hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ムガル帝国におけるマンサブダールのプロソポグラフィのための基礎的研究

本研究課題では、マンサブ保有者(マンサブダール)の経歴にかかわるデータを多角的かつ網羅的に原史料から収集・分析し、それらの諸事項のデータベースの構築に資する基礎研究を行った。本研究によって、データベースの素材となる基礎的資料が相当程度整備されるとともに、所要の材料を入力した試行的データベースの運用によって、従来の研究では注目されてこなかった帝国の貴族社会と文芸文化の関係、乳兄弟、贈与儀礼の重要性が浮かび上がるに至り、さらなる研究への展開の可能性を得ることができた。本研究の目的は、マンサブ制度を国制史の範疇で考察するのみならず、この制度のもとでムガル帝国に生きることの社会史的意味を多角的に解明することである。その推進力は、年代記等の叙述資料ばかりでなく、従来の関連研究が十分には利用しなかった詩人伝、聖者伝統の伝記資料、未公刊の手写本資料、古文書資料等である。H27年度中の研究によって、これらの資料群の整備、解読、整理、分析、は確実に進捗していることから、本研究はおおむね順調に進展しているものと評価できる。主たる研究成果としてのデータベースを公表する方法や形式・媒体について検討する。南アジア史本研究はH26年度中、おおむね順調に進展していることから、計画通りに推進する予定である。ただし研究計画ではH26年度中にインド共和国、ハイデラーバード市所在の研究機関における実地調査を予定していた。しかし当初想定していなかった教務関係の学務を負ったため、当該年度中に調査に赴く機会を設けることができなかった。この実地調査はH27年度中に行うこととし、所要の外国旅費を同年度に繰り越してある。当初見込んでいた「人件費・謝金」の支出を要する作業がこれまで生じなかったこと、「その他」の内容として見込んでいた「マイクロフィルムの複写代金」が実地調査先の閲覧規則が変更されたことで、セルフサービスによる写真撮影が可能となっていたため、当初見込まれた支出が少なく済んだこと、による。次年度使用額はおおむね外国旅費に計上してあった分に相当する。平成26年度には、学部の教務委員長に任命され、折から生じた全学の教育改革案に対処する関係から、膨大な量の学務事項を処理する必要があり、外国に調査に赴くための十分な期間を得ることができなかった。次年度(平成28年度)においては「人件費・謝金」の支出を要する作業および、「その他」の「マイクロフィルムの複写代金」を要する見込みであるので、そちらに次年度使用額を充てる計画である。次年度使用額は、前年度において計画していた外国旅費に充てて使用する計画である。
ブレンド型学習による高齢者施設の急変予測と対応に関する協働教育プログラムの開発

本研究では、高齢者施設の看護職と介護職が協働しながら学ぶことができる急変予測と対応に関する協働教育プログラムの開発である。最近発表された、インストラクショナル・デザインを応用して医療職を育てるために開発された、ゴール達成型学習デザイン(Goal-Oriented Learning Design Method、以下ゴールド・メソッド)がある。2018年度の研究では、このゴールド・メソッドを応用して高齢者施設で介護職および看護職が急変に対応する技能を学ぶ支援を行う準備として、申請者は、所属先の学生を対象として、ゴールド・メソッドを用いた学習支援を実践し発表した。また、高齢者施設の介護職・看護職が協働しながら施設利用者の日頃の変化を早期に察知し、効果・効率的に報告できるツールを目指し、ゴールド・メソッドを応用し、高齢者施設における介護職と看護職の協働支援ツールを開発した。この研究は、岐阜聖徳学園大学看護学部研究倫理審査に基づき行われている。この協働支援ツールは、施設利用者の全体観察と報告の仕方を現場で活用できる研修デザインの位置づけになった。当初計画していた項目を年度内に実施したため、おおむね順調に進展しているといえる。2019年度は、高齢者施設で日々の業務の中に協働支援ツールを使用してもらい、介護職と看護職が現場で業務内容が変化するか成功事例法を用いて、インパクトモデルとインタビューで確認していく。更に、協働支援ツールはオンラインで活用できるよう進めていく。これまでの研究は主に3段階、1)高齢者施設看護職・介護職の急変対応技能のチェックリスト作成、2)介護職と看護職で協働する呼吸数測定技能チェックリストと動画教材作成、3)呼吸数測定の技能獲得後の現場での行動変容確認を行った。1)高齢者施設看護職・介護職の急変対応技能のチェックリスト作成:高齢者施設での急変対応教育プログラムのために「介護職の学習ゴール」を作成した。このゴール記述は「学習目標」とそれに付随する「下位目標」から構成される。一例として、学習目標「高齢者の日頃とは異なる気になった変化に気付き看護職へ報告できる」の項目には下位目標として、「開眼の有無、声掛け時の反応、顔色、表情、体動、姿勢、呼吸(声掛け以外は常時)」が含まれる。その他に10個の学習目標が生成された。2)介護職と看護職で協働する呼吸数測定技能チェックリストと動画教材作成:上記の学習目標リストに基づき、ある項目について、IDのモデルであるADDIEモデルに準じて、D(設計)、D(開発)の段階として、介護職者が高齢者施設利用者の呼吸数を測定し、その結果を看護師に伝える場面での技能を得るため、呼吸数確認技能チェックリストに基づき動画を対象介護職に閲覧させ、その後、人の呼吸状態を観察して呼吸数を測定し、看護師に伝える設計を行い、そのチェックリストと動画を開発した。3)呼吸数測定の技能獲得後の現場での行動変容確認:上記のような呼吸数測定のみの学習内容で、ラピッドプロトタイピングの方法に準じてADDIEモデルのADDIまでのサイクルを実践できた。この段階ではその学習効果として介護職・看護職の呼吸数管理の状況を面接で確認した。学会発表は、高齢者施設における効果的・効率的な急変予測と対応に関する研修設計の方向性については日本教育工学会で、呼吸数測定チェックリストおよび動画教材については日本医療教授システム学会で発表した。現在、おおむね順調に研究が進展している。学習目標リストに基づき、ある項目について、ラピッドプロトタイピングの方法に準じて、インストラクショナルデザインのモデルであるADDIEモデルのADDIまでのサイクルを実践できたことから、研究がおおむね順調に進展していると評価した。研究段階によって、今後は他の学習目標に関して同様のラピッドプロトタイピング手法を用い、この研究目的に合致する高齢者施設での看護職・介護職の急変対応技能が高まるプログラム開発へ研究を継続させる予定である。当初計画で予定していたα版のプログラムデザイン設計、トライアル+改善の研修としてe-learningとシミュレーションの組み合わせたブレンド型研修の全体を整理し設計するとしていたが、教材の1つとしてe-learningとして動画教材の開発が予定より進展があった。

その為、平成30年度購入予定であった動画教材を作成する資器材および教材開発関連書籍を平成29年度中に購入する必要となったため、平成30年度分を前倒し支払請求となった。平成30年度でも引き続き使用しながら教材開発および教材を用いた研修を進めていく予定である。研究遂行する上では大きな問題はなく、研究目的を達成することが可能である。2018年度は動画教材の開発に関する資器材の購入およぼ新たな学習理論に関連した書籍の購入、学会発表を行った。2019年度は最終年度として教材開発のブラッシュアップに関する資器材の購入、教育プログラムの活用評価、プログラムのオンラインでの使用に関する費用、学会発表等の費用に使用する予定である。
心筋細胞におけるGlutaredoxinの抗アポトーシス効果の分子生物学的解析

1、GAPDHの核移行抑制によるGRXの抗アポトーシス効果(1)、ラット培養心筋芽細胞H9c2のcontrolとしてH9c2-vectorとGlutaredoxin(GRX)遺伝子過剰発現株のH9c2-GRXに、それぞれ100μMのH_2O_2による酸化ストレスを与え、免疫蛍光抗体法を用いてGAPDHの細胞内局在を比較した。H9c2-vectorでは酸化ストレスによってGAPDHが細胞質から核に移行するのに対し、H9c2-GRXでは酸化ストレスによってもGAPDHの分布に大きな変動がない傾向があることがわかった。以上により、GRXの過剰発現がH_2O_2やNO-donorの刺激によるGAPDHの核移行を抑制することで、アポトーシスの抑制に影響を与えている可能性が示唆された。・ラット培養心筋芽細胞H9c2のcontrolとしてH9c2_vectorとGlutaredoxin(GRX)過剰発現株のH9c2-GRXに、それぞれ100μMのH_2O_2による酸化ストレスを与えGAPDH活性を比較した。H9c2-vectorでは著明にGAPDHが不活性化されているのに対し、H9c2-GRXでは活性低下が抑制された。GRXの過剰発現が酸化ストレスによるGAPDH活性の低下を抑制していると考えられる。・H9c2-vectorとH9c2-GRXに100μMのH_2O_2による酸化ストレスを与え、そのタンパク質を4-acetamide-4'-maleimidylstilbene-2,2'disulfonic acid(AMS)で処理し、抗GAPDH抗体でウエスタンブロット解析を行った。vectorでは酸化型GAPDHが多いのに対しH9c2-GRXではGAPDHの酸化が抑制されていることが分かった。
Ｂｌｉｍｐ１によるＩＬ－１αの抑制制御を介した炎症と成長の恒常性制御

骨量は骨を吸収する破骨細胞と骨を形成する骨芽細胞との絶妙なバランスの上に規定されている。申請者はこれまでにBlimp1が破骨細胞において、その分化を促進すること、また破骨細胞特異的Blimp1欠損マウスでは、著しい破骨細胞の形成不全と骨量の増加を来すことを見いだした。また、血球系以外でBlimp1を欠失させると、著しく骨量が低下すること、また全身的に炎症が起こること等を見いだしている。骨の恒常性は骨を吸収する破骨細胞と、骨を形成する骨芽細胞との、絶妙なバランスの上に規定されている。破骨細胞側が相対的に優位になった場合は骨量増加へ、その逆の場合は骨量減少へ傾く。申請者らは、破骨細胞分化を正に制御する新たな転写抑制因子としてB lymphocyte maturation protein 1 (Blimp1)を同定し、破骨細胞特異的Blimp1欠損マウスでは破骨細胞分化の著しい抑制に伴う骨量の増加を呈することを見いだした。破骨細胞特異的Blimp1欠損マウス由来の細胞からは、コントロールマウス由来の細胞に比べて、有意に破骨細胞形成が抑制されていた。しかし、破骨細胞以外の細胞におけるBlimp1の機能については明らかではなかった。そこで、血球系以外の細胞腫において広くCreを発現するトランスジェニックマウスを用いてBlimp1を欠損させたところ、骨量の増加を呈することを見いだした。現在、骨量の減少がどの組織に由来するのか、またそのメカニズムについても解析を進めているところである。B lymphocyte induced maturation protein1 (Blimp1)は生殖細胞やB細胞、破骨細胞の分化や機能発現に必須であることが報告されているが、炎症や成長への関与や機能については未だ報告がない。Blimp1欠損マウスは胎生早期に致死となるため、出生後の解析が出来ないことから、Cre/loxPのシステムを用いて、出生後におけるBlimp1の機能解析を行うこととした。Creマウスとしては、間葉系細胞に広くCreを発現するSox9 Creマウスを使用し、Blimp1-floxマウスと交配することで、Blimp1のコンディショナルノックアウトマウス(Blimp1 cKO)を樹立した(未発表)。興味深いことに、Blimp1 cKOマウスはコントロールマウスに比較して成長障害と皮膚の炎症所見を全例に呈することを見出した(未発表)。Blimp1 cKOの血清中のサイトカインプロファイルを検討したところ、IL-1の発現がコントロールと比較して高いことを見出した。そこで、IL-1の発現高値がBlimp1 cKOの表現型の由来であるかを解析するため、現在Blimp1 cKOとIL-1a/IL-1bダブル欠損マウスとの交配を進めているところである。さらに、Blimp1 cKOにおけるIL-1の発現高値がどの組織に由来するかを解明するため、Blimp1 cKOから様々な組織を回収し、組織ごとにIL-1の発現レベルを解析しているところである。さらに、転写抑制因子であるBlimp1を欠損することでIL-1の発現が上昇していることから、Blimp1がどのように転写レベルでIL-1の発現を抑制しているかを解析するため、IL-1の転写調節領域におけるBlimp1の結合領域を検索し、Blimp1の結合実験を行っているところである。現在までにSox9発現領域でBlimp1を欠損することで、全身的な成長障害と皮膚の炎症を惹起すること、それが血清レベルでのIL-1の上昇に起因する可能性を見出している点で、概ね計画通りの進展が得られていると考えている。Blimp1 cKOの表現型を組織レベルで解明するため、皮膚および成長軟骨のHE標本作製も終了し、こちらも概ね表現型を説明し得る組織レベルでの変化を同定出来ていると考えている。IL-1の上昇がどの組織レベルに由来するのかを検証するため実施している、様々な組織でのIL-1の発現を同定するリアルタイムPCR解析がまだ完了していないこと、転写抑制因子であるBlimp1によるIL-1の発現制御機構の解明がまだ完了していないことなどが、次年度以降の課題であると考える。まずはIL-1の上昇がどの組織レベルに由来するのかを検証するため、様々な組織でのIL-1の発現を同定するリアルタイムPCR解析を実施する。すでに検体の回収はBlimp1 cKOおよびコントロールマウスで完了しているので、その発現を解析する予定である。組織レベルでの発現解析では、様々な組織由来のRNAをまとめて解析することになるので、組織染色と合わせて、どの細胞がBlimp1 cKOでIL-1を高発現するのか、二重染色等で検証を行う。IL-1を発現する責任細胞を同定し得た場合は、その細胞の培養により、さらにBlimp1欠損によるIL-1の発現誘導をin vitroでも解析する。さらに、現在進めているBlimp1 cKOとIL-1a/IL-1bダブル欠損マウスとの交配を進め、Blimp1 cKOに認められる成長障害や皮膚の炎症が改善するか、個体レベルでの解析を行う。

また、Blimp1によるIL-1の発現制御機構を解明するため、IL-1の転写調節領域の解析を実施する予定である。以上の解析により、Blimp1のSox9発現細胞における欠損がもたらす成長障害や皮膚の炎症が、Blimp1によるIL-1の発現抑制が炎症を恒常的に抑制しているのか、また生理的な成長に寄与するのか、解明する予定である。また、解析結果については学会ならびに論文にて報告する予定である。次年度の研究費は主にBlimp1 cKOにおけるIL-1の発現を解析するための生化学的な解析に必要な試薬、またIL-1発現細胞におけるBlimp1の役割を解析するためのin vitroの培養用の試薬の購入、さらにBlimp1 cKOやそのIL-1a/IL-1bダブル欠損マウスとの交配などの実験動物飼育のための費用のために使用される。
新規グラニン由来ペプチドNERP-4の摂食エネルギー・糖代謝機能の検討

新規グラニン由来ペプチドNERP-4は膵ラ氏島に局在し、インスリンと同じ分泌顆粒内に存在した。MIN6細胞へのNERP-4添加で、細胞内Ca濃度が上昇した。NERP-4は高グルコース条件下で、単離膵ラ氏島からのインスリン分泌を用量依存性に促進した。ラット腹腔内へのNERP-4投与でグルコース誘発性インスリン分泌を促進した。NERP-4はグルコース応答性インスリン分泌反応を促進する新たな生理活性ペプチドである。グラニン由来新規生理活性ペプチドであるNeuroEndocrine Regulatory Peptide (NERP)-4の生理作用を明らかにするため、NERP-4抗体を用いたマウス膵における細胞内局在、MIN-6培養細胞株やマウス単離ラ氏島を用いたNERP-4のインスリン分泌作用を検討した。NERP-4は、蛍光染色法による解析で膵ラ氏島に局在し、外分泌細胞には認めなかった。蛍光二重染色法にて、NERP-4陽性細胞はインスリン陽性細胞と多数共存を認めた。NERP-4の一部はグルカゴンと共存するも、ソマトスタチンとは共存しなかった。培養細胞株MIN-6細胞株培養液中にNERP-4を添加した結果、NERP-4は高グルコース条件下でインスリン分泌を促進した。低グルコース培養条件下では、NERP-4のインスリン分泌促進活性は認めなかった。野生マウス膵からラ氏島を単離培養し、NERP-4のインスリン分泌活性を検討した結果、高グルコース条件下でのみ単離ラ氏島からのインスリン分泌を促進した。NERP-4は用量依存性にインスリン分泌を促進し、最小活性濃度は10-10Mであった。以上より、新規グラニン由来ペプチドであるNERP-4はマウスラ氏島のβ細胞やα細胞に局在し、インスリン分泌を促進する新たな生理活性ペプチドであることを明らかにした。今後、NERP-4の糖尿病モデル動物での動態を検討し、摂食エネルギー・糖代謝調節機構におけるNERP-4の位置づけを明らかにする。申請者を含む研究グループは多数の生理活性ペプチドの研究で、(1)ラットおよびマウス個体での行動薬理学的解析技術、(2)摂食関連ペプチドおよび神経伝達物質の定量技術、(3)ペプチドやその受容体の形態学的解析技術、(4)細胞培養技術と情報伝達機構の解析技術を確立しており、その実績を基に順調に研究を遂行している。実験支援生物資源分野(動物実験施設)、RI部門、組織培養部門など研究実施のために使用する研究施設・設備など現在の研究環境に問題はない。MIN6細胞株を37°Cで灌流し、灌流液中のブドウ糖(2.8 mM, 22 mM)、NERP-4 (1 μM)、Tolbutamide (2 mM)を添加し、細胞内カルシウム流入をIMACSで解析した。その結果、高グルコース条件下でのMIN6細胞株へのNERP-4添加は、細胞内Ca濃度を上昇させた。低グルコース条件下では、NERP-4添加で細胞内Caに変動はなかった。8週齢のWistar雄ラットを16時間絶食後、ペントバルビタールで麻酔し、腹腔内にブドウ糖(1 g/kg BW)とNERP-4 (200 nmol/kg BW)を投与し、尾静脈から経時的に採血した。その結果、NERP-4のラット腹腔内投与は、グルコース誘発性インスリン分泌を促進した。ヒト摘出膵組織のNERP-4免疫活性を検討した結果、ヒト膵ラ氏島でNERP-4が染色され、逆相液体クロマトグラフィー法(RP-HPLC) / RIA法を用いたNERP-4内在性分子型の検討で、NERP-4は成熟型で膵に存在することを明らかとなった。以上より、新規グラニン由来ペプチドであるNERP-4は、ヒト膵臓に活性型として存在し、細胞内Caの増加反応を介して膵β細胞からインスリンを分泌促進する新たな生理活性ペプチドであることを明らかにした。今後、NERP-4の糖尿病モデル動物への長期投与を検討し、摂食エネルギー・糖代謝調節機構におけるNERP-4の位置づけを明らかにする。新規生理活性ペプチドの同定は、未知の生体の情報伝達・制御機構の発見に繋がり、発症原因に即した治療法や診断法の開発、新たな調節機構に基づく生体内物質を活用した創薬へと展開できる。このような基盤に立ち、我々は細胞間情報伝達・制御に関与するペプチド研究を実施し、生体内ペプチドの情報調節機構に基づく有効な診断、治療法を開発することで医療へ貢献したいと考え、ペプチド研究を推進している。分泌性ペプチドの網羅的解析にて新たな生理活性ペプチドNERP (NeuroEndocrine Regulatory Peptide, J Biol Chem, 2007)の同定に成功した。今回、新たに同定したNERP-4の膵内分泌作用機構の解明と、網羅的ペプチド解析時に同定したNERP以外のグラニン由来候補ペプチドのインスリン分泌促進活性の探索を行い、生体内分子を利用した新たな糖尿病治療法の開発研究を実施した。

グラニン由来ペプチドNERP-4は膵ラ氏島に局在し、インスリンと同じ分泌顆粒に共存した。MIN6細胞株へのNERP-4添加で細胞内Ca上昇活性を認めたNERP-4は高グルコース条件下で単離膵ラ氏島やMIN6細胞株からのインスリン分泌を用量依存性に促進した。ラット腹腔内投与でグルコース誘発性インスリン分泌を促進した。2型糖尿病モデル動物へのNERP-4慢性投与は、β細胞機能を改善した。以上の結果から、NERP-4はグルコース応答性インスリン分泌反応を促進し、β細胞機能を維持する新たな生理活性ペプチドである。新規エネルギー代謝調節ペプチドNERP-4の同定は、新たなインスリン分泌やエネルギー代謝調節の分子機序が解明されるとともに、これまで申請者らが展開医療を進めているグレリンやGLP-1の様に、生体内分子を利用した新たな治療法開発研究の展開が期待される。新規グラニン由来ペプチドNERP-4は膵ラ氏島に局在し、インスリンと同じ分泌顆粒内に存在した。MIN6細胞へのNERP-4添加で、細胞内Ca濃度が上昇した。NERP-4は高グルコース条件下で、単離膵ラ氏島からのインスリン分泌を用量依存性に促進した。ラット腹腔内へのNERP-4投与でグルコース誘発性インスリン分泌を促進した。NERP-4はグルコース応答性インスリン分泌反応を促進する新たな生理活性ペプチドである。平成28年度は、H27年度で得られた研究実績をもとに、以下の実験計画を行う。平成28年度は、1) NERP-4のインスリン分泌に及ぼす影響と他の消化管ペプチドとの機能連関(山口が担当)を実施する。NERP-4をラット静脈内に投与後、体循環へのインスリン分泌量を検討する。グレリンやGLP-1のような他の消化管ホルモンのラットにおけるNERP-4の産生と分泌に対する影響を解析し、NERP-4と他の消化管ホルモンとの機能連関を明らかにする。in vivo実験では、肥満(db/db mice)と非肥満(Akita mice)の2型糖尿病モデルマウスを、NERP-4を使って治療する。2)NERP-4の摂食関連ペプチド分泌調節への関与と細胞内情報伝達機構の解明(山口が担当)を実施する。NERP-4の摂食関連ペプチド分泌調節機構への関与を明らかにするため、培養細胞株や神経核初代培養系を用いて、NERP添加後の内在性ペプチドの分泌動態を検討する。平成29年度は、1)NERP-2,-4(NERPs)受容体の探索(山口が担当)を実施する。NERP受容体を探索するためNERPs投与で内在性ペプチド分泌が制御される培養細胞株を用いる。オートラジオグラフィーを基にcDNAライブラリーを作製し、発現クローニング法を用いてNERPs受容体のクローニングを行う。2) NERPs以外の新規グラニン由来ペプチドの定量系の開発、生体内分布・細胞局在(山口が担当)を実施する。同定したペプチドをFmoc法を用いたペプチド合成機で化学合成し、HPLCや質量分析計で検証する。
2000年世界人口センサスの可能性と展望にかんする国際比較-統計調査環境の世界的な変容とレジスター統計の国際的な動向-

本研究の課題は、統計調査環境問題の深刻化によって基本的な転換を迫られている政府統計の新しい展開方向を模索するために、先進主要国の2000ラウンド年世界人口センサスにかんする方法的転回と統計政策の様相を実証的に分析し、国際的な視野から、センサス様式と統計政策のあり方を展望することであった。本研究では、第1に、2000年ラウンド世界人口センサスの実施状況にかんする海外実地調査(平成10・12年度:英・独・米・仏国調査)を行い、米英国では、人口過少把握問題の具体相を、またEU連合諸国ではセンサス方法の基本的な転換(全数調査様式から行政→統計登録簿様式)の動向を精査した。第2に共同研究会(平成11年度:国際シンポジウム・九州大学経済学部と法政大学統計研究所、平成13年度:度マンチェスター大学センサスサーベイセンター)を開催することによって、先進主要国における人口センサスの方法的転換を進める動因が、(1)各国民の人口センサスにたいする受容度の低下、(2)調査経費問題と地方自治体ないしは地方実査機構の脆弱化、および(3)政府省庁における多岐多様な行政情報-行政登録簿システムの電算化・自動化にあることを明確にし、それが日本の国勢調査においても顕在化していることを確認した。これらの分析結果は、いずれも日本統計研究所『研究所報』に特集され、それを踏まえて、わが国の平成12年度国勢調査にたいして政策的な発言を行った。最後に、総務省(旧自治省)の住民記録管理制度(個人識別番号制)が発足することから、行政→統計登録簿による人口センサスの実施可能性と政府の統計体系全体に与えるその方法的情報的影響を探るために、新しい研究プロジェクト(平成13年度科研(A)(2)に申請)を企画・組織し、平成13年3月5月には、そのための予備調査を欧州・ドイツにおいて開始する。本研究の課題は、統計調査環境問題の深刻化によって、基本的な転換を迫まられている政府統計の新しい展開方向を模索するために、行政レジスターによるセンサス様式が試みられている2000年世界人口センサスにおいて、米国、英国、ドイツと日本のセンサス統計にかんする統計政策と統計レジスターシステムの動向を実証的に分析し、国際的な視野から、21世紀におけるセンサス様式と統計政策のあり方を展望することである。平成10年度は、本研究プロジェクトの初年度であって、第1に外国の研究分担者から、各国の2000人口センサスの計画・準備状況にかんする最新の情報を得て、調査計画の最終点検を行い、プロジェクトメンバーの役割分担を確認した。第2に米国調査班と英・独国調査班を編成し、(1)1990年人口センサスの実施状況、国民の反応と政府の対応、(2)行政レジスターによる統計作成の状況、(3)2000年人口センサスのための統計レジスター構築の調査研究、試行および具体化の状況、(4)行政レジスターと統計レジスターにかんする統計政策の動向について、調査対象国の統計機関(各国の中央・連邦統計局、関連機関)を訪問し、資料調査とヒアリング調査を実施した。また、西村善博教授(大分大)研究協力者としてフランスに派遣した。第3に日本の国勢調査については、研究代表者が1995年に実施した国勢調査員調査を分析することによって、センサス統計の問題状況を把握し、外国人研究分担者のために準備レポート(英文)を作成し、次年度における外国の研究分担者との共同討論の協議を行った。また日本政府の各行政レジスター、とくに住民記録管理制度、納税者番号制度、国民年金番号制度について、統計レジスター構築の観点から資料調査とヒアリング調査を実施した。

本研究の課題は、統計調査環境問題の深刻化によって、基本的な転換を迫まられている政府統計の新しい展開方向を模索するために、行政レジスターによるセンサス様式が試みられている2000年世界人口センサスにおいて、米国、英国、ドイツと日本のセンサス統計にかんする統計政策と統計レジスターシステムの動向を実証的に分析し、国際的な視野から、21世紀におけるセンサス様式と統計政策のあり方を展望することである。平成11年度は、本研究プロジェクトの初年度の海外実施調査(英独調査と米国調査)によって収集した各国の2000人口センサスの計画・準備状況にかんする最新の情報を踏まえて、調査計画の再点検を行い、わが国における合同研究集会と共同調査を福岡と東京で実施した。九州大学(福岡)では、人口センサスの今日的な意義と最新の利用様式について、海外研究協力者(米国、Easly Hoyアメリカセンサス局調査研究部長)、英国:Angela Daleマンチェスター大学センサスサーベイセンター教授、独国:DieterBierau連邦統計局センサス課長)が各国の実情を紹介し、センサスデータ利用の将来的課題を確認した。また法政大学統計研究所(東京)では、2000年人口センサスが直面する方法的技術的問題について、情報・経験を交流し、英米の人口過少把握問題とドイツのセンサスレジスター問題の動向を分析した。本研究の課題は、統計調査環境問題の深刻化によって、基本的な転換を迫られている政府統計の新しい展開方向を模索するために、米国、英国、ドイツと日本の2000年世界人口センサスにかんする統計政策と統計レジスターシステム化の様相を実証的に分析し、国際的な視野から、21世紀におけるセンサス様式と統計政策のあり方を展望することである。平成12年度は、本研究プロジェクトの最終年であって、初年度の海外実地調査(英独調査と米国調査)と次年度の共同研究会(国際シンポジウム)を踏まえて、欧米諸国の人口センサスの動向にかんする調査研究論文を取りまとめ、国際研究集会『2000年世界人口センサスを超えて』(マンチェスター大学センサスサーベイセンター)や日本学術会議・統計シンポジウム『21世紀における社会創造のための人口統計システムの構築』において研究成果を発表するとともに、平成12年国勢調査に向けて政策的な発言を行った。研究発表や発言は、「11.研究発表」の論文やマンチェスター大学センサスサーベイセンターのホームページに公表されている。また、急展開をとげる欧州の人口センサスの状況に注目して、フランス、イタリアとスイスに研究分担者の森博美を、またドイツに研究代表者の濱砂敬郎を派遣し、全数調査様式の人口センサスがローリングセンサス(フランス)や行政→統計登録簿ベースの人口センサスに転換する動因と転換過程の具体相を実地に精査した。とくに人口センサスの行政→統計登録簿ベースへの転回については、政府の統計体系全体に与えるその方法的情報的影響の大きさを考察して、新しい研究プロジェクト(平成13年度科研(A)(2)申請)を企画・組織する。
住民との共働による生活習慣病予防活動のための教材開発と普及に関する研究

本研究の目的は、保健師と住民との共働による生活習慣病予防活動において、効果的な活動を持続推進するために役立つ、保健師と住民とが共に活用できるツールとしての教材を開発し、普及することである。生活習慣病予防を効果的に推進するためには、生活習慣の改善に住民自身が主体的継続的に取り組むことが重要である。保健師が住民と共に取り組むことにより、住民の主体的な問題解決能力を引き出し、個人だけでなく地域全体の健康づくりへと効果的な活動を持続推進できると考える。研究は、先行研究により作成した評価指標と支援指針をもとに教材案を作成し、実践現場への適用の検証を行う。その結果を基に普及と総合的検証を行う。
侵襲的人工呼吸に対する上皮細胞骨格応答メカニズムの解明と治療への応用

ラット、マウスに低容量換気(6mL/Kg)と高容量換気(20mL/Kgおよび40mL/Kg)による人工呼吸を行い、乾湿重量比、アルブミン漏出率を測定した。高容量換気群では乾湿重量比の上昇とアルブミン露出率の増加を認め、組織学的観察により免疫担当細胞の肺組織への浸潤を認めた。これらのモデルを用いて、人工呼吸後の炎症性サイトカインの発現とERMタンパクの変化について調査したところ、高容量換気群では炎症性サイトカインの発現が増加し、ERMタンパクの発現が低下していることが明らかとなった。これらの研究から、ERMタンパクの発現変化が侵襲的人工呼吸後の炎症反応と何らかの関連を持つことが示唆された。機械的陽圧換気による人工呼吸は、急性呼吸窮迫症候群(Acte Respiratory Distress Syndrome; ARDS)などの傷害された組織の肺損傷をさらに悪化させることが従来より知られており、そうした病態は人工呼吸器関連肺損傷あるいは人工呼吸器誘発肺損傷と称されている。人工呼吸器関連肺損傷は、大きな一回換気量によるvolutrauma、高い気道内圧に伴うbarotrauma、肺胞の虚脱と再開通の繰り返しで生じるずり応力(剪断ストレス)によるatelectraumaなど複数の機序により生じると考えられている。さらに不適切な機械的陽圧換気は、肺構成細胞からのサイトカイン等の細胞障害性メディエーターの産生を増加させ、肺損傷の悪化(biotrauma)のみならず遠隔臓器の機能障害を引き起こす原因ともなりうる。過大な陽圧換気は物理的な肺胞上皮の過伸展を引き起こし、細胞ストレスを生じさせる一方、通常の自然呼吸下においても肺胞は拡張と縮小を繰り返すため、何らかの肺胞上皮細胞の形態ならびに細胞内恒常性を維持する機構が働いているものと推測される。実際に、陽圧換気に伴う肺胞上皮細胞をはじめとする肺構成細胞の細胞内環境の制御メカニズムに関しては、あまり明らかにされていない。現在、人工呼吸器誘発肺損傷のモデルを作成中であり、低容量換気群と高容量換気群に振り分け、機械的人工呼吸を行ったのち肺組織を摘出し、それぞれの肺障害の程度を組織学的に評価している。機械的陽圧換気による人工呼吸は急性呼吸窮迫症候群(Acute respiratory distress syndrome: ARDS)などによってダメージをうけた肺組織の損傷を悪化することが知られており、そうした病態は人工呼吸器関連肺損傷または人工呼吸器誘発肺損傷と称されている。人工呼吸関連肺損傷は過大な一回換気量に由来するvolutrauma、高い気道内圧によるbarotrauma、肺胞虚脱と再拡張を繰り返すことによるatelectraumaにより生じている。このような肺損傷の機序を細胞レベルで解明するため、今年度はラット肺組織における上皮細胞の特異的マーカーに関する形態学的解析を行った。ラット肺を摘出し、組織切片を作成、免疫組織化学法により各種マーカーの発現を検索した。現在種々の抗体に対する至適条件を設定中である。機械的陽圧換気による人工呼吸は呼吸不全患者の救命処置として必要不可欠であるが、その一方で機械換気による肺損傷が急性呼吸窮迫症候群(Acute respiratory distress syndrome: ARDS)を悪化させることが明らかとなり、人工呼吸関連肺損傷と称されている。本研究では、侵襲的人工呼吸が肺胞上皮の構造を破綻させることが人工呼吸関連は依存症のトリガーとなると仮定し、種々の研究を行ってきた。平成25年度にはラットを用いて侵襲的人工呼吸のモデル動物を作成した。平成26年度には上皮細胞を含む肺胞組織の細胞マーカーに対する免疫組織化学法を行い、その発現を確認した。これをうけ、本年は侵襲的人工呼吸を行ったモデル動物と行っていない対象群における上皮細胞マーカーの発現変化を免疫組織化学法、ウェスタンブロッティング、リアルタイムPCRを用いて検討した。モエシンおよびエズリンを上皮細胞のマーカーとして用いた。侵襲的人工呼吸によりこれらマーカーの発現が変化することが明らかとなり、人工呼吸関連肺損傷の早期診断に応用できる可能性が示された。免疫組織化学に用いる抗体の反応条件の設定に難渋し、人工呼吸群と対照群の比較にはいたらなかった。麻酔科学当該研究の実施に必要となる時間を確保した上で研究を推進する。現在の実験結果をふまえ、免疫組織化学の条件設定を確立したのちに人工呼吸群と対照群を比較して人工呼吸関連肺損傷の細胞レベルにおける病態を明らかにする。また、免疫組織化学法による観察が困難な場合、リアルタイムPCRなど別の手段を用いて上皮細胞の変化を把握したい。当該研究の実施等に必要となる時間の配分が想定以上に大きく下回った結果、研究計画が遅滞したものと考える。免疫組織化学法の条件設定に難渋し、人工呼吸群と対照群の比較を行うことが不可能であったため。

当該研究の実施等に必要となる時間の配分を十分に確保した上で、研究を推し進める予定である。また実験データをもとに、使用する動物種等の実験計画に、適宜修正を加えることで実験計画の推進を図り、人工呼吸器誘発あるいは人工呼吸器関連肺損傷に関する病態生理の解明に努めたいと考える。免疫組織化学法の条件設定を確立する。不可能な場合はリアルタイムPCRなど他の手法を用いて、上皮細胞の特異的マーカーを検出し、人工呼吸に伴う変化を観察する。当該研究の実施等に必要となる時間の配分が想定以上に大きく下回った結果、研究計画が遅滞し、想定される実験計画に狂いが生じたため。当該研究の実施等に必要となる時間の配分を十分に確保し、さらに予備的な実験データを踏まえたうえで研究計画を適宜修正することで実験実現可能性を高め、研究を推し進めることとする。人工呼吸器関連肺損傷モデルの作製および人工呼吸関連肺損傷の評価、タンパクの発現量と局在解析のため必要となる実験用動物、酵素試薬類、各種抗体、キット、実験消耗品等に1150千円、学会参加の旅費として150千円必要となる。
発育発達期における心構造、血行動態変化と持久性トレ-ニングの影響に関する研究

本研究課題では以下のごとく4つの研究内容について検討した。1.発育発達期における児童の心形態と左室機能-運動群と非運動群の比較-。本研究は発育期にある児童(中学1、2、3年:115名)を日常特に活動的でないもの(非運動群)と持久的な身体活動を行なっているもの(活動群)に分類し、その心形態および心機能について超音波心エコ-図法を用いて比較検討した。その結果、運動群の2、3年では左室内径および一回拍出量が非運動群よりも有意に大きな値であった。2.発育発達期児童の心機能に及ぼす持久的身体活動の影響に関する縦断的検討。本研究では身体活動の影響を縦断的に検討するため3ケ月間(21週間)のトレ-ニング期間をおきその前後で検査を実施し、その効果について検察を加えた。その結果、発育発達期において有気的身体活動を行なえば左室拡張終期径、左室拡張終期容量、一回拍出量は中学1年次(13歳)から、心筋壁厚は中学3年次からトレ-ニング効果が認められることが示唆された。しかし、心筋収縮性指標には変化がなかった。3.発育発達期の青少年における左室形態と機能本研究は左室形態と機能に及ぼす持久性トレ-ニングの影響をみるため第2次発育期の後期に該当する高等学校の陸上競技部に所属する中・長距離選手と特に運動しない一般生徒を対象に比較検討を加えた。その結果、運動選手の左室内径は中学生の時期より更に大きく、また一般生徒よりも著明な増大をみた。一回拍出量も同様な結果であった。4.発育発達期の肥満と左室形態・機能本研究は発育発達期の肥満が左室形態・機能にどのように影響するかについて検討することを目的とした。その結果、一般生徒と比較し、心筋の肥大が観察され、かつ心筋収縮性指標低下の可能性が示唆された。研究1と2はすでに学会発表し、3と4については平成2年度に発表予定。
非侵襲的脳機能画像法を用いた咀嚼運動時のヒト脳機能の解明

ヒトにおける「咀嚼」の意義を考えるにあたっては、からだの働きとの関係だけでなく、文化的行動としての側面を忘れるわけにはゆかない。このような文化的行動としての一面をもつ咀嚼において、高次中枢である大脳皮質がどのように関わっているかを、非侵襲的脳機能計測法である機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて明らかにすることが、本研究の目標である。fMRIを用いた研究においては高磁場環境下での計測となるため、磁場を乱す磁気や電流を用いたり、金属を使用したりしている運動計測装置を用いて実験することは難しい。また、現在、歯科医学において使用される咬合圧計測法としては、圧力測定シートを用いる方法が一般的であるが、この方法では経時的な測定が行えず、ある瞬間の咬合圧が測定されるのみである。そこで、これまでMR環境下で使用できる咬合力計測装置の開発を行ってきた。咬合力計測装置に必要とされる要件としては、1)非磁性体であり、2)リアルタイムに咬合力が計測でき、3)咬合力を被験者にフィードバックできることである。まず、咬合力を電圧の形で出力させて、被験者に咬合力をフィードバックするシステムを確立したが、被験者がモニターを見てよりわかりやすいように、今後改良していく予定である。また、センサー部が咬合圧に耐えうるよう、材質や厚みを変えて、最適なセンサー部を試作している。
企業の海外進出と農村就業構造の再編に関する研究

本研究は、円高にともなう企業の海外進出という現象に代表される地域経済構造の変化が当該地域の就業構造、さらに農業構造の再編過程に与える影響を、農村労働力移動、家庭内就業構造の変化等々の視点において、日本と中国の比較という側面から分析を行った。具体的な研究としては、日本の現地での調査活動として、長野県東信地区に位置する上田市、および近郊の丸子町において、農村地域に立地する企業の海外進出状況と、企業が立地する農村地域の経済的、社会的変容について補足的な現地調査を実施した。調査対象は丸子町役場関係部門(商工課、農政課等)、上田ハローワーク、丸子町の代表的企業であるS社等である。このS社は丸子町において早期に海外進出を果たした企業であり、生産拠点の一つは中国広東省にある、このほか地域の農家労働力の状況を把握するため農家訪問調査も適宜実施した。こうした調査によって近20年にわたって地域内の主要企業の海外進出が相次いだため、農村地域を中心に地域内雇用に大きな変動が発生しつつあることが明らかになった。また中国農村における現地調査の成果に基づく事例研究としては、前述S社の中国生産拠点である広東省において、農村地域出身労働者の就業、生活実態を把握するため、出身地域の農村地域の経済的、社会的変容の概要を把握するため日系企業従業員アンケート調査を実施した。こうした調査によって、中国においても、農村労働力が農村地域から大量に流出し、出身地域の農村経済、就業構造に大きな変化がおこっていることが明らかになった。さらにこうした調査活動の一方で、入手した統計資料、調査結果の分析、報告書の作成等も実施した。本研究は、円高にともなう企業の海外進出という現象に代表される経済構造の変化が地域の就業構造、さらに農業構造の再編過程に与える影響を、農村労働力移動、家庭内就業構造の変化等々の視点において、日本と中国の比較という側面から分析するものである。10年度は、長野県上田市近郊の農村地域に立地する企業S社に注目し、両社の立地する農村地域の経済的、社会的変容について分析するため現地調査を実施した。具体的には丸子町役場関係部門(商工課、農政課等)、上田ハローワーク、丸子町の代表的企業であり、1990年代に中国に進出をおこなったS社を訪問し、ヒアリングを実施した。ヒアリングの中心は近20年にわたる地域内の主要企業の動向と海外進出状況、それにともなう農村地域を中心とした地域内雇用の変動状況であり、さらにこうした状況を個別にS社でもヒアリングし裏付けを行った。こうした調査によって地域の概況が把握できた。また中国農村における現地調査の成果に基づく事例研究としては、S社の中国生産拠点を中心に、立地する農村地域の経済的、社会的変容の概要を把握するため事前調査を実施した。具体的には、(1)中国広東省におけるS社の中国生産拠点におけるヒアリング、(2)S社が立地する広東省農村地域の鎮・郷等の行政機関を訪問しヒアリングを行った。11年度はこうした概況調査をさらに深化させ、調査対象をK社にも拡大する一方、農家経済に与える影響を把握するため丸子町等において農家調査を実施する予定である。11年度は、昨年度に引き続き長野県上田市近郊の農村地域に立地する企業S社に注目し、両社の立地する農村地域の経済的、社会的変容について分析するため現地調査を継続的に実施した。具体的には丸子町の農家調査であり、これに加えて関係機関のヒアリングを実施した。ヒアリングの中心は近20年にわたる地域内の主要企業の動向と海外進出状況、それにともなう農村地域を中心とした地域内雇用の変動状況である。こうした調査によって企業の海外進出と地域の就業構造の変化が把握できた。

また中国農村における現地調査の成果に基づく事例研究としては、中国広東省の生産拠点を中心に、立地する農村地域の経済的、社会的変容を把握するため調査を実施した。具体的には、(1)中国広東省において長野県の企業M・S・B社の中国生産拠点におけるヒアリング、(2)各社が立地する広東省農村地域の鎮・郷等の行政機関を訪問しヒアリングを行った。12年度はこうした概況調査をさらに深化させ、調査対象を他社にも拡大する一方、農家経済に与える影響を把握するため丸子町等において補充調査を実施する予定である。本研究は、円高にともなう企業の海外進出という現象に代表される経済構造の変化が地域の就業構造、さらに農業構造の再編過程に与える影響を、農村労働力移動、家庭内就業構造の変化等々の視点において、日本と中国の比較という側面から分析するものである。10年度は、長野県上田市近郊の農村地域に立地する企業S社に注目し、S社の立地する農村地域の経済的、社会的変容について分析するため現地予備調査を実施した。また中国における事例研究としては、S社の中国生産拠点を中心に、立地する農村地域の経済的、社会的変容の概要を把握するため事前調査を実施した。11年度は、10年度に引き続き、対象企業をS・M社に拡大し、両社の立地する農村地域の経済的、社会的変容について分析するため現地調査を継続的に実施した。また中国における事例研究としては、S・M社の中国広東省の生産拠点を中心に、立地する農村地域の経済的、社会的変容を把握するため調査を実施した。12年度は、前年度まで実施した調査をさらに深化させ、調査対象を他社にも拡大する一方、農家経済に与える影響を把握するため丸子町等において補充調査を実施した。こうした調査によって近20年にわたって地域内の主要企業の海外進出が相次いだため、農村地域を中心に地域内雇用に大きな変動が発生しつつあることが明らかになった。また、中国における現地調査では、S社の中国生産拠点を中心に、農村地域出身の就業・生活実態を把握するため、出身地域の農村地域の経済的、社会的変容の概要を把握するため従業員アンケート調査を実施した。こうした調査によって、中国においても、農村労働力が農村地域から大量に流出し、出身地域の農村経済、就業構造に大きな変化がおこっていることが明らかになった。
免疫不全マウスを用いた異種造血系細胞拒絶機序に関する研究

ヌードマウス移植ヒト腫瘍系は腫瘍の宿主に与える影響の研究や制ガン剤の効果判定等に広く使われてきた。造血系細胞は正常細胞でも増殖能が高くcolony stimulating factor(CSF)に反応してin vitroでcolonyの形成が認められるにもかかわらず、ヒト腫瘍のうち造血系腫瘍はヌードマウスへの移植がもっとも因難なものの一つである。ヒトの正常及び腫瘍造血系細胞の異種動物への移植はヒト造血系細胞の増殖分化を含めたin vivoでの動態解明や、造血系腫瘍制圧に必要不可欠な制ガン剤の開発に大きな力となりうる。我々はヒト腫瘍のヌードマウスへの異種移植の際の拒絶にはNK細胞がエフェクターとして重要であることを突き止めてきたが、造血系腫瘍生着にはNK活性の消失のみでは不十分であった。本研究はヒト造血系細胞の異種移植の際の拒絶機序に関与する諸因子を明らかにすることを目的として行われ、以下のことが証明された。2)xid遺伝子の導入によりB細胞障害を発現したヌードマウスでは造血系腫瘍細胞の可移植性が向上した。この可移植性の向上は、ヒト造血系腫瘍移植ヌードマウス血清中には移植細胞に対する抗体が存在するが、xidを発現するヌードマウス中には移植ヒト細胞に対する抗体がほとんど形成されないことによると考えられた。3)造血系細胞の拒絶にはADCCが関与し、ADCCのエフェクター細胞はNK細胞と同じ免疫学的特徴を有していた。4)造血系細胞の移植にはB細胞障害以外のCBA/Nの遺伝的性質が関与していると考えられた。ヒト造血系細胞のマウスへの移植に関連する因子を調べるために、ヒトT細胞リンパ腫(LM2)とヒトB細胞リンパ腫(LM3)を種々の免疫学的欠損を有し、また遺伝的背景の違う以下のヌ-ドマウスに移植細胞数を変えながら比較検討した。即た、C57BL/6N(NK活性は高く、B細胞も正常)、C57BL/6,bg/bg(NK活性は低いが、B細胞は正常)、CBA/N(NK活性は高いが、B細胞機能不全を有する)、NIH(S)III(NK活性も低く、B細胞機能不全も有する)である。LM2、LM3ともB細胞機能不全を有するCBA/NとNIH(S)IIIにおいて、他の2系統に比較して明かに優れた移植率を示した。さらに、CBA/NはNK活性が高いにも関わらず、ときにNIH(S)IIIよりも優れた移植性を示した。一方、NK活性の低い、C57BL/6,bg/bgは限られた条件下でのみC57BL/6より優れた移植性を示したにすぎず、CBA/N、NIH(S)IIIと比較すると常に劣っていった。次に、遺伝的背景の移植率に及ぼす影響をみるため、(CBA/N x C57BL)F1雄と雌、及びCBA/Nに於ける移植率を比較した。B細胞機能不全を有するF1雄はB細胞機能の正常なF1雌に比較して、移植性が良かったが、CBA/Nには及ばなかった。以上の結果から、ヒト造血系腫瘍細胞のマウスへの移植には、NK活性もわずかに影響するが、B細胞機能が重要な役割を演じていることが証明された。また、マウスの遺伝的背景も移植率に影響しており、ヒト造血系細胞のマウスへの移植生着に影響する未知の因子が存在する可能性が示唆された。現在、ヒト造血系腫瘍細胞を移植されたヌ-ドマウス血清中に移植ヒト腫瘍細胞に対する液性因子が存在するか否かを検討中である。造血系細胞は正常細胞でも増殖能が高くcolony stimulating factor(CSF)に反応してin vitroでcolonyの形成が認められるにもかかわらず、ヒト腫瘍のうち造血系腫瘍はヌードマウスへの移植がもっとも困難なものの一つである。

ヒトの正常及び腫瘍造血系細胞の異種動物への移植はヒト血造系細胞の増殖分化を含めたin vivoでの動態解明や、造血系腫瘍制圧に必要不可欠な制ガン剤の開発に大きな力となりうる。我々はヒト腫瘍のヌードマウスへの異種移植の際の拒絶にはNK細胞がエフェクターとして重要であることを突き止めてきたが、造血系腫瘍生着にはNK活性の消失のみでは不十分であった。本研究はヒト造血系細胞の異種移植の際の拒絶機序に関与する諸因子を明らかにすることを目的として行われ、以下のことが証明された。2)xid遺伝子の導入によりB細胞障害を発現したヌードマウスでは造血系腫瘍細胞の可移植性が向上した。この可移植性の向上は、ヒト造血系腫瘍移植ヌードマウス血清中には移植細胞に対する抗体が存在するが、xidを発現するヌードマウス中には移植ヒト細胞に対する抗体がほとんど形成されないことによると考えられた。3)造血系細胞の拒絶にはADCCが関与し、ADCCのエフェクター細胞はNK細胞と同じ免疫学的特徴を有していた。4)造血系細胞の移植にはB細胞障害以外のCBA/Nの遺伝的性質が関与していると考えられた。
胸腺内でのT細胞分化制御機構の分子化学的解析

我々は早期活性化マーカー分子CD69を用いてポジティブセレクションの起こりつつある細胞群を同定した。ポジティブセレクションが起こる際とネガティブセレクションが起こる際に誘起されるシグナル伝達を次のような方法で解析しポジティブセレクションに特有のシグナル伝達機構の解明を目的とする。(1)細胞表面のTCRやCD69の量をフローサイトメトリーで、(2)チロシンキナーゼの活性化を抗チロシンリン酸抗体を使ったイムノブロッィング法で、(3)〔Ca^<2+>〕iの変化をコンピュータ画像解析装置(国立予防衛生研究所の鈴木和男博士の装置を利用)を用いて、(4)RAG-1、RAG-2といったT細胞のセレクションとともに発現の変化する分子のmRNAをノザンブロッティング法で解析した。免疫抑制剤であるFK506やサイクロスポリンAを用いてポジティブセレクションやネガティブセレクションのシグナル伝達系を解析したところ、胸腺内でのアポトーシスを伴うネガティブセレクションにはカルシニューリンの活性化は必要ないことがわかった。さらに、ポジティブセレクションついては、そのステップの最初の段階でカルシニューリンの活性化が必須であることがわかった。さらには、末梢の成熟T細胞に誘導されるアポトーシスはFK506やサイクロスポリンAで完全に抑制されるため胸腺細胞でのアポトーシスと成熟T細胞でのアポトーシスは違ったメカニズムで起こっていることがわかった。