hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動誘発性筋ホルモンirisinによるNASH関連肝癌抑制効果の検討

非アルコール性脂肪肝炎(non-alcoholic steatohepatitis; NASH)は、生活習慣の欧米化にともない本邦でも慢性肝疾患の主な成因となっているだけでなく、患者数が急増している非B非C肝癌の主な成因としても注目されている。過食とともに、活動量の低下はNASHの主な原因であり、運動療法によりNASHが改善することは広く認知されている。近年、骨格筋は運動器としてだけでなく、内分泌臓器であることが明らかとなった。これまでに約30種類の筋細胞由来のホルモンであるマイオカインが同定されており、造骨作用、抗炎症作用、認知能の改善作用などがあることが報告されている。また、マイオカインの中にはインスリン抵抗性改善作用や、細胞増殖抑制作用を有するものも報告されている。本研究の目的は、運動誘発性マイオカインが、NASHおよび肝発癌におよぼす影響をマウスモデルを用いて検討することである。昨年度、我々はNASHモデルマウスを作成し、マイオカインの一種であるdecorinの血中濃度がコントロール群と比較して有意に低値であることが明らかにした。本年度は、肝動脈化学塞栓術にて治療された肝癌患者を対象として筋肉量を検討した(n=39,年齢75 [69-78]歳,性別男性/女性20/19, BMI 22.1 [220.5-24.6], Child-Pugh score 6 [5-8])。その結果、治療後の骨格筋量に有意な減少が認められることを明らかにした。また、今回の検討で、加齢と肝予備能は骨格筋量と有意な相関を認めなかったが、irisinとdecorinは骨格筋減少群で非減少群と比較し有意に低値であることを明らにした。さらに、決定木解析により血清decorin値< 10226.8 pg/mL未満が骨格筋量減少に最も関わる因子であることも明らかとなった。複数のマイオカインを検討し、肝癌患者の筋肉量と相関するマイオカインを同定し得た。マイオカインが肝細胞の糖・脂質代謝異常におよぼす影響や肝発癌に対する抑制効果を培養細胞およびモデル動物を用いて分子生物学的手法により検討する。非アルコール性脂肪肝炎(non-alcoholic steatohepatitis; NASH)は、生活習慣の欧米化にともない本邦でも慢性肝疾患の主な成因となっているだけでなく、近年患者数が急増している非B非C肝癌の主な成因としても注目されている。本年度、我々はNASHモデルマウスを作成し、各種マイオカインの変動を検討した。その結果、NASHモデルマウスの肝臓には大滴性の脂肪沈着、炎症細胞浸潤、肝細胞の風船様腫大、および中心静脈・肝細胞周囲の線維化が認められた。NASHモデルマウスにおけるインスリン抵抗指数(Homeostasis Model Assessment Insulin Resistance)はコントロール群と比較し有意に高値であった。cathepsin B, myostatin, irisinの血中濃度はコントロール群と比較して有意差を認めなった。一方、NASHモデルマウスにおけるdecorinの血中濃度はコントロール群と比較して有意に低値であることが明らかとなった。NASHモデルマウスにおいて複数のマイオカインの変化を検討し、有意に変化するマイオカインを同定しえた。

また、今回の検討で、加齢と肝予備能は骨格筋量と有意な相関を認めなかったが、irisinとdecorinは骨格筋減少群で非減少群と比較し有意に低値であることを明らにした。さらに、決定木解析により血清decorin値< 10226.8 pg/mL未満が骨格筋量減少に最も関わる因子であることも明らかとなった。複数のマイオカインを検討し、肝癌患者の筋肉量と相関するマイオカインを同定し得た。マイオカインが肝細胞の糖・脂質代謝異常におよぼす影響や肝発癌に対する抑制効果を培養細胞およびモデル動物を用いて分子生物学的手法により検討する。平成30年度に、NASHモデルマウスにおけるマイオカインの変動を解析した。解析の結果が当初予想していた結果と異なったため、計画を変更しdecorinの解析を行うこととしたため、未使用額が生じた。解析の結果が当初予想していた結果と異なったため、計画を変更しdecorinの解析を行うこととした。そのため、未使用額が生じた。次年度はdecorinが肝細胞の糖・脂質代謝異常におよぼす影響や肝発癌に対する抑制効果を培養細胞を用いて検討する。
進行型疑似病斑形成変異イネを利用した過敏感細胞死誘導機構の分子生物学的解析

いもち病菌感染変異イネを光条件下に保つとオーキシン生合成に関与するトリプタミン(Try)経路の初期酵素であるトリプトファン脱炭酸酵素(TDC)及びモノアミン酸化酵素(MAO)の高い活性が認められた。しかし、暗黒条件下のイネではTDC活性はほとんど検出されなかった。両酵素活性は光照射下ではいもち病菌の感染初期である接種9hr後から増加し始めた。また、これらの光依存的増加は、いもち病菌毒素を処理した変異イネにおいても観察され、その結果Try蓄積と関口病斑形成を誘導した。Try処理による関口病斑形成はMAOの阻害剤メタラキシル又はセミカーバザイド存在下では著しく阻害された。MAOの特異的基質β-フェニルエチルアミンを処理した関口朝日では光依存的に関口病斑が形成されたが、基質にならないインドール3プロピニオン酸及び(±)-フェニルエチルアミン処理葉では光照射下でさえ病斑は形成されなかった。さらに、Tryによる関口病斑形成は過酸化水素の消去剤(アスコルビン酸やカタラーゼ)により阻害されたが、O_2^-の消去剤SODでは阻害されなかった。過酸化水素は関口病斑を光依存的に誘導したがアスコルビン酸存在下では光照射下でさえ阻害された。多くの植物防御系では原形質膜に局在するNADPHオキシダーゼが酸素種生成に関与していることがよく知られている。しかし、Tryによる光依存的関口病斑の誘導はNADPHオキシダーゼの阻害剤であるdiphenylene iodoniumの存在下でも阻害されなかった。いもち病菌を接種した関口朝日を光照射下に保つとDNAの断片化やDNase活性の増加が観察されたが、タンパク合成阻害剤であるシクロヘキシミド又は熱処理により関口病斑形成、トリプタミン蓄積あるいはトリプタミン関連酵素(TDC及びMAO)活性を著しく抑制したイネ葉ではそれらも観察されなくなった。また、Terminal deoxynucleotidyl transferase-mediated dUTP-nic endlabeling (TUNEL)法や電気泳動法により核のDNA崩壊やDNase活性の増加も光依存的に起こっていた。しかし、シクロヘキシミド又は熱処理によりトリプタミン経路を抑制すると、DNAの崩壊や断片化あるいはDNase活性も抑制された。以上の結果より、1)関口系変異イネにはトリプタミン経路が存在し、その活性化には長波長域の可視光が必要である。2)トリプタミン経路の活性化により合成されたトリプタミンは、MAOにより酸化されH_2O_2が生成されるが、可視光下ではカタラーゼによる消去が行われないためにその蓄積が起こる。3)蓄積したH_2O_2はイネ細胞にアポトーシス反応を伴った細胞死を誘導するが、この細胞死は半活物寄生菌であるイネいもち病菌とイネ細胞の初期共生関係の成立を阻害するためにイネいもち病菌感染は不成立に終わると考えられた。

2)トリプタミン経路の活性化により合成されたトリプタミンは、MAOにより酸化されH_2O_2が生成されるが、可視光下ではカタラーゼによる消去が行われないためにその蓄積が起こる。3)蓄積したH_2O_2はイネ細胞にアポトーシス反応を伴った細胞死を誘導するが、この細胞死は半活物寄生菌であるイネいもち病菌とイネ細胞の初期共生関係の成立を阻害するためにイネいもち病菌感染は不成立に終わると考えられた。いもち病菌感染変異イネを光条件下に保つとオーキシン生合成に関与するTry経路の初期酵素であるトリプトファン脱炭酸酵素(TDC)の高い活性が認められた。しかし、暗黒条件下のイネではTDC活性はほとんど検出されなかった。TDC活性は光照射下ではいもち病菌の感染初期である接種9hr後から増加し始めた。TDC活性の光依存的増加は、いもち病菌毒素を処理した変異イネにおいても観察され、その結果Try蓄積と関口病斑形成を誘導した。モノアミン酸化酵素(MAO)は細胞質酵素TDCによりトリプトファンから生合成されたTryを酸化し、その結果として過酸化水素が生成される。MAO活性はいもち病菌の胞子接種あるいは胞子発芽液処理したイネ葉で光依存的に増加した。Try処理による関口病斑形成はMAOの阻害剤メタラキシル又はセミカーバザイド存在下では著しく阻害された。MAOの特異的基質β-フェニルエチルアミンを処理した関口朝日では光依存的に関口病斑が形成されたが、基質にならないインドール3プロピニオン酸及び(±)-フェニルエチルアミン処理葉では光照射下でさえ病斑は形成されなかった。さらに、Tryによる関口病斑形成は過酸化水素の消去剤(アスコルビン酸やカタラーゼ)により阻害されたが、O_2^-の消去剤SODでは阻害されなかった。過酸化水素は関口病斑を光依存的に誘導したがアスコルビン酸存在下では光照射下でさえ阻害された。多くの植物防御系では原形質膜に局在するNADPHオキシダーゼが酸素種生成に関与していることがよく知られている。しかし、Tryによる光依存的関口病斑の誘導はNADPHオキシダーゼの阻害剤であるdiphenylene iodoniumの存在下でも阻害されなかった。それゆえ、NADPH依存的活性酸素種は関口病斑形成には関与していない。これらの結果はMAOによるTryからの過酸化水素生成が関口病斑形成に関与していることを示した。さらに、過酸化水素が関口病斑の形成前及び形成後に生成されていることがDABを用いた組織化学的染色法により証明された。これらの結果は、Try蓄積とMAO依存的過酸化水素の生成が細胞死と関口病斑形成に関与していることを強く示唆した。イネいもち病菌を接種した関口朝日を光照射下に保つとDNAの断片化やDNase活性の増加が観察されたが、タンパク合成阻害剤であるシクロヘキシミド又は熱処理により関口病斑形成、トリプタミン蓄積あるいはトリプタミン関連酵素(TDC及びMAO)活性を著しく抑制したイネ葉ではそれらも観察されなくなった。このような違いは、細胞死の検出試薬であるエバンスブルーを用いても認められた。即ち、関口病斑では細胞死の誘導を示す強いエバンスブルー染色が観察されたがいもち病斑では認められなかった。関口系変異イネ関口朝日以外の関口コシヒカリ及び関口ササニシキにおける、トリプタミン経路の活性化とアポトーシス誘導も光依存的であった。
線虫の発生過程における低分子非翻訳RNA種の発現比較

本研究は線虫(Caenorhabditis elegans)の非翻訳RNA分子種を組織的に網羅し,それらの機能解析を通して非翻訳RNA分子が複雑な遺伝子ネットワークの中でどのように他の因子と関わりあって発生,行動,老化といった生命現象に関与しているか理解することを目的とする。平成15年度は、これまでに確立した50nt以下の低分子RNAを再現性よく分離する二次元電気泳動法を用いて泳動像を比較することにより、線虫の発生過程で特徴的な発現パターンを示す非翻訳RNA種を同定することを中心に実験を進めた。この結果、50nt以下のRNA画分について,卵から調製したものとmixed stageの虫から調製したものとでは異なる電気泳動像を示すことを明らかにし,それぞれのRNAスポットを,卵特異的に検出されるもの,mixed stage特異的に検出されるもの,両者に共通に検出されるものに分類した。また,これらのRNA種の配列決定を行う方法を確立し,いくつかについて解析を行った。この他,これまでに単離した新規非翻訳RNA種候補のうち,タンパク質遺伝子のイントロンをコードする部分に遺伝子が存在するもの8種類(CeR-3,4,5,6,7,8,9,19RNA)について,発現の確認や末端配列の決定を行い,論文にまとめた(印刷中)。
離散ボロノイ図作成法の研究と自己組織化特徴写像への応用

9月に独国ドレスデンで開かれた非線形理論とその応用国際学会Nolta2000に森と渕田が参加し、「離散ボロノイ図における追加と削除のアルゴリズムを発表した。電子情報通信学会に採録が決まっており、現在印刷中である。一昨年豪州のパースで開かれた神経情報処理ICONIP99で発表した論文の内容に対して、豪州ジャーナル知的情報処理システム特集号に招待され、内容を充実した形で執筆、第6巻2号に掲載された。離散ボロノイ図の作成法として、波面法より高速な逐次添加法を発見。3次元の離散ボロノイ図の作成や重み附き離散ボロノイ図にも有用であることがわかってきた。電子情報通信学会に2次元逐次添加法として投稿中である。さらに3次元逐次添加法も投稿予定である。正三角、正四角、正六角形の画素を用いて離散ボロノイ図の波面法プログラムを作成した。結果は平成12年度の上原修平の修士論文に公表されている。正六角形の画素を使った方がボロノイ図の隣接情報が正しく求まると言う利点があることが判明した。平成13年度の夏までには電子情報通信学会の論文誌に投稿予定である。9月に英国エジンバラで開かれた人工神経回路網国際会議ICANN99に村島が参加し、おなじ位相保持速度を研究しているVillman及びMartinetzと意見を交わした。おなじく11月に豪州パースで開かれた神経情報処理ICONIP'99に村島が参加し、(New Method for Measuring the Topology Preservation of Self-organizing Feature Maps)を発表した。これは昨年、電子情報通信学会発表した位相保持速度の定義を精密にしたものである。さらに電子情報通信学会の分冊DIに「波面法を用いた2次元一般図形」の掲載が決まり、印刷中である。3月の電子情報通信学会に「離散ボロノイ図への母点の追加と削除の性能評価」を渕田、森が発表し、同時に同学会論文誌に投稿予定である。さらに画素の形状が正方形と6角形の場合について波面法がどのように違うのかについて予備実験を重ね、ソフト的に実現した4角形画素あるいは6角形画素からなる離散画面に作成されたボロノイ図を画素の形状をそのまま表示するプログラムを作成中である。この研究は「6角形の画素からなる離散画面における波面法アルゴリスムについて」という標題で発表を予定している。9月に独国ドレスデンで開かれた非線形理論とその応用国際学会NOLTA2000に森と渕田が参加し、「離散ボロノイ図における追加と削除のアルゴリズム」を発表した。この論文は電子情報通信学会に掲載決定になり、現在印刷中である。昨年豪州のパースで開かれた神経情報処理ICONIP'99で発表した論文の内容に対して、豪州の情報処理学会誌の知的情報処理システム特集号に招待され、内容を充実した形で執筆、第6巻2号に掲載された。3次元の離散ボロノイ図の作成や重み付き離散ボロノイ図にも有用であることがわかった。電子情報通信学会に2次元逐次添加法として執筆、投稿中である。さらに3次元逐次添加法を執筆中である。正三角、正四角、正六角形の画素を用いて離散ボロノイ図の波面法を作成した。正六角形を使うとボロノイ図の離散情報が正しくもとまるという利点があることがわかった。平成13年の夏までには電子情報処理学会に投稿する予定である。
マウス自己免疫性精子形成障害モデルにおける自己抗原の同定とその局在の解析

精子細胞・精子抗原は自身の免疫系により異物として認識されるが、血液-精巣関門によって免疫系から完全に守られていると考えられている。しかし、今回の研究により、直精細管および精巣網における血液-精巣関門の脆弱性を示した。また、自己免疫性精子形成障害モデルを用いたスクリーニングの結果から、その原因抗原となる可能性がある18の遺伝子候補を見出した。自己免疫性精巣炎に対して感受性の高いA/Jマウス精巣の精子・精子細胞から抽出したpoly(A)+RNAを鋳型としてcDNAを合成した。合成したcDNAに制限酵素アダプターを付加し、λファージベクター(λZAPII)に挿入し、自己免疫性精巣炎モデルマウスの血清を抗体(IgG、IgM)としてプラークハイブリダイゼーションによるスクリーニングを行った。陽性であったコロニーからベクターを抽出した後、DNAシーケンサーによって塩基配列を決定し、blast serchにて候補遺伝子を同定した。Database上の情報から16個の遺伝子が精巣特異的発現していることが分かり、その内、未解析の遺伝子が3個含まれていることがわかった。さらに候補遺伝子の発現解析をRT-PCRにて行い、そのうち4個の遺伝子が精子・精子細胞が出現する5週齢以降の精巣に発現してくることが分かった。また、これらの候補遺伝子を発現ベクターに組み込みタンパク質を抽出し、ウェスタンブロッティング法で自己免疫性精巣炎モデルマウスの血清と反応するかどうかを順に確認した。これらの結果から同定した候補遺伝子の中に自己免疫性精巣炎を誘導する原因となる自己抗原たんぱく質を作る情報が存在すると推測している。現在、予定していた計画に従い、実際にA/Jマウスに対し、抽出したリコンビナントタンパク質をアジュバンドと共に2週間間隔で4回、皮下注射にて免疫することで自己免疫性精巣炎が誘導できるかどうか実験中である。また、精巣内の局在解析を行うためにウサギを用いてポリクローナル抗体の作製を開始した。昨年度のスクリーニングの結果から、自己免疫性精巣炎(Experimental autoimmune orchitis:EAO)の原因抗原となる可能性がある18の遺伝子を候補として挙げた。今年度は、候補遺伝子の発現タンパク質とEAO誘導の関与についてvivoにて検討するにあたり、リコンビナントタンパクの作製を行った。A/Jマウス精巣からとってきたmRNAを用いて、目的遺伝子のCDS全長をPCRにて増幅し、抽出した。増幅した目的遺伝子をGlutaihione S-transferase (GST)融合たんぱく質用発現ベクター(pDEST^<TM>15,invitrogen)に組み込み、DH5αにトランスフォームし、シークエンスにて塩基配列を確認した。その後、BL21(DE3)ヘトランスフォームし、IPTGを用いてタンパク質の発現を誘導した。タンパク発現の有無は、抗GST抗体を用いて確かめた。培養温度、時間、IPTG濃度など様々な条件検討を行ったが、上記の方法ではタンパク質の発現を得ることができなかった。そこで、GST融合たんぱく質用発現ベクターを変更(pGEX-2T)し、タンパク質発現の誘導を行った。その結果、18ある候補遺伝子の中で、5つのタンパク質の誘導に成功した。得られたタンパク質は全て不溶性タンパク質であった。そのため、当初の計画ではGSTビーズにより、目的タンパク質のみを精製したものをマウスに感作し、EAOの誘導を試みる予定であったが、精製を行わずに感作し、炎症の誘導の有無を比較検討することにした。現在、発現誘導されたタンパク質の投与量の検討を行っている。また、まだ発現が得られていない13の遺伝子に関しても条件検討、ベクターの変更など行い、目的タンパク質の誘導を試みる方針である。
両親媒性金属錯体の動的な集積挙動に基づく光機能の制御

遷移金属錯体の機能を活かすためには錯体分子を高度に集積しその機能を増幅する事が重要である。両親媒性化合物が形成する多様な分子集合体は構造が比較的柔軟であるので、これらに対しては分子集積に基づく機能発現のみならず動的挙動に基づく物性変化の制御が期待できる。本研究では両親媒性を有する遷移金属錯体が形成する分子集合体を研究対象とし、これらの動的特性と遷移金属錯体の光特性を組み合わせた新しい光機能性ソフトマテリアルの創製を検討した。エチレンジアミンを支持配位子とし、2分子のN-アルキルビピリジニウム配位子がcisの位置関係で配位した軸状パラジウム(II)及び白金(II)錯体が濃度や温度、化学刺激などに応じて球状、棒状、二分子膜、インターロック構造など多彩な金属錯体集合体を形成する事を明らかにした。また軸状パラジウム(II)錯体とα-シクロデキストリンを高濃度で混合すると水溶液がゲル化する現象も見い出した。このゲルは配位結合の反応性によって相転移を精密に制御できる類例のない金属錯体集合体であった。また一連の金属錯体集合体の集合形態は可逆に変換可能であり、これを有機色素の吸収強度の変化、あるいは透過光の変化として検出する事に成功した。この光スイッチ機能は繰り返し性よく再現可能であり、色素の種類によって吸収波長を自在に変えられるといった特徴を有する。以上のように本研究では構造柔軟性を有する様々な金属錯体集合体を構築し、これらが集積状態に応じて多彩な分光学的性質を示す事を明らかにするとともに、その機能を動的に制御する事に成功した。ピリジニウム塩とかさ高い芳香環を長鎖メチレンで連結した軸状分子を合成した。このものはピリジニウム部位が親水基として、長鎖メチレン及び末端の芳香環部位が疎水基として機能する。このN-アルキルピリジニウム塩と環状グルコースのα-シクロデキストリンを水中で混合すると、水溶液がゲル化した。このゲルは熱応答性を有しており加熱によりゾル(溶液)へと相転移する。またN-アルキルピリジニウムとα-シクロデキストリンの混合比を変える事で相転移温度を精密に制御できる事がわかった。ゲルの形成過程を分子レベルで解析したところ、溶液及び固体状態において2分子のα-シクロデキストリンの内孔にN-アルキルピリジニウム塩の長鎖メチレン鎖が包接されて[3]擬ロタキサンを形成する事を各種核磁気共鳴スペクトル、元素分析、質量分析によって明らかにした。また水中においては[3]擬ロタキサンのピリジニウム塩と芳香環が分子間でスタッキングしている事を二次元核磁気共鳴スペクトル測定により明らかにした。すなわち、N-アルキルピリジニウムとα-シクロデキストリンからなるし[3]擬ロタキサンが自己集合的に超分子ポリマーを与え、これが水中で絡み合って水分子がその編み目構造の内部に取り込まれる事でゲル化する。N-アルキルピリジニウム塩及びα-シクロデキストリンの[3]擬ロタキサン形成及びゲル形成はすべて平衡であり、いずれの過程もエンタルピー駆動型の反応である事を明らかにした。
タンパク質立体構造情報からのゲノム機能解読・進化の解析

ゲノムから推定されるORFの機能予測法として、タンパク質モジュールの立体構造と機能の特徴を、アミノ酸配列パターン(3Dキーノート)に変換する方法を開発した。らん藻ゲノムに適用してORF(slr0197)の機能を推定し、共同研究によって実験的に実証した。さらに各種機能の3Dキーノートの自動作成方法を確立し、196種類の3Dキーノート作成に成功した。その予測精度の評価結果は平均約85%であった。らん藻ゲノムへ適用し機能未知ORFの約12%に機能を推定する手がかりが得られた。またヒトゲノム・アノテーション(H-invitational)にも活用された(由良、郷)。糖鎖-タンパク質相互作用予測システムの開発を行った。予測効率は、厳密評価で25%、ゆるやかな評価で66%であり、既存の方法よりかなり向上していた。本システムの実験的検証の為、レクチンなどの糖結合タンパク質の複合体の結晶構造解析を行った。コンジェリンについては6種の新規複合体の構造解析を行い、システムに予測された糖結合部位の実在を支持する結果を得た(白井)。疎水クラスタ残基の鎖のトポロジーが分子鎖のそれの簡約表現になることを見出した。疎水クラスタ残基からなる擬ペプチド鎖の分子動力学模擬計算と生成する構造のクラスタ解析から、それらは、非特異的な疎水凝集力により分子鎖をコンパクト化し、探索空間を減少させて折り畳み過程を加速する役割を果たすことを明らかにした(曽田)。選択的スプライシング(AS)同定法を独自に開発し、ヒト完全長cDNAデータを網羅的に解析することにより、ASで変化する領域の大多数はドメイン・サイズよりも短いこと、ASによる変化はそのタンパク質産物の立体構造の不安定化または相互作用部位の消失につながり、それによりタンパク質問ネットワークのパスを変える可能性を見出した(郷、高橋)。ゲノム配列情報の内、機能が明らかにされているORFは50%程度であり、ORFの機能をゲノム規模で予測する技術を開発することが望まれる。これに加えて、ゲノムの情報と構造から、生物がたどってきた進化の足跡をたどること目的に、第1年目の研究をスタートした。タンパク質のモジュールの立体構造と機能の特徴を、アミノ酸配列パターン(3Dキーノート)に変換することができた。立体構造既知のタンパク質から自動的に構造および機能の情報を抽出し、3Dキーノートの作成を可能にした。3Dキーノートを、ゲノムのORFの機能予測に適用できることを示し、実際にらん藻ゲノムのORF(slr0197)において、予測した機能の検証を共同研究で果たした(郷、由良)。タンパク質立体構造データベース(Protein Data Bank)から導かれる経験則を利用した、タンパク質-リガンド相互作用予測法の開発を行った。タンパク質-ペプチド(タンパク質)相互作用予測を行うプログラム(EmPLiCS)を完成し、システムの概要と性能評価の結果を報告した。続いて、タンパク質-糖鎖相互作用予測を行うプログラムの開発を行い、暫定版のシステムについて性能評価を行った(白井)。進化的類縁関係を越えた立体構造と機能の関係を推定するために、機能部位(分子認識サイト)の局所立体構造の比較・分類を、糖鎖認識部位について行い、さらに、スーパーフォールドの立体構造アラインメントを厳密に行うために、確率的アラインメント法を開発した(木寺)。蛋白質の立体構造予測を支援する手段として,アミノ酸配列から蛋白質の疎水殻を予測するために,立体構造既知の蛋白質について,疎水殻を自動同定するプログラムを開発し,多数の蛋白質に適用して疎水殻判定条件の精密化を行った(曽田)。

ゲノム上のイントロン位置とタンパク質のモジュール境界との相関に関して、ゲノム情報に基づく大規模な解析を行ったところ、イントロンの数が増えるに従って、統計的に有意な相関が一層明確になった(郷、由良)。タンパク質間相互作用の実態を明らかにするために、立体構造既知の蛋白質におけるサブユニット間相互作用をヘモグロビンで解析した。サブユニット間相互作用が生物種によって、非常に多様であるのは、中立的なアミノ酸置換でも、サブユニット接触面を新たに形成するに十分であるためだとわかった(郷)。この結果は、プロテオームにおける相互作用を、安易に生物種を越えて普遍化することへの注意を呼んだ(郷)。あるORFの機能を3Dキーノートの方法により予測できたことをうけ、各種の機能の3Dキーノートの自動作成方法を確立した。196種類の3Dキーノート作成に成功し、それらの予測精度を評価したところ、平均約85%の精度を持つことがわかった。らん藻全ゲノムに3Dキーノートを適用したところ、機能未知ORFの約12%に機能を推定する手がかりが得られた(由良、郷)。タンパク質-糖鎖予測プログラムを作成しテストを行った。45個の糖鎖-タンパク質複合体の、GLC、NAG、GAL、MAN周辺のタンパク質原子分布を経験則とし、検体タンパク質内で経験則と一致度の高い原子配置を探索した。このプログラムは、プライマリサイトを40%の効率で検出することができた(RMSD<3Å)(白井)。全ファミリ代表タンパク質の疎水核候補残基について,残基空間配置,原子充填密度,1次構造上の分布,モジュール境界との相関等の構造特性を明らかにした。さらに、疎水核候補残基のトポロジーが分子鎖のそれの簡約表現になることを見出し,疎水核が折畳過程でも重要であり,立体構造予測の有力な指標となり得ることを確かめた(曽田)。蛋白質に結合したヘテロアトムをPDBから検索し、3次構造上に表現するデータベースHetPDB-Naviを公開、毎月更新しているが、世界中から多くの研究者がアクセスしている。PDBからの要望によりPDBにリンクされた。またNucleic Acids Researchのデータベース集に登録された(郷)。3Dキーノートをヒトゲノムアノテーションに利用し、機能情報の全くないORFの機能推定に貢献した。アノテーション結果は論文(投稿中)、データベースとして公開される(郷)。選択的スプライシングは蛋白質の立体構造レベルでどういった効果を及ぼすか、ヒトゲノムから産生される蛋白質について大規模に解析した結果、立体構造を壊すものが多いことが明らかとなった(郷、高橋)(論文投稿中)。機能に関係する立体構造上の特徴として蛋白質内部のすき間に注目し、その進化的保存性の解析を行った。少なくとも7割弱のタンパク質ファミリー内に共通のすき間を発見した(高橋)。糖鎖-タンパク質相互作用予測法の開発と構造生物学的研究を行った。予測効率は、厳密評価で25%、ゆるやかな評価で66%であり、既存の方法よりかなり向上していた。構造解析に関しては、コンジェリン(ガレクチン)と種々の糖鎖複合体の構造解析を行い、上記のプログラムで予測された糖結合部位が実在することを実験的に証明した(白井)。
ポルフィロモナス・ジンジバリスによる赤血球凝集反応の発現機構に関する研究

コールターカウンターを利用して,Porphyromonas gingivalisの産生する赤血球凝集因子(HA)による赤血球凝集反応を経時的に測定したところ,以下のような結果を得た。1.凝集は約1.5時間後に最大に達し,その後凝集の崩壊が見られた。この現象は単なる溶血の影響とは考えられず,レセプターの破壊が起こっていると考えられた。2.HAを阻害するアルギニンの存在下で,同様に経時反応を測定したところ,意外にも初期反応では,活性化が,中期で阻害,さらに後期では凝集崩壊の阻害による見かけ上の活性化が認められた。さらに意外なことには,アルギニンとHA標品をプレインキュベートすることにより,BApNA分解活性のactivateが観察された。3.HA阻害を示すアルギニン含有ペプチド(インスリンB:トリプシン様酵素の基質となりうる)を利用して,酵素基質反応速度理論に基づく解析を行ったところ,中期反応ではその阻害形式が競合阻害であることが判明した。4.本研究で使用したHA標品はアルギニンデイミナーゼ活性を示し,同群の他の酵素である,オルニチンカルバモイルトランスフェラーゼ,およびカルバミルカイネース活性は認められなかった(ただし菌体には相当量存在した)。アルギニンのかわりにシトルリンを用いると終始活性のactivateが起こった。これらの結果と以前の報告から以下のような結論を得た。P.gingivalisによる赤血球凝集反応は,トリプシン様酵素とレセプターとの酵素-基質複合体の形成によって引き起こされている可能性が高く,この反応に先立ち,アルギニンが関与し得る未知の反応が存在している。さらにトリプシン様酵素ないしアルギニンデイミナーゼは受容体破壊酵素として働いており,膜蛋白の機能に何らかの影響を与えているのではないかと考えられた。
植物にみられるヌクレオチド代謝の特性と活性の調節機構

植物には,プリンアルカロイドとウレイドを蓄積する種があるが,プリンアルカロイドは,チャやコ-ヒ-など一部の植物にのみみられる。これらの植物におけるプリンアルカロイドの合成は,葉や花などの組織でみられるがいずれも若い組織でのみ発現し,齢が進むと合成がみられなくなる。プリンアルカロイドの発現と消失は,プリンのメチル化酵素,すなわち,キサントシンメチルトランスフェラ-ゼ,ク-メチルキサンチンメチルトランスフェラ-ゼ,テオプロミンメチルトランスフェラ-ゼの活性変動に依存している。チャ葉においては,これらの酵素は,春(4月6月)にのみ合成され,その後は全く見られなくなる。これらの調節は,遺伝子の発現レベルで行われていると考えられる。ウレイドは,すべての植物のプリンヌクレオチドの分解産物であり,この物質の蓄積の有無は,その組織におけるアラントインあるいはアラントイン酸分解酵素活性の大きさに依存している。アデニンヌクレオチドやグアニンヌクレオチドの分解によりリウレイドが生じるが,前者はAMPデアミナ-ゼ,後者は,5'ーヌクレオチダ-ゼ,グアノシンデアミナ-ゼの反応により分解が開始する。AMPデアミナ-ゼは,ATPが存在しないと活性がみられず,ATPは強力な活性化剤となる。GTPは,このATPによる活性化を阻害する。すなわち,細胞内のATP,GTPのレベルによりアデニンヌクレオチドの分解は,調節される。グアニンヌクレオチドの分解の調節については,今後さらに検討する必要がある。プリンアルカロイド合成素が存在する種では,プリン分解活性は低く,プリンヌクレオチドの代謝は,種により著しく異なることが示唆される。以上のように,植物におけるヌクレオチド代謝の特性と活性の調節が,主にプリンヌクレオチドに関して明らかにされたが,ピリミジンヌクレオチドについては,今後に残された。植物のヌクレオチド代謝の特性を明らかにするため、種々の代表的な植物におけるヌクレオチド代謝の概略を主にトレ-サ-実験を用いて調べた。植物では、動物や微生物と同様にプリン、ピリミジンスクレオチドのde novo合成系とサルベ-ジ合成系があることは共通であるが、プリンの異化の過程や、プリンアルカロイドの合成系の有無は、植物種により異なっていた。そこで、いくつかの植物の液体培養細胞、チャの葉と花、ダイズの根粒に関して、さらに詳細にプリン代謝を調べた。多くの植物においては、アデニンヌクレオチドのタ-ンオ-バ-は、非常に速く、プリンヌクレオチドは、アラントインやアラントイン酸を経由して、最終的には、アンモニアとCO_2に分解されること、アデニンヌクレオチドの分解系の最初の反応は、AMPデアミナ-ゼにより触媒され、この活性は、細胞内のATPレベルにより制御されることが明らかとなった。チャの葉では、これらのプリン分解系の活性は弱く、若い葉では、かなりのプリンヌクレオチドが、カフェインの合成の素材として使われること、カフェインの合成系は、花においてもつぼみの時期に発現することがわかった。ダイズの根粒中では、根粒菌により固定された窒素がウレイドになることが知られているが、根粒中では、根に比べ、ウレイドの利用(分解)や、プリンのサルベ-ジ経路の活性も強いことが明らかになった。ヌクレオチド合成の細胞内局在性を調べるため、鍵酵素であるホスホリボシルピロリン酸合成酵素の分布を、ホウレンソウ葉、ハネモで調べた結果、サイトゾルと葉緑体に局在することが認められた。本研究により、植物種、器官によるヌクレオチドの特性が解明されて来たが、今後それぞれの代謝系の調節機構や生理的意義についてさらに研究を進める予定である。

植物におけるプリンヌクレオチドの特性を調べるため,ニチニチソウヨウシュヤマゴボウ,ポプラ,スギなどの培養細胞,チャ,ツバキ,サザンカなどのCamellia属の植物,コ-ヒ-,ハネモなどでプリンの合成系と分解系,プリンから派生する二次代謝系であるプリンアルカロイド合成系について検討した結果,以下のことが明らかにされた。1.すべての植物に,プリンヌクレオチド生合成のde novo経路とサルベ-ジ経路が存在しており,これらの経路は,細胞質と葉緑体にあることが示唆された。2.プリンの分解経路について,アデニンヌクレオチドの場合は,AMPデアミナ-ゼ,グアニンヌクレオチドの場合は,5^1ーヌクレオチダ-ゼとグアノシンデアミナ-ゼで始まる経路が主要なものであることが明らかにされた。3.アデニンヌクレオチドの分解の調節的段階は,AMPデアミナ-ゼの反応であり,細胞内のATPとGTPのレベルにより活性が調節されることが示された。4.Camellia属の植物のうちチャには,カフェインまでのプリンアルカロイドが存在するが,この合成系が発現するのは,葉や花のみに限られ,さらに若いステ-ジの時のみにみられる。プリン合成系は,メチルトランスフェラ-ゼの活性発現により調節されている。コ-ヒ-葉でも若い葉のみでカフェインの合成がみられた。Camellia属の植物には,C.irrawadieucesのように,テオブロシンの合成系まではあるが,メチル化の最後のステップを欠損している植物もあった。5.プリンアルカロイドの合成系がある植物種では,ない種に比べ,プリン分解系活性が著しく低かった。
エイコサノイドによる脳下垂体前葉ホルモンの分泌調節に関する研究

12-リポキシゲナーゼ代謝物のゴナドトロピン分泌調節へのかかわりを検討するために、ブタ下垂体前葉の初代培養細胞を、ラット下垂体前葉細胞で行われている方法に準じて確立した。この培養細胞に種々の12-リポキシゲナーゼ代謝物(アラキドン酸の12-ヒドロペルオキシ体、リノール酸の13-ヒドロペルオキシ体、およびそれぞれの還元物である12-または13-ヒドロキシ体)を添加し、一定時間後に培地中に放出されたLHとFSHを放射免疫測定法で定量した。対照実験として、1nMのLHRHで細胞を刺激した。その結果、2種類のヒドロペルオキシ酸はいずれも時間依存的および濃度依存的にLHとFSHの遊離を促進した。EC50値は約5μMであり、10μMのヒドロペルオキシ酸は1nMのLHRHと同程度の促進効果を示した。対照的にヒドロキシ酸ではそのような促進作用はほとんど認められなかった。また、培養細胞を用いてLHRHによるLHとFSHの放出作用に対するリポキシゲナーゼ阻害剤(NDGA)の作用を検討したところ、濃度依存的な阻害が見られ、IC50値は約5μMであった。私たちは以前にブタ下垂体前葉に強い12-リポキシゲナーゼ活性を見出し、免疫組織化学的手法により12-リポキシゲナーゼはホルモン分泌細胞の細胞質に含まれていることを示した。さらに、二重染色法により12-リポキシゲナーゼ含有細胞がゴナドトロピン産生細胞と一致する割合の高いことも明らかにした。このような知見と今回私たちが得た実験結果から、12-リポキシゲナーゼ生成物の脂肪酸ヒドロペルオキシドが、LH-RH刺激時のブタ下垂体前葉ゴナドトロピンの放出に関与している可能性が示唆された。
外来で治療を受け続ける再発大腸がん患者の「生を繋いで行く力」支援プログラムの構築

長期化学療法中の進行再発大腸がん患者の心理社会的問題に関わる経験と乗り越える力について明らかにし、支援のあり方を考えることを目的とした。国内外の文献検討、支援の現状から、当事者は支援の声をあげない状況にあり、支援自体を期待していない状況が明らかとなった。さらに当事者の語りから、病状の悪化に怯えつつ、結局は一人孤独に闘う厳しさと向き合っていたが、同時に乗り越える力を有していた。その個別の乗り越える力を個別面談で支えることが重要である。また利用可能なリソースを継続的に提供していくことが求められる。本研究は、当事者たちの支援のニーズを明らかにし、当事者と医療者でつくる支援のありかたを考えることを目的としている。平成24年度は以下の再発大腸がん患者の支援の現状と課題の把握の活動を行った。1)大腸がんサバイバーサポートプログラムに関する個別介入研究に関しては、看護師主導の教育的介入の研究、心理社会的介入としては電話による介入研究がみられたが、研究や活動自体が少ない状況であった。2)既存の大腸がん患者サポート組織に対する聞き取りを行い、支援の内容・課題を整理した。(1)患者会の機能について:1ピアサポート2患者・家族からの相談3行政などへの働きかけ(2)活動内容について:1就労支援:がん罹患により、離職する結果になることが多い。一方で治療継続には高額な治療費を要し経済的問題は当事者にとって重要な問題である。2心理的支援:体験者は「理解してもらえない」という感覚に陥りやすく、孤立しがちであり、心理的サポートは欠かせない。3相談機能:がんに罹患した人の家族不安に対するサポートの必要性。(3)医療者への課題と期待:医療機関における相談やサポートの現状に対する意見としては、時間的な問題認識があり、多くを期待していない。また近年がん患者相談室などが設けられサービスが開始されているが、利用しづらい雰囲気もある。特に男性は気持ちをオープンにしない傾向にある。声を上げられない人へのサポートが課題である。3)国際がん看護学会(チェコ)に参加し諸外国の進行再発大腸がん患者の支援について情報収集を行った。サポーティブケアに関しては、教育的サポートプログラムが中心であり、心理社会的なサポートについては今後の課題とされることが多かった。再発大腸がん患者のニーズ探索は今後の課題であることを他国の参加者と共有できた。4)再発大腸がん患者の療養体験の実態調査の準備としてリクルート方法の検討を行った。本研究は、長期化学療法中の再発大腸がん患者の心理社会的問題に関わる療養体験を明らかにし、当事者と医療者でつくる支援のありかたを考えることを目的としている。平成25年度は以下の研究活動を行った。1)当事者たちの心理社会的問題に関わる療養体験を明らかにした。化学療法中の再発大腸がん患者の心理社会的問題に関わる経験について調査を継続中である。データは各参加者約60分80分の半構成的面接法によって収集し、その語られた経験を解釈し分析中である。参加者は早期発見、早期受診の行動が取れなかったことを昨日のことのようにリアルに語り、それが進行再発がんとなってしまった後悔として語られた。転移したがんに対する治療を続けることでしか生き続けることができない事実に日々直面しつつ、治療継続中の「日替わり」の副作用、症状の日常生活のへの影響、病気悪化への不安など様々な苦痛に苦慮しながらも、「気にしない」と自分自身に言い聞かせる形で対処していた。「金の切れ目が命の切れ目」となりかねないことを常に意識しつつ、家族による手厚いサポートを受けていたが、気持ちの詳細は言葉にしないようにしていた。今後さらに事例を収集し、分析を重ねて社会心理的な問題の在りようの理解を深め、支援の在り方を検討していく。臨床における当事者サポートのための活動の可能性について検討する。2)国際サポーティブケア学会(ドイツ/2013年6月27日29日)での参加・23年度からの成果発表を行った。世界77か国約1300名が参加した。がんサポーティブケアは症状・合併症コントロール、リハビリテーション、QOL,サバイバーシップ,社会心理的問題、緩和ケア等多岐にわたった。再発大腸がん患者の経験、心理社会的支援に関する文献検討結果を発表した。再発大腸がん患者の生存期間の延長に比して、日本に限らず研究が少ない現状を参加者と共有した。本研究では、外来で長期にわたって「エンドレス」な化学療法を続けていく再発大腸がん患者の支援体制づくりのために、当事者たちの生を繋いで行く体験と支援のニーズを明らかにし、当事者と医療者でつくる支援プログラムを構築することを目的としている。平成23年度は、国内外の文献収集と内容の検討を行い、進行再発がん患者の支援の現状と課題の把握を計画し、以下の活動を行った。1)研究連携者との会議を開き、研究の方向性について検討した。

2)再発大腸がん患者の支援のありかたの検討の一環として、再発大腸がん患者の病状認識のしかたについての考察を行い、第31回日本看護科学学会学術集会にて発表した。67名の参加者と再発がん患者が直面している問題やそれへの支援のあり方について意見交換ができた。支援のあり方が模索されている現状であることを再認識した。3)再発大腸がん患者の支援ニーズ、支援の方法論、効果、課題について文献を検討した。治療後大腸がん患者の身体・心理・社会的負担は多いが、患者からのアピールは少なく、研究においても注目されていないことがわかった。他部位がんサバイバーのサポート方法論の研究は多く、さらにグループ療法のエビデンスが出されている。しかし大腸がんサバイバーサポートプログラムに関する介入研究は少なく、現在RCTのPilot studyが発表されている段階である。それらの研究の効果判定には不安やうつの低減・ケアの満足・QOLの向上などであった。さらに再発後治療継続中の患者を対象とした介入研究は見当たらなかった。以上より、今後の研究の取り組みに期待されていることが分かった。再発後の患者は自己解体の危機を経験し、その中でゆらぎつつ自己統制しつつ生を繋いでいる。その支援のためには、現在行われているRCT研究を参考にしつつ、個別対応の心理社会的なアプローチが求められていると考察した。本研究では、外来で長期にわたってエンドレスな化学療法を続けていく再発大腸がん患者の支援体制づくりのために、当事者たちの生を繋いで行く体験と支援のニーズを明らかにし、支援の在り方を考えることを目的とした。平成23年度は、国内外の文献収集と研究内容を検討し、再発がん患者の支援の現状と課題の把握を行った。平成24年度は、患者会等を訪問し、支援の現状と課題の把握の活動を行った。平成25年度は、心理社会的問題に関わる療養体験を明らかにするための調査研究活動を行った。平成26年度は引き続き調査研究活動を行い、心理社会的問題に関わる経験と乗り越える力について明らかにし、支援の在り方について考察した。調査方法は質的記述的研究デザイン。5070代の参加者7名の語りを分析の対象とした。その結果、発見の遅延を自責し、病状の悪化に怯えつつ、結局は一人孤独に闘うという厳しさと向き合っていた。生きていくためには外せない治療と向き合い、辛さを軽く受け止めるように努力し、家族や経済的なサポートを受けることを力にしていた。また患者は医療機関にそのようなサポートを期待していない傾向にあった。心理社会的サポート情報が病院内に提示されていても、当事者の目に入らなかったり、外来時の短時間の診察時はそのニーズを表出する場ではないという認識をもっており、看護相談を受けること自体を考えていなかった。一方患者自身の乗り越える力は大きく、病いをもち、治療を継続していくことを自らの生の手段として価値づける力をもち、日々の治療現場でいいケアを受けている信頼感と家族のサポートによって、心理社会的問題に対処していることが明らかとなった。
ソ-シャル・キャピタル構築への介入が介護予防に及ぼす効果に関する縦断研究

結合型ソーシャル・キャピタル(以下、SC)の「自治会・町内会組織」と、橋渡し型SCの「NPO法人」の活動などをソーシャルワーカーがつなぎながら介護予防を行うことが、より効果的な介護予防につながるという仮説を検証するために、一次予防事業対象者約1000名を対象として留め置き法により自記式アンケート調査を行い、相関分析とロジスティック回帰分析によって分析した結果、仮説をある程度は検証できたことが推察された。本研究の目的は、地域のボランティアやNPO法人などのソーシャル・キャピタル(以下SC)を構成する要素の構築にソーシャルワーカー(以下SW)が介入することが一次予防事業対象者への介護予防サービスにおけるSWの重要な役割の一つであるという仮説の下に実証研究を行うと同時に、SC研究を政策に反映させているフィンランドとアイルランドにおけるSC政策の研究を行い、基礎研究を深めることにある。平成22年度は、SWが結合型SCの町内会と橋渡し型SCであるNPO法人をつないで介護予防サービスを行っている三重県伊賀市と、SWが介入する前は保健師のみが介護予防サービスを行っていた島根県東出雲町において、65歳以上の要介護状態にない高齢者5000名を対象とし、(1)「主観的健康感」(2)「転倒歴」(3)「認知症の傾向」などについて尋ねる自記式アンケート郵送法による調査を行う予定であった。しかし、本研究申請前には調査の御協力に御快諾頂いていた両自治体共に、厚生労働省の第5次介護保険事業計画のニーズ調査(以下ニーズ調査)と本調査の調査票の項目が似通っていることから、調査を断られた。調査先については新たに早急に探す必要があるが、その候補先として、2003年の内閣府の試算で日本一SCが豊かだと試算された島根県の雲南町と、逆にSCが豊かではない地域であると試算された福岡県の筑紫野市・太宰府市・久留米市のいずれかと交渉する予定である。結合型SCと橋渡し型SCをつないで介護予防サービスを行っている伊賀市に関しては、ニーズ調査の項目から上記の(1)(2)(3)の結果のみを御提供頂く形で交渉を続けたい。フィンランドにおけるSC政策の基礎研究に関してはアカデミーオブフィンランドにおいて2004年2008年にかけて行われた「ソーシャル・キャピタルと信頼のネットワーク」という国家プロジェクトについて、実際にフィンランドのユバスキュラに赴いて調査した。2011年度は、昨年度、調査を断られた三重県伊賀市に引き続き調査の交渉に赴いた。と同時に、伊賀市の住民自治協議会(結束型ソーシャル・キャピタル)とNPO法人(橋渡し型ソーシャル・キャピタル)をソーシャルワーカーがつなぎながら介護予防を行っている事例の事例研究を行った。更に、ソーシャル・キャピタル(以下、SC)の下位概念(類型)である結束型SCと橋渡し型SCをソーシャルワーカーがつなぎながら介護予防を行っている京都府宇治市の事例研究も行った。更に、全国47都道府県社会福祉協議会を対象として郵送法によるアンケート調査を行い、結束型SCと橋渡し型SCをソーシャルワーカーがつなぎながら介護予防を行っている市町村の有無について調査し、大阪府寝屋川市の事例や福岡県の事例などについて事例研究を行った((1))。また、厚生労働科研指定研究H22-長寿-指定-008「介護保険の総合的政策評価ベンチマークシステムの開発」(研究代表者・近藤克則)との連携により、全国31市町村の要介護状態にない高齢者を対象とした郵送法による自記式アンケート調査の内、27市町村より回収した約7万人のデータを相関分析によって分析し、SCの下位概念には地域差があり、地域特性(人口、人口密度、居住年数、等価所得、教育歴など)と関連があるという仮説を立証する研究を行った((2))。尚、(1)については本年度の日本地域福祉学会で、(2)については本年度の日本社会福祉学会で、その成果を発表する予定である。本研究の目的は、一次予防事業対象者に対する介護予防サービスにおいて、市社協や地域包括支援センターのソーシャルワーカー(以下SWr)がソーシャル・キャピタル(以下SC)の構成要素である「地域のボランティア」(町内会・自治会活動等を含む)や「NPO法人」の活動等を発掘し組織化等を行うことによって地域レベルのSCを構築していく事が、介護予防サービスにおけるSWrの重要な役割であるという仮説を、実証的に検証していく事にある。昨年度までの研究で、地域レベルのSCを構築していく具体的方法として、先行研究(福島2009、福島2011、等)に基づき、SCの代表的な下位概念である結合型SC(ボンディング型SC)の構成要素の1つである「町内会・自治会」組織と、橋渡し型SC(ブリッジング型SC)の構成要素の1つである「NPO法人」の活動をつなぎながら介護予防サービスをSWrが行っている自治体を、本研究の新たな調査対象地とするべきことを定めた。今年度は、全国47都道府県の社協を対象として自記式アンケート調査を行い、「自治会」と「NPO」をつなぎながら介護予防サービスを行っている自治体が実際に存在するか否かを調査した。その結果、抽出された4自治体で行った事例研究の結果を、日本地域福祉学会で発表した。

更に、「町内会・自治会活動(結合型SC)とNPO法人の活動(橋渡し型SC)をSWrがつなぎながら介護予防サービスを行っている自治体」のうち2地区と、統制群として「町内会・自治会とNPOをつないでいない地区」1地区の総計約1000人の健康な高齢者を対象として「主観的健康感、転倒歴、認知症の傾向、性別、年齢、既往歴、教育歴、一般的信頼、会への参加等のSCに関する項目」等を調査するための自記式アンケート調査を留め置き法(1部郵送法)によって行い、その結果を相関分析とロジスティック回帰分析によって分析した。初年度の調査予定地として申請前より調査に御協力頂けることを御約束頂いていた三重県伊賀市に、厚生労働省の介護保険事業計画のニーズ調査と重なったことを理由に調査を断られた事で調査計画が頓挫した。今年度はニーズ調査の年度ではないため再度、調査の交渉中であり、縦断研究を果たすために一昨年度と今年度の基本チェックリスト25項目より情報を御提供頂けるよう交渉しているため、当初の予定よりも調査の進行が遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、三重県伊賀市、福岡県筑紫野市、島根県松江市などを調査対象地候補として交渉し、一昨年度に実施された厚労省のニーズ調査基本チェックリスト25項目の内、主観的健康感、転倒歴、認知症の傾向などの項目に関する調査結果の御提供に関する交渉を行う。と同時に、本年度、新たに2市計5000人の要介護状態にない高齢者を対象とした郵送法による自記式アンケート調査を実施し、その結果を分析して比較検討する。アンケート調査の内容には、基本チェックリストに記載された設問の他に、SCに関する設問(結束型SC、橋渡し型SCなど)や、等価所得に関する設問、教育歴などを加える。三重県伊賀市は、ソーシャルワーカーが介護予防サービスに関わっており、尚かつ結束型SCと橋渡し型SCをつなぎながら介護予防を行っている。また、福岡県筑紫野市、島根県松江市は、結束型SCと橋渡し型SCをつなぎながら介護予防ないしはまちづくりを行っているものの、その活動にソーシャルワーカーは関わっていないため、ソーシャルワーカーが介入している伊賀市との比較対象地として選定したい。