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大学キャンパスにおける事件・事故等への危機対応システムに関する臨床心理学的研究

近年,学生相談において事件・事故の危機対応をする機会が増えてきている。本研究は,まず,どのような危機事態が起きるかを調査した。つぎに,これまで行ってきた危機対応を分類し,どのような問題や課題があるかを明らかにした。そして危機に対処する場合,プライバシー保護と情報の取り扱い,連携体制をつくること,対応計画を策定し実行すること,その点検と評価を行うことがシステム整備を行う上で重要と考えられた。本研究は,キャンパスにおける事件・事故等の危機対応システムに関してコミュニティ心理学的な観点から臨床実践的な研究を行うことを目的としている。研究1年目の平成19年度は,まず,大学生の関係する過去に報道された事件や事故について,データベースのレビューを行った。その結果,事件において加害と被害に分け,殺人や強盗,傷害,暴行など18分類でどのような危機がどの程度起こるかを集計し,マッピングした。つぎに,平成18年度学内で緊急対応した事例について調査を行い,50件の対応ケースについて,問題による分類,対応の内容や役割等を考察した。その結果,不登校,精神科的問題,自殺関連問題,破壊的カルト,ストーキング・DVの件数の順で緊急対応していた。対応においては,多様な立場の教職員や専門機関との連携が必要であり,カウンセラーはコーディネート機能を果たす役割が重要であることが明らかになった。また,個別の事例研究として,デートDV,自殺企図,いじめ・暴力事件の3事例について検討した。その結果,対応の主体および役割分担の問題,情報や記録の集約や報告についての問題,大学執行部との連携や報告の3点がシステムづくりにおいて特に重要であることが明らかになった。さらに,マスコミで報道されて以来,対応のニーズが高まったカルト問題について事例研究を行い,大学キャンパスにおけるカルト問題の予防・啓発やカルトに勧誘された学生への対応,学生がカルトに入っている時の対応,脱会支援のための保護者との連携などについて考察した。本年度は,キャンパスにおける事件・事故等の危機対応システムに関してコミュニティ心理学的観点から,ある危機事態に際して,どのように危機対応を行うか,どのように学内連携を行うか,どのように協働体制を構築,整備できるかを検討することを目的に事例研究を行った。学内における器物損壊事件の事例研究では,以下の注意点が明らかになり,具体的に検討した。行為者の確証がもてない段階における対応,保護者へ加害者と決めつけにならないように配慮したの取り方,指導教員および学生の所属する専攻・学科との情報共有や役割分担,指導教員を支える体制づくり,配慮を要する学生入行動の限界を設定することや休養することへの導入,休んでいるときの連絡,復帰前の学生および保護者への対応,復帰後の治療的対応。盗撮事件の事例研究では被害者への情報開示とケアについて検討した。情報の開示については,学生の不安鎮めることを目的に,なるべく小グループによる説明会を行い,参加者の反応を観察すること,その時点でわかっている事実を憶測を交えずに伝えること,全教職員が一貫して同じ説明を行うこと,わからないことはわからないと回答すること,事件・事故後のストレス反応について説明すること,個別のケアが必要な学生を発見し,ケアを行うことの重要性が明らかになった。友人や兄弟を自殺で喪った学生の長期経過における対応についての事例研究では,亡くなった人の話が主とならない面接で,来談者自身の問題や葛藤を話すこと,喪ったことに対する話されない内容への配慮,精神科的治療の導入,家族も含めたグリーフケアの課題が明らかになった。本年度は,キャンパスにおける事件・事故等の危機対応システムに関してコミュニティ心理学的観点から,ある危機事態に際して,どのように危機対応を行うか,どのように学内連携を行うか,どのように協働体制を構築,整備できるかを検討することを目的に事例研究および危機対応事例についての定性-定量的調査研究を行った。平成19,20年に危機対応した82事例の分析を行ったところ,不登校・ひきこもり,精神科的問題,自殺関運問題,ストーキング・DV・性犯罪,事件・犯罪,ハラスメント,破壊的カルト,一時的混乱,その他に分類された。つぎに,自殺企図,ストーキング・パートナーバイオレンス,学内での窃盗,のぞき・盗撮の事例について同様のいくつかの事例を累積的に検討することで,問題の明確化,対応目標の設定,危機に重要な影響を与える要因のリストアップ,リストアップされた要因に影響を与える背景的な環境要因の列挙,具体的な対応を整理した。それを通じて,何が危機であり,危機の場所や範囲,いつ,どのように対応したらよいかを考察した。その結果,初期対応の体制が整うまでの措置,情報の収集,集約,整理,伝達,危機対応体制の迅速な確立,危機対応計画の作成と実行,その点検と評価のポイントが明らかになった。
環境汚染物質の毒性に対する細胞内標的分子の検索

我が国ではメチル水銀やカドミウムによる環境汚染が原因となって水俣病やイタイイタイ病といった中毒事件が発生したが,未だにその毒性発現機構はほとんど解明されていない。毒性発現機構の解明には毒性の標的となる細胞内因子の同定が「鍵」となるが,これら環境汚染物質の標的分子に関する有用な知見は全く得られていない。そこで本研究では,酵母を用いて,遺伝子ライブラリー中から環境汚染物質の標的となる分子の検索を試みた。酵母ゲノムライブラリーを挿入したプラスミドを出芽酵母に導入して,メチル水銀に対して特異的に抵抗性を示す形質変換酵母を検索したところ,無機水銀やカドミウムなどに対する感受性に違いはないもののメチル水銀に対してのみ強い抵抗性を示すクローンを得た。このクローンは遺伝子導入によって標的濃度が上昇したために,メチル水銀に対して抵抗性を示す可能性が考えられたので,このクローンからプラスミドを回収して親株に再導入したところ,プラスミドが導入されたほとんどの酵母がメチル水銀に対して抵抗性を示した。このプラスミド中に挿入されている遺伝子断片を単離してその塩基配列を決定した後に,その情報を基に様々な制限酵素を用いて断片化することによって活性部位を検討したところ,メチル水銀の標的分子と思われる蛋白質をコードする遺伝子を同定することができた。この遺伝子の産物はヒトでもその存在が確認されている酵素であり,しかもその酵素活性がメチル水銀によって顕著に阻害されることも判明したことから,この遺伝子産物がメチル水銀毒性の標的分子の一つである可能性が強く示唆された。本研究によってメチル水銀毒性の標的と考えられる細胞内因子が見つかったが,今後、本知見が突破口となってメチル水銀毒性の発現機構解明に拍車がかかるものと期待される。
出版物・雑誌に基く太平洋戦争下の日本考古学史の基礎的研究

本研究は出版物・雑誌掲載論文および絵葉書に基き、停滞期と評価されてきた太平洋戦争下の考古学的調査・研究の実態解明を目的とする。昭和4年から昭和30年に出版された刊行物の書誌情報を集成・分析した結果、学会組織や年度別出版物の内容構成において昭和20年の終戦を画期とすることはできず、また戦後に活発となる考古学研究は昭和初期以来の研究組織や、戦時下の発掘調査の蓄積が基底にあることが判明した。日本考古学史を公刊されている史料から再構築し、戦時下の考古学研究に対する従来の見解に対して一石を投じたことが、本研究の成果である。あらゆる学問において学術雑誌と著作物(書籍)は、研究成果を社会に還元する手段の一つである。本研究は日本考古学の歴史を雑誌掲載論文と著作物から再構築し、各時代の特性を把握するとともに、評価の定まっていない太平洋戦争下の調査・研究活動を位置付けることを目的とする。平成20年度は次の基礎資料を収集・分析した。1.昭和4年から昭和30年刊行の出版物1, 587冊について、基本情報(著者・刊行年・題名・出版社)を収集し、内容別(研究書・報告書・図集・目録・地名表等・随筆・翻訳書・普及書)に分類。大正後半から昭和初期に図集・図録類が多く刊行され、資料の共有化が図られていたことが判明。太平洋戦争下では、(1)普及書の刊行が突出しており、考古学の社会的責任が明示されていた点(2)東南アジア・南洋諸島に関する翻訳書の急増と、『大東亜共榮圏』構想を考古学・人類学的に追認する研究姿勢を明らかにした。2.同時期に刊行された雑誌掲載論文の書誌情報(著者・刊行年・論文名・雑誌名・発行所)を集成。考古學會機関誌『考古學雑誌』(926本)、史前學會機関誌『史前學雑誌』(640本)、東京考古學會機関誌『考古學』『古代文化』(758本)のほか、『ドルメン』『ミネルヴァ』『民族文化』など考古学・人類学関係通俗誌も対象とした。併せて北海道内で発行された雑誌掲載論文(313本)を収集、在野の考古学者による昭和初期の資料報告が今日の北海道考古学の基底にあると評価した。上記集成の過程で絵葉書の考古学・人類学研究における重要性を認識した。そこで明治39年から昭和20年に発行された関連絵葉書428組1, 695枚のデータベースを作成。著作物の動向と比較した結果、絵葉書には『資料カード』と『発掘調査成果等の速報』という役割があったことを確認することができた。今日の日本考古学の方法論が確立され、資料が発掘調査によって蓄積された昭和初期の考古学界について、研究成果を公刊する出版物・雑誌掲載論文・絵葉書から再構築し、日本考古学史の中で評価するため平成21年度は以下の史料集成と分析を行った。1.昨年度集成した北海道を除く都府県の郷土研究会などが昭和4年から昭和30年にかけて発行した考古学関係出版物と、雑誌掲載論文の基本情報(著者、刊行年、題名・論文名、雑誌名、出版社・発行所)を、各都府県立図書館、国立国会図書館、明治大学博物館付属図書館などでデータ入力した。雑誌掲載論文や著作物1739冊の分析を通じ、三重県や岡山県など在野の研究者が自発的に考古学研究を推進した地域は稀であり、大正8年の史蹟名勝天然紀念物保存法の公布を受けて帝国大学や帝室博物館などに属する考古学者の史蹟調査が契機となっていることが判明した。だが、その後は官学の考古学者に触発され在野の研究者が研究組織を整備し、機関誌を発行している四国地域や、研究会を結成せず、考古學會機関誌『考古學雜誌』など官学の発行する機関誌に資料紹介を行っている北陸地域というように、考古学研究の発達は地域毎に多様性があることを確認した。この流れは昭和20年まで継承され、終戦後はほぼ全国で考古学の研究組織が結成、加えて中・高等学校の郷土クラブが各地の遺跡を調査するなど学校教育の場が考古学研究を担っていたことが明らかになった。2.遺跡や考古遺物を公開する媒体である絵葉書について、本年度は矢島恭介旧蔵品を一括購入してデータベースを構築した。また製作に深く関与していた坪井正五郎と高橋健自の絵葉書を検証することで、研究者自身が必要としていた研究データを獲得する手段から、資料を公開し共有する媒体へと考古学関係絵葉書が変化する過程を復元、資料カードとしての役割について言及した。
アブラムシ共生細菌の生産する抗菌物質の分離・同定ならびに薬効の検討

1.従来から実験室において継代飼育してきたエンドウヒゲナガアブラムシの甘露から採取、培養したグラム陽性細菌の培養上清を凍結乾燥し、20倍に濃縮した液について、阻止円形成法によって抗菌活性を調べた。この結果は大腸菌および枯草菌に対してはネガティブであった。しかし、アブラムシの排出液である甘露そのものは濃縮前でも、とくに大腸菌に対して強い増殖阻害効果を示した。2.ポテトデキストロースを主成分とする、真菌類培地に当細菌の培養上清を添加し、菌糸伸長阻害を指標として、さまざまな真菌類に対する増殖阻害作用を調べた。その結果、当腸内細菌はイモチ病菌、ウリ類ツル枯病菌、ダイズ紫斑病菌およびビ-ト褐斑病菌にきわめて強く、灰色カビ病菌には中程度に増殖阻害効果をもつ物質を菌体外に分筆することが明らかになった。しかし、カンキツ類黒点病菌、ゴマハガレ病菌およびジャガイモ疫病菌に対しては無効であった。3.有機溶媒に対する分配実験の結果からは、有効物質の本体は分子量1000前後のオリゴペプチドである可能性が示唆された。4.当腸内細菌と一部のアブラムシ類にみられる二次細胞内共生体は、生化学的にみて近縁である証拠は得られなかった。今年度の研究ならびに結果の大略は以下のとおりである。1.従来から実験室において継代飼育してきたエンドウヒゲナガアブラムシの甘露から採取、培養したグラム陽性細菌の基礎的性質を調べた。ガスクロマトグラフィ-/マススペクトロコピ-法により、当腸内細菌細胞壁の脂肪酸組成を調べたところ、C15:0分枝形がメインピ-クを形成した。また、この菌は60度30分の処理には耐えず、耐熱性を示さなかった。さらに、ゲノムDNAの塩基組成分析から、そのGC含量は約32%であった。これらの結果から、当腸内細菌はStaphylococcusに近縁なものと推察された。2.当腸内細菌の培養上清を凍結乾燥し、20倍に濃縮した液について、阻止円形成法によって抗細菌活性を予備的に調べた。この結果は枯草菌および大腸菌に対してはネガティブであった。しかし、アブラムシの甘露そのものは濃縮前でも、とくに大腸菌に対して、強い増殖阻害効果を示した。3.ポテトデキストロ-スを主成分とする、真菌類培地に、当細菌の培養上清を添加し、菌糸伸長阻害を指標として、さまざまな真菌類への作用を調べた。その結果、当腸内細菌はイモチ病菌、ウリ類ツル枯病菌、ダイズ紫斑病菌およびビ-ト褐斑病菌にきわめて強く、灰色かび病菌に中程度に増殖阻害効果をもつ物質を、菌体外に分泌することが明かになった。カンキツ黒点病菌、ゴマハガレ病菌およびジャガイモ疫病菌に対しては無効であった。4.有機溶媒に対する、予備的な分配実験の結果からは、有効物質の本体はオリゴペプチドである可能性が示唆された。今年度の研究ならびにその結果は大略、次のとおりである。1.従来から実験室において継代飼育してきたエンドウヒゲナガアブラムシの甘露から採取、培養したグラム陽性細菌の培養上清を凍結乾燥し、20倍に濃縮した液について、阻止円成法によって抗菌活性を調べた。この結果は大腸菌およぴ枯草菌に対してはネガティブであった。2.ポテトデキストロ-スを主成分とする、真菌類培地に当細菌の培養上清を添加し、菌糸伸長阻害を指標として、さまざまな真菌類に対する増殖阻害作用を調べた。しかし、カンキツ黒点病菌、ゴマハガレ病菌およびジャガイモ疫病菌に対しては無効であった。4.これらの結果に基づき、現在、当抗菌物質の同定を試みつつある。

今年度の研究ならびにその結果は大略、次のとおりである。1.従来から実験室において継代飼育してきたエンドウヒゲナガアブラムシの甘露から採取、培養したグラム陽性細菌の培養上清を凍結乾燥し、20倍に濃縮した液について、阻止円形成法によって抗菌活性を調べた。この結果は大腸菌および枯草菌に対してはネガティブであった。しかし、アブラムシの排出液である甘露そのものは濃縮前でも、とくに大腸菌に対して強い増殖阻害効果を示した。2.ポテトデキストロ-スを主成分とする、真菌類培地に当細菌の培養上清を添加し、菌糸伸長阻害を指標として、さまざまな真菌類に対する増殖阻害作用を調べた。その結果、当腸内細菌はイモチ病菌、ウリ類ツル枯病菌、ダイズ紫斑病菌およびビ-ト褐斑病菌にきわめて強く、灰色カビ病菌には中程度に増殖阻害効果をもつ物質を菌体外に分筆することが明らかになった。しかし、カンキツ類黒点病菌、ゴマハガレ病菌およびジャガイモ疫病菌に対しては無効であった。3.有機溶媒に対する分配実験の結果からは、有効物質の本体は分子量1000前後のオリゴペプチドである可能性が示唆された。4.当腸内細菌と一部のアブラムシ類にみられる二次細胞内共生体は、生化学的にみて近縁である証拠は得られなかった。
急性腸間膜虚血の腸管VIABILITY評価と救命率向上にむけた治療戦略の構築

虚血後の腸管Viability評価と虚血再灌流障害メカニズムの解明に向けた研究で、組織局所の代謝産物の経時的測定が可能なマイクロダイアリシスにより、腸管の虚血およびその程度を腸管表面から的確に低侵襲で測定できた。また代謝産物の推移から組織障害の程度を評価することもできた。この結果から、腸管虚血のメカニズムの解明につながるだけでなく、一度虚血に陥った腸管が最終的に壊死に陥るか、回復するか見極められる可能性が示された。今年度はラット小腸虚血再灌流モデルに対してマイクロダイアリシスを用いた経時的変化の測定の基礎実験を行った。虚血によって生じる代謝産物を、マイクロダイアリシスは細胞レベルでサンプリングしてくるため、そのカテーテル留置の際に重要な点は、カテーテル周囲の環境をいかに一定に保つかということにある。これに留意しつつ、直径3mmのラットの腸管に0.26mmのマイクロダイアリシスカテーテルを留置し、検体採取を安定して行う実験系を確立するためには、1.カテーテル留置に伴う腸管の損傷を最小限にとどめること、2.腸管蠕動に伴うカテーテルのずれを防止すること、3.腸管の虚血に伴いカテーテル周囲に漏出してくる多量の液体成分のドレナージが重要となる。これらの点に対処しつつ、まずはラットにおいて腸管を完全虚血にし、壊死するまでの代謝産物(乳酸、ピルビン酸、グリセロール、ブドウ糖)を経時的に測定する実験を行っている。もうひとつの腸管虚血の評価方法であるレーザードップラー式血流画像化装置による腸管血流の測定に関しては、測定対象である腸管の蠕動および呼吸運動による画像の乱れを最小限にするべく測定条件、測定範囲、測定手順につき検討を行っている。腸管の虚血障害メカニズムの解明に向けて、経時的代謝モニタリングとしてのマイクロダイアリシスカテーテルの虚血部腸管への留置方法を確立した。上記方法を用いて、ラット小腸虚血モデルに対して壊死腸管局所に留置したマイクロダイアリシスを用いて経時的な代謝産物(乳酸、ピルビン酸、グリセロール、ブドウ糖)の測定を行い、代謝産物の測定値の推移に一定の傾向を認めた。病理組織学的な虚血の評価を加えることで、組織障害の程度と代謝産物の推移との関連を検討している。ラット腸管虚血により発生した腹水に対しても代謝産物の測定を行い、マイクロダイアリシスの測定値および組織障害の程度との関連を検討している。ラット小腸虚血モデルを作成するに当たって、血管の結紮による単純な血流の途絶では、腸管に対して虚血による障害を与えない場合があることが判明したため、小腸虚血モデル作成においてもさらなる検討、検証を重ねている。ラット小腸虚血モデルを用いた腸管の虚血障害メカニズムの解明に向けた研究にて、以下の成果を得た。【ラット小腸虚血モデル】(1)虚血部腸管の口側、肛門側の辺縁動脈の結紮、(2)虚血部腸管を支配している上腸間膜動脈の分枝をクランプする、(3)腸管壁内の血流は温存する、以上により臨床で経験する病変を再現可能である。またその重症度は(2)のクランプの時間を調節することで可能である。【漿膜面へのカテーテルの固定】マイクロダイアリシスのカテーテルは腸管内、壁内へ留置される報告が多い。今回腸管をゆるく三つ折りにして、その中心部にカテーテルを通すことで、漿膜面にカテーテルを安定して留置することに成功した。これにより、非侵襲的に腸管の状態をモニタリングが可能となった。【腸管虚血の程度によるマイクロダイアリシス測定値の変化】(1)コントロール群と虚血群の比較により、腸管虚血時のマイクロダイアリシス回収液中のグルコース濃度の低下、乳酸・グリセロール・グルタミン酸濃度の上昇という一定の変化を認めた。(2)虚血時間60分、180分と虚血の程度を変化させた群間で、再灌流2時間後に施行したグルコース静脈内投与負荷試験後のマイクロダイアリシス回収液中のグルコース濃度を測定したところ、明らかに虚血時間180分の群で明らかに低値であった。【結語】腸管漿膜面に留置したマイクロダイアリシスの回収液を分析することで、腸管虚血による障害の程度を推測することが可能で、虚血障害メカニズムの解明にマイクロダイアリシスが有用な手法であることが示された。
ヒブワクチン効果に影響するインフルエンザ菌莢膜遺伝子重複の細菌学的・疫学的研究

侵襲性感染症(髄膜炎や菌血症)の小児由来のインフルエンザ菌b型(Hib)を対象に、ワクチン不全と関連するcapb遺伝子の重複を調査した。以前の研究で、ヒブワクチン導入前後に遺伝子重複の増加(前9.5%、後23.1%)を認めたが、患者が激減し調査困難となった。一方、無莢膜型インフルエンザ菌(NTHi)の侵襲性感染症が漸増し、血液・髄液、呼吸器由来NTHi66株のバイオフィルム形成能やNTHi付着遺伝子を調査した。バイオフィルム形成能は侵襲性感染症由来株で高かったが、有意差はなかった。NTHi付着遺伝子については、線毛遺伝子と付着タンパク質遺伝子hiaの頻度が呼吸器由来株で有意に高かった。平成23年以降に収集されたHib株を対象に、ワクチン接種後にHib髄膜炎を発症した患者(ワクチンフェーラー)との関連が報告されているcapb遺伝子重複の調査研究を行い、今後のヒブワクチン計画の策定に関して、国内外に有用な提言を行うことを目的としている。2012年5月に報告された厚労省研究班の調査結果によると、平成20年12月のヒブワクチン導入により、5歳未満のHib髄膜炎は激減した。厚労研究班の調査報告では、全国10道県における5歳未満人口10万人当たりのHibによる侵襲性感染症の平均罹患率についは、Hibワクチン公費助成前の20082010年には7.7人であったが、2012年には0.6人(減少率92%)にまで減少した。鹿児島県におけるHib髄膜炎患者も同様に激減し、平成23年4件、平成24年1件で、いずれもワクチン未接種者であり、さらに平成25年度0件であった。当初より調査研究に必要な髄膜炎由来Hib株の収集には比較的長期(2年以上)を要すると想定していたが、ヒブワクチン導入による効果発現(患者減少)が予想以上に早く、髄膜炎由来Hib株の収集が困難となっている。鹿児島県では従来よりHib髄膜炎患者の全数報告システムが運用されているが、さらに確実に患者を探知するために、メーリングリストなど様々なネットワーク上や集会の場で患者報告について度々依頼しており、県内発生の患者は全て把握できていると考えられるものの、収集できた株はわずかであった。県内の医療機関のみからの髄膜炎由来Hib株の収集は困難と考えられるため、対象疾患を血液由来株を含む侵襲性インフルエンザ菌感染症に広げるとともに、全国に細菌検査センターを有する検査関連事業所(株式会社BML)に依頼し、約10株の菌株を追加収集した。次年度以降も全国株を継続的に収集し、解析予定としている。2012年5月に報告された厚労省研究班の調査結果によると、平成20年12月のヒブワクチン導入により、全国における5歳未満のHib髄膜炎は、平成20年から23年にかけて57.1%減少し、同様の大幅なHib髄膜炎患者の減少傾向が鹿児島県でもみられている。当初より調査研究に必要な髄膜炎由来Hib株の収集には2年以上を要すると想定していたが、ヒブワクチン導入による効果発現(患者減少)が予想以上に早く、髄膜炎由来Hib株の収集が困難となっている。鹿児島県では従来よりHib髄膜炎患者の全数報告システムが運用されているが、さらに確実に患者を探知するために、メーリングリストなど様々なネットワーク上や集会の場で患者報告について度々依頼しており、県内発生の患者は全て把握できていると考えられるものの、収集できた株は少数であった。県内の医療機関のみからの髄膜炎由来Hib株の収集は困難と考えられるため、現在、全国に細菌検査センターを有する検査関連事業所に依頼して菌株の収集を行っている。平成24年度にcapb遺伝子重複の分析を実施し得たHib株は多くはなかったものの、平成25年度以降、全国規模でHib株を収集することによって、capb遺伝子重複の分析を効率的に進めてゆけるものと見込んでいる。平成23年以降に収集されたHib株を対象に、ワクチン接種後にHib髄膜炎を発症した患者(ワクチンフェーラー)との関連性が報告されているcapb遺伝子重複に関する調査研究を行い、今後のヒブワクチン計画の策定において有用な提言を国内外に発信することを目的としている。平成20年12月のヒブワクチン導入により、5歳未満のHib髄膜炎は激減した。平成27年2月に報告された厚労省研究班の調査結果によると、全国10道県における5歳未満人口10万人当たりのHibによる侵襲性感染症の平均罹患率は、Hibワクチン公費助成前の平成20年平成22年には7.7人であったが、平成24年0.6人(減少率92%)、平成25年0人(減少率100%)にまで減少した。鹿児島県におけるHib髄膜炎患者も同様に減少し、平成23年4件、平成24年1件で、いずれもワクチン未接種者であり、さらに平成25年度以降は0件となった(平成27年4月24日現在)。

当初より調査研究に必要な髄膜炎由来Hib株の収集には、比較的長期(2年以上)を要すると想定していたものの、ヒブワクチン導入による効果発現(患者減少)が予想以上に早く、髄膜炎由来Hib株の収集が困難となっている。鹿児島県では従来よりHib髄膜炎患者の全数報告システムが運用されているが、さらに確実に患者を探知するために、メーリングリストなど様々なネットワーク上や集会の場で患者報告の依頼を行っており、県内の発生患者は全て把握できていると考えられる。さらに、より検体収集を確実なものにするため、対象疾患を血液由来株を含む侵襲性インフルエンザ菌感染症に広げるとともに、全国に細菌検査センターを検査関連事業所(株式会社BML)に依頼し、12株のインフルエンザ菌株を追加収集した。次年度は他大学や国立感染症研究所が保管する株も供与される予定であり、解析を行う予定としている。侵襲性インフルエンザ菌感染症(IHD)患者由来の血液や髄液から検出されたインフルエンザ菌b型(Hib)株を対象に、ワクチン接種歴のある小児の発症(ワクチン不全)との関連性が報告されているcapb遺伝子重複に関する調査研究を実施し、今後のヒブワクチン計画の策定において有用な提言を国内外に発信することを目的とした。平成2123年度の我々の研究で、鹿児島県内で発生したIHD患者由来株を対象にcapb遺伝子重複を調査したところ、ワクチン導入前後で増加傾向(2008年以前9.5%、2009年以降23.1%)を認めたことから、ワクチン不全の患者発生が強く懸念され、国内外の学会で報告した。その後、さらにHib株を収集して調査を進めていく計画であったが、ヒブワクチン導入によりHib髄膜炎が全国的に激減し、菌株収集が困難となった。われわれを含む厚労省研究班「庵原班」の調査結果で、全国10道県における5歳未満人口10万人当たりのHib髄膜炎の罹患率は、平成2022年7.7人から、平成25年0.3人(減少率96%)、平成2627年0人(減少率100%)へと激減した。鹿児島県でも平成25年以降は0件となった。また、全国的にワクチン不全の報告も認めていない。一方、Hibに替わって、無莢膜型インフルエンザ菌(nontypable Haemophilus influenza, NTHi)による小児侵襲性感染症が漸増していることが、「庵原班」の調査で明らかになり、NTHi病原性を評価する必要が出てきたことから、侵襲性感染症由来NTHi 15株、呼吸器由来NTHi 30株、Hib 16株のバイオフィルム形成能やNTHi付着遺伝子の分布を検討した。結果、バイオフィルム形成能は侵襲性感染症由来株で高かったが、有意差はなかった。NTHiの付着遺伝子は、線毛遺伝子と付着タンパク質遺伝子hiaの頻度が、呼吸器感染症由来NTHiで有意に高かったが、hmwとhapは差がみられなかった。今後さらに、NTHiの詳細な病原因子の解明を進めてゆく予定である。侵襲性感染症(髄膜炎や菌血症)の小児由来のインフルエンザ菌b型(Hib)を対象に、ワクチン不全と関連するcapb遺伝子の重複を調査した。以前の研究で、ヒブワクチン導入前後に遺伝子重複の増加(前9.5%、後23.1%)を認めたが、患者が激減し調査困難となった。一方、無莢膜型インフルエンザ菌(NTHi)の侵襲性感染症が漸増し、血液・髄液、呼吸器由来NTHi66株のバイオフィルム形成能やNTHi付着遺伝子を調査した。バイオフィルム形成能は侵襲性感染症由来株で高かったが、有意差はなかった。NTHi付着遺伝子については、線毛遺伝子と付着タンパク質遺伝子hiaの頻度が呼吸器由来株で有意に高かった。
核磁気共鳴と近赤外分光画像法を統合した脳機能障害の非侵襲的検出法の開発

1.可視・近赤外分光法による脳内酸素動態の計測脳組織内酸素代謝動態の計測には近赤外分光計、および、可視分光光度計を用いた。前者は主にヒト脳用に米国ペンシルバニア大学、生物物理学科、チャンス博士の研究室で開発されたものを用い、後者は特に小動物の計測用に本学において製作した。この可視分光器は独立した2チャンネルの計測系統を有し、左右の脳部位において、酸素化型と非酸素化型ヘモグロビンのソーレ吸収帯、556nmおよび585nmおよびこれらの等吸収点577nmの吸収強度から、脳組織内のオキシ・とデオキシ・ヘモグロビン、そしてモグロビンの総量を計測できる特徴を持つ。これにより同一個体の左右を比較しながら脳内の酸素代謝動態が正確に解析できるようになった。2.NMRによる代謝画像計測と分光計測が同時に動作する連携システムの作成上記の可視分光光度計の信号検出部を小型化し、実験動物用MR装置での小動物によるMR画像と分光法の同時計測を可能にした。また、MR画像と脳内循環動態との同時計測を可能にした。3.ラット脳虚血モデルにおける脳循環代謝動態のMR、可視分光同時計測ラットの中大脳動脈の虚血後、及び再開通後における脳血流の動態を分光法で追跡し、患側と健側の脳組織内における酸素の需要度を患側と健側の両側で同時に解析した。また、NMRから得られた代謝動態と分光法で求めた血中の酸素飽和度による酸素の供給量との関連を調べた。4.エコー・プラナー化学シフト画像法による代謝産物の高速画像化ラットによる脳虚血モデルにおいてエコー・プラーナーを元にした化学シフト画像の高速取り込み法を開発し、分光法との同時計測を試みた。5.今後は本装置の操作性を高めるとともに信号検出のための局所化の精度向上を図り、脳死状態の判定のための自動解析法の開発を予定している。脳の活動に伴う脳内微小循環をMR画像と分光法により解析するために、本研究の初年度として分光光度計に設計・試作を行った。1.可視分光法によるラット脳内酸素動態の計測無侵襲計測のための近赤外分光に加え、小動物の脳内循環動態をさらに詳しく計測するために、可視分光光度計を製作した。本装置は独立した2チャンネルを有し、左右の脳部位において、酸素化型と非酸素化型ヘモグロビンのソーレ吸収帯、556nmおよび585nmおよびこれらの等吸収点577nmの吸収強度から、脳組織内のオキシ・とデオキシ・ヘモグロビン、そしてモグロビンの総量を計測できる。これにより酸素代謝動態が正確に解析できるようになった。2.NMRによる代謝画像計測と分光計測が同時に作動する連携システムの作成上記の可視分光光度計の信号検出部を小型化し、実験動物用MR装置での小動物によるMR画像と分光法の同時計測を可能にした。また、そ、MR画像と脳内循環動態との同時計測を可能にするデータ収集ソフトウェアーを作成した。4.エコー・プラナー化学シフト画像法による代謝産物の高速画像化

ラットによる脳虚血モデルにおいてエコー・プラーナーを元にした化学シフト画像の高速取り込み法を開発し、分光法との同時計測を試みた。本研究の最終年度において、脳活動に伴う脳内微小循環をMR画像と分光法により解析するために、MR代謝計測と分光光度計による実測を開始した。これらをまとめると以下の如くになる。1.可視・近赤外分光法による脳組織内酸素動態の計測無侵襲計測のための近赤外分光法に加え、小動物の脳内循環動態をさらに詳しく計測するために、可視分光光度計を製作した。本装置は独立した2チャンネルを有し、左右の脳部位において、酸素化型と非酸素化型ヘモグロビンのソーレ吸収帯、556nmおよび585nmおよびこれらの等吸収点577nmの吸収強度から、脳組織内のオキシ・とデオキシ・ヘモグロビン、そしてモグロビンの総量を計測した。これにより酸素代謝動態が正確に解析できるようになった。2.高速撮像法の導入による生体内微弱MR信号の高速画像化エコー・プラーナーを元にした化学シフト画像により、^<13>C NMR信号の高速取り込みを実現し、脳内の^<13>C標識代謝産物の画像を得た。また、この方法により大脳への1-^<13>C-グルコースの取り込みと、それに引き続くクレッブス回路内でのグルタミン酸、グルタミン等への時間的推移を追跡した。3.NMRによる代謝画像計測と分光計測が同時に作動する連携システムの作成上記の可視分光光度計の信号検出部を小型化し、実験動物用MR装置での小動物によるMR画像と分光法の同時計測を可能にした。また、そ、MR画像と脳内循環動態との同時計測を可能にするデータ収集ソフトウェアーを作成した。さらに、エコー・プラーナーを元にした化学シフト画像の高速取り込み法を開発し、分光法との同時計測を行った。
「がんの個性」診断・早期診断開発研究

抗がん剤治療の効果を治療開始前に予測することはできず、多くの患者に対しては副作用によって患者を苦しめるだけという状況が数十年にわたって続いている。この重要な臨床上の問題を解決するためには、「がんの個性」についての遺伝子レベルでの評価法を確立し、個々のがん患者に対してより適切な「オーダーメイド的」な治療を提供することが不可欠である。がん細胞の個性は、細胞内で機能している遺伝子産物の総和を反映していると考えられることから、cDNAマイクロアレーを利用してがん組織における数万種類もの遺伝子の発現レベルを調べ、これらの結果と個々の患者のがんの広がりやがん細胞の悪性度、あるいは、がん細胞の放射線治療や化学療法に対する有効性などを比較検討することを行った。まず、はじめにcDNAマイクロアレーを利用して少量の臨床材料から精度の高い遺伝子発現情報を得るために、レーザーキャプチャーによるマイクロダイセクション(LCM)法とT7-RNA増幅法を併用する方法を確立した。これらを用いて、卵巣がん・大腸がん・肝臓がん計50以上の症例における23000種類の遺伝子の発現情報を解析した。これらによって、がんに共通して発現が増加、あるいは、減少している一群の遺伝子を同定した。さらに、同一の抗がん剤プロトコールで治療を受けた食道がん臨床検体を用いて抗がん剤感受性遺伝子の検索を行ったところ、52種類の遺伝子の発現レベルと予後が関係している可能性を示すデータを得た。これらの発現レベルをDRS(Drug Response Score)として数値化する方法を設定したところ、長期生存群と短期死亡群では有意な差があることが確認された。さらに、同一抗がん剤プロトコールで治療を受けた追加症例を検討したところ、DRS値と予後が相関していることが確認され、DRSがこの抗がん剤治療プロトコールの効果判定予測に有用であることが示された。
新規ペプチドトランスポーターPHT2の単離と機能決定

脳に特異的なペプチドトランスポーターPHT1の単離に続き、PHT2の単離に成功した。PHT2は582アミノ酸からなり、PHT1と約50%の相同性を示した。疎水性プロットより7回膜貫通部位を有すると考えられ、PHT1のファミリー遺伝子と考えられた。細胞内局在を検討したところ、外来性にPHT1を発現させた細胞では、光顕及び電顕にてその局在がライソゾームであることを突き止めた。ライソゾームのペプチドトランスポーターについては他に報告がなく、ライソゾームにおけるペプチド代謝の解明に寄与するものと期待される。リポゾームを用いた取り込み機能解析ではプロトン依存性に、ヒスチジンおよびジペプチドを取り込む。温度依存性もみられ、この蛋白がトランスポーターとして機能していることが証明された。またPHT2 mRNAは肺、脾臓、胸腺に強く発現し、脳と肝臓にも弱く発現していた。リンパ系の組織、特に血球系の細胞に強い発現が見られ、幅広い生理的な機能が示唆される。以上よりPHT2は脳に特異的に発現するPHT1と比較し、個性的な特徴を有していることがわかった。PHT2はペプチダーゼにより分解されたオリゴペプチドをcytosol内に放出しているのであろうと考えられる。疎水性プロットより7回の膜貫通部位を有すると思われ、PHT1のファミリー遺伝子と考えられた。次に細胞内局在を検討したところ、トランスフェクションした細胞では、光顕及び電顕にてその局在がライソゾームであることを突き止めた。これは初めてのライソゾームのペプチドトランスポーターの発見であり、新たなライソゾームのペプチド代謝の解明に貢献するものと期待される。リポゾームを用いた取り込み機能解析ではプロトン依存性に、ヒスチジンおよびジペプチドを取り込むことがわかっている。温度依存性もみられ、この蛋白がトランスポーターとして機能していることが証明されたが、その親和性、基質特異性などについては現在解析中である。またin situ hybridization法による解析では血球系の細胞にも発現が見られ、幅広い生理的な機能が示唆される。以上よりPHT2は脳に特異的に発現するPHT1と比較し、かなり個性的な特徴を有していることがわかった。おそらくPHT2はペプチダーゼにより分解されたオリゴペプチドをcytosol内に放出しているのであろうと考えられる。これがニューロンおよびグリアで実際にどのような意義を有しているか、またmRNAおよび蛋白の正確な臓器局在の解析などを翌年度に取り組む予定である。
新たな顎骨浸潤モデルの構築とＴＮＦ－αインヒビターを利用した新規治療法の開発

口腔扁平上皮癌は強い局所浸潤能を有し、特に顎骨への浸潤は臨床的に重要な問題点となる。そこで本研究目的は、マウス下顎切歯抜歯モデルを用いて、口腔扁平上皮癌顎骨浸潤モデルを構築し、破骨細胞を誘導するTNF-αシグナルを抑制することにより顎骨浸潤を抑制することである。マウスは10週令の雄のヌードマウス(KSN)を用いて行い、切歯抜歯窩に癌細胞(HSC-3細胞をコラーゲンに浸したもの)を注入し、4週間後にマウスを屠殺した。下顎骨を採取し、μCTなどで3次元画像を確認し、顎骨浸潤による骨吸収を評価したが、残念ながら顎骨浸潤を認めず、顎骨浸潤モデルを作成する自体が困難であった。顎骨に浸潤した扁平上皮癌は、顎骨を大きく切除をせざる得ないことが多く患者のQOLに大きく影響する。顎骨浸潤についてのマウスを用いた動物実験はこれまでも散見されるが、顎骨と長管骨では、その性状が異なり、顎骨を用いた実験を行った方が望ましいと考えられる。そこで本研究目的は、申請者が考案したマウス下顎切歯抜歯モデルを用いて、口腔扁平上皮癌顎骨浸潤モデルを構築し、破骨細胞を誘導するTNF-αシグナルを抑制することにより顎骨浸潤を抑制できないかを考察することにある。平成25年度においても、昨年度構築できなかった顎骨浸潤モデルを作成することを目標とした。申請者が大学院時代に考案したマウス下顎切歯抜歯窩骨新生モデル(J Bone Miner Res, Vol.24(10), pp1770-1781,2009)をアレンジし、抜歯窩に扁平上皮癌細胞を注入することにより、実験の基本となる顎骨浸潤モデルを構築することを目標にした。マウスは10週令の雄のヌードマウス(KSN)を用いて行い、コントロール群(抜歯のみ)、コラーゲン注入群、癌細胞(コラーゲンに浸したもの)注入群の3群7匹ずつに分けて行った。下顎切歯を抜歯して、抜歯窩に癌細胞(HSC-3)を注入後4週間で、マウスを屠殺した。ホルマリン固定した下顎骨を採取し、μCTなどで3次元画像を確認し、顎骨浸潤による骨吸収の有無について評価した。癌細胞の注入法を数種類、試行錯誤して変更して行ったが、μCTにおいて顎骨浸潤が明らかでなく、本モデルの作成自体が困難であり、顎骨浸潤に対する新たな治療を開発するには至らなかった。平成24年度は、申請者が大学院時代に考案したマウス下顎切歯抜歯窩骨新生モデル(J Bone Miner Res, Vol.24(10), pp1770-1781, 2009)をアレンジし、抜歯窩に扁平上皮癌細胞を注入することにより、実験の基本となる顎骨浸潤モデルを構築することを目標にした。ホルマリン固定した下顎骨を採取し、μCTなどで3次元画像を確認し、顎骨浸潤による骨吸収を評価している。顎骨浸潤の有無、腫瘍の広がりなどについて現在解析中であるが、若干解析が遅れているため今後進めていく必要がある。顎骨浸潤をマウスの切歯抜歯窩で引き起こすのは、今回が初めての試みである。

抜歯後、それが1日経過した場合であっても、抜歯窩を触ると出血があり、せっかく注入した癌細胞が流出してしまうという実験を困難にしている。それを改善するために、細片化したコラーゲンスポンジに癌細胞を浸し、それを抜歯窩に押し込み、最後に乾いたコラーゲンで閉鎖して癌細胞の流出を防止することを試みた。そのため、抜歯窩を用いた顎骨浸潤モデルを平成24年度中に構築することを目標としていたが、モデル作成に苦慮しているため実験の達成度がやや遅れている。まず、現在解析中の抜歯窩マウス顎骨浸潤モデルの確立を目指す。μCTによる3次元的骨吸収の有無、血清中の骨吸収マーカーや腫瘍マーカーの濃度を測定し、顎骨浸潤の有無を評価する予定である。モデルが確立した場合、TNF-αのインヒビターを用いて、顎骨浸潤が抑制できるかの本実験を行う予定である。確立したマウス顎骨浸潤モデルにて動物実験を行う。コントロール群で顎骨浸潤が起きていることを確認した後、抗TNF-αインヒビターを投与することで、顎骨浸潤を抑制できるかを検証する本実験を行う予定である。評価法は、μCTによる画像撮影、MMAレジン切片による骨形態計測(破骨細胞数/骨表面、腫瘍浸潤範囲など)、RT-PCRによる抜歯窩内部のmRNAレベルの測定(ALP,osteocalcin,RANKL,OPGなど)、多角的に検索する。
中枢神経細胞のアポトーシスに対する神経栄養因子の作用の形態学的、生化学的研究。

中枢神経細胞のアポトーシスのモデルとして、初代培養大脳皮質神経細胞に対するカルシウムイオノフォアであるイオノマイシンの細胞毒性の作用について検討を加えた。イオノマイシン(1μM)を培地に添加すると2時間後ではほとんどの神経細胞が生き残っているものの、8時間後には約60%、16時間後には40%以下の神経細胞しか生存していなかった。この細胞死はRNA合成阻害剤であるアクチノマイシンD及び蛋白合成阻害剤であるサイクロヘキサミドによって抑制された。さらにイオノマイシン添加によって転写因子であるc-FOSの発現が増大していた。これらことはイオノマイシンによる細胞死が新たな転写や翻訳を必要とする積極的なメカニズムによるものであることを示唆している。この様な細胞死はアポトーシスである可能性が考えられるので、神経細胞の微細形態の変化について透過型および走査型電子顕微鏡による観察を行なった。イオノマイシン添加後2時間の神経細胞では核の濃縮、クロマチンの凝集、細胞質内での空胞の形成などアポトーシスでの特徴的な変化が観察された。さらに時間が経過すると細胞表面にはアポトーシス小体様のものが観察されるようになる。また生化学的指標としてはDNAの断片化も認められた。以上のことから、Caイオノフォアであるイオノマイシンによる神経細胞死はアポトーシス様のものであると考えられ、モデル系を確立することができた。つぎにこのモデル系を用いて神経細胞のアポトーシスにたいするbasicfibroblast growthfactor(bFGF)の作用について検討した。bFGFは用量依存的にイオノマイシンによる神経細胞死を抑制した。即ちbFGFは神経細胞のアポトーシスを抑える働きを持つと考えられた。予備的な知見からはbFGFはイオノマイシンによるCa^<2+>流入は抑制しないという結果が得られており、何らかの細胞内メカニズムが介在していると考えられた。
エピジェネティクス（特にHDAC）がケロイド発生病態に及ぼす効果の検討

肥厚性瘢痕・ケロイドでは病変部に細胞外マトリックスの過剰沈着が認められる。本研究ではエピジェネティクスの代表分子であるhistonedeacetylase (HDAC)に着目した。以前にHDAC各種の遺伝子発現について正常線維芽細胞とケロイド細胞の遺伝子発現を詳細に検討した所、HDAC2がケロイドで特異的に発現が増強していることを見出したため、HDAC2をより選択的に阻害するHDAC阻害剤を選択することとし、細胞外マトリックスや転写因子などに与える影響を検討した。その結果、HDAC2選択的阻害薬の1つであるMocetinostatは、COL1A2やVersicanなどの細胞外マトリックスの発現を抑制し、加えてTGF-βの発現を抑制しうることを見出した。今回はまず、Western blottingを用いCOL1A2とTGF-βの蛋白レベルの発現を検討した。その結果、COL1A2、TGF-βいずれも、サンプルによって発現増加と低下が一定しなかった。ケロイド細胞の種類によって遺伝子発現のばらつきが大きいことが推測され、発現レベルの変動に影響を及ぼしたのではないかと推測された。今後、症例数を増やすとともに、Western blottingの条件設定を詳細に検討する。また、他のHDAC2阻害剤についても今後検討を加え、比較検討を行う予定である。加えて、他の遺伝子(WntやBDKRB)などについても検討を進めてゆきたい。Mocetinostat投与後のCOL1A2やTGF-βなどについてのwestern blottingの条件設定や、試薬投与の条件設定に時間を要しているため。Mocetinostatの濃度設定を再検討し、mRNA発現や蛋白の発現を再度確認する。また、新たな候補としてWntやBDKRBなどの転写因子について検討を行う予定である。また、他のHDAC阻害剤の候補としてApicidinなどを候補に加え、検討を重ねることとする。当初予定していたwestern blotingの試薬や蛋白の機能を解析することが本年度は実施できなかった。また、学会への研究データ発表機会がなかった。次年度はMoceetinostatの濃度設定などの実験計画の再検討に伴い、必要な試薬(Mocetinostや別のHDAC阻害薬)を購入し、またwestern blottingや蛋白機能解析の試薬を購入する予定である。
ｐ５３ミトコンドリアを制御する平滑筋細胞増殖・肺高血圧誘導キナーゼ複合体の解明

昨年度の研究成果に引き続く本年の課題は、肺動脈中膜平滑筋細胞の過剰増殖をきたすストレス応答性シグナルタンパク質を同定することであった。使用する動物は、このシグナル系をトリガーするPYK2が欠損したマウスである。また研究費をこれらのマウス使用料やタンパク測定にもちいる予定であった。しかしながら、年度初めより実験遂行に関わる諸般の事情のため、今年度予定していた実験を計画どおり進めることができなかった。肺高血圧症は未だ原因不明で致死性の疾患である。その発症メカニズムは今田不明であるが、本来静止(G0期)状態にある中膜平滑筋細胞が血管ストレスに対し持続的な増殖応答をきたし肺動脈の狭窄をきたすと考えた。今回の研究で肺高血圧をもたらす血管平滑筋細胞の過剰増殖は、ストレス応答性チロシンキナーゼPYK2を最上流とするPYK2/Srcファミリーチロシンキナーゼ複合体が、ミトコンドリアエネルギー代謝・細胞周期抑制蛋白質p53を介した細胞増殖の制御機構をかく乱する事にあることを解明し、その制御法を明らかにしようとした。結果、1):血管ストレスにたいする血管平滑筋細胞に収縮応答には、多大な細胞内エネルギー(ATP)消費を伴うが、PYK2はこの細胞内ATPレベル低下により活性化を受け、ミトコンドリアを増幅、ATPレベルを回復させ収縮応答を維持することを、PYK2欠損マウスを用いた解析で見出した。この収縮型細胞では内皮由来NOによりp53レベルは上昇し増殖抑制される。2):血管ストレスが持続するとPYK2は細胞膜に移行し、チロシンキナーゼ複合体とシグナロソームを形成し増殖シグナルを活性化、一方p53分解を促進し増殖応答が継続することを明らかにした。3):一方血管ストレスがPYK2によるATP回復レベルを超えると、ミトコンドリア機能障害が細胞内ATPレベル低下や活性酸素(ROS)の細胞内漏れ出し増加を引き起こし、結果p53レベルの上昇により細胞老化・細胞死にいたることを明らかにした。4):PYK2チロシンキナーゼ抑制薬により、低酸素暴露下での肺高血圧病変が抑制されることを確認した。PYK2欠損マウスを用いた解析により、PYK2・増殖チロシンキナーゼ複合体が、低酸素暴露下において収縮型の肺動脈平滑筋細胞を増殖型に形質転換させるメカニズムを明らかにした。すなわち1)低酸素による平滑筋細胞の収縮反応の持続は細胞内ATPレベルを低下させ2)そのATPレベルの低下刺激でPYK2は活性化し細胞膜に移行、増殖チロシンキナーゼ複合体を活性化、3)一方、PYK2は一部核に移行p53を分解し、細胞増殖を促進する事、4)またPYK2はPGC-1αを介しミトコンドリア生合成を促進し、増殖に必要なATPレベルを維持する事を証明しえた。すなわちPYK2欠損マウスでは野生型と比較し低酸素暴露において増殖期に入るBrdU、Ki67染色陽性中膜平滑筋細胞数が減少した。そのメカニズムはキナーゼ下流増殖シグナルであるMAPKs, PI-3-K/Akt系の活性定価,細胞増殖因子Cyclin D発現量の低下、増殖抑制蛋白であるp53/p21,p27レベルの低下、さらに増殖シグナルの増幅に関わるROS定量評価(DHE,8-OHdG, Nitrotyrosine染色)の産生低下が見られた。また、低酸素刺激による細胞内ATPレベルの低下が抑制された。活性化されたPYK2が細胞膜に移行し細胞膜に存在するFAKと複合体を形成し、さらに、Src/JAK/Abl増殖キナーゼ分子複合体を形成・それらが相互に活性化された。さらにATPレベルの低下がPYK2更には、Abl, Src, JAK, FAKを活性化させた。以上の結果は、ストレス応答性チロシンキナーゼPYK2がSrcファミリーキナーゼと強調して低酸素における細胞内エネルギーレベルの変化に応答し、細胞増殖・生存を調整していることを表していると考えられた。収縮期から増殖期、増殖期増殖停止・細胞死にいたる過程においてPYK2/増殖キナーゼシグナロソーム分子に結合する分子プロファイルの変化を網羅的解析で同定する我々は最近マウス心筋においてリジン残基がアセチル化修飾を受けている蛋白質を同定する方法を確立した。すなわち抗アセチル化リジン抗体で免疫沈降しそれと結合する蛋白質を2次元電気泳動(2-D-PAGE)で展開し、液体クロマトグラフ-タンデム型質量分析計(LC/MS/MS)を使用して各スポットの分子の同定を行う系を確立し高効率にPYK2を免疫沈降できるポリクローナルPYK2抗体の作成に成功しPYK2と結合できる分子の同定を行い、低酸素暴露により収縮型から増殖型にいたるプロセスにおいて、PYK2キナーゼ複合体構成分子に結合するたんぱく質の違いを同定しそれらの分子の形質転換における役割を見出す。ノックアウトマウス維持のためのSPF施設使用料、マウスの購入費用、さらに蛋白測定(ELISA法、ウエスタンブロット法)、遺伝子学的検討(RTーPCRなど)、免疫組織学的検討などの実験試薬の購入などに次年度研究費を使用したいと考えている。
アジア途上国と日本の家畜衛生に関わる国境および国内防疫制度の経済疫学的研究

日本およびアジア途上国の畜産生産構造と家畜疾病の発生状況から,家畜衛生制度の地域および国際的課題を経済疫学的側面から研究した.スリランカのフィールド調査からは,熱帯地域における家畜の飼料給与法の改善が家畜疾病の発生を減少させ,農家経済にメリットをもたらすことが明らかとなった.ベトナムの調査からは,適切な食品衛生管理を行うために,罰則の強化や,表彰制度などを導入するなどの,衛生管理インセンティブを供与する必要性などが明らかとなった.日本およびアジア途上国の畜産生産構造と家畜疾病の発生状況から,家畜衛生制度の地域および国際的課題を経済疫学的側面から研究した.スリランカのフィールド調査からは,熱帯地域における家畜の飼料給与法の改善が家畜疾病の発生を減少させ,農家経済にメリットをもたらすことが明らかとなった.ベトナムの調査からは,適切な食品衛生管理を行うために,罰則の強化や,表彰制度などを導入するなどの,衛生管理インセンティブを供与する必要性などが明らかとなった.国内の調査研究:北海道の代表的酪農地帯である鹿追町を調査対象地域として選定した.JA鹿追で行っている,酪農家で生まれた子牛を一定期間預かる哺育センターは,各酪農家で必要となる子牛哺育に関わる労働作業を哺育センターが代わりに行うものである.酪農家にとっては,子牛哺育に関わる労働投入が不要になるものの,様々な酪農家から子牛を一カ所(哺育センター)に集めるため,家畜疾病が多発し,子牛が期待どおりに成長しない傾向がある.個別酪農家レベルまたは哺育センター(地域レベル)で子牛を哺育するケースを,費用便益の観点から比較分析する必要性が明らかとなった.国外の調査研究:スリランカのクルナガラ地区の酪農家40戸で調査を行った.調査地域はココナッツの産地で,酪農家はココナッツオイルの搾り粕を飼料として給与している農家が多い.しかしこの搾り粕の多給は,搾乳牛の健康を悪化させる可能性があることが明らかとなった.濃厚飼料を給与している酪農家もいるが,搾り粕を利用する農家は低コストを給与の要因としてあげている.調査地域の流通飼料の実態を整理する必要性が明らかになった.その上で,現地の酪農家を,飼料給与タイプ別に区分し,酪農経営モデルを構築する必要性が明らかになった.酪農家40戸の調査データの詳細な分析は,これから行う.また,食肉衛生管理について,プリンシパル・エージェント理論を援用し,ベトナムの食肉衛生管理におけるインセンティブ供与のあり方について理論分析を行った.スリランカのクルナガラ地区の酪農家40戸の調査データの分析を行い,次ぎの点が明らかとなった.この地域はココナッツオイルの製造過程で生じる副産物(ポナック)を牛の飼料として与えている.ポナックは脂肪分が多く,ポナックを給与している農家の1リットル当たりの生乳代金は,ポナック非給与の農家よりも高く,酪農所得もポナック給与農家が高かった.しかしポナックが給与されている牛は,乳房炎等の家畜疾病が多いことも明ちかとなった.ポナックは牧草がなく,放牧ができない乾季に主に給与されている.短期的にはポナック給与により高い酪農所得が可能となるが,長期的には,家畜の健康にマイナスの影響を及ぼし,家畜の生涯生産性は低下する可能性が示唆された.一方で,酪農技術講習会への参加が,家畜疾病の発生を減少されることも,計量分析から明らかとなった.クルナガラ地区で酪農家200件の酪農経営調査を行い,また6戸の酪農家について1年間の継続的経営調査を行った.季節的な疾病発生の特徴や,それが酪農経営に与える影響についての経済疫学的な分析は次年度行う予定である.・国内調査研究北海道北部の酪農地帯A町で,情報処理過程における推論システムに着目し,分析的なプロセスと直感的なプロセスのどちらを採用するかで,酪農家のリスク認知及び衛生管理行動にどのような影響が与えられるのか分析を行った.分析の結果,分析型の推論システムを採用している方が,リスク認知が高く,衛生管理行動につながっていることが明らかとなった.また,年齢がその一つの要因として示された.どのような経営体が分析型にあるか,直感型にあるかは,更なる調査を加える必要があるが,家畜衛生管理指導現場においての一指標として活用できることが期待される.・海外調査研究スリランカのクルナガラ地区の6戸の酪農家について1年間の継続調査を行い,そのデータを分析した.牛一頭あたり生乳販売収入と飼料費の比率を各酪農家の酪農技術効率と定義し,1月から12月のパネルデータを分析した(サンプル数72(=12ヶ月×6戸)).分析の結果,集約的酪農は必ずしも効率的ではなく,放牧を主体とする粗放的酪農の効率性が高いことが明らかとなった.また,酪農技術効率に与える影響を固定効果モデルで分析した結果,飼料給与の改善により技術効率の向上が期待できること,ココナッツ加工の副産物を飼料に使うことで効率性は増加するが,一方で,乳房炎などの家畜疾病の発生により,効率性は低下することなどが明らかとなった.牧草の不足する乾季における飼料給与技術の改善や,熱帯地域に適した乳牛の遺伝改良の必要性が明らかとなった.