hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温超伝導体の磁束挙動とクーパー対の対称性

<ρ_a<ρ_bとなった。これは、擬一次元的な結晶構造に起因するものとして理解される。また、100K300Kでの電気抵抗率の異方性ρ_b/ρ_c、_a/ρ_cは、それぞれ30100、26となった。熱電能の温度依存性は、x=6.8においてはほぼ一定値を示すが、x=0においては半導体的な振る舞いとなった。購入した赤外線加熱単結晶製造装置を用いて育成を試みた。YBa_aCu_3O_7単結晶の育成手法に準じて、種々のソルベントを作製し育成を行った結果、Tc60Kの微小結晶を得ることに成功した。しかし、物性測定可能な単結晶は得られていないため、引き続き育成手法確立のため研究を行っている。本研究の一つの目的である、高温超伝導体のCuO_2面内の異方性を磁場中で測定し、クーパー対の対称性を解明するために、本年度は単結晶育成を行った。この測定に適した物質として、面内においてツインが無く、面間の異方性が小さいものが望まれる。この面間の異方性が小さい物質としてYBa_2Cu_3O_7に代表される1-2-3系超伝導体がある。しかし、この系の単結晶には斜方晶に起因したtwinが存在しており、面内の異方性の測定は困難である。そこで我々は、この1-2-3系と類似の結晶構造を持つCaLaBaCu_3O_y(CLBCO)とNdSrBaCu_3O_y(NSBCO)は正方晶であることから、これらの物質に着目し、まだ育成報告例のないtwin freeの1-2-3系超伝導単結晶育成を浮遊帯域溶融(TSFZ)法で試みた。TSFZ法における育成条件は、Nd123系を参考として、両物質とも0.1%酸素99.9%アルゴン雰囲気中で行った。NSBCOはソルベント組成をNdSr_<4.9>Ba_<4.9>Cu_<29.2>O_yとして育成を行った。育成棒全体を単結晶にすることはできなかったが、育成棒から劈開面を持つ平板上の単結晶を分離して得ることができた。これらの単結晶は、as grownでは超伝導性を示さなかったが、酸素アニール処理(450°C-200h)を行うと、Tcが5580Kの超伝導を示した。また、偏光顕微鏡観察により、Nd1-2-3系ではtwinがあるが、NSBCOにおいてはtwin freeとなっていることを確認した。CLBCOにおいては、ソルベント組成をLaBa_<3.77>Ca_<3.77>Cu_<21.5>O_yとして育成した場合、Tc=70Kの単結晶を得ることに成功した。しかし、まだまだ均質性に問題があることから、原料棒の組成をCa:La:Ba:Cu=1:1:1:3のものだけでなく0.5:1.25:1.25:3でも育成を試みている。1.「無双晶1-2-3系高温超伝導体単結晶の育成と物性」YBa_2Cu_3O_7に代表される1-2-3系超伝導体は、斜方晶に起因した双晶の存在が、固有の物性測定において障害となっている。また、CuO_2面内の異方性を測定し、4回対称性を確認することによってクーパー対の対称性を議論する場合においても、双晶は障害となる。それらのことから、本研究は無双晶の1-2-3系超伝導体の単結晶を育成し物性測定を行うことした。我々は、1-2-3系と類似の結晶構造を持ち、正方晶の(Ca,La,Ba)_3Cu_3O_y(CLBCO)と(Nd,Ba,Sr)_3Cu_3O_y(NBSCO)に着目し、無双晶の単結晶を得るためにTSFZ法で単結晶育成を試みた。原料棒と溶融体組成、育成雰囲気を変化させながら育成を行った結果、1×1×0.2mm^3程度の単結晶を育成できた。
透析患者の変化ステージ別レディネス把握ツールの開発

目的:本研究の目的は、(1)看護者の効果的な行動変容支援に繋げるために、透析患者におけるProchaskaの変化ステージ別におけるレディネス関連要因を明らかにすること、(2)透析患者のレディネス関連要因を把握した上で、臨床において使用できるレディネス把握のためのツールを開発する、(3)レディネスの必要条件にある態度について質的研究で明らかにすることである。結果・考察:態度とは「人や事物、社会問題に対してもつ、一般的で持続的な、肯定的または否定的な感情」であり、感情、認知、行動の3成分をもっている。その3成分に対してデータ収集を行い、分析した結果、行動では、今回の対象は全て検査データ良好な透析歴が長い患者であったが、調味料などを1回ごとに計測するのでなく、経験知から目分量で調理を行っている対象が全員であった。その中でもカリウムが高いことを恐れる感情があり、生野菜の制限を行っていないが、必ず水でさらすという行動を行っていた。どの対象も透析導入時は栄養士の食事指導を厳密に行っていたが、毎日の調理や食事内容と検査データとの関係を振り返ることで、自分なりの経験知を習得し、徐々に厳密な管理から目分量での管理と移行していった。その行動を支えている要因の一つとして、家族の存在が示唆された。方法:本研究では行動変容でも特に食事管理行動について検討した。レディネスの必要な条件として「身体的・神経系の成熟、すでにもっている知識や技能、興味や動機や態度」があるが、その中でも態度の概念が漠然としており、先行研究でも明らかとなっていない。また、血液透析患者の食事管理における態度は明らかにされていない。そこで、血液透析患者の食事管理における態度を明らかとするため、質的研究(エスノグラフィー)を実施した。透析患者の変化ステージ別レディネス把握ツールの開発に向け、まず文献研究から開始した。透析患者のレディネスの把握は、患者教育を行う際に患者アセスメントとして行うものと考える。そこで、まず透析看護における患者教育とは何かについて文献研究を実施した。研究目的は先行文献から透析看護における患者教育の定義と必要な要素を明らかにするである.結果、要素の検討から,透析看護における患者教育の定義が明らかとなり,透析看護の患者教育に必要な要素として,「透析や腎疾患に特化した知識・技術提供」「疾病・透析受容を踏まえた関り」があった.また、レディネスの文献研究として透析看護における文献からレディネスを便用している文献数と定義を明らかにした。結果、透析看護の中で、レディネスを定義している文献はなかった。レディネスとはProchaskaが述べてしいる変化ステージのみでなく、教育・学習心理学でも使用されている言語である。また、レディネスは特定の教科や行動に対して把握する概念であることから、本研究は食事管理に対するレディネスを把握することとした。まず、学習心理学や教育心理学の書籍等を中心にレディネスの概念および研究を見た。レディネスはあることを学習するとき,これを習得するために必要な条件が用意され,準備されている状態」であり、必要な条件は一般的に身体的・神経系の成熟、すでにもっている知識や技能、興味や動機や態度などがある。そこで、必要な条件を把握することがレディネス把握に繋がると考えた。アセスメントツールの構成要素は、身体的・神経系の成熟、すでにもっている知識や技能、態度であり、現在ツール開発に向け態度についての研究を進めている。血液透析患者の食事管理に対する態度とは何かが明らかとなっておらず、来年度の研究は、まず血液透析患者の食事管理に対する態度を質的研究(エスノグラフィー)にて明らかにしていく。平成20年度は、透析患者の変化ステージ別レディネス把握ツールの開発に向けた文献研究の結果、レディネスの必要条件の一つに「態度」があることが明らかとなった。

そこで、先行研究等で血液透析患者の態度について検索するが、私が調べた範囲では該当する研究は見当たらなかった。レディネス把握ツールの開発のためにはこの「態度」を明らかにする必要があるため、平成21年度は血液透析患者の食事管理に対する態度を質的研究(エスノグラフィー)にて明らかにする研究を実施した。態度とは、「人や事物、社会問題に対してもつ、一般的で持続的な、肯定的または否定的な感情」であり、感情、認知、行動の3成分をもつ。そこで、3成分のうち主に行動は参与観察で、感情と認知については半構成的面接でデータ収集を行った。データ収集は京都府、群馬県、宮城県の3府県で9人を対象に行った。行動を明らかにするための参与観察では調理実施場面を観察し、感情や認知についてインタビューガイドを作成し面接を実施した。結果、行動では、今回の対象は全て検査データ良好な透析歴が長い患者であったが、調味料などを1回ごとに計測するのでなく、経験知から目分量で調理を行っている対象が全員であった。その中でもカリウムが高いことを恐れる感情があり、生野菜の制限を行っていないが、必ず水でさらすという行動を行っていた。どの対象も透析導入時は栄養士の食事指導を厳密に行っていたが、毎日の調理や食事内容と検査データとの関係を振り返ることで、自分なりの経験知を習得し、徐々に厳密な管理から目分量での管理と移行していった。その行動を支えている要因の一つとして、家族の存在が示唆された。
遺伝性腫瘍発症前診断に対するチーム医療による効果的な遺伝カウンセリング体制の構築

分子遺伝学の発展により遺伝性疾患の発症前診断が可能となってきた。本研究では、山陰地方の一般看護職の遺伝カウンセリングに関する認識および初診時遺伝カウンセリングがクライエントに与える影響を調査した。初診時遺伝カウンセリングは、クライエントの疾患や遺伝の理解、さらに心理面において有用であることが示唆された。一方、山陰地方の看護職は遺伝に関する相談の対応に困難を感じていることより、遺伝に関する知識の向上をはかり、適切な遺伝情報を提供していくための連携体制を構築する必要がある。本研究は、一般医療者の認識を把握したうえで遺伝学的検査実施以前のクライエントの心の動きに着目して遺伝カウンセリングが与える影響を明らかにし、遺伝性腫瘍を中心にチーム医療による発症前診断に対応する遺伝カウンセリングシステムを構築することを目的としている。本年度は、鳥取大学医学部付属病院遺伝子診療科を初めて来談し、研究協力がえられたクライアントに8人に対し、遺伝カウンセリング前後でのPOMS(Profile of Mood States)短縮版を実施し、気分・感情の変化をみた。さらに、来談のきっかけ、相談者の有無など、来談時の準備状況等のアンケート調査を実施した。通常の遺伝カウンセリング実施後、来談前に知っておきたかったこと、提供された情報・説明についての理解、相談についての満足、遺伝カウンセリングの時間・費用について、などについてアンケート調査を行った。遺伝カウンセリングを受けたことについては、不安の軽減になり、満足に思っているクライエントが多かったが、情報・説明についての理解には個人差があった。明確な目的がないクライエントもあり、事前に、医師以外の職種も同席することを含め、遺伝カウンセリングに関する事前情報提供が不十分であることが考えられた。協力が得られたクライエントの背景、相談内容も様々であり、発症前診断を目的に来談するとは限らず、情報提供及び相談することで、発症前診断に関する遺伝カウンセリングにつながることも考えられる。また、地方において遺伝カウンセリングを受ける人は多くない。したがって、種々の目的で来談したクライエントについて調査を実施し、症例を重ねていくことが、遺伝に対する日本の文化および認識を考慮した発症前診断に対する遺伝カウンセリングシステムを構築する上では重要である。本研究は、一般医療者の遺伝に関する認識および遺伝カウンセリングがクライエントに与える影響を明らかにし、チーム医療による発症前診断に対応する遺伝カウンセリングシステムを構築することを目的としている。本年度は、山陰地方で協力が得られた16病院の常勤看護者1346人を対象に、基本属性、遺伝知識の必要性、遺伝相談の経験・対応、遺伝医療への関与状況、発症前診断・出生前診断の認識に関する項目から構成されている無記名質問紙調査を行った。有効回答数は586人であった。回答者の平均年齢は37.1歳、女性が562人、男性は24人、看護職経験平均年数は14.4年、看護師が93.9%であった。「遺伝カウンセリング」を知らない人が71.2%であったが、遺伝の知識の必要性は84.5%が感じていた。過去1年間に遺伝相談の経験があるのは12.1%であった。遺伝相談を受けた場合、他の医療者に相談して対処する人は60.6%であり、遺伝性疾患患者・家族への対応としては、尋ねられるまで何もしない人が34%で最も多く、遺伝および遺伝性疾患の知識・情報の提供について悩む人が多かった。過去1年間に遺伝学的検査のインフォームド・コンセント(3.1%)および告知(2.6%)に同席した看護職者は少なく、出生前検査が半数を占めていた。出生前診断および発症前診断に関する相談を受けた場合は、看護者の7割以上が主治医等へ伝えるあるいは主治医等へ相談するように説明するとし、相談された場合は医師へつなぐ傾向があることが明らかとなった。したがって、看護職が適切に対応するために遺伝医療の知識・情報の提供が必要であると考える。また、昨年度から継続して研究協力が得られたクライエント3人に対し、遺伝カウンセリング前後での気分・感情の変化およびアンケート調査を行った。遺伝性疾患の保因者である可能性を説明されたクライエントは不安を増していた。日本の文化および遺伝に対する認識に対応した遺伝カウンセリングシステムが構築できていない現状がある。本研究は、一般医療者の認識を把握したうえで遺伝学的検査実施前のクライエントの心の動きに着目して遺伝カウンセリングが与える影響を明らかにし、遺伝性腫瘍を中心にチーム医療による発症前診断に対応する遺伝カウンセリングシステムを構築することを目的としている。本年度は、鳥取大学医学部倫理審査委員会の承認を得たので、鳥取大学医学部附属病院遺伝子診療科を初めて来談し、研究協力が得られたクライアント6人を対象に、遺伝カウンセリング前後でのPOMS(Profile of Mood States)短縮版を実施し、気分・感情の変化をみた。さらに、来談のきっかけ、相談事項について事前に調べてきたか、相談者の有無など、来談時の準備状況等の調査を実施した。通常の遺伝カウンセリング実施後、来談前に知っておきたかったこと、提供された情報・説明についての理解、相談についての満足、遺伝カウンセリングの時間・費用についてなどについてアンケート調査を行った。

その結果、遺伝カウンセリングが不安の軽減になり、満足に思っている対象者が多かったが、情報・説明の理解には個人差があった。対象者は、来談前に、費用、時間、家族歴(家系情報)聴取の実施についての情報提供が必要と考えていた。さらに、明確な目的をもってというよりは勧められて来談している対象者が多く、遺伝カウンセリングに関する事前情報提供が不十分であることが考えられた。得られた知見は、勉強会等で紹介していく予定である。今後も引き続き調査を行い、検討する必要がある。1.明確な遺伝性疾患の発症前診断を目的としたクライエントの来談は少なく、診断についての情報提供のみであった。発症診断を希望し、適応となるクライエントはいなかった。2.遺伝医療における看護職の役割について2000年以降の医中誌で検索した原著論文による文献検討を行った。3.山陰地域における病院勤務の医師・看護師・助産師および市町村役場の保健師を対象とした遺伝カウンセリングに対する認識およびクライエントへの紹介・情報提供時の対応についてのアンケート調査について現在準備中であり、今後実施予定である。遺伝性疾患の発症前診断に関連したクライアントの来談がなく、発症前診断に至ったクライアントを対象とした遺伝カウンセリング前後でのPOMS短縮版およびアンケート調査が実施できなかった。また、山陰地域における病院勤務の医師・看護師・助産師および市町村役場勤務の保健師を対象とした遺伝カウンセリングに対する認識およびクライアントへの紹介・情報提供時の対応についてのアンケート調査について現在準備中であり、今後実施予定である。1.研究協力が得られたクライエントに対し、初来談時のPOMS短縮版および来談のための準備状況、遺伝カウンセリングでの説明・情報についての理解、満足度等についてのアンケート調査を継続して行う。鳥取大学医学部付属病院で行っている「遺伝医療に関する勉強会」を院外にも広報し、遺伝医療についての情報発信を通じ、遺伝カウンセリングの重要性および必要性を説明し、遺伝カウンセリングが必要なクライエントを紹介していただく。2.現在準備中である山陰地域における病院勤務の医師・看護師・助産師および市町村役場の保健師を対象とした遺伝カウンセリングに対する認識およびクライエントへの紹介・情報提供時の対応についてのアンケート調査を実施し、結果を分析する。3.発症前診断を考慮に入れているクライエント対する心理的な変化を考慮した初来談時の遺伝カウンセリングモデルを作成する。1.研究協力が得られたクライアントに対し、初来談時、POMS短縮版および来談のための準備状況、遺伝カウンセリングで提供された情報・説明の理解、遺伝カウンセリングの満足度等についてのアンケート調査を行う。2.鳥取大学医学部附属病院で行っている「遺伝医療に関する勉強会」において、遺伝カウンセリングの重要性および必要性を説明し、遺伝カウンセリングが必要な、あるいは希望されるクライアントを紹介していただく。
大規模な動的複数グラフに対する汎用的な特徴量学習と特徴量推定アルゴリズムの開発

グラフデータが含まれる離散データの表現学習に関して2つの課題について取り組んだ。【課題1】採用前年度から行なっていたグラフのノードの埋め込みベクトルに対して、次数等のネットワーク解析で使われる中心性の分布に関して分析を行った。解析結果から、埋め込みベクトルをノード分類問題における特徴量とみなした時、誤分類を起こしたノードは低い中心性の値を持つことを明らかにした。ノードの中心性の多くは、ロングテール分布のような形をとるため、このようなノードに対して性能を向上させるアルゴリズムの開発が課題であることを明らかにした。また、ベースライトとしてよく使われるノード埋め込みのアルゴリズムについて、有向グラフを無向グラフと見ますことで、ノード分類のタスクの性能向上につながるヒューリスティックであることを示した。【課題2】これまでノードの分散表現で広く使われているアルゴリズムであるdeep walk / node2vecのもととなる単語の分散表現のアルゴリズムskip-gram withnegative samplingに関して、単語ベクトルをパラグラフや文ベクトルとして利用するヒューリスティックスを、PAC-Bayes理論を用いて解析し、統計的学習理論の観点から理論的裏付けを行った。この理論解析により、既存の単語ベクトルの平均によってできる文ベクトルは、単語ベクトルを用いた回帰問題の解に対応していることを明らかにした。この理論解析はグラフデータに対しても自然に適用でき、ノードの分散表現を学習してから、その分散表現を用いて部分グラフの分散表現を推定した時と等価である。加えて、解析結果から、転移学習の観点からより単語ベクトルの学習に近いロスやタスクを用いた新しい文ベクトルの学習アルゴリズムの提案を行った。得られた研究成果をデータマイニングの国際会議ICDM併設のワークショップと機械学習の国際会議NeurIPS併設のワークショップへ採択されているため、順調に進展していると考えられる。離散データに対する表現学習では、i.i.d.で無いデータが観測されることから、より実データに適した理論解析を行うことを検討している。
水平方向と垂直方向の視運動性眼振について

(1)on timeでデータを解析していける高速演算処理可能コンピューターの導入によってスムースなデータ処理が達成され、正確な計測ができた。(2)正面座位姿勢で、同一被験者について水平方向および垂直方向にステップ刺激60°/Sの視運動性刺激を、60秒間与えた。各刺激毎にOKNの利得を算出し上向き優位の方向優位性があることを、また、OKANについて解析したところvelocity strage mechanismについて水平方向と垂直方向法と同一である可能性を見いだした。(2)垂直OKN刺激の時、垂直成分ばかりでなく水平成分も混入することが観察された。この時に回旋成分も混入してくることが充分予想され、重力方向の変化がOKANのIV、TCsに対してどのように現れるかを垂直、水平、回旋の三次元で計測できれば、重力1Gのかかっている地球上で体位変換のOKANに及ぼす影響を検討したものとしては国内外で初めてのものになり、今後の発展性が期待できる結果が得られた。(3)この上下差については、耳石器に加わる重力の関与が重要ではないかといわれている〔Wei(1992)、Leliever(1987))。この重力の関与について我々は、被験者の体位をいろいろ変えることによって耳石器に加わる重力の方向を変化させて比較した結果、OKANのIV、TCsはわずかながら影響されるが、この上下差が逆転することはないことがわかった〔25th Neurosciense Abstr: pp136(1995)〕。
ストーマにおけるにおいとその対策に関する萌芽的研究

オストメイトの直面する問題の一つに「におい」の問題が挙げられている。特に、消化管ストーマ(人工肛門)における「便臭」は、食品の摂取内容により、悪臭のもとになりやすいもの、ガスを発生させやすいもの、下痢になりやすいものがある。一般的ににおいが強くなる食品(たまねぎ、にんにく、チーズ、にら)と4種類摂取しない場合の便臭の物質濃度(%)について調査した。においの分析は、ガスクロマトグラフィを用いて硫化水素、アンモニア、メチルメルカプタン、トリメチルアミンを分析した。においが強くなる食品(たまねぎ、にんにく、チーズ、にら)と4種類摂取しない場合の便臭の物質濃度(%)に差異がみられた。本研究では、消化管ストーマ(人工肛門)を保有(上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸、回腸ストーマ)している患者と健常者を対象に、摂取した食品とにおいの強さの関連を明確にすることを目的としている。研究内容は、基礎食を摂取した時と基礎食に「におい」の原因になりやすい食品(にんにく、たまねぎ、にら、チーズ)をいずれか1品をプラスして摂取した時に便臭がどのように変化するかを調査した。「におい」の原因になりやすい食品は、2日間同じ食品摂取後に分析した。成分濃度は、においの原因と言われているアンモニア、メチルメルカプタン、トリメチルアミン、硫化水素をガスクロマト法で分析した。各物質における全体、健常者、ストーマ患者の平均は、アンモニア全体0.6ppm、健常者0.6ppm、ストーマ患者0.5ppm。メチルメルカプタン全体0.09、健常者0.107、ストーマ患者0.009。トリメチルアミン全体0.05、健常者0.05、ストーマ患者0.04。硫化水素全体0.61、健常者0.051、ストーマ患者0.106であった。全体、健常者、ストーマ患者を比較すると、ストーマ患者にメチルメルカプタンは低い傾向がみられ、硫化水素は高い傾向がみられた。「におい」を強くする食品別は、にんにくはメチルメルカプタン0.11、硫化水素0.11が高くなる傾向がみられた。たまねぎはメチルメルカプタン0.005が低く、硫化水素0.056が高くなる傾向がみられた。チーズはメチルメルカプタン0.005、硫化水素0.005が低くなる傾向がみられた。ニラはメチルメルカプタン0.007が低く、硫化水素0.363が高くなる傾向がみられた。アンモニア、トリメチルアミンは、大きな差異はみられなかった。食物摂取頻度調査による1日のエネルギー摂取量は、ストーマ患者に摂取量が少ない傾向がみられた。本研究は、研究代表者が所属する健常者と消化管ストーマ(人工肛門)を保有している患者の部位別(上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸、回腸ストーマ)を対象に、摂取した食品とにおいの強さの関連を明確にすることを目的としている。研究内容は、基礎食を摂取した時と基礎食に「におい」の原因となりやすい食品(にんにく、にら、たまねぎ、チーズ)をいずれか1品をプラスして2日間同じ食品を摂取後、便臭がどのように変化するかを分析した。便臭の物質濃度(アンモニア、メチルメルカプタン、アンモニア、トリメチルアミン)はガスクロマト法で分析した。基本食平均はアンモニア0.8ppm、メチルメルカプタン0.2ppm、トリメチルアミン0.04ppm、硫化水素0.2 ppmであった。にんにくはアンモニア0.5、メチルメルカプタン0.02、トリメチルアミン0.05、硫化水素0.005であった。たまねぎはアンモニア0.5、メチルメルカプタン0.05、トリメチルアミン0.06、硫化水素0.01であった。ニラはアンモニア0.75、メチルメルカプタン0.05、トリメチルアミン0.04、硫化水素0.2であった。チーズはアンモニア0.6、メチルメルカプタン0.06、トリメチルアミン0.04、硫化水素0.06であった。硫化水素では、基本食と比較すると、にんにく、たまねぎを摂取すると有意差が認められた(p<0.01)。またメチルメルカプタンは、基本食と比較すると、全ての食品群で有意に低下した。アンモニア、トリメチルアミンでは、基本食と各食品群では有意差が認められなかった。本研究は、研究代表者が所属する学生については、数名ではあるが達成できている。また消化管ストーマ(人工肛門)を保有している患者と部位別(上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸、回腸ストーマ)を対象にした達成度は、患者様の体調、協力など40%位である。本研究は、健常者を対象に基本食と食品別のにおいの原因となりやすい食品(たまねぎ、にんにく、チーズ、にら)摂取後と4種類摂取しない場合をガスクロマトグラフィで硫化水素、アンモニア、メチルメルカプタン、トリメチルアミンの物質濃度(%)を調査した。食物摂取頻度調査は、健常者とストーマ保有者を対象にエネルギー摂取量、たんぱく質摂取量を調査した。健常者の基本食の物質濃度は、アンモニア0.6ppm、メチルメルカプタン0.08ppm、硫化水素0.09ppm、トリメチルアミン0.04ppmであった。にんにくは、アンモニア0.5ppm、メチルメルカプタン0.03ppm、硫化水素0.01ppm、トリメチルアミン0.04ppm。

にらは、アンモニア0.5ppm、メチルメルカプタン0.04ppm、硫化水素0.03ppm、トリメチルアミン0.04ppm。たまねぎは、アンモニア0.5ppm、メチルメルカプタン0.04ppm、硫化水素0.03ppm、トリメチルアミン0.04ppm。チーズは、アンモニア0.5ppm、メチルメルカプタン0.03ppm、硫化水素0.02ppm、トリメチルアミン0.04ppmであった。たんぱく質摂取量は、男性平均59.0g、女性平均46.6であった。ストーマ保有者は、コロストミー55.4g(うち、大腸54.3g、上行結腸69.0g、横行結腸56.0g、下行結腸54.5g)、イレオストミー53.5gであった。オストメイトの直面する問題の一つに「におい」の問題が挙げられている。特に、消化管ストーマ(人工肛門)における「便臭」は、食品の摂取内容により、悪臭のもとになりやすいもの、ガスを発生させやすいもの、下痢になりやすいものがある。一般的ににおいが強くなる食品(たまねぎ、にんにく、チーズ、にら)と4種類摂取しない場合の便臭の物質濃度(%)について調査した。においの分析は、ガスクロマトグラフィを用いて硫化水素、アンモニア、メチルメルカプタン、トリメチルアミンを分析した。においが強くなる食品(たまねぎ、にんにく、チーズ、にら)と4種類摂取しない場合の便臭の物質濃度(%)に差異がみられた。本研究は、研究代表者が所属する食物栄養専攻学生(総数30)と消化管ストーマ(人工肛門)を保有している患者(総数30)を部位別(上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸、回腸ストーマ)である。ストーマ患者、専攻学生を対象にした達成度は、40%位である。平成27年度に続き、ストーマ患者、一般男女を対象に調査していく。健常者について、専攻学生だけでなく年齢別、男女別も考慮に入れて進めていきたい。各物質の分析は、病院の診察日だけでなく患者とストーマ取替え日も考慮に入れて進めている。また、部位別(上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸、回腸ストーマ)も調整して進めて行きたい。妊娠期における味覚、体重推移平成25年度に続き、ストーマ患者、専攻学生を対象に調査していく。健常者について、専攻学生だけでなく、年齢別、男女別も考慮に入れて進めていきたい。各物質の分析は、病院の診察日だけでなく患者とストーマ取替え日も考慮に入れて進めて行く予定である。市立伊丹病院の消化管ストーマ(人工肛門)を保有している患者を対象に実施しているが、研究途中での体調不良による離脱、身体の急変やにおいの原因と考えられる食品(にんにく、ニラ、たまねぎ、チーズ)に好き嫌いもあり、少し人数的に問題が生じてきている。健常者も含めて考えて行きたいと考えている。平成26年度は、研究代表者が所属する食物栄養専攻学生30名を予定していたが、研究協力者が10名であり、使用額が減じた。平成27年度に続き、健常者と市立伊丹病院の消化管ストーマ(人工肛門)を保有している患者を対象に部位別(上行結腸、横行結腸、下行結腸、S状結腸、回腸ストーマ)に、においの原因と考えられる食品(にんにく、ニラ、たまねぎ、チーズ)を摂取した場合、臭いの関連について、硫化水素、アンモニア、メチルメルカプタン、トリメチルアミンなど「におい」の成分濃度を分析する。併せて、食物摂取頻度調査をし、1日のエネルギー・たんぱく質摂取量も調査する。尚、市立伊丹病院には、月に23回以上訪問して個別に対応をする予定である。においの分析は、水研究所に依頼する。統計、分析は、分担者の坂井信之准教授が主導。
ナノバブルの界面特性と量子化機構に関する基礎的研究

ナノバブル(NB)は超微小サイズの気泡で、通常の気泡にはない特異な性質を有することから洗浄や生物育成などへの応用が進められている。しかし、その基礎的特性の詳細は未解明である。我々はNBの発生に、陽極酸化法で形成した100 nm径の均一な細孔を有する多孔質アルミナ細孔薄膜に常圧程度で加圧する手法(ナノ細孔加圧法)を用いた。この手法で生成されるNBのサイズは100 nm程度であり、内包するガスも任意に選択できる。本研究は、この手法を用いて、様々なガス種を内包したNBの気液界面構造や基本的特性、特異なナノ空間気液・固液界面反応、更には固体表面との相互作用を系統的に調べることを目的としている。今年度は、生成したNBの粒径分布を、ナノ粒子トラッキング解析法を用いて調べた。内包ガスが二酸化炭素、窒素、酸素、アルゴン、ヘリウムのそれぞれについて、NanoSightナノ粒子解析システムを用いてNBの粒径分布を詳細に計測した。その結果、ガス内包NB粒径が離散的であることが確かめられた。離散的な粒径の分布は内包ガス種に関係なく観測され、さらに、分布のピーク値に一定の規則があることが判明した。この規則性を詳細に解析した結果、バブルの融合が同じバブル径同士で選択的に起こることが分かった。これらの結果はこれまでに報告されていない画期的な成果である。また、内包ガスの種類により最小粒径が異なること、また、時間の経過とともに粒径が次第に大きくなることも観測された。離散的な粒径分布の原因(気泡の合一のメカニズム)や粒径の時間変化の詳細について今後検討していく予定である。当初の予定では、本年度において、主にナノバブル形成機構の解明を目標としていた。具体的には、アルミナ細孔から発生するナノバブルの粒径、密度や粒径の時間変化を、ナノ粒子解析システム(ブラウン運動軌跡追跡法)により解析し、ナノバブルの安定性や粒径を決める要因を解明することまた、バブル粒径は細孔径で決まるか、液中に放出後の融合・収縮などで決まるかを明らかにすることを目標とした。その結果、バブル粒径は細孔径と、放出後のバブルの融合(合一)で決まると示唆される結果が得られた。特に、バブルの融合が同じバブル径同士で選択的に起こることが分かった。この結果はこれまでに報告されていない画期的な成果と言える。なぜこのような選択性があるかは今後の研究課題であるが、この選択的融合が、バブルの安定性を説明できると考えている。すなわち、小さなバブルが融合すると大きなバブルが形成され、その大きなバブルは元の小さなバブルと融合しないために小さなバブルが融合せずに取り残されて長時間残存すると考えられる。この結果はバブルの安定性を説明する新しい解釈であり、現在論文執筆中である。本年度予定していた研究項目の第二は、ナノバブル間相互作用(気液界面反応)の解明である。この相互作用解明のために、同種ガス内包バブルばかりでなく、異種ガス内包バブルも形成する必要がある。研究対象とするガス種はH2、He、CH4、O2、N2、CO2およびArとしたが、本年度はメタンと水素以外のガスを内包したバブルの形成を試みた。バブルの形成は確かめられ、酸素ガス内包と二酸化炭素ガス内包のバブルを混合した結果、全体的にバブルの径が大きくなる以外、単独ガス内包バブルの場合と顕著な違いはなかった。当初予定していた水素ガス内包バブルと酸素ガス内包バブルの相互作用の解明は次年度の課題であり、現在、実験の準備を進めている。今後の研究としては、当面、バブルの融合が同じバブル径同士で選択的に起こることを説明できるメカニズムの理論的解明に取り組む。バブルはゴム風船のような弾力性があると思われるため、大きさの異なるバブルが接近した時の反発力を求めることから計算をはじめ、その結果からなぜ同じ径同士のバブルが融合し易くなるかを明らかにする予定である。この融合の選択性はナノバブル間相互作用(気液界面反応)の解明にも大いに関連すると考えられ、今後、異種ガス内包バブルの融合反応の系統的な解明に注力する。さらに、ナノバブル・表面相互作用(固液界面反応)の解明とナノバブル核スピン相互作用(界面スピン物性)の解明にも取り組む。後者は、現有のMRI装置を用いて、水分子の水素の核スピンと水溶液中のナノバブルに内包したガス分子の核スピンの間の相互作用を緩和時間の測定から明らかにする。対象とする内包するガスはH2、He、O2、N2とする。予備的実験においてN2内包ナノバブルでT1緩和時間の変化が観測されたているため、特に窒素ガス内包ナノバブルを中心に緩和時間測定を行う。現在、この実験を準備を進めており、次年度中ごろまでには実験結果が得られると考えている。

今年度は、生成したNBの粒径分布を、ナノ粒子トラッキング解析法を用いて調べた。内包ガスが二酸化炭素、窒素、酸素、アルゴン、ヘリウムのそれぞれについて、NanoSightナノ粒子解析システムを用いてNBの粒径分布を詳細に計測した。その結果、ガス内包NB粒径が離散的であることが確かめられた。離散的な粒径の分布は内包ガス種に関係なく観測され、さらに、分布のピーク値に一定の規則があることが判明した。この規則性を詳細に解析した結果、バブルの融合が同じバブル径同士で選択的に起こることが分かった。これらの結果はこれまでに報告されていない画期的な成果である。また、内包ガスの種類により最小粒径が異なること、また、時間の経過とともに粒径が次第に大きくなることも観測された。離散的な粒径分布の原因(気泡の合一のメカニズム)や粒径の時間変化の詳細について今後検討していく予定である。当初の予定では、本年度において、主にナノバブル形成機構の解明を目標としていた。具体的には、アルミナ細孔から発生するナノバブルの粒径、密度や粒径の時間変化を、ナノ粒子解析システム(ブラウン運動軌跡追跡法)により解析し、ナノバブルの安定性や粒径を決める要因を解明することまた、バブル粒径は細孔径で決まるか、液中に放出後の融合・収縮などで決まるかを明らかにすることを目標とした。その結果、バブル粒径は細孔径と、放出後のバブルの融合(合一)で決まると示唆される結果が得られた。特に、バブルの融合が同じバブル径同士で選択的に起こることが分かった。この結果はこれまでに報告されていない画期的な成果と言える。なぜこのような選択性があるかは今後の研究課題であるが、この選択的融合が、バブルの安定性を説明できると考えている。すなわち、小さなバブルが融合すると大きなバブルが形成され、その大きなバブルは元の小さなバブルと融合しないために小さなバブルが融合せずに取り残されて長時間残存すると考えられる。この結果はバブルの安定性を説明する新しい解釈であり、現在論文執筆中である。本年度予定していた研究項目の第二は、ナノバブル間相互作用(気液界面反応)の解明である。この相互作用解明のために、同種ガス内包バブルばかりでなく、異種ガス内包バブルも形成する必要がある。研究対象とするガス種はH2、He、CH4、O2、N2、CO2およびArとしたが、本年度はメタンと水素以外のガスを内包したバブルの形成を試みた。バブルの形成は確かめられ、酸素ガス内包と二酸化炭素ガス内包のバブルを混合した結果、全体的にバブルの径が大きくなる以外、単独ガス内包バブルの場合と顕著な違いはなかった。当初予定していた水素ガス内包バブルと酸素ガス内包バブルの相互作用の解明は次年度の課題であり、現在、実験の準備を進めている。今後の研究としては、当面、バブルの融合が同じバブル径同士で選択的に起こることを説明できるメカニズムの理論的解明に取り組む。バブルはゴム風船のような弾力性があると思われるため、大きさの異なるバブルが接近した時の反発力を求めることから計算をはじめ、その結果からなぜ同じ径同士のバブルが融合し易くなるかを明らかにする予定である。この融合の選択性はナノバブル間相互作用(気液界面反応)の解明にも大いに関連すると考えられ、今後、異種ガス内包バブルの融合反応の系統的な解明に注力する。
空間周波数に選択的な順応の研究-視覚系における非直線歪について-

ある空間周波数(fc)の正弦波に、これよりもはるかに低い周波数(fm)の余弦波をかけあわせると振幅変調波となる。振幅変調波の包絡線の周波数はfmであるが、振幅変調波を周波数解析してみると、そこに含まれる周波数成分は、fc(これを搬送波という)と、fc-fm、fc+fm(これらを側波帯という)の三つで、fm(信号波)は、成分としては存在しない。そこで、このような振幅変調波パタン(縞)を長時間観察した後で、様々な周波数の空間正弦波パタンを提示し、そのコントラスト閾や空間周波数の見えの変化とを測定した。その結果、コントラスト閾や空間周波数の見えの変化に影響を与えるのは、振幅変調波パタンの構成要素である搬送波(fc)であることがわかった。振幅変調数パタンの包絡線の周波数である信号波(fm)は、ほとんど影響を及ぼさなかった。視覚マスキングという別の現象では、信号波(fm)の影響が強く生じるという報告もあるが、今回の順応の結果は、それは否定するものであった。以上より、視覚系が入力刺激に対して周波数解析をする前に、入力刺激の強度(輝度)に対して非線形な変換を行っているという考え方は否定された。むしろ、順応と視覚マスキングに関係する視覚系の処理レベルが多段階になっており、まずはじめの段階で、空間周波数チャンネルによる空間周波数解析がなされ、次の段階で、各チャンネルからの出力を変換し、振幅変調波パタンにおける信号波成分の知覚が、その段階ではじめて可能になるのではないかと考えた。そして、順応は、はじめの段階における処理と関係し、視覚マスキングは、後の段階と関係するのではないかということである。そこで、このような振幅変調波パタン(縞)を長時間観察した後で、様々な周波数の空間正弦波パタンを提示し、そのコントラスト閾と空間周波数の見えの変化とを測定した。振幅変調波パタンの包絡線の周波数である信号波(fm)は、ほとんど影響を及ぼさなかった。視覚マスキングという別の現象では、信号波(fm)の影響が強く生じるという報告もあるが、今回の順応の結果は、それを否定するものであった。
高活性鉄酸化細菌の解析と電気培養菌固定化による重金属回収システムの構築

高活性鉄酸化細菌Acidithiobacillus ferrooxidans MON-1は,水銀に強い耐性を持ち,無機あるいは有機水銀から金属水銀として還元気化する高い活性を持っており水銀汚染土壌,水銀廃液処理等の環境浄化に活用できる。MON-1株及びその他代表的な株について,鉄酸化活性,金属溶出活性,水銀気化活性,Cytochrome c oxidase等の諸性質について検討し環境浄化及び資源回収における基礎資料を得た。これらの菌株は,増殖が遅いために,新たに電気培養装置を開発した。従来法よりも高濃度培養が可能となり,固定化することで環境浄化,資源回収の実用化のための知見を得た高活性鉄酸化細菌として,主にAcidithiobacillus ferrooxidansの2株について検討している。A. ferrooxidans MON-1は,水銀に強い耐性を持ち,無機あるいは有機水銀から金属水銀として還元気化する高い活性を持っており水銀汚染土壌,水銀廃液処理等の環境浄化に活用できる。また,A. ferrooxidans D3-2株は,高度な銅リーチング活性,すなわち銅鉱石等に対して銅の溶出が著しく高くバクテリアリーチングに用いられる。この2株と従来から様々な諸性質がよく判明されている標準株のA. ferrooxidans ATCC 23270株について,鉄酸化酵素系等に係わる鉄酸化活性,金属水銀(Hg0)気化活性,亜硫酸酸化活性,重金属溶出活性,Cytochrome c oxidase等の諸性質について比較検討しており,環境浄化及び資源回収における基礎資料を得ることを目的としている。これらの菌株は,増殖が遅いために,新たに開発した電気培養装置を用いて従来法よりも数百倍の高濃度培養が可能となり,重要な酵素の精製を進めやすくなり,酵素精製において効率のよい培養条件を得た。本株は鉄と硫黄の両方を酸化できるが,硫黄酸化の際にも鉄酸化の末端酸化酵素が機能することを示すデーター得ている。また,A. ferrooxidansが3価鉄を還元し,2価鉄を生成する鉄還元酵素活性を持つことを確認しており,重金属回収に係わる機能を解明している。従来法よりも高濃度培養が可能となり,固定化することで環境浄化,資源回収の実用化のための知見を得た現在得られている高度水銀耐性鉄酸化細菌Acidithiobacillus ferrooxidans MON-1は,無機あるいは有機水銀から金属水銀として還元気化する高い活性を持っており環境浄化に活用できる。また,高度リーチング活性を持つ鉄酸化細菌A. ferrooxidans D3-2株は,銅鉱石等に対して銅の溶出が著しく高くバクテリアリーチングに用いられる。この2株と従来から様々な諸性質がよく判明されている標準株のA. ferrooxidans ATCC 23270株について,鉄酸化酵素系等に係わる鉄酸化活性,金属水銀(Hg0)気化活性,亜硫酸酸化活性,重金属溶出活性,Cyt. coxidase,Ubiquinol oxidaseの諸性質について検討しており,環境浄化及び資源回収における基礎資料を得る。これらの菌株は,何れも増殖が遅いという課題がある。生化学的解析等の諸性質の解明及び応用技術の確立のためには,菌体の高い収量が必要となる。多量の培養液を要する従来の培養法ではなく,新たに開発した電気培養装置を用いて従来法よりも数百倍の高濃度培養が可能となり,その条件を得た。さらに,これまでの電気培養装置の開発技術を集約して新型の装置の設計及び製作した。培養効率を更に向上させるために技術的検討を重ねている。本開発装置には,バッチ式培養のみでなく,連続培養のための培養液回収・培地添加機能,高濃度培養菌を担体に固定化する機能,pH等のモニター・制御機能も有し,鉄酸化細菌以外の菌株の集積等も可能な装置として完成した。さらに高活性株の誘導及び分離を行い,活性及びその安定性,増殖速度等,について生化学的解析を行っている。主に高活性鉄酸化細菌として特徴もあるAcidithiobacillus ferrooxidansの2株について検討している。水銀に強い耐性を持ち,無機あるいは有機水銀から金属水銀として還元気化する高い活性を持つA. ferrooxidans MON-1は,水銀汚染土壌,水銀廃液処理等の環境浄化に活用できる。また,高度な銅リーチング活性,すなわち銅鉱石等に対して銅の溶出が著しく高いA. ferrooxidans D3-2株は,バクテリアリーチングに用いられる。この2株と従来から様々な諸性質がよく判明されている標準株のA. ferrooxidans ATCC 23270株について,鉄酸化酵素系等に係わる鉄酸化活性,金属水銀(Hg0)気化活性,亜硫酸酸化活性,Cytochrome c oxidase等の諸性質について比較検討しており,環境浄化及び資源回収における基礎資料を調べてきた。

これらの菌株は,増殖が遅いために,電気培養装置の改良を重ね,通常の通気培養に比べ数百倍の高濃度培養が可能な条件を得ることができ,重要な酵素精製及び解析を進めやすくなった。本株は鉄と硫黄の両方を酸化できるが,硫黄酸化の際にも鉄酸化の末端酸化酵素が機能すること,特に,Cyt. c oxidaseの持つ様々な機能について解析を行ってきた。また,実用化の検討として,電機培養で得られた高濃度培養液を固定化することによる有能菌株の活性持続化について解明を進めている。環境応用微生物電気培養装置による培養において,菌体収量が多くて酵素精製において収量等の効率がよい培養条件等について知見が得られた。また,電気培養液からCyt. coxidase,Ubiquinol oxidase等の精製を継続的に行い,関連酵素等の諸性質についての検討が進んだ。今後の実用化に関する固定化等に関する検討はさらに進めて行く。本研究の大きな課題であった独自の電気培養装置及び本装置によって得られる高濃度菌液を担体に固定化するための2通りの固定化装置を設計し製作した。従来高活性鉄酸化細菌及び更に調製した菌株の生化学的諸性質を進める一方,応用技術についての基盤が得られた。現在得られている高度活性株の生化学的諸性質を進める一方,更に調製し耐性及び活性を強化した超高度活性株について諸性質の検討を行う。今回開発して作成した電気培養装置について,更に広く使いやすい装置としての改善するための検討を進めている。高濃度培養及び洗浄細胞について固定化システムについて検討する。固定化するたに生物膜法(多孔質物質等の担体へ菌体を生物膜として付ける方法)は,従来から進めてきた。今後は微生物の固定量が明確な方法として包括法(固定化物の中に微生物を封じ込める方法)について検討を行うとともに,高度活性株の保存方法について検討を進める。さらに,高活性鉄酸化細菌による重金属回収システムに関する応用技術についてまとめる。今回開発して作成した電気培養装置を用いて高濃度培養・固定化システムについて検討する。また得られた高濃度菌液を活用して高度活性株及び更に調製した超高度活性株について諸性質の検討を行う。平成24年度に作成した電気培養装置の修理及び改良について検討を進めている。平成25年度予算を平成26年に繰り越し電気培養装置の修理及び改良を行う。電気培養装置の反応部の修理及び改良についての設計を行い,より広範囲の分野で使用可能装置として平成26年度に完成させる。電気培養装置で高濃度菌液からCyt. coxidase ,Ubiquinol oxidase等の精製を継続的に行い,関連酵素等の諸性質について検討を進める。
河川流況の変動が閉鎖水域の物質循環に与える影響とその管理

今回の研究において幸なことに研究対象としていたダム貯水池において200年に1度程度の大洪水を観測することができた。これは当初には予定できないものであり、その意味から言って非常に好運で得難いデータを多数入手することができた。最初はこの大洪水の水文特性を解析した。その結果この洪水をもたらした降雨は総降雨量ではあまり大きくなく時間降雨量が極めて大きいこと等が判明した。次いでこの豪雨による流域への影響を調べ、特にこの豪雨前後の小降雨での流出特性及び流出水の水質を詳細に比較検討した。その結果、洪水の模様が同程度でも濁水濃度に関しては10倍程度も濁ることが分かった。次いで、濁水流入後の貯水池内の水の清澄過程を2つのダム貯水池で比較した。これら2つのダムは山を挟んで東側と西側にあり、貯水池の規模も豪雨による被害の程度も同程度であった。この調査の結果2つのダム貯水池で清澄過程に大きな差があることが判明し、それがダムの運用方法に大きく影響されていることが分かった。特に一方は農水専用ダムであるのに対し、他方は農水・発電用であって貯水池の回転率が相当に異なっていた。このことは、ダム運用、ダム操作による濁水軽減の可能性を示すものである。このことを模型実験によって調べた。最初は選択取水工のみによる効果を実験で検討したが、その効果が限られていたので濁水の湖水中への拡散をより確実に抑制するため濁水拡散防止幕を試作し、これを模型の貯水池内に張って効果を調べた。その結果、幕を沈み込み点の下流側に水密性を保てる様に張ると非常に効果的であることが判明した。以上今回の研究では当初予測していた以上の貴重なデータを得ることができそれによって研究が著しく進展した。今後は実用化に向けてこの研究を更に発展させていく必要がある。本年度は、主として三重県の安濃ダムを対象として、ダム貯水池の濁水長期化現象を現地観測と、鉛直一次元モデルによって解析し、濁水軽減法について検討した。1993年9月9日の14号台風は、津市を直撃し、津市上流域に位置する安濃ダムでは、時間降雨100mmを超す豪雨に見舞われた。このため、安濃ダムには、200年確率を越える流量の高濃度の濁水が流入した。安濃ダムに対しては、既に、以前から観測体制を敷いていたので、この洪水を捕捉し、洪水時の流水の採水に成功した。また、その後も継続して、湖中水や流入水を採水し、水質の分析をおこなった。一方、気象・水文データから、湖中の水の濁水の流動をシミュレーションモデルによって再現し、放流水の濁度を予測し、またその後は得られたデータと比較・検討した。このモデルによって放流水の濁度を軽減した場合の効果を検討した。軽減方法としては、ダムを迂回する放流水路による方法や、湖中に濁水防止膜を張ってダム放流口への流入をくい止める方法などが考えられる。なお、滋賀県の愛知川上流の永源寺ダムにおいても、3年前にダムが長期にわたって濁り、下流へ濁水を放流し続けたことがあるので、現地に赴き、その時の資料を収集し、対策方法などについて議論した。本年度は、主として三重県の安濃ダムと滋賀県の永源寺ダムを対象として洪水によるダム貯水池への濁水流入とその後の清澄過程、流域の変貌などについて検討した。前半は、安濃ダム流域を対象に、1993年9月9日の14号台風の後遺症を調査した。

14号台風によってもたらされた洪水は、最大流入量が計画洪水量を越える200年確率の大洪水であったため、流域への爪痕は深く、その後の小洪水で流入する濁水の濃度は、大洪水以前の同規模の小洪水に較べ、10倍程度も濁ることが分かった。一方、小洪水時には流入流量と濁度の関係が不明瞭になった。即ち、通常流量が大では濁度も大であるが、必ずしも、そのよにはならないのである。現在、その原因を検討中である。後半は、1994年9月30日の26号台風の影響を調査した。26号台風は大型台風で、広範囲にわたって豪雨と強風をもたらした。安濃ダムと永源寺ダムは鈴鹿山脈の東側と西側に位置する同規模のダム貯水池で、同時に、同規模の影響を26号台風から受けた。両ダム貯水池共に洪水流入直後、濁度が200ppm程度にまで上昇した。その後、両ダム貯水池の清澄過程を追跡した結果、永源寺ダムでは洪水流入後1ヶ月程で湖水は殆ど回復したが、安濃ダムでは回復の程度は芳しくなかった。調査の結果、濁水流入後の貯水池運用の方法と、貯水池の回転率の違いがその差となったことが判明した。現在、模型によって貯水池内の濁水の清澄過程を実証するための実験を実施している。今年度は、主として、ダム貯水池に流入する濁水を軽減する方策としての選択取水方式と濁水防止幕による方式に関してその効果を実験によって検討を行った。この実験のためダム貯水池の模型を製作し、貯水池内の流動を計測するためのシステムを整備した。実験は、夏季から秋季における貯水池内の水温分布を想定して、温熱ヒ-タで池水の上層部を加熱し、模擬的に躍層を形成させた。選択取水による濁水軽減策とは、洪水時に流入して来る濁水をダム貯水池内に滞留させることなくできるだけ速やかに排出する方法であり、実験では取水口の位置を様々に偏光しながら最も効果的な濁水の排出方法を探った。その結果、この方式でもある程度の効果を上げられることが判明したが、清澄な湖水との混合は避け難く、決定的な効果を上げることは難しかった。そこで、池内に濁水拡散防止幕を張って濁水の通り道を作り、濁水が速やかにそこを通って排出される方法を検討した。当初は、防止幕をできるだけ上流部から設置した方が効果的と考えて実験を行ったが、沈み込み点より上流側に設置すると水流の勢いが激しくてむしろ効果的でないことが分かった。そこで、沈み込み点下流に防止幕を水密性を保てるように設置したところ、大きな効果があること、また、実際のダム貯水池での流木による幕の破損などに対しても被害を受け難いことが判明した。この一連の実験は未だ実用的段階までには達しているとは言えないが、貯水池の濁水長期化防止に向けての一歩となるものと考える。
口腔がん患者のフレイルの多角的評価と縦断的な治療を実現する全人的医療の実践

65歳以上の高齢がん患者数は年々増加しており、フレイルとサルコペニアの存在が、術後合併症や高齢がん患者の化学・放射線療法の副作用発生リスクの増大、さらには死亡リスクの増大につながるという報告も多い。日本臨床腫瘍研究グループでは、高齢がん患者を、元気な非高齢者と同じ標準治療を受けることのできる集団・できない集団に分類し、治療前の段階で分類を把握し、適切な治療選択を行っていくことを推奨している。そのため、治療開始前に高齢がん患者のフレイル状況を多角的に評価し、その結果を治療方針や治療遂行にどのように反映させていくかが喫緊の課題である。口腔癌は手術部位やその範囲に応じて摂食・嚥下障害に代表される頭頸部領域の機能障害を生じ、容易に栄養障害を引き起こし、フレイル・サルコペニアへと進展するリスクが高いが、頭頚部癌・口腔癌患者におけるフレイル・サルコペニアの実態は不明な点がが多いとされる。そこで、当該年度は「口腔がん患者のフレイルの実態を元に患者集団の分類分けを行い、予後との関連を検討する」ことを目標とし、これまで代表者所属機関にて治療を行った口腔がん患者のCT画像から後方視的に評価を行ったところ、術前に筋肉の量・質の低下を認めた群で有意に疾患特異的生存率が低下している知見を得た(現在投稿中)。このことは、術前の骨格筋量の質と量の評価が口腔癌患者の治療を最適化するために有用であり、積極的な周術期栄養療法とリハビリテーションが口腔癌の治療における良好な転帰のための新しい戦略となり得ることを示唆している。現在のところ、当初の計画通りに遂行している。頭頸部(口腔)領域における新たなサルコペニア評価方法を確立することを目標に、当初の計画に沿って研究を推進する予定である。当初購入予定であった消耗品の購入時期が、翌年度に延期となったため。使用計画としては、消耗品費ならびに投稿論文の英文校正費に使用する予定である。