hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚血性心疾患(突然死を含む)の発生率と致命率の推移と発症要因に関する研究

「目的」新潟市と長岡市において、急性心筋梗塞と突然死の新発生例を出来るだけ悉皆的に登録するシステムを構築することにより、両疾患の発生率、死亡率を求め、併せて両疾患の発症要因を知ることにある。「方法」15-65歳の両市内の在住者から急性心筋梗塞と突然死が発生する度に、医療機関から発生通知を受け、病院に赴きカルテ調査を行った。一方、死亡症例の登録状況を確認するため、両市の全ての死亡小票を閲覧して対比した。発症要因に関する調査に同意の得られた症例本人または家族に対して、日常生活等に関する聞き取り調査を電話で行った。発症要因を探るための対照群として新潟市内の某ドック受診者544名を設定し、症例群と同様の方法で聞き取り調査を行った。「結果と考察」1年間で登録された急性心筋梗塞は70例(生存67例、死亡3例)、突然死は83例であった。死亡小票からあがった症例数は各々3例と154例であった。登録された突然死中の急性心筋梗塞者割合(75%)から、死亡小票上の突然死に占める急性心筋梗塞数を推定し、その年間推定発生率を求めた結果、人口10万人当たり17.1人(45-65歳に限ると39.5人)であった。既往歴を両症例群で対照群と比較した結果、突然死群では循環器系疾患が、急性心筋梗塞では冠危険因子が高率であった。両群とも発症前1週間以内の自律神経症状(発汗異常、熱感・冷感など)が高率であった。突然死群は急性心筋梗塞群に比べて日常生活の仕事労作が大きく、死亡前1週間の睡眠時間の減少者が高率であった。短期的ストレスを訴えた率は急性心筋梗塞でのみ対照群との間に有意差が認められた。【目的】急性心筋梗塞(AMI)・突然死(SD)の発症者の登録システムを構築し、その登録の把握率を検討した。同時に、登録されたAMI・SD症例の発症前の日常生活歴の記述疫学的特徴を検討した。【方法】新潟県新潟市と長岡市在住の15-65歳の住民を対象として、両市の開業医、病院からAMI・SD発生の通知を受け、カルテ調査を行い確実な例を登録した。別に、死亡小票の閲覧調査により、両市のSD例を抽出した。登録された本人または、遺族に対して、発症12ヶ月後に電話でアンケート調査を行い、発症前のストレス、性格に関する情報を得た。【結果と考察】平成6年4月から11月までに登録した、発症24時間後生存したAMIは、44例(平均55±8歳、37-65歳、男性91%)、SDは、42例(平均52±11歳、27-65歳、男性69%)であった。同時期の死亡小票調査で得られた、SDは、99例(平均54±9歳、27-65歳、男性73.7%)であった。なお、登録された42例のSD中7例は、死亡小票からはSDから漏れ落ちる例であった。したがって、死亡小票調査からSDと判定された例に関する限り、登録された35例の登録率は、35/99(35%)であった。今後、この登録率を上げるために、本研究の周知に努めると同時に、現在登録漏れ症例の追加調査を行っている。また、登録された86例のうち、AMI33例・SD32例の合計65例(76%)で同意を得て、電話アンケート調査を行った。

その結果、「患者さんは、競争心が強く、野心に満ち、攻撃的で、何事にも性急であったと思いますか」の問いに対して、はいと回答した例は、(AMI45%,SD13%,有効回答者数に対する割合、以下同」であった。また、「発症1週間以内に精神的な疲労、悩み」があったと回答した例は、(AMI27%,SD16%)であった。今後、症例を蓄積すると同時に健常対照群を設定し、分析を行う予定である。「目的」新潟市と長岡市において、急性心筋梗塞と突然死の新発生例を出来るだけ悉皆的に登録するシステムを構築することにより、両疾患の発生率、死亡率を求め、併せて両疾患の発症要因を知ることにある。「方法」15-65歳の両市内の在住者から急性心筋梗塞と突然死が発生する度に、医療機関から発生通知を受け、病院に赴きカルテ調査を行った。一方、死亡症例の登録状況を確認するため、両市の全ての死亡小票を閲覧して対比した。発症要因に関する調査の同意の得られた症例本人または家族に対して、日常生活等に関する聞き取り調査を電話で行った。発症要因を探るための対照群として新潟市内の某ドック受診者544名を設定し、症例群と同様の方法で聞き取り調査を行った。「結果と考察」1年間で登録された急性心筋梗塞は70例(生存67例、死亡3例)、突然死は83例であった。死亡小票からあがった症例数は各々3例と154例であった。登録された突然死中の急性心筋梗塞者割合(7.5%)から、死亡小票上の突然死に占める急性心筋梗塞数を推定し、その年間推定発生率を求めた結果、人工10万人当たり17.1人(45-65歳に限ると39.5人であった。既往歴を両症例群で対照群と比較した結果、突然死群では循環器系疾患が、急性心筋梗塞では冠危険因子が高率であった。両群とも発症前1週間以内の自律神経症状(発汗異常、熱感・冷感など)が高率であった。突然死群は急性心筋梗塞群に比べて日常生活の仕事労作が大きく、死亡前1週間の睡眠時間の減少者が高率であった。短期的ストレスを訴えた率は急性心筋梗塞でのみ対照群との間に有意差が認められた。
グルタミン連続配列を含む蛋白p86-polyQの機能及び遺伝学的意義に関する研究

我々は、グルタミン(Q)を多く含むドメインを有する蛋白をクローニングする過程で、p86-polyQと名付けた遺伝子をヒト胎児脳cDNAライブラリーから単離した。この遺伝子産物の細胞内での局在を検討するため、p86-polyQと蛍光を発する蛋白であるgreen fluoresence protein(GFP)との融合蛋白を発現するプラスミドを構築した。これを神経細胞由来のヒト細胞株に遺伝子導入し、発現する融合蛋白の細胞内局在を蛍光顕微鏡により検討した。この結果、p86-polyQが核内で発現していることが示された。2.AIB1およびCBP遺伝子のpolymorphismに関する研究近年、核内ホルモン受容体のリガンド依存性の転写共役因子であるコアクチベーターやコアクチベーターと結合して転写を活性化するコインテグレーターにはグルタミンに富むドメインが存在することが明らかにされつつある。中でもコインテグレーターの1つであるCBP(CREB[cyclic AMP responsiveelement binding protein]-binding protein)やコアクチベーターAIB1(Amplified in Breast Cancer 1)にはグルタミン連続配列が存在する。本年度は、AIB1およびCBP遺伝子のグルタミン連続配列のポリモルフィズムをそれぞれのグルタミン連続配列を増幅する特異的蛍光プライマーを設計して検出した。その結果、解析した116アレルの中、AIB1のグルタミン連続配列にはポリモルフィズムが存在し、最長のアレルは32、最短のアレルは26の連続するグルタミンからなり、グルタミンの数が29のアレルが約58%と最も多く、ついで28が36%とこれに次いだ。またヘテロ接合体は、54%に検出された。一方、CBP遺伝子に存在する18連続するグルタミン配列が存在するが全てのアレルが同一の数を示し、ポリモルフィズムムは存在しなかった。3.乳癌患者におけるAIB1遺伝子のpolymorphismに関する研究乳癌患者の末梢血リンパ球および、癌組織よりDNAを抽出し、それぞれにおけるAIB1遺伝子のpolymorphismを検討した。その結果、癌組織におけるAIB1遺伝子の増幅やheterozygosityの存在が確認され、AIB1遺伝子がoncogenic,antioncogenicの二面性をもつ遺伝子であることが示唆された。グルタミン(Q)を多く含むグルタミン・リッチドメインはアンドロゲイン受容体、TATA結合蛋白、CREB結合蛋白など多くの転写因子に存在し、それ自体転写活性化能を持つことが示されている。一方、近年ハンチントン舞踏病を初めとした遺伝性神経変性疾患の原因遺伝子が幾つか同定され、その遺伝子産物がグルタミン連続配列を含むこと、患者ではグルタミンをコードするCAG連続配列が異常に長くなっていることが発見された。また世代間でこの連続配列が保存されずにさらに増大することが示され上記の重症化の原因と共に予測因子(anticipation)と考えられ、ここに三塩基リピート病という新たな遺伝性疾患群の概念が確立しつつある。こうした背景もとにCAG連続配列を含む未知の遺伝子を同定することにより、新たな転写因子や遺伝性神経変性疾患の原因遺伝子を同定することが可能と考えた。そこでCAG連続配列とmRNAのポリA配列に対するプライマーを用いてPCRによりcDNA断片(CAG連続配列の3′側)をヒト脳RNAを鋳型にして増幅し、増幅されたcDNAをプローベとしてさらにcDNAライブラリーをスクリーニングして776のアミノ酸からなる86kDの蛋白(p86-polyQ)をコードするcDNAの全長を得た。p86-polyQと蛍光を発する蛋白であるgreen fluoreSence protein(GFP)との融合蛋白を発現するプラスミドpGFP-p86-polyQを構築し、このプラスミドをCos-1細胞に導入して、発現する融合蛋白の細胞内局在を蛍光顕微鏡により検討した。この結果、pGFP-p86-polyQは核内に局在することが示された。更にGal-4-DNA結合ドメインとp86-poIyQの融合蛋白を発現するプラスミドを構築し、Gal-4結合配列の下流にホタルルシフェラーゼレ遺伝子を組み込んだレポータープラスミドと共にCos-1細胞に導入するとルシフェラーゼ活性の上昇が認められ、p86-polyQが転写活性化因子であることが示唆された。

その結果、解析した116アレルの中、AIBIのグルタミン連続配列にはポリモルフィズムが存在し、最長のアレルは32、最短のアレルは26の連続するグルタミンからなり、グルタミンの数が29のアレルが約58%と最も多く、ついで28が36%とこれに次いだ。またヘテロ接合体は、54%に検出された。一方、CBP遺伝子に存在する18連続するグルタミン配列が存在するが全てのアレルが同一の数を示し、ポリモルフィズムは存在しなかった。我々は、グルタミン(Q)を多く含むドメインを有する蛋白をクローニングする過程で、p86-polyQと名付けた遺伝子をヒト胎児脳cDNAライブラリーから単離した。この遺伝子産物の細胞内での局在を検討するため、p86-polyQと蛍光を発する蛋白であるgreen fluoresence protein(GFP)との融合蛋白を発現するプラスミドを構築した。これを神経細胞由来のヒト細胞株に遺伝子導入し、発現する融合蛋白の細胞内局在を蛍光顕微鏡により検討した。この結果、p86-polyQが核内で発現していることが示された。2.AIB1およびCBP遺伝子のpolymorphismに関する研究近年、核内ホルモン受容体のリガンド依存性の転写共役因子であるコアクチベーターやコアクチベーターと結合して転写を活性化するコインテグレーターにはグルタミンに富むドメインが存在することが明らかにされつつある。中でもコインテグレーターの1つであるCBP(CREB[cyclic AMP responsiveelement binding protein]-binding protein)やコアクチベーターAIB1(Amplified in Breast Cancer 1)にはグルタミン連続配列が存在する。本年度は、AIB1およびCBP遺伝子のグルタミン連続配列のポリモルフィズムをそれぞれのグルタミン連続配列を増幅する特異的蛍光プライマーを設計して検出した。その結果、解析した116アレルの中、AIB1のグルタミン連続配列にはポリモルフィズムが存在し、最長のアレルは32、最短のアレルは26の連続するグルタミンからなり、グルタミンの数が29のアレルが約58%と最も多く、ついで28が36%とこれに次いだ。一方、CBP遺伝子に存在する18連続するグルタミン配列が存在するが全てのアレルが同一の数を示し、ポリモルフィズムムは存在しなかった。3.乳癌患者におけるAIB1遺伝子のpolymorphismに関する研究乳癌患者の末梢血リンパ球および、癌組織よりDNAを抽出し、それぞれにおけるAIB1遺伝子のpolymorphismを検討した。
韓国における多文化教育政策の形成と展開に関する実証的研究

本研究は、韓国を調査対象に多文化教育政策や多文化教育の実践において分析を行った。その成果は、第一に、社会教育としての多文化教育を解明することとした。つまり、韓国における「社会教育」としての多文化教育の様相を明確にすることに重点をおいて行った。第二に、多文化教育政策の分析を行い、韓国の多文化教育のパラダイムの転換を明確にした。第三に、多文化教育における当事者の関わり方を外国人女性、その中でもフィリピン人女性に焦点を当て分析を行い教育をとおした定住戦略を明らかにした。本研究は、多文化教育の「制度化」という視点から国が積極的に多文化教育政策を推進する韓国を調査対象に政策研究と理論、実践研究からその実態を明らかにしようとするものである。今年度の研究においては、韓国における「社会教育」としての多文化教育の様相を明確にすることに重点を置いておこなった。それまでの韓国の多文化教育政策は学校中心のもので、多文化教育を「社会教育」として捉えようとする動きが出てくるのは、2009年めことである。多文化教育の内実をはかっていくためには、外国人だけでなく一般市民をも視野に入れた社会教育として展開していかなければならず、今までの多文化教育に対する「省察的」な視点が浮かび上がってきたのである。ここで、本研究では、韓国の教育人的資源部の政策や平生教育振興院の事業とともに、多文化教育関運研究をも分析し、それに踏まえて、社会教育としての多文化教育の現状と課題を「プルン市民連帯」という市民団体の実践や当事者として関わっている外国人女性らのインタビューから明確にしようとした。また、2006年に設立された女性家族部傘下の「虹の青少年センター」をも調査を実施した。市民団体による実践だけでなく、国の政策に基づく機関の取組みをみることで、より韓国の多文化教育の持つ諸様相を浮き彫りにしようと試みた。今年度以降も継続的に政策と文献研究を行うとともに、継続的に実践現場の調査を進めていき、重層的で多角的な韓国の多文化教育を明確にしていきたい。今年度の研究においては、蜷国で行われてきている多文化関連研究及び多文化教育研究に関する先行研究をレビューするとともに、在韓華僑についての文献整理を行った。2005年からの多文化政策の展開とともに、多文化関連研究は膨大に行なわれ、教育学だけではなく、社会学や女性学などの諸分野において様々な研究が盛んに行われてきている。特に、教育学においては、アメリカなどの海外の多文化教育の紹介から、多文化教育政策の分析、地域の平生学習機関にきている外国人学習者の特性分祈にいたるまで多様である。しかし、そこには韓国の「多文化主義」たるものの特徴でもある、外国人女性とその子どもという対象への傾斜がみられ、いわゆるオールドカマーである華僑に対する視点は不在であった。そこには、オールドカマーとニューカマーとの間に断絶がみられ、韓国の多文化教育研究をより総合的に捉えるためには、両者を繋いで考える視点が必要であると思われる。このような先行研究の分析は、来年度も引き続き行う予定である。一方で、韓国国籍をとった外国人女性が初めて国会議員となったことが大きく注目を受けており、さらに、韓国の多文化政策形成の背景の一つとなっている外国人女性との国際結婚が少しすつ減っている中で、今後はどのように現在の多文化政策を維持し、マジョリティである韓国人にどのような多文化教育を行っていくのかが課題となると思われる。今後の研究においては、そういった韓国社会の変化を視野に入れながら、文献研究とフィールドワークを行っていきたい。本年度の研究においては、2012年3月に発表された「多文化学生教育先進化方案」の内容を分析し、それが従来の多文化教育からのパラダイムシフトであると解した。韓国の場合、多文化教育の対象が国際結婚の子どもに限定されてきたが、その対象が拡大するとともに、「公教育」の中での包摂やグローバル人材としての育成が明示されていたのである。また、外国人女性の教育参加に注目し、その中でも在韓フィリピン人女性に限定し、彼女たちがどのように韓国の多文化教育の中で主体として関わるのかを、日本との比較の視点から分析した。韓国では、2008年の「多文化家庭学生の力量教科のための教育支援方案」から2012年の方案にいたるまで、外国人女性たちをバイリンガル講師として養成することを明記し、京仁教育大学においてもバイリンガル講師養成課程を始め、1年間の養成課程を終えた女性たちは、学校に配置され、文化理解教育やバイリンガル教育などに取り組んでいる。しかしながら、このようなバイリンガル講師の中には、韓国で3番目に多いフィリピン人女性はあまりみかけない。

それは、彼女たちが、他の在韓外国人女性たちと違う戦略を持ちながら、教育との関わり方をもっているからであった。それは、「英語」を資源として有していること、1990年代以降に急激に英語教育が拡大したにも関わらず、講師の数が不足した結果、彼女たちが英語の講師として教えるという、母語・母文化を活かすほかの外国人女性たちと違う様子を見せるものであった。2005年以降の急激な多文化政策の発展・拡大の中で、圧縮成長ならではの「圧縮多文化化」の中で様々な政策や施策が展開しているが、家父長制や学歴社会という韓国社会で周辺化されることなく、どのように社会の一員として主体的にかかわっていくのか、フィリピン人女性の事例は、興味深いものであった。計画していたとおり調査は進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。いままでは、在韓外国人を支援する団体や機関の関係者を中心に聞き取り調査を行ったが、今後は当事者インタビューを試み、韓国の多文化政策が実際にどのように機能しているのかを明らかにしていきたい。
カルバゾール等のヘテロ環を基盤とするπ共役系化合物の合成とホスト分子としての応用

カルバゾールの1,8位にエチニレンを介してカルバゾール部位を導入した非環状ホスト化合物を系統的に合成し,種々のアクセプター分子との錯形成について検討し,ホスト化合物の構造と会合定数の相関について明らかにした。カルバゾールなどのヘテロ環とトリアゾールまたはトリアゾリウムからなる大環状化合物の合成に成功し,その自己会合挙動や種々のアニオンとの錯形成能について明らかにした。また,カルバゾールやジベンゾフランなどのヘテロ環をジシロキサンやジシランで架橋したシクロファンを合成し,構造と諸物性の相関を明らかにした。(1)エチニル基とアジド基を有するカルバゾール誘導体の三分子クリック反応により,カルバゾールとトリアゾールからなる環状三量体1の合成に成功した。この環状三量体1は溶液中で自己会合すること,およびアニオン,特にヨウ化物イオンなどの大きなアニオンと高い錯形成能を示すことが見出された。また,環状三量体のカルバゾールをフルオレンに置き換えた環状化合物2,および環状三量体1のトリアゾールをトリアゾリウムに変換した環状化合物3の合成にも成功し,これらがハロゲン化物イオンに対して1よりも高い錯形成能を示すことが明らかとなった。特に,トリアゾリウムを有する3は,1より数十倍大きな錯形成定数を与えた。また,3の自己会合能は1より著しく向上した。これらの結果は,トリアゾリウムに変換することによる電荷密度の低下に由来する。(2)カルバゾールの1,8位にエチニルカルバゾール部位を導入した非環状ホスト化合物をさらに合成し,TENF等のアクセプター分子との錯形成挙動について,NMRスペクトル,吸収スペクトル,蛍光スペクトル,IRスペクトル,CV,ITC等により検討し,ホスト化合物の構造と会合定数との相関について明らかにした。今年度は,ピンサーとして導入したカルバゾールのN位に水素原子を有する化合物を合成し,N位の置換基が錯形成能に及ぼす効果を明らかにした。(3)ジベンゾフランの3,7位をジシロキサンで架橋したシクロファンを合成し,これがほぼエキシマー蛍光を示すことが示された。この結果は,ジベンゾフランの2,8位をジシロキサンで架橋したシクロファンが,エキシマー蛍光とモノマー蛍光の両方を与えたのとは対照的である。また,ジベンゾフランの3,7位をジシランで架橋したシクロファンの合成にも成功し,これがCT性の発光を示すことが明らかとなった。本年度は,当初,大きく分けて上記に示した(1)(3)の課題を計画していた。以下のように,いずれにおいても,当初の予定通りおおむね順調に進展している。(1)については,カルバゾール(またはフルオレン)とトリアゾール(トリアゾリウム)からなる環状化合物の合成に成功し,フルオレンまたはトリアゾリウムの導入により,ハロゲン化物イオンとの錯形成能が向上した。また,トリアゾリウムの導入により,自己会合能が向上した。(2)については,合成した数種類の非環状ホスト化合物と種々のアクセプター分子との錯形成挙動について検討し,錯形成挙動に影響を及ぼすいくつかの要因が明らかとなった。(3)については,シベンゾフランの3,7位をケイ素原子で架橋したシクロファンの合成に成功し,架橋位置や架橋鎖を変えることによる特異な現象が見出された。(1)これまでに,エチニル基とアジド基を有するカルバゾール誘導体の三分子クリック反応により,カルバゾールとトリアゾールからなる環状三量体1,環状三量体1のカルバゾールをフルオレンに置き換えた環状化合物2,および環状三量体1のトリアゾールをトリアゾリウムに変換した環状化合物3の合成に成功し,これらがハロゲン化物イオン,特にヨウ化物イオンなどの大きなアニオンと高い錯形成能を示すことを見出した。今年度,1のカルバゾールの代わりにジベンゾチオフェンを有する4を新たに合成し,これがハロゲン化物イオンに対して1と2の中間程度の錯形成能を示すとともに自己会合能を示すことが明らかになった。今年度は,ピンサーとして導入したカルバゾールの3,6位に電子供与性のジメチルアミノ基を有する化合物の合成を検討し,3,6位の置換基が錯形成能に及ぼす効果を検討した。(3)先にジベンゾフランの3,7位をジシロキサンあるいはジシランで架橋したシクロファンを合成し,前者がエキシマー蛍光,後者がCT性の発光を示すことを明らかにしたが,今年度,新たにトリシランで架橋したシクロファンの合成にも成功し,これがほぼエキシマー蛍光を示すことが示された。この結果は,ジシランで架橋したシクロファンの結果とは異なり,ジシロキサンで架橋したシクロファンの結果に類似している。(1)については,新たな芳香環としてジベンゾチオフェンとトリアゾールからなる環状化合物の合成に成功し,ジベンゾチオフェンの導入がハロゲン化物イオンとの錯形成能や自己会合能に及ぼす効果を明らかにした。(2)については,合成した数種類の非

環状ホスト化合物と種々のアクセプター分子との錯形成挙動について検討し,錯形成挙動に影響を及ぼすさらにいくつかの要因が明らかとなった。(3)については,シベンゾフランの3,7位を,新たな架橋鎖であるトリシランで架橋したシクロファンの合成に成功し,架橋鎖を変えることによる特異な現象が見出された。(1)これまで,カルバゾールの1,8位にエチニルカルバゾール部位を導入した非環状ホスト化合物を合成し,TENF等のアクセプター分子との錯形成挙動について明らかにしてきた。今年度は,フェノチアジンの1,9位にエチニルカルバゾール部位やエチニルアントラセン部位を導入した非環状ホスト化合物を新たに合成し,TENF等との錯形成挙動を1H NMRやUV-Visスペクトルにより検討し,プラットフォーム部位の違いが錯形成能に及ぼす効果を明らかにした。プラットフォームにフェノチアジンを用いることにより,錯形成能は著しく低下した。(2)先にジベンゾフランの2,8位または3,7位をジシロキサンあるいはジシランで架橋したシクロファンを合成し,その光物性を明らかにした。今年度は,新たな芳香環としてフェノチアジンの3,7位をジシロキサンあるいはエーテル鎖で架橋したシクロファンを合成し,その光物理的性質や電気化学的性質を明らかにした。シクロファンの吸収スペクトルにおいては比較化合物より長波長シフトし,また電気化学的測定において2段階の酸化波が観測され,フェノチアジン同士の渡環相互作用の関与が明らかとなった。(3)カルバゾールの1,8位,2,7位,3,6位にピリミジンが2位,4位,5位で置換した化合物(合計9種類)を系統的に合成し,その光物理的性質や電気化学的性質を検討した。それにより,カルバゾールの置換位置やピリミジンの置換位置が諸物性に与える効果を明らかにした。カルバゾールの2,7位にピリミジンが4位で置換した場合に,HOMO-LUMOギャップが最も小さくなることが分かった。(4)ピリミジンの4,6位にフェノチアジンが置換した化合物を合成し,その光物理的性質や電気化学的性質を検討し,ピリミジンの4,6位にカルバゾールが置換した化合物との違いを明らかにした。カルバゾールの1,8位にエチニレンを介してカルバゾール部位を導入した非環状ホスト化合物を系統的に合成し,種々のアクセプター分子との錯形成について検討し,ホスト化合物の構造と会合定数の相関について明らかにした。カルバゾールなどのヘテロ環とトリアゾールまたはトリアゾリウムからなる大環状化合物の合成に成功し,その自己会合挙動や種々のアニオンとの錯形成能について明らかにした。また,カルバゾールやジベンゾフランなどのヘテロ環をジシロキサンやジシランで架橋したシクロファンを合成し,構造と諸物性の相関を明らかにした。(1)カルバゾールを基盤とする環状ホストについては,カルバゾール以外の複素芳香環を用いて,異なる複素芳香環を用いることによる自己会合能や錯形成能の変化について明らかにする。(2)カルバゾールを基盤とする非環状ホストについては,エチニルカルバゾール部位の連結位置や置換基を変えたものを種々合成し,錯形成挙動に影響をもたらす要因についてさらに明らかにする。(3)シクロファンについては,複素芳香環の種類や架橋位置を変えたものを種々合成し,構造と物性の相関を明らかにする。
大規模コーホート資料による肝がんリスク要因の疫学的研究

地域住民約11万名に関する生活習慣等を観察後,約10年間に446名が肝癌で死亡した.性,年齢,肝疾患既往(LD)歴,輸血摩,飲酒習慣,喫煙習慣,食事制限を交絡要因として,暴露要因糖尿病既往歴の原発性肝癌死ハザード比(HR)をCox法で算出すると,40-59歳群で2.95^*で有意(以下^*で表示)となったが,60-79歳群では有意ではなかった.飲酒習慣は,飲酒経歴の有無で2分割後,飲酒経歴のある者を飲酒頻度と飲酒中止時期とで更に6区分し,各飲酒習慣範疇を暴露要因として,肝疾患既往歴のない者について同様に解析した結果,高頻度飲酒者で早期(中止年齢55歳未満)に飲酒を中止した者のHRは6.0^*となった.食品摂取頻度項目に関する主成分分析の結果,野菜果物群,あるいは肉類群を反映する主成分の存在が示唆された.446名中血清情報が得られC型肝炎ウイルス抗体陽性の58名を症例とし,コーホート内でC型肝炎ウイルス抗体陽性状態,地域(道府県),性,年齢(±3)で対応した非肝癌死対照からなる58組の症例対照組を作り,ロジスチック回帰分析を行った結果,喫煙歴の輸血歴・LD歴・飲酒習慣調整原発性肝癌死オッズ比(OR)は喫煙者6.5^*,;α-fetoprotein高値(10ng/ml<)のLD歴調整ORは12.4^*;ferritin高値(男250<;女80ng/ml<)のLD歴調整ORは2.1となった.研究目的の第1は、ベースライン調査として19道県、約11万名の地域住民集団(コーホート)の生活習慣等の情報を収集し、追跡調査によって収集した同コーホートの部位別がん罹患と死亡の情報とを解析し、どの要因が肝がん罹患、または肝がん死亡のリスク要因であるかを解明する。第2は、同コーホートに属し保存血清が得られた約4万名から、C型肝炎ウイルス(HCV)抗体陽性肝がん罹患、または死亡症例と、その症例と、HCV抗体陽性状態等が対応した複数の対照とからなるコーホート内肝がん症例対照組を抽出し、C型肝炎から肝がんへの進展に関与するリスク要因を解明する。平成14年度での結果は、約11万名の地域住民集団に関する生活習慣等を観察後、約10年の追跡調査期間中に、男251名が原発性肝がん(ICD10、C22.0)で死亡した。Coxの比例ハザード法で単変量解析した結果、肝疾患既往歴のない者では、高血圧、胆石、糖尿病の既往歴保有、輸血歴保有が、非飲酒に比して禁酒や禁酒年齢45歳以上が、非喫煙に比して喫煙、禁煙、または平均喫煙本数21本以上が有意水準5%で有意に1より大のハザード比(HR)を、また、緑茶の高頻度(日に4杯以上)飲用は非有意で1より小のHRを示した。単変量解析で有意となったこれらの要因による交絡を多変量解析で同時調整したところ、糖尿病既往歴は有意のHRを示さなかった。HCV抗体陽性肝がん死亡者54名に対し、その地域・性・年齢対応対照侯補者を各症例に3名づつ抽出しHCV抗体等を測定した。HCV抗体陽性者の割合は、症例62-66%、対照侯補者8-9%であった。コーホート内肝がん症例対照組としての解析は進行中である。地域住民約11万名に関する生活習慣等を観察後,約10年間に446名が肝癌で死亡した.性,年齢,肝疾患既往(LD)歴,輸血摩,飲酒習慣,喫煙習慣,食事制限を交絡要因として,暴露要因糖尿病既往歴の原発性肝癌死ハザード比(HR)をCox法で算出すると,40-59歳群で2.95^*で有意(以下^*で表示)となったが,60-79歳群では有意ではなかった.飲酒習慣は,飲酒経歴の有無で2分割後,飲酒経歴のある者を飲酒頻度と飲酒中止時期とで更に6区分し,各飲酒習慣範疇を暴露要因として,肝疾患既往歴のない者について同様に解析した結果,高頻度飲酒者で早期(中止年齢55歳未満)に飲酒を中止した者のHRは6.0^*となった.食品摂取頻度項目に関する主成分分析の結果,野菜果物群,あるいは肉類群を反映する主成分の存在が示唆された.446名中血清情報が得られC型肝炎ウイルス抗体陽性の58名を症例とし,コーホート内でC型肝炎ウイルス抗体陽性状態,地域(道府県),性,年齢(±3)で対応した非肝癌死対照からなる58組の症例対照組を作り,ロジスチック回帰分析を行った結果,喫煙歴の輸血歴・LD歴・飲酒習慣調整原発性肝癌死オッズ比(OR)は喫煙者6.5^*,;α-fetoprotein高値(10ng/ml<)のLD歴調整ORは12.4^*;ferritin高値(男250<;女80ng/ml<)のLD歴調整ORは2.1となった.
腹膜透析における新規バイオマーカーの開発と分子機序の解明

腹膜線維化の過程で増加するpleiotrophin (PTN)の機能を検討した。PTNノックアウトマウスは、炎症細胞浸潤・炎症性サイトカインの低下とともに、腹膜透過性の亢進が軽減していた。ヒト腹膜透析排液中にPTNが含有されること、腹膜炎においてPTNが増加することを示した。腹膜透析排液中のNgal濃度に関する検討を行い、細菌性腹膜炎ではNgal濃度が10倍以上、被嚢性腹膜硬化症を発症した症例の腹水では100倍に増加する結果を得た。腹膜透析排液Ngalスコアは腹膜透析を100ヶ月以上受けている症例で高値を示した。本研究では、腹膜透析(PD)患者における腹膜組織および腹膜透析排液中のpleiotrophin(PTN)、Ngalを検討することで、今後PTNとNgalが腹膜障害のマーカーや治療標的となりうる因子であるかについての検討を行った。(1)腹膜透析患者腹膜生検組織中のPTNの検出とPD排液中PTNの検出。腹膜透析開始時の腹膜カテーテル挿入時に腹膜生検を行い、21症例よりmRNAを抽出し、PTN mRNA発現を解析した。この導入時の21症例において、年齢および腹膜平衡機能検査のD/PCrとの相関は認められなかった。現在抜去時の生検サンプルを収集し、解析している。PD排液中のPTN濃度は腹膜炎症例において上昇を認めた。PD排液中のPTN濃度と臨床パラメーターの相関を解析中である。(3)腹膜透析患者の透析排液中Ngalの検討腹膜透析排液中のNgal濃度に関する検討を行い、細菌性腹膜炎ではNgal濃度が10倍以上、EPSを発症した症例の腹水では100倍に増加する結果を得た。次に京都、神戸、東京の透析機関の協力を得て4施設合同の共同研究を開始しPD排液中のNgal濃度と臨床パラメーターとの相関を解析した。PD排液中のNgalの濃度の補正法の開発は、Ngalに限らずPD排液中の分子の単一症例での再現性の高い測定、複数症例での信頼のできる比較を可能とし、PDの分野において大きなブレークスルーとなる。PD排液Ngalスコア(Ngal濃度を排液中のinternal controlにより補正した値)は特にPDを100ヶ月以上受けている症例で高値を示した。今後、Ngalスコア高値がEPS発症のリスクが高いことを示すことができれば、NgalスコアによりPDを中止すべき時期の決定やEPSの予防や治療に用いる薬物の効果を評価できることが期待される。腹膜透析患者における腹膜組織および腹膜透析排液中のpleiotrophin (Ptn)を検討した。さらに腹膜透析における意義を探求するために、遺伝子改変動物(Ptn KOマウス,Ngal KOマウス)を用いて、ヒビテン(CG)による腹膜線維症モデルマウスを作製し、その分子メカニズムを検討している。In vitroにおいては培養腹膜中皮細胞における意義を検討する。Ptn KOマウスにCGにより腹膜線維症を惹起したところ、CD3陽性T細胞浸潤数が有意に低下していた。また、IL-1beta,TNF-alpha発現が低下しており、炎症が軽度であることを示した。これらのことより、Ptn KOマウスでは炎症機転が軽減している可能性が考えられる。また腹膜平衡機能検査では、CGによる腹膜透過性の亢進がPtn KOマウスでは低下しており、PTNが透過性亢進に関与する因子であることを示した。培養腹膜中皮細胞では、PTNは細胞増殖、遊走に関連する因子であることを示した。本研究では被嚢性腹膜硬化症の前駆病変としての腹膜の炎症・線維化とNgalの関係について検討した。腹膜透析排液中の補正Ngal濃度は、透析期間と正の相関を示した。マウス腹腔内にCGを注入し腹膜線維症を惹起すると、腹膜組織におけるNgal発現が亢進すると共に、Ngal KOマウスとコントロールマウスにおいて腹膜の炎症・線維化の程度に明らかな差異を認めた。以上より腹膜透析排液中のNgal濃度は腹膜の微小炎症・線維化のバイオマーカーとして有用である可能性があること、またNgalは腹膜の線維化において重要な役割を果たすことが示唆された。PTNは細胞増殖、遊走、血管新生にかかわる増殖因子である。ヒト腹膜においてPTNは発現すること、腹膜透析排液中にも存在することを示した。また腹膜炎において排液中のPTNが増加していた。腹膜線維症モデルマウスにおいては、経時的にPtn発現が増加した。Ptn KOマウスに腹膜線維症が軽度であり、炎症細胞浸潤や炎症性サイトカインが低下しており、腹膜透過性の亢進が軽減していた。

Ptn KOマウスにおいては線維化および細胞増殖が減少しており、Ptnは腹膜線維化において炎症、線維化、細胞増殖のいずれにも関わる因子であることが示唆された。2腹膜透析液排液中のNgal濃度の測定Ngalは種々の組織において、炎症あるいは感染により発現誘導される急性期蛋白である。被嚢性腹膜硬化症の前駆病変としての腹膜の炎症・線維化とNgalの関係を明らかにするために、腹膜透析排液のNgal濃度を測定した。同一症例においても透析液の種類・貯留時間などによりNgal値は大きく変動した。そこで補正法を考案した結果、同一症例でほぼ一定の結果が得られるようになった。排液中Ngal補正値は被嚢性腹膜硬化症の症例で有意に高値であった。さらに細菌性腹膜炎では発症時にさらに高値を示し、抗生物質投与により経時的に濃度の低下を認めた。腹膜炎症状を有さない腹膜透析患者群において、排液中Ngal濃度自体は透析期間とは相関を示さなかったが、Ngal補正値は有意な正の相関を示した。以上の結果より、排液中Ngalは腹膜の慢性微小炎症を反映する可能性、被嚢性腹膜硬化症の発症と何らかの相関を示す可能性が示唆された。Ptn KOマウスにCGを投与し、PTNの詳細な機能的意義の検討が完了し、Kidney International誌に掲載された。Ngal KOマウスにおいても興味深い知見が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、Ngal KOマウスを用いたCGによる腹膜障害の機序を解明する。またヒトサンプルの数を増やし、腹膜透析排液中のPTN、NGALの濃度測定を行い、統計的な解析を行っていきたい。
風車の重大事故を引き起こす乱気流の発生機構解明に対する数値流体力学的アプローチ

風力エネルギーの有効利用に関心が集まる中,風車(ウインドファーム)の建設適地は海岸地区から山間部に移動しており,その結果として複雑地形上に風車(ウインドファーム)を建設せざるを得ない状況にある.本研究では,そのメカニズムを数値シミュレーションで再現し解明する.これらの問題解決に向け,独自に開発予定の詳細地形データ構築法で風車周辺の土地造成状況を精緻に再現する.また,散発的に存在する樹木などの地表面粗度の影響も考慮する.野外観測データと比較し,風車に対するウィンドリスクの定量化と視覚化を試みる.本研究では,経済産業省とNASAが共同で作成した空間解像度30mの全球3次元標高データと,JAXAとNASAが共同作成した空間解像度10mの全球3次元標高データ(ALOSデータ)に注目し,これを数値風況シミュレーションの入力データに自動変換する技術を開発を検討した.さらに.最新の航空レーザ計測による詳細な地形データの変換技術についても検討を試みた.本研究では,GPVデータの取り扱いに関して最大のボトルネックであるデータデコード(バイナリ形式からテキスト形式への変換)システムを開発した.得られたデータの精度を実測データから検証するとともに,数値風況予測への活用法を検討した.本研究の技術コアであるRIAM-COMPACTに対して,種々の大気安定度へ適用可能な計算モデルの改良し,単純な地形周りの数値風況予測を実施した.また流入気流データの簡易的な作成方法についても検討を加えた.研究協力をお願いしていた企業の方々との連携が非常にスムーズに実施されたことにより,計画以上に進展している.2013年,日本国内で風力発電用の風車が破損する重大事故が続けて発生した.京都府伊根町の太鼓山風力発電所では,風車上部が折れてナセルがブレードごと地面に落下した.これまでに,ナセルが地面に落下した事故は前例が無い.これまでの我々の研究成果から,風車重大事故の主要な原因が,地形起因の「乱気流(地形乱流)」であることが分かってきた.風車近傍の地形起伏や地表面粗度の急変に起因した「乱気流(地形乱流)」は,風車のタワーやナセルを「振動」させ,金属疲労を著しく進展させるとともに,発電出力にも多大な影響を与える.そこで本研究では,「乱気流(地形乱流)」の発生機構を明らかにし,「風車振動」との相関性を明確化することを試み,上記内容に関して新たな知見を得ることに成功した.研究代表者は,電力会社や風車メーカー,風力発電事業者と定期的な意見交換を数年間実施し,本テーマの必要性を強く感じてきた.本テーマは,風力発電を適切に普及・拡大させる上で,工学的・社会的に解決が急務な最重要課題である.本研究では,研究代表者が開発を進めている先端的数値風況予測モデル(詳細は後述する)を研究開発のコア技術とし,これに対して新規に1詳細地形データおよび気象GPVデータの活用による計算精度の向上,2GPGPU技術の導入による大規模計算の高速化,3風車ブレードが回転する効果を考慮した,より現実的な乱気流の力学的発生メカニズムの解明と,風車振動との相関性の明確化を試みた.上記の研究課題への取り組みは風力発電業界では初の試みである.また同時に,地形乱流と風車が回転することに伴い発生する乱気流の両者が複合する場合も検討を加えることに成功した.風力エネルギーの有効利用に関心が集まる中,風車(ウインドファーム)の建設適地は海岸地区から山間部に移動しており,その結果として複雑地形上に風車(ウインドファーム)を建設せざるを得ない状況にある.本研究では,そのメカニズムを数値シミュレーションで再現し解明する.これらの問題解決に向け,独自に開発予定の詳細地形データ構築法で風車周辺の土地造成状況を精緻に再現する.また,散発的に存在する樹木などの地表面粗度の影響も考慮する.野外観測データと比較し,風車に対するウィンドリスクの定量化と視覚化を試みる.電力会社や風車メーカー,風力発電事業者の協力を得て,本研究で指摘する乱気流に伴うトラブルに遭遇した風車情報を入手し,その状況をコンピュータで忠実に再現する.上記で開発した技術に基づき,風車がいかに過酷な状況にさらされているかを定量的に明らかにし,発電量低下や風車故障の原因となるウィンドリスクを特定する.さらに,それらのウィンドリスクの状況を,最新のコンピュータグラフィックス技術を用いて3次元構造として立体的に視覚化する.風工学
結晶異方性を考慮したサブグレインスケールの微視的応力・ひずみ分布測定手法の構築

金属系構造材料の変形・破壊挙動を明らかにするためには,結晶粒レベルの微視的な応力・ひずみ分布を把握することが重要である.本研究では,デジタル画像相関法による材料表面の変位・ひずみ分布の計測,結晶異方性を考慮した結晶塑性論による応力・ひずみ分布の有限要素解析を実施した.また,デジタル画像相関法によって測定した材料表面の見かけの変形を達成できるような結晶のすべり変形を,結晶の異方性変形挙動を考慮して決定する手法を提案した.本手法を用いて決定したすべり変形量に基づいて各結晶粒の応力を推定し,微視的応力分布を算出することができた.平成25年度は,オーステナイト系ステンレス鋼の微小試験片の引張試験を対象として,結晶塑性有限要素法による数値解析手法の高度化に取り組んだ.多結晶有限要素モデルは,微小試験片表面で電子後方散乱回折(EBSD)法により測定した結晶粒形状および結晶方位に基づいて作成した.ただし,測定領域の制約により試験片平行部のみの測定結果しか得られないため,結晶塑性有限要素法による数値解析を実施する際の境界条件について検討し,適切な設定方法を見出すことができた.また,結晶塑性有限要素法で使用する材料パラメータについても,個々の結晶について実験により測定することは困難であり,その決定手法を構築する必要があった.そこで,微小引張試験によって得られた応力ひずみ曲線を,多結晶有限要素モデルを用いた結晶塑性有限要素解析により再現できるような材料パラメータを同定することを試みた.その結果,見かけ上,同一の応力ひずみ曲線となっていても,結晶塑性有限要素法で使用する材料パラメータは一意には決定できないという課題も明らかになった.そこで,同一の応力ひずみ曲線を再現するような複数の材料パラメータの組合せについて,数値解析によって得られる微視的な応力分布がどのように変化するかを検討した.その結果に基づくと,同一の応力ひずみ曲線が再現されていれば,材料パラメータの組合せが異なっていても微視的な応力分布はほとんど影響を受けないことが示された.この結果は,微視的な応力分布を評価するための結晶塑性有限要素法における適切な材料パラメータの決定手法のひとつになると考えられる.以上のようにして決定した境界条件および材料パラメータの下で数値解析を実施し,平成24年度にデジタル画像相関法で測定した微小引張試験片の変位と比較した結果,よい一致を示すことが確認でき,十分な定量性を有する結晶塑性有限要素解析手法を確立することができた.金属系構造材料の変形・破壊挙動を明らかにするためには,結晶粒レベルの微視的な応力・ひずみ分布を把握することが重要である.本研究では,デジタル画像相関法による材料表面の変位・ひずみ分布の計測,結晶異方性を考慮した結晶塑性論による応力・ひずみ分布の有限要素解析を実施した.また,デジタル画像相関法によって測定した材料表面の見かけの変形を達成できるような結晶のすべり変形を,結晶の異方性変形挙動を考慮して決定する手法を提案した.本手法を用いて決定したすべり変形量に基づいて各結晶粒の応力を推定し,微視的応力分布を算出することができた.オーステナイト系ステンレス鋼の微小引張試験片を放電加工により作製し,引張試験を行った.引張試験はデジタルマイクロスコープの観察下で実施し,試験中の表面画像を複数の負荷レベルにおいて撮影して,デジタル画像相関法により変位およびひずみを算出した.デジタル画像相関法による変位算出が可能な試験片表面のデジタル画像を取得するため,微小引張試験片表面の研磨および腐食などの処理条件の検討,ならびに,デジタルマイクロスコープによる撮影時の倍率や解像度などの撮影条件の検討を行い,適切な条件を導出することができた.また,引張試験後の微小引張試験片の表面では,電子後方散乱回折法による結晶方位測定も実施した.結晶方位は,以降で実施する結晶塑性有限要素解析に用いる情報としては,概ね十分な品質で測定することが可能であったが,一部,塑性変形の付与により,測定される結晶方位が乱れる場合があることが確認でき,提案手法を適用可能な引張試験条件について検討が必要であることを把握することができた.また,撮影した試験片の表面画像を用いて行ったデジタル画像相関法では,サブセットサイズや補間方法などについて検討を行い,本研究で対象とするオーステナイト系ステンレス鋼の結晶粒レベルにおける変位およびひずみ算出が可能となった.なおデジタル画像相関法により算出された変位量およびひずみ量は,試験条件から推定される値と概ね一致していることを確認できた.以上の実験により微視的なひずみを測定するための検討に加え,電子後方散乱回折法により測定した結晶粒形状および結晶方位を考慮した結晶塑性有限要素解析手法の構築にも取り組んだ.平成24年度は,本研究課題で提案する一連のアプローチのそれぞれについて基礎的な検討を行い,結晶粒レベルの変位およびひずみの評価に適用することができるようになった.平成26年度は,平成24年度に構築したデジタル画像相関法による微視的ひずみ測定手法と,平成25年度に構築した結晶塑性論に基づく有限要素解析手法の比較・考察を進めた.オーステナイト系ステンレス鋼の微小引張試験片を用いた引張試験を対象として,変位分布および微視的ひずみ分布の測定結果と数値解析結果を比較した.変位分布に関しては,両者が良好に一致することを確認できた.ただし,すべり変形の局在化などにより,局所的に変形が集中している部分もあり,そのような変形挙動については,結晶塑性論に基づく有限要素解析では確認できないことも明らかになった.

同様に,微視的ひずみ分布についても,局所的に集中している部分は存在するものの全体として測定結果と数値解析結果はよく対応しており,本研究で構築した微視的ひずみ分布測定手法が有用であることを確認できた.続いて,微視的ひずみ分布測定結果を利用した微視的応力分布の算出手法を構築した.デジタル画像相関法で測定された見かけの変形を達成できるようなすべり変形を,結晶方位を考慮して決定した.本手法においては,デジタル画像相関法で測定されたひずみを塑性ひずみと見なし,塑性変形はシュミット因子によって決まるすべり変形により生じると仮定して,すべり変形による塑性仕事が最小になるように,各すべり系のすべり変形量を算定した.算出されたすべり変形量より各結晶粒を構成する要素の応力値を決定し,微視的応力分布を求めた.本手法は,材料の結晶方位による変形の不均一性を考慮して応力を算出する手法となる.現時点で,本手法の定量性を確認できる実験手法がなく,実験結果との比較による定量性の確認はできていないが,同一の結晶方位および引張条件を設定した結晶塑性有限要素解析結果との比較により,発生する応力値のレベルや,高い応力が発生する結晶粒などはよく対応していることを確認するに至った.微視的材料強度学デジタル画像相関法によるひずみ測定と電子後方散乱回折法による結晶方位測定を組み合わせることにより,結晶方位による異方性変形挙動を考慮して微視的ひずみテンソルを面外成分も含めて同定するという目的に対し,その基盤となる手法は概ね構築が完了した.平成24年度は,デジタル画像相関法による微視的変位および微視的ひずみを測定する手法を構築した.巨視的な付与ひずみを平均値とするような微視的なひずみが測定可能であることを確認しており,定量的にも妥当な結果が得られている.平成25年度は,微視的応力および微視的ひずみを詳細に評価するため,多結晶有限要素モデルを用いた結晶塑性有限要素解析手法の高度化を実施した.境界条件の設定方法および材料パラメータの決定方法を検討することにより,デジタル画像相関法による測定結果とよい一致を示すことを確認できた.以上,現在までに,デジタル画像相関法および結晶塑性有限要素解析の両者が十分な定量性を有し,相互に比較考察可能であることを検証できた.デジタル画像相関法によるひずみ測定と電子後方散乱回折法による結晶方位測定を組み合わせることにより,結晶方位による異方性変形挙動を考慮して微視的ひずみテンソルを面外成分も含めて同定するという目的に対し,いずれも,基本的な条件での測定および算出は可能となっている.また,並行して,結晶塑性有限要素解析による検討も進めており,こちらも基本的な手法の構築は完了した状態である.このように,平成24年度の検討により,デジタル画像相関法および結晶塑性有限要素解析を連携して活用するために必要な基盤を構築することができた.平成25年度までの研究により,デジタル画像相関法および結晶塑性有限要素解析のそれぞれについて基本的な手法を構築することができただけでなく,相互に比較することで,両者が定量的な妥当性を有することまで確認できた.
血清サイトケラチンを指標とした口腔癌腫瘍マーカーの開発

サイトケラチン(以下CK)を用いた血清学的診断を行うための第一段階として、口腔扁平上皮癌42例におけるCK分布様式を免疫組織学的に解析した。舌18例、歯肉13例、頬粘膜、上顎洞各4例、口底3例であった。CKはホルマリン固定により抗原活性が減弱するため、マイクロウェーブによる抗原性の回復を工夫した。その結果、凍結切片で得られると同等の染色感度を認めた。CK19は正常口腔粘膜では基底細胞のみに発現し、Acanthosisを示す粘膜では基底細胞層に加え、有棘細胞も強陽性に染色された。口腔癌での陽性率は低く、強陽性(+++)は42例中10例(24%)であり、特に高分化型では15%にすぎなかった。口腔癌でのCK19発現は分化度との相関がみられ、中分化型で30%、低分化型で50%と分化傾向が低くなるにつれて、発現率は上昇した。また、上顎洞、舌および下顎歯肉由来の扁平上皮癌はCK19の陽性率が高く、上顎歯肉原発癌は逆に低いという傾向が見られた。CK13は特に角化層において強く発現しており、角化胞巣部の細胞集塊や胞巣周囲に散在するindividual keratinizationを伴った個々の腫瘍細胞にも陽性であった。腫瘍胞巣では辺縁側よりも中心側の細胞の染色強度が高い傾向を示した。陽性率は+++、++合わせて約36%、特に高分化型扁平上皮癌では50%であった。CK13は癌細胞細胞質での陽性率は高く、+++8例、++11例であり合計で45%が++以上を示した。cancer pearlを形成する腫瘍胞巣では同心円状の陽性像が見られた。一般に胞巣最外層の基底細胞様細胞は陰性を示した。以上の結果から、口腔扁平上皮癌の腫瘍マーカーとしてはCK19(CYFRA)に加え、より発現量の多いCK13,CK10を用いたimmunoradiometric assayを開発すべきであると考えられた。
確率的進化―適応進化―生態的動態の相互作用による分布限界の成立機構の解明

生物は進化を通じて新たな局所環境に適応することができる。ある種が複数の気候に跨って生息するのは、局所適応の賜物である。このことは、生物は潜在的にはあらゆる環境に分布を拡大できることを意味する。しかし、現実には個々の生物種の分布範囲や分布環境は極めて限定的で、海や山などの物理的障壁がなくとも分布限界が存在する。理論的には、確率的進化(びん首効果や遺伝子流動)により分布辺縁で適応進化が制限されることで分布限界が成立すると考えられる。すなわち、分布限界には「確率的進化と適応進化、生態的動態」の3者相互作用が潜在する。確率的進化による適応の阻害のメカニズムでもっとも有名な例は、遺伝子流動による非適応的な遺伝子を含む遺伝的変異の増加がもたらす遺伝荷重である。一般に、生物は分布の中心ほど密度が高く、辺縁ほど密度や集団サイズが小さい。そのため、分布の中心から辺縁方向に非対称な遺伝子流動が生じる。この遺伝子流動が分布辺縁において遺伝的変異を高め、非適応的な遺伝子の頻度を増大させる。その結果、辺縁集団でのさらなる適応進化(最適化)が阻まれ、分布限界が成立するのである。しかし、このようなプロセスは実証された例は皆無である。本研究では、河川性のチリメンカワニナを材料に、河川内での遺伝子流動が分布辺縁での適応進化に与える影響を検証することを目的とする。勾配が緩やかな河川と、比較的急峻な河川について行なった集団遺伝学的解析では、急峻な河川において頻繁な個体の流入が生じていることが推測された。これらふたつの河川では塩濃度への耐性が異なっており、緩やかな河川の下流域では塩水に対して高い耐性をもつことが明らかとなった。これらの結果は、急峻な川内川では、集団間の遺伝子流動が頻繁に起きており、下流側で適応が阻害されていることを意味している。3河川以上での実地調査をおこない、十分な量のサンプルを得ることがでた。これらのサンプルを用いた詳細な解析は今後行なわれる予定であるが、1年目としては想定通りの進捗であった。得られたサンプルについて、十分な解析は完了していない。今後は、得られたサンプルを材料に形態幾何学的解析や詳細な集団遺伝学的解析を行う予定である。