hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規酵素群による食品製造工程のTAB汚染解決手法の開発―極限環境適応能力の活用―

飲料業界で大変問題視されている細菌である好熱性好酸性菌(TAB:Thermo Acidophilic Bacilli)に対し、深海由来の放線菌の培養上清から強い溶菌効果を持つ酵素を見出した。この分子量24kDaの酵素の溶菌はTAB特異的であり、大腸菌とTABの混合菌体懸濁液中の本酵素の作用の光学顕微鏡観察によってもTABを選択的に溶菌する様子が確認できた。また本酵素のTABに対する溶菌活性は、一定量タンパク当たりで評価した結果卵白由来リゾチームに比べ高い活性を示した。さらにリンゴジュース含有条件でも本酵素はTABの菌体濁度、グアイアコール産生とも有意な抑制能を示した。予め生育させたTABの菌体濁度を指標とし、酵素添加時の濁度低下をTABの溶菌活性とした簡易スクリーニングにより、応募調書記載のTAB溶菌酵素生産菌株と同程度の活性を有するStreptomyces sp. MBE22株を取得した。本年度は、当該菌株が生産するTAB溶菌酵素の精製と、その性質ならびに遺伝情報配列の決定を行った。TABによる変敗の原因は、わずかでもTABが製品に混入し、増殖した場合に生じる異臭(主にグアイアコール)である。そこで、取得したTAB溶菌酵素の作用効果を判定するために、TABの菌体増殖と、それに伴うグアイアコールの生産をペルオキシダーゼ法により測定した。その結果、30°C条件で8時間後の菌体増殖がほとんど認められない菌体増殖誘導期においても、酵素無添加条件では検出に十分なグアイアコール産生が認められた。その一方でMBE22株の粗酵素液(培養上清)添加条件では、同条件でグアイアコール産生が無添加条件の約90%に抑制された。昨年度(平成25年度)に報告した通り、TABの濁度低下を指標としたTABの溶菌活性による簡易スクリーニングを行った。それにより培養上清を溶菌物質としてTABに作用させた場合でさえも、TABに対する溶解作用が非常に高い酵素を生産するStreptomyces sp. MBE22株を取得した。本年度はMBE22株が生産する溶菌酵素のN末端アミノ酸配列を決定した。その得られた配列をNCBIデータベースを用いて相同性検索を行った。そのMBE22溶菌酵素は、N-アセチルムラミン酸とN-グルコサミンの間のβ-1,4-グリコシド結合を切断することによって細菌の細胞壁を分解する酵素である、ムラミダーゼの保存された触媒ドメインを含む複数のタンパクと一致した。この相同性検索結果により、MBE22株溶菌酵素のTABへの作用点は細胞壁であることが配列からも推測された。また、昨年度の末から開始した顕微鏡観察によるTAB溶菌の経時的観察も継続して行い、MBE22株の溶菌酵素を作用させた際のTAB細胞の形態的な変化を詳細に観察した。更にMBE22株が生産する溶菌酵素は、TABを溶菌する一方で、大腸菌は溶菌せず、その溶菌対象について選択性があることが明らかとなった。このMBE22株溶菌酵素の溶菌の対象の選択性は、溶菌酵素として広く汎用されていて、大腸菌にも作用するリゾチームのそれとは異なる結果が得られた。この溶菌対象の選択性は非常に興味深く、TAB汚染対策に加え、これまでリゾチームでは溶菌効果が見られなかった異なる用途での使用も期待できる。TABの菌体濁度低下を指標としたTABに対する溶菌活性の簡易スクリーニングより非常に高い溶菌活性を持つ放線菌Streptomyces sp. MBE22株を見出した。MBE22株の培養上清より溶菌酵素を精製し、遺伝子配列の解析を行ったところ、MBE22株溶菌酵素は細胞壁分解に関連する酵素が持つ配列群との類似が見られた。最もよく知られた代表的な細胞壁分解酵素は卵白由来のリゾチームであるが、MBE22株溶菌酵素は卵白由来のリゾチームとは別の分類に属す配列群と近縁であり、卵白由来リゾチームとMBE22株溶菌酵素のアミノ酸配列は12%の一致で非常に低かった。MBE22株溶菌酵素のTABに対する溶菌活性は、一定量タンパク当たりで評価した結果、卵白由来のリゾチームに比べて約60倍高い活性を示した。更に興味深いことに、MBE22株溶菌酵素は、大腸菌や複数のグラム陽性細菌に対しては溶菌活性を示さず、TABに対する特異性が非常に高かった。よって最終年度ではTABと大腸菌の菌体混合液に対する酵素の溶菌作用を蛍光顕微鏡で経時的に観察し、その顕著な溶菌対象選択性を視覚的に明示することに成功した。また電子顕微鏡を用いて、MBE22株溶菌酵素で処理したTAB細胞が細胞壁に損傷を生じて溶菌する状態を詳細に観察した。実際の溶菌酵素の処方条件を模した試験としては、リンゴジュース含有条件でTABの菌体増殖とそれに伴うグアイアコール産生をペルオキシダーゼ法によって測定し、酵素のTABに対する作用効果を評価した。MBE22株の粗酵素液を添加した場合のジュースを含む培養液はコントロールと異なり、30°C条件で30時間培養した後も培養開始時とほぼ変わらない値が得られ、リンゴジュース含有条件においてもTABの菌体増殖とグアイアコール産生ともに有意な抑制能を示した。

この分子量24kDaの酵素の溶菌はTAB特異的であり、大腸菌とTABの混合菌体懸濁液中の本酵素の作用の光学顕微鏡観察によってもTABを選択的に溶菌する様子が確認できた。また本酵素のTABに対する溶菌活性は、一定量タンパク当たりで評価した結果卵白由来リゾチームに比べ高い活性を示した。さらにリンゴジュース含有条件でも本酵素はTABの菌体濁度、グアイアコール産生とも有意な抑制能を示した。N末端アミノ酸配列の相同性検索結果から、取得したMBE22株の溶菌酵素はTABの細胞壁に作用することが推測され、これまでの顕微鏡による溶菌酵素による溶菌時の形態変化の観察からもそれを裏付ける観察結果が得られた。またリゾチームと比較したTABに対する溶菌活性は約60倍高く、大腸菌やその他複数のグラム陽性細菌にも作用が認められなかったため、MBE22株の溶菌酵素は非常にTABに特異性が高い酵素と言える。本年度はこれら試験を優先したため、TABの対処が必要な実際の使用条件での溶菌酵素の試験は来年度に実施する。酵素学、食品微生物学TABの対処が必要な実際の使用条件である、果汁あるいは果汁飲料を含む条件での溶菌酵素のTABへの作用を評価する。次いで同条件において、入手可能なペプチドグリカン分解酵素やリパーゼを併用した際のMBE22株の溶菌酵素のTAB溶菌についても検討を行う。また、TABの細胞壁を抽出し、それを基質とした溶菌酵素の活性測定も検討している。シンプルな仮想製造条件として、製品の原料に含有されるグアイアコールの前駆体を含む条件で、溶菌粗酵素液のTABへの作用を試験した。この試験条件は、TAB変敗の条件(pH、被検物の含有物)を備えており、なおかつ温度をTABの増殖至適に設定した場合は、製造現場で用いられるTAB検出と同等であることから、より実地に即した試験である。これまで簡易スクリーニングにより、TAB溶菌酵素生産菌候補株が複数得られている。そのうち、本年度はStreptomyces sp.MBE22株が菌体外に分泌する溶菌酵素をSDSーPAGEで単一バンドになるまで精製し、酵素のN末端アミノ酸配列およびアミノ酸配列の決定を行った。酵素分解産物分析および電子顕微鏡によるTAB溶菌観察の外部委託費は、所属機関での観察が可能となったことにより予定していた費用の使用を見送った。精製し、配列情報を決定したMBE22株が生産するタンパクは、その相同性検索結果や、顕微鏡観察によるTAB溶菌の経時的観察により、細胞壁分解に関与する酵素であることが明らかとなった。さらに、グアイアコール産生を指標とした溶菌酵素のTABへの効果は、一定時間TABの増殖およびグアイアコールの産生を抑制する有効な結果を得ている。今後は、取得したTAB溶菌酵素のより効果的な処方条件と探索するべく、種々の細胞壁分解酵素と取得したTAB溶菌酵素の相乗的溶菌条件を探索する。また、果汁あるいは果汁飲料を含む条件でのTAB溶菌酵素のTABへの作用を試験する。溶菌酵素の反応生成物の分子構造解析のための試薬および実験用消耗品費にあてる。当初予定していた設備備品費の「PCRサーマルサイクラー(DNA増幅装置)」は、所属機関で余剰となった機器が使用可能となり、購入が不要になったため。また、外部へ委託予定であった配列解析は、取得したタンパクの相同性の結果を鑑みた結果、外部委託する必要なく実施できると判断したため、予定していた費用の使用を見送った。
新たに発見された自然突然変異マウスの疾患遺伝子機能モデルとしての有用性

1.免疫系の遺伝疾患であるMRL/MpJ-gg1d(IgG1欠損)の遺伝分析ならびに原因遺伝子のマッピングを行い,免疫グロブリン遺伝子領域のある遺伝子の変異が原因であることが分かった。2.遺伝性歩行異常を示すマウス系統の遺伝分析および病理組織学的研究を行い,常染色体劣性遺伝であり,第10染色体に存在することが分かった。また,組織学的な研究から小脳の顆粒層,白質層および分子層の腓薄化が観察された。これまでに報告されていない神経疾患のモデルであると期待される。3.企画振戦を示すhusマウスは,企画振戦を示す新しい自然突然変異マウスであり,脳神経系のモデル動物として有用である。遺伝分析を行った結果,本遺伝子は,常染色体性劣性遺伝子であり,第19染色体のshi(shiverer遺伝子(Mbpshi)の対立遺伝子であることが判明した。4.内反足様歩行を示すpmaマウスは,内反足様の異常歩行を示す。本遺伝子の染色体を特定することを目的に交配実験を行なった結果,第5染色体の標識遺伝子の中の6477cMに原因遺伝子が存在することが分かった。5.外部生殖器に形態異常を持つマウスは,雌雄共に外部生殖器の正中線に沿って形態異常を示す。本異常を支配する原因遺伝子を探るために交配実験を行った結果,常染色体性劣性遺伝子によって支配され,マウス第1染色体の中央部に存在することが明らかになった。ヒトに尿道下裂に相当すると考えられた。本疾患について遺伝分析ならびに原因遺伝子のマッピングを行った。その結果,本遺伝子ggldは,第12染色体のマイクロサテライトマーカーであるD12Mit19との組み換え率が0%であり,Igh-Vとの組み換え率が1.9%であった。このことから,IgG1欠損は免疫グロブリン遺伝子領域のある遺伝子の変異が原因であることが分かった。2.遺伝性歩行異常を示すマウス系統の遺伝分析および病理組織学的研究歩行異常を示すYNA系統について遺伝分析を行い,常染色体劣性遺伝であることが分かった。次にこの異常の原因遺伝子の染色体の決定および染色体上での位置決定を行った。その結果,第10染色体にマップされた。この領域は,ヒト第12染色体の長腕に相当しており,神経伝達物質のneurokinin Bが存在することが知られている。今後,ヒト疾患との関連の究明が待たれる。組織学的な研究から,小脳の顆粒層,白質層および分子層の腓薄化が見られた。1.企図振戰を示すhusマウスhusマウスは信永によって発見された企図振戰を示す新しい自然突然変異マウスであり,脳神経系のモデル動物として有用であることが期待されている。今年度,本突然変異遺伝子をhusと命名し,遺伝分析を行った。その結果,本遺伝子は常染色体性劣性遺伝子であることが判明した。本異常マウスは,脳のミエリン蛋白(MBP:myelin basic protein)を欠損していることが知られているので,その可能性を調べるためにMBP欠損であることが知られているシバラーマウスを用いて交配実験を行った。その結果,hus遺伝子は第19染色体のshi遺伝子(Mbp^<shi>)の対立遺伝子であることが判明し,Mbp^<hus>と命名された。今後,従来のMBP変異遺伝子とのDNAレベルでの異同を解析したい。2.内反足様歩行を示すpmaマウスpmaマウスは内反足様の異常歩行を示す。しかし,神経あるいは筋のいずれに原因があるのかについては未だに分かっていない。その一方,本遺伝子は常染色体性劣性遺伝子であることが発見者の江崎らによって明らかにされていたが,本遺伝子が存在する染色体および染色体上での位置については決定されていなかった。

今年度,我々は本遺伝子の染色体を特定することを目的に交配実験を行った。その結果,第5染色体の標識遺伝子の中の6477cMの標識遺伝子と明らかに連鎖を示すことが分かった。現在知られているこの付近の既知の遺伝子の中に内反足様歩行を導くような遺伝子は未だ存在しないこともあわせて明らかになった。本研究の目的は,ヒト疾患モデルとなる可能性のある下記の自然突然変異マウスについて生化学ならびに遺伝学的研究を通して,ヒト疾患遺伝子機能モデルへおよびヒト疾患モデルへの道を開こうとするものである。平成8年度に解析を行った研究対象突然変異マウスは外部生殖器に形態異常を持つマウスと重度の貧血を示し,14日齢で100%死亡するマウスであった。1.外部生殖器に形態異常を持つマウスこのマウスは雌雄共に外部生殖器の正中線に沿って形態異常を示した。生後直後から行った形態的な観察からこの異常マウスでは外部生殖器と肛門との距離が短く,正中線に沿って亀裂が観察された。成長と共に改善されることはなかった。結果として,異常を示す雌雄は自然交尾することができなく,繁殖不可能であった。ただ,内部生殖器には異常がなく,体外受精による繁殖は可能であった。次に、本異常を支配する原因遺伝子を探る目的で交配実験を行った。その結果、本遺伝子は常染色体性劣性遺伝子によって支配され,マウス第1染色体の中央部に存在することが明らかになった。本異常は,ヒトの尿道下裂に相当することが明らかになった。2.重度の貧血を示すマウス本異常マウスの生化学的特徴は,hematocrit値が正常マウスと比較して極度に低かった。血液塗沫標本を観察した結果,未分化な白血球が正常マウスと比較して多いことが明らかになった。また,異常マウスの結成を電気泳動で調べた結果,トランスフェリンに近い分画に泳動されるタンパクが正常マウスと異なる易動度を示すことが明らかになった。
高温高密度核物質における弱い相互作用による遷移確率の研究

(小田・武藤)陽子中性子(粒子-粒子)相互作用を考慮する準粒子RPA模型により軽いsd殻核から質量数100ぐらいまでの重い原子核のベータ崩壊に対する寿命を計算した。ベータ安定線付近の原子核のベータ崩壊の寿命の実験値を再現するように、粒子-粒子相互作用、粒子-空孔相互作用の結合定数の値をパラメーターとして、最小二乗法により決定することを試みた。結合定数には質量数(A)依存性を持たせた。まだ最終的ではないが最適化された結合定数の値を決定できそうである。現在得られている数値を使うと、ベータ崩壊寿命の実験的系統性を再現することができる。こうしてベータ安定線から離れた中性子過剰核に対してもガモフ・テラー遷移強度分布を計算し、そのベータ崩壊に対する寿命を計算することができる。(岡)原子核内でのバリオンの弱い相互作用として、ハイパー核のメソンを出さない崩壊や、パリティを破る核力など実際に観測可能なものがある。このうち特にΛΝ→ΝΝ反応は終状態の相対運動量が大きいためΛΝ又はΝΝ間の短距離相関が重要である。我々は標準模型の4-クォーク弱バーテックスと簡単なクォーク模型を用いてこの反応を解析した。その結果、従来から行われていた中間子交換によるものと異なる性質が到達距離、アイソスピン、パリティの破れなどに見られることを指摘した。
サッカーボールの飛翔軌道を決定する流体力学的要因分析

無回転シュートの蹴り方について4台の高速ビデオカメラシステムを用いてカーブシュートやストレートシュートと比較し,キック動作における蹴り脚のスイング特性を検討した.さらに,ボールインパクト時における蹴り脚の局面を分析し,無回転シュートの技術的メカニズムを明らかにした.また,各種のシュートにおけるインパクト時の出発渦を可視化し,出発時におけるボール後流の渦形成を比較検討することでボールに働く流体力の初期条件を明らかにした.さらに,出発渦の初期構造が以後のボール飛翔軌跡に及ぼす影響を分析し,各種のシュートの異なる出発渦構造が実際に飛翔するボールに働く流体力及び飛翔軌道への影響を明らかにした.無回転シュートの蹴り方について4台の高速ビデオカメラシステムを用いてカーブシュートやストレートシュートと比較し,キック動作における蹴り脚のスイング特性を検討した.さらに,ボールインパクト時における蹴り脚の局面を分析し,無回転シュートの技術的メカニズムを明らかにした.また,各種のシュートにおけるインパクト時の出発渦を可視化し,出発時におけるボール後流の渦形成を比較検討することでボールに働く流体力の初期条件を明らかにした.さらに,出発渦の初期構造が以後のボール飛翔軌跡に及ぼす影響を分析し,各種のシュートの異なる出発渦構造が実際に飛翔するボールに働く流体力及び飛翔軌道への影響を明らかにした.本研究課題では,サッカーボールと蹴り足のインパクト場面(ボール出発時)を中心に,様々なシュート(無回転シュート,カーブシュート,ストレートシュート)における蹴り足の運動およびインパクト時のボール変形と出発渦の動態を分析することでサッカーボールの飛翔軌道を決定する流体力学的要因を明らかにする.これらのキックに関する技術的メカニズムとともに,その変化球を生み出す流体力学的メカニズムの解明がサッカーのプレーヤーパフォーマンス向上を目指す.先ず,サッカーの様々なシュート(無回転シュート,カーブシュート,ストレートシュート)における蹴り足の運動について12名のサッカープレーヤーを対象として実験を行った.その結果,無回転チュートは,ストレートシュートに近いスイング動作で,インパクト時の足首関節はカーブシュートに近い姿勢でボールをインパクトしていることが分かった.また,インパクトする時には,他のシュートより,股関節の外旋トルクが大きく発揮されており,足部内側で踵を押し出すようにインパクトする傾向がみられた.さらに,ボールインパクト時の足首関節運動では,他のシュートより,並進運動を主体とした運動しており,その時の迎え角は,他のシュートと比較して小さいことから,回転数の少ないボールを生み出す原因の一つであることを示した.また,現代サッカーボールを対象として風洞実験を行い,様々なサッカーボールの空力特性を得た.さらに,サッカーボールのパネルの向きと抗力との関係を検討し,パネル向きが実際のボール飛翔軌道に及ぼす影響を明らかにした.本研究課題では,様々なサッカーボールを対象として風洞実験を用いた各ボールの空力特性とキックロボットを用いたボールの飛翔特性について検討を行った.特に,サッカーボールのパネル向きが飛翔軌道に導く影響について明らかにした.これらのスポーツボールのパネルの効果を明らかにすることは,指導現場における蹴り足とボールとのインパクト方法という点においてコーチングにも有用であると考えられ,選手のパフォーマンス向上に貢献できることを明らかにした.さらに,様々なスポーツボールの構造と原理が明らかになることで,科学的裏付けをもとに,より効率的な技術を身に付けることができ,トップパフォーマンスを目指す選手のみならず,学校体育における指導法の充実などに寄与すると考えられる.スポーツ流体力学サッカーにおける様々なシュート動作に関しては,4種類のシュート動作について検討し,無回転シュート動作の特徴を明らかにした.また,風洞実験により現代サッカーボールの空力特性を検討した.さらに,キックロボットを用いて様々なサッカーボールの飛翔特性を検討した結果,サッカーボールの飛翔軌道を決定する1つの要因としてボールのパネル特性(数及び向きなど)が大きな影響を与えることが分かった.サッカーの様々なシュート(無回転シュート,カーブシュート,ストレートシュート)における蹴り足の運動について明らかにした.また,現代サッカーボールを対象として風洞実験を行い,空力特性を得た.さらに,パネル向きがサッカーボールの抗力に与える影響について明らかにした.サッカーボール表面を構成しているパネルの形がサッカーボールの飛翔軌道を決定する重要な要因の1つであることを分かった.サッカーボールの飛翔軌道に影響を与えるパネル効果をより詳細に検討するため,ボール表面の空気の流れを可視化するPIV(流速計測システム)で検討する必要がある.そこで,今後の研究はサッカーボールの飛翔軌道を決定する要因としてサッカーボール表面にあるパネルの効果を詳細に検討し,その流体力学的解析を行う.今年の研究成果によるとサッカーボールの飛翔軌道を決定する重要な要因としてボールのパネルの向きや数などの形が大きく影響することが明らかになった.パネルの周りの空気流れを検討するためには,PIVという測定が必要である.現在,サッカーボールに関連するPIV測定の最適な実験装置が山形大学にあるため,次年度はPIV実験で山形への出張が必要となる.また,現代サッカーボールの空力特性をより詳細に検討するためには,数多くのサッカーボールを対象とした風洞実験を行う必要である.サッカーボールの飛翔軌道を決定する要因を検討するために,歴代サッカーボールや現在使用中の様々なサッカーボールを購入して各々のサッカーボールにおいてそのパネル向きや数及び異なる形がサッカーボールの空力特性に及ぼす影響について筑波大の風洞実験室で検討する予定である.また,サッカーボールのパネル表面の空気流れをPIV計測で検討する必要があるため山形への出張旅費に充てる予定である.
ウイルスのゲノム外トランスポゾン様エレメントの探索と解析

新たに、コスジオビハマキ昆虫ポックスウイルスにもエレメントが存在することが明らかとなった。チャノコカクモンハマキ昆虫ポックスウイルス(AHEV)では、エレメント2本と相互作用している株、エレメントを1本しか持たない株、環状構造のもの、直鎖状のものと多様性を示した。ゲノム上の遺伝子の種類や系統解析から、本エレメントは、多様なトランスポゾンpolintonの中から進化したものであると考えられ、既知のpolinton様エレメントとは異なる全く新しいものであり、最もトランスポゾンpolintonに近いものであることが示された。また、本エレメントと相互作用している昆虫ウイルスが持つ遺伝子ホモログをももっており、ウイルスの進化に影響していることも推定された。本エレメントは、脊椎動物の病原ウイルスを含むポックスウイルス科のウイルスで初めて確認された新規のモバイルエレメントであり、ウイルス学的、そして保険衛生学的な観点から社会的にインパクトが高い。野外のチャノコカクモンハマキ個体群では、本エレメントは、AHEVに感染している個体にのみ存在しており、伝播や複製をAHEVに依存していることが強く示唆された。AHEVが感染する培養細胞を見出し、複製について調べたところ、本エレメントは、やはりAHEVに依存して複製していることが明らかになった。また、本エレメントとウイルスは、宿主昆虫内で著しく複製しており、これまで知られているヴィロファージのようなウイルスの複製をほぼ許さない強い負の相互作用とは全く異なることが明らかになった。polinton様エレメントが及ぼすウイルスとの生態学的な相互作用の多様性を示しており、重要な知見である。ウイルスー宿主の個体群動態にどのような効果があるのか、疫学的にも生態学的にも重要な研究課題を生み出した。本エレメントが昆虫のゲノムに入っている証拠は得られなかった。トランスポゾンは、生物の多様性創出に重要な役割を担っている。トランスポゾンpolintonは、ウイルスの証であるカプシドと呼ばれる遺伝子を持ち、ウイルス(polintovirus)とも言える。Polintonは、遊離のpolintovirusが宿主ゲノムに入り込んだものと考えられているが、不明な点も多い。我々は、昆虫ポックスウイルス(EPV)と共に複製しているpolinton様エレメントを発見した。昆虫ウイルスからの同種のエレメントの探索・発見、polintonやvirophage等の関連するエレメントとの進化的関係の解明、本エレメントーウイルスー宿主昆虫の相互作用の解明を通じて、polintonの起源やゲノムに入り込んだ生態的要因の解明に寄与すること、本エレメントがウイルスや昆虫の多様性創出へ果たす役割を明らかにすることを目的とする。本年度は、エレメントの探索と、相互作用解析のためのエレメントを保持しないウイルスの分離を計画した。新たにコスジオビハマキEPVにもエレメントが存在することを発見した。また、チャノコカクモンハマキEPVには、エレメント2本の存在が分かっていたが、エレメントを1本しか持たない株も発見した。また、ウイルスやpolinton、virophage等との関係を解析した。本エレメントは、polintonが持つ遺伝子群を持ち、polintonに酷似しているが、少し異なる特徴もあった。本エレメントは、多様なpolinton(polintovirus)の中から進化した可能性が考えられ、既知のエレメントの中では最もpolintonに近いことが示唆された。また、本エレメントが昆虫ウイルスへ遺伝子を伝播し、その多様性と進化に影響を及ぼしてきた可能性も推定された。エレメントを保持しないウイルスを得るために、培養細胞を準備した。昆虫に感染するウイルスから、新たにエレメントを発見した成果は認められると考えるが、当初計画では、新たに発見したエレメントは、全塩基配列を決定することになっていた。しかし、次世代シーケンサーを用いて全塩基配列を決定するために必要な品質の核酸を準備するなど、シーケンス前の前処理に時間を要し、次世代シーケンサーによる受託解析を行うには至らなかった。また、培養細胞を準備するまでに時間を要したため、エレメントを保持しないウイルスを年度内に得ることができなかった。これらのことから、進捗状況としては、やや遅れていると考える。

また、本エレメントとウイルスは、宿主昆虫内で著しく複製しており、これまで知られているヴィロファージのようなウイルスの複製をほぼ許さない強い負の相互作用とは全く異なることが明らかになった。polinton様エレメントが及ぼすウイルスとの生態学的な相互作用の多様性を示しており、重要な知見である。ウイルスー宿主の個体群動態にどのような効果があるのか、疫学的にも生態学的にも重要な研究課題を生み出した。本エレメントが昆虫のゲノムに入っている証拠は得られなかった。新たに発見したエレメントについては、全塩基配列を決定するために次世代シーケンサーによる受託解析を行う(現在、受託解析中)。また、培養細胞を準備できたことから、目的とするエレメントを持たないウイルスの単離が可能であると考えている。また、宿主昆虫であるチャノコカクモンハマキのゲノムを解析中で、エレメントの昆虫宿主からの探索を開始している。今後は、新たなエレメントを探索するとともに、当初計画にあるように、エレメントーウイルスー宿主の相互作用の解析と、昆虫ゲノムからのエレメントの探索を行う予定である。新たに発見したエレメントの全塩基配列解析のため、次世代シーケンス受託解析を発注する予定であったが、予想以上にシーケンスのための前処理に時間を要したため、次年度に受託解析を行い、使用するものとした。30年度分として請求した助成金と合わせ、年度計画に則して使用する。現在、すでに受託解析を行っており、適切な使用を行っている。
世界遺産・厳島の総合的研究-「伝承・伝説の時代性」の視点から-

多くの伝承・伝説に包まれた世界遺産・厳島は、人間社会の傍らで、人びとの暮らしとともにあった。無文字時代には、原始的宗教の雰囲気を漂わせながら、サヌカイト・安山岩交易の舞台として。有史以後には、佐伯景弘らの創造した伝説を原点に、中世では信仰と瀬戸内海交通・交易の拠点として、近世では信仰と遊興の町として、近代では軍事施設をもつ信仰と観光の町としてあった。そして、それぞれの時代に、多くの伝承・伝説が再生産されていったのである。交付をうけている研究課題は、種々の伝承に包まれた世界遺産・厳島を人間の営みが造りあげた文化遺産として、人文学の立場から学問的に位置づけ直し、世界遺産としての価値を高めようとするものであり、いわば世界遺産・厳島を神話の世界から人間の世界に取り戻そうとするものといえよう。そのためには、古来から神のみが住む島という神話や、平清盛によって創建されてきた社殿は不変のものであり、神の住む島(一聖地)として崇拝され、近代文明化のなかでも「清浄」の地であったという通説の吟味が必要になる。これをふまえ、研究計画調書では、(1)島南側の発掘調査ないし発見された考古遺物の分析を進めて、平安期までの時系列による考古学的な分析を行う、(2)平安期の文書・記録史料から佐伯氏など厳島勢力の動向を整理し、清盛時代への基盤形成の跡を明らかにする、(3)近世和書の整理・翻刻を進めるとともに、寄贈者についての調査・データ整理を行う、(4)建築物のデータを整理して、その全体像から文化財学的な考察を行うとともに、大願寺文書の調査を進めて意識而への手がかりを得る、同じく大願寺文書の分析から、近世における厳島神社の神仏分離への動きを考察する、(5)大正・昭和期「芸備目々新聞」の厳島関連記事について収集を進め、文明化と接触した後の姿を分析していくという重点課題を設定していた。また申請時に、それまで非公開の厳島神社棚守(現宮司家)野坂家の文書調査(宮島町史編纂時に撮影されていた近世期写真史料の閲覧)が許可されたため、この点も(6)番目の課題に掲げていた。もちろん、上記6点以外にも、参加している研究分担者の問題関心にしたがって、厳島をさまざまな切り口から学問的に分析することを計画していたことはいうまでもない。平成20年は過去3年間の科学研究費補助金による硬究成果を大きな基礎にして、今後5年間の研究の開始年に当たる。そこで、4月には研究実施計画の打ち合わせを行って、研究の目的と5年間の研究計画全体を確認し、本年の個別調査、合同調査、検討会について討議した。併せて購入図書や備品についても協議した。夏以降、研究代表者・研究分担者は大学院生の協力を得て、厳島を始め、瀬戸内海諸地域・山陰・九州・京阪神・東京など各地で団体或いは個人の実地調査や資料蒐集を実施した。6月には第1回の季例会を開いて中国新聞社田原直樹記者の講演「今後の厳島研究への期待」を聴き、研究への期待感を受けて、厳島研究への使命感を感じると共に、研究推進への覚悟が高まった。9月には厳島で合同調査・検討会を行う予定にしていたが、夏休みの諸用事で全員の日程調節がつかず、残念ながら延期せざるを得なかった。11月には第2回の季例会を開き、県立広島大学秋山伸隆教授の講演「厳島研究の成果と課題戦国期研究の立楊から」を聴いて、その方面の知識を得たのは、なかなか有意義であった。21年3月には春恒例の合同調査・検討会を厳島で開催し、大願寺や宮島歴史民俗資料館での調査を行い、検討会での発表や質疑応答を通して、9月の分を取り返すほどに頑張ることが出来た。また、同3月には厳島と大願寺について、同寺住職の講演を聴いて、この面の知識を得ることが出来た。以上の如く、個別調査、合同調査、その結果の検討会、季例会の講演を通して、厳島研究の深化・高度化を図ることが出来た。このような現地調査・資料蒐集、それらの読解や検討等の成果は、質・量共に昨年を凌ぐ研究論文や著書として纏められている。これらの成果を基礎にして、来年度以後も「世界遺産・厳島の総合的研究」をより深く、広く継続して行く環境が整った。平成21年4月に研究実施計画の打ち合わせを行って、研究の目的と5年間の研究計画全体を再確認し、本年度の個別調査、合同調査・検討会について討議した。併せて図書や備品の購入についても協議した。6月以降、研究代表者・研究分担者は大学院生の協力も得て、厳島を始め、瀬戸内海諸地域・山陰・京阪神・東京など各地で団体或いは個人の実地調査や資料蒐集を実施した。

9月、翌22年3月に厳島で合同調査・検討会を行い、関連資料を閲覧・蒐集し、調査結果やその研究成果の発表を受けて討議し、新たな知見を得た。11月、翌22年3月と2回の季例会を開き、厳島研究への意欲を高め、新しい知識が得られた。個々人による個別調査・資料検討は勿論のこと、以上の如き合同調査・合同検討会、季例会を通しても、昨年度の研究成果の上に厳島研究の更なる深化・高度化を図ることが出来た。例えば、周防大島などの瀬戸内海祭祀遺跡等の考古遺物の分析により、平安期までの時系列による考古学的な分析を行った。大願寺の古文書の分析から大願寺の造営活動が厳島神社の附属社殿のみで、本殿・拝殿等の主要な社殿に及んでおらず、従来の見解が否定された。厳島神社の神仏習合については、熊野速玉大社・那智大社・青岸渡寺など、有力神社とそれに関連する仏寺について神仏習合の観点からその社頭景観の調査を行ったり、山口県文書館蔵「毛利家文庫」の調査により、伊勢神宮の御師村山大夫が神仏習合の厳島とどのような関係を持ったかについて考察を進めたりした。また、『広島県史古代中世資料編II・III』所収「厳島文書」のデータベース(人名・地名)を完成させた。こうして本年度の研究成果は、下文の如く質・量共に昨年度を凌ぐ研究論文や著書として纏められている。これらの成果を基礎にして、来年度以後も本課題の研究をより深く、広く継続して行く条件が一段と整った。例年のように平成22年4月に研究の目的と5年間の研究計画全体を再確認して、研究実施計画の打ち合わせを行った。その結果合同調査は県立広島大学宮島学センターと合同で12月に実施すること、合同検討会を3回開催することとし、それ以外は分野・研究分担者個人が研究計画全体を意識しながら個別に課題を設定してとりくむこととし、直接厳島神社ないしは厳島を対象とするものと、比較する事象を設定してその特徴を把握しこれをもとに厳島神社・厳島の特質を照射する方法論からのアプローチである。前者の例としては、中世に定立する「厳島縁起」についての調査、厳島における近代軍事施設の調査とその社会文化的影響の検討、厳島への観光客と観光事業者へのアンケート調査、近世の厳島神社の財政に関する研究、新聞記事の収集などがあげられる。後者の例としては、厳島の遺跡から出土した石材等の広がりを確認し、先史時代における瀬戸内海の交流・物流を考察した研究、内海島嶼部における祭祀遺跡等を中心とした調査、有力神社の地域社会への浸透の様相についての比較的研究、などがあげられよう。6月以降、研究代表者・研究分担者は大学院生の協力もえて、厳島を始め、瀬戸内海諸地域・山陰・京阪神・東京など各地で実地調査や資料蒐集を実施した。また8月・11月・3月に合同検討会を行い、厳島研究成果の共有化をはかるとともに、研究意欲の涵養・継続につとめた。また、12月には県立広島大学の研究グループと共同で、「宮島を陸地から見る」というテーマのもと関連遺跡や社寺を見学、検討会を開催し、厳島にたいする認識の深化をはかった。以上のような合同調査・合同検討会をとおして、昨年度の研究成果のうえに厳島研究の更なる深化・高度化を図ることができた。こうした本年度の研究成果は、「11.研究発表」欄のように研究論文や著書としてまとめられている。今年度は、全体的な研修批評会(季例会)・合同検討会は4回にとどまったが、昨年同様、全体として統一的な課題にとりくむのではなく、分野・研究分担者個人が研究計画全体を意識しながら、個別に課題を設定して研究を推進することとした。その方向は、直接厳島神社ないしは厳島を対象とするものと、比較する地域や事象を設定してその特徴を把握し、これとの対比によって厳島神社・厳島の特質を照射するという方法で実施した。
医療・介護の複合型経営に関する研究

医療機関を取り巻く事業環境が厳しさを増す中、制度・政策リスクの分散や経営資源の共有によるシナジー効果の実現を目指し、医業以外の関連事業を複合的に展開する医療機関が増加している。本研究では、医療機関における複合型経営の現状を把握するとともに、複合化がもたらす経営効果について検討した。また、医療機関における今後の戦略の方向性を明らかにするとともに、関連要因について分析を行った。医療機関における複合化の現状及び複合化が病院経営に与える影響を検討するため、医療法人が開設する医療機関5,682施設を対象に、郵送法による自記式質問紙調査を実施した。東日本大震災の被災地域のうち、被災可能性のある病院については調査対象から除外した。回収数は535件で回収率は9.4%である。主な調査内容は、病院単体の収支状況、同一法人内における介護老人保健施設の設置状況、同一法人内関連施設等保有状況、今後の経営戦略及びそれを実行する上での阻害要因等である。平成23年度において医業収支が黒字(医業収益が医業費用を上回ったもの)であったのは440病院で、全体の84.1%となっている。病床規模別にみると、病床規模が大きいほど黒字である病院が多く、300床以上の病院では90.9%が黒字となっている。同一法人内に介護老人保健施設を設置している病院の割合は31.8%である。介護老人保健施設の設置による病院経営への影響についてみると、「退院患者に対する継続的なサービス提供が可能となった」が最も多く、次いで「法人全体として収益の安定化が図れるようになった」「病院本体の財務内容が改善した」と続いている。同一法人内における関連施設等の保有状況についてみると、「居宅介護支援事業」が43.6%と最も多く、次いで「通所リハビリテーション」40.8%「訪問看護」39.5%「訪問リハビリテーション」22.6%となっている。今後新たに取り組みたい事業では、「サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)」が23.9%と最も多くなっている。今後の経営戦略では、「他法人の医療機関、介護施設等との緊密な連携」が最も多く、次いで「在宅療養支援機能の強化」「医療・介護の複合型経営の推進・強化」「特定の診療分野への専門特化」の順となっている。本年度は前年度(平成24年度)に実施した量的調査について、更に踏み込んだ解析を行った。具体的には以下の3点について解析を行った。(1)階層的クラスター分析を行い、病院の類型化を行うとともに、関連施設・サービスの保有率を分析し、病院の類型により多角化のパターンが異なることを明らかにした。(2)ロジスティック回帰分析を行い、医業収支に影響を与える因子について検討した。(3)病院の経営戦略に関するアンケートデータの内部構造を探り出すために、因子分析を行った。また、戦略志向の各因子に関連する因子を抽出するために、単一因子解析を行った。本年度は上記に加えて、医療法人の多角化経営に関するインターネット調査を実施した。調査はインターネット調査会社のモニターである40歳以上の男女1236名を対象に実施した。医療法人が有料老人ホームや高齢者向け住宅の事業に参入することについて、「賛成」は23.6%、「どちらかというと賛成」は69.1%となっており、両者を合わせると9割を超えていた。賛成する理由としては(複数回答)、「医療の面で安心感があるため」が87.3%と最も多く、次いで「公益性が高いため」29.8%、「職員の資質・能力が高いため」28.7%「経営基盤がしっかりしているため」26.3%となっていた。今後、医療法人に特に力を入れて取り組んでもらいたい事業(複数回答)では、「訪問看護」が54.5%と最も多く、次いで「訪問介護」48.5%、「訪問診療、往診」39.5%、「通所リハビリテーション」29.6%、「サービス付き高齢者向け住宅」28.2%となっていた。なお、上述の研究成果の一部は「第51回日本医療・病院管理学会学術総会」において発表した。研究初年度である23年度は、研究の基礎作業として、医療法人等における複合化及びその経営効果に関する文献研究と資料整理による知見の整理・考察を行った。医療・介護分野の複合化に関する先行研究は蓄積が少ないため、医療法人や社会福祉法人等の非営利法人を対象とした先行研究のみならず、企業等の営利法人における複合化に関する文献についても整理し、複合化の概念や定義、複合化の類型及び経営効果について整理した。また、本年度は医療法人の理事長、介護老人福祉施設の施設長、介護事業を展開する企業の経営責任者等を対象にインタビュー調査を実施した。具体的な調査内容は、医療法人等における複合化のパターン、複合化した動機、複合化の外的・内的誘因、同一法人内関連施設保有状況、グループ関連施設の状況、法人の財務状況、複合化による人材配置の効率化、施設・設備の効率的利用状況、薬剤・医療機器等の調達上のメリット、平均在院日数、前方・後方連携状況、患者・利用者情報の一元管理及び戦略的情報活用状況などである。

なお、複合型を志向しない単独型の法人に対しては複合化しない理由及び今後の複合化の予定について調査した。さらに、本年度は平成24年度実施予定の量的調査の準備作業として、調査対象法人の選定、重複送付回避のための名寄せ処理及び調査協力依頼状の作成を行うとともに、量的調査のための分析枠組みの検討、概念の操作化・変数化、調査項目の精緻化等を行った。本年度は研究計画に則り、医療機関を対象とした大規模な量的調査を実施した。同種の他の調査と比べると回収率がやや低いものの、医療機関における複合化の実態や複合化がもたらす経営効果について、有益な知見を得ることができた。当初の研究計画に則り、複合化及びその経営効果に関する国内外の文献収集・考察を行うとともに、医療法人や社会福祉法人等に対してインタビュー調査を遂行した。本年度実施した量的調査において十分に解明できなかった点については、次年度にケース研究を行い補完する予定である。また、本年度は複合化がもたらす経営効果のうち、財務的効果を中心に検討を行ったが、次年度においては、財務以外の効果・影響についても検討する予定である。本年度は、インタビュー調査に基づいた質的研究を行ったが、次年度においてもインタビュー調査を継続実施し、分析を深める予定である。また、当初の研究計画に従って量的調査を実施し、医療法人等における複合化及びその経営効果について多角的に検討する予定である。研究費は主に調査票や調査依頼文書の印刷費、通信費(切手代等)、データ入力費、旅費、謝金等に使用する予定である。次年度は、医療法人等における複合化及びその経営効果を多角的に検討するために、量的調査を実施する。研究費は主に、調査票や調査依頼文書の印刷費、封筒の購入、通信費(調査票の送付、返送用切手代等)、データ入力費に使用する予定である。また、次年度においても、医療法人や社会福祉法人等に対するインタビュー調査を継続実施するため、旅費、謝金等を使用する予定である。
金融・契約技術とガバナンス・マネジメントに関するシステム科学的研究

本研究課題は、「わが国の産業社会の再生にむけて、今後取り組むべき重要な課題はなにか」という意識にたって、調査・研究を行い、研究成果として、次の事項を明らかにした。●わが国の戦後35年にわたる奇跡といわれた高度成長を支え、駆動した経営パラダイムが、1990年代に入り、その勢いを失速し、バブル崩壊を経験した経過を分析し、今後のイノベーションの源泉となるモデルと原理を明らかにした。●新しい時代へむけての組織と産業の活性化には、すべてのステークホルダーの諸関係の再構築と、新しいガバナンスの確立への戦略形成が重要であることを示した。●市場経済の躍進の原動力となった金融発明「株式とエクイティ資本」が内包する強いインセンティブと、それが駆動する投資戦略と意思決定が今後のイノベーション戦略の柱となることを示した。●電力産業など、長い間、政府・官僚の主導のもとに管理・規制され、停滞した産業には、市場の原理、競争の原理の導入が急務であることを示した。●金融技術と関連の領域、ゲーム理論、契約理論、産業組織論などに、有用な知識・知見を探検し、研究開発やM&A等に係わる競争戦略、産業政策、制度設計などには、リアルオプションのモデルと枠組みが、リスクに挑戦しての価値創造の原動力となることを特定した。●以上の問題意識および仮説をもとに、公開研究会シリーズ「金融技術と経営」を開催し、これら研究会での討論をもとに、論文集としての図書を2冊、刊行した。本公開研究会に参加した研究者・実務家が中心になって、2006年7月に、「日本リアルオプション学会」を設立するに至った。1.公開研究会シリーズ「金融技術と経営」の開催●2004年6月7日(月):「不完備な不動産市場における取引価格の決定」前川俊一明海大学●2004年7月9日(金):「生産装置サービス事業の新展開-HDRIVEプロジェクトについて-」藪谷隆氏日立製作所●2004年7月9日(金):ストラテジック・ファイナンスの展開-梅村秀和氏・中村基治氏アーンストアンドヤング●2004年10月8日(金):日本企業の合併に関するリアルオプション・アプローチを用いた実証分析:大川雅也大阪大学大学院博士課程、辻村元男京都大学大学院●2004年11月5日(金):事業展開の戦略的計画と価値評価:北原康富(株)日本インテグラート●2004年12月20日(月):日本のM&A七不思議:服部暢達氏服部暢達事務所代表取締役●2005年3月17日(木):確率的割引ファクターによる不動産の本質的価値評価公式とその応用、石島博氏慶應大学谷山智彦氏野村総合研究所2.海外調査・研究:2004年6月17日-19日、出張者:山口浩●ワシントンDC : GEORGE MASON UNIV.のROBINHANSON准教授面談「ボラティリティ予測への応用が考えられる予測市場に関する意見交換」●モントリオール:リアルオプションに関する学会出席「International Conference on Real Options」3.研究報告書出版の準備:東洋経済新報社「金融・契約・エージェンシーと経営戦略」(出版予定:2005年)わが国の経済・産業は、戦後、奇跡的な成長を続けた後、1990年代にその勢いを失速し、バブル崩壊とともに、失われた10年を経験した。本研究は、2005年度は、まず、わが国の産業が、戦後五十余年にみた経験を、分析し、産業の新生とガバナンスの再構築へむけて、新しい有望なパラダイムを特定することに焦点をあてた。ある時代に有効な経営指針や統治形態等に係わる行動原理は、その時代特有の経済、文化の環境において有効なのであり、時代と環境の変化により、神通力を失ったことを検証した。

それら古いモデルの罠から脱却するために、グローバルな枠組みでの産業再生を駆動するパラダイムを探求した。成果として、次のような原理とモデルが、産業が活力を回復する鍵となることを特定した。これまでの日本型低収益戦略から脱皮して、市場経済の原点である自己(株主)資本の生産性を重視した経営へと転ずることが重要である。戦後の間接金融中心の資本調達と経営主導は、リスク回避型で低収益を許容する投資戦略に陥りやすい。リスク資本が経営を主導する企業ガバナンスを確立することで、わが国産業は、活力ある価値創造へと転換できる。終身雇用などの慣行で、忠誠とインセンティブを引き出してきた日本型経営は、ガバナンスとインセンティブ確保の課題に直面しつつある。環境の変化に適合したかたちで、新しいインセンティブ契約の諸関係を打ち立てるべきである。伝統的な投資理論に対比して、リアルオプションの枠組みは、不透明な未来に向かっての投資戦略に、新しい価値認識と、行動指針をもたらす。リアルオプションは、新しいガバナンスと価値創造戦略に、有用なパラダイムとなりうる。以上の実績は、下記の出版物に報告されている。高森寛・井手正介編著「金融・契約技術・エージェンシーと経営戦略」東洋経済新報社、2006年2月本研究プロジェクトは、「わが国の産業社会の再生にむけて、今後取り組むべき重要な課題はなにか」という意識にたって、次のようなテーマや課題を巡って、研究することを目的とした。1.近年進展してきた金融技術、特に、リアルオプションの枠組みを、投資戦略、無形および知的資産の価値づけなどに、活用する手法やモデルを開拓・開発する。2.わが国が契約社会へと進展していくという視点に立って、契約技術に係わる研究をする。特に、リスクと事業果実のシェアに係わるインセンティブ契約を活かした組織のデザイン、ガバナンスの問題を研究する。3.金融技術と、周辺の領域、ゲーム理論、契約理論、産業組織論などとも、融合・統合を試みながら、企業の研究開発やM&A等に係わる戦略、寡占市場での競争戦略、産業政策、制度設計などにも、有用な知識・知見を探検する。以上のような問題意識をもとに、数年来、公開研究会シリーズ「金融技術と経営」を開催し、これらテーマに係わる先端的研究者・専門家等を招いて、研究ディスカッションを活発に実施した。また、国内外の関連学会で、研究報告、論文誌に投稿などをした。また、図書を2冊、刊行した。本公開研究会は、実施しており、参加した研究者・実務家が中心になって、2006年7月に、「日本リアルオプション学会」を設立するに至った。本研究課題に係わる詳細な研究成果報告書「金融・契約技術とガバナンス・マネジメントに関するシステム科学的研究:平成16年度平成18年度科学研究費補助金(基盤研究(B)16310118)」が作成されている。
分娩直後のカンガルーケアに関する研究～母子関係行動分析と生理学的指標を用いて～

母親と新生児の出産ストレス状態が、早期母子接触行動に与える影響について、分娩後2時間までの生理学的指標と行動観察から検証した。生理学的指標は唾液中のストレス関連ホルモンであるCortisolとクロモグラニンを用いた。分娩直後に実施した早期母子接触は、分娩時の身体的ストレスではなく、精神的ストレス状態を緩和する効果があることが示唆された。特に、母体の精神的ストレス反応への緩和的要因として、「感情の同調」「視覚的相互作用」の愛着行動がみられた母児のストレス関連ホルモン濃度が低くなる傾向を認めた。安全に留意しながら、助産師に求められる出生直後の母子相互作用への看護介入の視点が明らかとなった。【目的】出生直後の早期母子接触中の母子の相互作用の視点から行動分析を実施し、Well-beingな状態で出生した新生児と母親の接触中の実施場面を5感を用いた愛着行動について時系列に分析し、行動パターンの応答性と新生児の交感神経・副交感神経系の生理学的データとの関連性を検証した.【方法】研究協力施設の理事会・研究倫理委員会の承認を得て、母親とその家族の同意を得た.調査期間は2013年9月2014年1月.研究対象は、1分後アプガールスコア8点以上とし、臍帯血ガスにアシドーシスを認めない新生児とした.研究に参加した母子は28組であり、分娩直後からの継続的な体温測定、脈拍、呼吸、酸素飽和度の持続モニタリング、血糖値の測定を実施し、分娩台から1メートル離れた場所から接触場面のビデオ画像を30分間撮影した.【結果】母親28名のうち約75%は、早期母子接触後20分で睡眠・うとうと状態に入り、新生児も同様に開眼状態は減少していき、乳房探索行動はみられなかった.母親行動である(話しかけ)(世話)(満足に対する反応)は見られたが、うとうと状態に入った20分後には(児への刺激行動)には全く応答せず、(苦痛の調整)のみ見られた.新生児も(発声)することはなかったが、(視覚的行動)は母親の反応と同期ではないがみられた.早期母子接触場面において、相互作用の視点からは、母子の応答性の時間的相互関係はみられなかった.新生児の酸素飽和度は早期母子接触開始時には95%未満で経過したが15分後には正常化した.心拍数の変動については、出生後20分までは高めであったが平常化した.血糖値は35mg/mL以下の低血糖で推移することはなく、低体温の症状のなく経過した.【考察】安全な保温効果につとめた早期母子接触では母児の身体的リスクは認められないが、5感を用いた母子相互作用を促す働きかけを積極的に実施していく必要がある.【目的】出生直後から2時間までの新生児の胎外生活適応状態について、早期母子接触を実施した新生児と母親を対象に生理学的指標(体温・呼吸・心拍数・酸素分圧・血糖)から時系列で検討し、分娩ストレス状態との関連性を検証した.【方法】研究協力施設での倫理委員会の承認と母親とその家族の同意を得たうえで研究を遂行した.調査期間は2012年9月から2012年12月.あらかじめ妊娠中期の母親学級にて早期母子接触方法について説明し、カンガルーケア(以下;BKC)実施への理解と同意を得た.研究対象の条件は、正期産で出生し、出生後1分のアプガースコア8点以上、臍帯血液ガス値にアシドーシスのないこと、母親の分娩後の身体状態・子宮復古状態が正常であること、母親と家族に対しBKC実施の希望があることを基準とした.研究参加した母子は52組であった.児の体温測定(深部体温、皮膚表面温度)にはテルモ社製CTM-205を用い、酸素飽和度測定にはベッドサイドモニタの持続計測を行った.分娩室室温は26°Cとした.【結果】BKC前の深部体温は36.6±0.4°Cであり、測定所要時間60分間で横ばいで経過し、低体温を生じた児はいなかった.皮膚表面温度では、BKC前は36.2±0.78°Cと低体温値を示し・四肢冷感が見られていたが、実施後10分で36.6°Cを超え、低体温は回避された.BKC実施中、呼吸・心拍数に異常なく、酸素分圧90%以下になることなく、一般状態は良好に経過した.血糖値(分娩後30分、60分、120分)にも異常はなかった.分娩ストレス状態との関連性では、分娩所要時間と出生直後の児の皮膚表面体温との間に負の相関関係(p<0.05)を認めたが、BKC実施で低体温が回避された.BKC実施中の危険行為や一般状態の悪化なく、正常分娩においてBKCの実施は安全であることが生理学的指標から明らかとなった.分娩後2時間以内早期母子接触行動時の母児のストレス応答について、生理学的指標と母児の行動観察から検証した。母児の二者関係行動を日本語版Assessment of Mother-Infant Sensitivity Scaleを使用し、出生直後から30分間の動画データから分析を行った。母親行動では気分・口調・話しかけの内容・視覚的相互作用・児への刺激を、新生児行動では気分と視覚的行動を分析した。生理学的指標には精神的ストレス指標であるクロモグラニンA(以下CgA)を測定した。新生児の視覚行動では、母親を探し微笑んだり見つめ合うアイコンタクトをとっていた新生児でCgAが低く精神的ストレスが低かった。