hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コミュニケーション方略の使用が言語習得に及ぼす影響に関する実証的研究

しかし、言語的問題の気づきの有無を統制してはいなかったし、さらには、気づきの指標がプロトコール内の自己申告であることによってその客観性に疑問があることが分かった。そこで、今年度は、これらの結果と問題点を踏まえて、新たな調査研究を行った。対象は、日本人英語学習者(大学生)で、筆記での言語生成(英作文)課題を与えるグループと与えないグループを設けることによって、言語的問題への気づきを統制するとともに、目標となる言語形式は口頭で与え、ディクテーションできたことをもって当該言語形式への気づきの指標とすることにした。そのような実験計画によって、「言語的問題への気づき」と「自分で生成した言語形式とモデル文中の言語形式との違いの度合い」が、「言語形式への気づき」さらには「言語形式の習得」とどのように関係しているのかを明らかにすることができると考えた。しかし、ディクテーション課題は調査参加者には難しすぎる課題であったようで、有意味な結果を引き出すことには至らなかった。したがって、来年度はこの反省のもとに、新たな実験計画で再調査し、要因間の関係性を見出したい。今年度は、昨年度実施した調査研究における問題点を改善し、新たな実験計画で再調査した。昨年度実施した調査の対象は日本人英語学習者(大学生)で、目標言語項目に関連した筆記での言語生成(英作文)課題を与えるグループ(実験群)と与えないグループ(統制群)を設けることによって、「言語的問題への気づき」という変数を統制するとともに(=実験群気づきあり、統制群気づきなし)、その後、目標となる言語形式を口頭で与え、ディクテーションできたことをもって当該「言語形式への気づき」の指標とすることにした。そのようね実験計画によって、「言語的問題への気づき」と『自分で生成した言語形式と後続の言語入力中の言語形式との違いの度合い」が、後続の言語入力における「言語形式への気づき」さらには「言語形式の習得」とどのように関係しているのかを明らかにすることができると考えた。しかしながら、「言語形式への気づき」の指標として用いたディクテーション課題は、調査参加者には難しすぎたようで、2群ともスコアが低く、「言語的問題への気づき」と『言語形式への気づき」という2変数間に有意味な関係があることを引き出すには至らなかった。また、実験群におけるコミュニケーション方略を用いて「自分で生成した言語形式と後続の言語入力中の言語形式との違いの度合い」と『言語形式への気づき」という2変数間にも有意味な関係が見いだせなかった。これは変数間に関係がないからではなく、ディクテーション課題が難しすぎたためであると考えられた。そこで今年度は、昨年度の実験計画を基本的に引き継ぎながらも、調査参加者にとってディクテーション課題において難しすぎない言語形式を目標言語形式として設定して再調査した。その結果、言語生成における「言語的問題への気づき」とコミュニケーション方略を用いた問題解決行動は、後続の言語入力に含まれる『言語形式への気づき」を促進させること、とりわけ、コミュニケーション方略を用いて「自分で生成した言語形式と後続の言語入力中の言語形式との違いの度合い」が小さいほど、後続の言語入力に含まれる「言語形式への気づき」を促進させることが明らかになった。
江戸期昔話絵本の書誌、並びに本文・絵柄の研究-「桃太郎」を中心に-

本研究では、江戸期昔話絵本の書誌、並びに本文・絵柄の特徴を明らかにすることを目的とした。書誌的事項の調査は、各種書籍目録の記載事項の整理を行い、「桃太郎」四十三種・六十一作品、「花咲爺」十六種二十四作品について、原本の閲覧または原本の写真版によって記載事項の確認を行った。調査の結果、目録には赤本『枯木に花さかせ親仁』の版本に京大本とあるものが、複製本であること、黄表紙『古昔花咲勢祖父』の版本所蔵者として記載のあった東博では、そのような書名の作品を所蔵していないこと、また、目録に記載はないが黄表紙『桃太郎一代記』の版本に松浦資料博物館本があることなど、目録記載事項を修正すべき点があった。「花咲爺」の諸本については日本昔話学会で発表し、その内容を論文「江戸期昔話絵本『花咲爺』の諸本」にまとめた。「桃太郎」については作品数が多く、諸本の調査結果については順次明らかにする予定であるが、今年度は合巻『赤本再興桃太郎』の書誌・翻字と解説を発表した(黄表紙『桃太郎一代記』は平成9年6月刊行を予定)。本文・絵柄の検討は、特にまだ研究が進められていない合巻体裁絵本三作品『桃太郎』『桃太郎一代記』『昔噺桃太郎』について行った。その結果、出生の場面の描かれ方については、爺婆が桃を食べて若やぐことは三作品全てに共通するが、初期の赤本に見られた「婆が若やいで男児を出産するのは『昔噺桃太郎』のみで、他二作品は桃の中から生まれていることや、拾った桃の食べ方や保存場所など、作品ごとに相違が見られ、それらが作品の趣向になっていることが判明した。桃太郎像についても赤本では神格化した存在として描かれていたが、合巻では心情や性格を表すような詞書や会話が付加され、各作品ごとに桃太郎の人物造形が具象化されていることが明らかになった。
固定化植物根乾燥法を用いた有用植物資源の凍結保存に関する研究

有用な植物資源の安定、簡便かつ普遍的な保存法を確立することを目的として、固定化乾燥法による植物根の凍結保存について以下の検討を行った。1植物培養根を材料とした凍結保存における基本条件を確立するために、有用物質生産株、人工種子や遺伝子組み換え体の作出に利用可能な西洋ワサビ培養毛状根培養株を材料として、固定化、乾燥、及び再増殖の各過程での条件の最適化を行った。その結果、液体窒素で凍結保存後約50%の生存率が得られた。2 1)で最適化された固定化植物根乾燥法を、種々の植物から誘導した培養毛状根の凍結保存に適用し、この方法の普遍性の評価を試みた。材料としては、医薬品生産原料などの生産株として期待できる、ツルニチニチソウ、タバコ、アジュガなどを用いた。その結果、一部の培養根株で有意に高い生存率が得られたが、未だ実験例が少なく、普遍的な情報を得るには今後さらに検討を行う必要がある。3植物細胞の乾燥耐性および凍結耐性獲得の機構について、細胞構造の変化や細胞内自由水の動態に関する検討を試みた。その結果、多くの材料について細胞内の自由水が25%前後まで乾燥した場合に最も高い生存率が得られることが明らかになった。また、一部の乾燥耐性を得た材料で細胞が肥大する現象が認められ、この過程で細胞内になんらかの物質の蓄積が認められる事が示されたが、この物質を同定するには至らなかった。この点は、今後引続き検討を行う予定である。4栽培植物の根を材料とした検討を予定していたが、今回は材料の準備のみに終り、具体的な実験はできなかった。この点も、今後引続き検討を行う予定である。以上の研究において、購入した微量高速冷却遠心機(ローター付)一式を用いることにより、迅速に材料の回収、濃縮、乾燥耐性付与剤による前処理を行うことができた。
自閉症スペクトラム障害のセロトニン系・コリン系に及ぼす活性型ミクログリアの影響

本研究では、自閉症スペクトラム障害(ASD)における脳内セロトニン系やコリン系などの神経伝達系の機能不全に、活性化ミクログリアがどのように関与しているのかをPETで検討した。その結果、1ASDでは橋において活性化ミクログリアとセロトニン・トランスポーター密度とが逆相関していること、2ASDでは活性化ミクログリアが高い脳部位ではコリンエステラーゼ活性もまた高いという正相関があることが示唆された。自閉症の病態に果たすミクログリアの役割の詳細を明らかにするために、さらなる検討が必要と考えられた。本研究の目的は、自閉症スペクトラム障害(ASD)を持つ成人を対象にポジトロン断層法(以下PET)を行い、脳内の活性型ミクログリアがセロトニン系とコリン系という2つの主要な神経伝達系にいかなる影響を及ぼしているのかを調べることにある。平成25年度は、成人ASD者と性・年齢を一致させた健常成人を選定し、活性型ミクログリアを標識する[11C](R)-PK11195とセロトニン・トランスポーターのリガンドである[11C]McN-5652とのダブル・トレーサーPETを施行した。平成26年3月末までに成人ASD者5名、健常成人5名について画像検査を終了した。現在、引き続きリクルートと検査を継続中である。本研究の目的は、自閉症スペクトラム障害(ASD)をもつ成人を対象にポジトロン断層法(PET)を行い、脳内の活性化ミクログリアがセロトニン系とコリン系という2つの主要な神経伝達系にいかなる影響を及ぼしているのかを調べることにある。平成26年度は、前年度に引き続き成人ASD者、および、彼らと性・年齢を一致させた健常成人を選定し、活性化ミクログリアを標識する[11C](R)-PK11195とセロトニン・トランスポーターを標識する[11C]McN-5652との2種のトレーサーによるPET検査を施行した。平成27年3月までに成人ASD者10名、健常成人10名のPET検査を終了した。そのPET画像データの解析から、健常成人ではそうではないが、ASDをもつ成人ではセロトニン系の起始核を含む脳幹の[11C](R)-PK11195結合能が高いほど、大脳皮質の[11C]McN-5652結合能が低いという相関が認められた。しかし、その相関係数は統計学的に有意な水準ではなく、おそらくは検出力不足によるものと推測された。今後、さらなる研究協力者を募り、本研究で得られた結果を検証する必要がある。精神科リハビリテーション対象者のリクルートと臨床評価は順調に進んでいる。しかし、セロトニン・トランスポーターの特異的トレーサー[11C]McN-5652の合成に用いる原料の調達に問題が生じ、PET撮像が遅れているため。平成26年度は、セロトニン系の検査を引き続き行う。その後、活性型ミクログリアと脳内コリン系の指標であるアセチルコリンエステラーゼ活性とをダブル・トレーサーPETで計測していく予定である。セロトニン・トランスポーター特異的トレーサーである[11C]McN-5652の合成に遅れが生じたため。次年度の研究費は、PETトレーサーの合成、時間的束縛を要請する被検者への謝礼、臨床症状評価用の質問紙の購入費にあてる予定である。
NKT細胞によるメモリーTh2細胞の制御

NKT細胞を活性化させると免疫記憶を担っているメモリーCD4T細胞の数が増加した。これは活性化したNKT細胞が産生するIL-2によるものであることも明らかにした。さらにNKT細胞の活性化はメモリーTh2細胞のサイトカイン産生能を変化させ、その結果メモリーTh2細胞依存的な喘息反応を抑制することができた。以上のことから、NKT細胞はメモリーCD4T細胞の数と機能を制御できることがわかった。メモリーT細胞はさまざまな疾患に関与している。したがって、これを人為的に制御することができれば、ワクチンの効率化やアレルギーなど慢性疾患の抑制などが可能となる。そこで本研究では、NKT細胞によって抗原特異的メモリーT細胞を制御することを目的とする。本研究では、in vitroでOVA特異的エフェクターTh2細胞分化を誘導し、これらをBALB/cマウスに移入して4-6週間経過したものをメモリーTh2マウスとして用いる。このメモリーTh2マウスにα-ガラクトシルセラミド(α-GalCer)を投与してNKT細胞を活性化させると、抗原が無いにも関わらず、抗原特異的なメモリーT細胞が増殖した。特に二次リンパ器官ではない肝臓における増殖が著しく、脾臓やリンパ節といった二次リンパ器官ではその増殖はわずかであった。メモリーTh1マウスを用いて同様の検討を行った結果、α-GalCerにより肝臓におけるメモリーTh1細胞の増殖も観察された。さらにIn vitroの試験から、こうしたメモリーT細胞の増殖を誘導するのはNKT細胞の産生するIL-2やIL-4といったサイトカインがメモリーT細胞の増殖を誘導することも明らかにしている。ナイLーブT細胞にはα-GalCer投与によってその増殖が認められなかったため、この現象はメモリーT細胞特異的なものと考えられる。NKT細胞のリガンドはα-GalCerのみならず、細胞内物質由来のものや、細菌由来のものがミすでに報告されている。したがって本研究の結果には、NKT細胞の活性化が新たなメモリーT細胞の維持機構となる可能性が考えられる。またメモリーT細胞を効率的に誘導・維持させるために、NKT細胞の活性化が有効になる可能性を秘めている。近年アレルギー疾患患者が急増しているが、その根治治療法は存在しない。T細胞は「免疫記憶」という特殊な能力をもっており、アレルギー疾患患者においてはアレルゲンを記憶しているメモリーT細胞が存在し続けることが、疾患を引き起こす原因である。したがって、このメモリーT細胞特異的に制御する事は、もっとも効果的に治療でき、副作用も低減できる治療法である。今回私たちが注目するのは免疫調節機能をもつと言われているNKT細胞である。メモリーCD4T細胞をマウスの体内で作成し、そのマウスにNKT細胞のリガンドであるalpha-ガラクトシルセラミド(α-GalCer)を投与すると一時的にではあるが、CD4T細胞の数が劇的に増加した。中和抗体や遺伝子欠損マウスを用いた実験から、この増加はNKT細胞の産生するインターロイキン2(IL-2)によって主に誘導されることも明らかにしている。さらにα-GalCer投与から一ヶ月後にメモリーTh2細胞の機能を検討したところ、その特徴であるTh2サイトカインの産生能は低下していた。またそのメモリーTh2細胞依存的なアレルギー性気道炎症反応を誘導したところ、α-GalCerを一ヶ月前に投与した群ではその症状が抑制されていた。以上のことから、NKT細胞の活性化はメモリーCD4 T細胞の数を増加させ、特にアレルギー疾患のエフェクター細胞であるメモリーTh2細胞の機能を変化させることがわかっている。
安定三重項カルベンを磁性源とする有機磁性材料の合成と磁気的特性解析

長寿命三重項ジフェニルカルベンを磁性源とする有機磁性材料の開発を目的として、立体保護基と連結用置換基を併せ持つ3つのジフェニルジアゾメタンを合成し、その光分解により発生した三重項ジフェニルカルベンを特性化した。さらに、温和な薗頭反応条件下、これらジアゾ化合物のセルフカップリングによりポリ(ジアゾ)化合物を合成し、対応するポリカルベンの磁気特性を評価した。三重項カルベンを磁性源として利用した有機磁性体の開発を目指し、平成21年度は、カルベンの立体保護基としてメチル基またはブロモ基を有し、カルベン前駆体であるジアゾ化合物において、ユニット同士が連結可能な複数の連結用置換基を有するジアゾ化合物の合成を行った。そして、これらジアゾ化合物を低温マトリックス中で光分解し、発生する三重項カルベンの特性化と安定性の評価を行った。すなわち、オルト位にカルベンの立体保護基として4個のメチル基を有し、メタ位に薗頭カップリング反応が可能なエチニル基を有するジフェニルジアゾメタンと、オルト位に4個のメチル基を有し、パラ位に1または2個のヨード基を有するジフェニルジアゾメタンを合成した。また、単独で薗頭カップリング反応を行うことが可能なジアゾ化合物として、(3,5-ジヨード-2,4,6-トリメチルフェニル)(2,6-ジブロモ-4-トリメチルシリルエチニルフェニル)ジアゾメタンも合成した。この単独でカップリング反応可能なジフェニルジアゾメタンの2-MTHF溶液を77Kで光分解し、対応する三重項カルベンのESRシグナル(50-180mT)とUV/visスペクトル(308,332nm)を観測した。更に、これらマトリックスを昇温してカルベンの消失温度を調べたところ、カルベンのESRシグナル、UV/vis吸収ともに100Kで消失することがわかった。この消失温度は同種の立体保護基を持ち連結用置換基(ヨード基やエチニル基)を持たない類似のジフェニルカルベンのものと同程度であり、メタ位やパラ位に連結用置換基を導入しても三重項カルベンの安定性は殆ど変わらないことを明らかにした。三重項カルベンを磁性源として利用した有機磁性体の開発を目指し、平成22年度はセルフカップリングによりポリマー化が可能なジフェニルジアゾメタンとして、カルベン発生時の立体保護基として2',6'位にブロモ基、2',6'位にメチル基を有し、連結用置換基として4位にエチニル基を3',5'位にブロモ基を有するジアゾ化合物を合成した。低温マトリックス中でこのジアゾ化合物の光照射によって発生させた三重項カルベンはESR測定では110mTに、UV-vis測定では308、332nmに観測された。このマトリックスを昇温することによりカルベンの安定性を調べたところ、このカルベンは100Kまで安定であった。また、室温でのレーザー閃光光分解により、このカルベンは二次減衰し、半減期0.49sの長寿命カルベンであり、磁性源として有効であることがわかった。次に、このジアゾ化合物を温和な薗頭カップリング条件下でポリマー化、GPC分離を行い、2-4個のジフェニルジアゾメタンユニットを有するオリゴマーが主に生成していることがわかった。この三量体を低温マトリックス中で光分解し、発生するトリカルベンの特性化と安定性の評価を行ったところ、七重項トリカルベンのものと考えられるESRシグナルが325mTに、UV-vis吸収を333、348、548、577、609nmに観測された。また、昇温実験からこのトリカルベンは90Kまで安定であった。更に、セルフカップリング可能なカルベン前駆体として、オルト位に4つのメチル基を有し、片方のフェニル基の4位にエチニル基を、もう片方の3,5位にヨード基を有するジフェニルジアゾメタンも合成した。三重項カルベンを磁性源として利用した有機磁性体の開発を目指し、平成23年度はセルフカップリングによりポリマー化が可能なカルベンの前駆体として、立体保護基としてオルト位に4つのメチル基を有し、連結用置換基として4位にエチニル基を、3',5'位にヨード基を有するジフェニルジアゾメタンを合成した。このジアゾ化合物を有機マトリックス中77Kで光分解し、ESRとUV-visスペクトルによって対応する三重項カルベンの発生を観測した。昇温実験により、このカルベンは100Kまで安定であり、また、室温ベンゼン中でのレーザー閃光光分解により、半減期1.0秒の長寿命三重項カルベンであることが示され、有機磁性源として有効であることがわかった。次に、35°Cにおいて薗頭カップリング条件下でこのジアゾ化合物を反応させ、2-8個のジフェニルジアゾメタンユニットを有するオリゴジアゾ化合物を合成した。そして、ジアゾユニットを6個有するオリゴジアゾ化合物を温有機マトリックス中77Kで光分解し、EsRとUV-visスペクトルによりオリゴカルベンの発生を観測した。

このオリゴカルベンも100Kまで安定であり、ポリマー化してもカルベンの安定性はモノカルベンと変わらなかった。また、カルベン間での磁気的相互作用を調べるために、極低温下でオリゴジアゾ化合物を光分解し磁化率測定を行ったところ、5Kでのスピン量子数は1であり、カルベンは発生しているものの、カルベン間での強磁性相互作用は観測されなかった。高いスピン量子数が観測されなかったのは、カルベン前駆体ジアゾ化合物間での薗頭カップリングは起こっているものの、オリゴジアゾ化合物の形成時に未反応のエチニル基同士が酸化的カップリングし、反強磁性相互作用になる結合が一か所存在しているためではないかと考えられる。
幼児における発話と身振りの統合的理解の処理過程：指示語発話を用いた実証的検討

本研究は,発話と身振りの統合的理解における聞き手の視覚的注意に着目して,統合の処理過程や指示語発話の統合的理解を促進するメカニズムについて検討することを目的とする。具体的に,実験1では,年長児・成人50名前後を対象に,動作に関するメッセージを発話と身振りで提示し,4枚の写真から最もメッセージと一致する選択肢を選ばせる。実験2では,年少児・年中児・年長児90名前後を対象に,発話に指示語発話が有る群と無い群に分けて,実験1と同様の課題を行う。実験1・2を通して,参加者の視線を計測し,顔や身振りに対する視覚的注意が統合的理解や指示語発話の有無とどのように関連するかを発達的に検討する。本研究の目的は,発話と身振りの統合的理解における聞き手の視覚的な注意に着目して,発話と身振りを統合する処理過程や指示語発話の統合的理解を促進するメカニズムを検討することである。当該年度では,年長児21名・成人21名を対象に,動作に関するメッセージを伝達する発話と身振りを提示し,4枚の写真からメッセージと最も一致するものを選択させた。動作は,「書く・投げる・読む・飲む・開ける・食べる・登る」の8種類を使用した。また課題遂行中における参加者の視線を計測した。その結果,視覚的な注意を顔や身振りに分けて分析したところ,聞き手は身振りよりも顔に注意を向けながら,発話と身振りを統合的に理解していることが明らかになった。また,顔や身振りに対する視覚的な注意は,年長児と成人の間で差がみられなかった。次に,発話と身振りを統合する能力は,年長児と成人の間に差がみられないものの,課題の正答率では成人の方が年長児より高かった。これらの結果から,年長児は成人と同程度に発話や身振りの統合能力を有しているものの,実際には,成人と同程度にこの能力を発揮しているわけではないことが示された。一方で,発話や身振りに対する視覚的な注意では,年長児と成人の間に差がみられず,年長児と成人における発話と身振りの統合的理解の差が,視覚的な注意のレベルに反映されているわけではないことを示した。上記の研究成果は,2019年度の学会・研究会等で発表する予定であるとともに,学術雑誌への投稿の準備をしている最中である。2018年度に予定した調査については,予定どおりの進捗で遂行することができた。また,2019年度の調査についても大きな変更をすることなく実施準備を進めている。以上より,本研究課題の進捗状況については,おおむね順調に進展していると考える。年長児と成人には,発話と身振りの統合的理解における視覚的な注意に差がみられなかった。しかし,統合的理解が困難であると考えられる年少児では,視覚的な注意が年長児や成人との差異として現れる可能性がある。そのため,当初の予定どおり,年少児・年中児・年長児を対象に,2018年度と同様の課題を実施する予定である。また,この際には「こうやって」という指示語発話を発話に加えることで,指示語発話の作用を視覚的注意の点から検討する予定である。調査に関わる研究成果については,随時,学会発表や論文投稿を通して公表することを目指す。

一方で,発話や身振りに対する視覚的な注意では,年長児と成人の間に差がみられず,年長児と成人における発話と身振りの統合的理解の差が,視覚的な注意のレベルに反映されているわけではないことを示した。上記の研究成果は,2019年度の学会・研究会等で発表する予定であるとともに,学術雑誌への投稿の準備をしている最中である。2018年度に予定した調査については,予定どおりの進捗で遂行することができた。また,2019年度の調査についても大きな変更をすることなく実施準備を進めている。以上より,本研究課題の進捗状況については,おおむね順調に進展していると考える。年長児と成人には,発話と身振りの統合的理解における視覚的な注意に差がみられなかった。しかし,統合的理解が困難であると考えられる年少児では,視覚的な注意が年長児や成人との差異として現れる可能性がある。そのため,当初の予定どおり,年少児・年中児・年長児を対象に,2018年度と同様の課題を実施する予定である。また,この際には「こうやって」という指示語発話を発話に加えることで,指示語発話の作用を視覚的注意の点から検討する予定である。調査に関わる研究成果については,随時,学会発表や論文投稿を通して公表することを目指す。
繰返し荷重下におけるファインセラミックスの表面近傍微視き裂進展則に関する研究

典型的脆性材料であるセラミックスは空孔や介在物,加工傷等の潜在欠陥を核とする微小き裂の臨界寸法への成長が突発的破壊を引き起こす。したがってセラミックスの強度評価には微小き裂進展特性の解明が必要である。しかし確立的に分布した潜在微小欠陥から最終的に破壊起点となる欠陥を特定し,その欠陥からのき裂の成長過程を詳細に追跡することは非常に困難である。本研究では破壊起点を特定するため,模擬表面欠陥としてビッカース及びヌープ圧痕によるき裂を導入したJIS四点曲げ試験片形状に加工された窒化ケイ素及びアルミナセラミックスを用い,常温において繰返し曲げ疲労試験を行った。また各応力繰り返し数に対応する微小き裂の長さ及び経路の測定と破面解析を行い,得られた結果の詳細な検討から,人口微小欠陥からのき裂進展挙動について検討を加えた。本研究により,得られた結果を以下に示す。1.模擬表面欠陥としてビッカース及びヌープ圧痕によるき裂を導入にた場合,圧痕直下に発生する圧縮残留塑性領域がき裂を開口し,圧痕近傍のき裂の進展速度を増大させる。この傾向はビッカース圧痕を用いた場合の法が大きい。2.両材料とも,き裂の架橋効果や先行き裂の影響により,確実な微小き裂長さ測定が困難である。3.破断面は,初期微小き裂領域,き裂進展領域,即時破断領域に分けることができるが,人口欠陥を有しない同一材料の破面に見られる,ミラー,ミスト,ハックル領域は認められなかった。4.ビッカース及びヌープ圧痕により人工欠陥寸法は,実際の潜在微小欠陥寸法と比較して大きく実際の潜在微小欠陥からのき裂進展挙動に適用するには,さらに小さい人工欠陥の導入が必要である。
質量分析計によるレジオネラ属菌の同定及び血清型別法の構築・臨床応用

レジオネラ肺炎による死亡数は依然として高く、呼吸不全を呈する市中肺炎の原因菌に限ると肺炎球菌(18.2%)に次いでレジオネラ菌(14.4%)が多い。レジオネラ肺炎の診断には尿中抗原検査が有用であるが、L. pneumophilia血清1型以外の感度は著しく低い。
再犯リスク低減と更生の基盤づくりを目指したピアサポート活動の試行的実践とその評価

研究助成期間4年のうち3年目の平成30年度は、それまでデータを収集してきた播磨社会復帰促進センターにおけるクラウニング講座の記録を6月時点でとりまとめ、7月以降はそれ以前のクラウニング講座との比較検討のためのデータと照合する作業を続けた。また国立のぞみの園の研究検討委員として、矯正施設退所後の知的障害者等に対する地域生活定着促進センターのコーディネート業務やフォローアップ業務が潤滑に進んでいるかどうか、課題は何かについての検討を進め、紀要にまとめた。さらに実際の事件における心理学的鑑定では、平成29年度事実関係をめぐって争いのあった知的障害女性の被害聴取に関する課題について4月に「季刊刑事弁護」にまとめて投稿したほか、1112月には中高年女性が常習累犯窃盗被告人とされた事例の控訴審で、目撃証人の供述分析を行うとともに、被告人に知的障害があることや、万引きを疑われた理由、これまで知的障害があることについて精神鑑定を経ても発覚しなかった理由について鑑定意見書にまとめて裁判所に提出した。2月には、国立のぞみの園の研修を通じて三重ダルクと交流し、矯正施設退所者が抱える現状と課題について情報交換を行うとともに、治療的司法に関する知見を新たにした。海外調査については、3月にカナダBC州ビクトリアを再訪し、複数の更生保護施設における理念の違いについて、あるいは先住民であるネイティブカナディアンの抱える課題について情報を収集した。10月以降に実際の裁判における入口支援に関与し、裁判期日に合わせて目撃者の供述分析を優先させたため、以後の計画にあった更生保護モデルの構築に遅延が生じた。平成30年度までの助成金を活用して海外旅行調査を最終年度にも行うことにし、学会発表や論文作成などのとりまとめに入る予定。具体的には、複数期にわたって調査したクラウニング講座の効果検証について「刑政」に投稿予定のほか、カナダと北欧におけるピアサポ-ティブな司法福祉実践の紹介、日本の出口支援および入口支援における課題の抽出を行って、今後の研究のさらなる進展へとつなげたい。4年間の研究計画の初年度にあたる平成28年度は、ピアサポーティブな更生プログラムあるいは更生保護プログラムを行っている国内外の施設を探索調査し、本調査に向けての準備を行う予定であった。国内の矯正施設では、播磨社会復帰促進センターにおいて平成27年度に予備調査したデータを文献化したものの、公刊に至ることができなかった。また平成28年度はクラウニング講座自体が開講されなかったため、新たなデータの収集はできなかった。一方、平成29年度後半に実施するクラウニング講座では本調査を行う予定であり、次年度に向けて共同研究計画書の内容を確認するなどして準備態勢を整えた。矯正施設退所後の社会復帰支援施設の調査では、大阪市立阿武山学園における生活支援実態を調査した。また国外では、ノルウェー・オスロの更生保護団体NPOウェイバックを訪れ、国から資金援助を受けながらもピアサポーティブな社会復帰支援を行っていることを確認することができた。そこでスタッフの体制の聞き取りや少数ながら事例調査を行い、次年度調査への足掛かりとすることができた。またフィンランド・ヘルシンキ刑務所において青少年対象の更生プログラムの紹介を受け、今後事例調査に入る態勢を整えた。さらにカナダ・BC州ヴィクトリアのハーフウェイハウス職員の来日に合わせて情報交換し、スタッフの体制や利用者の事例調査に入る準備を進めることができた。初年度の研究計画でやや遅れた理由としては、播磨社会復帰促進センターにおけるクラウニング講座が受刑者の動向によって開講が左右されるために、平成28年度は未開講であったことがあげられる。また前年度に開講された講座の予備調査データ内容を文献化したものの、公刊にあたって矯正施設内でのチェックに手間取り、平成28年度中の公刊には至らなかった。さらに海外調査は北欧のみにとどまり、カナダに関しては更生保護職員の来日に合わせて情報交換するだけにとどまったことも挙げられる。研究助成2年目の平成29年度は、9月に北欧の更生保護の実態を調査するために、ヘルシンキおよびオスロの刑務所や更生保護団体を訪問し、施設や団体ごとの共通点や違いについて聞き取り調査を行った。また3月にはカナダ・ヴィクトリア市内の更生保護施設を複数訪問し、各施設ごとのコンセプトの違いや連携の在り方について詳細に調査した。国内では、播磨社会復帰促進センター内で知的障害や精神障害のある受刑者が収容されている特化ユニットで行われているクラウニング講座(第11クール)に通い、効果検証のための質問紙調査を重ねてデータを収集した。また前期(第10クール)クラウニング講座で予備調査した内容を論文にまとめた。このほか現実の刑事裁判(現住建造物放火被告事件・10月、強姦被告事件・9月、強盗殺人被告事件・6月)で、知的障害のある被告人や被害者の心理学的鑑定や情状鑑定を行って公判で証言し、罪を犯したり被害者として扱われた知的障害者の入口支援(取調べから公判まで)に関わることによって、ピアサポーティブな更生保護につながる知見を入手した。さらに国立重度知的障害者総合施設のぞみの園の「福祉の支援を必要とする矯正施設を退所した知的障害者等の地域生活支援」に関わる研究検討委員として随時研究検討会議に出席し、「矯正施設を退所した知的障害者等の住まいの変遷に関する研究」に携わって発達障害学会(8月)で発表するとともに、現職者向け研修(2月)で講演・鼎談、研修コーディネーターを務めて、ピアサポーティブな更生保護支援について検討・考察する機会を持った。更生保護の実態調査については計画通りに進捗しており、クラウニング講座の効果検証研究のデータ収集も完了して分析の段階に入った。

ただしピアサポーティブな更生保護プログラムの試行的実践については、対象施設との交渉に手間取ったために予定より遅れており、場合によっては研究内容を一部変更する可能性もある。研究助成期間4年のうち3年目の平成30年度は、それまでデータを収集してきた播磨社会復帰促進センターにおけるクラウニング講座の記録を6月時点でとりまとめ、7月以降はそれ以前のクラウニング講座との比較検討のためのデータと照合する作業を続けた。また国立のぞみの園の研究検討委員として、矯正施設退所後の知的障害者等に対する地域生活定着促進センターのコーディネート業務やフォローアップ業務が潤滑に進んでいるかどうか、課題は何かについての検討を進め、紀要にまとめた。さらに実際の事件における心理学的鑑定では、平成29年度事実関係をめぐって争いのあった知的障害女性の被害聴取に関する課題について4月に「季刊刑事弁護」にまとめて投稿したほか、1112月には中高年女性が常習累犯窃盗被告人とされた事例の控訴審で、目撃証人の供述分析を行うとともに、被告人に知的障害があることや、万引きを疑われた理由、これまで知的障害があることについて精神鑑定を経ても発覚しなかった理由について鑑定意見書にまとめて裁判所に提出した。2月には、国立のぞみの園の研修を通じて三重ダルクと交流し、矯正施設退所者が抱える現状と課題について情報交換を行うとともに、治療的司法に関する知見を新たにした。海外調査については、3月にカナダBC州ビクトリアを再訪し、複数の更生保護施設における理念の違いについて、あるいは先住民であるネイティブカナディアンの抱える課題について情報を収集した。10月以降に実際の裁判における入口支援に関与し、裁判期日に合わせて目撃者の供述分析を優先させたため、以後の計画にあった更生保護モデルの構築に遅延が生じた。4年間の研究計画の2年目にあたる平成29年度は、まずクラウニング講座の予備調査結果を公刊し、年度後半に開講される講座の本調査を行う。また海外調査においても、ノルウェー・オスロのウェイバックおよびフィンランド・ヘルシンキ刑務所内プログラムの組織や事例調査を本格化し、カナダ・ヴィクトリアのハーフウェイハウスにおけるスタッフ体制や利用者の事例調査に取り組む。これらの収集したデータを平成30年度には分析検討しながら、ピアサポーティブなプログラムを練成するとともに、試行的実践の準備を進めていく。国内外の更生保護の実態調査については、特性の違いを抽出して記録化し、テーマ別に複数の発表機会へとつなげていく。クラウニング講座の効果検証研究については、データの分析段階に入り、今後発表の機会を探っていく。ピアサポーティブな更生保護の試行的実践については、今後も実践の機会を探っていくが、もし不可能な場合は、妨げとなっている要因についての総括をした上で、更生保護に関する組織的連携(専門職と生活支援の関連)の検討を行いたい。平成30年度までの助成金を活用して海外旅行調査を最終年度にも行うことにし、学会発表や論文作成などのとりまとめに入る予定。
陳旧性末梢神経損傷に対する末梢神経緩徐伸長法の適応に関する研究

本研究では、15 mmの陳旧性末梢神経欠損モデルを確立し、これが末梢神経両断端緩徐伸長法により修復可能であることを示した。神経再生は電気生理学的、組織学的に陳旧性の端々縫合と同等であった。両断端は神経幹全体が伸長されたと考えられた。本研究の結果は末梢神経両断端緩徐伸長法が臨床応用可能であることを支持するものと考える。末梢神経両断端緩徐伸長法は陳旧性末梢神経欠損に対する有用な治療法になると考えた。研究2:直接伸長時の近位断端の伸長のメカニズムに関する研究を行ったラット坐骨神経切断後両断端伸長モデルを用いた伸長開始後経時的に坐骨神経両断端の横断切片および縦断切片を採取し、近位断端はトルイジンブルー染色、S100染色、NF染色を、遠位断端はPCNA, S100,核の3重染色を行った近位断端では軸索の発芽および伸長が観察され、遠位断端ではシュワン細胞の分裂がわずかに観察された陳旧性モデルと新鮮モデルを比較すると陳旧モデルではシュワン細胞の分裂が少なかった研究1の結果をまとめ論文を作成し、学術誌に投稿、掲載された(研究3-2)シュワン細胞の増殖およびphenotype変化についての検討を行った坐骨神経両断端伸長モデルを用い、伸長開始後5,10,15日目に標本を作製、免疫染色による評価(S100, PCNA, GFAP, NF)を行った神経伸長群では近位断端でPCNA陽性S100陽性のシュワン細胞が多数観察され、遠位断端ではGFAP陽性、S100陽性細胞が観察されたまたシュワン細胞の分裂が王政である部分を検討したところ、近位断端より2-3mmの部分であった牽引刺激によるシュワン細胞の分裂促進効果を証明したまた遠位断端のシュワン細胞のphenotypeはいわゆるimmature/denervated stateにあることがわかった。脱分化したシュワン細胞が神経再生促進効果を発揮していると考えられた本研究では、陳旧性の末梢神経欠損に対しても末梢神経緩徐伸長法が適用可能であることが示された。新鮮損傷と同様に神経伸長刺激により両断端で神経再生促進効果があることも示された。このことは臨床応用に際して重要な結果である。また、本研究ではこれまで検討されてこなかった近位断端の先端部分での細胞動態を検討し、同部でSchwann細胞や他の細胞の増殖がみられることを確認した。この部分は逆行性Waller変性部ではないかと考えられ、この逆行性Waller変性部は本法における神経の再生を伴う伸長の機序の解明の要所ではないかと考える。我々は末梢神経欠損間隙に対する新しい治療法として,末梢神経緩徐伸長法を開発し臨床応用を目指している.臨床の現場では,新鮮外傷に対し本法を用いた治療を行うことに加え,陳旧性損傷に対する治療に用いられることが多いと予想される.本研究では実際の患者への適用に向け、陳旧性の神経欠損間隙に対する本法の適応と限界を確認することを目的とした。(研究1)陳旧性損傷時の治療法の確立:陳旧性神経欠損モデルでも神経伸長が可能で機能的回復が得られるかどうか確認した。(研究1-1)ラット坐骨神経15mm陳旧性欠損モデルの作成:坐骨神経大腿骨中央部を5mm切除し、30日間待機後に両断端を2mmずつ切除することで陳旧性15mm欠損を作成することができた。モデルの妥当性と再現性を確認するために、神経断端退縮率の計測と断端の免疫染色による神経組織の状態確認を行った。(研究1-2)末梢神経両断端緩徐伸長法による陳旧性欠損の修復:研究1-1のモデルにラット用神経伸長器を装着し、両断端を1mm/日の速度で15日間伸長した。両断端は新鮮化を加えても端端縫合できた。縫合後12週目に電気生理および組織定量学的手法により神経再生能を評価した。対照群として坐骨神経を中央部で切断し、30日待機後に端端縫合により修復した神経縫合群を作成し、縫合後12週目に評価した。結果、神経伸長群は神経縫合群と同等の良好な神経再生能を呈した。末梢神経両断端神経伸長法は陳旧性損傷も修復し得る有用な治療法であると考えられた。計画調書の通り実行できた計画書通りに実験を遂行でき、実験結果もよかった。研究3を行う3年間の研究成果をまとめ論文および学術集会で発表する計画書通りに行う。該当なし計画書通りに使用する。
個人情報保護と推定精度のトレードオフ関係及びそれに関連した量子効果の数学的解析

個人情報を集め,そこから必要な統計量を推定することがしばしば行われる.その際,個人情報を保護しつつ推定精度を高めることは当然の要求である.しかし,個人情報保護と推定精度はトレードオフ関係にある.本研究では,このトレードオフ関係の最適化を目的とする.こうしたトレードオフ関係の最適化は,これまで古典情報を用いて研究されてきた.しかし,本研究では量子状態を用いたトレードオフ関係の最適化も考える.さらに,上記トレードオフ関係に関連して,通信路や不確定性関係に関する研究も行う.個人情報を集め,そこから必要な統計量を推定することがしばしば行われる.その際,個人情報を保護しつつ推定精度を高めることは当然の要求である.しかし,個人情報保護と推定精度はトレードオフ関係にある.本研究では,このトレードオフ関係の最適化を目的とする.こうしたトレードオフ関係の最適化は,これまで古典情報を用いて研究されてきた.しかし,本研究では量子状態を用いたトレードオフ関係の最適化も考える.さらに,上記トレードオフ関係に関連して,通信路や不確定性関係に関する研究も行う.
フレキシブル熱電発電モジュールの設計に向けたp型、n型有機材料の開発

平成30年度は、高出力なp型半導体有機材料の開発を目指した。導電性ポリマーPEDOT-PSSの有機熱電特性を改善するため、これに構成元素が異なる金属ナノ粒子または半導体ナノ粒子を添加したハイブリッド材料について研究を行った。その結果、ZnOナノ粒子が少量添加されたPEDOT-PSSでは、添加されていないPEDOT-PSSよりも高いパワーファクターを示すことを明らかにした。さらに興味深いことに、Gaが固溶したGa-ZnOナノ粒子を添加した際には、ZnOを添加したときよりもPEDOT-PSSの有機熱電特性の改善は顕著であり、そのパワーファクターは38 μW m-1 K-2であった。種々の測定結果により、これは、ハイブリッド材料内にPEDOT鎖のコンフォメーション変化によってもたらされているものと考察した。本研究の成果を近々学術雑誌に投稿する。一方、これまで母体材料をPEDOT-PSSに焦点を当てていたが限界出力の懸念があり、更なる高性能材料の作製を目指して、今回新たにカーボンナノチューブ(CNT)を検討した。具体的には、キャリア移動を阻害していると考えられるカーボンナノチューブ表面のオングストロームまたはナノオーダの細孔に、ナノ粒子化された高電導性元素Agを担持させることで、キャリア移動を円滑にすることを行った。興味深いことに、AgをCNTに担持させることで、CNTの電気導電度は281 Scm-1まで向上し、そのパワーファクターは54 μWm-1K-2となった。つまり、CNTの有機熱電特性が3.2倍改善された。これらの結果は、CNT表面の欠陥構造を活かした適切な界面設計が、高出力な有機熱電特性につながることを示唆している。本研究成果は特許として既に出願した。今後、これに関する学術論文も投稿し、さらにはn型有機熱電材料の開発を行う。産業界の要望により、化石燃料由来の未利用排熱を電気へと変換できる熱電モジュールの開発が強く求められている。有望な無機熱電発電モジュールBi-Te系では、資源の入手性や材料の製造コスト、猛毒が強いことが実用化に向けて現在大きな障害になっており、その民生応用は非常に難しいとされている。一方、毒性のほとんどない有機熱電材料は柔軟性や軽量性に優れているが、熱電変換効率が非常に低い。従来、特性を改善するには主要な有機熱電材料(PEDOT-PSSやCNT)に対して、毒性元素(BiやTe)を添加する手法が一般的であった。しかしながら、本研究は毒性元素の材料を用いることなく、有機熱電材料の性能を着実に改善させ、導電性高分子系および炭素材料系の2つのハイブリッド型有機熱電材料の構築に成功した。それぞれが全く異なる手法であり、新たな材料設計の指針になる点で意義が大きいと考える。順調に計画が進んでいるので、予定通り次年度は、次の段階でもある「フレキシブルなn型有機熱電材料の開発」に焦点を当て研究を進める。n型の有機熱電変換材料の開発は、国内グループにより系統的な知見が得られているものの、p型の材料と比べて特に遅れており、化学的安定性に優れたn型材料がほとんどない。本研究では、比較的安価・簡便的手法で化学的安定性に優れたn型の有機熱電材料を開発する。

従来、特性を改善するには主要な有機熱電材料(PEDOT-PSSやCNT)に対して、毒性元素(BiやTe)を添加する手法が一般的であった。しかしながら、本研究は毒性元素の材料を用いることなく、有機熱電材料の性能を着実に改善させ、導電性高分子系および炭素材料系の2つのハイブリッド型有機熱電材料の構築に成功した。それぞれが全く異なる手法であり、新たな材料設計の指針になる点で意義が大きいと考える。順調に計画が進んでいるので、予定通り次年度は、次の段階でもある「フレキシブルなn型有機熱電材料の開発」に焦点を当て研究を進める。n型の有機熱電変換材料の開発は、国内グループにより系統的な知見が得られているものの、p型の材料と比べて特に遅れており、化学的安定性に優れたn型材料がほとんどない。本研究では、比較的安価・簡便的手法で化学的安定性に優れたn型の有機熱電材料を開発する。異動に伴う研究環境の変化により、使用計画・支出用途を再検討したため。
域内自由貿易の進展下における東南アジア自動車産業の空間構造

本研究において得られた成果は主に5点にまとめられる。(1)タイ、インドネシア、ベトナムでは大都市圏郊外の工業団地を中心に自動車産業集積が拡大し続けている。(2)日系商社による工業団地開発は大都市郊外への立地戦略が明瞭にみられる。(3)タイでは自動車企業ち大手部品企業双方でASEANにおけるタイの拠点化が進展し、またそれにより国内の生産システムが変容している。(4)インドネシアでは2010年代以降の急速な生産規模の拡大のもとで現地企業における取引量の拡大や新工場の設立、生産システムの深化がみられる。(5)ベトナム自動車部品産業は企業内国際分業体制における輸出拠点という性格を強めている。平成27年度は,1)東南アジアにおける自動車産業の空間構造の把握,2)タイにおける自動車産業の最新動向の把握と東南アジア自動車産業のハブとしての役割についての把握,そして3)それらに関する研究成果の発表を実施した。1)東南アジアにおける自動車産業の空間構造の把握については,東南アジア主要生産国における日系自動車企業および同自動車部品企業の展開を時系列的・空間的に分析した。とりわけ,2000年代以降の近年の動向に着目した。他国に先駆けて自動車産業が急成長したタイの場合,1990年代に拡大した集積地域において2000年代以降も層を厚くするようにして展開してきたのに対し,2010年頃から急成長を遂げているインドネシアでは自動車産業集積の外延的拡大を伴いながら発展していることが分かった。マレーシア,フィリピン,ベトナムについては生産台数,立地企業数とも停滞気味で推移している。2)タイにおける自動車産業の最新動向の把握と東南アジア自動車産業のハブとしての役割についての把握は,日系自動車企業2社についてタイで訪問調査と資料収集を行い,それをもとに分析した。生産台数の増加に伴う生産システムの再編成の実態とサプライヤー関係の動向,東南アジアにおける事業展開の概要が把握できた。3)として,これらの研究成果の一部を,2015年日本地理学会秋季学術大会,第10回中日韓合同地理学会議(国際学会),広島大学現代インド研究センター研究集会にて発表した。東南アジア自動車産業は成長著しく,その把握が求められるが,個別企業の事例をもとにした地理学的研究は少なく,最新状況の一部を分析および公開したことは意義があると考える。当初計画では,タイでの調査をインドネシアおよびベトナムでの調査の地ならしを兼ねて実施することとしていた。しかし,タイ調査の計画中,2015年8月にバンコクで無差別テロ事件が発生したことから,調査企業のうちの1社より訪問時期延期の連絡を受けた。その後,同社への訪問調査は2016年2月に実施したが,地ならしが進まなかった。同社は過去に訪問したことが2度あり,長期的な企業の動向を把握できることから,本研究においては貴重な存在である。そこで来年度以降はタイおよび日本で地ならしをしながら,インドネシアおよびベトナムでの調査を実施する。2017年3月に,インドネシアにおいて日系自動車企業1社,日系自動車部品企業3社への調査を実施した。いずれも日本およびインドネシア自動車産業を代表する企業である。現在整理途中であるが,調査および資料等分析により以下の内容が把握できた。インドネシアの自動車販売・生産市場は日本車ブランドが9割以上を占める。こうしたなか,2010年前後から経済発展に伴う市場拡大と同時に,インドネシア政府によるエコカー政策や現地調達率規制の強化が行われた。これらの政策が自動車生産・国内販売台数を押し上げるとともに,日本自動車部品企業の進出や既存企業の現地生産拡大を引き起こした。その結果,ジャカルタ郊外を軸とした日系企業による自動車産業集積の厚みが増している。現地各社においては,生産量や生産車種・部品,調達量などの増大がみられた。このような状況が,自動車企業や主要一次部品企業による新工場開設や生産システムの変化をもたらしている。インドネシア自動車産業の急成長は,2000年代前半にタイが経験した状況に類似している。しかし,タイの場合は国内市場の拡大に加えて,日本企業による東南アジアおよびグローバルな生産拠点化が主な要因であったのに対し,インドネシアの場合は主に国内市場(内需)の拡大が急成長を支えている。この点が両国間にみられる大きな成長要因の差異であろう。以上から,インドネシアの成長要因と企業活動の実態が把握できたとともに,既存研究では明らかにされてこなかった同国自動車産業の生産システムの実態とその変容が調査できたことは成果と考えられる。2016年10月には,昨年度調査を実施したタイにおける日系自動車企業の調査結果と,過去に代表者が調査した同社の実態を踏まえ,タイ自動車企業における生産システムの中長期的な変容とその空間的含意について経済地理学会中部支部例会において報告した。27年度研究において,東南アジア自動車産業で最大規模かつ中心的役割を担うタイの実態を把握できたことから,その点を踏まえ,当年度はインドネシアを対象とした調査を実施した。予定していた調査企業数は達成できなかったが,同国自動車産業を代表とする企業4社への調査が実施できた。この調査により,同国自動車産業の全体像が把握できた。また,昨年度の調査結果の成果発表に関しては,先方企業と公開内容についての確認作業を綿密に行う必要があったが,一定の情報を秘匿したうえで学会発表を実施することができた。このように調査結果の公開内容に制限が伴う状況ではあるが,東南アジア自動車産業の空間的変動をマクロ・ミクロの両面から把握できつつあることから,(2)と判断した。平成29年度はベトナムのハノイおよびホーチミン・シティの産業集積地域の構造把握分析を行った。ハノイ大都市圏については,自動車部品企業3社,工業団地開発業者2社への訪問調査などを実施した。

ホーチミン・シティ大都市圏については自動車部品企業2社を訪問した。いずれにおいても当該地域を代表する大規模企業を含んでおり,事例の一般性や代表性は担保されると考えられる。また,現地訪問した企業の日本親会社に対してヒアリング調査を実施し,当該企業の事業戦略全体を把握した。同年度の調査から示されることは,ベトナム自動車生産規模は狭小であり,自動車部品産業は企業内国際分業体制における輸出拠点という性格を強く有していることである。また,タイを中心としたASEANの他国から材料を中心とした調達割合が増加してきており,ASEAN域内における部品取引連関よりなる生産システムが,上述の輸出拠点化を支えている構造が確認できる。調査期間を通じて得られた成果として,インドネシアは進出企業の増加が比較的活発であり,それらがジャカルタ郊外のなかでも東部の工業団地に集中していること,また,取引連関は郊外の団地間で強固になってきていることが明らかになった。その点では,宇根(2011)が明らかにしたタイ郊外における状況と類似した空間的展開が現在のインドネシアで確認される。タイは,産業集積規模の拡大とともにASEANにおける情報・物流・人材の拠点化が促進し,質的な変化がみられるようになっている。ベトナムの場合,自動車組立工場が集中するハノイ大都市圏において,都市や周辺農村の労働力を活用した形で自動車産業集積が大都市近隣において形成されている。また,上述のように国内の自動車生産規模が狭小なため,自動車部品産業は輸出拠点としての位置付けを強めており,このことがベトナム国自動車産業の存立要因の一つとなっているといえる。本研究において得られた成果は主に5点にまとめられる。(1)タイ、インドネシア、ベトナムでは大都市圏郊外の工業団地を中心に自動車産業集積が拡大し続けている。(2)日系商社による工業団地開発は大都市郊外への立地戦略が明瞭にみられる。(3)タイでは自動車企業ち大手部品企業双方でASEANにおけるタイの拠点化が進展し、またそれにより国内の生産システムが変容している。(4)インドネシアでは2010年代以降の急速な生産規模の拡大のもとで現地企業における取引量の拡大や新工場の設立、生産システムの深化がみられる。(5)ベトナム自動車部品産業は企業内国際分業体制における輸出拠点という性格を強めている。平成27年度研究においてタイでのテロの影響があったように,テロなど予想できない事件により現地調査が困難となる場合が考えられる。その場合は調査時期の変更や調査対象国・地域の入れ替え・変更などにより調整を図り,研究を推進する。また,本研究は調査先企業の協力が不可欠である。調査先企業の確保に努めながら,各企業の個人情報等の指針に沿って提供資料等を管理するなど,慎重な行動を心がける。