hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵β細胞に発現し、インスリンプロモーターの活性に影響する遺伝子の検索

インスリン抵抗性状態でインスリンプロモーターの活性を上昇させる因子を検索するためHNF4αとFOX01peroxisome proliferator-activated receptorγ(PPARγ)について検討した。前2者はインスリンプロモーター活性を抑制しPPARγの優性抑制型変異体はインスリンプロモーターを活性化したインスリン抵抗性患者から発見されたPPARγの優性抑制型変異体(P467L)のβ細胞機能および全身でのインスリン抵抗性に与える影響を検証するため、これを発現するトランスジェニックマウスの作製を試みた。ベクターの構築にはCre-loxPシステムを利用しており、Creリコンビネースの作用でネオマイシン耐性遺伝子が切り取られると変異PPARγが発現する計画である。トランスジーンを持つマウスは作成され、Creマウスとの掛け合わせを待つ段階である。またPPARγ遺伝子の多型が糖尿病患者のインスリン分泌、あるいは糖尿病の予後に関係するか検討するため糖尿病外来に受診中の患者から同意を得て血液採取した。これまでに390名の患者から血液を採取しPro12Ala多型について虚血性心疾患および腎症との関連を検討したが有意の関連が見出せなかった。しかし肥満度(BMI)についてはPro12Ala多型を有する糖尿病患者で小さい傾向がある。他の遺伝子の多型との関連を検討したところ、内皮型一酸化窒素合成酵素(eNOS)遺伝子およびエストロゲン受容体α遺伝子の多型とはそれぞれ虚血性心疾患、虚血性心疾患と腎症との関連が認められたインスリン抵抗性状態でインスリンプロモーターの活性を上昇させる因子を検索するためHNF4αとFOX01peroxisome proliferator-activated receptorγ(PPARγ)について検討した。他の遺伝子の多型との関連を検討したところ、内皮型一酸化窒素合成酵素(eNOS)遺伝子およびエストロゲン受容体α遺伝子の多型とはそれぞれ虚血性心疾患、虚血性心疾患と腎症との関連が認められたこれまで分泌型アルカリフォスファターゼをレポーターとして培養膵β細胞におけるインスリンプロモーター活性のアッセイを行っていたが、感度が十分でないためルミノメーターを購入し、ラットインスリンプロモーターにルシフェレースをレポーターとしてつないだベクター(RIP-luc)を新たに作り直した。トランスフェクション効率のコントロールとしてCMVプロモーターでコントロールされるβガラクトシダーゼのベクターを用いた。HNF4α遺伝子発現ベクターをRIP-lucとともにトランスフェクトすると用量依存的にインスリンプロモーター活性を抑制した(2001年度日本糖尿病学会で発表)。インスリン抵抗性と関係しうる転写因子として膵β細胞で発現しているフオークヘッド転写因子のFKHRとperoxisome proliferator-activated receptor γ(PPARγ)について検討した。FKHRはインスリン作用で仰制され、優性活性型変異体はインスリン抵抗性を生じる可能性がある。これをトランスフェクトするとインスリンプロモーター活性は抑制された(2001年米国糖尿病学会で発表)。一方、インスリン抵抗性患者から発見されたPPARγの優性抑制型変異体をトランスフェクトするとインスリンプロモーター活性は増強した。インスリン抵抗性患者の高インスリン血症の発現に関与している可能性がある。インスリン抵抗性患者から発見されたPPARγの優性抑制型変異体(P467L)を培養マウスβ細胞のMin6にトランスフェクトするとインスリンプロモーター活性は増強した。β細胞にもPPARγは発現しており、変異PPARγが血糖上昇を介さず、直接高インスリン血症を引き起こす可能性が示唆された。これを個体レベルで検証するため、PPARγの優性抑制型変異体を発現するトランスジェニックマウスの作製を試みた。ベクターの構築にはCre-loxPシステムを利用した。比較的ユビキタスに作用する強力なプロモーターであるCAGプロモーターの下流にloxPで挟まれたネオマイシン耐性遺伝子(neo^r)を挟んで、変異PPARγのcDNAを挿入し、Creリコンビネースの作用でneo^rが切り取られると変異PPARγが発現するようベクターを作製した。このマウスが作製できれば種々の組織でCreを発現するトランスジェニックマウスとの掛け合わせにより、脂肪、筋肉、肝臓、β細胞等で特異的に変異PPARγが発現した場合の個体の糖代謝への影響を検討できる可能性がある。現在ベクターを精製し、マウス受精卵への最初のインジェクションが行われたところである。

インスリン抵抗性患者から発見されたPPARγの優性抑制型変異体(P467L)のβ細胞機能および全身でのインスリン抵抗性に与える影響を検証するため、PPARγの優性抑制型変異体を発現するトランスジェニックマウスの作製を試みた。ベクターの構築にはCre-loxPシステムを利用しており、Creリコンビネースの作用でネオマイシン耐性遺伝子が切り取られると変異PPARγが発現する計画である。昨年来のインジェクションにより生まれたマウス約100匹について切断した尾からDNAを抽出した。このDNAをテンプレートにベクターに用いたCAGプロモーターのプライマーでPCRを行い、ベクターの組み込みを確認した。その結果ベクターを組み込んだマウスが3系統得られた。このマウスと通常のマウスの掛け合わせにより、変異遺伝子を受け継いだ第2世代マウスが2系統から得られた。PCR産物の電気泳動像の濃さで見る限り、第1世代のマウスに組み込まれたベクターのコピー数よりも少ない印象であった。現在第2世代マウスどうしの掛け合わせによりトランスジーンをホモに持つマウスを作製中である。またネオマイシン耐性遺伝子の発現を確認するため採血を行っている。血球での発現が認められない場合、肝臓、膵臓等で検討する。発現が確認されればCreマウスとの掛け合わせにより変異PPARγ遺伝子発現の効果を検討する。Creマウスの供与は大阪大学の宮崎純一教授に依頼する予定である。PPARγのヘテロノックアウトマウスはむしろインスリン抵抗性が現れにくいが、PPARγの優性抑制型変異体を発現する患者では著しい高インスリン血症とインスリン抵抗性が見られる。PPARγ蛋白の量的減少はPPARγの優性抑制型変異体発現の作用と病態が異なっている可能性がある。このためインスリン抵抗性患者から発見されたPPARγの優性抑制型変異体(P467L)を発現するトランスジェニックマウスの作製を試みた。PPARγの優性抑制型変異体ベクターの構築にはCre-loxPシステムを利用しており、Creリコンビネースの作用でネオマイシン耐性遺伝子が切り取られると変異PPARγが発現する。ベクターを組み込んだマウスが3系統得られ、変異遺伝子を受け継いだ第2世代マウスが2系統から得られた。ネオマイシン耐性遺伝子の発現を検討する為、末梢血白血球から抽出したRNAを用いてRT-PCRを行った。ネオマイシン耐性遺伝子のプライマーを用いて対応するバンドを得た。
触覚系微細テクスチャー知覚におけるフィルタ特性の研究

宮岡は,対象表面の粗さ・滑らかさを触ることによって知る触微細テクスチヤー知覚について研究し,「振幅情報仮説」を提唱した.この仮説が正しいなら,触覚系はローパスフィルタ特性を示すはずである.本研究は,このローパスフィルタ特性を調べることを研究目的とした.1.数理モデルの作成:触覚系がローパスフィルタ特性を持つなら,どのような結果が導出されるかについて,その特性を記述する数理モデルを作成した.このモデルによれば,触覚系がローパスフィルタ特性を示す場合,心理測定関数に特定のパターンが観察されるはずであった.2.能動触による実験:本実験では,回折格子を刺激として用いた。回折格子に指で触れ,溝に対し直角方向に一定速度で動かせば皮膚には三角波状の振動が与えられる。この振動は,基本周波数がはっきり決まっており,それより低い周波数成分を含まない。従って,基本周波数成分が皮膚及び神経系のフィルタを通過できた場合にはじめて,その回折格子表面に何らかのテクスチャーが感じられるはずである。本実験では,刺激に触れている指を20mm/sの速度で能動的に動かし,2つ1組の刺激のどちらを粗く感じるかを,二肢強制選択法により判断した。その結果,触覚系フィルタの通過限界周波数は400600Hzの間にあることが明らかとなった。また,この能動触実験の結果得られた心理測定関数は,ローパスフィルタのモデルで予測された心理測定関数と一致した.3.運動制御装置の作成と受動触による実験:ローパスフィルタ特性測定実験をさらに正確に実施するために,刺激移動速度を機械的に制御して,固定した指に受動触の状態で刺激を呈示する装置を作成した.この装置により実験を行なった結果,能動触実験と一致する結果が得られた.受動触実験で得られた心理測定関数も,数理モデルの予測に合致した.本研究の結果,触覚系の微細表面テクスチャー知覚における「振幅情報仮説」は基本的に正しいことが明らかとなった.宮岡は,対象表面の粗さ・滑らかさを触ることによって知る触微細テクスチヤー知覚について研究し,「振幅情報仮説」を提唱した.この仮説が正しいなら,触覚系はローパスフィルタ特性を示すはずである.本研究は,このローパスフィルタ特性を調べることを研究目的とした.1.数理モデルの作成:触覚系がローパスフィルタ特性を持つなら,どのような結果が導出されるかについて,その特性を記述する数理モデルを作成した.このモデルによれば,触覚系がローパスフィルタ特性を示す場合,心理測定関数に特定のパターンが観察されるはずであった.2.能動触による実験:本実験では,回折格子を刺激として用いた。また,この能動触実験の結果得られた心理測定関数は,ローパスフィルタのモデルで予測された心理測定関数と一致した.3.運動制御装置の作成と受動触による実験:ローパスフィルタ特性測定実験をさらに正確に実施するために,刺激移動速度を機械的に制御して,固定した指に受動触の状態で刺激を呈示する装置を作成した.この装置により実験を行なった結果,能動触実験と一致する結果が得られた.受動触実験で得られた心理測定関数も,数理モデルの予測に合致した.本研究の結果,触覚系の微細表面テクスチャー知覚における「振幅情報仮説」は基本的に正しいことが明らかとなった.宮岡は,対象表面の滑らかさ・粗さを触ることによって知る微細テクスチャー知覚について研究し,触覚システムがローパスフィルタ特性を持っているらしいことを明らかにした。本研究は,この触覚系のローパスフィルタとしての特性を詳細に調べることを研究の目的とした。平成14年度には,(1)ローパスフィルタ特性を調べる実験を開始し,(2)平成15年度の研究に用いる運動制御装置を作成した。これらの内容について,以下に説明する。(1)触覚系のローパスフィルタ特性測定実験:本実験では,波長6.775.2μmの6種類の回折格子を刺激として用いた。これらの回折格子に指で触れ,溝に対し直角方向に接触部分を動かせば,皮膚には三角波状の振動が与えられることになる。従って,基本周波数成分が皮膚及び神経系のフィルタを通過すれば,その回折格子表面には何らかのテクスチャーが感じられるはずである。本実験では,6名の被験者がメトロノーム音を手がかりに,刺激の溝に直角方向に20mm/6の速度で,刺激に触れている指を動かした。そして,2つ1組の刺激のどちらを粗く感じるかを,二肢強制選択法により判断した。その結果,刺激波長が6.733.3μmの場合はテクスチャー弁別が不可能であったが,刺激波長が50μmと75.2μmの場合は,テクスチャー弁別が可能であることが判明した。

結局,波長33μm(指の移動速度が20mm/sの場合は601Hz)までの刺激は触覚系のフィルタを通過できず,波長50μm(指の移動速度が20mm/sの場合は400Hz)ではフィルタを通過できたということ,すなわち触覚系フィルタの通過限界周波数は400Hz600Hzの間にあることが明らかとなった。(2)運動制御装置の作成:平成14年度の実験では,被験者が能動的に指を動かし,刺激に触れた。被験者は,訓練した上で実験に参加したが,指の移動速度にはある程度のばらつきが観測され,これが実験結果の精度を低くした可能性が考えられた。そこで,刺激移動速度を機械的に制御して,固定した指に受動触の状態で刺激を呈示する実験を計画した。平成15年度にこの実験を実施するために,平成14年度は,刺激の運動を制御する装置を作成した。装置は,DCモータにより刺激の搭載台を駆動する形式とした。DCモータの回転速度は,パーソナルコンピュータとDAコンバータによりコントロールした。その際,回転速度情報は,エンコーダとパルスカウンタによりコンピュータにフィードバックされた。宮岡は,対象表面の滑らかさ・粗さを触ることによって知る触微細テクスチャー知覚について研究し,「振幅情報仮説」を提唱した.この仮説が正しいなら,触覚系はローパスフィルタ特性を持つはずである.本研究は,このローパスフィルタ特性を調べることを主目的とした.また,微細テクスチャー知覚に深く関与すると考えられる,皮膚への接線方向振動を検出するシステムについても調べた.本年度の研究内容について以下に説明する.(1)ローパスフィルタ特性のモデル化と実験:まず,ローパスフィルタ特性の数理モデルを作成した.このモデルによれば,触覚系がローパスフィルタ特性を示すなら,心理測定関数に特定のパターンが観察される.モデルと平成14年度の実験結果を比較した結果,両者はかなり近似していた.また平成14年度の実験をさらに精密に実施する目的で,指を正確に動かすための運動制御装置を作成した.この装置を用いて実験を行なった結果,モデルと一致する結果が得られ,触覚系におけるローパスフィルタの存在が裏付けられた.(2)接線振動検出閾測定実験:本年度は,皮膚表面に対し接線方向に振動する刺激を用い,接線振動検出閾を求める実験も実施した.その結果得られた検出閾曲線は,刺激周波数が50Hz以下の場合,皮膚へ垂直振動を提示して得られた検出閾曲線と勾配が異なっていた.50Hz以下の垂直振動検出閾にはFAIが関与している.そこで,接線振動検出閾曲線パターン決定に関与する機械受容単位を同定するため,高低2種類の皮膚温度条件下で,接線振動検出閾を求める実験を行なった.その結果,50Hz以下の部分で,高低両2条件の検出閾値間に統計的な有意差が観察された.皮膚機械受容単位のうち,皮膚温が下がると感度低下を起こすものはFA IIとSA IIの2種類である.FA IIは50Hz以上の振動検出に関わっているので,50Hz以下の接線振動に関与する機械受容単位はSA IIである可能性が強いと結論された.
遺伝子改変技術を用いた簡便で安定なマーモセットES細胞の開発

コモンマーモセット胚性幹(cjES)細胞において、世界で初めてジーンターゲティングに成功した。この技術を用い、β-actin遺伝子の内在性プロモーター支配下で緑色蛍光タンパク(EGFP)を発現する細胞株を樹立した。この細胞から派生する全ての細胞は、恒常的にEGFPを発現するため、細胞移植実験の際にドナー細胞として有用である。更に、Cre組み換え酵素によるカセット置換(RMCE)によって、容易にEGFP遺伝子を任意の外来遺伝子に置換し、発現させることが可能である。この細胞は、霊長類ES細胞の幹細胞生物学的解析において、極めて有用性の高いツールになると期待される。マーモセットやヒトのES細胞は、全ての細胞系譜に分化しうる多分化能と、自己複製能を有するものの、増殖能やマーカー遺伝子の発現パターン、成長因子に対する応答性などの点ではマウスES細胞とは大きく異なり、培養や遺伝子改変が難しい。本研究課題では、マーモセットES細胞における標的遺伝子組み換えを目指し、マーモセットES細胞の培養及び遺伝子改変をより簡便に行う技術の開発を行っている。最近ヒトES細胞の増幅に対して有効性が報告された、RhoキナーゼインヒビターであるY27632が、検討の結果マーモセットES細胞においても有効であることが分かった。この薬剤の使用によって、マーモセットES細胞の増幅が容易になり、大量のマーモセットES細胞を調製することが可能になった。この技術を利用し、通常マウスES細胞で遺伝子導入に用いられる、エレクトロポレーション法の条件検討を行った。その結果、高い効率でリポーター遺伝子を導入可能な条件を決定した。この条件を利用して、安定的に外来遺伝子を発現する細胞株の樹立を試みた。ヒトEflalphaプロモーター支配下で、2Apeptideの配列によって連結された緑色蛍光タンパク遺伝子及びネオマイシン耐性遺伝子を発現する外来遺伝子を構築し、マーモセットES細胞へ導入した。その結果、一回のエレクトロポレーションによって22個の薬剤耐性コロニーが得られた。その内6クローンを継代培養し、安定的に緑色蛍光を呈する細胞株の樹立に成功した。この成果を元に、現在テトラサイクリン誘導性発現システムの構築を行っている。本研究課題において、コモンマーモセット胚性幹(cjES)細胞におけるジーンターゲティング技術を確立した。コモンマーモセットを含む霊長類のES細胞は、マウスのES細胞とは増殖や成長因子への応答性が異なり、培養や遺伝子導入が難しいためジーンターゲティングは困難であった。本研究課題ではRhokinaseの阻害剤がcjES細胞の培養を改善すること、及びリポフェクション法により効率よく遺伝子導入が可能であることを見出し、これらの知見を元にcjES細胞において初めてジーンターゲティングに成功した。ジーンターゲティング技術を用いれば任意の遺伝子に様々な変異を導入することが可能であり、極めて広範な応用が期待される。このES細胞から派生する全ての細胞は、恒常的にEGFPを発現するため、細胞移植実験の際にドナー細胞として有用である。更に、このEGFP遺伝子はIoxP及びIoxPV配列で挟まれているため、Cre組み換え酵素によるカセット置換(RMCE)によって、容易にEGFP遺伝子を任意の外来遺伝子に置換することが可能である。この反応によって実際に遺伝子置換が起こることを示し、単量体赤色蛍光タンパク(mRFP)を発現する細胞株の樹立に成功した。この遺伝子置換は可逆的であり、連続的に他の遺伝子に置換することが可能である。
食物繊維の摂取によるパイエル板の発達とその制御

本研究は,食物繊維の摂取が腸管免疫系の発達に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし,パイエル板の形態と機能に与える影響について検討を行った。ラットでは,食物繊維の摂取はパイエル板数に影響しないことが明らかとなった。一方,食物繊維の摂取は小腸下部のパイエル板サイズを有意に大きくすることが明らかとなった。また,食物繊維の摂取は,小腸粘膜組織での炎症性サイトカイン発現量を上昇させることも明らかにした。これらの結果は,食物繊維の摂取が小腸の免疫系に作用することを示している。本研究は,多岐にわたる食物繊維(DF)の生理機能のうち,腸管免疫系への影響について明らかにし,その応用を目指すものである。申請者らはDFの摂取が小腸ムチンと杯細胞数の増加を誘導することを見いだしている。この作用にはDFの嵩や粘性といった物理化学的性質が関わることが示唆されている。本申請課題では,DFの持つ物理化学的性質がパイエル板の形態と機能に与える影響について明らかにすることを目的とする。本年度は,モデル食物繊維として小麦フスマを用い,DF摂取によるパイエル板の個数およびサイズへの影響について小腸部位別に解析を行った。また,DF摂取による腸管免疫系への影響を解析する一環として,サイトカイン発現量についても小腸部位別に解析を行った。(1) DF摂取によるパイエル板の個数およびサイズへの影響Wistar系雄ラット(4週齢)に8%の小麦ふすまを含む飼料を摂取させた小麦フスマ群と食物繊維を含まない飼料を摂取させた対照群を設け,7日後に解剖を行った。その結果,パイエル板の数にはDF摂取群と対照群との間に差はなかった。一方,パイエル板のサイズについては,DF摂取群のパイエル板サイズは対照群と比べ小腸下部でのみ有意に大きくなることを見出した。(2) DF摂取の小腸サイトカイン発現量への影響Wistar系雄ラット(4週齢)に8%の小麦ふすまを含む飼料を摂取させた小麦フスマ群と食物繊維を含まない飼料を摂取させた対照群を設け,14日および56日後に解剖を行った。小腸各部位におけるサイトカイン発現量の測定を行ったところ,空腸中央部,回腸中央部および回腸末端部でIL-17発現量の顕著な上昇が認められた。申請者らは産駒年度の研究において,8%の小麦ふすまを含む飼料を摂取させた群においてパイエル板のサイズにが対照群と比べ小腸下部でのみ有意に大きくなることを見出した。また,小腸各部位におけるサイトカイン発現量の測定を行ったところ,空腸中央部,回腸中央部および回腸末端部でIL-17発現量の顕著な上昇が認められたことから,他の食物繊維についても同様の現象が観察されるのかを明らかにするため,本年度は水溶性食物繊維であり,物理化学的な性質は小麦ふすまとは全く異なるグアガムを用いて検討を行った。(1)Wistar系雄ラット(6週齢)に4%のグアガムを含む飼料を摂取させたグアガム群,8%の小麦ふすまを含む飼料を摂取させた小麦ふすま群と食物繊維を含まない飼料を摂取させた対照群を設け,14日日後に解剖を行った。小腸各部位におけるサイトカイン発現量の測定を行ったところ,グアガム群および小麦ふすま群の空腸中央部,回腸中央部および回腸末端部でIL-17発現量の顕著な上昇が認められたほか,いくつかの炎症性サイトカインの発現変動が明らかとなった。また,これらの変化はグアガム群と小麦ふすま群都の間で完全には一致しなかった。昨年度の試験の再現性が確認できたほか,物理的性質が異なる不溶性食物繊維および水溶性食物繊維の双方で類似の変動が起きることを確認できた。本研究では食物繊維の摂取が腸管絵免疫系に与える影響について解析を行った。具体的には,食物繊維の摂取が小腸パイエル板の数,サイズに与える影響および腸管粘膜サイトカイン発現に与える影響についてラットを用いて解析を行い,以下の結果を得た。1)DF摂取によるパイエル板の個数およびサイズへの影響Wistar系雄ラットに8%の小麦ふすまを含む飼料を摂取させた小麦フスマ群と食物繊維を含まない飼料を摂取させた対照群を設け,7日後に解剖を行った。その結果,パイエル板の数には食物繊維摂取群と対照群との間に差はなかった。一方,パイエル板のサイズを解析した結果,食物繊維摂取群のパイエル板サイズは対照群と比べ,小腸下部でのみ有意に大きくなることを見出した。2)Wistar系雄ラットに4%のグアガムを含む飼料を摂取させたグアガム群,8%の小麦ふすまを含む飼料を摂取させた小麦ふすま群と食物繊維を含まない飼料を摂取させた対照群を設け,14日日後に解剖を行った。

また,これらの変化はグアガム群と小麦ふすま群都の間で完全には一致しなかった。3)2)で認められた炎症性サイトカイン発現の上昇は長期摂取時にも同様に認められることが明らかとなった。本研究は,食物繊維の摂取が腸管免疫系の発達に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし,パイエル板の形態と機能に与える影響について検討を行った。ラットでは,食物繊維の摂取はパイエル板数に影響しないことが明らかとなった。一方,食物繊維の摂取は小腸下部のパイエル板サイズを有意に大きくすることが明らかとなった。また,食物繊維の摂取は,小腸粘膜組織での炎症性サイトカイン発現量を上昇させることも明らかにした。これらの結果は,食物繊維の摂取が小腸の免疫系に作用することを示している。本年度に計画していた複数の食物繊維を用いた比較実験が、食物繊維の調製が遅れたために実施できなかった。この試験については次年度以降に行うこととする。サイトカイン発現量の変動をマーカーとしてパイエル板サイズと食物繊維摂取との関係を探る。特に,摂取期間との関係性について更に解析を加える予定である。栄養化学本年度の試験で、不溶性食物繊維である小麦ふすまの摂取により小腸下部のパイエル板の発達が認められたことから、今後、他の不溶性食物繊維と共にグアガムをはじめとする水溶性食物繊維についても検討を行う。本年度実施予定の試験をサンプル調製が間に合わず、翌年度以降に繰り越したため。当初予定していた試験を行う。
自殺予防のアウトリーチに関する研究―街角メンタルヘルス―

相談支援活動を展開しながら利用者とともに対象地域住民ニーズを特定し対象健康医療福祉支援ネットワーク構築。利用者40名。PTSDにより支援にもつながりにくい状況になっていた暴力被害者が主な利用者だった。支援体制に必要な内容は、「申請」を待たずにアウトリーチ;複合の問題に対する段階的;多面的支援;暴力の世代連鎖を断ち切るための周産期への介入;トラウマ治療の場;性暴力被害者総合支援。【質問調査票の集計と分析】研究参加者:2012.22013.3までに受付30名うち26名について集計し分析した。女性25名男性1名:平均年齢55歳(範囲2063);コンタクトは電話(13),メール(10),スタッフに直接(3);繋ぎ先カウンセリング(13)クリニック(9),元々の受診先(4),その他支援機関(5);街角での繋ぎのための面接回数1回(14),2回(9),3回(1),キャンセル(2)。電話の受付対応と面接員の面談について全員がとても満足からやや満足と答えた(早い対応、話しやすい、じっくり聞いてもらえた、こころが軽くなった、整理できたなど)。相談内容の特徴:精神身体的疾患が背景(13):親への病気の告知について,妻の妄想,職場の人間関係(盗難の噂をされている),悩みを相談したい。付きまとわれている,彼や両親に攻撃的になるため周囲に心療内科に行くよう勧められた。;DVや虐待などの家庭内暴力が背景(9):26歳の息子の事(ひきこもり、暴力),母親が父親からDVを受けている,(娘)DVを受け入れない娘のメンタル,夫の精神的DV ,病気や夫婦関係など慢性的悩み,DV夫と別居し働き始めたら続けられなくなった,子どもにイライラ「あててしまう,DVで一歳半の娘を連れて実家へ逃げてきた,職場のハラスメント,性同一性障害,暴れる甥のこと、財産を取られる;人生のたてなおし(6):長年心に蓋をしてきた気持ちのわだかまりを全部出したい,いろいろゴタゴタを抱えてどうしてよいか分からない,自分を立てなおしたい,いろいろ抱えているが、これからの自分の人生に折り合いをつけたい,自分の人生を生きなおしたい,人とのつながりがほしいけどこわい。何でも話せる友人がほしい。心理・社会・経済的な複数の問題がからみあっている。ケース検討の総合的な分析より、具体的な支援の課題とニーズが浮かび上がった。自殺予防のアウトリーチとして、人々が気軽に立ち寄り利用できる、メンタルヘルス支援ネットワークに必要な内容を支援活動の現状より明らかにした。アクションリサーチの手法を用いて、健康医療福祉支援ネットワークの対象となる地域住民を対象に、相談支援活動を展開しながら利用者とともにニーズを特定した。データ収集は、受付票を用いて利用者の年齢・性別・住居と職場の所在・主訴・相談対象者・コンタクトの方法について質問した。提供した支援内容と繋ぎの経過について、無記名の質問調査票を用いて利用者より満足度の5段階評価と自由記述による評価を得た。量的データは記述統計により、質的データは内容分析により、利用者の特徴・ニーズ・課題に焦点を当てて分析した。2012.22013.11の利用者40名について集計し分析した。平均年齢55歳(範囲2070)。申込時の受付対応と面接員の面談について全員が“とても満足やや満足"と答えた。相談内容の特徴(ニーズ):精神身体的疾患(16名),DVや虐待などの家庭内暴力(15名),人生をたてなおしたい(7名)。支援の課題:心理・社会・経済的な複数の問題をかかえ、就労よりも休養と治療が第一に必要な利用者は多いが、得られる経済的支援とともに複合問題に対処するためのつなぎは難しい。支援体制には:複雑性PTSDの理解が不可欠であり、自ら支援につながることができない状況に対して「申請」を待たずにアウトリーチが必要。複合の問題に対して段階的多面的支援が必要。認知の歪みは就労の継続を妨げるので、就労支援の前に“こころのケア"と経済的支援が重要。暴力の世代連鎖の現状は深刻であり、周産期への介入は必須。トラウマ(PTSD)治療の場が希少であり、精神科医、神経内科医との連携体制、他職種連携が必要。性暴力被害者に対する相談・治療・警察への通報といった医療・司法・行政にまたがる総合支援の充実は急務。利用者40名。本研究の目的は、自殺の早期予防介入として、人々が気軽に立ち寄り利用できるメンタルヘルス支援ネットワークに必要な内容を明らかにし体系的な支援体制を構築すること、およびその効果を実証的に評価することである。計画に基づいて研究を実施し、平成23年度は以下の成果を得た。1.「街角メンタルヘルス」の受付拠点を都心部のサテライトキャンパスに開設した。2.各機関を訪問し、地域の関連健康医療福祉機関との基本的なネットワークを準備した上で、チラシや大学ホームページで一般住民に相談サービスの提供を知らせるとともに研究協力を依頼した(H24.2.1より)。

3.H.24年2月より常駐スタッフにより相談予約を受け付け、専門看護師/臨床心理士が相談や支援活動を実施しながら、研究協力に承諾がえられた利用者に対して質問調査票を用いて利用者のニーズを把握している。*対象とする利用者:以下に該当する20歳以上の成人(学校・職場でのストレスや人間関係の悩みがある;自分自身の、あるいは家族の健康問題に関する悩みやストレスがある;家庭の問題に関する悩みやストレスがある;最近衝撃的な経験をした(災害、事故、犯罪被害、家族や友人の死など);その他、悩みがあるがどこへいったらよいか、またどのように説明したらよいかわからず迷っている*実施内容:質問調査票を含めたニーズアセスメント、カウンセリング、コンサルテーション、紹介1)実績:現在3か月間で8名(女性)の相談を受け、フォローアップ面接を含め、延22回の面接を実施し、DV・発達障害・心療内科への紹介した。2)女性の相談者が多いためフェミニストカウンセラー(石田ユミ)のスーパービションをうけ、相談業務の質向上につとめた。返送された質問紙(初回8名、フォローアップ3名)の評価では9割以上が「とても満足」と答えている。【支援の課題とニーズ-ケース検討の総合的な分析より-】いずれも心理・社会・経済的な複数の問題がからみあっている。DVや虐待は全体の背景にあり、最終的には根本にある処理されない自身と親との関係が浮かびあがってきた。1)複合の問題に対しては、段階的、多面的支援が必要、就労支援の前に“こころのケア"への配慮が必要、経済的支援が重要,2)子どもにあらわれる問題で「おわらない」過去にならないDV,3)複雑性PTSDの理解が不可欠(自ら支援につながることができない状況に対して「申請」を前提とした行政の支援の在り方への疑問)。【ネットワーク】基礎的なネットワークができ、スタートした後はつなぎ先からアンケートでフィードバックをもらい、街角クライエントのニーズに合わせて資源を開拓し、リストに追加してきた。健康医療福祉機関に出向き、直接話をすることで、理解を得た機関とのネットワークをつくったことで、小規模ではあるが有効な繋ぎにつながった。また、ネットワーク機関から5名の面接員によるアセスメントの質の高さを評価されたことが、ネットワークの広がりにつながった。迷ったケースについては、Skypeなどを活用してインターネットミーティングを実施し、面接員同士でサポートしあったことも質の保障につながったと考えられる。面接前にキャンセルとなった2名以外は、その後のフォローアップ(1,3,6,12か月)でその繋がりの継続を確認できている。反省としては、つなぎのため時間をかけて面接をするため、利用者にとって「カウンセリング」の期待を持たせてしまったこともあったことである。ミーティングを持ち、説明内容や、面接時の対応について適宜打ち合わせ一貫性あるものにする必要がある。地域の支援団体より、「街角メンタルヘルス」の活動について説明してほしいという依頼もあり、地域での連携が広がる可能性がある。H23年度の計画は以下であったが予定通りすすみ、現在支援活動を週に1回のペースで実施している。これまでに達成した内容:1.メンタルヘルス支援ネットワークの基礎をつくる。
医用機能性多糖の分子設計と生体機能の制御

(1)ヒアルロン酸、コンドロイチン硫酸に光反応性官能基を導入して光反応による架橋フィルムの作製と癒着防止材および人工細胞外マトリックスの作製、(2)ヘパリン還元末端の脂質化とそれを用いるデバイス表面の抗血栓性化および細胞機能の制御について検討した。(1)既に開発した光二量化性基(珪皮酸、クマリン、チミン)を多糖に縮合反応にて導入した光架橋性ヒアルロン酸、デルマタン硫酸の癒着防止材として最適設計した。(2)これを人工細胞外マトリックスとして小口径血管の内腔にコーティングして抗血栓性を確保する。この際、ヘパリン混合液を用いてヘパリンを包埋・徐放するシステムを作った。(3)ヘパリン還元末端に脂質あるいは脂肪酸を導入して末端疎水化ヘパリンを合成する。水可溶性、ミセル形成性等をアルキル鎖長を変えて調べ、疎水性表面(例えばポリプロピレン等)を有する人工臓器へのコーティングの可能性および水中での安定性を調べた。
高度消費・情報社会における環境保護運動の研究 -長良川河口堰建設反対運動の社会学-

本研究では、「新しい社会運動論」の観点を基調としつつ長良川河口堰反対運動の歴史的・理論的分析を行なった。長良川河口堰反対運動の歴史は1960年代にまで遡り、1960年代から1980年代末までの産業間格差に基づく伝統的な零細漁業と近代的産業との対立を主軸とする第一次反対運動と、1988年以降のマス・メディアによって広く知られるようになった自然環境保護運動としての第二次反対運動とに区分できる。第一次反対運動は「公害」の時代の社会運動を、また第二次反対運動は「環境(問題)」の時代の社会運動を、それぞれに典型的に示していると考えられる。これら二つの時期の反対運動の歴史的な比較分析を通して、「公害から環境(問題)へ」という社会問題の捉え方の変化がもつ意味を探ると同時に、そうした側面から戦後の日本社会における国家と市民あるいは社会運動との関係の変化を分析した。また、二つの時期の反対運動の歴史的な変化を、〈「聖-俗」のドラマから「遊」のドラマへ〉の変化、あるいは〈モダンの社会運動からポストモダンの社会運動へ〉の変化として捉えてみることを通して、「新しい社会運動論」が想定している運動形態とは異なった運動形態、すなわち高度消費社会に即応した「消費人」によるさらに新しい社会運動の形態の存立可能性について考察した。長良川河口堰反対運動の歴史は1960年代にまで遡り、産業間格差という経済問題(伝統的な零細漁業と近代的産業との対立)を主軸とする第一次運動と、1988年以降のマス・メディアによって広く知られるようになった第二次の自然環境保護運動とに区分できる。本研究は、一つには、河川環境保護運動の一事例として長良川河口堰建設反対運動を分析することを通して、河川環境問題一般の知見を深めること、二つには、新しい社会運動としての自然保護運動の特質を、従来の社会運動との対比の下に明らかにすることを目的とする。すなわち、第一次運動と第二次運動との、争点、担い手、戦略などの劇的な変化を、高度消費社会における自然保護運動という観点の下に分布することを目的とする。本年度における前者に関する研究においては、高度消費社会における環境保護運動一般におけるロマン主義の重要性についての認識を新たにした。すなわち、長良川河口堰反対運動において、サツキマスが自然のシンボルとなり、カリスマ的カヌーイストや自然派の作家達がまた運動体のシンボルとなったことのロマン主義的意味を反対運動の活動そのものの中に見いだすことができた。また、後者の第一次と第二次の運動の比較に関する研究においては、第二次運動全体の分裂が近年明らかとなってきているが、それも、ロマン主義的オリエンテーションをどのように運動の中に保持するかについての意見の相違をベースにしていることも明らかになってきた。今後は、このロマン主義の、現代の環境保全運動一般における意味を考察するという目論見をももって研究を続けて行きたい。また、二つの時期の反対運動の歴史的な変化を、<「聖-俗」のドラマから「遊」のドラマへ>の変化、あるいは<モダンの社会運動からポストモダンの社会運動へ>の変化として捉えてみることを通して、「新しい社会運動論」が想定している運動形態とは異なった運動形態、すなわち高度消費社会に即応した「消費人」によるさらに新しい社会運動の形態の存立可能性について考察した。
走査型地震検出法の開発と前震活動の解析

群発地震や前震活動のように、空間的に限られた場所に発生する地震に対しては、あらかじめ地震発生の領域を仮定することによって指向性の鋭い時間分解能の高い地震検出・位置決定法を定式化することができる。前震活動の検出には、特定の領域を常に監視するアルゴリズムが有効であり、群発地震や余震活動のように、時間的に頻発する活動の分離(続発する地震の分離)に対しては、特定の場所に地震が発生したか否かを検出することが有益であると考えられる。本研究によって、新しい地震検出法アルゴリズム(走査型地震検出法)を定式化した。この方法は、(1)観測点を群列配置(アレー)して、アレーの感度に空間的志向を持たせ、(2)観測する地震波の波長の数倍程度の空間分解能で、目標とする領域内で地震が発生したか否かを波動場の変化から検出する。このアルゴリズムでは、目標とする領域を小領域(グリッド)に分割し、各グリッドで、ある時間窓の中で地震波が放出されたかどうかを、観測アレー内の複数チャネルで波形の相関を評価することによって判断する。時間及び空間的なパラメータを離散化してすべての離散点で地震発生の有無を調べるという意味で、本アルゴリスムを「走査型地震検出法」と名付けた。本方法では、グリッド間隔と時間窓の幅によって検出される地震の空間および時間分解能が決まる。まず、「地震検出」の空間分解能を調べるために、本方法を1997年に北部フォッサマグナで行われた共通反射点重合法地震探査(平田1998)データに適用した。次に、微小地震の検出時間分解能を調べるために、既存の高感度地震観測網のデータとして、栃木県足尾地域に展開されている東京大学地震研究所の観測データを用いた解析を行った。更に、実データに適用するための研究を、東北地方で実施された自然地震観測、1999年台湾地震の余震観測データの解析を通じて実施した。新しい地震検出法アルゴリズム(走査型地震検出法)を定式化した。この方法は、(1)観測点を群列配置(アレー)にし、アレーの感度に空間的指向性を持たせ、(2)観測する地震波の波長(数100m)程度の空間分解能で、目標とする領域内で地震が発生したか否かを波動場の変化から検出する、方法である。本アルゴリズムでは、目標とする領域を小領域(格子)に分割し、各格子点で、ある時間窓の中で地震波が放出されたかどうかを、観測アレー内の複数チャネルで波形の相関を計算することによって判別する。時間及び空間的なパラメータを離散化してすべての離散点で地震発生の有無を調べるという意味で、本アルゴリズムを「走査型地震検出法」と名付けた。平成10年度は、数値実験と既存のアレー観測データに基づいて、離散化パラメータ(格子点の間隔、時間窓の幅)、波形の相関の計算方法、アレーの形状と検出率、検出分解能の関係などを評価した。更に、既存データの整理、実際に起こりうる前震や群発地震の性質の再検討を行った。走査型地震検出法を実際の観測データに適用するために、北部フォッサマグナで行われた観測データを整理し、制御震源を用いた地震探査実験のデータを用いてアレーデータの重合法、格子点間隔、波動場の空間分解能を評価した。

前震活動の検出には、特定の領域を常に監視するアルゴリズムが有効であり、群発地震や余震活動のように、時間的に頻発する活動の分離(続発する地震の分離)に対しては、特定の場所に地震が発生したか否かを検出することが有益であると考えられる。本研究によって、新しい地震検出法アルゴリズム(走査型地震検出法)を定式化した。この方法は、(1)観測点を群列配置(アレー)して、アレーの感度に空間的指向性を持たせ、(2)観測する地震波の波長の数倍程度の空間分解能で、目標とする領域内で地震が発生したか否かを波動場の変化から検出する。このアルゴリズムでは、目標とする領域を小領域(グリッド)に分割し、各グリッドで、ある時間窓の中で地震波が放出されたかどうかを、観測アレー内の複数チャネルで波形の相関を評価することによって判別する。時間及び空間的なパラメータを離散化してすべての離散点で地震発生の有無を調べるという意味で、本アルゴリズムを「走査型地震検出法」と名付けた。本方法では、グリッド間隔と時間窓の幅によって検出される地震の空間及び時間分解能が決まる。まず、「地震検出」の空間分解能を調べるために、本方法を1997年に北部フォッサマグナで行われた共通反射点重合法地震探査(平田1998)データに適用した。次に、微小地震の検出時間分解能を調べるために、既存の高感度地震観測網のデータとして、栃木県足尾地域に展開されている東京大学地震研究所の観測データを用いた解析を行った。更に、実テータに適用するための研究を、東北地方で実施された自然地震観測、1999年台湾大地震の余震観測データの解析を通じて実施した。
結晶状壁構造を有する有機無機ハイブリッドメソ多孔物質の光物性の研究

本研究の実施により,(1)ビフェニル基を有するメソポーラス有機シリカの蛍光特性の把握と光捕集アンテナ機能の発見,(2)光機能性の新規メソポーラス有機シリカの合成,(3)電界発光素子の作製と発光機能の確認,についての成果を得た。各成果について以下説明する。(1)メソポーラスビフェニルシリカの蛍光量子収率は,φ=0.37-0.56(λ_<ex>=270nm,λ_<em>=370nm)となった。この値は,ビフェニル分子(φ=0.07)やビフェニルシランモノマ(φ=0.23)よりも高く,ビフェニル基の特異な配列に起因していると考える。また,細孔内にクマリン色素を導入すると,ビフェニル基が吸収した光エネルギーがほぼ100%の高い効率でクマリンに移動することが分かった。(2)今回新たにターフェニル,ナフタレン,アントラセン,ピレン,フルオレン,カルバゾールを含むメソポーラス有機シリカの合成に成功した。可視光領域での吸収(400nm)や発光(370520nm)が可能となり,発光素子や太陽光を利用したエネルギー変換素子への応用の可能性が高まった。(3)ビフェニル,アントラセン,カルバヅールを導入したメソポーラス物質を発光層とする電界発光素子を作製し,発光特性を調べた。その結果,電子及びホール注入材料と組合せることで,発光強度や寿命が不十分ながら,電界発光を確認することができた。発光波長は有機基の種類に応じ調整が可能であり,またドーパントへのエネルギー移動により幅広い波長の発光が可能である。以上の成果から,メソポーラス有機シリカが,優れた発光及びエネルギー移動特性を有し,発光素子だけでなく人工光合成系など光エネルギー変換材料としての高い可能性を有することが明らかとなった。今年度は、研究代表者が既に報告したビフェニル基を含むメソポーラス有機シリカの(1)発光機構の解明と(2)新規発光性メソポーラス物質の合成の2点を重点的に取り組んだ。発光機構に関しては、有機基の配列構造と発光強度との相関性、そして蛍光量子収率の決定を行い、有機基の特異な配列構造の形成により、ビフェニル基が高濃度状態でも高い量子収率(0.5)を示すことが明らかになった。試料は4,4'-Bis(triethoxysilyl)biphenyl原料から、界面活性剤の存在下でのゾルゲル法により調製した透明薄膜(厚さ:500nm)を用いた。ビフェニルシリカの量子収率(0.5)は、ビフェニル分子の量子収率(0.2)より2.5倍も高い。ビフェニル基間の相互作用、あるいはビフェニル基に直接結合したSiからの電子的影響により、高い量子収率が得られたものと推察する。更に、細孔内に別の蛍光色素(クマリン)を導入することで、細孔壁内のビフェニル基の励起エネルギーが色素に移動して、蛍光色素が効率的に発光することも分かった。ビフェニル基の発光が完全に消光していることから、ほぼ100%のエネルギー移動が起こっていると考えられる。一方、新規発光性メソポーラス物質の合成に関しては、フェニルとビフェニル基以外に、新たにターフェニル、ナフタレン、アントラセンを導入したメソポーラス物質を合成した。まず、メソポーラス物質の原料となるジアルコキシシリル体を合成した(奈良高専との共同)。これらの原料と界面活性剤との反応により、上記の有機基を含む新規メソポーラス物質を合成した。

これらのメソポーラス物質は、ビフェニル(吸収:270nm、発光:370nm)よりも長波長に吸収(300-400nm及び発光(400-500nm)を示すことが確認された。本年度は2年計画の最終年度として,メソポーラス有機シリカの特異な発光特性に基いた(1)光機能性の高い有機基を導入した新規メソポーラス物質の合成と(2)光学材料への応用の基礎検討を重点的に取り組んだ。(1)新規結晶状メソポーラス物質の合成昨年度までに報告したビフェニル,ターフェニル,ナフタレン,アントラセンに加え,今年度新たにピレン,フルオレン,カルバゾールを含むメソポーラス物質の合成に成功した。これらのメソポーラス物質は,いずれも可視域に吸収(400nm)及び強い蛍光(370-520nm)を示すため,発光素子や太陽光を利用したエネルギー変換素子への応用を図る上で極めて重要な成果となる。(2)光学材料への応用の基礎検討ビフェニル,アントラセン,カルバゾールを導入したメソポーラス物質を発光層とする電界発光素子を作製し,発光特性を調べた。その結果,電子及びホール注入材料と組合せることで,発光強度や寿命が不十分ながら,電界発光を確認することができた。発光波長は有機基の種類に応じ調整が可能であり,またドーパントへのエネルギー移動により幅広い波長の発光が可能である。有機基導入メソポーラス物質の光捕集機能を調べた結果,本物質は光を効率的に捕集し,尚且つそのエネルギーをほとんどロスなく細孔内色素へ移動できることが分かった。また,細孔内の微量(0.5mol%)の色素への効率的な(ほぼ100%)エネルギー移動が起こることから,メソポーラス骨格内での励起エネルギーホッピングが起こっていることが示唆された。これらの知見は,本物質が発光素子のホスト材料,人工光合成の光捕集アンテナ材料として優れた特性を有しており,光機能材料への応用が大いに期待できることを示す。
頭頸部癌転移抑制型マイクロRNAが制御する細胞外マトリックスシグナル機構の解明

頭頸部扁平上皮癌は頸部リンパ節転移や遠隔転移をきたし、進行癌として発見されることが多く、予後は非常に悪い。特に遠隔転移をきたしている症例に対して根治を目指すことは難しいが、その転移メカニズムは十分に解明されていない。近年タンパクをコードしない20塩基程度マイクロRNAが世界中で研究されてきている。千葉大学医学部付属病院で頭頸部扁平上皮癌に対して手術を行った検体を用いて、癌において発現が低下しているマイクロRNAプロファイルを作成した。また、その中から癌抑制的に働くマイクロRNAを同定しそのマイクロRNAが制御する頭頸部癌転移ネットワークを解明した。我々はこれまで頭頸部扁平上皮癌の臨床検体を用いて、発現が抑制されているマイクロRNAプロファイルを作成し、その中から癌抑制型マイクロRNAとその制御するネットワークを解明してきた。最近では、がん抑制型マイクロRNAであるmiR-29s、miR-218、miR-451aが細胞外マトリックスであるラミニンと、その受容体であるインテグリンを直接制御していることを証明した。細胞外マトリックスは細胞の形態保持に関与するだけでなく、細胞の分化・増殖・浸潤・遊走に関わることが明らかになってきている。我々は新たに口腔癌を用いたマイクロRNA発現プロファイルを作成し、miR-26a/bが有意に発現が低下していることに注目した。miR-26a/bを核酸導入し、癌の遊走能、浸潤能を有意に抑制することが示された。miR-26a/bが標的とする遺伝子を探索したところ、TMEM184Bという遺伝子が同定された。実験の結果miR-26a/bはTMEM184Bを直接制御し、TMEM184Bは癌の増殖・遊走・浸潤に関与していること、さらには細胞外マトリックスの受容体であるITGB4とも関与していることが明らかとなった。また、これまで我々が頭頸部扁平上皮癌において、癌の遊走・浸潤を著名に抑制するmiR-26a/b, miR-29a/b/c, miR-218が共通して標的とする癌遺伝子やネットワークがあると仮定し、In Silicoの解析を行いLOXL2という遺伝子に注目した。LOXL2は細胞外マトリックスの再構成に関与し、様々な癌種において発現が上昇しているとの報告がある。実験の結果これらのマイクロRNAはLOXL2を直接制御することで癌の遊走・浸潤を著名に抑制することが証明された。頭頸部扁平上皮癌臨床検体を用いて発現が低下しているマイクロRNAプロファイルを新たに作成した。その中から頭頸部扁平上皮癌における癌抑制型マイクロRNAの候補であるmiR-23b、miR-27bを見つけ出した。これらのマイクロRNAの発現が頭頸部扁平上皮癌の臨床検体において発現が低下していること、またマイクロRNAを頭頸部扁平上皮癌細胞株に核酸導入することで癌の遊走能、浸潤能を有意に抑制することを確認した。以上より、今回我々は頭頸部扁平上皮癌においてmiR-23b、miR-27bは癌遺伝子であるMETを直接制御することによって癌抑制型マイクロRNAとして作用することを証明した。平成28年度に上記内容の論文がPublishされた。また、昨年度にPublishされた研究結果が、頭頸部癌学会における頭頸部基礎研究会の優秀英語論文賞を受賞し、その場で成果を発表した。現在も新たな癌抑制型マイクロRNAに関しての研究が続いており、研究結果を英語論文に投稿予定である。頭頸部扁平上皮癌は診断時に頸部リンパ節転移や遠隔転移をきたし、進行癌として発見されることも珍しくはない。そのような進行癌に対して放射線療法・化学療法・手術療法の集学的治療を行っているにも関わらず、予後は非常に悪い。特に肺・骨・肝などに遠隔転移をきたしている症例に対して根治を目指すことは難しいが、その転移メカニズムは十分に解明されていないのが現状である。近年の癌研究におけるトピックスの一つにnon-coding RNA、つまりタンパクをコードしないRNAの発見が上げられる。これまでの癌研究ではタンパクをコードする遺伝子にのみ研究が盛んであったが、近年タンパクコードされる遺伝子の領域はヒトゲノムにおける2%にとどまり、転写されるがタンパクをコードしない領域が43%を占めることが解明されてきた。申請者らの研究室は、そのタンパクをコードしないRNAの中から、この20塩基程度の一本鎖RNAであるマイクロRNAに注目し研究を行ってきた。千葉大学医学部付属病院で頭頸部扁平上皮癌に対して手術を行った検体を用いて、頭頸部扁平上皮癌において発現が低下しているマイクロRNAの中から癌抑制的に働くマイクロRNAを同定し、そのマイクロRNAが制御する頭頸部癌転移ネットワークを解明し、その研究結果を複数の英語論文や国内・国際学会で発表してきた。

頭頸部扁平上皮癌において癌促進型として作用するのか、癌抑制型として作用するのかが解明されていないマイクロRNAも多いと考えられる。今後も頭頸部扁平上皮癌発現プロファイルから推定される癌抑制型マイクロRNAを同定し、それらの制御する癌転移分子ネットワーク機構を解明していく予定である。また、これまで癌抑制型マイクロRNAと同定してきた中で、新たな標的遺伝子や標的とするpathwayもあると推定され、その探索していくのも重要であると考えている。頭頸部扁平上皮癌は放射線治療や化学療法後の治療不応例、再発例に対して救済手術を行うため、治療前後での臨床検体を得ることができる数少ない癌種の一つである。頭頸部扁平上皮癌において唯一認可されている分子標的薬であるセツキシマブに対して耐性を示す頭頸部扁平上皮癌臨床検体の使用前後の発現を比較し、マイクロRNA発現プロファイルを作成した。このプロファイルの中で発現が使用前後で変動しているマイクロRNAに注目し、それらが制御する癌遺伝子を検討することで、分子標的薬の耐性獲得機序とマイクロRNAの関係性を解明していく予定である。頭頸部扁扁平上皮癌において癌促進型として作用するのか、癌抑制型として作用するのかが解明されていないマイクロRNAも多いと考えられる。今後も頭頸部扁平上皮癌発現プロファイルから推定される癌抑制型マイクロRNAを同定すること、またそれらが制御する癌転移ネットワークを解明することを今後も続ける予定である。また、これまで同様にそれらの研究結果を英語論文に投稿すること、アメリカ癌学会、日本耳鼻咽喉科学会、日本頭頸部癌学会、日本癌学会などの場を利用し、発信していく予定である。頭頸部扁平上皮癌現在は頭頸部扁平上皮癌臨床検体から作成されたマイクロRNAプロファイルより、ある種類のマイクロRNAに注目し、解析してきた。その論文に必要とされる実験の目処がついてきたこと、またもう一つの作成論文としてはReview Articleであったため実験の必要がなかったこと、などから年度末に物品等をあまり購入しなかった。また、国際学会に関しても今年度に参加した4つのうち3つが日本開催であり、学会発表のための旅費等にはあまり使用しなかった。これらの理由から、次年度使用額が生じたと考えられる。頭頸部扁平上皮癌臨床検体を用いて網羅的な解析をし、マイクロRNAやmRNAの発現プロファイルを作成するには多大な費用が必要と考える。また、マイクロRNA発現プロファイルから新たなマイクロRNAに着目し、癌抑制型マイクロRNAであると同定すること、そのマイクロRNAが標的とする癌遺伝子や癌転移分子ネットワーク機構を解明するには、様々な種類の薬品や物品が必要である。研究成果をまとめ論文として完成するには英文校正料、publish料などの費用も必要である。前年度同様、今年度に関しても研究結果の発表のために国内外で行われる学会へ参加する予定であり、そのための旅費や宿泊費等にも使用されると考える。