hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウンカ類の生活史戦略

年生植物であるイネ,コムギなどの作物に寄生する害虫ウンカは移動性が高く,長翅型出現傾向が高く,体の大きさの割には翅の発達が良いことが特長的である。1.前年度にひき続いて,新たに数種のウンカについて,形態的,生理・生態的特性を調査した。特にスゲ科植物に寄生するナガウンカ蛋について新たな知見が得られた。ハリマナガウンカ,アカシナガウンカ,ヤスマツナガウンカについて調査した。2.越冬態について,確定されていない種について調査を行った。成虫越冬はナガウンカ亜科とタケウンカ亜科全部に見られ,ウンカ亜科ではチビウンカだけであった。その他の種では幼虫態と卵態とが相半ばした。その他に熱帯系で長距離移動型のものが7種見られた。九州離島以南に分布する種はこれには入れてないが,これら大部分は休眠を示さず,不特定越冬型に入ると思われる。3.ウンカ類に広く見られる翅の多型現象について調査した。前翅の発達程度を示す指標として(翅端長/体長)をとると,長翅型ではメスは大体1.3,オスでは1.5で,種による変動はあまり見られないが,短翅型ではメスは0.51.0で,種による変異の中が大きく,中翅型と呼べる程度のものから極端な短翅型まで見られた。4.種による翅型多型の変異を類型化すると,A型:メス,オスともに長翅型だけを生ずるもの,B型:オス,メスともに短翅型が優先的に出現するもの,C型:オス,メスともに生息条件によって翅型率が変動するものとメスにだけ長・短翅型が出現し,オスは長翅型だけのもの,の3群が分けられる。1.本年度は各種ウンカに対する日長の効果について調査した。2.周年発生経過を,室内飼育調査と併行して行った。室内飼育は9.0017.00までは25°C,17.00翌朝9.00は15°Cとした。照明時間は9.00からはじまり,その後消灯するまでを明時間とした。多くの場合,短日を8時間明,16時間暗,長日は16時間明,8時間暗とした。3.いずれの発育段階でも休眠しない熱帯型種,例えばトビイロ,ヒエ,ヤジロモドキ,タロイモ各ウンカでは日長の翅型,色彩への効果はみられなかった。4.卵越冬するトビイロモドキ,ニセトビ,ナカノ各ウンカでは,短日ではオス,メスともに短翅型が多くなり,長日では長翅型が多くなった。5.幼虫越冬するヒメトビ,クワハラ,サッポロトビ,では越冬あけ個体の中に短翅型が多くなり,この傾向はとくにオスで強調された。シロオビ,クロウンカでは周年短翅型が多いが,長翅型が長日下で出現しやすいといえる。6.チクゼンやヒメトビでは幼虫休眠に入る日長よりや・長い日長下で短翅型が出現する。7.成虫休眠するチビウンカでは同じように短日下で短翅型が多くなるが,セスジナガ,タケウンカでは形態的変化は見られなかったが,テラウチウンカでは越冬型では白色であり,非休眠虫は黒化(クロバネテラウチ)するという典型的な季節型を示した。8.以上のことから短翅型は越冬を目ざした型で,短日条件で増加し一方長翅型は春夏の繁殖期を目ざした移動分散で,長日条件で出現することが示された。
ポリスチレン微小球集合体(ラテックス)の光多重散乱・干渉特性

平成7年度の研究実績の概要は以下のごとくである。1.ラテックス懸濁液での巨大サイズの3次元規則配列ラテックス結晶の作製(国府田)超純水の中に懸濁した直径0.1μmの単分散ラテックス微粒子の稀薄液を種々な条件下で作製し、長期成長期間のもとで、5mm以上のサイズを有する単結晶ドメイン(FCC構造)の実現に成功した。力学的にはかなり不安定であるが、微小誘電球が自己組織的に3次元的周期配列構造を取っている系として他に類例のない試料となる。2.透明基板の表面上の2次元結晶状ラテックス膜の作製と評価(国府田、竹田)ガラス、石英、CaF_2結晶、Au蒸着膜などの表面に、水の表面張力を利用して、種々な粒径(0.35)μmのラテックス粒子を最密六方晶状に配列させた薄膜試料の作製に成功した。レーザー光のブラッグ回折パターンには、きわめて高次のスポットが観測され、広い範囲にわたる配列構造の規則性が確認された。光学顕微鏡、原子間力走査顕微鏡、光子走査顕微鏡などの構造解析装置によって、この2次元配列膜の性質を詳細に評価した。これらの試料を用いて、吸収、反射スペクトルの測定を行い、その結果を理論計算(下記)の結果と比較して、2次元ラテックス結晶でのフォトニック・バンド効果に関する知見が得られた。3.球状微粒子結晶でのフォトニック・バンド構造と光学スペクトルの理論計算(大高)大高らによって以前に開発された球面波展開法を拡張して、2次元、3次元のラテックス結晶のフォトニック・バンド構造と光吸収、反射スペクトルの理論計算を行った。光学スペクトルの解析には、フォトニック・バンドの状態密度だけでは不足で、群論的な観点から、光に対して状態と不活性な状態とを識別する必要があることを明らかにした。これらの理論計算の結果を実験結果と比較して両者の間によい一致が見られることを確認した。
メートル長高密度大気圧マイクロ波プラズマ生成とその物理過程の解明

大面積のガラスやフィルム表面の処理装置として、長尺で均一かつ高プラズマ密度をもつ大気圧プラズマ生成技術が求められている。本研究はループ型導波管を用いて定在波の存在しないキャビティ構造を実現して長尺のスロット内部へのマイクロ波大気圧プラズマの生成を試みた。そして、本手法によるプラズマ生成の物理機構を明らかにするとともに、分子ガスを用いた安定かつ均一な長尺高密度プラズマの生成に成功した。長尺かつ高プラズマ密度をもつ大気圧プラズマは、様々な大面積対象物の高速処理に有効なプラズマ源として多くの分野からその実現が求められている。本研究代表者は、従来にない高密度かつメートルサイズで長尺な大気圧プラズマ生成手法として、サーキュレーターを利用して定在波の存在しない導波管構造を実現し、長尺のスロット内部で直線的かつ均一なマイクロ波プラズマを生成することに成功した。本研究は、これまでの基礎実験の結果から明らかとなっている、“スロットに沿ってプラズマが移動する"という本プラズマの特徴的な挙動に着目し、詳細なプラズマ計測をもとにその機構を明らかにする。これをもとに本プラズマ源の生成・制御に関する知見を得ることでメートル級長尺プラズマ装置の設計指針を明らかにすることを本研究の目的としている。本年度はプラズマ移動の物理現象を明らかにするために、高速度ビデオカメラを用いてプラズマの挙動、すなわち導波管サイズ、マイクロ波電力、マイクロ波パルス周期等のパラメータに対するプラズマ移動速度を測定した。その結果、平均マイクロ波電力の増加とともにプラズマの移動速度が増加していくことが明らかとなった。また、個々のプラズマの発光強度を詳細に解析することにより、移動するプラズマの先端側の発光強度が後尾側の発光強度よりも強いことがわかった。このような発光強度の違いはプラズマ生成レートの違いを示しており、プラズマ内におけるマイクロ波電界強度の違いが電離レートの分布を引き起こしこれがプラズマ移動の原因となっている可能性が示された。また、スロット内部の電界強度についてシミュレーションをおこない、スロット端におけるマイクロ波反射の影響について検討し、シミュレーションと実験の間でよい一致が見出されることを明らかにした。長尺かつ高プラズマ密度をもつ大気圧プラズマは、さまざまな大面積対象物の高速処理に有効なプラズマ源として、多くの分野からその実現が求められている。本研究代表者は、従来にない高密度かつメートルサイズで長尺な大気圧プラズマ生成手法として、サーキュレーターを利用して定在波の存在しない導波管構造を実現し、長尺のスロット内部で直線的かつ均一なマイクロ波プラズマを生成するということに成功した。本研究は、これまでの基礎実験の結果から明らかとなっている“スロットに沿ってプラズマが移動する"という本プラズマの特徴的な挙動に着目し、詳細なプラズマ計測をもとにその機構を明らかにする。これをもとに、本プラズマ源の生成・制御に関する知見を得ることで、メートル級長尺プラズマ装置の設計指針を明らかにすることを目的としている。本年度は、高速ビデオカメラを用いた計測により、さまざまなスロット幅やパルスマイクロ波のパルス時間を変化させながらプラズマの動きがどのように変化するかをさらに詳細に進めるとともに、移動するプラズマの発光強度の分布から電離レートを推測し、これと拡散シミュレーションを組み合わせたシミュレーションを行うことにより、プラズマの移動についての検討をおこなった。その結果、プラズマ移動の速度やそのパルス幅などのパラメータに対する依存性をよく説明できることが示され、本研究代表者の推測した通りプラズマの拡散に起因したプラズマ移動がその原因であることが明らかになった。さらに、これまでの研究で得られたプラズマが直線的に均一なプラズマでありつつも、実際には孤立したプラズマの移動によって時間平均的にプラズマ均一性が得られていた点をさらに改良し、時間空間的に均一なプラズマを生成することを試み、スロット幅や電力の調整により、時間的に変化することのない空間的に連続で均一な安定したプラズマを得ることに成功した。本年度は、プラズマ装置のさらなる高性能化をめざし、分子ガスを用いたプラズマ生成を試みた。その結果、導波管構造を改良することにより希ガスを添加しない100%分子ガスを用いた条件においても安定なプラズマを生成することに成功した。またこれまでパルスマイクロ波を用いた放電をおこなっていたのに対して、CWマイクロ波によるプラズマ生成もおこない、安定なプラズマ生成を確認している。またこのようなプラズマにおいて、分子ガスプラズマ生成時におけるガス温度計測などをおこない、従来の希ガスプラズマより温度は高くなるものの、1500K程度のガス温度であり、プラズマが熱プラズマ化していないことも確認している。一般に、非熱平衡大気圧プラズマはプラズマの熱化を避けるためにパルス放電をおこなう方法が多く用いられているが、本プラズマはそのようなことをおこなうことなく安定にプラズマを生成できることを示しており、実用的な観点だけでなく、プラズマの生成メカニズムの観点からも非常に興味深い結果となっている。

本研究はループ型導波管を用いて定在波の存在しないキャビティ構造を実現して長尺のスロット内部へのマイクロ波大気圧プラズマの生成を試みた。そして、本手法によるプラズマ生成の物理機構を明らかにするとともに、分子ガスを用いた安定かつ均一な長尺高密度プラズマの生成に成功した。本研究の当初の目的であった“スロットに沿ってプラズマが移動する"という本プラズマの特徴的な挙動の機構を明らかにすることについて、本年度の実験・計測および独自に構築したシミュレーションとの比較により、プラズマ移動機構が、1)プラズマ端におけるわずかなマイクロ波反射に起因した孤立プラズマ中のマイクロ波電界強度の偏り、2)電界分布の偏りによる孤立プラズマの中における電離レートの空間的偏り、3)これによるプラズマ密度分布の偏りとプラズマの拡散によるプラズマの移動、によるものであると結論付けることができた。以上のように、当初の研究の重要な目的であるプラズマ移動機構について理解することができた。また、さらにこの問題の解決だけでなく、孤立したプラズマの移動による均一化ではなく、真に空間的に均一で安定したプラズマの生成に取り組み、スロット幅の調整やマイクロ波電力、パルスデューティー比の最適化により、時間空間的に定常で均一なプラズマの生成に成功した。これは当初の研究目的を超える成果であると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマエレクトロニクス今後は、分子ガスを導入した際のプラズマへの影響を調査するとともに、表面処理等への応用に向けての検討を進める予定である。そのために導波管構造の改良を行う。今年度の研究は、本プラズマにおけるプラズマの生成およびプラズマの移動機構の解明、およびシミュレーションを援用してスロットの端部におけるマイクロ波反射の影響を考慮したプラズマの分布の検討を行うことを目的としている。高速度カメラを用いたプラズマ挙動の詳細な解析研究により、プラズマ発光強度およびプラズマ生成レートが、スロットを移動する個々のプラズマにおいて空間的に分布していることを明らかにでき、この結果からマイクロ波進行方向に対するプラズマの移動に関する物理的機構をある程度明らかにすることができた。さらに、スロット端部におけるプラズマ発光分布について、スロット端におけるマイクロ波反射の影響によるものと考え、シミュレーションにより電界強度分布を求めたところ、実験的に得られた発光強度分布とよい一致が見られた。このように本年度に設定した2つの目標について達成することができたことからおおむね順調に進展していると評価した。
サッカーのゲーム分析データのコーチへの効果的なフィードバックに関する研究

本研究では大学サッカーチームを対象にコンピューター分析システムを活用してコーチにへの分析データのフィードバック及びコーチがそのデータをどのように活用したかについて検討していく中で以下のような問題点を明確にすることが出来た。現在の映像技術、パソコンの発展によって、様々な情報をゲームの中から抽出し、多様にデータを加工することは可能である。しかし、それをチームのゲームパフォーマンス改善にどのように活用していくかについては依然多くの問題を抱えている。(1)「コストパフォーマンス」:ビデオやコンピューターの利用にはコストが掛かる。ビデオの撮影、データの入力作業の効率は良くなってきているが、この労力に見合うデータをコーチに提示できるのか。(2)「統計的データの活用」:データを蓄積していくことによって統計的な分析が可能になる。しかし、その情報をコーチや選手にどのように活用できるかについての分析者の理論が確立されていない。(3)「コーチと分析者の連携」:コーチはゲームに中から様々な情報を収集している。その援助となるデータを収集するためにはコーチと分析者の連携が最も重要であり、この間のコミュニケーションが不足するとゲーム分析データは全く意味を持たない。以上のような問題について今後さらに検討を続ける必要がある。サッカーのゲーム分析はコンピューターと複数のカメラを駆使した高度な分析法の開発が進められている一方で、コーチや選手が有効に使うことが出来るデータは何かを探るといったいわゆるソフト面の充実が求められてきている。本研究では、カナダのブリティッシュコロンビア大学で開発されたサッカーゲーム分析システムを用いて、コーチや選手がチーム及び個々の選手のパフォーマンスを改善するためにどのようなデータをフィードバックすることが効果的であるかについて検討している。本年度は先ず、分析システムを用いてデータを収集するスタッフの養成を行った。約24時間程度のトレーニングよってビデオに録画されたゲームを観察しながらデータを収集することが出来るようになった。九州大学サッカーリーグに所属するチームのコーチに分析システムから得られるデータを提示し、その使用方法について検討した。その結果、システムから得られる情報すべてをコーチが有効に利用するにはデータの量が多いと思われた。コーチが必要としているデータに絞って提示することが重要であり、そのために分析スタッフと現場スタッフのコミュニケーションが不可欠である。さらに、分析システムから得られる量的なデータに関連した映像のデータを組み合わせて提示することによってコーチの分析結果に対する理解が高まることが示唆された。今後は分析システムによるデータの蓄積によってサッカーのゲームを評価するためのキーファクターを見つけ出していくとともに、事例を増やし、分析システムのデータのコーチ・選手への効果的なフィードバックについてさらに検討を加えていく予定である。
強振動を受ける構造物および構造物内の機器装置・配管系の振動制御に関する研究

高度情報化社会における現代の建築構造物の設計には,強振動を想定した耐震設計はもとより,建築構造物内に設置される機器装置類,エネルギー供給・情報システムの機能維持に対する考慮も必須である。現在実用されているアクティブ・セミアクティブ・パッシブ方式の制振装置に関する系統的な評価を行い,コストパフォーマンス,機構種別,減衰特性,振動数特性,制御法則等を検討した。有効な制振制御手法に基づいた新しいタイプのアクティブ・セミアクティブ・パッシブ方式の制振装置を開発して,理論的,実験的にその特性を調べた。さらには,建物モデル,機器装置モデルおよび配管モデルにこれらの制振装置を取り付け,二次元振動台を用いた性能実証試験により,制振装置の評価を行い,地震応答解析によって耐震性能を検証した。得られた主な成果は以下の通りである。1.高さ方向の構造特性分布に不連続・不均等性を有する建築構造物の振動特性を綿密に考察し、振動抑制のために各種ダンパの設置方法を明らかにした。2.最適制御理論、H∞制御理論を用いた制御系の設計ならびに各種ダンパに適用したときの最適配置決定を行い、各種アクティブダンパに対するH∞制御による制御則の適用を検討した。3.リニアモータを用いたアクティブマスダンパ、金属部材の連続曲げ、あるいは塑性関節を用いた弾塑性ダンパ、ベローズ式流体ダンパなどを開発し、性能実証試験により、実証性を確認した。4.1/5程度の木質構造建物模型を製作し、偏心率、水平剛性、床水平剛性等をパラメータとする強震時の地震応答実験により、各種ダンパの適用性を含めた耐震設計法を検討した。構造物,あるいは構造物内の各種機器装置,配管系に対ずる実用的で制振効果の優れた制振装置の開発,特に,強・激震に対して有効なアクティブタイプ,セミアクティブタイプおよびパッシブタイプの制振装置を系統的に調査し,評価を行った。コストパフォーマンス,機構種別,減衰特性,振動数特性,制御法則等を詳細に検討して,得られた成果は以下の通りである。1.制振構造物,耐震構造物の試設計および地震応答解析,ダンパ配置,制御法則を調査した。2.高さ方向の構造特性分布に不均等性を有する建築構造物の振動特性を綿密に考察し,振動抑制のための各種ダンパの設置方法(最適配置階,付加容量,ダンパ種別等)を明らかにした。3.ボールねじ,サーボモータと可動質量からなるアクティブマスダンパの性能改善を目的として,リニアモータを用いたアクティブマスダンパを開発した。4.各種アクティブダンパに対するH∞制御による制御則の適用を検討した。5.金属部材の連続曲げ,あるいは塑性関節理論を利用した弾塑性ダンパを設計,開発し,その性能実証試験を実施した。6.ベローズ式流体ダンパを設計,開発し,その性能実証試験を実施した。7.従来の制御理論を振動系に応用したときの問題点を抽出し,振動系に求められる制御性能を明確化した。8.実物の木質構造建物における1/5程度の建物模型を製作し,偏心率,水平剛性,床水平剛性等をパラメータとする強震時の地震応答実験により,耐震設計法を検討した。高度情報化社会における現代の建築構造物の設計に際しては、強震動を想定した耐震設計はもとより、建築構造物内に設置される機器装置類ならびにエネルギー供給・情報システムの機能維持に対する考慮も必須となっている。前年度までに、現在実用に供されているアクティブ・セミアクティブ・パッシブ方式の制振装置に関する系統的な調査、評価を行った。本年度は、コストパフォーマンス、機構種別、減衰特性、振動数特性、制御法則等により、得られた有効な制振制御手法に基づいた新しいタイプのアクティブ・セミアクティブ・パッシブ方式の制振装置等を継続的に開発して、理論的、実験的にその特性を調べた。さらには、建物モデル、機器装置モデルおよび免震テーブルモデルにこれらの制振装置を取り付け、二次元振動台を用いた性能実証試験により、制振装置の評価を行い、地震応答解析によって性能評価の妥当性を検証した。

主に本年度の研究によって得られた成果は以下の通りである。1.高さ方向の構造特性分布、特に剛重比の不均等性を有する建築構造物の振動特性を綿密に考察し、振動抑制のために各種ダンパの設置方法を検討した。2.最適制御理論、H∞制御理論を用いた制御系の設計ならびに各種ダンパに適用したときの最適配置決定を行い、各種アクティブダンパに対するH∞制御による制御効果を明らかにした。4.コ形、半円孤形に加工した金属棒を用いた弾塑性ダンパを設計・開発し、その性能実証試験を行うとともに、その実用性を地震応答解析によって確認した。5.木質構造建物の偏心率、水平剛性、床水平剛性等をパラメータとする強震時の二次元振動台実験により得られたデータを基礎として、免震装置として適用すべき支持機構、ダンパを検討した。
高分子錯体修飾電極の研究

本研究では、ビニル基を導入したCo-ピリジノポルフィラジン(Co-PyP)とCo-ポルフィリンを合成し、それらの高分子修飾電極を作製した。ここでは、主に、高分子Co-PyP修飾電極に関する研究結果を報告する。1)モノマーの合成-Co-PyPにクロロメチルスチレンを反応させて、Co-PyPを4級化するとともに、ビニルベンジル基を導入した。2)高分子修飾電極の作製-上記4級化Co-PyPモノマーを、アノード反応によって、ITO透明電極上に電着した。この電着膜(Poly-Co-PyP)は高分子化しており、初期の目的である高分子修飾電極を作製することができた。3)エレクトロクロミック特性-Poly-Co-PyP電極を用いて作製したエレクトロクロミック表示素子(ECD)は、従来のビオロゲン(4,4′-ジピリジウム塩)ECDの特性と比べて、つぎの特性が改善された。【i】)フタロシアニン環にピリジニウム塩が導入され、さらに高分子化された電着膜であるため、電気化学的還元反応で緑色から茶色へ変色した膜は安定である。開回路状態でのメモリー時間は3ヵ月以上である。さらに、酸素存在下でもメモリー状態を長期間保持することができる。この安定したメモリー特性は、表示像をあまり頻繁に変えない表示に有効である。【ii】)電着膜であるので、素子の固体化が容易である。【iii】)ビオロゲンECDでみられる表示像の結晶化による劣化はなく、また、薄膜構造であるため、ECD特性の可逆性も向上するので、長寿命の動作が期待できる。
女性の植民地責任に関する研究‐朝鮮を中心に

朝鮮の植民地化と軌を一にして1906年に誕生した朝鮮の愛国婦人会は、「日韓婦人連合の団体」「内鮮融和団体」として植民地化推進の尖兵としての役割を負った。韓国併合後満州事変開始までは、軍事援護と社会事業・救済事業という両面活動を行った。内地愛婦や台湾愛婦にはない特徴である。満州事変以後は、婦人報国運動・農村託児所活動などの活動で朝鮮女性を半強制的に組織し、労働現場に動員し、戦争遂行体制を支えた。日中戦争開始後は、愛国班と一体となり朝鮮神宮・京城神社参拝を朝鮮民族にも強制し、国民皆労運動を展開し、国語普及講習会を開催した。このような活動で植民地権力の要請に見事に応えた。日本の植民地であった朝鮮に在住した日本女性が、植民地支配において果たした役割とその責任を明らかにしようとするという目的で研究を進めた。具体的には以下のとおりである。1日本における官製婦人団体、植民地における官製婦人団体に関する研究をサーベイした。守田佳子『社会活動を行う愛国婦人会』太陽書房、2007年には事実関係を把握するうえで多くの教示を得た。洪郁如「日本の台湾統治と婦人団体ー19041930年の愛国婦人会台湾支部に関する一試論ー」(『立命館言語文化研究』10-5・6号、1999年)、同「『愛国婦人会台湾本部沿革史』解説」(『愛国婦人会台湾本部沿革史』下巻、ゆまに書房、2007年からは、同じく植民地であった台湾と朝鮮の愛国婦人会を比較検討するための示唆を得た。2朝鮮愛国婦人会に関する文献資料調査と収集を行った。『愛国婦人』明治期復刻版柏書房、『愛国婦人会朝鮮本部概要』愛国婦人会朝鮮本部編発行、1941年、『朝鮮公論』、『朝鮮及満州』から朝鮮愛国婦人会関連の記事を収集した。3朝鮮愛国婦人会の活動と密接に関連する資料として、『国民精神総動員運動実施要項』京城府、1940年を収集し、雑誌『国民総力』国民総力朝鮮連盟発行から愛国婦人会関連部分を収集した。4以上収集した文献・資料をもとにして、朝鮮愛国婦人会関連年表の作成を開始した。5植民地朝鮮における日本女性の位置を知るために、『朝鮮総督府統計年報』各年版と、朝鮮国勢調査結果から、日本人人口の推移・職業別人口(男女別)、朝鮮人人口と職業別人口(男女別)を析出し、比較検討した。これによって日本人の職業構成の特徴が明らかになった。昨年度に引き続き、日本の植民地であった朝鮮に在住した日本女性が、植民地支配において果たした役割とその責任を明らかにするという目的で研究を進めた。1朝鮮の植民地支配において、日本女性を組織した官製婦人団体がどのように位置づけられていたのかについての直接的な研究は無いが、関連文献を読むことによって、男性とは異なる独自の役割を負っていたことが見えてきた。2朝鮮愛国婦人会に関して収集した文献資料、『愛国婦人』明治期復刻版柏書房、『愛国婦人会朝鮮本部概要』愛国婦人会朝鮮本部編発行、雑誌『朝鮮公論』、『朝鮮及満洲』の記事を読み進めた。3さらに、朝鮮愛国婦人会の活動と密接に関連する資料である『国民精神総動員運動実施要項』京城府、雑誌『国民総力』を読み進めた。4以上の文献資料を読み進めながら、昨年度作成を開始した朝鮮愛国婦人会関連年表に加筆した。1新聞『東亜日報』、『毎日新報』、『朝日新聞外地版』に掲載された愛国婦人会関連の記事を読み込み、それを踏まえて愛国婦人会関連年表に加筆した。記事そのものは、非常に断片的なものであるが、時系列的につなぎあわせることで、植民地朝鮮における愛国婦人会の活動の経緯をとらえることができるようになっている。2『京城彙報』、国立国会図書館憲政資料室所蔵「大野緑一郎関係文書」から、朝鮮愛国婦人会関連資料を収集し、読み込んだ。『京城彙報』には、時折愛国婦人会の関連する詳細な記事が掲載されており、具体的な活動内容(講演会の講師名と集客数や、愛国婦人会の施設を使って妊産婦無料相談を行ったことなど)がわかった。以上のことを踏まえて次の事柄が明らかになった。1朝鮮を植民地支配するうえで、日本女性は文明化した女性のモデルを朝鮮女性に示し、彼女らを導くという役割を負わされ、愛国婦人会はその先頭に立った。2その反面、植民地支配を支える軍事援護の役割を負わされていた。特に、大陸の兵站基地として位置づけられた朝鮮半島では、この役割が途切れることなく要求され、それに応えた。3韓国在住の在朝日本人研究を行っている研究者数名と情報交換を行ったが、とても有意義なものであり、多くの示唆を得た。収集した資料を読み進めることで、愛国婦人会朝鮮本部の活動が昨年度よりも詳細に明らかになった。特に、成立後の1910年代から1920年代の様子が見えてきた。内地や、植民地であった台湾の状況と比較すると、朝鮮本部の役割と活動の特徴がおぼろげながら掴めつつある。

昨年度に引き続き、日本の植民地であった朝鮮に在住した日本女性が、植民地支配において果たした役割とその責任を明らかにするという目的で研究を進めた。具体的には以下のとおりである。1『朝日新聞外地版』、雑誌『愛国婦人』に掲載された愛国婦人会朝鮮本部・地方支部関連の記事を収集して読み込み、朝鮮愛国婦人会関連年表に加筆した。2収集した資料をもとに、併合後から満州事変開始までの朝鮮における愛国婦人会の活動について考察したところ、以下の点が明らかになった。1内地や台湾の愛国婦人会は1917年から社会事業団体へと舵を切ったと指摘されているが、朝鮮半島では様相が異なる。2朝鮮において愛国婦人会は第一次世界大戦から連続するシベリア出兵をも背後で支える軍事援護活動を強力に展開した。3満洲地域と接する国境警備に当たる警察官・憲兵・守備隊への支援活動を途切れることなく行った。43.1独立運動を弾圧する軍隊・警察を援護した。5234以外に、社会事業・救済事業を通じて「日鮮融和」を図り、朝鮮女性を「文明化」し、組織する活動を展開した。すなわち、大陸の兵站基地として位置づけられた朝鮮半島の軍事的位置(満洲地域と国境を接しており、国境地域に植民地支配に抵抗する勢力が結集している。シベリアへ出兵する軍隊の通過点となり、朝鮮に配置された軍隊からも出兵している)という点から、継続的戦争状況が存在し、愛国婦人会はこれを支える軍事援護活動を要請され、これに応えた。その反面、5の活動をも展開するという両面活動を行った。これが内地や植民地台湾の愛国婦人会との違いである。3 5の側面を論文にまとめ、発表した。収集した資料を読み進めた結果、韓国併合から満州事変開始までの愛国婦人会朝鮮本部・地方支部の詳細な活動が明らかになった。その成果を論文にまとめ、発表することができた。具体的には以下の通りである。ほぼ完成に近づいている。2収集した資料をもとに、韓国併合後から満州事変開始までの活動について考察した。この時期の朝鮮愛婦の活動には二つの側面があった。1社会事業・救済事業を通じて「日鮮融和」を図り、被植民者である朝鮮女性を「文明化」し、愛国婦人会員として組織する。2第一次世界大戦からシベリア出兵へと連続する日本の軍事行動を援護し、満洲地域と接する国境警備に当たる警察官・憲兵・守備隊を支援し、3.1独立運動を弾圧する軍隊・警察を援護する。今年度は2の側面を論文として発表した。3続く満州事変から日中戦争開始までの時期も考察した。1婦人報国運動を大々的に行って、多くの朝鮮女性を半強制的に愛国婦人会に入会させ、軍事援護活動に巻き込んだ。2朝鮮婦人の労働力を利用するために農村託児所活動を行った。その結果、多くの朝鮮女性を屋外労働に引き出した。3女中さん養成所を作り、日本風文化を身に着けた朝鮮女性を女中として育成し、日本人家庭の需要に応えた。このような朝鮮愛婦の活動は、朝鮮女性にとっては「意に染まない」活動を強いられることであり、戦争遂行体制に協力させられることであった。
リソソームのホモティピカルな膜融合機構の解析

リソソームの主たる役割である様々な生体内高分子の分解の際,リソソームにタンパク質が移行する重要なステップは,基質タンパク質を含む膜小胞がリソソームと融合して,その内容物をリソソームへ受け渡すことである.そこで本研究ではホモティピカルなリソソーム間膜融合に注目し,そのin vitroのアツセイ系の確立を試みた.リソソーム膜融合の検出には,抗原抗体複合体形成を利用した.抗原としてFluorescein isothiocyanate(FITC)を西洋わさびペルオキシダーゼ(horseradish peroxidase:HRP)で標識したもの,抗体として抗FITC抗体を用いた.またリソソームへのリガンドの取り込み効率を上げるため,それぞれをアシアロフェチュインまたはガラクトースで修飾した.両リガンドを取り込んだリソソームの調製は,それぞれのリガンドを別々のマウスに静脈内投与した後,40分後に肝臓からパーコール密度勾配遠心法を用いた.このリガンドを取り込ませたリソソームを試験管の中でサイトゾル,ATP存在下,37°Cでインキュベートした.その後,融合によって形成した抗原抗体複合体をprotein A-Sepharoseで回収し,そのHRP活性を発光法によって測定しリソソーム膜融合の指標とした。その結果,リソソームの膜融合はエンドソームやゴルジ体の膜融合反応と同じ温度依存性を示し20°C以下では起こらなかった.さらに,サイトゾル,ATP濃度依存性を示し,膜融合阻害剤として用いられているN-エチルマレイミドおよびGTγSに対する感受性も示した.また,リソソーム膜融合は,エンドソーム膜融合にはみられないGTP要求性を示した.ln vivo系においてリソソーム酵素のリソソームへの輸送の阻害や,リソソームの形態変化を起こすことが報告されているウォルトマニンやノコダゾールに対する感受性を検討した結果,リソソーム膜融合はウォルトマニンで阻害されたが,ノコダゾールでは阻害されなかった.従って,in vitroにおけるリソソーム膜融合には,PI3キナーゼが関与するが,細胞骨格は関与しない可能性が示唆された.リソソームの主たる役割である様々な生体内高分子の分解の際,リソソームにタンパク質が移行する重要なステップは,基質タンパク質を含む膜小胞がリソソームと融合して,その内容物をリソソームへ受け渡すことである.そこで本研究ではホモティピカルなリソソーム間膜融合に注目し,そのin vitroのアツセイ系の確立を試みた.リソソーム膜融合の検出には,抗原抗体複合体形成を利用した.抗原としてFluorescein isothiocyanate(FITC)を西洋わさびペルオキシダーゼ(horseradish peroxidase:HRP)で標識したもの,抗体として抗FITC抗体を用いた.またリソソームへのリガンドの取り込み効率を上げるため,それぞれをアシアロフェチュインまたはガラクトースで修飾した.両リガンドを取り込んだリソソームの調製は,それぞれのリガンドを別々のマウスに静脈内投与した後,40分後に肝臓からパーコール密度勾配遠心法を用いた.このリガンドを取り込ませたリソソームを試験管の中でサイトゾル,ATP存在下,37°Cでインキュベートした.その後,融合によって形成した抗原抗体複合体をprotein A-Sepharoseで回収し,そのHRP活性を発光法によって測定しリソソーム膜融合の指標とした。その結果,リソソームの膜融合はエンドソームやゴルジ体の膜融合反応と同じ温度依存性を示し20°C以下では起こらなかった.さらに,サイトゾル,ATP濃度依存性を示し,膜融合阻害剤として用いられているN-エチルマレイミドおよびGTγSに対する感受性も示した.また,リソソーム膜融合は,エンドソーム膜融合にはみられないGTP要求性を示した.ln vivo系においてリソソーム酵素のリソソームへの輸送の阻害や,リソソームの形態変化を起こすことが報告されているウォルトマニンやノコダゾールに対する感受性を検討した結果,リソソーム膜融合はウォルトマニンで阻害されたが,ノコダゾールでは阻害されなかった.従って,in vitroにおけるリソソーム膜融合には,PI3キナーゼが関与するが,細胞骨格は関与しない可能性が示唆された.
ドラッグリポジショニング戦略による進行性骨化性線維異形成症治療薬の開発

進行性骨化性線維異形成症(FOP)は骨形成タンパクの受容体であるALK2の活性型変異により発症し、全身の軟部組織に進行性の異所性骨化をきたす難病である。我々はC2C12細胞に変異型ALK2ベクター、レニーラ・ルシフェラーゼベクターおよびId1プロモータールシフェラーゼベクターを遺伝子導入したスクリーニング系を確立した。この系を用いて既存薬のドラッグ・スクリーニングを実施し、アゼプチン(抗ヒスタミン薬)、ローコール(高脂血症薬)、トリミプラミン(抗うつ薬)の3薬剤でルシフェラーゼ活性の低下および標的遺伝子(アルカリフォスファターゼ、オステオカルシンなど)発現の低下を確認した。進行性骨化性線維異形成症(fibrodysplasia ossificans progressiva : FOP)は骨形成タンパク(bone morphogenetic protein : BMP)の受容体であるALK2の活性型変異により発症し、全身の軟部組織に進行性の異所性骨化をきたす難病である。異所性骨化は外傷や手術侵襲などで急激に増悪するため、外科的治療の適応はなく、むしろ禁忌とされている。現在、進行性の異所性骨化を抑制する有効な治療法はない。我々は変異型ALK2強制発現ベクターおよびBMPシグナルの標的遺伝子であるId1プロモーターのレポーターベクターをマウス筋芽細胞株C2C12に導入して、ルシフェラーゼ活性にて薬効スクリーニングする系を確立した。この系に、1186種類の米国食品医薬品局(FDA)既認可化合物のライブラリー(Prestwick社)を添加し、ルシフェラーゼ活性の減弱する(Id1プロモーター活性を減弱させる)既存薬を網羅的に検索した。ファーストスクリーニングにてカットオフ値をvehcle比0.3以下とし、抗がん剤や抗生剤、免疫抑制剤など長期投与が困難な薬剤を除外してセカンドスクリーニングを行った。細胞増殖能の低下に基づくルシフェラーゼ活性の低下が危惧されたため、セカンドスクリーニングではMTSアッセイにより細胞増殖能も評価した。セカンドスクリーニングにて、細胞増殖が阻害されることなくルシフェラーゼ活性を下げた8種類の薬剤を候補薬として、サードスクリーニングを予定している。同時に、Cre-Loxシステムを用い、筋肉内に異所性骨化をきたすFOPモデルマウス(ALK2 Q107D)の確立に向けた研究も実施している。我々はC2C12に変異型ALK2ベクター(ALK-R206H)、Renilla-luciferaseベクター(phRL-TK)、4タンデムId1プロモーターluciferaseベクター(IdWT4F-Luc)を遺伝子導入し、ルシフェラーゼ活性によりId1のプロモーター活性をスクリーニングする系を確立した。この系を用い、セカンドスクリーニングまで実施し、8種類の候補薬に絞り込んだ。以上より、27年度当初計画はほぼ、順調に進展していると考える。また、進行性の骨化を抑制する有効な内科的治療法もない。この系に1186種類の米国食品医薬品局既認可化合物のライブラリーを添加し、ルシフェラーゼ活性を減弱させる既存薬を網羅的に検索した。細胞増殖能の低下に基づくルシフェラーゼ活性の低下をルールアウトするため、MTSアッセイにより細胞増殖能も併せて評価した。セカンドスクリーニングにてカットオフ値0.2以下にルシフェラーゼ活性を下げた15種類(抗うつ薬4種類、抗ヒスタミン薬3種類、抗精神病薬3種類、高血圧薬、抗リウマチ薬、高脂血症薬、骨粗鬆症薬、セロトニン作動薬それぞれ1種類)の候補薬剤を絞り込んだ。現在、サードスクリーニングにてこれら薬剤の濃度度依存性の薬効を検討中である。本研究ではドラッグ・リポジショニング戦略に基づいた既存薬の網羅的スクリーニングにより、Id1プロモーター活性を抑制してFOPの異所性骨化を抑制する薬剤を同定することを目的とする。前年度までにC2C12細胞に変異型ALK2ベクター、レニーラ・ルシフェラーゼベクターおよびId1プロモータールシフェラーゼベクターを遺伝子導入したスクリーニング系を確立し、セカンドスクリーニングまで実施して候補薬を絞り込んだ。しかし、それら薬剤に対しサードスクリーニングで濃度依存性の薬効を検討したところ、ルシフェラーゼ活性では充分な濃度依存性を証明することができなかった。そこで、今年度にセカンドスクリーニングを再度施行し、新たな候補薬15種類を同定した。スクリーニングの再検を行ったことにより、当初の予定よりやや遅れていると考える。C2C12細胞に変異型ALK2ベクター、レニーラ・ルシフェラーゼベクターおよびId1プロモータールシフェラーゼベクターを遺伝子導入したスクリーニング系を確立した。

その系を用いてFDA許認可薬のパネルを用いて網羅的な薬効スクリーニングを実施し、4種類の抗うつ薬(ノリトレン、アナフラニール、プロチアデン、トリミプラミン)、3種類の抗ヒスタミン薬(ヒスマナール、アゼプチン、クラリチン)、3種類の抗精神病薬(スピペロン、ロドピン、インプロメン)、その他ジヒデルゴット(セロトニン作動薬)、ペルジピン(高血圧薬)、オーラノフィン(抗リウマチ薬)、ローコール(高脂血症薬)、エビスタ(骨粗鬆症薬)を候補薬として同定した。このうち、MTSアッセイにより細胞増殖能を評価したところ、アゼプチン、ローコール、アナフラニール、トリミプラミン、スピペロンの5薬剤が細胞増殖能を保ちながらルシフェラーゼ活性を低下させた。これら5薬剤に対してサードスクリーニングにてルシフェラーゼ活性の薬剤濃度依存性を検討したところ、アナフラニールとスピペロンでは濃度依存性を認めなかった。そこでアゼプチン、ローコール、トリミプラミンの3薬剤に対し、Id1のmRNAの発現をRT-PCR法で、Id1タンパクの発現をWestern blotting法にて評価したところ、いずれもmRNAレベルでの抑制は認められたが、タンパクレベルでの抑制は明らかではなかった。また、Id1の標的遺伝子である各種骨形成マーカー(アルカリフォスファターゼ、オステオカルシン、オステオポンチンなど)のmRNAおよびタンパク発現を検討し、一部では抑制効果を認めたものの、候補薬剤を決定するほどのin vitroでの有効性を得ることはできなかった。次いで、crude BMPの筋肉内移植による異所性骨化モデルラットにそれぞれの薬剤を経口投与して、in vivoにおける骨形成抑制効果を評価した。進行性骨化性線維異形成症(FOP)は骨形成タンパクの受容体であるALK2の活性型変異により発症し、全身の軟部組織に進行性の異所性骨化をきたす難病である。我々はC2C12細胞に変異型ALK2ベクター、レニーラ・ルシフェラーゼベクターおよびId1プロモータールシフェラーゼベクターを遺伝子導入したスクリーニング系を確立した。この系を用いて既存薬のドラッグ・スクリーニングを実施し、アゼプチン(抗ヒスタミン薬)、ローコール(高脂血症薬)、トリミプラミン(抗うつ薬)の3薬剤でルシフェラーゼ活性の低下および標的遺伝子(アルカリフォスファターゼ、オステオカルシンなど)発現の低下を確認した。8種類の候補薬に関し、サードスクリーニングにて濃度依存性の有無を検討する。最も有効な濃度依存性を示す候補薬1-3種類に絞り、Id1mRNAの発現をRT-PCRで、Id1タンパクの発現をWestern blotting法にて評価する。同様に、Id1の標的遺伝子である各種骨形成マーカー(アルカリフォスファターゼ、オステオカルシンなど)のmRNAおよびタンパクの発現を評価する。また、BMPシグナルで活性化する細胞内Smad1/5/8のリン酸化抑制作用に関しても検討する。これらin vitroの研究により候補薬を1種類に絞り込み、動物モデルにおける骨形成抑制効果を検討する。
リピドミクスによる新規アトピー性皮膚炎バイオパーカーの探索と検証

セラミドなどのスフィンゴリン脂質は皮膚角質の主要成分として重要な役割を担っている。アトピー性皮膚炎患者のセラミド含量が減少している。申請者は、細胞中のセラミド(C_<16>-、C_<18>-、C_<20>-、C_<22>-、C_<24>-およびC_<24>:_<1>-セラミド等)を定量するために質量分析装置(LC-MS/MS、MALDI-TOF、LC/MS-IT-TOF)を用いた分析法を確立した。本測定法により、アトピー性皮膚炎の角質のセラミドを構成脂肪酸の長さにより分離分析できた。本バイオマーカーはアトピー性皮膚炎に有用と考えられる。アトピー性皮膚炎は近年増加の一途をたどっており、一部の症例は難治性で社会生活に支障をきたすことから、その予防法や根本的治療法の確立に向けた病態解明が待たれる疾患である。本研究では、アトピー性皮膚炎の病態メカニズムを皮膚のバリア機能を担うセラミドをはじめとするスフィンゴ脂質代謝物に着目して分子レベルで解明する。そして、アトピー性皮膚炎に特徴的なスフィンゴ脂質代謝物を見出し、新たな診断バイオマーカーとしてアトピー性皮膚炎の診断に臨床応用することを目指している。この目的を達成するために、代表者は、高感度かつ高選択性の質量分析装置(MS)を用いる。MSを用いて網羅的にアトピー性皮膚炎患者皮膚のスフィンゴ脂質代謝物のプロファイル(網羅的リピドミクス)を検討し、薬理学的および分子生物学的知見と組み合わせることにより、アトピー性皮膚炎の病因の本質に迫る。我々は、平成21年度に高性能質量分析装置(MALDI-TOF/TOF)を用いた皮膚脂質の測定法を開発し、健常人皮膚を用いた網羅的リピドミクスを行っている。また、共同研究者はアトピー性皮膚炎を発症させたモデルマウス表皮の病理学的検討を行っている。本研究の最終成果物は、臨床診断に応用可能なアトピー性皮膚炎診断バイオマーカーの確立であるので、その測定法は高感度、高選択でなければならない。代表者は、この目的を達成するためもう一つの定量性に優れた質量分析装置(高速液体クロマトグラフィー・MS)を用いた定量法を確立した。今後は、より選択性の高い診断バイオマーカーの探索と頑健な高速液体クロマトグラフィー・MS法の確立をめざす。本研究で特定される新規アトピー性皮膚炎診断バイオマーカーは、アトピー性皮膚炎の病態解明と診断に極めて有用なものになると考えられる。アトピー性皮膚炎(AD)は近年増加の一途をたどっており、その根本的治療法の確立に向けた病態解明が待たれる疾患である。本研究では、皮膚のバリア機能を担うセラミドに着目してADの病態メカニズムを明らかにし、新たな診断バイオマーカーの確立を目指している。申請者らは、高感度かつ高選択性の質量分析装置(MS)を用いて網羅的にAD患者皮膚のスフィンゴ脂質代謝物のプロファイルを分析し、薬理学的および分子生物学的知見と組み合わせ検討している。本研究では、皮膚のバリア機能を担うセラミドに着目してアトピー性皮膚炎(AD)の病態メカニズムを明らかにし、新たな診断バイオマーカーの確立を目指している。申請者らは、高感度かつ高選択性の質量分析装置(MS)を用いてADモデル細胞のスフィンゴ脂質代謝物のプロファイルを分析し、薬理学的および分子生物学的知見と組み合わせて検討している。平成23年度は、同意書をとった患者皮膚検体中のスフィンゴリン脂質の測定をMALDI-TOF/TOFおよびLC-MS/MSを用いて行ったが、試料採取のばらつき、およびMS測定の変動により、正確な定量が困難であった。この問題を解決するため、新たに、高い質量精度を持つLCイオントラップ-飛行時間型質量分析装置(LCMS-IT-TOF)と、ワイドポアカラムを組み合わせた皮膚スフィンゴ脂質代謝物の測定法を開発し発表した(日本薬学会第132年会、2012)。本測定法を用いてin vitroで三次元培養した皮膚角層中のスフィンゴ脂質代謝物を定量し、アシル鎖の炭素鎖に基づきセラミドのプロファイルを精査したところ、ADでは短鎖アシル鎖をもつセラミド含量が多く、正常細胞では長鎖アシル鎖を有するセラミド含量が多い知見を得た。本研究の最終成果物は、臨床診断に応用可能なAD診断バイオマーカーとなる。今後は、LCMS-IT-TOFおよびLC-MS/MSによる頑健な定量系を患者検体測定に応用する。本研究で特定された新規AD診断バイオマーカーは、ADの病態解明と診断に極めて有用なものになると考えられる。
細胞工学的手法を用いた肺癌の診断と治療に関する研究

肺癌に特異的なヒト型モノクロ-ナル抗体ならぴにIL2によるLAK細胞による受動免疫学的手法を用いて、肺癌の診断法ならびに治療法の確立を計り、原発性肺癌の診断ならびに治療成績の1層の向上を目的とした。原発性肺癌患者の切除例および非切除例を用いて、LAK細胞投与による臨床効果につき検討した。相対的治癒切除、非治癒切除例に対する術後adjuvant療法の比較検討では化学療法群および対照群に比べ、LAK免疫療法を加えた群の成績が良好である傾向の成績が得られた。また再発、非切除8例に対するLAK療法では、癌性胸膜心膜炎例にstーLAKの胸腔内投与によるCRまた放射線と併用した気管支動脈内投与例でもPRが得られた。切除例および非切除例ともにLAK療法の臨床的効果は認められていることから、担癌宿主内においてある一定の腫瘍増殖抑制活性を示しているものとかんがえている。細胞融合法による肺小細胞癌に高い反応性を示すヒト型モノクロ-ナル(3H12)の作製に成功した。この抗体は血液系細胞、特に骨髄性白血病のmyeloid crisis時の細胞と特異的に反応したことから、白血病の亜型ならびに病態の診断にも有用ではないかと考える。われわれが作製したモノクロ-ナル抗体は共にヒト型であることから生体内に投与しても異種反応は少ないといった利点を有することから担癌宿主の腫瘍イメ-ジングやミサイル療法には適しているものと考えている。ヒトの気管支上皮を標的とする発癌実験のため乳児の突然死症例の気管支から、組織培養法により大量の正常ヒト気管支上皮細胞を得、脱上皮ラット気管に注入してヌ-ドマウス皮下に移植することで背景因子の均一なヒト気管支実験モデルを多数作製する方法を新しく開発した。肺癌細胞核DNAはdiploidおよびane uploid patternに分類され、後者は前者より推計学的に有意に生存率は低く、より悪性度が高いものと考えられる。近年における細胞工学的手法の進歩はめざましく,DNA組み替えによるrecombinant IL2,更にモノクローナル抗体の作製も可能となった.本研究においては我々が作製している肺癌に特異的なヒト型モノクローナル抗体並びにrecombinant IL2によるLAK細胞を用いた受動免疫学的手法による肺癌の診断並びに治療に関する検討を行った.LAK細胞の自家および他家腫瘍細胞に対する細胞障害活性の研究では,末梢血および所属リンパ節細胞をIL2で活性化したもの,およびそれらのLAK細胞を自家腫瘍細胞で感作したものの活性を比較すると自家腫瘍細胞で感作したものは前二者に比し高い細胞障害活性が認められた.LAK細胞による肺癌絶対的非治癒切除例または再発例のPhase1studyでは3×10^83.7×10^9個の投与で発熱,悪寒戦慄,呼吸困難,軽度血圧低下がみとめられた.注目すべきは癌性胸水例の胸腟内投与および腫瘍内局所投与で腫瘍負荷の減少が認められたことである.一方ハイブリドーマ法によるモノクローナル抗体に関しては肺扁平上皮癌に特異性のあるヒト型モノクローナル抗体(IgM)の作製の成功した.このモノクローナル抗体4G12は安定して長期にわたり産生されており,その認識抗原は癌細胞膜の糖蛋白と考えられた. I^<131>を標識した4G12による腫瘍イメージングを現在までに4例に施行し,腫瘍に若干のRIの蓄積を認めた症例もみられている.近年における細胞工学的手法の進歩はめざましく、DNA組み替えによるrecovnbinamt IL2さらにモノクローナル抗体の作製も可能となった。

本研究においてはわれわれが作製している扁平上皮癌に高い反応性の認められるヒト型モノクロール抗体並びにrecovnbinant IL2によるLAK細胞を用いた受動免疫学的手法による肺癌の診断並びに治療に関する検討を行った。LAK細胞の自家および他家腫瘍細胞に対する細胞障害活性の研究では、末梢血および所属リンパ節細胞をIL2で活性化したもの(それぞれPbーLAKおよびRnーLAK)およびそれらのLAK細胞をMitomycin Cで不活化した自家腫瘍細胞で感作したもの(SAーLAK)の活性を比較するとSAーLAKが一番強く、次いでRnーLAK、PbーLAKの順であった。LAK細胞による肺癌非切除列または再発例のphase 1 studyでは3.0×10^83.7×10^9個の投与で発熱、悪感戦慄、呼呼困難、軽度血圧低下がみとめられたが、いずれも重篤なものではなかった。源性胸水例および腫瘍内局所投与例において腫瘍負荷の減少が認められたが、全身投与では腫瘍縮小効果は明らかではなかった。さらに絶対的非治癒切除例または相対的治癒切除例において術後化学療法を施行後LAKおよびIL2を投与するrando-mized controlledstudyでLAK療法が再発転移に抑制的に働らいている可能性を示唆する成績が得られている。一方ハイブリトーマ法によるモノクローナル抗体(1gM)の作成に成功し、このモノクローナル抗体4G12は肺扁平に皮癌に高い反応性を示し、記録抗原は癌細胞膜の糖蛋白と考えられた。I^<131>標識4G12による肺癌症例の腫瘍イメージングでは現在の所、明らかなイメージソングに成功していない。免疫組織学的な細胞診断への応用の可能性につき検討中である。近年における細胞工学的手法の進歩はめざましく、DNA組み替えによるrecombinant IL2、さらにモノクロ-ナル抗体の作製も可能となった。本研究においてはわれわれが作製した肺癌に特異的活性を示すヒト型モノクロ-ナル抗体並びにrecombinantIL2によるLAK細胞を用いた受動免疫学的手法による肺癌の診断並びに治療に関する検討を行った。LAK細胞およびIL2によるIII期相対的治癒切除例ならびに絶対的非治癒切除例に対するrandomized controlled Studyの結果では、現在最長3年と未だ経過観察期間も短く、症例も全体で約40例と少ないが、LAKおよびIL2を併用したBKMを化学・放射線療法に加えた群の成績は有意差はみられないものの化学療法および/または放射線療法群のそれより良好であり、また臨床的寛解期間も延長していた。このことは術後投与したLAK細胞が術後再発を抑制し生存期間を延長している可能性を示唆しているものと考えている。一方、ハイブリト-マ法により扁平上皮癌に対して高い反応性を示すヒト型IgMモノクロ-ナル抗体4G12を確立したが、I^<131>を標識し、腫瘍イメ-ジングを試みたが、全身投与では腫瘍への蓄積は極く少量に止まり、腫瘍縮少効果も認められていない。局所投与による腫瘍イメ-ジングおよび抗腫瘍活性につき検討を行う予定である。