問題を定式化し,これに制約条件を織り込んだ.解は,シャープレイ値とは異なるが,全体合理性条件,制約条件を満足し,個人合理性については,極力満たすような有効な解が得られることを示した.(3)また,「AVaRとシャープレイ値を組み込んだ多期間の生産在庫計画」と生産平準化計画の関係を解析し,数値計算の範囲では,両者が等しくなる解が存在することを示した.2.内示生産システムが大きなリスクを受けた場合を想定して,頑強性,柔軟性,強靭性,可塑性等のそれぞれの面から有しておくべき機能・性質を挙げ,対応方法を整理した.3.研究成果をまとめるとともに,学会等を通じて,成果を公開し,広く周知した.内示生産システムのレジリエンスを高める諸方策を提案した.1非日常的に起こる低頻度で大きなリスクを評価するに適した指標として,AVaR (Value-at-risk)に着目し,この指標を多期間生産計画向けに拡張した.

2レジリエンスに優れた内示生産計画を得る手法を開発した.注文の不確実性の基で内示変動が起こったとしても,「期別の在庫量の期待値レベルを一定にする」というシンプルな在庫補充方策を導いた.3計画期間初期における潜在的な供給リスク量を計量し,緊急時における他社からの調達量を基に自社保有在庫量の見積もりに資する製品在庫計画法を開発した.4内示生産システムの体系化と基礎的特性の解明を進めた.1.内示生産システムにおいて1設備のシャットダウンなどのない通常の生産状況の場合2生産設備のシャットダウンをも考慮した場合の多期間生産計画用リスク評価指標が完成した。これらを用いることにより、残業、振替、増産などの生産挽回量の見積もりや他社への振替量の把握が可能になり、レジリエンス向上に資する。2.AVaRを組み込んだ多期間の生産在庫計画手法を考案し、具体的な生産計画量を算出する方法や特性が明らかになり、レジリエンスを考慮した計画法が提案できた。3.1,2をベースに、中長期的なレジリエンス向上策を考察する基盤ができた。経営科学1.AVaRとシャープレイ値を組み込んだ多期間の生産在庫計画手法について、従来法との比較、機能高度化を図り、完成度を高める。2.中長期的なレジリエンス向上策を考察する。内示生産システムを「先行需要情報を利用して社会に必要な生産物を供給する企業間連携における供給システム」とらえ,巨大なリスクが作用した時の対応として、モノづくり企業のリスクの分散化の方策を考察していく。経験的に生み出された企業のリスク対応事例、保険、資金、復旧リードタイムなどの視点から進める。3.内示生産システムの分類・体系化案を最新化する。4.研究成果をまとめるとともに、学会などを通じて、成果を公開し、広く周知する1.内示生産システムにおいて、従来は、確率をベースとした指標として未達率指標を提案していたが、単一期間と多期間の生産におけるリスク量をベースとする新しい指標(レジリエンス評価指標)を考案し、提案できた。これにより、需要の不確実性によるリスクの計量が可能になることから、リスクに対する生産挽回対策(残業、振替、増産など)の要否が的確に判断できることになり、大きな進展であると思われる。生産現場におけるリスク監視のための指標として活用が期待できる。2.提案したレジリエンス評価指標をもちいて、「回復限界量」制約下で、不確実な需要によるリスクに対する生産挽回レベルが段階的に変化した時(残業、振替、増産など)の生産計画法の開発に着手し、まず、期別の「回復限界量」の制約のもとでの生産計画法を開発できた。これは、目標とする「レジリエントに優れた内示生産システム」の設計法・運営法の一つであり、順調に進展しているといえる。本年度は、数値実験を継続したことによる消耗品の購入、書籍購入に、加えて、1論文の学術誌への掲載2学会出張3調査研究出張などほぼ予定どおりの費用の支出があった。初年度は、既存設備の活用などにより費用の発生が少なかったので、その残余部が次年度に加わることになった。1.内示生産システムにおいて、多期間の生産におけるリスク量をベースとする新しい指標(レジリエンス評価指標)に対する厳密な理論的性質の解明を進めていく。
シナプスにおける新しいCa^<2+>センサーの機能と作用機構

私共の研究室では、C2領域を2個有する蛋白質としてRabphilin3とDoc2を見い出しており、Rabphilin3とDoc2が、シナプスにおいて新たなCa^<2+>センサーとして機能していることを明らかにしつつある。本研究で、私共は、Rabphilin3が少なくとも3つの異なる領域でシナプス小胞上の蛋白分子に結合してシナプス小胞に局在していることを明らかにした。さらに、Rabphilin3がα-アクチニンに結合し、α-アクチニンによるF-アクチンの重合を促進することを明らかにした。このことから、Rabphilin3が細胞骨格系をも介して神経伝達物質の放出反応を制御している可能性が高くなった。一方、Rabphiin3は、神経伝達物質の放出反応に関与している低分子量G蛋白質Rab3Aの標的蛋白質である。そこで、Rab3A-Rabphilin3系の作用機構を明らかにするために、本研究で、私共は、Rab3AのGTPase活性を促進する活性制御蛋白質Rab3 GAPをラット大脳より精製してその一次構造を決定した。Rab3 GAPは、C末端に翻訳後脂質修飾を受けたRab3Aを含むRab3ファミリー全てに作用しが、その他のRabには作用しなかった。さらに、私共は、Rab3A-Rab GDI複合体に作用してRab3AをRab GDIから解離させる活性制御蛋白質Rab3A GDFをラットのシナプス小胞膜画分において同定し、種々のカラムクロマトグラムにて高度に精製した。Rab3A GDFは、熱処理およびトリプシン処理にて失活する蛋白分子であった。このように、本研究は予想以上に進展し、当初の目的はほぼ完成に達成することができた。
麻疹・ムンプス・風疹混合(MMR)ワクチン接種による無菌性髄膜炎患者の細胞性免疫機能の検討

麻疹・ムンプス・風疹(MMR)ワクチン接種後の無菌性髄膜炎患者の免疫機能の検討研究目的:麻疹・ムンプス・風疹の弱毒生(以下MMR)ワクチンを混合し同時に接種しても、それぞれのウイルスに対する抗体獲得率や獲得抗体価についてはワクチンを単独で接種した場合と大差のないことが報告されている。しかし抗体と同様にウイルスの感染防護機構に重要な役割を果たしている細胞性免疫機能が、MMRワクチン接種の際に抑制されているか否かという問題点についてはこれまで知見のないのが現状である。この研究ではMMRワクチン接種後に無菌性髄膜炎(以下MMR髄膜炎と略す)を合併した患者のムンプスウイルスに対する特異的細胞性免疫機能の有無について検討した。結果と考察:札幌医科大学小児科および関連病院小児科に入院した7例のMMR髄膜炎患者と1例のムンプスワクチン接種後無菌性髄膜炎患者を対象とし、末梢血および髄液細胞中の単核細胞によるムンプスウイルス抗原に対するリンパ球幼若化反応を検討した。無菌性髄膜炎患者は、全例ムンプス抗原に対する幼若化反応を有しており特に回復期には強い反応を示した。また3例の髄液単核球でも明かな幼若化反応が認められた。この結果は、髄膜炎合併患者ではムンプスウイルスに対する細胞性免疫反応は正常に存在し作動していることを示している。今後は麻疹・風疹生ワクチンとの混合接種により、MMRワクチン被接種者においてムンプスウイルスに対する特異的免疫反応に抑制現象が惹起されるのか否か確認するため、MMRワクチン接種者とムンプスワクチン単独接種者における接種2ー3週時のムンプス特異的抗体産生反応と細胞性免疫反応の検討が必要であると考えられる。
バイオフィードバックを用いた喘息治療の装置の開発

従来喘息のバイオフィードバック法はオッシレーション法により口で呼吸抵抗を測定しながら行う方法が試みられたが、口呼吸では自然な呼吸が行なえず進展していない。本研究では被験者の胸骨上縁と気管前部に小型マイクロフォンを接着し、呼吸音を聴取しかつシグナル表示する装置を開発した。喘息の初発症状は咳として始まる例が多い。本研究では咳記録装置を第一に開発した。マイクロフォン接着部位としては胸骨上部が平坦で安定した接着が可能で、かつ会話による音声と咳の音声の強度比、即ち、ノイズ信号比が最良となる。使用したマイクロフォンは0.3gと軽量で接触をよくするために、つば状にした。両面テープでマイクロフォンを接着し、上から接着バンドで固定する。咳をマイクロフォンで記録すると、ピークを有する波として表現される。このとき、咳の波形と会話による音声の波形で最も異なる点は、ピークまでの到達時間が短い、振幅が大きい、波形の幅が狭い、即ちシャープで大きな信号であるという点である。この性質を用いて、マイクロフォンで収録された音を3次元の座標軸にプロットする。そして、各々のパラメーターに閾値を設定し、判別関数を用いて咳と会話を区別する。実際に会話をしながら、時々故意に咳をしてもらい咳の数の正答率をみると、10人の被験者でいずれも95%の正答率を得た。更に集音システムの安定性をみるために、10人の被験者に時間毎に一定の音声を出してもらい、その強度をみると、極めて安定していることが判明した。以上より、咳連続測定の装置は完成したと考えられる。今後は、本装置を用いて、喘息患者の夜間の咳モニター、又、咳から続いておこる咳鳴発作の解析を行う予定である。気管支喘息の病因はアレルギーと考えられてきたが、喘息発作は心因的負荷により増悪すること.再発の強迫観念など長年の喘息による精神的負担があることなどの事実より心理療法の効果が報告されている。かつて喘息のバイオフィードバック療法はオッシレーション法により口で呼吸抵抗を測定しながら行う方法が一部で試みられたが口呼吸ではバイオフィードバック法は行なえず進展していない。本研究では喘息患者の胸骨上縁と気管前部に小型マイクロフォンを接着し.簡単にシグナル表示された自分の喘息音をみながら長時間にわたって患者自身が自律訓練を行ない、喘息音を低くする方法を体得する、即ちバイオフィードバック法による喘息治療法の開発を目的とする。小型マイクロフォンを胸骨上縁に付着し呼吸音と喘息音を聴取した。呼吸音は100Hzにピークを持つスムーズな周波数分布を示すが、喘鳴は200600Hzまでの尖鋭化したパワーが入っていることが判明した。しかし、小型マイクロフォンの付着場所は当初予定した胸骨上縁では呼吸音と喘息は区分不可能であることが判明した。そこで、肺野でも下肺野では呼吸音が弱く、喘鳴音の成分が強いため下肺野に小型マイクロフォンを付着することによって、区分することが可能であることが判明した。正常呼吸音の2SDより、はみ出したパワーを積算して喘鳴音とみなした。今後は、シグナルプロセッサーを開発し、青から赤までのアナログ表示とする変換の過程を行い装置を完成させる予定である。本装置は咳の連続モニターにも応用できる利点があり、特に睡眠中の咳モニターの研究も行っている。気管支喘息の病因はアレルギーと考えられてきたが、喘息発作は心因的負荷により増悪することや、再発の強迫観念など長年の喘息による精神的負担があることなどの事実より心理療法の効果が報告されている。かつて喘息のバイオフィードバック療法はオツシレーション法により口で呼吸抵抗を測定しながら行う方法が一部で試みられたが口呼吸ではバイオフィードバック法は行なえず進展していない。

本研究では喘息患者の胸骨上縁と気管前部に小型マイクロフォンを接着し、簡単にシグナル表示された自分の喘息音をみながら長時間にわたって患者自身が自律訓練を行ない、喘息音を低くする方法を体得する。小型マイクロフォンを胸骨上縁に付着し、呼吸音と喘息音を聴取した。呼吸音は100Hzにピークを持つスムーズな周波数分布を示すが、喘鳴は200600Hzまでの尖鋭化したパワーが入っている。小型マイクロフォンは胸骨上縁では呼吸音と喘鳴は区分不可能であるため、下肺野が最も呼吸音と喘鳴と区別しえた。正常呼吸音の2SDをはみだしたパワーを積算して喘鳴音とみなした。今後はシグナルプロセッサーを開発し、青から赤までのアナログ表示とする変換の装置を完成させる。本装置は咳の連続モニターにも応用できる利点があり、特に睡眠中の咳モニターの研究も行なう予定である。従来喘息のバイオフィードバッグ法は、オッシレーション法により口で呼吸抵抗を測定しながら行う方法が試みられていたが、口呼吸では自然な呼吸が行えず進展していない。本研究では被験者の胸骨上縁と気管前部に小型マイクロフォンを接着し、呼吸音を聴取しかつシグナル表示する装置を開発した。喘息の初発症状は咳として始める例が多い。本研究では咳記録装置を第一に開発した。マイクロフォン接着部位としては胸骨上部が平坦で安定した接着が可能で、かつ会話による音声と咳の音声の強度比、即ちノイズ信号比が最良となる。使用したマイクロフォンは0.3gと軽量で接触を良くするために、つば状にした。両面テープでマイクロフォンを接着し、上から接着バンドで固定する。咳をマイクロフォンで記録するとピークを有する波として表現される。この時、咳の波形と会話による音声の波形で最も異なる点は、ピークまでの到達時間が短い、振幅が大きい、波形の幅が狭い即ちシャープで大きな信号であるという点である。この性質を用いてマクロフォンで収録させた音を三次元の座標軸にプロットする。そして、各々のパラメーターに閾値を設定し、判別関数を用いて咳と会話を区別する。実際に会話をしながら、時々故意に咳をしてもらい咳の数の正答率をみると、10人の被験者でいずれも95%の正答率を得た。更に、音声をだしてもらい、その強度を見ると極めて安定していることが判明した。以上より咳連続測定の装置は完成したと考えられる。今後は本装置を用いて、喘息者の夜間の咳モニター、また咳から続いておこる喘息発作の解析を行う予定である。
機械学習と第一原理計算を併用した新規機能性人工結晶の創出

原子クラスターを周期的に配置した人工結晶の設計のため、前年度から継続し、独自に開発したベイシンホッピング法とハイスループット第一原理計算を駆使した原子クラスターデータベースの構築を重点的に行った。対象クラスターは主に遷移金属の1元素と2元素のクラスターを中心に、大きいクラスター(原子数20-100)のクラスターも対象にデータ化した。前年度はBCC構造における人工結晶の設計を行ったが、今年度はBCC,HCPさらには2次元の人工結晶の設計を試みた。特筆べき成果の1つに、グラフェンと2次元窒化ホウ素をそれぞれ2レイヤーにした材料に対して、各レイヤー間に原子クラスターを挟めた人工結晶の設計に成功した。この研究では周期表の元素を網羅的に配置したため、挿入する元素によりグラフェンと2次元窒化ホウ素の電気特性・磁気特性がチューニング可能ということを突き止めた。もう1つの特筆べき成果に材料組成から結晶構造の予測がある。材料組成から結晶構造の予測は材料科学において長年の大きな不可思議である。そこで結晶構造と材料組成の関係を明らかにするためデータ科学を導入して挑戦した。教師なし学習では原子数が増えるにつれ結晶構造が複雑化するということが認識され、さらに教師あり学習では結晶構造を決定する8個の記述子の特定に成功した。8個の記述子と教師あり学習を用いることにより、「結晶構造から組成の組み合わせの推定」という従来とは真逆のプロセスに成功した。応用として、酸化レニウム(VI)(ReO3)構造を持つ材料は数点しか見つかっていないが、この学習機を用いることにより、ReO3構造を取りうる多くの未発見材料が推定され、第一原理計算による安定性評価と組み合わせ、多くのReO3構造を取りうる未発見材料を発見した。機械学習を用いることにより、材料組成から結晶構造を予測する技術を開発しただけでなく、2レイヤーからなる2次元材料と原子クラスターを組み合わせることにより、磁気特性や電気特性がチューニングできるという発見もしたため、今後の研究に大きな発展が期待できる。今後も継続して独自開発したベイシンホッピング法とハイスループット第一原理計算を用いて、1,2,3元素からなる原子クラスターのデータ作成を行う。特に20原子以上の大きいクラスターも対象とする。人工結晶はBCC, FCC, HCPの構造だけでなく、2次元材料と原子クラスターを組み合わせるなどし、今まで提案されてこなかった材料設計を行う。また同時に機械学習を導入し人工結晶の設計指針となる記述子や形成エネルギーの予測記述を開発し、機械学習による人工結晶の設計を推進する。原子数個から原子クラスターを原子1つと考え、原子クラスターを周期的に配置した人工的な結晶の設計を第一原理計算を基盤に実施した。人工結晶は原子クラスターデータベースを作成しながら行い、主要な結果として鉄6原子からなる鉄クラスターを周期的に並べることにより、Fe6クラスターを原子1つした体心立方格子の新規材料の設計に成功した。この材料は高磁性を持つだけでなく特有なバンドギャップを保有することを突き止めた。さらにホウ素や炭素を添加することにより磁性・バンドギャップを制御できることも明らかにした。またアルミニウム原子とリン原子を交互に配置し8角形の新規ナノチューブを設計することにも成功し、欠陥を導入することにより高い反応性があることも明らかにした。機械学習を適用するため、文献の材料データベースに機械学習を使った材料予測を試みた。結果として1万5000件のペロブスカイトのデータを機械学習により学習させた結果、9000件の未発見太陽電池の発見に成功し、第一原理計算による実証にも成功した。ヘロブスカイトのバンドギャップを決定する記述子18個も特定した。また216件の薄膜(2次元材料)のデータより機械学習により学習させた結果、7件の未発見高磁性薄膜の発見と第一原理計算での実証に成功した。同時に薄膜の磁性を決定する記述子が4個特定された。このように出口課題である磁性材料の発見に寄与した。このように機械学習を材料データへの試験的導入にも成功した。今年度は原子クラスターの構造探索のためのベイシンホッピング法などのアルゴリズムを改良し高速化しただけでなく、第一原理計算をハイスループット化したことにより当初の予想以上の原子クラスターデータが構築された。それにより2つの人工結晶の設計成功だけでなく、機械学習を材料データへの試験的導入にも成功しため、今後の人工結晶探索に有効という確証が得られた。

教師なし学習では原子数が増えるにつれ結晶構造が複雑化するということが認識され、さらに教師あり学習では結晶構造を決定する8個の記述子の特定に成功した。8個の記述子と教師あり学習を用いることにより、「結晶構造から組成の組み合わせの推定」という従来とは真逆のプロセスに成功した。応用として、酸化レニウム(VI)(ReO3)構造を持つ材料は数点しか見つかっていないが、この学習機を用いることにより、ReO3構造を取りうる多くの未発見材料が推定され、第一原理計算による安定性評価と組み合わせ、多くのReO3構造を取りうる未発見材料を発見した。機械学習を用いることにより、材料組成から結晶構造を予測する技術を開発しただけでなく、2レイヤーからなる2次元材料と原子クラスターを組み合わせることにより、磁気特性や電気特性がチューニングできるという発見もしたため、今後の研究に大きな発展が期待できる。改善したベイシンホッピング法とハイスループット第一原理計算を継続して行い、今後は原子を置換した原子クラスターのデータ化を行いデータベースの作成を継続する。同時にデータ化した原子クラスターデータに機械学習を適用し、機械学習による原子クラスターデータベース作成の高速化に挑戦する。同時に機械学習を用いた人工結晶設計の可否を形成エネルギーの予測を行うことで高速化する。対象とする結晶構造もBCCだけでなく、FCC、HCP、2次元材料と拡大していく。今後も継続して独自開発したベイシンホッピング法とハイスループット第一原理計算を用いて、1,2,3元素からなる原子クラスターのデータ作成を行う。特に20原子以上の大きいクラスターも対象とする。人工結晶はBCC, FCC, HCPの構造だけでなく、2次元材料と原子クラスターを組み合わせるなどし、今まで提案されてこなかった材料設計を行う。また同時に機械学習を導入し人工結晶の設計指針となる記述子や形成エネルギーの予測記述を開発し、機械学習による人工結晶の設計を推進する。当初予定していた海外出張が次年度に延期となったため。また当初購入予定だったCPUが次年度に性能が向上したバージョンが発売されることが発表されたため。
Ga-Al融液からのAl蒸発を用いたシンプルなAlN気相成長法の開発

単結晶窒化アルミニウム(AlN)はAlGaN系深紫外発光素子の基板として期待される材料である.しかしながら,これまでに大口径なAlN単結晶を安価に作製する手法は確立していない.代表者はこれまで,Ga-Alフラックスを用いたサファイア基板上への独自のAlN液相成長技術の開発を行ってきた.このGa-Alフラックスを用いた液相成長法の開発中に,Ga-Alフラックスの上部でAlNが気相から生成していることを見出し,本研究課題の手法を発案,開発した.本手法では,炉内に温度分布をつけることで,窒素ガスの役割を炉内の場所ごとに変えてAlNを成長させる.比較的低温に保持した原料部では,窒素ガスがキャリアガスとして働き,高温に保持した結晶成長部では,窒素ガスが原料ガスとして働き,AlNが成長する.本年度は,昨年度に構築した実験系を用い,炉内の圧力がAlNの成長に及ぼす影響を調査した.その結果,1.0および0.5 barの圧力下では六角形の島状のAlN結晶が成長したのに対し,0.3 barの圧力下では不均一な膜状のAlN結晶,0.1 barの圧力下では均一な膜状のAlN結晶が成長し,炉内の圧力によりAlNの成長形態が変化することがわかった.また,0.3 barの圧力下で5 h成長したAlN結晶の膜厚は0.9マイクロメートルであったのに対し,0.1 barの圧力下で5 h成長したAlN結晶の膜厚は4.1マイクロメートルであり,圧力の低下とともにAlNの成長速度が増加することも分かった.今後は本年度の成果を元に,成長速度の増大を目指した研究を行う.昨年度の研究で,本研究課題を遂行するための実験系を構築した.本年度は当初の計画に基づき,昨年度に構築した実験系を用いて,炉内の圧力がAlNの成長に及ぼす影響を調査した.基板にはc面サファイア基板を用いた.その結果,炉内の圧力により成長するAlN結晶の形態が変化することがわかった.特に0.1 barの圧力下でのAlN成長実験により,c面サファイア基板上に膜厚4.1マイクロメートルの均一なAlN結晶を成長させることに成功し,本手法を進展させることができた.本年度の研究により,均一な膜状のAlN結晶をc面サファイア基板上に作製することに成功した.今後は当初の計画に基づきa面,r面サファイア上へのAlN成長を試みるとともに,成長速度の増大を目標とした研究も行う.具体的には,窒素ガスにアンモニアを添加したガスを供給ガスとして用い,AlN成長を試みる.さらに炉内の空間のデザインを変えることで原料の基板への輸送を促進し,AlN成長を試みる.単結晶窒化アルミニウム(AlN)はAlGaN系深紫外発光素子の基板として期待される材料である.しかしながら,これまでに大口径なAlN単結晶を安価に作製する手法は確立していない.筆者はこれまで,Ga-Alフラックスを用いたサファイア基板上への独自のAlN液相成長技術の開発を行ってきた.このGa-Alフラックスを用いた液相成長法の開発中に,Ga-Alフラックスの上部でAlNが気相から生成していることを見出し,本研究課題を開発した.本手法では,炉内に温度分布をつけることで,窒素ガスの役割を炉内の場所ごとに変えてAlNを成長させる.比較的低温に保持した原料部では,窒素ガスがキャリアガスとして働き,高温に保持した結晶成長部では,窒素ガスが原料ガスとして働き,AlNが成長する.本年度は,原料部と結晶成長部に温度差を付けた実験系を構築し,窒化サファイア基板上へのAlN成長を試みた.その結果,基板の温度が上昇するとともにAlN結晶の生成量が増加すること,窒素流量の上昇とともにAlN結晶の生成量が増加することがわかり,原料部の温度を1573 K,結晶成長部の温度を1773 K,窒素供給の流量を60 sccm,成長時間を5 hとした実験で,膜状ではなくピラミッド状ではあるが高さ2.6マイクロメートルのAlN結晶の作製に成功した.今後は,2017年度に引き続き,結晶成長の条件がAlN結晶に及ぼす影響を調べ,高速成長化さらに,AlNの膜成長を目指した研究を行っていく.本年度は当初の計画の通り,本研究課題を遂行するための実験系を構築し,さらにその実験系を用いて,AlNの生成を試みた.AlN生成に及ぼす基板温度の影響および供給窒素の流量の影響を調査し,その結果,原料部の温度を1573 K,結晶成長部の温度を1773 K,窒素供給の流量を60 sccm,成長時間を5 hとした実験で,膜状ではなくピラミッド状ではあるが高さ2.6マイクロメートルのAlN結晶の作製に成功した.単結晶窒化アルミニウム(AlN)はAlGaN系深紫外発光素子の基板として期待される材料である.しかしながら,これまでに大口径なAlN単結晶を安価に作製する手法は確立していない.代表者はこれまで,Ga-Alフラックスを用いたサファイア基板上への独自のAlN液相成長技術の開発を行ってきた.このGa-Alフラックスを用いた液相成長法の開発中に,Ga-Alフラックスの上部でAlNが気相から生成していることを見出し,本研究課題の手法を発案,開発した.本手法では,炉内に温度分布をつけることで,窒素ガスの役割を炉内の場所ごとに変えてAlNを成長させる.比較的低温に保持した原料部では,窒素ガスがキャリアガスとして働き,高温に保持した結晶成長部では,窒素ガスが原料ガスとして働き,AlNが成長する.本年度は,昨年度に構築した実験系を用い,炉内の圧力がAlNの成長に及ぼす影響を調査した.

その結果,1.0および0.5 barの圧力下では六角形の島状のAlN結晶が成長したのに対し,0.3 barの圧力下では不均一な膜状のAlN結晶,0.1 barの圧力下では均一な膜状のAlN結晶が成長し,炉内の圧力によりAlNの成長形態が変化することがわかった.また,0.3 barの圧力下で5 h成長したAlN結晶の膜厚は0.9マイクロメートルであったのに対し,0.1 barの圧力下で5 h成長したAlN結晶の膜厚は4.1マイクロメートルであり,圧力の低下とともにAlNの成長速度が増加することも分かった.今後は本年度の成果を元に,成長速度の増大を目指した研究を行う.昨年度の研究で,本研究課題を遂行するための実験系を構築した.本年度は当初の計画に基づき,昨年度に構築した実験系を用いて,炉内の圧力がAlNの成長に及ぼす影響を調査した.基板にはc面サファイア基板を用いた.その結果,炉内の圧力により成長するAlN結晶の形態が変化することがわかった.特に0.1 barの圧力下でのAlN成長実験により,c面サファイア基板上に膜厚4.1マイクロメートルの均一なAlN結晶を成長させることに成功し,本手法を進展させることができた.今後は,2017年度に引き続き,結晶成長の条件がAlN結晶に及ぼす影響を調べ,高速成長化さらに,AlNの膜成長を目指した研究を行っていく.特に2018年度は,結晶成長に及ぼす雰囲気圧力の影響を系統的に調べることで,本手法でのAlNの膜状成長を目指す.本年度の研究により,均一な膜状のAlN結晶をc面サファイア基板上に作製することに成功した.今後は当初の計画に基づきa面,r面サファイア上へのAlN成長を試みるとともに,成長速度の増大を目標とした研究も行う.具体的には,窒素ガスにアンモニアを添加したガスを供給ガスとして用い,AlN成長を試みる.さらに炉内の空間のデザインを変えることで原料の基板への輸送を促進し,AlN成長を試みる.2017年度の一連の研究活動では,研究室で保有していた炉内耐火物等を用い,また,金属原料としては,他の研究課題で使用した試料の廃品を再利用して用いた.そのため,2017年度の支出を抑えることができた.2018年度に行なう実験では,減圧下での実験を可能とする実験冶具や配管等が必要となる.それらの実験系変更のための費用として繰り越し分の研究費を使用する.2018年度の一連の研究活動では,研究室で保有していた炉内耐火物や配管部材等を用いて実験装置の開発・改良を進めることができたため,2018年度の支出を抑えることができた.2019年度に行なう実験では,アンモニア混合ガスを使用するため,その除害機構や配管部材の変更等も必要となる.それらの実験系変更のための費用として,繰り越し分の研究費を使用する.
咀嚼時の舌および下顎の挙動に関する研究

顎口腔系機能に異常が認められない正常有歯顎者を被験者として,ピ-ナッツ3gを被験者の自覚している習慣性咀嚼側および非習慣性咀嚼側にて咀嚼・嚥下させ,超音波診断装置と下顎運動解析装置を用いて,左右第二小臼歯遠心面を連ねた線上の正中部より左右1cm偏心した2点をそれぞれ舌作業側点と舌平衡側点とし,舌運動軌跡と下顎運動軌跡を記録,分析した.また,咀嚼効率についても篩分法を用いて両咀嚼側でピ-ナッツ3gを咀嚼させて測定した.その結果,1.習慣性咀嚼側咀嚼時における舌作業側点と舌平衡側点および非習慣性咀嚼側咀嚼時における舌作業側点の上下的運動距離は咀嚼の進行に伴い有意に増加した.2.習慣性咀嚼側咀嚼時における非習慣性咀嚼側咀嚼時における下顎の上下的,左右的,前後的運動距離は,それぞれ咀嚼の伴い有意に減少した.3.習慣性咀嚼側咀嚼時における舌作業側点上下的運動距離と下顎上下的運動距離との間には有意な正の相関が認められたが,非習慣性咀嚼側咀嚼時においては認められなかった.4.習慣性咀嚼側咀嚼時における舌作業側点上下的運動距離と下顎左右的運動距離との間には有意な負の相関が認められたが,非習慣性咀嚼側咀嚼時においては認められなかった.5.非習慣性咀嚼側咀嚼時の咀嚼効率は,習慣性咀嚼側咀嚼時のそれに比較して統計学的に有意に低下した.以上の結果から,習慣性咀嚼側咀嚼時においては,下顎と舌とが協調した運動を行っているのに対して,非習慣性咀嚼側咀嚼時においては,両者間の協調が欠けており,これが咀嚼効率に影響を及ぼしていることが明らかになった.顎口腔系機能に異常が認められない正常有歯顎者を被験者として,ピ-ナッツ3gを被験者の自覚している習慣性咀嚼側および非習慣性咀嚼側にて咀嚼・嚥下させ,超音波診断装置と下顎運動解析装置を用いて,左右第二小臼歯遠心面を連ねた線上の正中部より左右1cm偏心した2点をそれぞれ舌作業側点と舌平衡側点とし,舌運動軌跡と下顎運動軌跡を記録,分析した.また,咀嚼効率についても篩分法を用いて両咀嚼側でピ-ナッツ3gを咀嚼させて測定した.その結果,1.習慣性咀嚼側咀嚼時における舌作業側点と舌平衡側点および非習慣性咀嚼側咀嚼時における舌作業側点の上下的運動距離は咀嚼の進行に伴い有意に増加した.2.習慣性咀嚼側咀嚼時における非習慣性咀嚼側咀嚼時における下顎の上下的,左右的,前後的運動距離は,それぞれ咀嚼の伴い有意に減少した.3.習慣性咀嚼側咀嚼時における舌作業側点上下的運動距離と下顎上下的運動距離との間には有意な正の相関が認められたが,非習慣性咀嚼側咀嚼時においては認められなかった.4.習慣性咀嚼側咀嚼時における舌作業側点上下的運動距離と下顎左右的運動距離との間には有意な負の相関が認められたが,非習慣性咀嚼側咀嚼時においては認められなかった.5.非習慣性咀嚼側咀嚼時の咀嚼効率は,習慣性咀嚼側咀嚼時のそれに比較して統計学的に有意に低下した.以上の結果から,習慣性咀嚼側咀嚼時においては,下顎と舌とが協調した運動を行っているのに対して,非習慣性咀嚼側咀嚼時においては,両者間の協調が欠けており,これが咀嚼効率に影響を及ぼしていることが明らかになった.