hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
建設廃材としての第3紀泥岩岩砕のスレ-キング対策と盛土等の有効利用の開発

この解析の中で、ある土アレメントは初期降伏応力がせん断により1/4にまで縮小し、ついには正規圧密状態に戻っている。この解析は、超過圧密粘土が正規圧密状態に戻るパスとして、せん断して限界状態の上側にあげてから水を吸わせてトロトロの正規圧密粘土に戻す経路があることを示しており、この挙動をスレ-キング挙動として捉えることができると考えた。そこで室内で一次元圧縮試験を実施した。緩く詰めた粉砕泥岩は、水浸によりどんどんスレ-キングを起こし、大沈下を示した。ところがその沈下量は、練り返した泥岩の標準圧密試験でえられる正規圧密曲線まで沈下し、それ以上は沈下しないことがわかった。また、正規圧密曲線よりも下側の密に締め固めた泥岩も沈下を起こさないことを突きとめた。試料の状態として飽和、不飽和、乾燥の3種類についても実験を行ったところ、乾燥試料が最も早く沈下し、飽和に近づくほどゆっくりと沈下してゆく。しかしどの状態でも最終的には繰り返し正規圧密曲線まで沈下した。このことよりスレ-キングは超過圧密粘土の給水軟化過程としてモデル化できることを示した。2泥岩粉砕突き固め試料の2重構造と水浸単価に対する締め固め効果の判定前述の一次元圧縮試験結果をもとに粉砕泥岩の締め固め基準をまとめることができた。泥岩粉砕試料の集合全体に圧縮などの荷重がかかると、大間隙からは水を排出して沈下しつつ、構成するひとつひとつの石つぶ(泥岩)は接触点で強くせん断され周囲から給水して急激に全体の「粘土化」に至る。このとき初期の粉砕試料全体の間隙比応力状態を正規圧密状態に達した泥岩の「正規圧密曲線」と対比することにより、スレ-キング発生の有無、スレ-キングに伴う圧縮量を予測することができる。本年度の本研究の目的は、大量に排出される第3紀泥岩を盛土等へ有効利用するため、泥岩砕石による高盛土のスレ-キングに伴う圧縮変形特性を調べることにある。ここでは特に、設計をふまえて、砕石の粒度分布を変えた砕石集合体試料を作製し、砕石自身の飽和度も変化させて、圧縮特性およびせん断特性を調べた。さらに、実験で得られた泥岩砕石集合体の挙動を説明するため、新たに「上負荷面カムクレイモデル」を開発し、実験結果との比較を行った。このモデルにより、高盛土の数値解析を行うことができるようになるのである。以下に得られた結論を述べる。(1)泥岩砕石集合体の水浸一次元圧縮特性(1)ゆる詰め供試体の場合、砕石自身の飽和度によらず、スレ-キングにより沈下が起こる。(2)沈下量時間関係を見ると、乾燥させた砕石試料の方が短期的に沈下を起こし、飽和試料の場合は、自然堆積粘土が示す「2次圧密」のように長期的に沈下が進行する。(3)粒径の幅を広げた集合体の場合、圧縮沈下は即時に起こり、その後の沈下は起こらない。(4)いかなる試料においても、最終的には繰り返し泥岩の正規圧密線にまで間隙比が到達する。(2)泥岩砕石集合体の一定荷重せん断特性(1)砕石同士の間隙に水がない場合は、高い強度を示す。また、粒径の幅を広げた集合体の場合、強度の発現が早い。(2)しかし水が入ると、スレ-キングによる進行性破壊が起こり、特に乾燥した試料の場合、強度劣化は顕著である。(3)上負荷面カムクレイモデルによる室内試験のシミュレーション(1)泥岩砕石集合体の水浸一次元圧縮試験において、約24時間後に過剰水圧が再度発生した。この結果は上記モデルからも表現する事ができた。すなわち二重構造を有する泥岩
ナノサイズの多孔ゲルマニウム表面の形成と触媒機能を付与する表面修飾プロセス開発

本研究では、半導体基板表面への集束イオンビーム(FIB)照射により特異的なナノ構造(Geにおけるナノ多孔構造、InSbにおけるナノ突起構造)の構造や形状が制御して形成できることを明らかにした。また、得られる構造がFIB照射パラメータにより変化することを明らかにするための知見を得ることができた。一方、スパッタリング法で形成した金属チタン薄膜を酸素プラズマで酸化して二酸化チタンを得る、という本研究で提案したプロセスを、これらのナノ構造を持つ基板表面に適用することで、光触媒機能の発現と機能性の向上が期待できる結果が得られた。単結晶ゲルマニウム(Ge)表面に、比表面積が最も大きなナノ多孔構造を形成するための作製条件について、あらためて広範囲に系統的な検討を行なった。また、ナノ多孔構造が形成されるメカニズムについても考察を加えるために、Ge以外の材料(ガリウムアンチモン(GaSb)、インジウムアンチモン(InSb))表面への高エネルギーガリウム(Ga)イオンの集束イオンビーム(FIB)照射効果を調べた。FIB照射量を3x10^16、7x10^16、3x10^17 cm^-2と変化させるに従い、形成されるナノ多孔構造の網目は大きくなり、ネットワークを構成する網の1本ごとの線が太くなることが確認できた。また、同じイオン照射量でも、FIB照射におけるイオン走査速度(各ピクセルにおけるビーム滞在時間に対応)が遅くなるに従って網目構造が緻密になることが確認できた。FIBのイオン電流が250 pAの場合と1.2 nAの場合とでは、同じ走査速度と照射量で比較した場合、得られる構造に変化がないことも確認された。これらの結果から、Ge単結晶表面に形成されるナノ多孔構造の形状がFIB照射条件により精密に制御できることが示された。Ge、GaSb、InSb単結晶表面に同一のFIB照射条件でイオン照射を行なった表面の比較を行なった。GaSb表面にはGeと同様のナノ多孔構造が形成されたが、イオン照射条件による網目構造の変化は観測されなかった。また、InSb表面ではナノ多孔構造は形成されず、代わりに剣山のようなナノサイズの突起構造が形成されることが新たに見出された。Ge表面に形成されるナノ多孔構造形成メカニズムを考える上で重要な知見が得られたと思われるので、詳細を次年度の課題としたい。高エネルギーガリウム(Ga)イオン集束イオンビーム(FIB)を単結晶ゲルマニウム(Ge)表面に照射することで、ナノサイズのスポンジ状多孔質構造の形成が行なわれることを最初に確認した。イオン照射量により多孔構造のサイズが変わり、また、表面からの盛り上がりの程度が変化することが再現できた。本研究の目的は、このナノ多孔質構造の表面を酸化チタンで覆い、表面積を大きくすることで光触媒機能を高効率化することにあるが、はじめから直接酸化チタンでコートすることは難しいため、金属チタン(Ti)でコートした後、そのTiを酸化させることで酸化チタンを形成する方法を試みる。このため、本年度はナノ多孔構造の表面全域をTiでコートすることを目的に研究を行なった。通常の電子ビーム蒸着装置でTiを蒸着したところ、蒸発源に面していた方向にのみTiが蒸着され、横方向や裏面の厚さに変化がないことが走査電子顕微鏡(SEM)により確認された。この構造は、本研究の目指すものではない。次に本年度購入した「プログラマブルスパッタコーター」を用いてGe表面に形成したナノ多孔構造表面へのTi修飾を試みた。SEM観察結果より、プラズマによるスパッタ蒸着時間が長くなるにつれてナノ多孔構造の細い繊維状構造のそれぞれが等方的に太っていくことが確認できた。これは予想をはるかに上回る変化であり、当初心配された微細構造への3次元的な修飾の問題がクリアーできたと考える。100keV程度の高エネルギーの集束ガリウムイオンビーム(Ga FIB)を単結晶ゲルマニウム(Ge)基板表面に照射することで形成されるナノサイズの多孔構造の作製と制御について研究を進める中で、微細構造形成機構を解明するために、Ge以外の材料としてインジウムアンチモン(InSb)表面へのイオン照射により形成されるナノ突起構造の形成について詳細に調べた。これとは別に、単結晶シリコン(Si)基板に低エネルギーでGaイオン照射を行なうことでナノサイズの針状構造が表面に形成されることが見出された。用いたイオンの照射エネルギーは異なるものの、ナノサイズの構造形成という点では一致し、構造形成の機構解明やその応用に重要な知見が得られると思われたので、Si表面へのイオン照射についても本年度の研究に加えることとした。InSb表面へのFIB照射量を7x10^157x10^17 cm^-2の範囲で行なったことで、平板状の構造から山脈状の構造を経て、独立した突起構造に成長していく様子が観測された。照射領域の深さは、照射量とともに深くなった。同じ照射量でも、ビーム電流、ビーム走査速度(滞在時間)と繰り返し回数が異なると、掘れる深さも、形成される構造も異なることが確認された。Si基板については、0.54 keVの照射エネルギーでGaイオン照射を行なったが、特に低エネルギー照射の場合に表面荒れが大きく、照射量が大きくなると針状構造が顕著になることが確認された。Si単結晶基板へのイオン照射において、これまでアモルファス化による体積膨張で表面隆起が起こる報告はあったが、表面荒れは報告されてこなかった。

半導体の中で工業的に一番良く使われ、特性評価も調べつくされたであろうSiについて、これまでに報告されてこなかった微細構造形成が観測されたことを見出した意義は大きく、さらに詳細に調べる必要がある。インジウムアンチモン(InSb)基板表面への高エネルギー集束イオンビーム(FIB)照射によって形成されるナノレベルの突起構造について、FIBの照射条件と突起構造の形状との関係を詳しく調べた。FIB照射時に1点にビームが留まる時間(滞留時間、dwell time)と、ビームの通過後に再度ビームが来るまでの時間(ビーム間隔時間)、さらには照射領域を繰り返して走査するときの繰り返し間隔(繰り返し時間)をパラメータとして調べた結果、繰り返し時間は加工形状に影響を及ぼさないことがわかった。また、ビーム間隔時間が大きいほど形成される突起の密度が大きくなることが確認された。これらのパラメータを制御することで、少なくともナノ突起の密度が制御できる可能性を示すことができた。シリコン(Si)基板表面への低エネルギーガリウム(Ga)イオン照射で形成されるナノレベルの突起構造については、イオン電流密度と照射エネルギー、照射レートにより突起の形状および密度が変化して形成されることを確認した。この表面に水滴を垂らして接触角を測定したところ、ナノレベルの凹凸にも係わらず、同じ基板のイオン未照射領域の43°から107°に変化したことから、構造に起因する疎水性が付与されたことが示された。金属チタン(Ti)表面を酸素プラズマによって酸化させる実験については、プラズマに投入するマイクロ波の電力とプロセス時間を変化させた試料につき、エックス線回折(XRD)によりプロセス後の試料の結晶構造を評価した。その結果、10 Wのパワーで2時間の酸素プラズマ照射した試料で酸化チタンの回折ピークが観測された。この表面の接触角を評価したところ、酸化前の76°から56°と、親水性に変化したことが示された。プラズマ処理により表面の凹凸形状には変化がなかったため、この接触角の変化は光触媒機能によることが示唆される結果が得られた。本研究では、半導体基板表面への集束イオンビーム(FIB)照射により特異的なナノ構造(Geにおけるナノ多孔構造、InSbにおけるナノ突起構造)の構造や形状が制御して形成できることを明らかにした。また、得られる構造がFIB照射パラメータにより変化することを明らかにするための知見を得ることができた。一方、スパッタリング法で形成した金属チタン薄膜を酸素プラズマで酸化して二酸化チタンを得る、という本研究で提案したプロセスを、これらのナノ構造を持つ基板表面に適用することで、光触媒機能の発現と機能性の向上が期待できる結果が得られた。半導体表面へのイオン照射で形成するナノ多孔構造の制御を行ない、その表面を光触媒機能を持つ材料でコーティングすることで大きな比表面積を持たせ、光触媒機能の高効率化を行なうことを最終目的としている。これまでにイオン照射によるナノ多孔構造の形成について調べ、Ge表面へのナノ多孔構造の形成については制御性良く行なうことができ、その表面を一様にチタン(Ti)金属でコーティングすることができることを示している。構造制御のためにはその形成機構を明らかにすることが必要と考え、他の半導体材料でもイオン照射を試みている。
聴覚神経細胞の神経成長円錐と有毛細胞の間の情報伝達の研究

発生過程の神経細胞や培養神経細胞の神経突起の先端には成長円錐が観察される。神経成長円錐は細胞運動性が高く、神経突起伸長に必要な認識物質の識別を行い伸長方向を決定すると考えられている。我々の研究(Tatsumi et al.,1995;Soeda et.,1997;Tatsumi et al.,1999a;Tatsumi et al.,1999b)を含めこれまでの研究から、神経成長円錐部は伝達物質の放出が可能であること、また標的細胞に出会うとシナプス前終末に変化することが知られている。また我々の研究から、成長円錐部と標的細胞あるいは細胞の接着基質の間で神経興奮に伴なって、神経成長円錐との間で接着形成がおきる事がわかってきた。本研究ではヒヨコの内耳の前庭神経節細胞を培養し、神経突起に形成される成長円錐に急性分離された有毛細胞を接近させ、これら細胞間での情報伝達の仕組みを解明することである。これまでの予備的な研究から、有毛細胞を電気的に興奮させるとその近傍の神経成長円錐の細胞内カルシウムイオン濃度の上昇が見られることがわかった。すなわち、有毛細胞から前庭神経節細胞への情報伝達を培養条件下で再現できることがわかった。平成12年度の研究は、この情報伝達がグルタミン酸を伝達物質とていることを明らかにした。具体的には、ケイジドグルタミン酸を使い、神経成長円錐部にグルタミン酸受容体が早い時期から用意されていることを明らかにする。これまでの予備的実験から、前庭神経節細胞がケイジドグルタミン酸の光分解により生じるグルタミン酸に応答することを観察している。ここで、受容体の特性や阻害薬による受容体の分類を行い、その結果、non-NMDAおよびNMDA型の受容体が、情報伝達に関っていることがわかった。もう一つの研究では、内耳の前庭神経節細胞の成長円錐に有毛細胞を接近させ、有毛細胞を電気的に興奮させる。それと同時に神経成長円錐の細胞内カルシウムイオン濃度測定をおこなって、神経成長円錐部のカルシウムイオン濃度の上昇が、有毛細胞から放出されたグルタミン酸によるものであることが明らかとなった。
アンデス形成期の神殿と後背地に関する予備的研究

本研究は、ペルー北部アンカシュ県の太平洋側に位置するネペーニャ川下流域を調査地とし、遺跡踏査とドローンによる空撮および三次元測量、そして光波測量を組み合わせることによって、アンデス形成期における後背地研究の進展を図るものである。申請時における2018年度(三年目)の調査計画は、「まとめと成果発表」であり、より具体的には、12016-2017年度に実施したフィールドワークでの採取データを総合・分析すること、22013年度までに代表者が実施してきた発掘調査の成果と総合すること、3学会発表および論文発表を行うことであった。3の成果発表を中心におおむね計画通りに実現できたが、2に関して次年度に補足的な分析が必要となった。2016-2017のフィールドワークでは、調査地であるネペーニャ川下流域の南岸にて都市的遺跡複合スーテ・バホを発見している。この遺跡複合と、2002年から2013年までに代表者が発掘した2つの神殿遺跡セロ・ブランコおよびワカ・パルティーダとの関係を、ネペーニャ川中流域や近隣河谷など他地域の事例と比較しながら検討した。その際に、2つの神殿遺跡の絶対年代を測定したコンテクストには時期的な偏りがあるという問題が浮上した。具体的には、都市的遺跡複合スーテ・バホと同時期であると思われる形成期後期の神殿建築の年代測定が不足していた。このため追加で年代測定をすべく、形成期後期前半と形成期後期後半に対応する可能性の高い遺構から出土した遺物を選出した。本研究の申請時の計画では、12016・2017年度フィールドワークのデータ分析、2既発掘成果との総合、3学会発表・論文発表であったが、おおむね計画通りに実現した。しかし2・3の作業プロセスにおいて、既発掘試料の追加分析(年代測定)の必要性が出てきたため、研究期間を1年延長することになった。本研究の調査地域内にて、代表者が2002年以来継続的に発掘調査を実施してきた2つの神殿遺跡の、形成期後期に対応する建築フェイズの試料を年代測定する。これを、2016-2017年に発見した都市的遺跡複合や、隣接地域で米国の研究者らが発掘した同タイプ遺跡複合との関係解明の一助とする。本研究は、遺跡踏査とドローンによる空撮および三次元測量を組み合わせることによって、アンデス形成期における後背地研究の進展を図るものである。申請時における2016年度(初年度)の調査計画は、1)ペルーの調査地視察、2)文献研究、3)ドローン操作技術習得の三本柱であった。これに基づき、7月に研究分担者と共にドローン操作を実習し、8月にペルー渡航、そして随時文献研究を行うことになった。ペルー渡航は8月上旬で、アンカシュ州海岸地方にて予備的な短期フィールドワークを行った。同州ネペーニャ市近郊の調査エリアを視察し、対象遺跡一帯にてドローンによる空撮および三次元測量を試行した。この季節における調査エリア上空の風は安定しており、ドローンの飛行には問題がないことが確認された。また、Google Earthやペルー空軍による航空写真などでは解像度不足で捉えられない小規模遺跡の壁線等も、短時間の広域撮影で検知・記録できることが確認された。こうして得られた遺跡の建築プランを、踏査時に得られる地表の土器片情報と組み合わせることで、効果的に各遺跡の時期や性格を推定することができた。今回の短期調査で、一遺跡あたりの記録に要する時間が判明したため、メインとなる2017年度の調査計画を立てやすくなった。当初は2017年度に予定していた調査成果の一部を得る形になったため、これを国内の所属学会および関連研究会にて発表した。1960-70年代にネペーニャ下流域を踏査した米国の考古学者Proulxが地方発展期であると時期比定した複数の居住および墓地遺跡等を、より古い形成期に位置づけし直すことを提案した。申請時の研究計画では、2017年度の調査を準備する一環として、初年度は調査エリアの視察を行う予定であった。しかし、ドローン操作技術習得が順調であったことなどから、初年度より現地にドローンを持ち込み、一部の遺跡にて空撮と三次元測量を試行することになった。結果は想定より良好であり、空撮画像・三次元測量図・踏査の組合せによって、小規模な形成期遺跡を同定することができた。時期比定には、代表者が2000年代に近隣遺跡の発掘調査から確立した土器編年が利用できた。以上のことから、2017年度の本調査は申請時の想定より短期間で遂行可能となり、かつ確実な成果が見込まれる。なお、上記ドローン操作の実習は、研究分担者の居住地にほど近い兵庫県加東市にて許可を得て行った。この技術習得が予定より早かったこと等により、初年度から現地での空撮・三次元測量が可能となった。データベースの準備に関しては、研究分担者が主となって順調に進めている。後背地に関する文献研究も、その一部成果を学会発表に利用することができた。申請時における2017年度(二年目)の調査計画は、ペルーの調査地におけるフィールドワークが主体であり、より具体的には、1)ペルーの調査地における航空写真測量、および2)踏査と光波測量であった。これに基づき、8月にペルーへ渡航した。

ペルー北部アンカシュ州海岸地方にあるネペーニャ市周辺にて、前年度の予備的調査の成果を踏まえて、ネペーニャ川を挟んだ約6×6 kmの調査エリアを設定し、上記調査を実施した。大小30におよぶマウンドないし小部屋状遺構を登録した。今回最も成果の上がったのがネペーニャ川南岸であり、谷底の耕作面より一段上がった河岸段丘上の砂漠において、およそ1.2×0.8 kmの範囲に都市的性格を有すると思われる形成期の遺跡複合を確認した。踏査とドローン空撮の組み合わせによってはじめて全体像の把握が可能となった。代表者が2004年以降3期にわたる発掘調査を行ってきたワカ・パルティーダ神殿遺跡から1 kmも離れておらず、相互に目視できる位置にある。今後の調査研究によって神殿遺跡と都市的遺跡複合との関係確認が期待される。前年度に引き続き、本年度のフィールドワークも順調に進展したため、採取データ量が大きくなり、分析に要する時間が当初の予定より多くなることが見込まれた。よって前倒し請求により機材を購入し、本年度秋から分析を開始し、その成果の一部を国内の所属学会および関連研究会にて発表した。代表者の発表では、ネペーニャ川南岸で確認した都市的遺跡複合の同定に焦点を当て、分担者の発表では航空写真測量による地形、洪水等自然災害および遺跡のセトルメントパターンとの関係が論じられた。申請時の研究計画では、6遺跡とその周辺で、踏査、航空写真測量、光波測量を実施する予定であった。実際には、2016年度の準備と予備的調査が順調に進んだため、対象遺跡を広げることが可能となった。フィールドワークが順調に進展したため、採取データ量が当初の見込みを大幅に上回った。そのため2018年度に予定されているデータの分析等に必要な時間も増えることを考慮し、本年度に前倒しして分析を開始することになった。本研究は、ペルー北部アンカシュ県の太平洋側に位置するネペーニャ川下流域を調査地とし、遺跡踏査とドローンによる空撮および三次元測量、そして光波測量を組み合わせることによって、アンデス形成期における後背地研究の進展を図るものである。申請時における2018年度(三年目)の調査計画は、「まとめと成果発表」であり、より具体的には、12016-2017年度に実施したフィールドワークでの採取データを総合・分析すること、22013年度までに代表者が実施してきた発掘調査の成果と総合すること、3学会発表および論文発表を行うことであった。3の成果発表を中心におおむね計画通りに実現できたが、2に関して次年度に補足的な分析が必要となった。2016-2017のフィールドワークでは、調査地であるネペーニャ川下流域の南岸にて都市的遺跡複合スーテ・バホを発見している。この遺跡複合と、2002年から2013年までに代表者が発掘した2つの神殿遺跡セロ・ブランコおよびワカ・パルティーダとの関係を、ネペーニャ川中流域や近隣河谷など他地域の事例と比較しながら検討した。その際に、2つの神殿遺跡の絶対年代を測定したコンテクストには時期的な偏りがあるという問題が浮上した。具体的には、都市的遺跡複合スーテ・バホと同時期であると思われる形成期後期の神殿建築の年代測定が不足していた。このため追加で年代測定をすべく、形成期後期前半と形成期後期後半に対応する可能性の高い遺構から出土した遺物を選出した。
データ融合のモデル化と不確定性を扱うデータマイニング

データマイニングのために真に有効なデータを準備する手法を開発する.単一情報源として与えられるデータだけでは不十分である.そこで本研究では,3通りの観点からの手法を開発した.まず,元データに背景知識が与えられているとして,それによりWeb検索で関連するデータを検索し付加する手法である.第2には,複数データベースを単一データベースに融合する方法であり,複数の可能性を見逃さずに扱えるようにする手法である.第3には,元データの信頼性を自動的に推測して付加する方法である.これら3つの方法を組み込んだデータマイニングを実現して,その有効性を実証することができた.効果的なデータマイニングの適用のためには,データマイニングアルゴリズムで処理可能なように,必要なデータを単一データベースとして整える必要がある.一般的には,必要な情報が複数の情報源に分散しているため,作業のコストが高く自動化が必要である.この解決のために,本年度では主として以下のアプローチにより,未知のデータを自動的に獲得して,それを指標として用いることで自動的なデータ融合を行う方法の開発を行った.本年度の研究開発では,個人の嗜好に関するデータとその上でのデータマイニングを対象とした.アンケート等による調査で集めたデータを想定するが,データ収集時に回答者にスマートフォンを身に着けさせ,内蔵センサーにより加速度データ等を自動的に収集するようにした.これまでに研究を行った時系列データマイニングの技術を拡張して,回答者の潜在的な状況を収集したデータから自動的に判定できる方式を開発した.この方法は,時系列データの類似性を自動的に判定して特徴抽出を行うことが特徴である.この手法は様々な状況で応用できる.例えばテレビ視聴時に身に着けたスマートフォン加速度データから,どの程度の興味を持って見ていたのかを判定することも可能となる.判定した情報を付加的に用いることにより,回答データの類似性を判定し,それに基づいて情報の融合ができる方法を開発した.開発した方式の有効性を評価するために,実験を行った.上述のようなテレビを視聴しながらのアンケート回答実験も一例である.その結果,どの程度の興味を持ってテレビを見ていたのかを約80%程度の精度で定量的に判定でき,その結果を補助的な指標としてデータ融合に利用可能であることが実証できた.この方法を発展させて,アイトラッカーにより獲得した視線データを同様に用いる方式のプロトタイプも開発し有効性の基礎評価を行った.データマイニングのために真に有効なデータを準備する手法を開発する.単一情報源として与えられるデータだけでは不十分である.そこで本研究では,3通りの観点からの手法を開発した.まず,元データに背景知識が与えられているとして,それによりWeb検索で関連するデータを検索し付加する手法である.第2には,複数データベースを単一データベースに融合する方法であり,複数の可能性を見逃さずに扱えるようにする手法である.第3には,元データの信頼性を自動的に推測して付加する方法である.これら3つの方法を組み込んだデータマイニングを実現して,その有効性を実証することができた.データマイニングを適用する際には,データマイニングアルゴリズムで処理可能なように,必要なデータを単一データベースとして整える必要がある.一般には必要な情報が複数の情報源に分散しているため,この作業のコストが高くなり自動化が必要である.この解決のために,本年度では主として2つの方向からの研究を行った.第1のアプローチでは,数値時系列データに対して,それに関連する複数のテキストデータベースがWeb空間上に分散している状況を想定した研究を進めた.与えられる数値時系列データには,Web空間を探索する場合のキーワードおよびWeb上の探索対象範囲を与えるごくわずかなメタ情報が与えられると仮定して探索を行う手法を採用した.また探索されるWebには様々なテキスト情報が含まれるために,事前に与えるオントロジーを使って標準化する手法も開発した.このようにして,当初の時系列データにテキストデータを融合(フュージョン)した単一データベースを作成する手法を開発した.このデータベースに対して,相関ルールの概念を拡張した知識表現およびそれをマイニングするアルゴリズムの開発を行った.経済データを用いて実験し,データの融合により知識の精度や有用性が向上することを確認した.第2のアプローチでは,アンケート等により得られる個人の嗜好に関するデータを想定した研究を進めた.未知の項目に対するデータ融合を行うために,アンケート調査をWeb上で行うようにして,回答するまでのレスポンス時間を自動的に収集するようにした.アンケート内に回答者が陽には気づいていない潜在的な意識に関する事項がレスポンス時間から推測できるようにすることで,類似の潜在意識を持つ回答者を発見できるようにした.潜在意識の類似性という新たな観点からデータ融合を行うアルゴリズムを開発しその有効性を家電製品の嗜好に関する実験により確認した.効果的なデータマイニングのためには,データマイニングアルゴリズムで処理可能なように,必要なデータを単一データベースに融合して整える必要がある.データ融合の精度を高めるために,融合に用いる補助的なデータをデータベース中に埋め込む手法を開発して,その補助データを用いて融合を行う方式を実現した.本年度の研究開発では,アンケート等により得られる主観的データを主たる対象として,回答時の回答者の視線パターンを補助データとして用いるアプローチを採用した.視線データは2次元平面上でのデータとなり処理が複雑となるため,変換によって1次元の時系列データ化する手法を開発した.その上で,標準的な視線パターンとの差分に注目する特徴量を設定し,その特徴量とアンケート結果との関係をデータマイニングにより抽出する手法を開発した.評価実験により,このデータマイニング手法の精度を実証することができた.

この方法をこれまでに本研究で開発してきたシステムに組み込み,データ融合とデータマイニングを実行する拡張システムを開発し評価実験を行った.データマイニング手法に関する研究としては,可能世界としてデータ融合の複数の可能性を同時に維持できる方式を開発した.そして,維持すべき可能世界を絞り込んで処理効率化を達成するために,与えられた選好順序を利用する枝刈り手法を開発し実装した.選好順序を自動化することにより利用者の負荷を減らす手法の開発も行った.本研究全体を通じて,データ融合を行う手法として補助データの利用が有効であることを実証し,補助データ獲得を自動化する方法の開発と評価も行うことができた.このような新たな手法でデータ融合を行った上でのデータマイニング手法開発と有効性の実証も行うことができた.知識工学本申請の研究開発では,理論的な方向からの研究と実装や実験を主体とした応用的な方向からの研究開発から構成されている.前年度までは,理論的な研究の点でやや遅れがあったが,本年度ではその遅れをほぼ取り戻すことができたと判定している.実装と実験を主体とした研究では,予定通りにシステム開発を進めることができ評価実験も行って,概ね予想に近い評価結果を得ることができた.本年度に人間の視線移動のデータに着目するという新たな方向性を探った.その結果として,視線データには多くの情報が潜んでいることが分かり,次年度に向けて予備的な方式開発を行うことができた.その方式に基づいたプロトタイプシステムの基本部分を実装することができ,次年度に向けた基礎データを得ることができたため,新たな研究開発の見通しを得ることもできた.このような点から総合的に判定して,本申請の研究は概ね順調に進展している.本申請の研究では,理論的な方向からの研究と実装や実験を主体とした応用的な方向からの研究から構成されている.このうち,理論的な研究に関しては,当初の計画よりも遅れを生じており,データ融合のための可能世界モデルの構築が途上にある.一方において,応用的な研究に関しては,当初の予定よりもやや進んでおり,データを用いた実験を行うことができている.とくに,応用的研究の第1のアプローチでは,経済データを用いて実験し,データの融合により知識の精度や有用性が向上することを確認した.応用的研究の第2のアプローチでは,家電製品に関する嗜好状況のアンケートデータを用いて等その有効性を実験により確認した.以上を総合して,理論的な研究の若干のマイナスと応用面の研究の若干のプラスがほぼ相殺することとなり,全体的には当初の計画に対して概ね順調という進捗と判定できる.本申請の研究が最終年度のため,研究成果を広く公開することを予定している.国内発表や海外発表を複数計画し予算化している.同時に研究室で運営しているホームページ上においても成果公開を行い,社会で本研究開発が活用できるようにしていく予定である.
新しい作用機作を有する乳癌内分泌療法剤の研究

臨床的検討1)乳癌組織中のカルパインの量、カルパインの内在性インヒビターであるカルパスタチン量を乳癌症例約250例で測定した。カルパインは、その活性を測定する方法を確立した。カルパスタチンは、そのカルパイン阻害活性と抗原量を測定した。2)カルパイン量、カルパスタチン量が乳癌患者の予後予測因子になるかについては、再発例でカルパイン活性が低いことが判明し、現在統計処理を行っている。基礎的検討1)ER陽性乳癌細胞株をE2存在下で培養し、種々の濃度のカルペプチンを添加し増殖の阻害を調べたところ、カルペプチンは、E2存在下で濃度依存性に増殖を阻害した。2)培養細胞上清の種々の細胞増殖因子(IGF,TGFα)やエストロゲン依存性の蛋白であるPgR,PS2を測定したところ、PgRの産生にカルペプチンは影響を与えなかった。またIGF,TGFαなどのエストロゲン依存性に分泌される増殖因子に対する影響を調べたところ、カルペプチンは、その分泌には影響を及ぼさなかった。3)カルペプチンのE2のERへの結合の直接の阻害の有無を調べたところその直接阻害は認められなかった。4)IGF,TGFαなどの増殖因子がMCF-7への結合をカルペプチンが阻害するかを調べたところ、その阻害は認めなかった。以上からカルペプチンは、既存のホルモン療法剤とは異なったメカニズムを有する薬剤であることが明らかにされた。
線溶系因子を標的としたがん治療法の開発

研究代表者らは血管内皮増殖因子(VEGF)が、生体内でウロキナーゼ型あるいは組織型プラスミノーゲンアクチベータ(uPA, tPA)の産生及びその受容体(uPAR, LRP)発現を誘導することにより、がん細胞及び血管内皮細胞の移動、接着を制御しているとの仮説に基づき、PA阻害剤及び抗uPAR抗体を用いた新しい分子標的治療法の開発を目的としている。今年度、研究代表者らは低線量放射線照射をはじめとする骨髄抑制性の生理学的ストレスの負荷あるいは顆粒球コロニー刺激因子等のサイトカイン投与によりマウス生体内でマトリックスメタロプロテイナーゼ(MMPs)が活性化され、骨髄由来の未熟な炎症細胞が末梢組織中へと動員されること、さらにこれらの好中球やマスト細胞を中心とする炎症細胞が大量のVEGFを組織中へ供給し、血管新生を誘導するという新しい血管新生機構を提唱し、これを応用した血管再生促進、組織修復促進療法の基礎実験に成功した。また研究代表者らは、生体中におけるpro-MMPsからMMPsへの活性化が、線溶系因子プラスミンによって制御されている事実をプラスミノーゲン遺伝子欠損マウスの実験によって確認した。こうした実験結果はuPAあるいはtPAによってプラスミノーゲン(Plg)からプラスミンへの転換過程を制御することによって、各種細胞動員、血管新生を促進し得る可能性を示唆しており、がん増殖機構においてPlgの活性化を抑制することによって、その異常血管新生自体を制御する可能性を改めて示すものである。既にその後の研究代表者らの実験においても、Plg遺伝子欠損あるいはuPAR遺伝子欠損マウスにおいて、がん発育増殖速度が野生型と比較して有意に遅いことが判明しており、現在PA/PARシグナル阻害剤の抗がん作用について、研究代表者らが確立した各種のがん・白血病のマウスモデルで効果判定、作用評価を進めている。
骨髄間葉系幹細胞は組織腸管上皮幹細胞を支配するのか

本研究では腸管虚血再還流障害に対する骨髄間葉系幹細胞(MSC)治療の可能性について腸管上皮幹細胞に着目して検討した。腸管虚血再還流障害モデルを作成し、MSCによる腸上皮幹細胞および腸上皮細胞の維持・増殖への影響について検討した。虚血再還流障害後に認めた腸上皮細胞のapoptosisの促進および再生の抑制による粘膜障害は、LacZ-labeled MSC移植により著明な改善を認めた。また、レシピエント小腸の腸上皮幹細胞領域にLacZ陽性細胞を認め、生着したMSCは、腸上皮幹細胞に分化、もしくは腸上皮幹細胞と細胞融合することによって新たな腸上皮幹細胞機能を獲得する可能性があるものと考えられた。腸管虚血再還流モデルを用いてストレス下における虚血再還流障害後の腸上皮幹細胞の維持、分化増殖に骨髄間葉系幹細胞(MSC)およびそのパラクライン因子が関与するかを明らかにすることを目的とした。平成23年度には、確立した腸管虚血再還流障害モデル(I/R)を用いて、虚血再還流障害後の腸管上皮における腸管上皮幹細胞マーカーLgr5遺伝子の発現およびアポトーシスの変化を確認したが、平成24年度には、その変化が骨髄間葉系幹細胞(MSC)移植によりどう変化するかを確認し、その制御メカニズムの解析を行うことを目的とした。まず、大腸菌beta-galactosidase(LacZ)を、レンチウィルスベクターを用いて、市販のマウス間葉系幹細胞に導入することによって、移植するマウスMSCを培養しマウスへの接種を行った。当初ウィルスベクターにはアデノウィルスを予定していたが、手技的に安定しなかったため、レンチウィルスベクターに変更した。LacZ-MSCをレシピエントマウス尾静脈より経静脈的に投与を行ったが、I/R群のマウスでは特に投与後の生存率が悪くほぼ半数しか生存しなかった。原因としては、呼吸不全を播種後に起こしたことより、肺梗塞をおこしたためと考えている。播種する濃度を変えることで安定した移植マウスを得ることが可能となった。また、MSC移植マウスと対照群、I/Rマウスとの比較では、腸管上皮幹細胞マーカーLgr5遺伝子の発現が有意な差を検出するには微弱であることがわかった。平成25年度は、虚血再還流障害後の腸管上皮における、骨髄間葉系幹細胞(MSC)による腸管上皮細胞制御メカニズムの解析を引き続き行った。MSCにbeta-galactosidase (LacZ)遺伝子の導入を行いLacZでラベルしたMSC (LacZ-MSC)を作成し、MSC移植群を作成した。1. 2×104/ g body weight経静脈投与2. 6×105/ gbody weight腹腔内投与の2群を作成した。両群でmajor mismatchは起きなかったが、腹腔内投与群では、minor mismatchと考えられる腹腔内組織塊形成が見られMSC移植群には適さないと判断した。以下の検討におけるMSC移植群は経尾静脈投与群を用いた。1.対照群、2.腸管虚血再還流群(I/R:虚血再還流後3日)、3. MSC移植群(I/R+MSC)の3群について検討した結果、腸管組織像は、対照群(Chiu分類Grade0)、I/R群(Chiu分類Grade3-4)であったが、MSC移植群ではChiu分類Grade1-2程度まで改善がみられた。また、腸管におけるアポトーシスは、組織TUNEL染色では、I/R群で対照群に比し増加していたが、これはMSC移植群でも対照群に比すると予想に反し増加傾向を認めた。しかしBrdU染色では、対照群に比しI/R群で増加しているのと同様にMSC移植群でも明らかに対照群に比し増加を認めた。また、腸上皮幹細胞マーカーであるLgr5遺伝子の発現を免疫組織染色にて検討したところ、対照群では発現が弱かったが、I/R群で絨毛に強く発現を認め、MSC移植群では陰窩に発現を認めた。また、X-gal(5-Bromo-4-Chloro-3-Indolyl-β-D-Galactoside)染色では、MSC移植腸管で陰窩に局在して発現を認めた。以上より、虚血再還流後早期の腸管において、MSC移植はアポトーシスの抑制への関与は明らかではないが、腸管上皮幹細胞への分化が促されている可能性が示された。平成23年度は腸管虚血再還流障害モデル(I/R)作成法を確立した。

上腸間膜動脈根部を60分間結紮して作成したマウスでは、再還流後24時間までの生存率が50%以下であったため、結紮時間を30分に短縮して同モデルを作成しsham群と比較した。その結果、虚血再還流後24時間の腸管上皮では、Sham群でのChiu分類Grade0に対し、同モデルにおいては著明な粘膜委縮および筋層の菲薄化を認め、一部に絨毛の脱落を認め、Chiu分類Grade3であった。この変化は、虚血再還流障害後7日の腸管上皮では著明な改善が見られた。また虚血再還流障害後の腸管上皮においてはアポトーシスが増加していたが、虚血再還流障害後7日の腸管上皮ではアポトーシスはほとんど認められないという結果を得た。この結果は、アポトーシスと再生のバランスが時間経過により変化していくことを示唆している。また腸管上皮幹細胞マーカーLgr5遺伝子の発現は、虚血再還流障害後の腸管上皮において発現亢進していることが明らかとなった。次年度はこれらの変化がMSC移植によりどう変化していくかを検討する。同時に、MSCのパラクライン因子である繊維芽細胞増殖因子、インスリン様増殖因子、インターロイキン6がLgr5遺伝子発現を制御しているかをWntシグナル活性と合わせて検討する事で、MSC移植による腸管上皮幹細胞の増殖分化の制御機構を明らかにする。移植するLacZ-MSCの培養系の確立に時間がかかった。当初予定していたアデノウィルスではなくレンチウィルスに変更することで培養系を確立しえた。また、LacZ-MSCをレシピエントマウス尾静脈より経静脈的に投与を行ったが、I/R群のマウスでは特に投与後の生存率が悪く播種するLacZ-MSC濃度の決定に難渋した。さらに、腸管上皮幹細胞マーカーLgr5遺伝子の発現が当初考えていたより微弱にて発現の変化をみるに至らなかったため、使用動物を変える必要が生じ準備に時間がかかっている。以上の理由により研究が遅れている。腸管虚血再還流障害モデル(I/R)作成法を確立した。また、腸管虚血再還流障害後の腸管上皮における腸上皮幹細胞の発現およびアポトーシスについても検討した。マウスMSCの導入に関して市販のMSCを用いることとした。また、MSCのbeta-galartosidase (LacZ)遺伝子導入に関しては、アデノウィルスベクターを用いた予備試験で十分な発現が確認できず、多少計画より遅れたが、煩雑な密度勾配超遠心による濃縮操作やカラムによる精製を必要としないレンチウィルスベクターに変更しており、現在のところ、概ね計画通りに遂行していると考えている。使用動物を変更し、予定通り研究を継続する。より明確に解析するために、レシピエントマウスにLgr5-EGFP-IRES-CreERT2マウス(Lgr5ノックインマウス)を用い、LacZ-MSC移植を行い、虚血再還流後の腸管上皮におけるLgr5遺伝子の発現の変化を確認する。今後は、MSC移植腸管における腸上皮幹細胞の制御機構について検討する予定である。採取したLacZ-MSCをマウス尾静脈より経静脈的に投与し、移植後腸管におけるLacZ-MSCの特徴を明らかにし、腸管上皮幹細胞マーカーLrg5遺伝子の発現の変化と合わせて検討する。次年度にLgr5ノックインマウスを用いて虚血再還流障害後の腸管上皮におけるLgr5遺伝子の発現およびMSC移植によるその発現の変化を検討することでMSCによる腸管上皮幹細胞の増殖分化への関与を明らかにする。
在欧沖縄染織染織品の調査とそのコレクションの成立に関する研究

本研究は、在欧沖縄染織品の基礎的調査を行い、ヨーロッパにおける沖縄コレクションの形成過程と日本の染織品との美術的価値観の違いを明らかにする。先行研究では、ヨーロッパには、468点の沖縄染織品が確認されている。なぜこれほどの沖縄染織品がヨーロッパへ渡ったのだろうか。これまでのジャポニスム期における日本の染織品の調査は、沖縄の染織品は対象としていない。本研究は海外の共同研究者と共同調査を行うことで、なぜ日本の着物に加えて沖縄の紅型や芭蕉布がヨーロッパの美術館・博物館に所蔵されるようになったのか、さらにはヨーロッパにおけるそれらの美術的価値観の違いを明らかにする。
クランプ式ブリッジマン型高圧装置の開発

従来のピストンシリンダー型高圧装置の発生圧力限界をはるかに高いものにする、改良型ブリッジマン方式の高圧装置の開発を行った。十分な静水圧性が確保でき、圧力発生の再現性が良く、かつ、比較的取り扱いやすい10万気圧程度、100mK以下での実験を見据えた新しい高圧装置を何とか実現したいと考え、開発を行った結果、最大発生圧力6万気圧(低温下)、最低到達温度120mKという、これまでの装置の限界をはるかに超える高圧装置の開発に成功した。これは静水圧性が高く、希釈冷凍機温度まで冷却が可能な高い高圧装置という条件下で考えると、これまでの発生圧力の限界を3倍程度高くしたことになる。また今後の改良によって、当初の目標である多重極限実験環境10万気圧、100mK以下の実現への足がかりも得ることが出来た。測定可能な物理量は今のところ電気抵抗と交流帯磁率である。実際の試料での測定も行い、ラダー系圧力誘起超伝導物質Sr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>の臨界磁場H_Cの測定では、大きな異方性を明確に観測することが出来た。これは従来のいかなる装置でも達成不可能である。またウラン系重い電子系物質UIn_3の測定も行い、絶縁体、金属その他、広範な物質において適用が可能であることを示した。この圧力装置の技術を公開していくことで、様々な研究分野における発生圧力限界を引き上げることが可能になり、各分野での圧力技術の底上げに多大なる貢献ができたと考える。従来変形ブリッジマン型装置として、常時加圧式で開発されてきた装置を、クランプ式に改造し、実際に使用することが可能であるかどうかを確認するのが今年度の研究計画であったが、その計画は無事に遂行することができた。具体的には、圧力装置を3組ほど試作し、それを用いて実際に低温下で圧力発生が可能か、また発生している圧力の静水圧性はどの程度のものか、を検証し確認することが出来た。圧力発生部の寸法その他の最適化はとりあえず必要ないと考えて、必要と思われる25トン程度の荷重に耐えうるクランプ可能な構造を設計した。実証実験として、低温において発生している圧力値、および、圧力分布の大きさ、静水圧性の良否を判断するために、鉛のサンプルにコイルを巻いたものを加圧し、鉛の超伝導温度、転移に要する温度の幅などを交流帯磁率測定によって測定した。結果、5.5万気圧程度まで加圧を行ったが、常圧における超伝導転移に比してまったく転移温度幅に遜色のないシャープな転移の信号が得られた。このことは、5.5万気圧に至るまで、非常に静水圧性の高い圧力発生が実現されていることを意味する。希釈冷凍機温度まで冷凍可能な小型の圧力発生装置としては、今までに全くない性能を有していることが証明できた。また、超伝導転移温度から、低温下での発生圧力の見積もりを行うと、室温での設定圧力に対して2割程度の系統的な圧力の減少が見られた。これは圧力媒体の熱収縮に関するもので、その低減が今後の課題となった。現在は、既に検証実験から実際の試料に対する測定に移行している。ラダー系超伝導体Sr_2Ca_<12>Cu_<24>O_<41>の超伝導臨界磁場Hcの軸依存性の測定の実験を行っており、軸方向による目覚ましいHcの違いや、微妙な圧力の変化に応じて目まぐるしく変わる物性の様子が明らかになっている。このような実験は今までには実現が難しかったものである。
T細胞クローンの樹立とこれを用いた感染症の解析

抗原特異的T細胞をin vitro長期培養することは,同系あるいは同一固体からの抗原提示細胞を用い, T細胞増殖因子(TCGF)を利用することにより可能であることが知られていたが, T細胞株をin vivoに戻してsustemicに機能させることは内外多数の試みがあるが一致した結果が得られなかった.本研究では,先ずTCGFの利用時期について種々検討し,再現性よく免疫リンパ節細胞から一定の表面マーカーを持つT細胞, TDTHを長期培養することが可能となった.抗原刺戟4日間,抗原刺戟休止10日間のサイクル3回以上繰り返し,その後, TCGFを加えT細胞を増殖させ, in vivo実験に用いる量が確保されるようにした.細胞内寄生菌の例としてBCG,呼吸器ウィルスの例としてセンダイウィルスについて,それぞれFlrut cytometryでL3T4陽性, Lut2陰性,抗原特異的にIL2産生を伴って増殖し,足蹠同時注射により遅延型アレルギー反応惹起能のあるT細胞サブセット(TDTH)が得られた.ヌードマウスにBCGを静脈感染し,ついでTDTH株細胞を移入して2週後の肝肉芽腫形成を調べたところ, 2×10^6までの移入細胞数に比例して肉芽腫形成がみられ, TDTHが肉芽腫形成に関与するサブセットであることが確認された.また,摘脾マウスでは肉芽腫が少ないことから,移入細胞は脾で再刺戟を受けることが知られ,培養T細胞がsystamicにin vivoで機能することが明らかとなった.センダイウィルス感染マウスにTDTHサブセットを移入した場合の抗菌活性は, TDTH株とLut2陽性細胞を混合した場合の活性よりも低く,抗ウィルス免疫にはTDTHとTcの共同作用があることが示唆された.近交系動物の利用が困難な動物種へのT細胞株技術の応用を目的として,サルのT細胞長期培養を試み,サルTCGFの精製が行われ,これを用いて末梢血から長期培養T細胞株の樹立に成功した.抗原特異的T細胞をin vitro長期培養することは,同系あるいは同一固体からの抗原提示細胞を用い, T細胞増殖因子(TCGF)を利用することにより可能であることが知られていたが, T細胞株をin vivoに戻してsustemicに機能させることは内外多数の試みがあるが一致した結果が得られなかった.本研究では,先ずTCGFの利用時期について種々検討し,再現性よく免疫リンパ節細胞から一定の表面マーカーを持つT細胞, TDTHを長期培養することが可能となった.抗原刺戟4日間,抗原刺戟休止10日間のサイクル3回以上繰り返し,その後, TCGFを加えT細胞を増殖させ, in vivo実験に用いる量が確保されるようにした.細胞内寄生菌の例としてBCG,呼吸器ウィルスの例としてセンダイウィルスについて,それぞれFlrut cytometryでL3T4陽性, Lut2陰性,抗原特異的にIL2産生を伴って増殖し,足蹠同時注射により遅延型アレルギー反応惹起能のあるT細胞サブセット(TDTH)が得られた.ヌードマウスにBCGを静脈感染し,ついでTDTH株細胞を移入して2週後の肝肉芽腫形成を調べたところ, 2×10^6までの移入細胞数に比例して肉芽腫形成がみられ, TDTHが肉芽腫形成に関与するサブセットであることが確認された.また,摘脾マウスでは肉芽腫が少ないことから,移入細胞は脾で再刺戟を受けることが知られ,培養T細胞がsystamicにin vivoで機能することが明らかとなった.センダイウィルス感染マウスにTDTHサブセットを移入した場合の抗菌活性は, TDTH株とLut2陽性細胞を混合した場合の活性よりも低く,抗ウィルス免疫にはTDTHとTcの共同作用があることが示唆された.近交系動物の利用が困難な動物種へのT細胞株技術の応用を目的として,サルのT細胞長期培養を試み,サルTCGFの精製が行われ,これを用いて末梢血から長期培養T細胞株の樹立に成功した.抗原特異的T細胞をin vitroで長期間培養することは、同系あるいは同一個体からの抗原提示細胞を用いることにより可能となり、限界希釈法でクローンを得る方法も確立された。これらのin vitro株をin vivoに移入する場合には、TCGFを用いて増殖させる必要があり、サルのT細胞の場合のT細胞増殖因子の研究はIL-2の精成までが完了した。マウスの実験系ではin vitroにおける各種T細胞サブセットの株の樹立と、そのin vitro性状の解析およびin vivoへの移入が試みられ、大きな発展がみられた。抗酸菌反応性T細胞クローンについては、結核死菌免疫リンパ節細胞からツベルクリン活性ペプチドでin vitro刺激し長期培養株を得、これの表面抗原をFACSで分析し、Lyt1,L3T4陽性,Lyt2陰性で結核菌抗原に特異的に反応し、IL-2,MIFを産生するThであることが確かめられ、抗原同時注射によりDTH足蹠反応の活性があった。このT細胞株を用いin vivoで肉芽腫形成能および抗菌活性を観察中である。方法は、ヌードマウスにBCG株を接種し、ついでT細胞株を静脈内移入し、2週後に観察した。5×【10^5】の細胞移入で肉芽腫形成がみられたが、宿主を摘脾しておくと肉芽腫は発現せず、in vivoでの抗原再刺激が必要なことが示唆された。抗菌活性については検討中である。パラミクソのセンダイウィルスについては、感染耐過マウスから抗酸菌と同様の方法でTh株が樹立された。

また、脾から抗Lyt1血清処理細胞を同様に培養し、4株のLyt1陰性細胞が得られ、Tcサブセットと思われる。Th株については、IL-2産生性でhelper活性、DTH活性を持ち、細胞傷害活性を欠くものであった。これをip注射し、in vivo抗ウィルス活性を検討中であるが、少くともその1株は活性が認められた。以上のように、ヌードマウスの実験感染系で細菌,ウィルスに対しin vivo活性が認められ、今後の展開が期待される。