hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ファセット結晶成長のフェーズフィールドモデルと界面成長特性の測定

前年度に導出したシリコンファセット結晶成長のフェーズフィールドモデルを改良し、シリコン合金融液からのファセット結晶成長に対応するフェーズフィールドモデルを構築した。ここでは、あらたに導出したthin interface limit条件でのパラメータを用い、シリコン過冷融液からのファセットデンドライト成長を解析した。計算効率向上のためにアダプティブソーンアルゴリズムを採用したが、界面ペクレ数が十分小さい条件を満たせば、比較的大きな要素サイズを用いても正しい成長速度が得られることを見出した。その条件で解析を行った結果、純シリコンと同様に、ファセットデンドライト先端の特性長さが成長速度のほぼ-1/2乗に比例するスケーリング則が成立することを明らかにした。フェーズフィーリレド解析の結果を検証するために、シリコン2次元結晶成長その場観察実験を行った。ここでは、2枚の単結晶サファイヤ板間にSi-Ni合金試料を溶解、充填し、過冷成長時の2次元シリコン結晶成長界面形態を高速ビデオカメラにより観察した。その結果、結晶成長形態は過冷度に依存し、約60K以下では<112>方向に主軸のみが成長するパターン、それ以上では<112>成長方向に対し60度あるいは120度の角で<112>方向に2次枝が成長するパターン、<100>の成長方向に対し90度の角で<110>あるいは<100>方向に2次枝が成長するパターンが観察された。実験結果から界面成長機構を検討するため、カイネティック係数を変化させた条件でフェーズフィールド解析を行った結果、カイネティック係数をμ_0=0.01m/Ksとした場合の成長速度は実験とほぼ一致することを明らかにした。界面エネルギー異方性を有するファセット結晶のフェーズフィールドモデルを導出し、これを用いてシリコン過冷融液からのデンドライト成長を解析した。フェーズフィールド方程式における異方性界面エネルギーの取り扱いにはEgglestonらによる方法を採用し、thin interface limit条件でのフェーズフィールドパラメータを求めた。モデルの解析精度を検証するため、平衡結晶形状を解析した結果、異方性については1%以内、Gibbs-Thomson効果については10%以内の精度で解析できることが明らかになった。本モデルを用いて、過冷融液からのシリコンデンドライト成長を解析し、成長速度と過冷度の関係を求めた。その結果は、青山らの実験結果と良い一致を示した。また、低過冷度では結晶はほぼ平衡形状を保ちながら成長し、高過冷度ではデンドライト形態となった。この遷移過冷度は約60Kであり、実験で観察される、マクロ界面形態変化の条件とほぼ一致した。また、シリコンの2次元結晶成長その場観察装置を試作し、観察実験を行った。実験では、タングステンヒーター上のSiB板にサファイヤ板を設置し、ここでシリコンおよびSi-Ni合金を溶解、過冷凝固させ、その時の成長界面形態をビデオカメラで撮影した。その結果、過冷融液表面を成長する2次元結晶が観察され、本装置によるその場観察が十分可能であることを確認できた。昨年度に作製したファセット結晶成長フェーズフィールドモデル解析プログラムの計算効率を向上させるために、アダプティブゾーンアルゴリズムを適用したプログラムに大幅改良した。これを用いてシリコン過冷融液からのデンドライト成長を解析した。平衡結晶形状解析により改良プログラムの精度を検証し、異方性の誤差は1%以内、Gibbs-Thomson効果の誤差は10%以内であることを確認した後、過冷融液からのシリコンデンドライト成長を解析した。この際にも計算条件による成長速度の誤差を評価するために、界面領域幅λと界面張力長さd_0の比をパラメータにとした予備解析を行い、成長速度の計算誤差を約-10%とする場合の計算条件はλ/d_0=50であることを検証した。その条件下でシリコン過冷デンドライト成長の系統的解析を行い、成長結晶の先端形状、成長速度と過冷度の関係を求めた。

その結果、過冷度あるいは成長速度の増加につれて成長結晶の形状は平衡形状からデンドライトに遷移すること、成長結晶の先端は過冷度によらず一定の形状を保ち成長すること、その特性長さは成長速度のほぼ-1/2乗に比例し、ノンファセットデンドライトと同様のスケーリング則を満たすことを明らかにした。また、新たにW線加熱による実験装置を作成し、シリコン2次元結晶成長その場観察実験を行った。ここでは、2枚の単結晶サファイヤ板間にシリコンおよびSi-Ni合金試料を溶解、充填し、連続冷却時あるいは過冷成長時の2次元シリコン結晶成長界面形態をビデオカメラあるいは高速ビデオカメラにより観察した。その結果、試料充填条件などの最適化は必要であるものの、ほぼ所定の実験が可能であり、次年度には系統的な実験を行えることが確認した。前年度に導出したシリコンファセット結晶成長のフェーズフィールドモデルを改良し、シリコン合金融液からのファセット結晶成長に対応するフェーズフィールドモデルを構築した。ここでは、あらたに導出したthin interface limit条件でのパラメータを用い、シリコン過冷融液からのファセットデンドライト成長を解析した。計算効率向上のためにアダプティブゾーンアルゴリズムを採用したが、界面ペクレ数が十分小さい条件を満たせば、比較的大きな要素サイズを用いても正しい成長速度が得られることを見出した。その条件で解析を行った結果、純シリコンと同様に、ファセットデンドライト先端の特性長さが成長速度のほぼ-1/2乗に比例するスケーリング則が成立することを明らかにした。フェーズフィールド解析の結果を検証するために、シリコン2次元結晶成長その場観察実験を行った。ここでは、2枚の単結晶サファイヤ板間にSi-Ni合金試料を溶解、充填し、過冷成長時の2次元シリコン結晶成長界面形態を高速ビデオカメラにより観察した。その結果、結晶成長形態は過冷度に依存し、約60K以下では<112>方向に主軸のみが成長するパターン、それ以上では<112>成長方向に対し60度あるいは120度の角で<112>方向に2次枝が成長するパターン、<100>の成長方向に対し90度の角で<110>あるいは<100>方向に2次枝が成長するパターンが観察された。実験結果から界面成長機構を検討するため、カイネティック係数を変化させた条件でフェーズフィールド解析を行った結果、カイネティック係数をμ_0=0.01m/Ksとした場合の成長速度は実験とほぼ一致することを明らかにした。
ゴム材料の力学的誘電率変化を利用した高機能電磁場デバイスのトポロジー最適化

本研究では,高誘電性エラストマーの誘電率の変化を利用した高機能な電磁波デバイスの構造創成設計の開発を目的に,力学的な変形による電磁波特性の変化を考慮可能な新しいトポロジー最適化の方法論の構築を行った.すなわち,まずエラストマーの力学的な変形を評価可能とするため,粒子法に基づき幾何学的非線形性を考慮可能なレベルセット法によるトポロジー最適化の方法を構築した.他方,エラストマーの電磁波特性の解析方法については,有限要素法により開発し,そして,大変形を評価可能なトポロジー最適化の方法を,構造問題と電磁波伝搬問題における連成関係を考慮可能なように拡張を試みた.ゴム材料に誘電性セラミックを混合し成形した高誘電性エラストマーは,荷重を負荷したときに誘電率を大きく変化させる.本研究では,この高誘電性エラストマーの誘電率の変化を利用した高機能な電磁波デバイスの構造創成設計の開発を目的に,力学的な変形による誘電率の変化と,それに伴う電磁波特性の変化を考慮可能な解析手法と,その解析手法に基づく新しいトポロジー最適化の方法論を構築する.これにより,非線形を伴う構造問題と電磁気問題の連成解析手法と,それに基づく新しい最適設計技術,さらには数学的および力学的見地に基づき高機能なリモートセンシングデバイスやアンテナなどの構造設計が可能となると期待できる.本年度は,まず,幾何学的非線形を考慮した場合に生じる数値不安定性を回避しながら,ゴム材料の材料特性である超弾性を表現可能なトポロジー最適化の開発の一環として,粒子法に基づくトポロジー最適化の方法をあらためて検討しなおした.すなわち,前年度まではMPS法によるトポロジー最適化を検討してきたが,MPS法では超弾性を表現することは容易ではないことが判明したため,あらためてSPH法に基づくトポロジー最適化の開発の検討を始めた.また,電磁気問題を対象としてトポロジー最適化については,パッチアンテナや導波路などの電磁波デバイスを対象に方法の開発を行うとともに,非線形を伴う構造問題と電磁気問題の連成解析手法について基礎検討を行った.他方,当研究室にて開発を行ってきたレベルセット法に基づくトポロジー最適化の方法についての数学的基礎理論についても,海外の著名な研究者であるフランスEcole PolytechniqueのALLAIRE教授を訪問し,意見交換を行った.これにより,トポロジー最適化手法の基礎となる設計空間の緩和法,感度導出法等の重要な課題について問題点とその解決方法を明確にすることができた.ゴム材料に誘電性セラミックを混合し成形した高誘電性エラストマーは,荷重を負荷したときに誘電率を大きく変化させる.本研究では,この高誘電性エラストマーの誘電率の変化を利用した高機能な電磁波デバイスの構造創成設計の開発を目的に,力学的な変形による誘電率の変化と,それに伴う電磁波特性の変化を考慮可能な解析手法と,その解析手法に基づく新しいトポロジー最適化の方法論の構築を行った.すなわち,まずエラストマーの力学的な変形を評価可能とするため,幾何学的非線形性を考慮可能な数値解析法を開発した.通常,最適設計に利用される構造解析法としては,有限要素法が用いられる.しかしながら,有限用要素法を用いてトポロジー最適化を行うと,大変形を伴う場合,要素のつぶれや数値不安定性の問題を生じ,最適化が進められない問題が多くの研究者より報告されてきた.そこで本研究では,この問題を本質的に解決するため,粒子法に基づくトポロジー最適化の方法を構築した.すなわち,まず粒子法による構造解析法を構築するとともに,従来より開発を進めてきたレベルセット法によるトポロジー最適化の方法との統合化を図った.そして,その統合結果に基づき構築したトポロジー最適化の方法を,簡単な剛性最大化問題,大変形を伴うコンプライアントメカニズムの設計問題に適用し,方法論の妥当性と有効性を確認した.他方,エラストマーの電磁波特性の解析方法については,有限要素法により開発し,そして,大変形を評価可能なトポロジー最適化の方法を,構造問題と電磁波伝搬問題における連成関係を考慮可能なように拡張を試みた.現在,この連成関係を考慮可能な方法の基礎検討は終了し,具体的なアルゴリズムを開発中である.開発後,高誘電性エラストマーを用いた電磁波デバイスの最適構造設計に適用し,方法論の妥当性と有効性を確認する予定である.本研究では,高誘電性エラストマーの誘電率の変化を利用した高機能な電磁波デバイスの構造創成設計の開発を目的に,力学的な変形による電磁波特性の変化を考慮可能な新しいトポロジー最適化の方法論の構築を行った.すなわち,まずエラストマーの力学的な変形を評価可能とするため,粒子法に基づき幾何学的非線形性を考慮可能なレベルセット法によるトポロジー最適化の方法を構築した.他方,エラストマーの電磁波特性の解析方法については,有限要素法により開発し,そして,大変形を評価可能なトポロジー最適化の方法を,構造問題と電磁波伝搬問題における連成関係を考慮可能なように拡張を試みた.

ゴム材料に誘電性セラミックを混合し成形した高誘電性エラストマーは,荷重を負荷したときに誘電率を大きく変化させる.本研究では,この高誘電性エラストマーの誘電率の変化を利用した高機能な電磁波デバイスの構造創成設計の開発を目的に,力学的な変形による誘電率の変化と,それに伴う電磁波特性の変化を考慮可能な解析手法と,その解析手法に基づく新しいトポロジー最適化の方法論を構築する.これにより,非線形を伴う構造問題と電磁気問題の連成解析手法と,それに基づく新しい最適設計技術,さらには数学的および力学的見地に基づき高機能なリモートセンシングデバイスやアンテナなどの構造設計が可能となると期待できる.本年度は,まずゴム材料の性能に関連する幾何学的非線形性を考慮可能な解析・構造最適化法の開発の一環として,粒子法に基づくトポロジー最適化の方法を,コンプライアントメカニズムメカニズムの構造設計問題に適用可能なように拡張を図った,次に,ゴム材料である超弾性体を取り扱えるように,材料の構成式の修正を検討した.さらに,粒子法による構造解析法と電磁波伝搬解析法の統合化を前提としたレベルセット法によるトポロジー最適設計法の基礎検討を行った.昨年度より参画し,主に研究を遂行する予定であった博士課程の学生一名が,事情により所属する企業の都合により,本研究に専念できなかったため.また,構造解析を適用する予定であったMPS法に幾つかの課題があり,SPHに変更しなければならなくなったため.本年度より参画し,主に研究を遂行する予定であった博士課程の学生一名が,事情により事実上一年休学状態に入ったため.本年度は,昨年度の進捗の遅れを挽回するため,昨年度赴任した助教を研究分担者として含め,さらに修士課程の学生一名の参画を予定している.これにより,より効率的に研究を進めることができると考える.また,新しくSPH法による超弾性を考慮した非線形構造解析法を開発する.これが可能となれば,予定通り粒子法による構造解析法と電磁波伝搬解析法の統合化を前提としたトポロジー最適設計法を構築することができると考える.次年度は,本年度の進捗の遅れを挽回するため,博士課程の学生一名と,修士課程の学生一名の参加を予定している.次年度は,まず粒子法による構造解析法と有限要素法による構造解析法の妥当性・有効性を比較,再検討する.粒子法による方法が有効であれば,予定通り,粒子法による構造解析法と電磁波伝搬解析法の統合化を前提としたトポロジー最適設計法を構築する.有限要素法による方法が有効であれば,有限要素法による構造解析・電磁波伝搬解析を基にしたトポロジー最適化の方法論を構築する.さらにその方法論の構築の際には,次年度の当初の予定であった高機能な電磁波デバイスの構造創成を目的とした最適化問題の定式化について検討を行う.この定式化には,多目的最適化の幾つかの方法論を適用してみる予定である.本年度は,数値解析に必要なコンピュータと研究のプラットフォームとしている汎用解析FEMソフトCOMSOLのさらなる増強を行い,より一層研究を効率よく進める.さらに,研究成果については,国際会議・国内会議に出席して積極的に発表する予定である.これらの増強および国際会議・国内会議の出席に研究費を集中的に使用させていただく予定である.本年度は,博士課程の学生一名の参画がなかったため,実質的な経費を使用することなく研究が遂行できたので,全額次年度に持ち越すことにしている.次年度には,数値解析に必要なコンピュータと研究のプラットフォームとしている汎用解析FEMソフトCOMSOLの増強を行い,より一層研究を進める.さらに,研究成果については,国際会議・国内会議に出席して積極的に発表する予定である.これらの増強および国際会議・国内会議の集積に研究費を集中的に使用させていただく予定である.
栄養不足に起因する胎児の膵臓β細胞の発生障害の分子メカニズムの解明

本研究では胎児期低栄養によるII型糖尿病発症メカニズムの解明を目的に、膵臓β細胞の増殖やインスリン合成に関わる骨形成マーカーであるオステオカルシンが骨形成不良だけではなく、膵臓β細胞の発生障害に関わるか検証した。妊娠後期での50%制限給餌で得られた新生児は既報の通り、低体重を呈し、膵臓の膵島領域の縮小が観察された。また骨組織長の変化は見られないものの、骨重量の減少が観察された。さらに血中のオステオカルシン量は減少しており、この減少による膵臓β細胞の発生障害の可能性が示唆された。当該年度は栄養不足により胎児の膵臓で発現変動するmiRNAを定量的に測定するため、定量的PCRの系を立ち上げた。まず内在性コントロールとなるmiRNAの選択を行った。具体的には候補とした核小体低分子RNAであるsnoRNA202および一般的なRNAの定量に用いられるβ-Actinについて、マウス肝がん細胞株における発現量を比較した。snoRNA202はTaqMan MicroRNA Assays(Applied Biosystems)、β-ActinはSYBRGreen(Applied Biosystems)を用いて解析した。結果、snoRNA202はβ-Actinと同様に、希釈系列依存的にシグナルが検出され検量線を作成することができた。またサンプル間における発現量の傾向の一致も確認できた。そこで実際に3種類の異なるmiRNA(miR-290-5p、miR-20a、let7a-5p)について定量的に検出できるかどうか、再現性も含め解析した。結果、各miRNAの発現について、定量的かつ高い再現性で検出できることが確認できた。以上の実験より、miRNAの定量的PCRにおいて、内在性コントロールとしてsnoRNA202を使用することで、定量的かつ高い再現性で測定できることが示唆された。現在、既に明らかにされている栄養不足により胎児の膵臓で発現変動するmiRNAを含め、胎児の膵臓β細胞の発生障害に関わるmiRNAを抽出する準備を行っている。当該年度は筋芽細胞株C2C12の骨芽細胞分化誘導系の立ち上げを行った。近年新たに膵臓のβ細胞数の維持には骨の骨芽細胞によるオステオカルシンの分泌が必須であることが報告された。また妊娠マウスでの栄養不足モデルにおける仔の骨成長不良も報告されており、骨芽細胞と膵臓β細胞の相互作用が想定された。そこで骨芽細胞分化誘導系を用いたin vitroでの栄養不足モデルを構築し、miRNAや遺伝子発現について解析を行うこととした。まず骨芽細胞分化誘導系を立ち上げるため、いくつかある培養細胞より筋芽細胞株であるC2C12を選択した。C2C12にリコンビナントBmp2(300 ng/ml)を加えるという最もスタンダードな方法を用いて骨芽細胞への分化誘導を行った。そして分化誘導の確認のため、誘導1週間後の培養上清におけるアルカリホスファターゼ活性および分化誘導した細胞での骨芽細胞マーカーであるオステオカルシンの発現量の定量を行った。結果、顕著なアルカリフォスファターゼ活性の増加およびオステオカルシンの発現上昇が観察できなかった。現在は分化誘導時の細胞数や培地交換のタイミングなどを検証しつつ、低栄養モデルにおける条件検討を行っている。具体的には低栄養モデルとして、血清の低濃度や低培地成分でのモデルの検証を行っている。また膵β細胞との相互作用を検証するため、分化誘導後の骨芽細胞においてインスリンレセプターの発現量を定量する予定で現在その準備も進めている。当該年度は新たに膵β細胞と骨芽細胞との相互作用検証を目的にin vitroでの低栄養モデル構築の準備に着手することができた。In vitroでの低栄養モデルの構築により、遺伝子やmiRNAのノックダウンまたは過剰発現を簡便に行うことができ、メカニズム解明に向け円滑に実験を遂行できると考えられる。膵臓のβ細胞数の維持には骨の骨芽細胞によるオステオカルシンの分泌が必須であることが報告されている。また妊娠期低栄養モデルにおける仔の骨形成不良も報告されており、骨芽細胞による膵臓β細胞の発生障害の可能性を検証することとした。当該年度は妊娠期低栄養モデル動物を作製し、既報の表現型を検証することでモデル動物の妥当性を評価し、新たに骨形成に着目し、血中オステオカルシンの定量などその表現型解析を遂行した。まず妊娠期低栄養モデル動物を作製するため、日本クレアより購入し馴化したICR雌マウスを雄マウスと交配し、交配翌日プラグを確認した雌マウスを妊娠0.5日とした。妊娠0.5-13.5日はオリエンタル酵母社製飼料(MF)を自由給餌で、13.5-18.5日はオリエンタル酵母社製飼料(MFAIN-93M)をコントロール群の半分量を与え、18.5日以降はMFを自由給餌で与えた。飲水はいずれの期間も自由飲水で与えた。得られた新生児の体重はコントロール群と比較し、約80%と低体重を呈し、膵臓のHE染色により膵島の縮小傾向が観察でき既報の表現型とも一致していたことから、妊娠期低栄養モデル動物を作製できたと判断した。次に新生児での血中オステオカルシン量をELISAにより測定した結果、顕著に低く、体重と相関関係を示すことが明らかとなった。また大腿骨および頭蓋骨の大きさ(各長さ)は変化しないものの、重量は低下することが分かった。その他、膵臓および肝臓の重量は変化が見られず、脾臓の重量は低下傾向が観察された。

さらにこれらの表現型は5週令では観察できなくなり、体重だけではなく、骨形成においてもキャッチアップされることが明らかとなった。本研究では胎児期低栄養によるII型糖尿病発症メカニズムの解明を目的に、膵臓β細胞の増殖やインスリン合成に関わる骨形成マーカーであるオステオカルシンが骨形成不良だけではなく、膵臓β細胞の発生障害に関わるか検証した。妊娠後期での50%制限給餌で得られた新生児は既報の通り、低体重を呈し、膵臓の膵島領域の縮小が観察された。また骨組織長の変化は見られないものの、骨重量の減少が観察された。さらに血中のオステオカルシン量は減少しており、この減少による膵臓β細胞の発生障害の可能性が示唆された。当該年度はmiRNAの定量法について、各種検討を行い確立することができた。引き続き行う栄養不足により胎児の膵臓で発現変動するmiRNAの解析において、円滑に実験を遂行できると考えられる。本研究で予定していた妊娠期での母親の栄養不足に起因する胎児の膵臓β細胞の発生障害の分子メカニズムの一端の解明であるが、膵臓での網羅的発現解析をはじめ発現変動するmiRNAとエピジェネティックな発現制御との関連性が示唆され始めた。そこで近年新たに注目され始めた膵β細胞の発生に関わる骨芽細胞が分泌するホルモン(オステオカルシン)の発現変動についても解析を進め、骨組織と膵臓との組織間相互作用についても明らかにする予定である。分子細胞生物学本研究で予定していた妊娠期での母親の栄養不足に起因する胎児の膵臓β細胞の発生障害の分子メカニズムの一端の解明であるが、膵臓での網羅的発現解析をはじめ発現変動するmiRNAとエピジェネティックな発現制御との関連性が示唆され始めた。次年度、妊娠期での母親の栄養不足によって発症する低体重児II型糖尿病発症モデルを利用したmiRNAの発現解析を行うため。また解析対象の標的臓器を膵臓だけではなく骨組織も加えるため。大型備品購入の予定はなく、実験動物、遺伝子発現解析試薬等の消耗品を中心に使用することを予定している。また論文作成のための英文校正費や学会発表時の旅費に充てる予定である。
インドネシアにおけるB型及びC型肝炎ウイルスの遺伝子多様性と肝がん発症率との相関

1.B型肝炎ウイルス(HBV)の解析:インドネシアのHBV株はすべて、S遺伝子領域塩基配列に基づいてgenotype Bに分類されたが、プレC/C遺伝子領域ではgenotype Cであり、この領域における遺伝子組換えに基づく特有のHBV株であると考えられた。これらのHBV株のプレC/C遺伝子領域がgenotype Cであることを特徴づける塩基配列は32ヵ所(組換えがおこったと考えられるプレC/C遺伝子領域配列の4.5%)にみられ、そのうち7塩基(6アミノ酸。この領域がコードするアミノ酸配列の2.8%)が非同義置換であった。肝疾患の病態との相関について調べたところ、無症候性キャリア、慢性肝炎、肝硬変、肝がん患者いずれから得られたHBVでも、同様の遺伝子組換えを有する変異株であった。興味深いことに、肝硬変や肝細胞がんの患者から得られたHBVでは、無症候性キャリアや慢性肝炎患者と同様の通常のHBV株以外に、HBc抗原のC末端領域に特定のアミノ酸変異を有するHBV変異株の混在する症例が有意に多く認められた。2.C型肝炎ウイルス(HCV)の解析:インドネシアのHCVのNS3蛋白アミノ末端領域の二次構造について解析し、我が国で肝がん発症との相関が高いと考えられるサブグループB1-1のHCV株が全症例の2/3近くに見いだされた。また、我が国には見られないサブグループのHCV株も多数見いだされた。肝がん患者と非がん患者の間では統計学的に有意差は見られなかったが、インドネシアではHCVによる原発性肝がんの発生が非常に多い事と関連して、今後さらに検討する必要があると考えられた。一方、NS5Aの解析においては、我が国の肝がん患者由来HCV株では、NS5Aのインターフェロン(IFN)感受性決定領域(ISDR)に4ケ所以上の変異を有するものが多くみられ、これらのHCV株はIFN感受性である可能性が示唆された。インドネシアのB型肝炎ウイルス(HBV)株は、S遺伝子領域塩基配列に基づくgenotype分類法により、解析したすべての株がgenotype Bに分類された。一方、pre-C/C遺伝子領域塩基配列に基づく分類法では、genotype Cに分類された。すなわち、インドネシアのHBV株はgenotype Bとgenotype Cが遺伝子組み換えをおこしたものである可能性が考えられた。S遺伝子領域にコードされるHBs抗原はウイルス株により変異が認められ、原発性肝がん患者由来HBV株では、健常供血者由来HBV株に比べて、変異を有する率が高かったが、慢性肝炎・肝硬変患者由来HBV株と比べて明らかな差異は認めなかった、pre-C/C領域がコードするHBe抗原、HBc抗原のアミノ酸解析でも、同様の傾向がみられた。一方、C型肝炎ウイルス(HCV)については、インドネシア及び我が国のウイルス株のNS3及びNS5Aの変異と原発性肝がんとの相関について調べた。その結果、まず、NS3アミノ末端領域の二次構造に基づくHCVサブグループ分類により、我が国のHCV株ではサブグループB1-1が肝がん発症と有意に高く相関する事をすでに見ているが、インドネシアにおいては非がん患者由来HCV株でもサブグループB1-1が約60%と多く認められ、肝がん患者由来HCV株との間で有意な差は認められなかった。さらに検体数を増やして比較検討する必要があると思われる。一方、NS5Aの解析においては、我が国の肝がん患者由来HCV株では、非がん患者由来HCV株に比べて、NS5Aのインターフェロン(IFN)感受性決定領域(ISDR)に4ケ所以上の変異を有する割合が有意に高かった。

この成績は、肝発がんリスクの高いHCV株はIFN感受性であるものが多い事を示唆しており、IFNによる原発性肝がん発症阻止療法の有効性に根拠を与えるものである。1.B型肝炎ウイルス(HBV)の解析:解析した54株のインドネシアのHBV株すべてがS遺伝子領域の塩基配列に基づいてgenotype Bに分類されたが、その中でプレC/C遺伝子領域を解析した22株すべてが、同遺伝子の塩基配列に基づいてgenotype Cに近縁のものであり、この領域における遺伝子組換えに基づく特有のHBV株であると考えられた。これらのHBV株のプレC/C遺伝子領域がgenotype Cに近縁であることを特徴づける塩基配列は32ヵ所(組換えがおこったと報告されているプレC/C遺伝子領域配列の4.5%)にみられ、そのうち7塩基(6アミノ酸。この領域がコードするアミノ酸配列の2.8%)が非同義置換であった。肝疾患の病態との相関について調べたところ、無症候性キャリアー、慢性肝炎、肝硬変、肝癌患者いずれから得られたHBVでも、同様の遺伝子組換えを有する変異株であった。興味深いことに、肝硬変や肝細胞癌の患者から得られたHBVでは、無症候性キャリアーや慢性肝炎患者と同様の通常の野生型HBV株以外に、HBc抗原のC末端領域に特定のアミノ酸変異を有するHBV変異株の混在する症例が有意に多く認められた。2.C型肝炎ウイルス(HCV)の解析:インドネシアのHCVのNS3蛋白アミノ末端領域の二次構造について解析し、我が国で肝癌発症との相関が高いと考えられるサブグループB1-1のHCV株が全症例の2/3近くに見いだされた。また、我が国には見られないサブグループのHCV株も見いだされた。肝癌患者と非癌患者の間では統計学的に有意差は見られなかったが、インドネシアではHCVによる原発性肝癌の発生が非常に多い事と関連して、今後さらに検討する必要があると考えられた。
抗がん剤の点滴漏れに伴う皮膚傷害の病態解明と看護ケア技術教育システムの確立

点滴漏れ・薬剤性静脈炎への看護ケアとして、冷罨法の有効性は基礎研究と臨床研究によって確認されている。しかし、ケア介入のタイミングについては、明らかにされていなかった。そこで、今年度の実験動物を用いた研究では、『薬剤性静脈炎発症後に対する冷罨法の効果についての基礎研究』を実施した。その結果、静脈炎発症後1時間での冷罨法では弱いながらも有効性は認められたが、8時間後での冷罨法では有効性は確認できなかった。これまで得られた知見も考慮し、点滴漏れ・薬剤性静脈炎発症後1時間以内の冷罨法が有効であると考えられた。なお、本研究によって冷罨法による有害事象は確認されなかった。培養細胞を用いた研究では、1『マイトマイシンC(MMC)の血管外漏出誘発および冷罨法による皮膚傷害抑メカニズムの解明』と2『タキサン系抗がん剤(PTX&DOC)の血管外漏出誘発及び皮膚傷害に対する添加剤の影響』について検討した。1での研究から、MMCは血管内皮細胞に対しても傷害性を示すことが明らかとなり、血管内に投与されたMMCが血管内皮を傷害することにより、MMCの血管外漏出を誘発して皮膚傷害を引き起こす可能性が示唆された。また、MMCによる細胞死にはapoptosisが関与し、冷罨法はこのMMCが引き起こすapoptosisを抑制すると考えられた。また2の研究から、血管内皮に対する傷害は、PTXでは主薬のみが引き起こすが、一方でDOCでは主薬と共に添加剤が引き起こすことが示唆された。しかしながら、これらの抗がん剤に含まれる濃度のエタノールでは血管内皮に傷害性を示さないことが明らかとなった。従って、タキサン系抗がん剤による血管内皮への傷害において、これらに含まれる濃度のエタノールは影響せず、PTXでは主薬のみが傷害を引き起すが、DOCでは添加剤であるポリソルベート80も関与している可能性が示唆された。計画された実験動物を用いた研究と培養細胞を用いた研究を実施し、臨床応用可能な知見が得られた。なお、培養細胞を用いた研究では、実績概要に記載した研究の他に、1『注射用全身麻酔剤の血管外漏出による皮膚傷害に対する冷罨法及び温罨法の効果』と2『微小管阻害薬による細胞骨格破壊に対する冷罨法の抑制効果』も実施し、新たな知見が得られた。実験動物を用いた研究では、カテコラミン系薬剤による漏れ・静脈炎に対する冷罨法の作用について検討予定である。カテコラミン系薬剤では、その薬理作用(血管収縮)から温罨法が有効であると考えられており、医学・看護学専門書にも温罨法の有効性が記載されている。しかし、それを裏付ける確かな研究データは示されていないことから、来年度の研究テーマの一つと考えている。1)実験動物での研究;ラットの尾静脈に血管周囲炎を発症させるためにアレビアチン(強アルカリ製剤)を投与し、発赤の程度と腫脹の増加率、さらに病理組織学的検査を実施した。その結果、ヒトと同様の強い発赤が認められ、腫脹の程度は経日的に増強した。組織学的な検査では、血液のうっ帯像や血栓形成が認められた。これらの所見から、薬剤による血栓性静脈炎の病態像を実験的に作製することが出来た(日本看護技術学会誌;Vol.15,No.3,pp281-286,2017)。2)培養細胞での研究;タキサン系微小管機能阻害薬であるパクリタキセル製剤のタキソール(PTX)には、添加剤として刺激性の強いヒマシ油及びエタノールが含まれている。一方で、これらを含まないアルブミン懸濁型注射剤であるアブラキサン(ABR)が、近年臨床で用いられ始めている。急性期の皮膚の炎症反応に関与するサイトカインの誘導が、添加剤により影響を受けるか否かについて、ヒト皮膚線維芽細胞(SF-TY細胞)を用いて検討した。また、ヒト血管内皮細胞(HUV-EC-C細胞)を用いて、血管外漏出に関与すると考えられる血管内皮細胞への傷害における添加剤の影響について検討した。その結果、1皮膚線維芽細胞に対しABRと比較してPTXの傷害性は高く、主に添加剤が細胞傷害を引き起こすと考えられた。2PTXと比較してABRは、皮膚線維芽細胞に対するLC50が約11倍高い濃度であることが示された。3ABR及びVNR曝露では、IL-6放出が認められたが、PTXではIL-6放出は認められなかった。4VNRと、PTX及びABRの主薬を含む薬液と添加剤のみの薬液は共に、血管内皮細胞の細胞生存率を低下させた(日本薬学会2017,03仙台市)。3)得られた研究成果の一部は、看護系雑誌『エキスパートナース2017,05特別付録』に掲載された。実験動物を用いた研究では、ラットの尾静脈に実験的静脈炎を再現よく作製することが可能となった。この静脈炎は、血栓性静脈炎であることを組織学的な検索により明らかとなった。また、培養細胞を用いた研究では、抗がん剤の製剤添加物に血管内皮細胞を傷害する作用があることを明らかにした。このように、計画した研究内容を予定通り実施することが出来た。看護師が実施できる特定行為(38項目)に、抗がん剤などが漏れた場合の処置として『ステロイド薬の局所注射』が推奨されている。

しかし、この処置の確かな根拠は得られていないことから、有効性を確認するための基礎研究を実施した。目的;起壊死性抗がん剤であるマイトマイシンC(MMC)は血管外漏出により皮膚傷害を引き起こすことがある。この皮膚傷害に対して副腎皮質ホルモン剤を投与する際にチオ硫酸ナトリウム水和物(ST)を同時に投与すると、治癒時間が約半分に短縮されたことが報告されているが、実際に行われた症例はわずかである。一方、生体防御タンパク質であるメタロチオネイン(MT)は、MMCが引き起こす染色体異常誘発を抑制することが報告されている。そこで、MMCの皮膚傷害に対するSTの治療効果とMTを利用した予防法について検討した。方法;1正常ヒト皮膚線維芽細胞(SF-TY細胞)にMMCの臨床用薬液と共に2% ST溶液およびヒドロコルチゾンコハク酸エステルナトリウム(HDC)の臨床用薬液の1000倍希釈溶液を同時に24時間曝露して細胞生存率を測定した。2ヒト肝臓がん細胞(HepG2細胞)にZnSO&#8324; 100 μMを24時間添加した後除去し、MMCの臨床用薬液の2倍100倍希釈溶液を24時間曝露して細胞生存率を測定した。結果・考察;1MMC曝露によって顕著にあらわれる細胞生存率低下が、STの同時添加により抑制された。2MMC濃度に依存した細胞生存率の低下を認めたが、いずれのMMC濃度においても、ZnSO&#8324;を添加した場合の細胞生存率は非添加の場合の細胞生存率より高い傾向を示した。また、MMC曝露時の細胞内MT濃度は、ZnSO&#8324;の添加により約2.4倍に増加された。従って、STはMMCが引き起こす皮膚傷害に対して有効であり、HDCを併用することでその効果が増強されることが示された。実験動物を用いた基礎研究の実験系以外に培養細胞を用いた実験系も確立することができ、in vivoとin vitroの両面から抗がん剤の点滴漏れに伴う皮膚傷害の病態を解明することが可能になった。点滴漏れ・薬剤性静脈炎への看護ケアとして、冷罨法の有効性は基礎研究と臨床研究によって確認されている。しかし、ケア介入のタイミングについては、明らかにされていなかった。そこで、今年度の実験動物を用いた研究では、『薬剤性静脈炎発症後に対する冷罨法の効果についての基礎研究』を実施した。その結果、静脈炎発症後1時間での冷罨法では弱いながらも有効性は認められたが、8時間後での冷罨法では有効性は確認できなかった。これまで得られた知見も考慮し、点滴漏れ・薬剤性静脈炎発症後1時間以内の冷罨法が有効であると考えられた。なお、本研究によって冷罨法による有害事象は確認されなかった。培養細胞を用いた研究では、1『マイトマイシンC(MMC)の血管外漏出誘発および冷罨法による皮膚傷害抑メカニズムの解明』と2『タキサン系抗がん剤(PTX&DOC)の血管外漏出誘発及び皮膚傷害に対する添加剤の影響』について検討した。1での研究から、MMCは血管内皮細胞に対しても傷害性を示すことが明らかとなり、血管内に投与されたMMCが血管内皮を傷害することにより、MMCの血管外漏出を誘発して皮膚傷害を引き起こす可能性が示唆された。また、MMCによる細胞死にはapoptosisが関与し、冷罨法はこのMMCが引き起こすapoptosisを抑制すると考えられた。また2の研究から、血管内皮に対する傷害は、PTXでは主薬のみが引き起こすが、一方でDOCでは主薬と共に添加剤が引き起こすことが示唆された。しかしながら、これらの抗がん剤に含まれる濃度のエタノールでは血管内皮に傷害性を示さないことが明らかとなった。
地域住民の健康状態からみた地域間格差と近代化-戦前の軍統計を用いた日欧比較-

本研究は、地域住民の健康状態の地域差に着目することによって、地域間格差の実態とその変化の解明を目的としたものであり、日本の近代化の時期における疾病・死亡に関する統計を用いて人々の健康状態の地域差を分析・考察した。また、ヨーロッパにおける近代化の時期における状況を知るために、19世紀後半のオーストリア・ハンガリー帝国における徴兵検査資料を用いて、帝国内の明瞭な地域間格差を提示し、近代化の空間プロセスを読み取ってきた。その結果、地域住民の健康状態の地域差が時間的に変化すること、その際、地域差のパターンには著しい変化が見られないことが明らかになった。このことから、地域差には持続性が認められること、住民の健康状態が、地域の中心・周辺構造を反映しうるものであることを指摘することができた。住民の健康状態が、日本とヨーロッパのいずれにおいても、社会経済的な空間構造ときわめて類似していること、19世紀末から20世紀にかけての産業化のプロセスが両地域で異なるものの、この時期に健康状態の地域差が拡大したこと、それが産業化による都市と農村、中心と周辺の格差の拡大を意味していることなどの諸点が明らかになった。なお、これまでに研究代表者は、地域住民の健康状態の地域差に関する地理学的研究を継続して行ってきたが、本年度には、これら一連の研究成果をも加えて、地域住民の健康状態に関する地理学的研究の方法論についても考察を行った。日本国内におけるさまざまな疾病・障害の地域差を描出し、これを検討するという研究課題のために、まず、日本の大正期から昭和初期にかけての時期の衛生・医療データを、主に厚生省において収集した。とくに、国立社会保障・人口問題研究所では、健康データについての体系的な情報を得ることができた。また、当時の医療データの信頼性についての吟味を、国立公衆衛生院疫学部において実施した。その結果、日本における衛生・医療データが地域別に捉えるには、信頼度がさして高くないこと、データの基準が調査年ごとに頻繁に変化しているために、経年変化を捉えることがきわめて難しいことが明らかになった。そこで、抽出可能なデータを著しく限定せざるをえなくなった。今年度は、信頼度の高いデータを吟味・確認し、実際の分析に利用できるデータを選択することに終始した。データのコンピュータへの入力も開始しており、来年度に、データの本格的な解析を予定している。なお、本研究は、先行のヨーロッパにおける社会経済データの分析結果と比較することを最終的な課題としている。そのために、日本の特質や時代背景と照らし合わせながらヨーロッパの衛生・医療データを新たに入手する必要がある。そこで、冬期に約三週間の外国出張を行い、オーストリア・ウィーンに所在する国立公文書館、中央統計局において帝国の地域間格差を説明するための社会経済指標となりうる統計の収集、ヨーロッパ連合(EU)におけるデータ所在の確認のために、ベルギー・ブリュッセル、フランス・ストラスブールのEU機関での資料収集、さらにスイス・ジュネーブのユネスコ本部での資料収集も行った。長らく共同研究を進めてきたドイツ・ハイデルベルク大学地理学研究室のモイスブルガー教授らとの討論も、有意義であった。本研究は、地域住民の健康状態の地域差に着目することによって、地域間格差の実態とその変化の解明を目的としたものであり、日本における戦前の軍統計を用いて人々の健康状態の地域差を分析・考察してきた。この一連の分析は、地域住民の健康状態の地域差が生活条件の地域差、いわゆる地域間格差を示すことを前提としている。疾病ごとの地域差を地図化した結果、地域住民の健康状態の地域差が時間的に変化すること、その際、地域差のパターンには著しい変化が見られないことが明らかになった。さらには、住民の健康状態から、生活条件の格差を生み出した当時の「近代化」という地域変化のプロセスについても考察を試みた。ところで、研究代表者はすでに19世紀後半のオーストリア・ハンガリー帝国における徴兵検査資料を用いて、帝国内の明瞭な地域間格差を提示し、近代化の空間プロセスを読み取ってきた。そこで本研究は、この先行研究の分析結果と比較し、日本とヨーロッパとの比較を行うことを最終課題とした。

その結果、住民の健康状態が、日本とヨーロッパのいずれにおいても、社会経済的な空間構造ときわめて類似していること、19世紀末から20世紀にかけての産業化のプロセスが両地域で異なるものの、この時期に健康状態の地域差が拡大したこと、それが産業化による都市と農村、中心と周辺の格差の拡大を意味していることなどの諸点が明らかになった。なお、これまでに研究代表者は、地域住民の健康状態の地域差に関する地理学的研究を継続して行ってきたが、本年度には、これら一連の研究成果をも加えて、地域住民の健康状態に関する地理学的研究の方法論についても考察を行った。
古代地方官衙における地域間交流の研究

「古代地方官衙における地域間交流の研究」をテーマとして、日本古代の律令国家が中央集権的統治のため地方に設けた国府(国衙)・郡家(郡衙)などの役所に注目し、それら役所が様々な機能を果たす中で、他地域との間に盛んな交流を展開した姿を、具体的事例に則しつつ明らかにした。国府では出雲国府・武蔵国府など、郡家では東国の上野国佐位郡家・新田郡家・多胡郡家、武蔵国橘樹郡家・幡羅郡家、下野国河内郡家、相模国高座郡家などの事例を検討した。その結果、前代以来の王権と地方豪族との人的な結びつき、渡来人との結びつき、漢字文化・仏教・寺院の受容や、隣接諸地域との多様な政治・経済・文化的交流の諸様相を明らかにした。古代地方官衙における地域間交流の研究をテーマとする本研究では、昨年度に引き続き、日本列島各地における地方官衙遺跡とその出土文字資料の調査・研究を進めて、地方官衙が果たした多様な機能と多レベルにわたる地域間交流を示す史資料の収集・検討を蓄積した。またそれとともに、古代中国の地方官衙とその出土文字資料についても調査して、比較検討を進めた。具体的には、日本においては、古代中央官衙である平城宮・長岡宮・造東大寺司、大宰府・鴻臚館、斎宮寮、地方官衙としての国府である武蔵国府・多賀城・出雲国府・美作国府・大隅国府、国分寺である武蔵国分寺・上野国分寺・下野国分寺・美作国分寺、郡家である武蔵国橘樹郡家・常陸国鹿島郡家・美濃国武義郡家・上野国多胡郡家・同佐位郡家・同新田郡家・下野国河内郡家、城・柵である徳丹城・秋田城、鞠智城そしてその他関連する山陽道駅家・平泉柳之御所などの調査と研究を展開した。現地における遺跡や出土文字資料の実物調査や資料収集の上に、地域間交流の解明をめざした検討・研究を推進した。また、中国においては、河西地域における漢唐時代の地方官衙・地方軍事施設と木簡などその出土文字資料について調査した。昨年度・今年度の本研究により達成した研究成果の発信という面については、口頭の講演・報告などで地方国府や郡家の歴史的景観の復元や多様な機能の分析、そして地域間交流の展開に関する研究成果を公表するとともに、古代地方官衙遺跡とその出土文字資料の検討の研究成果の一端を、論考としていくつか公刊することが出来た。本研究は「古代地方官衙における地域間交流の研究」をテーマとする。第一年次の実績としては、第一に、古代の地方官衙に関する基礎的な史料や遺跡・遺物の最新発掘調査情報などの資料収集を進めた。これまでの研究のネットワークを活かして、各地の地方官衙遺跡に関する情報収集と調査に努めた。第二に、地方官衙遺跡をめぐる多様な交流と機能のケース・スタディとして、岩手県の徳丹城・鳥海柵、宮城県の多賀城、茨城県の台渡官衙遺跡群、群馬県の上野国分寺・多胡郡家・三軒屋遺跡、東京都の武蔵国分寺・武蔵国府、川崎市の橘樹郡家、新潟県の八幡林官衙遺跡、石川県の東大寺領横江荘遺跡、奈良県の東大寺、島根県の出雲国府、福岡県の大宰府・宗像神社・こう廬館、熊本県の鞠智城、宮崎県の日向国府などに関する調査・検討を進めた。これらの遺跡や出土文字資料をめぐる資料収集を行ったほか、地方官衙の機能と交流に焦点をあてた研究を進め、研究成果をまとめて、一部を論文(「古代鞠智城と東アジア」「国分寺の造営と在地社会」)・口頭発表(「東大寺横江荘遺跡を考える」「律令国家と出雲」「越後の木簡が語る古代史」「古代の地方豪族と官衙」)で公表した。第三に、東アジアにおける関連調査として、台湾・韓国における地方行政に関する資料・遺跡の調査を行い、研究交流も行った。また第四に、奈良文化財研究所で開かれた古代官衙・集落遺跡研究会や木簡学会に参加し、最新の研究状況の把握と情報収集に努めた。これらの調査・研究を通して、基礎的な資料収集を進めた上に、古代地方官衙の果たした多様な機能とそれを担う諸施設のあり方、諸レベルの地域間交流の実像について、具体的に一定の把握を達成することができた。なお、共編著で刊行した須田勉・佐藤信編『国分寺の創建組織・技術論』(吉川弘文館、2013)は公益財団法人交通研究協会から第1回「住田古瓦・考古学研究奨励賞」を受賞した。「古代地方官衙における地域間交流の研究」をテーマとする本研究の最終年度において、テーマに関係する史資料や発掘調査成果などの情報収集をさらに進めた。

そして、とくに古代東国を中心とした律令国家期の地方官衙の郡家(郡衙)をめぐって、律令国家と地方官衙との関係をはじめとして、七世紀以前にさかのぼるヤマト王権時代の王権と地方豪族との関係、東アジア(渡来人をふくむ)や隣接他地域との交流の実像、陸上・水上交通路とのリンク、仏教・神祇信仰の受容、漢字文化の受容などの諸面にわたって、これまでの調査・研究をとりまとめる研究を進めた。合わせて、国府(国衙)における中央からの派遣官国司と在地の郡司たち地方豪族との関係についても、考察を進めた。本研究によって、古代の日本列島において、地方官衙にみられる諸地域との多元的な交流の盛んな展開の実像が見えてきたといえよう。もと国造や屯倉管理者などとして伝統的な地域支配権を継承してきた郡司たち地方豪族は、こうした開かれた交流を進める中で律令国家の地方行政体系の中に自らを位置づけており、こうした郡司たちを地方官として取り込むことによって、律令国家は中央集権的な国家体制を形作ることが出来たということが明らかになってきたと考える。2014年度は、これまでの研究成果を「郡家の構造と機能」(『出雲古代史研究』24号)としてまとめ、また辺境地方官衙の検討事例を「古代の陸奥国気仙郡と郡司金氏」(『陸前高田市文化財等保存活用計画策定調査業務報告書資料編』)としたほか、地方官衙国府について出雲国府の事例検討の成果を、『松江市史通史編1自然環境・原始・古代』(松江市)として公表した。そして、20122014年度にわたった本研究による調査・研究の成果を、データとしてまとめることによって、今後の成果提供に資することにした。日本古代史本年度には、昨年度に引き続き、日本列島各地における地方官衙遺跡とその出土文字資料の調査・検討を蓄積し、地方官衙が果たした多様な機能と地域間交流の実像の解明を進めるとともに、古代中国の地方官衙とその出土文字資料についての調査成果と比較検討することを行った。具体的に、日本において、古代中央官衙である平城宮・長岡宮・造東大寺司、大宰府・鴻臚館、斎宮寮、地方官衙としての国府である武蔵国府・多賀城・出雲国府・美作国府・大隅国府、国分寺である武蔵国分寺・上野国分寺・下野国分寺・美作国分寺、郡家である武蔵国橘樹郡家・常陸国鹿島郡家・美濃国武義郡家・上野国多胡郡家・同佐位郡家・同新田郡家・下野国河内郡家、城・柵である徳丹城・秋田城、鞠智城そしてその他関連する山陽道駅家・平泉柳之御所などの調査・研究を展開することが出来た。現地における遺跡や出土文字資料の実物調査や資料収集の上に、地域間交流の解明をめざす研究を推進した。また中国において、河西地域における漢唐時代の地方官衙・地方軍事施設と木簡などその出土文字資料について調査した。本研究による研究成果の発信面では、口頭の講演・報告などで地方国府や郡家の歴史的景観の復元や多様な機能の分析、そして地域間交流の展開について公表するとともに、古代地方官衙遺跡とその出土文字資料の検討の研究成果の一端を、いくつか論考として公刊することが出来た。したがって、本研究はおおむね順調に伸展していると判断する。本研究は「古代地方官衙における地域間交流の研究」をテーマとする。第一年次の達成点としては、まず第一に、基礎的な地方官衙に関する史資料の収集について、各地の地方官衙遺跡(関連する城柵・寺院などの遺跡をふくむ)やその出土文字資料に関する発掘調査情報の収集を着実に進めることが出来たことが指摘できる。発掘調査報告書についても、各調査機関のご厚意も得られたことによって収集を進めることが出来た。
20世紀国民国家形成期以降のトルコにみられるオスマン風モスクの意味

本研究は、トルコ共和国(1923-)の現代モスクにオスマン風デザインが多用される様々な背景について考察を行った。オスマン風デザインはイスラームを連想させるデザインとして、敬虔な宗教層に支持される傾向にある。ただし全てのオスマン風デザインの事例がイスラームを連想させようと意識的に用いられているとまでは言えず、この問題に対する学界や建築家の消極的な姿勢や、モスク建設特有の限られた資金事情とも深く関係している。今年度前半は研究テーマのひとつであるコジャテペ・モスク建設にまつわる経緯を整理し、その後、日本建築学会(9月)およびヘレニズムイスラーム考古学研究会(10月)にて、コジャテペ・モスクのデザイン変更の背景について口頭発表を行った。これまでイスラーム対世俗主義という構図で論を進めてきたが、トルコ以外(東南アジア、南アジア等)の専門家からは、イスラームという大きな枠組みも不可欠だが、「トルコ」というアイデンティティーの模索という視点も重要という指摘を受けた。来年度はこの点にも着目し、「トルコ」のアイデンティティーを模索する他の事例(都市再生事業等)にも対象を拡大し、視点を広げて研究をすすめていきたいと考えている。9月後半には3週間のトルコ現地調査を実施した。共和制移行後のトルコにおける建築教育改革、外国人建築家の活躍に関連する日本国内では入手不可能な図書、逐次刊行物、建築関連の学術雑誌の収集・整理を行った。また、トルコの宗務庁を訪問し、1923年に共和制に移行して以後の全国のモスク建設件数に関するデータ、ならびに宗務庁が公開している「理想的モスクのプロポーション」に関する文書の提供を受けた。それらの資料とともに、イスタンブル工科大学建築学部ゼイネプ・アフンバイ教授を訪問し、研究テーマに関する意見交換を行った。トルコで入手できなかった資料については、1月に米国ハーバード大学図書館にて収集・整理を行った。海外調査の後は、トルコと米国で収集した資料の整理を行った。現在、それらから得られた知見のとりまとめを行っている。1.今年度は、昨年度に得られた知見を投稿論文にまとめる作業から開始し、2007年7月に投稿を完了した。この成果については、12月に査読が終了し、微調整と手直しを行った上で、論文集への掲載が決定した。(「トルコ共和国のモスクデザインにみられる諸課題」2008年4月,単著,日本建築学会計画系論文集,第73巻,第626号,pp. 859-866)2.また、上記の成果の一部にさらに加筆したものを英文小論文として作成し、マサチューセッツ工科大学(MIT)アガハーンイスラーム建築プログラム・ポストドクトラルフェローの寄稿集に提出した(2008年3月)。現在、MITにて編集作業が行われている。3.2007年9月には、20世紀後半におけるオスマン風モスクのデザイン批判に関する新聞資料を現地調査で収集した。帰国後に資料の整理を行い、不足資料を特定した。2008年3月には追加の現地調査を行い、不足資料の収集と整理を行った。これら2回の現地調査で得られた知見は、2008年5月24-25日の日本中東学会第24回年次大会で発表する予定である。(コジャテペ・モスク建設の文化的背景-「アヤソフイア論争」の影響、2008年5月25日)4.今年度は上記の論文、英文小論文の作成、口頭発表の準備を実施した。これらの成果は平成20年度の成果として来年度に報告することになる。本研究の主たる目的は、現代トルコに多数の事例が確認されるオスマン風モスクのデザインの意味を明らかにすることであった。本年度は最終年であるため、これまでの1年目、および2年目に行ってきた現地での資料収集、調査等で得られた成果のとりまとめを行うことに重点を置いた。まず、日本建築学会学会誌に査読付論文が掲載された。この論文によって、オスマン風モスクが量産されるトルコ社会特有の事情と社会システムをひもとくことができた。さらに、オスマン風モスクの代表的事例であるコジャテペ・モスクの建設経緯、ならびにデザイン変更の理由について、日本中東学会で口頭発表をおこなった。この口頭発表では、トルコ共和国史を専門とする中東研究者から多くの助言を得ることができた。ここで得られた助言に基づいて、現地での最終的な資料収集調査も実施した。現在、これらから得られた知見をもとに、著書を執筆中である。3年間の本研究プロジェクトを通して、20世紀初頭に実施された「脱イスラーム政策」に対する反動の表象として、モスクのデザインにイスラーム帝国の様式であるオスマン風デザインが選ばれていることを明らかにすることができた。現代モスクのデザインに関する研究はトルコ固有の社会事情が影響しているため、現地ではほとんど関心が示されてこなかった.しかし本研究によりそういった状況が一歩前進ずることができたのではないかと自負している。現在作成中の図書のトルコ語翻訳の可能性も積極的に探っていきたいと考えている。
微分作用素の定数環の研究

体k上のアフィン群スキ-ムμq=Spec(k[X]/X^q-1)が、アフィンスキ-ムSpec(A)に作用することと、k-代数Aにホップ代数H=k[X]/(X^q-1)が余作用することとは同値である。またμ_qのSpec(A)への作用に付随する不変部分環Bは、HのAへの余作用Pの不変部分環として捉えることができる。本研究では、特にAが多項式環k[X_1,ー,Xn]であって、kの標数がp>0、q=p^mかつ余作用Pが対角化可能のとき、不変部分環Bを考察した。次いで、Bの因子類群Cl(B)について研究し、Cl(B)がqを法とする整数の剰余類がつくる加群〓/(q)の部分群と同型であることを示した。特にλ_1,ー,λ_nのうち少なくとも2つがpで割り切れないならば、Cl(B)〓〓/(q)が成り立つ。系として、λ_1,ー,λ_nのうち少なくとも2つがpで割り切れないならば、BのGorenstein性からλ_1+ー+λ_n≡0(mod q)が従うことが示される。以上の結果は、ホップ代数Hがk-代数Aへ余作用することとある種の高階導分をAに与えることとは同値であり、不変部分環Bは高階導分の定数環として捉えることができるという観点から導かれる。