hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
基底膜分子ラミニンの歯の形態形成における役割の解明と組織工学的再生法の開発

基底膜は、歯の発生段階における上皮-間葉相互作用の一つの構成要素として重要であると考えられている。実際、基底膜等の細胞外マトリックスには、歯の上皮細胞あるいは間葉細胞から分泌される増殖因子が結合し、その増殖因子シグナルを増強する作用も有する。基底膜は、おもにラミニン、IV型コラーゲン、ヘパラン硫酸プロテオグリカンから構成されるが、その中でもラミニン分子について解析を進めた。各種ラミニン分子でコートした細胞培養皿で、歯原性上皮細胞株であるHAT-7を培養し、その細胞増殖能、分化誘導能について検討を行った。その結果、ラミニン10および11は、細胞増殖能を促進する作用がみとめられたが、ラミニン1および2については、その作用が認められなかった。一方、分化誘導能に関しては、ラミニン10および11でコートした培養皿状では、エナメル芽細胞の分化マーカーであるアメロジェニン、アメロブラスチン、エナメリンの発現が著しく抑制される結果が得られた。一方で、未分化なマーカー分子であるP75およびMsx2の発現の増強が認められた。この結果から、歯胚の初期発生過程における、細胞増殖に重要であるが、最終的な細胞分化は抑制することが考えられた.実際ラミニン分子は、分泌期のエナメル芽細胞にはその発現が認められず、胎児期の基底膜に限局していることから、我々の結果と一致すると考えられる。今後は、各種ラミニンの欠損マウスにおける歯の形成につき、詳細な検討を行っていく予定である。
今日の防災は、対象とする「災害」を想定可能な単一災害から予測不能な複合災害へ、また対象とする「災害のフェーズ」を発災・応急時対応から復興へ、と視野を拡大しつつある。これに対する防災教育的対応は、多様な状況・文脈に柔軟・創造的に対応することが可能な多面的な力を持った人を育てる発想が必要である。本研究では、申請者らが東日本大震災以来進めてきた災害人間科学研究「災害を生きる力」8因子(気持ちを整える力・問題に対応する力・人を思いやる力・きちんと生活する力・人生を意味付ける力・人をまとめる力・生活を充実させる力・信念を貫く力)を発展させ、その工学的な教育技術開発の学術基盤を整備する。具体的には客観的指標の開発、脳内プロセスの解明、育成の理論的枠組み提案に取り組んでいる。本年度も客観的指標の開発のために多面的な検討を行い、「災害を生きる力」8因子と津波避難行動の関係(学会発表2件)、言語情報の読み取り速度の関係(学会・論文発表)、感謝特性や介入との関係(学会発表2件・論文発表)について発表実績を挙げた他、地域・学校での防災教育現場で、アンケート調査を3件進めている。脳内プロセスの解明についても現実的な文脈における言語理解について実績を挙げ(学会発表3件)、さらにリーダーシップや愛他性を主な対象とした3つの研究について研究倫理委員会に研究計画を申請し、承認を得て実験を開始している。そして生きる力育成の理論的枠組みの提案に向け、中学校における実践(学会・論文発表)、地震予測情報に対する人間・社会対応のあり方(論文発表)や、脳科学の貢献(論文発表)についての総論的提案、より広範な質問紙の活用を目指した短縮版の開発やまた小学校高学年を対象とした小児版の開発を行った。脳内プロセス解明のための実験・解析・成果発表について、残念ながら期待した程度の進捗が得られていない。教育現場からの課題着想収集が当初の期待程の成果を挙げていないためである。その一方で、被災者データの再解析や、新たな調査を多面的に展開することで、これに基づいた課題着想収集が想定以上のスピードで進んでいる。その成果が次年度に得られることが期待される。以上、均して概ね順調な進展と評価したい。脳内プロセス解明のための実験課題着想収集について、フィールドを教育現場から新たな調査へシフトさせたり、他の関連プロジェクトや授業との連携を工夫したるするなどの動きを加速させる。これによって次年度は脳内プロセス解明実験に特に力を注ぎ、最終年度の総括に向けた準備を整えたい。具体的には客観的指標の開発、脳内プロセスの解明、育成の理論的枠組みに取り組む。本年度は教育現場からの課題着想収集(項目1)のための研究会・アンケート調査を4件実施し、客観的指標の開発(項目2)のための行動実験や脳内プロセスの解明(項目3)の脳計測実験のための新しい着想を得ることができた。すでに3つの研究について研究倫理委員会に研究計画を申請し、承認を得て実験を開始している。一つは感謝特性と災害を生きる力因子の関係についての大学生を対象とした検討であり、すでに実験を完了し解析を行い、その予備的成果を国際学会で発表している。また大学生の職業選択や言葉の力に着目した研究に着手しており、実験課題の調整のための予備心理実験と脳活動計測実験を完了して現在データ解析を進めている。また、並行して次年度以降も項目1の課題着想収集を進めるためのネットワーク展開も兼ね、学会でのシンポジウム開催も含め多分野での研究発表を積極的に行った。課題着想収集(項目1)のための研究会・アンケート調査の実施回数や、客観的指標の開発(項目2)や脳内プロセスの解明(項目3)のための実験着手など、今年度研究開始時に設定したマイルストーンはおおむね達成している。本年度も客観的指標の開発のために多面的な検討を行い、「災害を生きる力」
8因子と津波避難行動の関係(学会発表2件)、言語情報の読み取り速度の関係(学会・論文発表)、感謝特性や介入との関係(学会発表2件・論文発表)について発表実績を挙げた他、地域・学校での防災教育現場で、アンケート調査を3件進めている。脳内プロセスの解明についても現実的な文脈における言語理解について実績を挙げ(学会発表3件)、さらにリーダーシップや愛他性を主な対象とした3つの研究について研究倫理委員会に研究計画を申請し、承認を得て実験を開始している。そして生きる力育成の理論的枠組みの提案に向け、中学校における実践(学会・論文発表)、地震予測情報に対する人間・社会対応のあり方(論文発表)や、脳科学の貢献(論文発表)についての総論的提案、より広範な質問紙の活用を目指した短縮版の開発やまた小学校高学年を対象とした小児版の開発を行った。脳内プロセス解明のための実験・解析・成果発表について、残念ながら期待した程度の進捗が得られていない。教育現場からの課題着想収集が当初の期待程の成果を挙げていないためである。その一方で、被災者データの再解析や、新たな調査を多面的に展開することで、これに基づいた課題着想収集が想定以上のスピードで進んでいる。その成果が次年度に得られることが期待される。以上、均して概ね順調な進展と評価したい。課題着想収集(項目1)のための研究会・アンケート調査は今年度同様に展開し、客観的指標の開発(項目2)や脳内プロセスの解明(項目3)のための実験については、H29年度に着手した実験の本実験実施と学会等での成果発表を目指す。さらに、8因子を統合した実験計画の立案に向け、文献調査に注力し、実験計画の完成と倫理委員会承認、予備心理実験への着手を目標とする。脳内プロセス解明のための実験課題着想収集について、フィールドを教育現場から新たな調査へシフトさせたり、他の関連プロジェクトや授業との連携を工夫したるするなどの動きを加速させる。これによって次年度は脳内プロセス解明実験に特に力を注ぎ、最終年度の総括に向けた準備を整えたい。
地域再生に参画する環境色彩デザイン－住民主体の合意形成手法を用いて－

景観法の趣旨である地域再生を目論み、景観色彩を改良する手法を開発することを目的とし、地域の特性、合意形成、審美性の3軸から考察した。国内の景観計画において色彩を地域別に誘導していないところが多いことが明らかになり、仏国では協議システムが運用されていることがわかった。また、向こう三軒両隣の配色の重心を考慮した景観色彩設計法の有効性を検討した。被験者誘導の実験を行い、色彩規制の効果について考察した。以上から、日本の色彩誘導のあり方は景観法の趣旨が活かされているとは言い難く、そのため、様々な専門家が関わる協議システムが参考になり、街路景観はその特徴によって個別の対応が望ましいことを明らかにした。本研究は景観法以降の日本の景観色彩行政が数値規制の傾向にあることに対し、地方の文化性、住民の意見、審美性から再考し、地域再生を目論んだ中長期的な改良手法を開発することを目的としている。平成24年度は次のような研究を行った。1.地域性のアプローチでは2箇所の調査を行った。スペイン、ジローナでは建築内部の改修時に外壁色まで改装し、街の印象の向上につながり、さらに他の再開発にも同様の色彩が使われ、地域性の好事例であった。中国の伝統的な町、周庄鎮の色彩調査からは、中国の伝統的な色彩の傾向を得ることができた。他に、日本の浅草などを対象に、街並みの地域らしさを明らかにする被験者実験を行っているが、現在解析中である。2.合意形成のアプローチとして、フランス,アルザス地域圏コルマールの保全地区で定められている保全再生計画と運用方法についてヒアリング調査を行った。その結果、保全再生計画の策定過程、保存・再生・修復過程で、監視官や建築家など専門家からのアドバイスを基にした協議システムが確立していることが把握された。さらに、建築ファサードの構成部位について色彩の実測調査を実施した結果、基調色としてはYR系の色相が8割程度使われていることが確認され、木材や土壁、石材、煉瓦などの天然の材料が使われていた。保全再生計画で述べられている内容が着実にデザインとして具現化されており、保全再生計画が高いレベルで実現されていた。3.審美性のアプローチとして、昨年度に引き続き、景観色彩として問題に挙がることの多い屋外広告を扱った印象評価実験を実施した。複数の看板を挿入した街路景観画像の評価から、街路景観ごとに看板の許容力が異なる、街路景観によって好ましいと判断される看板が異なるという、街路の特徴に応じて複数の基準・規制を用意すべきことを示唆する結果を得た。そのほか、商業地域を対象とした色彩実測調査を実施した。平成25年度は次のような研究を行った。1.日本の景観行政団体384自治体を対象に、景観計画の特に地域性の記述と色彩の誘導・指導に着目し、分析およびアンケート調査を行った。景観計画には地域性を謳っているものの、色彩の規制や誘導には地域ごとの区別を行っている所が少ないこと、しかしながら今後色彩の規制を活用していきたいと考えているところが多いことが明らかになった。2.昨年度実施した被験者主導のカラーシミュレーション実験の成果物を用いた評定実験を実施した。その結果を用いて、色彩規制の効果について考察した。また、リスボンおよびアムステルダムにおいて集合住宅の色彩調査を実施した。現在は、データをまとめた段階である。今後、色彩的特徴を解析し、日本の集合住宅への適用可能性を探る予定である。3.周辺環境と設計対象の景観を総合的に捉え、配色のバランスを制限する方法を検証した。まず、周辺環境色の調和を景観アドバイザーの助言に基づいて考慮する芦屋市景観形成ガイドラインの運用実態を調査し、この手法の問題点を把握した。次に、周辺環境色の調和を定量的に考慮した景観色彩設計法として、向こう三軒両隣の配色の重心を考慮した景観色彩設計法の有効性を実験に基づいて検討した。景観法が制定されて以降、景観施策は進展しているようにみえるが、景観色彩の施策は数値で彩度の上限を決める画一的な手法が主であり、地方の文化性、住民の意見、審美性を考慮するまでに至っていない。本研究では、法律の趣旨である地域再生を目論み、景観色彩を中長期的に改良する手法を開発することを目的とし、平成23年度は次の研究を行った。1.地域性のアプローチとして、日本の都市の規模および言語環境が類似しているシンガポールを調査したところ、色彩計画については材料や主旨を丁寧に説明することによって誘導を図っており、数値による規制はみられなかった。

屋外広告については厳しい規制をしており、地域の特徴と連動させた細やかな誘導が見られた。韓国の色彩施策も調査を継続している。2.合意形成のアプローチとして、仏国ローヌアルプス地方のCAUEが取り組んでいる協議システムのヒアリング調査を行った。強制力はもたないものの、町の環境改善に向けたデザインのアドバイスを行い、有効的な協議システムが運用されていることが分かった。実施された6か所で各々の色彩計画に関与した主体にヒアリングしたところ、実施の背景には環境悪化の共通認識があり、目的には観光など来訪者の増加による活性化、居住者と来訪者の快適性向上があった。方法としては外壁の塗り替えが多いが、新築には色彩マスタープランが策定、実施されていた。3.審美性のアプローチとして、景観色彩として最も問題があるのは看板等の屋外広告であると考え、東京都内を中心に商店街の資料を収集した。看板を含んだ商店街の問題点を列挙し、反対に参考となる事例の収集を継続している。また、看板の色変更がオリジナルイメージ等へ及ぼす影響を印象評価実験を実施して探った。ロゴアイデンティティを保持するには色相を残すことが重要であることが分かり、また、目立ちかつ落ち着きの感じられる色変更の可能性を得た。景観法の趣旨である地域再生を目論み、景観色彩を改良する手法を開発することを目的としている。地域の歴史的変遷や文化的背景、自治体による誘導方法や住民らによる合意形成、評価実験による審美性の3軸から考察した。平成23年度:シンガポールでは色彩の数値による基準は見られず、屋外広告に対する厳しい規制が見られた。仏国ローヌアルプス地方でのヒアリングの結果、協議システムが運用されていることが分かった。印象評価実験の結果、屋外広告のロゴのためには色相は変更しないことなどの成果を得た。平成24年度:スペインジローナの色彩改修は観光地化に一役買っている好事例であることが分かった。仏国アルザス地域圏においても協議システムが確立していることが明らかになった。印象評価実験を行ったところ、街路景観によって好ましい屋外広告は異なるという結果が得られた。平成25年度:日本の景観行政団体へのアンケート調査の結果、地域性を謳っているものの、地域別に色彩の規制を変えているところが少ないことが分かった。カラーシミュレーション実験を行った結果を用いた、色彩規制の効果について考察した。景観色彩設計法として向こう三軒両隣の配色の重心を考慮した景観色彩設計法の有効性を実験に基づいて検討した。平成26年度:アンケート調査を引き続き分析した結果、景観行政団体になって地域の個性が伸長されたと答えた自治体は4割弱であるなど、現状の景観計画のあり方に対して今後の検討の必要性が示唆された。以上の結果を総括し、日本の景観計画における色彩誘導のあり方には景観法の趣旨が活かされているとは言い難い面がみられることが明らかになり、解決するためには、様々な専門家が関わる協議システムが参考になること、街路景観においてはその特徴によって相応しい色彩のあり方も変わるため例えばシミュレーションを用いるなどの個別の対応が望ましいことを明らかにした。環境色彩当初の予定通り、3つのアプローチそれぞれに、調査、実験を行い、結果を得ている。当初の予定通り、3つのアプローチそれぞれに、調査、実験を行い、結果を得ている。
グラフェン類の表面改質とナノハイブリッド化による高感度分子センシング材料の合成

環境中に存在する揮発性有機化学物質や内分泌撹乱化学物質(環境ホルモン)を、安価に且つ迅速に検出する手法の開発を目的として、グラフェンやカーボンナノチューブ等の炭素ナノ材料を用いて、発泡スチロール(ポリスチレン)及びPETボトル(ポリエチレンテレフタレート)の廃プラスチック材料との存在下で、ゾルーゲル反応を行うことにより、これらのナノ材料やポリマーが均一に分散した柔軟性を有する導電性無機/有機複合膜を合成する反応について検討した。得られたナノ複合膜は、揮発性有機化学物質等に対して特異的選択的に応答・検出する分子認識センサーとしての機能を有することを明らかにした。本研究は、環境中に存在する内分泌撹乱化学物質(いわゆる環境ホルモン)や揮発性有機化学物質を、安価に且つ迅速に検出する手法の開発を目的として、新しい機能性材料として注目を集めているグラフェンやカーボンナノチューブ等の炭素ナノ材料を用いて、発泡スチロール(ポリスチレン)及びPETボトル(ポリエチレンテレフタレート)の廃プラスチック材料との存在下で、ゾルーゲル反応を行うことにより、これらのナノ材料やポリマーがマトリックスゲル中に均一に分散した柔軟性を有する導電性無機/有機複合膜を合成するとともに、内分泌撹乱化学物質等に対して特異的選択的に応答・検出する機能を付与した分子認識センサーの合成を試みる。これまでに、ビニルフェロセンを用いて各種コポリマーを合成し、コポリマー中のフェロセン部位と炭素ナノ材料の表面縮合芳香族環との配位子交換反応により、対応するコポリマーが表面グラフトしたポリスチレン及びPET中に均一に分散する炭素ナノ材料を得られること、及びこのようなポリマーグラフト化炭素ナノ材料との共存下でゾルーゲル反応を行うと、ポリマーとナノ材料の2つの成分がマトリックスゲル中に均一に分散した無機/有機複合ゲルを合成できることを明らかにした。平成24年度は、無機/有機複合ゲルを薄膜化する合成条件について検討した。すなわち、金属アルコキシド成分の種類、添加量、ゾルーゲル反応プロセスに添加する廃プラスチック由来のポリマー及びポリマーグラフト化炭素ナノ材料の添加量、添加比率等について詳細に検討し、ゲルを膜厚0.5mm程度のフィルム状にできる合成条件を見出した。また、合成した無機/有機ナノ複合膜を用いて揮発性有機化学物質の吸着特性を測定したところ、添加するポリスチレンあるいはPETと、ナノ材料表面のグラフト鎖の両方に共通する良溶媒に対して、吸着量が著しく増大することが明らかになった。本研究は、環境中に存在する内分泌撹乱化学物質(環境ホルモン)や揮発性有機化学物質を、安価に且つ迅速に検出する手法の開発を目的として、新しい機能性材料として注目を集めているグラフェンやカーボンナノチューブ等の炭素ナノ材料を用いて、発泡スチロール(ポリスチレン)及びPETボトル(ポリエチレンテレフタレート)の廃プラスチック材料との存在下で、ゾルーゲル反応を行うことにより、これらのナノ材料やポリマーがマトリックスゲル中に均一に分散した柔軟性を有する導電性無機/有機複合膜を合成するとともに、内分泌撹乱化学物質等に対して特異的選択的に応答・検出する機能を付与した分子認識センサーの合成を試みる。これまでに、ビニルフェロセンを用いて各種コポリマーを合成し、コポリマー中のフェロセン部位と炭素ナノ材料の表面縮合芳香族環との配位子交換反応により、対応するコポリマーが表面グラフトした高分散性の炭素ナノ材料を得られること、及びこのようなポリマーグラフト化炭素ナノ材料との共存下でゾルーゲル反応を行うと、ポリマーとナノ材料の2つの成分がマトリックスゲル中に均一に分散した無機/有機ナノ複合膜を合成できることを明らかにした。最終年度は、ゾルーゲル反応プロセスにおける金属アルコキシド成分の種類、添加量、添加する廃プラスチック由来のポリマー及びポリマーグラフト化炭素ナノ材料の添加量、添加比率等について詳細に検討し、合成した無機/有機ナノ複合膜を用いて揮発性有機化学物質や内分泌撹乱化学物質の吸着特性を測定したところ、添加したポリスチレンあるいはPETとナノ材料表面のグラフト鎖の両方に共通する良溶媒成分となる物質に対して、吸着量が著しく増大することが明らかになった。また、この際のナノ複合膜の電気抵抗値の挙動を測定したところ、簡便で且つ精度・応答性良く吸着量を検知するセンサーとして利用できることがわかった。環境中に存在する内分泌撹乱化学物質(いわゆる環境ホルモン)や揮発性有機化学物質を、安価に且つ迅速に検出する手法の開発を目的として、本研究では、新しい機能性材料として注目を集めているグラフェンやカーボンナノチューブ等の炭素ナノ材料を用いて、発泡スチロール(ポリスチレン)及びPETボトル(ポリエチレンテレフタレート)の廃プラスチック材料との存在下で、ゾルーゲル反応を行うことにより、これらのナノ材料やポリマーがマトリックスゲル中に均一に分散した柔軟性を有する導電性無機/有機複合膜を合成するとともに、内分泌撹乱化学物質等に対して特異的選択的に応答・検出する機能を付与した分子認識センサーの合成を試みる。

平成23年度は、ゾルーゲル法による、炭素ナノ材料や廃プラスチック由来のポリマーがマトリックスゲル中に均一に分散した無機/有機複合膜の合成について検討した。ビニルフェロセンとスチレンあるいはメタクリル酸メチルとのラジカル共重合によりフェロセン部位を有するコポリマーを合成し、このコポリマー中のフェロセン部位と炭素ナノ材料の表面縮合芳香族環との配位子交換反応を試みたところ、対応するコポリマーが炭素ナノ材料の表面にグラフトし(グラフト率:540%)、得られたナノ材料はポリスチレン及びPET中に均一に分散する性質を有することがわかった。次に、ゾルーゲル反応プロセスに添加するポリスチレン及びPETと親和性を有するマトリックスゲルを合成するために、ゲルを構成する金属アルコキシド成分について検討した結果、フェニル基を置換基として有するケイ素アルコキシドを用いて、廃プラスチック由来のポリスチレン及びPETと、ポリマーグラフト化炭素ナノ材料との共存下でゾルーゲル反応を行うと、ポリマーとナノ材料の2つの成分がマトリックスゲル中に均一に分散した無機/有機複合ゲルを合成できることが明らかになった。平成24年度は、得られる無機/有機ナノ複合ゲルをフィルム状にキャストして薄膜化するまでの反応条件について検討するとともに、得られる複合膜について、廃プラスチック由来のポリマー及び各種炭素ナノ材料のマトリックスゲル中への分散状態や、マトリックスゲルとポリマー及び炭素ナノ材料との相互作用の度合いを評価して、引っ張り強度などの機械的特性との関係を究明すること、さらに、添加するポリスチレン及びPETと、炭素ナノ材料表面のグラフト鎖との組み合わせを変えて無機/有機ナノ複合膜を合成し、内分泌撹乱化学物質及び揮発性有機化学物質等の吸着特性を測定することまでが目標であった。しかしながら、ゲルをフィルム状にキャストして薄膜化する反応条件と、揮発性有機化学物質に対する吸着特性を向上させる条件とを両立させることが難しく、無機/有機ナノ複合膜の機械的特性の評価、及び内分泌撹乱化学物質の吸着特性の測定までには至っていない。よって、今後は、炭素ナノ材料の添加量・ポリマーに対する添加比率、ナノ材料表面のグラフト鎖の分子量・グラフト量が、分子吸着特性に及ぼす影響について詳細に検討して、揮発性有機化学物質だけではなく、内分泌撹乱化学物質等の目的とする分子を特異的選択的に吸着する性質、すなわち分子センシング機能の測定・評価に注力する予定である。平成23年度は、ゾルーゲル法により、廃プラスチック由来のポリマーと炭素ナノ材料の2つの成分がマトリックスゲル中に均一に分散した無機/有機ナノ複合ゲルを合成し、フィルム状にキャストして薄膜化する反応条件までを確立する予定であった。しかしながら、2つの成分がマトリックスゲル中に均一に分散した無機/有機複合ゲルを合成するまでは到達したが、次の段階の薄膜化するまでの反応条件を明確に見出せていない。
教師の授業構想力を育成するタブレット端末を利用した反転授業用教材の開発

本研究の目的は、小学校教員志望大学生及び現職教員に即戦力・実践力のある小学校生活科の授業構想力を育成することであった。研究期間の12年目は、小学校における生活科の授業において、単元目標及び想定している授業内容にそぐわない様相を示す事例を抽出し、その原因や理由ごとに整理分類を行った。その結果、教師の授業設計上の想定不足、活動場面での環境整備の不十分さ、児童の発想や主体的な思考や活動に対応しきれない支援不足、安全やマナーに関する指導不足などが挙げられた。反転授業用教材として、取り上げる内容及び活動場面の選定を行い、教師の働きかけと児童の様相や活動における問題点を盛り込んだマルチストーリーをマンガで描き、反転授業用教材を作成した。シナリオについては、生活科の内容「自然やものを使った遊び」のうち「うごくおもちゃをつくろう」を取り上げた。ストーリーの中心は、児童が身近なものを利用して風やゴムなどを動力とした車やロケットなどを作ったり試したりする学習活動のうちの1時間(45分)である。シナリオには、特に教師の働きかけについての問題点を複数、盛り込んだ。また、マンガの中に描かれている問題点を一覧にしたマスターガイド(解答集)も提示資料として作成した。34年目は、大学において生活科指導法において教員志望大学生の模擬授業の導入に反転授業として実施した。パイロット版ではマンガは紙ベースで印刷されているものを利用した。他大学においては、マンガは紙ベース、マスターガイドはタブレット端末利用などの試行も実施した。反転授業の前後に作成した本時案の記述の変容について分析を行った。また、マンガ教材配信用のサイトを立ち上げ、受講者を対象に配信用サイトの使用感及び有効性に関するアンケート調査を実施し、分析・考察を行った。反転授業用教材の効果、配信サイトの有効性について学会発表及び論文投稿を行った。小学校教員志望大学生及び現職教員を対象に即戦力・実践力がある生活科の授業構想力を育成することを目的に研究を進めている。今年度は,小学校生活科の授業において,単元目標や想定している授業内容にそぐわない様相を示す事例を抽出し,その原因や理由ごとに整理分類を行った。授業設計上の想定不足,活動場面での環境整備の不十分さ,児童の発想や主体性に対応しきれない支援不足,安全やマナーに関する指導不足などが挙げられた。それらの中から,本研究で反転授業用教材として取り上げる内容及び活動場面の選定を行い,児童の様相と活動における問題点を盛り込んだマルチストーリーを作成した。また,反転授業用教材として,1時間の生活科授業を視覚的に共有できるように,マンガによる表現を利用することとした。タブレット端末を利用することを前提にデジタルでのマンガの作成を行っている。さらに,描かれたマンガを見ながら,問題箇所を選出し,意見交流に役立てることができるシステムの開発を行っている。単元目標や想定している授業内容にそぐわない様相を示す事例(授業設計上の想定不足,活動場面での環境整備の不十分さなど)が多様であるとともに複数の問題点が重複している場合もある。反転授業用教材として,どのような場面を取り上げることが,本研究の目的である授業構想力の育成に適しているかを吟味し,表現方法としてマンガを活用することに決定した。以上のような経緯を経て,研究の方向性及び今後の見通しを確認することができた。小学校教員志望大学生及び現職教員に即戦力・実践力がある生活科の授業構想力を育成することを目的に研究を進めている。研究期間の1年目には、小学校生活科の授業において、単元目標や想定している授業内容にそぐわない様相を示す事例を抽出し、その原因や理由ごとに整理分類を行った。授業設計上の想定不足、活動場面での環境整備の不十分さ、児童の発想や主体的な思考や活動に対応しきれない支援不足、安全やマナーに関する指導不足などが挙げられていた。本研究では、その中から反転授業用教材として、取り上げる内容及び活動場面の選定を行い、児童の様相と活動における問題点を盛り込んだマルチストーリーを作成した。2年目では、マンガによる表現を進めていくためのシナリオの作成を行った。その際に、教師の支援や働きかけに着目し、1単位時間の中での問題点を発見しやすくするとともに、授業の前後の児童の変容にも目が向けられるようにシナリオの改善を行った。また、1単位時間の問題点のほか、その1時間を構想する元になる単元構想(指導計画)を提示する必要性から、当該単元の指導計画の作成も行った。前時までの児童の様相についても、児童が想起する場面を取り入れるとともに、教師目線での回想部分の追加も行った。さらにマルチストーリーに沿ったマンガを反転授業用教材として利用し、学習指導案の修正を行うなど、問題箇所を選出した意見交流だけではなく、教員志望大学生の模擬授業の導入時に役立てることが可能ではないかと考えている。そのためにも、受講生が遠隔地で閲覧できるシステムの開発を行っている。マルチストーリーのマンガ表現による反転授業用教材の多様な活用に応じられるよう、登場人物の設定の具体化とシナリオの修正、指導計画の検討のため、時間を要したことが、当初の予定通りに進められていない要因の一つである。また、研究代表者の健康上の理由(視力低下)のため、計画していた実験研究ができず、結果が得られなかった。そのため、予定していた学会での発表やワークショップなどにも実施できず、研究が予定通りに進めることが困難な状況であった。本研究の目的は、小学校教員志望大学生及び現職教員に即戦力・実践力のある小学校生活科の授業構想力を育成することである。

研究機関の1年目は、小学校における生活科の授業において、単元目標及び想定している授業内容にそぐわない様相を示す事例を抽出し、その原因や理由ごとに整理分類を行った。授業設計上の想定不足、活動場面での環境整備の不十分さ、児童の発想や主体的な思考や活動に対応しきれない支援不足、安全やマナーに関する指導不足などが挙げられる。その中から反転授業用教材として、取り上げる内容及び活動場面の選定を行い、教師の働きかけと児童の様相や活動における問題点を盛り込んだマルチストーリーを作成した。2年目では、マンガを用いた教材に仕上げるためのシナリオの作成を行った。登場人物となる教師や児童の人物像を明確にするとともに、教室環境や机の配置なども現実味のあるものを想定した。シナリオについては、生活科の内容「自然やものを使った遊び」のうち「うごくおもちゃをつくろう」を取り上げた。ストーリーの中心は、児童が身近なものを利用して風やゴムなどを動力とした車やロケットなどを作ったり試したりする学習活動のうちの1時間(45分)である。シナリオには、特に教師の働きかけについての問題点を複数盛り込んでいる。また、マンガで描かれた単元の指導計画及びマンガの中に描かれている問題点を一覧にしたマスターガイド(解答集)も提示資料として作成した。3年目は、生活科指導法において教員志望大学生の模擬授業の導入に反転授業として実施した。パイロット版ではマンガは紙ベースで印刷されているものを利用した。他大学においては、マンガは紙ベース、マスターガイドはタブレット端末利用などの試行も実施した。前後に書かれた本時案の変容について分析を行っている。また、現在、マンガ教材配信用のサイトを立ち上げ、試験運用中である。本研究の目的の達成状況は、概ね順調に進展していると判断する。当初予定していたマンガ教材については、反転授業での試行も実施することができている。タブレット端末の利用については、反転授業の中で「マスターガイド」の閲覧などで利用することはできた。さらにマンガの配信や閲覧をいつでもどこでもできるようなマンガ配信サイトも構築し、試験運用している。本研究の目的は、小学校教員志望大学生及び現職教員に即戦力・実践力のある小学校生活科の授業構想力を育成することであった。研究期間の12年目は、小学校における生活科の授業において、単元目標及び想定している授業内容にそぐわない様相を示す事例を抽出し、その原因や理由ごとに整理分類を行った。その結果、教師の授業設計上の想定不足、活動場面での環境整備の不十分さ、児童の発想や主体的な思考や活動に対応しきれない支援不足、安全やマナーに関する指導不足などが挙げられた。反転授業用教材として、取り上げる内容及び活動場面の選定を行い、教師の働きかけと児童の様相や活動における問題点を盛り込んだマルチストーリーをマンガで描き、反転授業用教材を作成した。
ポルフィリン金属錯体を用いたＸ線増感型ガン治療法の開発

本研究では、低線量X線とX線増感剤を組み合わせたX線増感型ガン治療法の開発を行った。候補X線増感剤としてグルコース連結ポルフィリン金属錯体の合成を行った。合成した化合物についてラット正常胃粘膜細胞株及び胃癌様変異株(RGK-1)を用いたX線照射試験を行い、中心金属、糖鎖の置換数及び連結部位に対するX線増感効果を調べた。その結果、ほとんどの化合物がRGK細胞に対して高いX線増感効果を示した。また、α-トコフェロールを共存させることでポルフィリンの副作用である光細胞毒性効果を抑制することに成功した。本研究課題では、人体に影響のない程度の低線量のX線でガン細胞のみを死滅させるX線増感剤の開発を進めている。本年度は、昨年度までに見出した候補薬剤であるPdやPt含有trans-2置換グルコース連結ポルフィリンの問題である高い光細胞毒性効果に注目し、光細胞毒性効果の要因である活性酸素を除去する薬剤の開発を行った。Mn含有ポルフィリンの合成:活性酸素除去剤として知られるMn-SODを模倣し、ガン細胞へ高い取り込み量を示すtrans-2置換グルコース連結ポルフィリンにマンガンイオンを導入したtrans-2置換グルコース連結ポルフィリン(Mntrans-2)の合成を行った。細胞への薬剤取り込み試験:ラット胃癌様変異株(RGK)(1x10^6 cells/well)に1.0 microMのMntrans-2を添加し24時間薬剤接触後の薬剤取り込み量を調べた。比較物質として金属の導入されていないH2trans-2及びMn4を用いた。その結果、Mntrans-2はH2trans-2と同様にMn4よりも非常に高い取り込み量を示した。細胞毒性試験:合成したMntrans-2は、薬剤濃度5 microMにおいて光、暗所下のどちらにおいても細胞毒性を示さなかった。ポルフィリンは光下において一重項項酸素を発生し細胞を殺傷する、光細胞毒性効果を有する。この光細胞毒性効果がX線増感剤の大きな問題となっている。そこで我々が開発したもっとも高い光細胞毒性効果を有するH2trans-2に、Mntrans-2を共存させ光照射することで細胞生存率がどうなるかを調べた。その結果、Mntrans-2を共存させることで細胞生存率が向上した。このことから、H2trans-2の光照射の際に発生する一重項酸素を除去することができたと推測された。24年度は、光細胞毒性の要因となる活性酸素除去剤の開発に成功した。本研究課題では、放射線治療に用いるX線の照射線量を下げるべくポルフィリン金属錯体をX線増感剤として用いたX線増感型放射線治療を検討している。本研究では、X線増感剤の候補薬剤としてグルコース連結ポルフィリン金属錯体(金属錯体)27種類を合成した。合成した金属錯体についてラット正常胃粘膜上皮細胞株(RGM-1)及びMNNG添加により得られた胃癌様変異株(RGK-1)を用いたX線増感試験を行い、中心金属(H2, Zn, Pd, Pt)、置換基(S連結、O連結、triazol環)および置換数と位置(1, cis-2, trans-2, 3, 4)についてX線増感能を比較した。また金属錯体の副作用となる光細胞毒性能を抑制するためにα-トコフェロールを共存させた系についても検討した。X線増感試験の結果、ほぼすべての金属錯体はRGM細胞株よりもRGK細胞株に高い取り込み量と高いX線増感効果を示した。中心金属を比較したところ、高いX線吸収効率を示すと推測された白金体が最も高いX線増感効果を示した。一方、糖の置換数や連結部位による殺傷効果の違いは見られなかった。また、α-トコフェロールを100 mM共存させることで、金属錯体の副作用である光細胞毒性能を止めることに成功した。以上の結果、開発したグルコース連結ポルフィリン白金錯体がX線増感剤として期待でき、新たな放射線治療法の可能性が示唆された。本研究課題では、人体に影響のない程度の低線量でガン細胞のみを死滅させるX線治療のためのX線増感剤の開発を進めている。本年度は、2分子のグルコースを様々な連結法でトランス配置したtrans-2置換グルコース連結ポルフィリンの合成法の確立と子宮頚部ガン由来細胞株(HeLa)を用いた細胞取り込み試験および細胞毒性(暗所毒性)試験を行った。合成:trans-2置換グルコース連結ポルフィリンの合成法の確立:亜鉛及び白金含有S連結体、フリーベースO連結体ならびにフリーベース、亜鉛及びパラジウム含有トリアゾール連結体の2置換体合成を行った。

反応させるポルフィリンおよびグルコース誘導体(AcGlcSAc, AcGlcOH, AcGlcN3)の量、溶媒、触媒等の検討を行い、それぞれの連結体(S, O,トリアゾール)の合成法の最適化に成功した。細胞への薬剤取り込み試験:HeLa細胞株(1x10^6 cells/well)に0.5 microMの合成したtrans-2置換グルコース連結ポルフィリン誘導体(S, O,トリアゾール連結体)を添加し24時間薬剤接触後の細胞への薬剤取り込み量を、各連結体の他置換体(1, cis-2, 3, 4置換体)と比較した。その結果、亜鉛含有S連結体はどの置換体でも薬剤取り込み量に差は見られなかったが、それ以外のポルフィリン誘導体では、金属の有無、連結部位に関わらずtrans-2置換体が他置換体よりも数倍高い薬剤取り込み量を示すことが分かった。細胞毒性試験:合成したすべてのtrans-2置換グルコース連結ポルフィリン誘導体は薬剤濃度1 microM以上でも暗所下では細胞毒性を示さなかった。当初の計画では、複雑な構造かつ溶解性の悪い薬剤を活性酸素除去剤として考えており、その薬剤をX線増感剤に結合することを考えていた。しかしその薬剤は水溶性が異なるので、ガン細胞への薬剤取り込み量に大きく影響を及ぼす恐れがあった。しかし、今回合成した活性酸素除去剤は、基本骨格がtrans-2置換体であり、ガン細胞株を用いたin vitro試験より、取り込み量も集積時間もX線増感剤の候補薬剤とほとんど変わらないことを見出しているので、非常に有望な活性酸素除去剤を創成することができたと考える。それゆえ研究は計画以上に進行していると考えられる。開発予定していたX線増感剤の条件である、高いX線増感能を示す重金属(白金やパラジウム)含有ポルフィリン誘導体を合成法を確立でき、またどの連結体においても高い細胞取り込みを示す置換体はtrans-2置換体であることを見出すところまで進んでいる。これらの結果より、研究開発はおおむね順調に進んでいると考えている。初年度に開発した、パラジウムおよび白金を導入したtrans-2置換グルコース連結ポルフィリンに、今年度開発した活性酸素除去剤であるMntrans-2置換グルコース連結ポルフィリンを共存させた阻害実験(細胞毒性試験)を行い、最適な活性酸素除去剤の濃度を調べる。この結果をもとにX線増感試験を行い、パラジウムおよび白金を導入したtrans-2置換グルコース連結ポルフィリンのX線増感剤としての性能を調べる。現在X線増感剤の候補として開発しているtrans-2置換グルコース連結ポルフィリン誘導体は可視光により高い光細胞毒性を示してしまう。光細胞毒性の原因となる一重項酸素の阻害剤を導入したポルフィリン誘導体の合成を行い、細胞毒性試験ならびにX線増感試験を行う。合成試薬35万円、細胞培養用試薬15万円、旅費5万円、英文校正費5万円阻害剤の誘導体およびそのポルフィリン誘導体の合成のために合成試薬を15万円、また合成した化合物の細胞評価のための細胞培養用試薬15万円、細胞培養用器具15万円を計上した。また今年度から宇部高専に転任したため、X線照射装置を奈良先端科学技術大学院大学に出張して実験を行わなければならないので、調査費を含めた旅費を13万円と計上した。そのほか、成果報告として英文校正費を5万円と計上した。
VEGFに対する分子標的薬とプロテアソーム阻害剤を用いた口腔癌の新規治療法の開発

本研究は当教室において樹立した口腔扁平上皮癌細胞(BHY、B88、HNt細胞)を用いた。口腔癌細胞の増殖過程におけるVEGFの役割を明らかにし、プロテアソーム阻害剤bortezomibとVEGFに対する分子標的治療法を開発することを目的とした。VEGFファミリーの中で、血管新生を促進するVEGF-Aとリンパ管新生因子であるVEGF-CとIL-8mRNAの発現を定量した。VEGF-A、VEGF-C、lL-8mRNAの発現はすべての癌細胞に認められ、bortezomibはその発現を抑制した。さらに、放射線照射で誘導された発現も抑制する傾向にあった。ELISA法を用いたVEGF-AとIL-8蛋白の発現も同様の結果を示した。B88細胞をヌードマウスの背部皮下(1×10^6個細胞)に移植し、bortezomib(0.1mg/kg)の静脈内投与による経時的な腫瘍体積を測定した結果、bortezomib投与によって腫瘍体積と腫瘍内血管密度は有意に抑制された。さらに、放射線照射によってVEGF-AとIL-8蛋白の発現は誘導されたが、bortezomib投与は腫瘍内においてそれらの蛋白発現を有意に抑制し、腫瘍増殖も抑制した。すなわち、口腔癌細胞に対して、bortezonlibはVEGFへIL-8蛋白の発現抑制を介し、腫瘍増殖を抑制する可能性が示唆できた。さらに、口腔癌に対するVEGFの阻害剤はbortezomibとの併用することによって、相乗的な腫瘍増殖抑制効果が期待できた。口腔癌細胞をプロテアソーム阻害剤bortezomibで処理すると、NF-κB活性の抑制とアポトーシスの誘導により腫瘍増殖は抑制された。VEGFファミリーの中で、血管新生を促進するVEGF-Aとリンパ管新生因子であるVEGF-CとIL-8mRNAの発現をin vitroにおいてreal-time RT-PCR法を用いて定量した。VEGF-A、VEGF-C、IL-8 mRNAの発現はすべての癌細胞(BHY、B88、HNt)に認められ、bortezomibはその発現を抑制し、放射線照射で誘導された発現も抑制する傾向にあった。ELISA法を用いたVEGFとIL-8蛋白の発現も同様の結果を示した。造腫瘍性があるB88細胞を5週令BALB/c雌ヌードマウスの背部皮下(1×10^6個細胞)に移植し、bortezomib(0.1mg/kg)の静脈内投与による経時的な腫瘍体積を測定した結果、bortezomib投与によって腫瘍体積と腫瘍内血管密度は有意に抑制された。さらに、bortezomib投与は腫瘍内のVEGF-AとIL-8蛋白の発現を有意に抑制し、放射線照射によって誘導された発現も抑制した。すなわち、口腔癌細胞に対して、bortezomibはVEGF-A、IL-8蛋白の発現抑制を介し、腫瘍増殖を抑制する可能性が示唆できた。さらに、口腔癌に対するVEGF-A、Cの発現抑制とbortezomibとの併用効果、VEGF阻害剤とbortezomibとの併用効果について検討する。前年度に得られた結果をもとに、口腔癌細胞の増殖過程におけるVEGFの役割を明らかにし、プロテアソーム阻害剤bortezomibとVEGFに対する分子標的治療法を開発することを目的とした。VEGFファミリーの中で、血管新生を促進するVEGF-Aとリンパ管新生因子であるVEGF-CとIL-8 mRNAの発現をreal-time RT-PCR法を用いて定量した。VEGF-A、VEGF-C、IL-8 mRNAの発現はすべての癌細胞(BHY、B88、HNt)に認められ、bortezomibはその発現を抑制した。

造腫瘍性があるB88細胞を5週令BALB/c雌ヌードマウスの背部皮下(1×10^6個細胞)に移植し、bortezomib(0.1mg/kg)の静脈内投与による経時的な腫瘍体積を測定した結果、bortezomib投与によって腫瘍体積と腫瘍内血管密度は有意に抑制された。さらに、放射線照射によってVEGF-AとIL-8蛋白の発現は誘導されたが、bortezomib投与は腫瘍内それらの発現を有意に抑制し、腫瘍増殖も抑制した。すなわち、口腔癌細胞に対して、bortezomibはVEGF-A、IL-8蛋白の発現抑制を介し、腫瘍増殖を抑制する可能性が示唆できた。さらに、口腔癌に対するVEGFの阻害剤はbortezomibとの併用することによって、相乗的な腫瘍増殖抑制効果が期待できた。
乳腺構築歪みの自動認識機能を備えた乳腺疾患診断支援システムの開発

本研究は,マンモグラフィ(乳房X線撮影)画像上で乳がんの呈する特徴を自動認識し読影を支援する乳腺疾患診断支援システムの開発を目標としている。特に,微小石灰化(細胞の壊死に伴うカルシウム沈着),腫瘤陰影に加えて乳腺構築の乱れを検出することを目指している。昨年度に研究準備,既存手法の評価,画像特徴量セットの構築およびマイニングシステムの構築を行い,本年度は前期にその作業を継続実施するとともに,後期に以下の作業を実施した。(1)評価用データセットの構築:当初,健常例,症例各8例の保有データを用いてシステム開発・評価する予定であったが,より多様な像を対象に検証すべくUniversity of South Floridaが提供するDigital Databasefor Screening Mammographyのマンモグラフィデータセットを取得し評価用データとした。(2)評価用データセットに対し,これまで構築した特徴量セットを適用し候補領域の検出能力について評価を行った。撮像条件・個人差が多様化し検出能力の低下が生じたため,特徴量を導出する時空間フィルタの再設計及び洗練化を繰り返し実施し,良好な結果を得た。その結果について,本年9月に開催予定の6th International Forum on Multimedia and Image Processing(IFMIP 2008)にて発表予定である。マンモグラフィ(乳房X線撮影)検診は乳がんの早期発見等に有効であるが,画像の読影に熟練を要すため,計算機により疾患候補領域を自動検知し読影を支援するCAD(computer-aided detection/diagnosis)システムの開発が進められている。これまでに,乳がんが画像上で呈する主特徴のうち,微小石灰化(細胞の壊死に伴うカルシウム沈着)および腫瘤陰影については病変候補として検出するCADシステムが既に実用化されており,米国では保険適応となる段階にまで到達している。しかしながら,他に乳がんの重要な特徴である乳腺構築の乱れ(歪みなど)に関しては精度の高い検出アルゴリズムが提案されておらず,その開発実用化が喫緊の課題となっている。本研究では,この乳腺構築の乱れを検出・評価する手法を新規に開発し,より有用性の高い乳がん・乳腺疾患診断支援システムの構築を目指している。研究初年度にあたる本年度は,研究準備,既存手法の実装・評価,画像特徴量セットの構築およびマイニングシステムの構築を行った。具体的には以下のとおりである:(1)高精度デジタルマンモグラフィ画像の解析に適した画像処理用ワークステーションを導入,(2)現有マンモグラフィ画像(健常例,症例各8例)を対象に,入出力および基礎的な乳腺領域の区分処理(線分領域抽出等)を上記WS上に実装,(3)微小石灰化,腫瘤陰影,乳腺構築歪みに関する既存の検出法に関する有効性の検討(H19前期まで継続中),(4)濃度,勾配,位相,周波数成分に関する特徴抽出フィルタを視野スケールごとに構築,(5)ラフ集合論に基づくマイニングシステムを開発実裝。現在,上記システムを用いて構築乱れの有無と対応する特徴量組を導出するための基礎実験を実施中である。
テクニカルコミュニケーションからみたライティング力評価ルーブリックの開発

企業実務にライティングは不可欠である。その中でライティング力の養成が高等教育・社員教育において行われているが、ライティング力の養成には学習者の自律的な学習が求められる。そこで本研究は、テクニカルコミュニケーション研究の知見を応用しながら、心理学における達成目標理論に基づくマスタリー目標の認知を支援するルーブリックを開発することを目的とする。平成29年度は、「一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会(編著)日本語スタイルガイド(第3版)」をベースとして、研究チームのライティング教育およびテクニカルライティングの経験を合わせ、ルーブリックの観点リストを作成した。平成30年度は、観点リストを完成させ、リストの因子構造を特定するためのウェブ調査を行った。因子分析等による分析の結果、観点リストを「基本的体裁」「文・文章構造」「文書設計」の3つの要素に分類し、大学生が認識する素朴な技術分類を同定した。この成果は、2020年度に学会発表する予定である。ライティング技能の概念整理の後、平成30年度に観点リストの作成及びそれに関するウェブ調査を行ない、技術分類をすることができた。前年度に予定していた作業の調整を含め、計画通り進めることができる見通しであり、(2)おおむね順調に進展していると判断した。平成31年度は、ルーブリック評価リストの運用と改善として、大学教育における運用と効果検証を行う。実際に、代表者・分担者・連携者らが行っている大学授業において活用する。この際、ライティングに対する動機づけ、理解、学習方略等を評価できる外的変数を導入し、事前事後法によって、評価リストがそれらの変数を向上させるかどうかを検証する。また、インタビューや自由記述等も合わせて求め、参考とする。授業における運用を通して、実践的な運用ノウハウもまとめる2020年度は、改良したルーブリックを再度運用し、その効果を実証し、結果をまとめる。研究チームが主催しているテクニカルコミュニケーション学術研究会を通して、実務分野に成果を還元する。また、学術的な成果の学会発表、論文発表も実施する。平成29年度は、テクニカルライティング研究・実務・教育からみたライティング技能の概念整理、ルーブリックの作成を行うライティング技能の上位概念に対応した観点リストの作成を行う予定であった。ライティング技能の概念整理については、次の2点を実施した。第1に、動機づけの達成目標理論について先行研究を調査し、その成果を観点リストの作成時に応用する予定である。第2に、ライティングの到達目標として、「○○ができる」という形式で抽出できるスキルリストを、テクニカルコミュニケーションに関するヨーロッパ、アメリカ、日本に関する資料から抽出した。その結果、「一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会(編著)日本語スタイルガイド(第3版)」をベースとして進めることとした。観点リストの作成については、現在作業を行っている。平成29年度に終了する予定であったが、計画の遅れが生じ、平成30年度前半で終了する予定である。また、代表者・分担者でミーティングを実施し、計画についての合意を得た。その際、平成30年度に実施する大学生調査のフィールドを確保した。ライティング技能の概念整理の後、平成29年度中に観点リストの作成が終了する予定であったが、平成30年度前半に延長することとした。この点については、計画がやや遅れている。一方で、平成30年度に調査データを取得する予定であるが、そのフィールドを平成29年度中に先駆けて確保することができた。このため、観点リストの作成が遅れているが、調査にスムーズに入ることが可能となり、平成30年度の予定を遂行できる見込みである。以上から、遅れが生じている部分と先駆けて実施した部分があるが、平成30年度までの課題は計画通り進めることができる見通しであり、(2)おおむね順調に進展していると判断した。平成30年度前半は、遅れている観点リストの作成を実施する。ライティング技能の上位概念のそれぞれについて、「○○の力」といった形式で510程度の観点を作成する。次に、各観点を4段階で評価する評価基準を作成する。自己評価が行いやすい「○○ができる」という形式を基本とする。

この際、観点・評価基準がマスタリー目標として認知しやすくなるように配慮する。平成30年度後半は、ルーブリックの構成概念妥当性と基準関連妥当性の検証を行う。社会人および大学生を対象にデータを取得し、ルーブリック評価リストの構成概念妥当性と基準関連妥当性を検証する。データ取得方法として、社会人はウェブ調査、大学生はボランティアのアンケート協力を求める。構成概念妥当性(因子妥当性)の検証では、ルーブリックのライティング技能の上位概念への対応を、因子分析、共分散構造分析等の手法により検証する。基準関連妥当性の検証では、ライティング力に関する主観的評価等の外的変数を設定し、相関係数、回帰分析等の手法により分析する。最後に、結果を参考に評価リストの改良を行う。平成31年度は、ルーブリック評価リストの運用と改善として、大学教育における運用と効果検証を行う。実際に、代表者・分担者・連携者らが行っている大学授業において活用する。この際、ライティングに対する動機づけ、理解、学習方略等を評価できる外的変数を導入し、事前事後法によって、評価リストがそれらの変数を向上させるかどうかを検証する。また、インタビューや自由記述等も合わせて求め、参考とする。授業における運用を通して、実践的な運用ノウハウもまとめる平成32年度は、改良したルーブリックを再度運用し、その効果を実証し、結果をまとめる。研究チームが主催しているテクニカルコミュニケーション学術研究会を通して、実務分野に成果を還元する。また、学術的な成果の学会発表、論文発表も実施する。授業における運用を通して、実践的な運用ノウハウもまとめる2020年度は、改良したルーブリックを再度運用し、その効果を実証し、結果をまとめる。平成29年度では、当初計画の会議が少なくて済み、また当初計画の物品・資料が予想以上に少なくて済んだため、余剰資金が発生した。一方、インターネット調査に予想以上の資金が必要である可能性があり、余剰資金は平成30年度に計画している調査の資金として利用する予定である。