hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒水熱ガス化を用いた難燃性有機塩素化合物の分解と除去

NaOHを添加しない場合は、炭素転化率が最初0.56であったが時間とともに除々に低下し、50時間後には0.33まで低下した。0.003Mの場合でも、炭素転化率自身はNaOHを添加しない場合よりも高かったが、時間とともに活性は低下した。0.1M、0.25M、0.625Mの場合は、いずれも時間ともに活性の低下は見られなかったが、活性には大きな違いが見られた。炭素転化率は、0.1Mでは0.55、0.25Mでは0.65とNaOHの添加量を増加させると活性が向上したが、0.625Mでは逆に活性が低下し、活性を向上させるためには、最適なNaOH濃度があることがわかった。活性が維持できた0.1M0.625Mについて、生成ガス組成を見ると、0.1Mではメタンが70%。二酸化炭素が30%程度であったが、0.25M、0.625Mではほとんどメタンのみであった。これは、生成した二酸化炭素がNaOHによって処理水に吸収されるためである。生成した二酸化炭素量を処理水中の無機炭素(炭酸イオン)量から推定すると、NaOH濃度(0.10.625M)によらず、メタン収率はあまり違いが見られないかったが、二酸化炭素収率に大きな違いが見られ、そのため炭素転化率にも大きな違いが見られたことがわかった。
全方向広範囲三次元視覚システムの開発に関する研究

全方向へ広範囲に三次元計測可能な視覚システムの開発に関する研究に取り組んだ.システム構成は,魚眼カメラ(視野角180度)2台を両眼視に構成しその2セットを背中合わせに配置する.機能は,1セット前方180度空間を三次元計測すること,また,背中合わせの関係になる魚眼カメラ2台の画像を結合して全方向映像を得ること,そして,両眼視で得られる三次元データと全方向映像を組み合わせることによって全方向三次元データを得ることである.実験では,マルチコプターに本システムを搭載し空中移動中の全方向三次元計測を行った.その結果,1ショットの撮影で得られる全方向三次元データに基づく飛行が可能であることを確認できた.実験用の魚眼両眼視モジュールを製作した.魚眼レンズは視野角180度であり,これによりカメラの左右上下から前方への全方向について三次元計測が可能になる.そして,このモジュールを2セット背中合わせにすることで周囲全方向について三次元計測が可能になる.次に,実験用のモジュールを使い,三次元計測用画像処理法の構築を進めた.まず,魚眼画像そのままでは左右画像における対応点検出が難しいことに注目し,独自の画像変換法を開発した.これは,部分領域の画像歪みを解消しようとするものであり,この処理を魚眼画像全域に適用することによって全方向について対応点検出が容易になる.その後,本変換手法により得られる変換画像を使って,移動体を対象とする像対応座標検出法の構築および三次元座標位置決定手法の構築を進めた.大学構内で,カメラの左右方向へ通過するバイクを計測対象として行った実験の結果,バイクが真横方面にあるとき三次元座標位置計測エラーが大きい傾向にあることが分かった.これは,それぞれのカメラ画像において,移動体像抽出結果に部分欠落が発生また欠落状況に違いがあること,更に,バイクの見え方がやや異なることが影響しているためと考えられる.一方,思惑通りのバイク像対応座標を指定できた場合は,妥当な三次元座標位置が計測されることを確認できた.従って,三次元座標位置決定手法は満足できると考えている.これらのことから,移動体像抽出と像対応座標検出法に改善が必要であると考えている.また,並行して,魚眼カメラ2台を背中合わせにした場合の周囲全方向空間表現方法の構築を進めた.ここでは,両画像間での移動体像の連続性,および,全方向空間の扱い易さの度合いを確認することが重要である.主観評価ではあるが,満足できる結果であると考えており,今後,移動体追跡等の実験を踏まえながら本表現方法の定量的評価を進めることが必要と考えている.1システムを移動体に搭載した全方向動画像処理法の構築,2昨年度に引き続き移動体追跡に関する取り組み,3文字や記号等のパターンの認識に関する取り組みを進めた.また,事前の準備として,カメラのチューニングを行った.視野角180度の魚眼カメラによる両眼視モジュール2セットを背中合わせに構成することから(魚眼カメラは合計4台),両眼視のカメラ軸の平行,および,背中合わせペアのカメラ軸一致,についてチューニングした.1では,システムを普通車の屋根の上に取り付け,学内駐車場(一辺が約15mの正方形)および一般の駐車場(一辺約50mの正方形)の風景を処理対象とした.全方向風景の下部側1/3程度が屋根領域となったことから,まず,画像中に自車領域マスク,すなわち非計測領域の設定を行った.光乱反射や風景の映り込みによる画像変化が生じたことから,今回は風景として扱わず今後の課題にすることが適当と判断した.1では,全方向画像についてエッジ抽出を行った.これは,明るさ変化の影響の低減と,できるだけ少ないデータ点数で風景の中の物体の領域また境界を認識するために必要な手続きである.抽出したエッジ点について,対応点検出して視差を検出し,視差量を用いて三次元計測を行った.計測精度は,良好な結果とまでは至らなかった.シュミレーションでは十分良好であることから,精度低下の原因として,エッジ点座標位置が思惑通りの座標でないこと,および,レンズ撮像式と実際の結像位置との間にずれがあること,の2点が考えられ,それらについて改善を行っている.また,その2点の改善は2でも必要である.今後,精度改善を行い,移動体へ搭載する場合の情景領域の認識や物体検出について構築を行っていく.3については,像の拡大と正対視の補正が重要と考えており取り組んでいる.1全方向三次元計測のための新たな画像処理法の開発,2計測精度向上のための補正,3本視覚システムをマルチコプターに搭載した応用,に取り組んだ.1は,対象に応じた空間分解能の選択と設定を容易にして全方向計測の利便性を高めることを目的とした.本研究では,分割領域にマッチドフィルタを適用して対応点を探索する画像処理法を開発した.これは,分割サイズを決めることによって,空間を粗くサンプリングした計測(計測時間を短縮する)から詳細計測(計測時間の増)までを任意に選択するものである.本視覚システムの使用目的や使用場面に応じた計測の柔軟性を向上させることから,システム利用範囲の拡大に大いに貢献する.2は,魚眼レンズが撮像式と完全には一致していないことに因る計測精度低下を防止するため必要なことであり,本研究では,空間の1点1点についての検出入射角度を修正する補正データを作成した.魚眼レンズは,正面から周辺へ向かうに従い補正度合いが大きくなる傾向にあり,本補正により,全方向について三次元計測精度のバラツキが低減された.3は,本視覚システムの利点を最も活かす応用と考えている.

注目した点は,自動車への搭載実験(前年度)で課題となった死角を排除することと,視覚システム自身の前後左右上下の正に全方向情景を対象とすることである.この取り組みは,全方向認識を様々な応用に展開する場合の有用な参考例になると考えている.3では1の画像処理法を組み込み空中計測実験を行った.その結果,1ショットの撮影で得られる全方向三次元計測データに基づく飛行が可能であることを確認できた.全方向へ広範囲に三次元計測可能な視覚システムの開発に関する研究に取り組んだ.システム構成は,魚眼カメラ(視野角180度)2台を両眼視に構成しその2セットを背中合わせに配置する.機能は,1セット前方180度空間を三次元計測すること,また,背中合わせの関係になる魚眼カメラ2台の画像を結合して全方向映像を得ること,そして,両眼視で得られる三次元データと全方向映像を組み合わせることによって全方向三次元データを得ることである.実験では,マルチコプターに本システムを搭載し空中移動中の全方向三次元計測を行った.その結果,1ショットの撮影で得られる全方向三次元データに基づく飛行が可能であることを確認できた.おおむね計画通りに進んでいると考えている.カメラのチューニングと自車領域マスクについては,やや手探りに進める状況であったため少し時間をとられたが,実用化あるいは応用の検討のためには必要な措置と考えている.全方向動画像処理法(駐車場画像を使用)および移動体追跡法の構築において,三次元計測精度が十分でないために,原因究明と改善方針の考察にやや時間を要したが,改善案が決まり今後取り組む.その取り組みによって精度向上を期待できると考えており,取り組み結果を全方向動画像処理法および移動体追跡法に組み込む.この他に,パターンの認識について取り組み,像縮小と像歪みの改善について検討している.現時点では,縮小度合いと歪み度合いが,システムとパターンとの距離によってどのように変わるかを調査中であり,今後,調査結果を基に,像拡大と歪み補正の方法を構築する.三次元計測精度確認と,精度向上の改善の考察にやや時間がかかったが,全体計画に大幅な変更を必要とするものではないと考えている.画像認識,センシング,コンピュータビジョン計測精度の改善に必要な取り組みを進めてきており,まずは,その取り組みを進める.そして,その成果を,構築中の全方向動画像処理法および移動体追跡法へ組み込むことが,平成27度計画への橋渡しになり,予定通りの計画実施に繋がると考えている.計画全体の遂行はおおむね予定通りと考えている.計画通りに,まず,魚眼カメラ2台による両眼視モジュールを製作した.そして,魚眼画像をそのまま用いても画像歪みのために三次元計測は実現しにくいという問題に対して,本研究では,独自の画像変換により得られる変換画像を用いた三次元計測手法の構築を進めた.この手法は,画像歪みを解消して像マッチング精度の低下を防止しようとするものである.大学構内での実験を通して,画像の端すなわちカメラの横方面にある移動体について,三次元座標位置計測エラーが大きい傾向にあることが分かった(カメラ上下方面でも同じ説明になる).これは,それぞれのカメラ画像において,移動体像抽出結果に部分欠落が発生また欠落状況に違いがあること,更に,計測対象の見え方がやや異なることが影響しているためと考えられる.
葉層構造の幾何学的研究

3-次元多様体上Mの非特異な流れφで横断的にアフィン構造を有するものの研究を行った。これに対し、Mの普遍被覆空間Mから平面R^2への沈め込み写像Dおよび基本群π_1(M)からの準同型写像hが定まる。まずDがR^2への束写像の場合について、流れを分類した。次に像h(π_1(M))が原点を固定する面積保存変換より成っている場合を分類した。最後にφがホモトピー持ち上げ性を有しかつ、h(π_1(M))が面積保存変換より成っている場合を分類した。次に曲面上の恒等写像とイソトピックな同相写像fについて回転集合なるものが定義されている。これについて、その次元と位相的エントロピーとの関連を調べた。また、特に興味のある場合としてfが一般化された凝Anosov写像の場合に回転集合の形状を具体的に調べた。また、円板、ないしは円筒上の面積保存微分同相で境界において恒等写像に無限に接しているものについて、固定点を2固以上有するための十分条件を求めた。最後に、3次元多様体上の横断的に区分線形な葉層構造が円環面葉でのみ折曲がっている場合について、その離散特性類を具体的に計算する公式を得た。
ヒトコラーゲン遺伝子プローグを用いた先天性結合織代謝異常症の遺伝子解析

本研究課題に関してコラーゲン分子の検索、およびコラーゲン遺伝子を用いた遺伝子検索の2つの方向より研究を進めた。1、コラーゲン分子検索マルファン症候群18例、エーラス・ダンロス症候群9例、骨形成不全症7例の患者の皮膚線維芽細胞が合成するコラーゲン分子の検索にて、骨形成不全症ーII型の新生児由来の細胞が異常なI型コラーゲンを合成していることを見い出し、異常なα1(I)鎖の詳細な検索を行ない、コラーゲン鎖のほぼ中央部のCB8ペプチドが異常であることを明らかにした。その他の症例においては、I、III型コラーゲンに異常を認めることができなかったが、マルファン症候群の18例中4例においてコントロールには認められない185KDaのコラーゲン分子を合成していることを見い出した。その後の検索にて185KDaコラーゲンはIV型コラーゲンであることを証明したが、病因論的意義は不明で現在検討中である。2、コラーゲン遺伝子検索患者由来のDNAを種々のDNA制限酵素で切断し、ヒトI型コラーゲン遺伝子プローブであるHf677、NJ3、NJ1/4.1を用いてサザンブロッテング法にて検索したがI型コラーゲン遺伝子の異常は見い出されなかった。3、マルファン症候群の発症とコラーゲン遺伝子との連関性の検索I型コラーゲンの遺伝子内にあるDNA多型(RFLP)をマーカーとしてサザンブロッテング法にして検索した。患者の検索の前に各プローブによるallelic frequencyを検索したところ、MspI RFLPで陽性は83%、EcoRI RFLPで陽性は69%であった。次に家族内発症しているマルファン症候群3家系について検索したが2家系については連関性が否定され、1家系はこれらのマーカーでは検索できないことがわかった。本研究課題に関して2つの方向より研究を進めた.1.マルファン症候群患者にコラーゲン分子の構造異常がアるかどうか.(1)DNAの分析にさきだち,コンパク質レベルでの検討を行った.すなわち19例のマルファン症候群患者の皮層線維芽細胞を^3Hプロリンで標識し,新たに生合成されたI型, III型コラーゲンを電気泳動法により分析した.その結果,検索した19例において電気泳動的にはI型, III型コラーゲンに異常は認められなかった.(2)次にマルファン症候群患者7例についてDNAを制限酸素MspIで消化し, I型コラーゲンのproα2(I)鎖のgenomicクローンで検索したが,現在のところ遺伝子異常は認められていない.2.マルファン症候群の発症がコラーゲン遺伝子と相関しているかどうか.I型コラーゲンのproα2(I)鎖内にあるDNA多型(RFLP)をマーカーとして検索を行った.(1)患者の検索をおこなう前に正常な日本人の各プローブによるalbelicfrequencyを検索したところ, MSPIRFLPでMspIsite陽性のalbelicfrequencyは83%,EcoRIRFLPでEcoRIsite陽性のallelicfrequencyは69%であった.アメリカ人を対象とした検索においてはMspIsite陽性は86%,EcoRIsite陽性は38%で,EcoRIsite陽性のallelicfrequencyが日本人とアメリカ人とでは著しく異なっていることがわかった.(2)次に家族内発症しているマルファン症候群3家系についてI型コラーゲン遺伝子内におけるDNA多型をマーカーとして相関性を検索したが, 2家系においては相関性が否定され, 1家系はこのマーカーでは相関性を検索できないことがわかった.本年度はマルファン症候群のコラーゲン遺伝子検索を継続する予定であったが、1987年にいくつかの論文が発表され、そのいずれもマルファン症候群と間質型コラーゲンの関係を否定するものであった。

われわれも昨年度の研究にて同様の結果を得ていたので、今回は先天正結合織代謝異常症の中のエーラス・ダンロス症候群9例、骨形成不全症7令のコラーゲン分子および遺伝子検索を行った。1.コラーゲン分子検索検索した症例の中で1令、骨形成不全症-II型の新生児由来の皮膚線維芽細胞が合成するI型プロコラーゲンの中に異常を認めた。すなわちプロα1(I)鎖が2本存在し、1本は正常で、他は正常に比較して少し短いプロα1(I)鎖であった。コラーゲン分子の詳細な検索にて突然変異を起こしているのはコラーゲン鎖のほぼ中央部のCB8ペプチドであることが明らかとなった。他の全ての症例は、I、III型コラーゲン分子に異常はなく、プロコラーゲンよりコラーゲンへの代謝過程に異常を疑わせる所見は認められなかった。2.コラーゲン遺伝子検索皮膚線維芽細胞よりDNAを抽出し、種々のDNA制限酵素を用いて切断した。遺伝子プローブとしてはヒトI型コラーゲンのα1(I)鎖のC末端1/4を認識するcDNAであるHf677を用い、サザンブロッテング法にて遺伝子の検索を行った。結果は検索した全ての症例において、I型コラーゲンの異常は見いだされなかった。コラーゲン分子の検索にてα1(I)鎖に異常の見出された骨形成不全症-II型に関しても現在までのところ異常は見出されていない。しかし、これは用いたプローブがα1(I)鎖のC末端を認識するものであるためと考えられ、この点に関してはα1(I)鎖の全てのアミノ酸残基をカバーするcDNAを用いて検索を続けている。
多元プラズマ触媒反応装置によるメタン直接変換技術の開発

本年度はプラズマジェットを使った“多元プラズマ触媒反応システム"の開発と開発したシステムを用いた触媒反応を行った.5kV以上の交流(1kHz)電圧を印加できる電源とプラズマジェットを発生部を独自で開発した.マスフローコントローラーによりガス流量を制御し,プラズマ発生部にガスを導入し,排出されたガスはガスクロマトグラフィーにオンラインで接続された触媒反応システムを開発した.メタンをプラズマ化するためにHeプラズマを用いた.He気流中にメタンを混ぜることでメタンのプラズマ化に成功した.メタンのラジカル種の同定は発光分光により確認した.触媒なしの状態でもメタンからエタンの精製が確認でき,メタン転化率は約10%であった.次に,触媒としてシリカを用いた.プラズマジェット先端部にシリカ触媒を充填し,プラズマジェットを用いたメタン変換反応を行った.シリカ触媒を用いたところ,メタン転化率は約25%に向上した.このとこから,本プラズマ触媒反応システムの有用性を確認できた.次に,二種類のプラズマジェットを使った反応システムの開発を行った.T字のガラス正反応管を作製し,上述のプラズマジェットを2つ設置した.プラズマジェットの先端部がT字の交点で重なるようにした.それぞれのプラズマの電位によりプラズマジェットの形状が影響を受けることなく,ジェット先端が交差することを確認した.現状では二つのプラズマジェットの周波数は完全同期しており,交流の位相をずらす機構がない.今後,位相をずらすために高圧電源とファンクションジェネレータを利用したシステムの開発が必要である.研究計画では本年度に多元プラズマ触媒反応装置を開発し,次年度から触媒反応を行う予定であった.すでに多元プラズマ触媒反応装置の開発に成功し,今年度の目標を達成した.さらに,触媒反応も行っており,触媒としてシリカを用いることでプラズマを用いたメタン転換反応活性が向上することを明らかにしており,次年度の研究計画の一部を遂行している.よって,当初の計画以上に研究が進展している.今後は選択的カップリング反応を引き起こす担持金属クラスター触媒の開発を行う.具体的には以下に示す3つのメタン直接変換反応を行う(()内は各反応の標準生成エンタルピー(kJ/mol)).いずれの反応も吸熱反応であるのが特徴である.1CH4+CH4→C2H6+H2 (66), 2CH4+NH3→CH3NH2+H2 (98), 3CH4+H2O→CH3OH+H2 (115).メタンのホモカップリング(反応1)に活性な触媒の開発では本反応では,プラズマにより生成したCH3ラジカルがのホモカップリングを起こすことが量子化学計算から予測されているCu10クラスターを中心に触媒を開発する.担体には今回,見つけたシリカ等の担体を用いる.触媒は,応募者が開発した,チオラート等の保護配位子によりサイズを制御した金属クラスターを固体上に担持した後に配位子を加熱除去する手法で精密合成する.メタンのヘテロカップリング(反応2,3)に活性な触媒の開発では,OHラジカルがCH3ラジカルと選択的に反応することが量子化学計算から予想されているNi金属クラスター触媒やNH2ラジカルが発熱的に吸着できるFenクラスター触媒を基に開発する.量子化学計算による触媒の設計,及び触媒活性に対するクラスターのサイズ・組成の効果の解明より,反応2,3のヘテロカップリング反応が選択的に進行する触媒を開発する.本年度はプラズマジェットを使った“多元プラズマ触媒反応システム"の開発と開発したシステムを用いた触媒反応を行った.5kV以上の交流(1kHz)電圧を印加できる電源とプラズマジェットを発生部を独自で開発した.マスフローコントローラーによりガス流量を制御し,プラズマ発生部にガスを導入し,排出されたガスはガスクロマトグラフィーにオンラインで接続された触媒反応システムを開発した.メタンをプラズマ化するためにHeプラズマを用いた.He気流中にメタンを混ぜることでメタンのプラズマ化に成功した.メタンのラジカル種の同定は発光分光により確認した.触媒なしの状態でもメタンからエタンの精製が確認でき,メタン転化率は約10%であった.次に,触媒としてシリカを用いた.プラズマジェット先端部にシリカ触媒を充填し,プラズマジェットを用いたメタン変換反応を行った.シリカ触媒を用いたところ,メタン転化率は約25%に向上した.このとこから,本プラズマ触媒反応システムの有用性を確認できた.次に,二種類のプラズマジェットを使った反応システムの開発を行った.T字のガラス正反応管を作製し,上述のプラズマジェットを2つ設置した.プラズマジェットの先端部がT字の交点で重なるようにした.それぞれのプラズマの電位によりプラズマジェットの形状が影響を受けることなく,ジェット先端が交差することを確認した.現状では二つのプラズマジェットの周波数は完全同期しており,交流の位相をずらす機構がない.今後,位相をずらすために高圧電源とファンクションジェネレータを利用したシステムの開発が必要である.研究計画では本年度に多元プラズマ触媒反応装置を開発し,次年度から触媒反応を行う予定であった.すでに多元プラズマ触媒反応装置の開発に成功し,今年度の目標を達成した.さらに,触媒反応も行っており,触媒としてシリカを用いることでプラズマを用いたメタン転換反応活性が向上することを明らかにしており,次年度の研究計画の一部を遂行している.よって,当初の計画以上に研究が進展している.今後は選択的カップリング反応を引き起こす担持金属クラスター触媒の開発を行う.具体的には以下に示す3つのメタン直接変換反応を行う(()内は各反応の標準生成エンタルピー(kJ/mol)).いずれの反応も吸熱反応であるのが特徴である.

1CH4+CH4→C2H6+H2 (66), 2CH4+NH3→CH3NH2+H2 (98), 3CH4+H2O→CH3OH+H2 (115).メタンのホモカップリング(反応1)に活性な触媒の開発では本反応では,プラズマにより生成したCH3ラジカルがのホモカップリングを起こすことが量子化学計算から予測されているCu10クラスターを中心に触媒を開発する.担体には今回,見つけたシリカ等の担体を用いる.触媒は,応募者が開発した,チオラート等の保護配位子によりサイズを制御した金属クラスターを固体上に担持した後に配位子を加熱除去する手法で精密合成する.メタンのヘテロカップリング(反応2,3)に活性な触媒の開発では,OHラジカルがCH3ラジカルと選択的に反応することが量子化学計算から予想されているNi金属クラスター触媒やNH2ラジカルが発熱的に吸着できるFenクラスター触媒を基に開発する.量子化学計算による触媒の設計,及び触媒活性に対するクラスターのサイズ・組成の効果の解明より,反応2,3のヘテロカップリング反応が選択的に進行する触媒を開発する.研究が予定よりも早く進んでいるため,次年度に行う予定であった多元プラズマ触媒反応装置の改良に必要な部品の購入を購入しようとしたが,納入に時間がかかることがわかったので,次年度に使用することにした.次年度使用額は8月までには使用する予定である.
垂直半規管が空間識および動作におよぼす影響について

垂直半規管が興奮した場合、右前ならびに後・垂直半規管からは時計回りのOTRおよび頭位傾斜が誘発され、左前ならびに後・垂直半規管からは反時計回りのOTRおよび頭位傾斜が誘発された。また、後半規管の興奮性眼反射がSVVに影響をおよぼすことが確認され、後半規管に興奮性反応が起こるとその半規管と反対耳側へ向くSVVの偏位が確認された。後半規管型良性発作性頭位眩暈症においては、回転刺激に対する患側後半規管の興奮性の低下と、SVVの異常偏位が認められた。患側後半規管が興奮性反応を呈すると(頭位性めまいが起る)、患側へ向くroll vectionが観察された。同時に、身体もvection側に偏倚する傾向にあった。要約すると、SVVの偏位はOTRや頭位傾斜の方向と一致する傾向にあったが、vectionの方向はOTRやSVVと逆方向であった。SVVの偏位は患側後半規管の興奮性反応によるもので、眼球が冠状面(roll plane)で患側耳と逆方向へ偏位した結果誘発されたものと考えられ、roll vectionはSVVに対する代償反応(visuospinal postural compensation)と考えられた。vectionの発現に垂直半規管が深く関係していることが推察された。また、垂直半規管の興奮性ならびに抑制性反応時の脳内神経活動を光トポグラフィーで測定し、この際に生じる「めまい感」との関係を検討した。その結果、垂直半規管と同側の頭頂側頭部の皮質血流量が顕著に変化し、興奮時には増加、抑制時には減少する傾向にあった。めまい感は皮質血流量の左右差が大きいほど強い傾向にあった。以上より、垂直半規管が皮質レベルでめまい感に関係する可能性が示唆された。1.垂直半規管性OTR、SVVを検討した被検者を着座させ、頭を60度後屈、さらに左・右に各々45度回旋させた頭位において、yaw planeで等加速度回転刺激を負荷し、垂直半規管別の回転中OTRを解析した。また、垂直半規管別に誘発されるOTRと、その際に観察されるSVVとを比較検討した。SVVは回転前・中で測定した。結果は以下のごとくであった。垂直半規管が興奮した場合、右前・後垂直半規管からは時計回りのOTRが誘発され、左前・後垂直半規管からは反時計回りのOTRが誘発された。垂直半規管が興奮した場合、SVVの偏位が誘発されることが確認され、ことに後半規管が興奮した時に有意にSVVの偏位が認められた。SVVは各垂直半規管由来のOTRとその方向性が一致する傾向にあった。2.各半規管別の脳神経活動(中枢前庭などの大脳皮質)が近赤外線脳血流計を用いて評価できるかを検討した。今回は、温度刺激を用いて外側半規管を刺激し、その興奮時および抑制時に見られる大脳皮質での神経活動を近赤外線脳血流計(ヘモグロビン量を測定)で検討した。結果は、半規管の興奮性反応により同側の大脳皮質のヘモグロビン量が増加し、抑制性反応でヘモグロビン量が減少した。したがって、近赤外線脳血流計にて半規管の脳神経活動を評価できると考えられた。1.垂直半規管性OTR、SVVの検討(健常人を対象)OTRはヘッド・マウントCCDカメラにて撮影し、ピデオレコーダーに記録し、三次元眼球運動解析装置を用い解析した。

SVVは垂線に対する自覚的な垂直位を測定し決定した。被検者を回転椅子に着座させ、頭位を後屈60度、さらに左・右に各々45度回旋させた状態で、yaw planeでの等加速度回転刺激を負荷し各垂直半規管を刺激・興奮させた。その際、各垂直半規管から誘発される回転中OTRを測定し、同時に回転前・中のSVVを測定した。結果は以下のごとくであった。垂直半規管が興奮性反応を呈すると、右前・後(垂直)半規管から時計回りのOTRが惹起され、左前・後垂直半規管からは反時計回りのOTRが惹起された。また、垂直半規管が興奮性反応を呈すると(回転中には)、SVVの偏位が誘発され、後半規管の興奮時にSVVの偏位が顕著で、その方向はOTRの方向と一致する傾向にあった。2.各半規管から大脳皮質への情報処理機構を検討各半規管からの大脳皮質へ投射する神経機構を脳血流量を指標に検討した。温度刺激および回転刺激を用いて各半規管を特異的に興奮ならびに抑制させて、その前庭刺激時の大脳皮質の神経活動を近赤外線脳血流計(光トポグラフィー)で検討した。結果は、各半規管が興奮性反応を呈すると、両側大脳皮質(頭頂側頭部)の血流量が増加し、抑制性反応では両側頭頂側頭部血流量が減少した。ともにその変化は刺激耳側の大脳皮質で顕著であった。また、半規管が刺激された際に誘発されためまい感の強弱と、大脳皮質血流量の関係を検討した。結果は、大脳皮質血流量の左右差が大きい程、めまい感が強い傾向にあった。被検者を着座させ、頭を60度後屈、さらに左・右に各々45度回旋させた頭位でyaw planeでの等加速度回転刺激を負荷し、垂直半規管別の回転中OTRを検討した。また、その際に観察されるSVVならびにvectionを検討した。SVVは回転刺激前・中で評価し、vectionは回転刺激中に評価した。垂直半規管が興奮した場合、右前ならびに後・垂直半規管からは時計回りのOTRおよび頭位傾斜が誘発され、左前ならびに後・垂直半規管からは反時計回りのOTRおよび頭位傾斜が誘発された。さらに,垂直半規管が興奮した場合、SVVの偏位が誘発されることが確認され、ことに後半規管が興奮した時に有意にSVVの偏位が認められた。SVVの偏位はOTRや頭位傾斜の方向と一致する傾向にあった。OTR、SVVが誘発された状況でvectionも誘発され、その方向はOTRやSVVと逆方向であった。同時に、身体もvection側に偏倚する傾向にあった。この現象はvisuospinal postural compensationに関係するものと考えられた。2.空間識指標である「めまい感」の発現機序を半規管から中枢へいたる情報処理機構で検討した(近赤外線脳血流計:光トポグラフィーによる検討)。温度刺激を用いて半規管を刺激し,その興奮時および抑制時に見られる大脳皮質の神経活動を脳血流量を指標とし光トポグラフィー(ヘモグロビン量を測定)を用いて検討した。結果は,半規管の興奮性反応により両側の大脳皮質(頭頂側頭部)のヘモグロビン量が増加し,抑制性反応でヘモグロビン量が減少した。空間識指標である「めまい感」は大脳皮質血流量差が大きい程,強かった。以上より、半規管(ことに垂直半規管)が空間識や動作に関係することが示唆された。
難治性消化管疾患に対する糞便微生物移植法の最適化を目指した腸内細菌叢解析

メタゲノム解析技術の発達により、腸内細菌叢と様々な疾患の病態の関係性が明らかになり、腸内細菌叢の再構成が病態改善に寄与することが期待されている。糞便微生物移植法は細菌叢改変の可能性の高い手法として注目されているが、適応疾患・投与法の最適化は不十分で潜在的なリスクも含む。本研究では、洗練された効率的な手法を構築することによって、新規薬剤に比して安価で効率的な治療法開発につなげることを目指した。まず、機能性消化管疾患に対して糞便微生物移植を施行し、精神科学的評価と16S rRNAによる腸内細菌叢解析によって、糞便微生物移植が抑うつ症状の改善につながる可能性があることを明らかにした(J Affect Disord. 2018)。また、臨床的寛解の潰瘍性大腸炎患者の腸内細菌叢解析と並行して、1年間の再燃の有無を前向きに観察することで、再燃群と寛解維持群で一部の口腔内細菌や腸内細菌が再燃リスクと関わっている可能性が示唆された。また、潰瘍性大腸炎患者の5-ASA製剤不耐症は疾患予後を悪化させ、不耐症発症には腸内細菌叢の変化が関与していることを明らかにした(PLoS One. under review)。さらに、Toll-like receptor 7アゴニストによって誘発された皮膚炎が腸炎悪化に寄与することと、その発症機序に腸管内のラクトバチルス属細菌が深く関与していることを示し、腸内細菌を基軸とした皮膚・腸管相関が存在することを明らかにした(Cell Mol Gastroenterol Hepatol. 2018)。本研究期間内には、最適な投与法を示すことにはできなかったが、本研究を通じて、5-ASA製剤不耐症や精神疾患、さらには皮膚炎が糞便微生物移植法の新たな対象疾患となり得ることが明らかになった。過敏性腸症候群患者10名を対象とした検討により、ドナー便に含まれるBifidobacterium属細菌の量が糞便微生物移植(FMT)の有効性に影響を与えることが示された(Mizuno S. Digestion. 2017)。さらに、これらの患者を含む機能性消化管障害患者17名を対象とした検討により、消化器症状の改善の有無に関わらずFMTが患者の精神神経症状を改善させることも明らかにした(Kurokawa S. J Affect Disord. 2018)。また、潰瘍性大腸炎(UC)患者を対象とした検討では、当院当科外来通院中の98名の寛解期のUC患者から糞便の提供を受け、現在メタゲノム解析を進めている。さらに、対象患者の1年間の臨床経過を追うことにより、最終的に再燃の予測因子になりうる腸内細菌の同定を目指している。一方、寛解期UC患者を対象としたFMTの寛解維持効果の検討は、現在計画立案中であるが、合併症発生時の対応や倫理的な問題の解決などに向けて、課題の洗い出しと解決策の検討作業を継続している。さらに、腸内細菌叢を基軸とした臓器間ネットワーク解析のために、ストレス負荷モデルの準備を進めている。強制水泳モデルの利用を検討していたが、当科で経験の多い皮膚炎マウスモデルをまずは採用することとした。人為的に皮膚炎を惹起することにより疼痛刺激などを生じさせ、それに伴う腸内細菌叢の変化や、抗菌薬投与やFMTを行うことによって腸内細菌叢を変化させた際の皮膚炎の改善効果などを、免疫学的見地・細菌学的見地の両面から検討している。機能性消化管障害の患者を対象とした腸内細菌叢の解析において精神神経症状と腸内細菌叢の変容について解析結果の発表に至ったことは、当初の想定以上の成果と言える。さらに、潰瘍性大腸炎患者を対象とした検討では、当初目標の100名にはわずかに及ばなかったが、98名の寛解期の患者を対象に糞便回収を行うことができており、おおむね当初の目標通りの経過と言える。現在は、これらの患者の臨床的な再燃の評価と腸内細菌叢のメタゲノム解析を進め、マウスモデルについても当初のモデルとは異なるモデルを用いた検討にはなるが、臓器相関の検討が順調に開始されているものと考える。

さらに、Toll-like receptor 7アゴニストによって誘発された皮膚炎が腸炎悪化に寄与することと、その発症機序に腸管内のラクトバチルス属細菌が深く関与していることを示し、腸内細菌を基軸とした皮膚・腸管相関が存在することを明らかにした(Cell Mol Gastroenterol Hepatol. 2018)。本研究期間内には、最適な投与法を示すことにはできなかったが、本研究を通じて、5-ASA製剤不耐症や精神疾患、さらには皮膚炎が糞便微生物移植法の新たな対象疾患となり得ることが明らかになった。UC患者を対象としたFMTの寛解維持効果の検討は、近年の倫理規範の変化やUCの再燃率の低さを勘案すると、実現可能性はやや低下していると考えざるを得ない。まずは、UC患者の再燃予測因子としての腸内細菌叢解析の可能性について、現在進行しているメタゲノム解析結果を踏まえて検討する。さらに、皮膚炎によるストレス負荷モデルの解析では、腸内細菌叢の著しい変化を認める結果が出されつつあるため、免疫学的機序の解析も含めて検討を進める。
プロゲステロン受容体ノンゲノミック機能を標的とするＣｈＩＰ－ｓｅｑ解析と創薬応用

核内受容体は様々な代謝変動に応答するリガンド依存的転写因子であり、多くの代謝異常疾患における創薬の標的分子とみなされている。核内受容体の転写機能は、DNAに直接結合することで発揮されると考えられていた(ゲノミック機能)が、近年はDNA結合非依存的な転写制御機能(ノンゲノミック機構)の存在が報告されていた。本研究では、核内受容体ノンゲノミック機構の全容解明と、創薬応用へ向けた低分子リガンドの同定を目的とし、1)VDRノンゲノミック機構を介した腎線維化の生理学的研究と構造生物学的解析の論文化、および2)核小体因子NMLの肝臓におけるChIP-seq解析に分離することに変更した。加えて、本年度はさらに2つの研究成果を上げたことから、それら成果についてバート毎に下にまとめる。1)前年度は、高カルシウム血症を併発することなく腎線維化を抑制できる新規化合物DLAMを見出し、本研究における重要なテーマの一つである核内受容体ノンゲノミック機構の生理的意義における新たな研究成果として報告した。本年度はDLAMによるVDR活性制御の詳細な解明を目的としたX線結晶構造解析を行い、現在論文を投稿中である。これら一連のデータは上記の研究の創薬応用において重要な成果となると期待される。2)核小体は核内に存在し膜構造をもたない核内小器官である。その核小体に局在する因子NMLは肝臓において高発現している。NMLの生体内における役割を明らかにする肝臓特異的NML欠損マウスを作製し、ChIP-seq解析を行った結果、NMLはリボソームRNA転写を特異的に制御していることを見出し報告した。3)ユビキチン転移酵素CHIPは乳がん患者で発現低下していることが知られていた。申請者は、CHIPの発現低下はタンパク質の品質管理を低下させることでガン悪性化につながることを新たに見出し報告した。26年度が最終年度であるため、記入しない。核内受容体は、低分子リガンドを受容することで直接DNAに結合し転写を制御する経路(ゲノミック経路)と、直接DNAに結合することなく転写を制御できる経路(ノンゲノミック経路)がある。本研究の目的は、核内受容体が関与する疾患におけるノンゲノミック経路の同定と分子基盤解明、及び低分子リガンドによる制御を可能にし創薬応用へとつなげることである。第一年度では、乳癌細胞におけるプロゲステロン受容体(PR)の1)ChIP-seq解析、及び2)分子基盤解明を計画していた。1)本研究では他の転写因子に結合する核内受容体を標的としているため、通常のChIPよりも強力な抗体が必要となることが判明したが、利用可能なPR抗体では十分な効率が得ることができなかった。そこで第一年度では、ChIP-seq解析系の立ち上げを最優先目標とし、解析対象を、抗体をはじめとした研究材料が揃っていた核内受容体エストロゲン受容体(ER)とKlf転写因子群に変更した。これまでにKIf転写因子群(Klf2,4,5)のChIP-seqから10-30Mと十分なリードを取得できた。しかし、有効ピーク数、認識配列ともにKlfファミリーは高スコアにヒットしなかった。これらの原因はChIPサンプル自体に起因していたため、ChIP効率とDNA断片化を最適化し、現在再シーケンスを実施中である。2)分子基盤の解析対象も、核内受容体ビタミンD受容体(VDR)に変更した。我々は、VDRが、活性型ビタミンDである1,25(OH)_2D_3依存的に、転写因子SmadのDNA結合を阻害し腎繊維症を緩和することを見いだしていた。しかし、1,25(OH)_2D_3の副作用として高カルシウム血漿を誘発した。一方、1,25(OH)_2D_3_VDR複合体の立体構造に基づいたIn silico解析で設計した新規VDRリガンドDLAMsは、腎繊維症モデルマウスにおいて主作用は維持しつつも副作用は誘発しないことを確認できたため論文としてまとめ、現在リバイズ中である。さらに別のVDRリガンドTTYNsを用いたX線結晶構造解析から、VDRゲノミック制御の新規構造基盤を明らかとし、既に論文が受理された。本研究では、核内受容体ノンゲノミック機構の全容解明と、創薬応用へ向けた低分子リガンドの同定を目的としている。当初の研究計画二年次では、乳がん細胞におけるプロゲステロン受容体(PR)ノンゲノミック機構の分子機構を解明し論文にまとめ、さらに新たな作動薬候補となる低分子リガンドのスクリーニングを予定していた。しかしながら、PR抗体によるChIP効率が低いことが明らかとなり、一年次目の業績報告にて解析標的の転写因子を1)ビタミンD受容体(VDR)とエストロゲン受容体(ER)、および2)Klfファミリーに変更した。本年度はさらにVDRとKIfに焦点を絞り以下の結果を得た。

1)前年度は、ビタミンD3の最終代謝物である1,25-lactoneと類似体合成化合物DLAMがVDRを介して腎線維症を抑制できるとことを、短期間(1週間)に腎線維化を発症する術式の片側尿管結さつ術(UUO)モデルマウスをもちいて明らかとし論文化を進めていた。本年度では、より生理条件化での検証のため、葉酸の単回投与による長期間(3か月)の腎線維症発症モデルマウスを用い、UUOと同様の結果を得ることができ、論文化に至った。また、DLAMによるVDR転写機能の、より詳細な解明を目的とし、DLAM・VDR複合体のX線結晶構造解析を軸として現在論文化を進めている。2)Klfファミリーは、幹細胞(ESC)において未分化状態の維持に関わっていることが知られている。そこで本研究では、Klfファミリーの中で未分化維持に特に強く関与しているとされるKlf, 2,4, 5に着目し、ESCにおけるChIP-seqを行っていたが、有意なピークは検出できなかった。一方、心臓組織を用いた修飾ピストン(H3K4me2, H3K27me2)のChIP-seqを実施した際には、24万程度のピークが得られ、ChIP-qPCRでの確認もできたことから、KlfのChIp公立の低さが決定的な要因と結論づけられた。核内受容体は様々な代謝変動に応答するリガンド依存的転写因子であり、多くの代謝異常疾患における創薬の標的分子とみなされている。核内受容体の転写機能は、DNAに直接結合することで発揮されると考えられていた(ゲノミック機能)が、近年はDNA結合非依存的な転写制御機能(ノンゲノミック機構)の存在が報告されていた。本研究では、核内受容体ノンゲノミック機構の全容解明と、創薬応用へ向けた低分子リガンドの同定を目的とし、1)VDRノンゲノミック機構を介した腎線維化の生理学的研究と構造生物学的解析の論文化、および2)核小体因子NMLの肝臓におけるChIP-seq解析に分離することに変更した。加えて、本年度はさらに2つの研究成果を上げたことから、それら成果についてバート毎に下にまとめる。1)前年度は、高カルシウム血症を併発することなく腎線維化を抑制できる新規化合物DLAMを見出し、本研究における重要なテーマの一つである核内受容体ノンゲノミック機構の生理的意義における新たな研究成果として報告した。本年度はDLAMによるVDR活性制御の詳細な解明を目的としたX線結晶構造解析を行い、現在論文を投稿中である。これら一連のデータは上記の研究の創薬応用において重要な成果となると期待される。2)核小体は核内に存在し膜構造をもたない核内小器官である。その核小体に局在する因子NMLは肝臓において高発現している。NMLの生体内における役割を明らかにする肝臓特異的NML欠損マウスを作製し、ChIP-seq解析を行った結果、NMLはリボソームRNA転写を特異的に制御していることを見出し報告した。3)ユビキチン転移酵素CHIPは乳がん患者で発現低下していることが知られていた。申請者は、CHIPの発現低下はタンパク質の品質管理を低下させることでガン悪性化につながることを新たに見出し報告した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の主軸であるChIP-seq解析では、コンピュータによるドライ系の構築は順調に進展しているが、ChIP自体のウエット系では遅れが見られる。しかしながら問題点を見出すことが既にできており、充分な改善策が講じられているため大きな遅延が生じる危険は少ないと考えられる。
高性能CO_2分離膜の開発と固定大量発生源からのCO_2分離回収プロセスへの応用

ポリエチレンオキシド(PEO)含有ポリイミドの薄膜化を、複層押出ノズルを用いる複合中空糸膜の製造技術を適用して、行った。製膜性に優れるビフェニルテトラカルボン酸二無水物(BPDA)系ポリイミドを内層に、PEO含有ポリイミドを外層に用い、ドープ液濃度および、BPDA系ポリイミドの組成を変えて、紡糸した。内径200μm、厚み50μmのスポンジ状支持体上に厚み2μmのPEO含有ポリイミド表面層が積層された複合中空糸膜を作製できた。中空糸膜のCO_2/N_2分離性能を50°C、下流側大気圧で石鹸膜流量計を用いて測定したところ、純ガスの透過速度R_<CO2>=2.9×10^<-5>[cm^3(STP)/cm^2s cmHg)、透過速度比R_<CO2>/R_<N2> =42が得られた。作製6カ月後に混合ガスで高真空タイムラグ法で測定したところ、R_<CO2>が67%に、分離係数αが88%に減少した。支持体層の緻密化のためと考えられる。今後の検討により、当初の目標値R_<CO2>=1×10^<-4> cm^3(STP)/(cm^2s cmHg)の達成が可能である。溶解度選択性の増加による分離性の向上を図り、高性能な膜素材の開発を行った。PEOよりさらに極性の高いメチレンオキシド/エチレンオキシド共重合体(PMEO)をゴム状相に有するポリマーを合成し、CO_2/N_2分離性の向上を図ったが、透過物性の測定にはまだ至っていない。高透過性を有するガラス状ポリイミドを化学修飾し、アミン基を有するものを合成した。この化学修飾ポリイミド膜は、水蒸気存在下での混合ガス透過で、P_<CO2> = 70×10^<-10>cm^3(STP)/(cm s cmHg),α= 60 (35°C)と、非常に優れた分離性能を示した。0.1μmまで薄膜化することはそれほど難しくはないので、今後の発展が期待できる。膜による温室効果ガスCO_2の分離回収を目的に、高いCO_2/N_2分離性能を有し薄膜化が可能な芳香族高分子の検討を行い以下の成果を得た。1)高性能CO_2選択透過性芳香族高分子の合成。(1)CO_2と親和性の官能基としてポリオキシアルキレン単位(ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、ポリテトラハイドロフラン)を有するポリイミドおよびポリウレタンを各種合成した。(2)CO_2に対して、酸-塩基相互作用により高い親和性を示すアミン基を含有するポリエチレンイミンゲル膜およびポリエチレンイミン架橋ポリイミド膜を合成した。2)1)で合成した高分子膜について、CO_2の他、各種ガスに対する収着・透過物性測定および陽電子消滅分光法による自由体積のサイズと分率の測定を行い、特にポリエチレンオキシド(PEO)含有ポリイミドが高いCO_2/N_2分離性能を有することおよびこの高い分離性は高い溶解度選択性に起因することめ明らかにした。

さらに、PEO含有ポリイミド膜の透過性はPEO連鎖長と含有量が大きいほど高く、出発物質の酸無水物およびコモノマージアミンの化学構造の違いによる差は少ないことが明かとなった。3)中空糸紡糸のために薄膜化の検討を行い、PEO含有ポリウレタンがPEO含有ポリイミドと同程度のCO_2/N_2分離選択性を示し溶媒可溶性のため成形性に優れ、薄膜形成に有効であることが明かとなった。ポリエチレンオキシド(PEO)含有ポリイミドの薄膜化を、複層押出ノズルを用いる複合中空糸膜の製造技術を適用して、行った。製膜性に優れるビフェニルテトラカルボン酸二無水物(BPDA)系ポリイミドを内層に、PEO含有ポリイミドを外層に用い、ドープ液濃度および、BPDA系ポリイミドの組成を変えて、紡糸した。内径200μm、厚み50μmのスポンジ状支持体上に厚み2μmのPEO含有ポリイミド表面層が積層された複合中空糸膜を作製できた。中空糸膜のCO_2/N_2分離性能を50°C、下流側大気圧で石鹸膜流量計を用いて測定したところ、純ガスの透過速度R_<co2>=2.9×10^<-5>[cm^3(STP)/(cm^2 s cmHg)、透過速度比R_<co2>/R_<N2>=42が得られた。作製6カ月後に混合ガスで高真空タイムラグ法で測定したところ、R_<co2>が67%に、分離係数αが88%に減少した。支持体層の緻密化のためと考えられる。今後の検討により、当初の目標値R_<co2>=1×10^<-4>cm^3(STP)/(cm^2 s cmHg)の達成が可能である。溶解度選択性の増加による分離性の向上を図り、高性能な膜素材の開発を行った。PEOよりさらに極性の高いメチレンオキシド/エチレンオキシド共重合体(PMEO)をゴム状相に有するポリマーを合成し、CO_2/N_2の分離性の向上を図ったが、透過物性の測定にはまだ至っていない。高透過性を有するガラス状ポリイミドを化学修飾し、アミン基を有するものを合成した。この化学修飾ポリイミド膜は、水蒸気存在下での混合ガス透過で、P_<co2>=70×10^<-10>cm^3(STP)/(cm s cmHg),α=60(35°C)と、非常に優れた分離性能を示した。0.1μmまで薄膜化することはそれほど難しくはないので、今後の発展が期待できる。
快適な妊娠生活と安産に向けた身体活動教育プログラムの開発に関する研究

妊婦の歩数は同年代の一般女性と同程度で、妊娠経過に伴い初期から末期(7,544.7→6,556.0歩/日)に減少するが、運動強度とともに有意な差は認めなかった。就労妊婦は妊娠経過に伴い身体活動量が減少し、非就労妊婦は変化を認めなかった。就労妊婦と非就労妊婦の回帰式を提示した(就労:妊娠期の歩数=9432.55-81.95×妊娠週数,R2=0.626,p<0.001;妊娠期の歩数=1618+136.38×妊娠週数, R2=0.574, p<0.001)。身体活動量と心理的ストレスとの関連は認めなかった。分娩所要時間には体重増加量と妊娠中の身体活動量が影響していることを明らかにした。【目的】今年度は、妊婦の身体活動量の実証的データの収集と、妊娠経過・分娩経過との関連性を検証することを目的とした。【対象と方法】対象は正常経過の初産婦23名である。測定項目は、妊娠期のライフコーダの継続的な装着による身体活動量(歩数、運動強度)、生化学的指標(血糖値、HbA1c、総コレステロール、中性脂肪、HDL、LDL)、心理的ストレス指標(POMS、GHQ)、分娩所用時間とした。【結果と考察】妊娠812週より開始し、平均装着期間は134.1日、平均歩数は7037.4歩であり、妊娠初期・中期・末期の平均歩数に差を認めなかった。就労妊婦が未就労妊婦よりも初期、中期の平均歩数が有意に多いが(p<0.05)、末期では産休取得後より就労による差を認めず、就労妊婦では妊娠中期の平日の歩数が休日よりも有意に多かった(p<0.05)。妊娠末期の運動強度では、微小運動(439.4分)が最も多く、歩行運動(43.1分)、速歩運動(18.0分)、強い運動(1.7分)と有意差は認めないが妊娠初期・中期よりも減少していることから、妊娠週数の進行に従って減少傾向にある可能性が示唆された。歩数と血清脂質との相関は、妊娠初期では歩数、速歩運動、強い運動と中性脂肪にはそれぞれ有意な相関を認め(rs=-0.50, -0.48, -0.45, p<0.05)、末期では強い運動とLDLに負の相関を認めた(rs=-0.53, p<0.05)。中期以降は有意ではないが速歩運動以上の運動強度と血糖値に負の相関を認めた。POMS・GHQと歩数、運動強度との相関は認めなかった。分娩所要時間と体重増加量の相関を認め(rs=0.50,p<0.01)、有意ではないが歩数、速歩運動との負の相関を認めた。これらのことから、歩数と速歩運動以上の運動強度が、分娩所要時間、血清脂質、血糖値に関与する可能性が示唆された。【目的】1妊婦の身体活動量のデータの追加収集を行い、妊娠経過・分娩経過との関連性を検証する、2対照群との心理的指標、分娩所要時間の比較を行うことを目的とした。【対象と方法】1対象:正常経過の初産婦17名。測定項目:妊娠期のライフコーダの継続的な装着による身体活動量(歩数、運動強度)、POMS、GHQ、唾液分泌方免疫グロブリンA(SIgA)、体重増加量、分娩所用時間。2対象:対照群(初産婦38名)、身体活動群(身体活動量を測定した初産婦40名)。測定項目:POMS、GHQ、体重増加量、分娩所要時間【結果】1平均歩数は妊娠中期と末期に差を認めなかった。妊娠末期の運動強度では、微小運動(532.9分)が最も多く、歩行運動(35.8分)、速歩運動(10.3分)、強い運動(0.4分)と有意差は認めないが妊娠中期よりも減少していた。SIgAは妊娠末期(32.9μg/ml)に中期(42.6μg/ml)よりも減少傾向にあるが有意差は認めず、POMSの怒りと有意な負の相関関係を認めた(rs=-.710-.445, p<.05)。POMS・GHQ・SIgAと歩数、運動強度との相関は認めなかった。分娩所要時間と体重増加量の相関を認めた(rs=.674,p<.05)。2GHQは妊娠中期、末期において身体活動群が対照群よりも有意に得点が低かった。POMSは、抑うつ、緊張、怒り疲労の項目で妊娠末期において身体活動群が対照群よりも有意に得点が低かった。分娩所要時間の両群の差は認めなかった。【考察】妊娠経過に伴い運動量が減少する傾向と、分娩所要時間には体重コントロールが重要であることを明示した。慢性ストレス指標であるSIgAが怒りの感情と関連して妊娠末期に減少傾向であり、ストレス軽減への支援の必要性を示唆した。身体活動群妊婦は、心身の健康状態が良好であり、分娩経過は普通であることが明らかにされた。