hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第一原理バンド計算からの有効模型構築に基づく異常量子輸送現象の理論的研究

(c)21311系と呼ばれる物質について、d波超伝導の可能性を示した。[2]1層系銅酸化物高温超伝導体の臨界温度の差異がd_<x2-y2>軌道とd_<z2>軌道のエネルギー差から説明でき、その起源が結晶構造によって大きく左右されることがわかった。[3]超格子超伝導体LaAlO_3/LaNiO_3を圧力やドープなどで物性をコントロールすることにより銅酸化物高温超伝導体に匹敵する転移温度を持つ可能性があることがわかった。【熱電効果】CaMnO_3について、ゼーベック効果に対するバンド形状効果とハイスピン効果をボルツマン輸送理論による方法で検証を行った。その結果、ハイスピン常磁性が実現していることによって、e_g軌道に電子が入っていく効果で実際にゼーベック係数が大きくなることがわかった。エネルギー問題を解決への貢献も視野に入れて、【超伝導】と【熱電効果】について理論研究を行った。研究目的として【超伝導】1.鉄系超伝導体に対し、超伝導発現機構を探ることで超伝導のさらなる理解を目指す。2.旧来の閤題である銅酸化物高温超伝導体の臨界温度の差異を探求した。これらの研究の全てをコンピュータによる数値計算を用いて行い、本研究では第一原理計算から得られたバンド構造を用いて理論解析を行うアプローチをとっている。【熱電効果】金属的伝導性と大きなゼーベック係数を持ち合わせた熱電物質を作成するために、どのような指針を持つことが必要か研究を行った。研究内容として、酸化物熱電物質の代表例であるNa_xCoO_2の対し、スピン揺らぎの熱電効果に対する影響を調べた。その結果、界ピン揺らぎ効果によってバンド構造が大きく変化し、このバンド構造の変化はゼーベック効果に対して有利に働くことがわかった。【超伝導】1.鉄系超伝導体の超伝導転移温度の起源と差異を乱雑位相近似、揺らぎ交換近似を用いて調べた。(1)超伝導転移温度について鉄ヒ素結合角を横軸にとった場合、正四面体近くで最大値を取ることが実験でわかっていたが、それを理論的に確かめ、さらなる転移温度を目指す指針を与えることができた。(2)3次元的な軌道混成を持つバンド構造がフェルミ面に存在する場合、超伝導ギャップ関数がゼロとなるノードのある超伝導が存在する可能性を示した。(3)21311系と呼ばれる物質について、仮想的に結晶構造を変化させた場合、鉄系超伝導体では特有な超伝導ギャップ関数が得られることがわかった。2. 1層系銅酸化物高温超伝導体の転移温度の差異がd_<x2-y2>軌道とd_<Z2>軌道のエネルギー差から説明でき、その起源は2つのパラメータから理解可能であることがわかった。また、この理論から実験で観測されている圧力による超伝導転移温度の変化を定性的に説明することができた。
カルボン酸を特異的に認識・活性化する触媒反応の開発とその応用

カルボン酸は極性が高い酸性官能基を有することから、反応基質として直接使用されることは稀であり、触媒研究で唯一残されている未開拓分野である。カルボン酸の触媒反応の開発を目指し、水素結合・イオン結合・配位結合による三重の活性化が期待できるボロン酸-チオ尿素ハイブリッド触媒を設計した。不飽和カルボン酸へのヘテロマイケル付加反応と付加環化反応に対する反応加速効果と立体選択性を指標として不斉ハイブリッド触媒の有効性を調査した。不飽和カルボン酸への直接的な不斉マイケル反応は未開拓な反応である。そこで不斉アザマイケル付加反応を検討した。新規触媒として、水素結合供与部にN-Boc基、スルホニル基、ウレア、チオウレアを有する種々のアミノアリールボロン酸触媒を10種類合成した。それぞれの触媒に対して、クロトン酸をモデル基質として、溶媒、濃度、温度、求核剤など反応条件の最適化をしたところ、チオウレアとボロン酸からなるハイブリッド触媒が有効であることが判明した。特に四塩化炭素中、室温下、ヒドロキシルアミン誘導体(BnONH2)を作用させることで、高エナンチオ選択的に目的のアザ・マイケル付加体が得られた。さらにこの反応には、MS4Aと芳香族カルボン酸の添加が高収率および高いエナンチオ選択性に必須であることを明らかにした。次に、付加環化反応として、Diels-Alder反応を上記の不斉触媒を用いて検討した。基質としてボロン酸触媒への配位が可能なアクリル酸と2,4-ペンタジエノールの反応を精査した結果、使用する溶媒により反応速度が異なること、共役付加反応とは異なりMS4Aの添加は必要ではないことなどを見出した。現時点では収率はまだ低い段階にあるが、幾つか有益な知見が得られたことから、不斉触媒と反応条件をさらに精査することで収率とエナンチオ選択性を向上できると考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
中国の未調査地域産植物化石によるアジアのジュラ紀植物相の解明

本研究では中華人民共和国を対象地域として,鉱化植物化石の産出記録もしくは産出情報のある地域の現地調査と各地の博物館・研究所に保管されている植物化石の調査を行った.鉱物化化石相の解明新彊ウイグル自治区のウルムチ郊外、将軍廟周辺、遼寧省阜新周辺、河北省中央部のジュラ系および白亜系露出地域を調査した。将軍廟周辺では多数の珪化木を確認した.阜新周辺ではスギ科に属する針葉樹の繁殖器官とゼンマイ科に属するとおもわれるシダの根茎を採集し、河北省ではシダの根茎を多数採集した。これらはいずれも鉱化(珪化)した植物化石であり、内部構造が保存されていた。得られた標本のうち、将軍廟周辺の上部ジュラ系産化石からは、3種の材を同定した。うち一種はXenoxylon属の新種とした。材の内部構造から、当時のこの地域に、季節変化があったこと、比較的湿潤であったことが明らかとなった。(Wang,Zhang and Saiki Ken'ichi,2000)遼寧省西部からはスギ科と思われる球果を得た。現在記載中である。古植物地理区に関する考察現地調査前および現地調査にともなって行われた、中国全域の白亜系産植物化石の文献調査および標本調査の結果、従来提案されてきた様々な中国白亜紀古植物地理区に関して、統一的に解釈できることが明らかになった。中国の白亜紀古植物地理区についてはVakhrameev,Kimura,Sun Ge,Zhow Z.Y.などにより多様な地理区が設定されてきた。今回、1960年以降に公表されたほぼ全ての記載論文をデータベース化し統計処理を行った結果、従来の説は、それぞれ基準となる地点が違うために生じた差であることが明らかになった(Saiki and Wang印刷中)。本研究では中華人民共和国を対象地域として,鉱化植物化石の産出記録もしくは産出情報のある地域の現地調査と各地の博物館・研究所に保管されている植物化石の調査を行った.調査期間は平成11年6月22日ー7月21日の30日間.●現地調査中国国内で出版されている論文等をもとに調査地の選定を行い,新疆ウイグル自治区のマナス南部、石河子南部、ウルムチ郊外、将軍廟周辺のジュラ系露出地域計4地点を調査した。将軍廟周辺では多数の珪化木を確認したが、珪化した葉や繁殖器官等は確認できなかった.文献に種子として記載されていた物は,風化したノジュールの核であることが判明した.マナス南部、石河子南部では多数の材化石が確認されたが鉱物化した植物化石は発見できなかった.ウルムチ郊外でも鉱物化した植物化石は発見できなかった.●研究機関に保管された植物化石の調査沈陽地質鉱産研究所・大連自然博物館・上海自然博物館・南京地質古生物研究所などの諸研究機関に保存されている植物化石を調査し、鉱化化石産地発見のための資料・情報を収集した。沈陽地質鉱産研究所では珪化したシダ類の根茎を観察,産地に関する情報を得,来年度の調査にむけての情報を収集できた.大連自然博物館は,事前に承諾を得ていたにもかかわらず,博物館移転のため梱包されているとの理由により展示物以外の標本調査は許可されなかった.上海自然博物館では,多量の球果化石が保存されていることが確認できた.しかしいずれも圧縮化石であり,今回の調査の趣旨とは異なっているため,次年度の調査対象とはしなかった.南京地質古生物研究所では,標本が膨大であったため,全ての標本を観察することができなかった.次年度に再調査を行う予定.本研究では中華人民共和国を対象地域として,鉱化植物化石の産出記録もしくは産出情報のある地域の現地調査と各地の博物館・研究所に保管されている植物化石の調査を行った.鉱物化化石相の解明新彊ウイグル自治区のウルムチ郊外、将軍廟周辺、遼寧省阜新周辺、河北省中央部のジュラ系および白亜系露出地域を調査した。現在記載中である。
原子間力走査型顕微鏡(AFM)を用いた極微細領域の温度測定法の開発

本研究では,微細電気伝導プローブ,微細熱電対プローブを製作し,原子間力顕微鏡を用いて,サンプルとプローブの針先で構成されるポイントコンタクトを通しての,電気伝導,熱伝達の解明,および,サブミクロン構造を持つ試料表面の電気伝導・熱伝導像の計測を行った.プローブ作成は,金,白金,ニッケル細線を電気化学的に先鋭化し,絶縁被膜を付けた後,金または白金薄膜を蒸着し,針先に熱電対接点を形成するプロセスを開発し,先端曲率半径5μm,接点サイズ10μm程度のプローブを製作出来た.また,電気伝導プローブは同じプロセスで金細線・金薄膜の組み合わせを用い,ポイントコンタクト電気コンダクタンスを四端子法で計測した.ポイントコンタクトの状態を解明するため,プローブを試料に近づけ,接触させ荷重を変化させた時の,電気コンダクタンスを計測し,材料の弾性,塑性変形モデル,電子輸送のバルク,メゾスコピックモデルと比較することで,接触点の半径が10nm以下であり,塑性変形が起こり電子は平均自由行程が接触径を超えているメゾスコピック状態で移動することが結論付けられた.また,ポイントコンタクトにおける熱輸送は,周囲気体の影響を大きく受けるため,微細熱電対プローブで加熱試料からの熱伝達を調べる場合には,原子間力顕微鏡を真空容器内に格納し,環境圧力を変化させて計測を行った.大気圧下では空気を通しての熱伝導が支配的であり,微細領域の熱画像を撮った場合,空間分解能は30μm程度になるが,圧力の低下に伴い空間分解能は上昇すること,点接触を通しての伝熱は非常に少ないため,さらに微細な熱電対プローブが必要とされることが明らかとなった.さらに,複合材料の熱物性値分布の計測を行った結果,10^<-4>Torrの真空環境で0.1μm程度の分解能で熱伝導率のイメージが得られ,研究目的を十分に達成することが出来た.本研究では,微細電気伝導プローブ,微細熱電対プローブを製作し,原子間力顕微鏡を用いて,サンプルとプローブの針先で構成されるポイントコンタクトを通しての,電気伝導,熱伝達の解明,および,サブミクロン構造を持つ試料表面の電気伝導・熱伝導像の計測を行った.プローブ作成は,金,白金,ニッケル細線を電気化学的に先鋭化し,絶縁被膜を付けた後,金または白金薄膜を蒸着し,針先に熱電対接点を形成するプロセスを開発し,先端曲率半径5μm,接点サイズ10μm程度のプローブを製作出来た.また,電気伝導プローブは同じプロセスで金細線・金薄膜の組み合わせを用い,ポイントコンタクト電気コンダクタンスを四端子法で計測した.ポイントコンタクトの状態を解明するため,プローブを試料に近づけ,接触させ荷重を変化させた時の,電気コンダクタンスを計測し,材料の弾性,塑性変形モデル,電子輸送のバルク,メゾスコピックモデルと比較することで,接触点の半径が10nm以下であり,塑性変形が起こり電子は平均自由行程が接触径を超えているメゾスコピック状態で移動することが結論付けられた.また,ポイントコンタクトにおける熱輸送は,周囲気体の影響を大きく受けるため,微細熱電対プローブで加熱試料からの熱伝達を調べる場合には,原子間力顕微鏡を真空容器内に格納し,環境圧力を変化させて計測を行った.大気圧下では空気を通しての熱伝導が支配的であり,微細領域の熱画像を撮った場合,空間分解能は30μm程度になるが,圧力の低下に伴い空間分解能は上昇すること,点接触を通しての伝熱は非常に少ないため,さらに微細な熱電対プローブが必要とされることが明らかとなった.さらに,複合材料の熱物性値分布の計測を行った結果,10^<-4>Torrの真空環境で0.1μm程度の分解能で熱伝導率のイメージが得られ,研究目的を十分に達成することが出来た.本研究では、平成7年度に、(1)金属間のポイントを通じての伝熱特性の解明、および、(2)AFMによる温度計測のための環境整備を行った。(1)に関しては熱電対を取り付けた金属針と試料板(材質は金、白金、銀、銅、ガラス等)でポイントコンタクトを作りその接触面積、接触圧力、温度差をパラメータとした伝熱特性を測定するため、接触圧を一定に保つフィードバック機構を持つ予備実験装置の制作を行った。予備実験装置は試料を垂直方向に30μm移動可能で市販のAFMの動作範囲を大きく越えており、広範囲に圧力を変化させてのデータ取得が可能である。これまで、銅、金、ガラス板と金の針のポイントコンタクト伝熱を行い、金属同志では大気中でも接触面積の増加に伴う伝熱量の増加が見られ、ガラス板とのポイントコンタクトでは大気を通して伝わる熱量に比べポイントコンタクトを通しての伝熱量はセンサーの検出限界以下であり、今後、センサーの高精度化、雰囲気を低圧力環境とすることが必要と考えられた。(2)に関しては温度測定に有利な原子間力走査型顕微鏡(AFM)の選定、購入を終え、AFMの走査、取り扱い方法の習熟、および動作調整を行った。また、AFMで形状と温度を同時測定するために、温度センサーからの信号を増幅し、AFMの予備ポートへ入力する部分の製作を行った。さらに、細線型の熱電対プローブの制作を開始し、プローブ制作のノウハウを習得中であり、測定対象となる微小発熱体を設計製作した。これまで、本研究は、全般的に研究計画に従い順調に遂行されており、平成8年度には具体的なデータを取得し、研究目的の達成を目指すものである。

平成8年度には,微細熱電対プローブ,微細電気伝導プローブを製作し,原子間力顕微鏡を用いて,サンプルとプローブの針先で構成されるポイントコンタクトを通しての,電気伝導,熱伝達の解明,および,サブミクロン構造を持つ試料表面の電気伝導・熱伝導像の計測を行った.プローブ作成は,金,白金,ニッケル細線を電気化学的に先鋭化し,絶縁被膜を付けた後,金または白金薄膜を蒸着し,針先に熱電対接点を形成するプロセスを開発し,先端曲率半径5μm,接点サイズ10μm程度のプローブを製作出来た.また,電気伝導プローブは同じプロセスで金細線・金薄膜の組み合わせを用い,ポイントコンタクト電気コンダクタンスを四端子法で計測した.ポイントコンタクトの状態を解明するため,プローブを試料に近づけ,接触させ荷重を変化させた時の,電気コンダクタンスを計測し,材料の弾性,塑性変形モデル,電子輸送のバルク,メゾスコピックモデルと比較することで,接触点の半径が10nm以下であり,塑性変形が起こり電子は平均自由行程が接触径を超えているメゾスコピック状態で移動していることが推測された.また,ポイントコンタクトにおける熱輸送は,周囲気体の影響を大きく受けるため,微細熱電対プローブで可熱試料からの熱伝達を調べる場合には,原子間力顕微鏡を真空容器内に格納し,環境圧力を変化させて計測を行った.大気圧下では空気を通しての熱伝導が支配的であり,微細領域の熱画像を撮った場合,空間分解能は30μm程度になるが,圧力の低下に伴い空間分解能は上昇すること,点接触を通しての伝熱は非常に少ないため,さらに微細な熱電対プローブが必要とされることが明らかとなった.さらに,複合材料の熱物性値分布の計測を行った結果,10^<-4>Torrの真空環境で0.1μm程度の分解能で熱伝導率のイメージが得られ,研究目的を十分に達成することが出来た.
構造的方略を考慮した交通計画における態度・行動変容に関する研究

交通渋滞や大気汚染、地球環境問題など自動車利用に起因する社会問題を考えるとき、これらの交通現象が個々人の行動心理とその表出である交通行動の集積したものであることは、これまでの土木計画学で見落とされがちであった。自動車交通量の管理・抑制を目的とする施策としては,交通需要マネジメント(TDM)が各地で実施されているが,交通環境の構造を変えるこれまでのTDMのみならず、個々人の行動を規定する心理的要因に働きかけるより広い概念の施策群「モビリティ・マネジメント」の有効性を検討する必要がある。平成16年度は,モビリティ・マネジメントの主要な手法として開発されたTFP(トラベル・フィードバック・プログラム)をより効率的に,かつ効果的に洗練させるため,公立小中学校とローカル鉄道路線を研究フィールドとして研究を進めた.第一に,富士市の小中学校における総合的な学習の時間の授業の一環として,簡易版のTFPを企画・実践した.効果計測調査の結果,児童生徒の自動車と公共交通に関する意識は,自動車利用を削減する方向に,有意に活性化していたことが示された.第二に,兵庫県の神戸電鉄・山陽電鉄の利用促進を目的としたTFPを,沿線住民や企業を対象に企画・実施した.効果計測調査の結果,住民や企業従業員の意識は,鉄道路線を利用する方向に有意に活性化しており,実際に鉄道の利用者数も増加していたことが示された.交通渋滞や大気汚染、地球環境問題など自動車利用に起因する社会問題を考えるとき、これらの交通現象が個々人の行動心理とその表出である交通行動の集積したものであることは、これまでの土木計画学で見落とされがちであった。平成16年度は,モビリティ・マネジメントの主要な手法として開発されたTFP(トラベル・フィードバック・プログラム)をより効率的に,かつ効果的に洗練させるため,公立小中学校とローカル鉄道路線を研究フィールドとして研究を進めた.第一に,富士市の小中学校における総合的な学習の時間の授業の一環として,簡易版のTFPを企画・実践した.効果計測調査の結果,児童生徒の自動車と公共交通に関する意識は,自動車利用を削減する方向に,有意に活性化していたことが示された.第二に,兵庫県の神戸電鉄・山陽電鉄の利用促進を目的としたTFPを,沿線住民や企業を対象に企画・実施した.効果計測調査の結果,住民や企業従業員の意識は,鉄道路線を利用する方向に有意に活性化しており,実際に鉄道の利用者数も増加していたことが示された.
体育授業における教師のモニタリング戦略に関する実証的研究

本研究の目的は、体育授業における教師のモニタリング戦略の実態を明らかにすることであった。このため、小学校教師を対象に彼らの授業中の視線や注視点と実践的知識との関係を検討した。3つの研究課題を設定し検証を試みた。その結果、学習成果を高めた教師は、豊富な「運動教材に対するつまずきの類型と対処法の知識」を基盤に、児童の様子を意図的に注視するとともに、児童の運動を瞬時に判断・評価していることが推察された。体育授業時の教師のモニタリング戦略(子どもの動きの観察・判断に関わる戦略)の内実を明らかにすることを目的とした.今年度は研究課題の1つ目として,熟年教師と若年教師のモニタリング戦略の共通性と異質性を明らかにしたいと考えた.熟練教師2名と若年教師2名の計4名を対象に,彼らに第三者による授業VTR(5年生:マット運動)の視聴を依頼した.このとき,被験教師にはアイマークレコーダー(EMR-9)の装着を依頼し,視線の動向を収集した.併せて,「感じたこと,考えたこと」等の自由な発言を依頼し,それら発話内容を収集するとともに文字化した.視線動向データは「子ども」「教師」「場」にカテゴリー化し,発話内容は「体育授業についての教師の知識領域」(中井・岡澤,1999)カテゴリーを参照し,カテゴリー化した.その上で,熟練教師と若年教師の比較を試みた.得られた結果についての概要は次の通りである.1)4名の教師の注視カウント数についてみると,頻度の偏りは有意であった.注視の対象を「子ども」「教師」「場」に分類すると,いずれの教師も「子ども」を中心に観察していることが明らかとなった.また,4名の教師の視線の動向についてみると,A教師,B教師,C教師は特定の児童を注視している様子が多く確認されたのに対し,D教師は様々な児童を満遍なくみようとしている様子が多く確認された.2)「体育授業についての教師の知識領域」(7領域)より分類された4名の教師の「教師の知識」についてみると,頻度数の偏りは有意であった.これより,熟練教師は若年教師に比して「単一的知識」と「複合的知識」の頻度数の合計が多いことが明らかになった.3)以上より,視線が表象的には同様であったとしても,その`みかた'に差異があると考えられた.すなわち,熟練教師は若年教師に比して体育授業についての知識を基盤に授業を展開していると考えられた.今年度は、恒常的に学習成果を高めている教師1名と見込みのある教師1名の、計2名を対象に、彼らの授業中の視線の動向と実践的知識や実践的思考との関係を検討することを目的とした。このため、授業中の視線行動はアイマークレコーダーより、授業前の実践的知識を単元プログラム及び展開型の表現様式より、授業後の振り返りを再生刺激法より、それぞれ収集し、分析を行った。得られた結果の概要は以下の通りである。(1)授業中における教師の視線の動向を注視点に着目し、量的に明らかにした結果、両教師には異なる様相が認められ、指導プログラムや展開型表現様式の記述に関連づけてみてみると、いずれも教師の視線の動向を反映していることが明らかになった。(2)恒常的に学習成果を高めている教師は、見込みのある教師に比して、豊富な実践的知識を基盤に「質的な巡視」(梅野ら、1997)を展開していたことが、視線行動から推察された。具体的には、恒常的に学習成果を高めている教師は、ピボットの技能の習熟を基軸にして授業を展開し、それらが子どもたちをバスケットボールの楽しさに触れさせることにつながっていたことから、学習成果(態度)を高められたものと考えられた。(3)(2)より、恒常的に学習成果を高めている教師は、多くの授業実践の経験の積み重ねの中で豊かな実践的思考様式が形成され、それらがさらに教師自身の中で練り直されることによって信念へと変化させていくものと考えられた。(4)上記より、教師の授業中の視線の動向は、少なからずその教師が有する実践的思考様式を可視化し、その内実を解明するツールになり得るものと考えられた。昨年度の成果を受けて,今年度の計画を実施した。当初は,若年教師の実践的知識に介入し,モニンタリング戦略の変容を検討する予定であった。しかしながら,実際の授業場面にアイマークレコーダーを装着して授業実践を行う上での課題が明らかになった。そこで,今年度は、小学校教員9名を対象に学習成果(態度得点)の高い教師(上位群:4名)とそうでない教師(下位群:5名)が、同一の運動場面を観察したときの両者の注視点及び視線の軌跡の実態を明らかにすること、この結果を彼らの運動教材に対するつまずきの捉え方とその対処法の知識の相違から検討することを目的とした。被験教師にはアイマークレコーダー(EMR-9)の装着及び開脚跳びの運動場面の映像の視聴を依頼した。このとき、同一の運動場面のVTR映像を3度再生し、注視点と視線の軌跡を記録した。併せて、開脚跳びに対するつまずきとその手だての知識を調査するために「展開型表現様式」の記述を依頼した。その結果、上位群の教師は下位群の教師に比して、つまずきの原因(腕を支点とした体重移動の不調)である腕を中心に注視していたこと、1点を注視する時間が長かったことが明らかになった。

また、「展開型表現様式」の記述分析の結果から、つまずきへの対処法の記述量が多く、「腕を支点とした体重移動」を重要視している点に共通性が認められた。これより、教師の視線(注視点及び視線の軌跡)は、教師が有する運動教材に対するつまずきと手だての量的・質的な知識の影響を受けているものと推察された。なお,当初行う予定であった研究課題については既にデータを収録済みのため,次年度に分析・検証を引き続き行っていく。本研究の目的は、体育授業における教師のモニタリング戦略の実態を明らかにすることであった。このため、小学校教師を対象に彼らの授業中の視線や注視点と実践的知識との関係を検討した。3つの研究課題を設定し検証を試みた。その結果、学習成果を高めた教師は、豊富な「運動教材に対するつまずきの類型と対処法の知識」を基盤に、児童の様子を意図的に注視するとともに、児童の運動を瞬時に判断・評価していることが推察された。当初の計画に比して、概ね計画通りに進んでいる。しかしながら、被験教師の数が恒常的に学習成果を高めた教師、見込みのある教師ともに1名ずつの分析にとどまっているのでさらに12事例の分析を進めていきたいと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。教科教育学今年度は、上記「現在までの達成度」に記した課題への対応と、当初の予定通りの課題への遂行を心がけたい。とりわけ、後者については「見込みのある教師」を対象に、彼らの実践的知識に介入し(技術的知識や指導プログラムの提示・解説)、それにより、彼らの授業実践の変容を授業中の視線の動向の変容と、振り返り能力の変容から検討していきたい。それにより、「見込みのある教師」の実践的力量の向上を検証する。3年計画の中で研究課題を3つ設定し,単年度でひとつの研究課題を遂行するように計画している.本年度は,第1課題に取り組んできたが,データの収集,分析,まとめ等については,計画通りに進められている.成果については,京都滋賀体育学会でも発表し,現在,学術論文として執筆中である.27年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた事例数よりデータの収集が不足したことにより、予定していた被験教師への謝礼やテープ起こし等の人件費が発生しなかったため。今年度は2つ目の研究課題に取り組んでいきたい.若年教師と熟練教師に,授業実践時にアイマークレコーダーの装着を依頼し,視線の動向について収集する.授業実施後に自らの視線の記録を依頼し,再生刺激法により発話プロトコルデータを収集する.これら2つのデータをもとに,視線と意思決定の関係性について,両者の共通性と異質性から検討を行っていきたい.昨年度に継続して研究を進めることによる事例数を確保することで、被験教師への謝礼やテープ起こし等の人件費に充当する予定である。
v-src導入腎上皮細胞の肺転移モデルを利用した転移性腎癌に対する治療戦略

腎上皮細胞のMDCK細胞にv-srcを導入することでMDCK細胞はトランスフォームし、浸潤転移能を獲得し、浸潤に重要とされる膜型マトリックスメタロプロテアーゼであるMT1-MMPが発現誘導されることを示した。また、この細胞が高率に転移を起こし、転移浸潤にMT1-MMPが重要と考えられた。MT1-MMPをMDCK細胞に遺伝子導入した場合、細胞の形態変化は認められなかった。MDCK細胞はコラーゲンゲル内での三次元培養を行った場合、HGFの存在下で管腔構造を形成することが知られている。この管腔形成はMMPの阻害剤であるBB94で阻害され、MMPのinhibitorであるTIMP-2では阻害されるが、TIMP-1では阻害されないことが分かった(MDCK細胞へのそれぞれの遺伝子導入細胞とリコンビナントタンパクで確認した)。また、コラーゲンゲル内にMDCK細胞を三次元培養することでMT1-MMPが発現誘導されたが、HGFの有無にはよらなかった。MT1-MMPを導入したMDCK細胞をコラーゲンゲル内で三次元培養した場合、もとの細胞に比べて、内腔が非常に大きい嚢胞状の形態を示し、ここにHGFを加えると嚢胞から突起を出したような形態をとった。この嚢胞形成は、TIMP-1では阻害されなかったが、TIMP-2では阻害された。MT1-MMPは当初はgelatinase Aを活性化するタンパクとして同定されたが、geratinase AはTIMP-1、TIMP-2いずれでも阻害されるため、今回の現象はMT1-MMP自身がコラーゲンを分解して起こったと考えられた。MT1-MMPは細胞がコラーゲンと接触することで発現が誘導され、HGFの存在下でその局在が規定されているようであった。細胞が浸潤転移を起こす場合、また、器官形成を行う場合、周囲の間質を分解し空間を作る必要があり、MT1-MMPがそのプロセスに重要な役割を果たすと考えられた。(1)MDCK腎上皮細胞とv-src導入細胞でそれぞれcDNAライブラリーを作製しており、作製完了後にディファレンシャルハイブリダイゼーション法を用い、発減量に差のある遺伝子を同定する実験を行う。(2)今までに腎癌組織で発現の変化が報告されている以下の遺伝子を中心にトランスフォームの前後での発現の変化をRT-PCR法、ウエスタンブロット法を用い確認を行う。この細胞系で今までに検討されているのは、細胞浸潤に必要とされる細胞外基質の分解に関する因子のみであり、細胞接着機構に関する因子(カドヘリン、カテニン等)、血管内移動や血管内皮接着に関与する因子(シリアルLe,セレクチン,ICAM-1等)、内皮細胞の開裂やその後の基底膜接着に関する因子(VEGF、インテグリン、CD44等)、細胞移動に関する因子(FAKのリン酸化等)、転移巣での増殖に関する因子(EGF,TGFβ等)、血管新生に関する因子(VEGF、Angiogenin等)など細胞からRNAを抽出しRT-PCRを行っているところである。(3)手術で得られた腎癌と正常腎組織を材料に用い、単離できた遺伝子の実際の組織での発現をRT-PCRにて、タンパク発現の状態や局在を免疫染色にて確認するため、臨床材料を収集している。
技術開発の経験蓄積と活用に関する日米の比較研究

本研究では、技術開発経験の蓄積として、産業機械・工作機械・化学繊維・石鹸洗剤・オフィス家具・鍛圧機械・建設機械・分析機器・計量機器・医用光学機器・X線CT装置・陶磁器・プリント回路・電気計測器・自動車機械器具・インテリアファブリックス・食品機械・製パン製菓機械・電設機器・印刷産業機械・包装機械・オーディオ機器・新金属・アルミニウム・工作機械・工具・計量機器・ガスメーター・産業車両・産業機械.精密測定機器・味噌製造・醤油製造・ガラス製造・うま味調味料製造・セメント製造・試験機などの技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物(産業技術史資料)の所在調査を行った。この結果をデータベース化することによって、各技術開発の経験が具体的な形として導き出された。またVTR技術、コンピュータ技術、塩化ビニル技術、産業用ロボット技術、農業機械技術、大型船建造技術、送電用変圧器技術、テレビ受像機技術、サービス用ロボット技術、特殊運搬船建造技術、電力用タービン発電機技術、銅製錬技術、電卓製造技術、ステッパー製造技術、原子力発電所用タービン発電機製造技術、移動通信機製造技術など、16の技術分野について、残された産業技術史資料からどのような技術開発経験が導き出され、技術開発の経緯が明らかとされるか、歴史的な記述にまとめながら検討した。これら上記の結果を踏まえ、(1)企業博物館などの収蔵物など我国における技術開発経験の整備公開状況が明らかになった。(2)アメリカでの技術開発経験の博物館等での状況が明らかになった。(3)日米の状況の比較研究により、知的基盤整備の方法が明らかとなった。本年度は技術開発経験の蓄積手法について、特に日本の事例を中心に調査し、以下の観点からその蓄積方法としてどのようなものが妥当であるか、試行的な実践を試みた。1.特定分野の技術開発経験蓄積についてVTR、コンピュータ、塩化ビニルの各技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物(産業技術史資料)の所在調査を行った。特に塩化ビニル分野については、実際に技術開発に携わった技術者への聞き取りを行い、その証言を『国立科学博物館技術の系統化報告書塩化ビニル樹脂技術史資料集技術開発者達の証言と関連資料』としてまとめ、公刊した。2.技術開発経験のデータベース化について1.の技術分野のほかに、産業機械・工作機械・化学繊維・石鹸洗剤・オフィス家具・鍛圧機械の各技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物の所在調査を行ない、結果をデータベース化し、インターネット上で検索できる形で公開した。また一部の技術分野のデータベースについては、『産業技術の歴史産業技術史資料データベース第1集(2002年版)』と題してCD-ROM化し、近く公刊される。3.技術開発経験の系統化について1、2.で明らかとなった産業技術史資料に基づいて、産業用ロボット・オフィスコンピュータ・農業機械の各分野について、残された産業技術史資料から、どのような技術開発経験が導き出され、技術開発の経緯が明らかとされるか、歴史的な記述にまとめながら検討した。上記を具体的な事例研究として、日本の経験蓄積と活用に関する比較研究を行った。本年度は技術開発経験の蓄積手法について、特に資料の所在調査並びにそれらの整理手法に関して、前年度の試行的試みを踏まえながら、具体的な手法を確立した。さらに複数の技術分野について以下の観点に則って本格的な調査を行った。1.特定分野の技術開発経験蓄積について産業用ロボット技術、大型船建造技術、送電用変圧器技術、テレビ受像機技術の各技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物(産業技術史資料)の所在調査を行った。その結果およそ200件の産業技術史資料の所在が明らかになった。

2.技術開発経験のデータベース化について1.の技術分野のほかに、建設機械・分析機器・計量機器・医用光学機器・X線CT装置・陶磁器の各技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物の所在調査を行ない、その結果およそ1,300件の産業技術史資料情報をデータベース化した。3.技術開発経験の系統化について1.2.で明らかとなった産業技術史資料に基づいて、産業用ロボット技術、大型船建造技術、送電用変圧器技術、TV受像機技術の各分野について、残された産業技術史資料からどのような技術開発経験が導き出され、技術開発の経緯が明らかとされるか、歴史的な記述にまとめながら検討した。4.コンピュータ及びテレビゲームに関する技術開発経験の日米の相違を比較した。上記を具体的な事例研究として、日本の経験蓄積と活用に関する比較研究を行った。本年度は初年度に確立した技術開発経験の蓄積手法に基づき、複数の技術分野について以下の観点に則って本格的な調査を行った。1.特定分野の技術開発経験蓄積についてサービス用ロボット技術、特殊運搬船建造技術、電力用タービン発電機技術の各技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物(産業技術史資料)の所在調査を行った。その結果およそ100件の産業技術史資料の所在が明らかになった。2.技術開発経験のデータベース化について1.の技術分野のほかに、プリント回路・電気計測器・自動車機械器具・インテリアファブリックス・食品機械・製パン製菓機械・電設機器・印刷産業機械・包装機械・オーディオ機器の各技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物の所在調査を行ない、その結果およそ300件の産業技術史資料情報をデータベース化した。3.技術開発経験の系統化について1.2.で明らかとなった産業技術史資料に基づいて、サービス用ロボット技術、特殊運搬船建造技術、電力用タービン発電機技術の各分野について、残された産業技術史資料からどのような技術開発経験が導き出され、技術開発の経緯が明らかとされるか、歴史的な記述にまとめながら検討した。4.昨年から継続して、コンピュータ及びテレビゲームに関する技術開発経験の日米の相違を比較した。1.特定分野の技術開発経験蓄積について銅製錬技術、電卓製造技術、ステッパー製造技術、原子力発電所用タービン発電機製造技術、移動通信機製造技術の各技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物(産業技術史資料)の所在調査を行った。その結果およそ50件の産業技術史資料の所在が明らかになった。2.技術開発経験のデータベース化について1.の技術分野のほかに、新金属・アルミニウム・工作機械・工具・計量機器・ガスメーター・産業車両・産業機械・精密測定機器・味噌製造・醤油製造・ガラス製造・うま味調味料製造・セメント製造・試験機・オーディオ機器の各技術分野について、技術開発経験の証となるような具体的事物の所在調査を行ない、その結果およそ500件の産業技術史資料情報をデータベース化した。
理工系出身者を対象とする医療工学・生命科学実習の発展と汎用化

本研究では、ものづくり技術のライフ・イノベーションへの活用、医療機器関連産業の研究・開発従事者のレベルアップを目的として、社会人技術者や理工系学生に医学・生物学の再教育を行って医療従事者と専門的な意思疎通ができる人材を育成するための医療工学実習・生命科学実習の開発・改良と、次世代人材育成のための汎用化を行った。3年間の研究期間内に、蛍光顕微鏡組立実習・ウズラ胚の実体顕微鏡観察実習・医療機器操作実習などを開発し、実践した。1.我が国が誇るものづくり技術をライフ・イノベーションに活かし、医療機器関連産業の研究・開発者をレベルアップするために、社会人工学系技術者とその予備軍である理工系学生に医学・生物学の再教育を行って、医療従事者と専門的な意思疎通の図れる人材の育成を目標に、医療工学実習の開発・改良を進めている。これまでに実施してきた医療工学技術者創成のための基礎コース実習の充実と上級コース実習の多角化を図るべく、平成25年度は、(1)光学部品をボード上に配置して光路を組み上げる蛍光顕微鏡作成実習の予備実習(2)孵卵日数の異なるウズラ胚を実体顕微鏡下で観察・操作する発生生物学実習のプロトコール・資料作成と試行(3)マウス組織へのエレクトロポレーションと近赤外蛍光検出による遺伝子導入・in vivoイメージング実習の予備実習・実習書作成・実施に取り組んだ。2.体験に基づくライフサイエンス分野の啓蒙・普及活動の実施、次世代の研究・開発人材の育成を図るための教育カリキュラムの作成に向けて、平成25年度は、主に中高生を対象とする生命科学実習のショートコースに関して、(1)遺伝暗号を学ぶためのDNAストラップ作製実習の資料の改良と女子中高生を対象とするイベントでの実施、ならびに教育大学生命科学コースの3・4年次学生を対象とする開講と教材化に対する意見聴取(2)前年度に高校理科教員を対象に実施した、自分の細胞を採取してゲノムDNAを抽出し、PCR・塩基配列決定を行って遺伝子型を判定する多型解析実習の高校生向けの再編、実習書の改良、実習内容を解説する講義資料の作成、ならびに、講義・実習(3)既存の細胞生物学実習のうち、3日目午後の蛍光顕微鏡観察のみの高校生を対象とする実施を行った。高校生を対象とする実習に際しては、医療工学を認知し、興味を持ってもらうための施設見学も併せて実施した。本研究では、ものづくり技術のライフ・イノベーションへの活用、医療機器関連産業の研究・開発従事者のレベルアップのため、社会人技術者や理工系学生に医学・生物学の再教育を行って医療従事者と専門的な意思疎通ができる人材を育成することを目的として、医療工学実習・生命科学実習の開発・改良を進めている。平成26年度は、(1)食肉として流通している生体組織に外科手術の手技を施す、動物実験に該当しない手術用高度管理医療機器操作の大学院生に対する予備実習、資料作成と医療機器審査官を対象とした試行・意見聴取(2)前年度から開発に着手した蛍光顕微鏡作成実習への光学部品追加、明視野観察・多色蛍光観察が可能な光路への改良、組立手順を示す実習書の作成(3)自分の細胞からDNAを抽出しPCR・塩基配列決定により遺伝子型を判定する多型解析実習の実験時間短縮を図るプロトコール・実習書の改良(4)上記(2)(3)の高校理科教員に対する開講とアンケート調査を行った。体験に基づく生命科学の啓蒙・普及、次世代の研究・開発人材の育成を図る教育カリキュラム作成としては、(5)遺伝暗号を学ぶためのDNAストラップ作製の実習書・事前解説用講義資料の改良(6)前年度にプロトコール・資料を作成したウズラ胚実体顕微鏡観察実習の実習書の改良(7)上記(5)(6)の教育大学生命科学コースの3年次学生を対象とする開講と教材化に対する意見聴取(8)中等教育学校5年生の理系選択者に対して、マイクロピペッター操作練習、DNAのエタノール沈澱、一塩基多型の解説、細胞の蛍光顕微鏡観察、手術室・医療機器の見学を行う秋休み・冬休み実習の実施に取り組んだ。また、高校生を対象とするひらめき☆ときめきサイエンスに採択された「遺伝暗号を学ぶDNAストラップ作製&医療工学に触れる内視鏡手術体験@医工学研究科」を夏休みに開催し、研究成果の社会還元を行った。本研究では、ものづくり技術のライフ・イノベーションへの活用、医療機器関連産業の研究・開発従事者のレベルアップを目指し、社会人技術者や理工系学生に医学・生物学の再教育を行う医療工学実習・生命科学実習の開発・改良と、次世代人材育成に資する汎用化を進めてきた。平成27年度は、前年度までに構築した(1)手術用高度管理医療機器操作実習(2)蛍光顕微鏡組立実習(3)ALDH2遺伝子多型解析実習について、プロトコール改良と実習書の改訂、本学教職員・大学院生を対象とする予備実習、医療機器審査員・高校中学理科教員を対象とする実践・意見聴取を行った。前年度に医工学実習室に導入され今年度から運用を開始した小動物用MRIを活用する画像診断実習の動物実験教育研修計画書も準備しており、承認され次第「生命現象を可視化し体験するライフサイエンス・バイオイメージング実習の構築と汎用化」の研究課題として継続する。生命科学実習の汎用化としては、微細藻類Volvoxの透過光観察・葉緑体の自家蛍光観察を追加した蛍光顕微鏡組立実習と、孵卵日数の異なるウズラ胚を実体顕微鏡で観察する発生生物学実習の実習書を改良して学内外に受講者を募り、それぞれ一日実習講座を開講した。教育大学生命科学コース

3年生を対象とする実習、中等教育学校5年生理系選択者に対する理科実習講座(校外研修受入)も実施した。宮城県高等学校理科研究会生物部会主催の教材生物ワークショップでは講師として招聘され、分子生物学実験指導の基礎と題して実習講座を開講した。当初計画通り、体験に基づく生命科学分野の啓蒙・普及、次世代の研究・開発人材の育成を図る実習を構築し、実践することができた。ひらめき☆ときめきサイエンス「遺伝暗号を学ぶDNAストラップ作製&医療工学に触れる内視鏡手術体験@医工学研究科」を夏休みに開催し、研究成果の社会還元も行った。本研究では、ものづくり技術のライフ・イノベーションへの活用、医療機器関連産業の研究・開発従事者のレベルアップを目的として、社会人技術者や理工系学生に医学・生物学の再教育を行って医療従事者と専門的な意思疎通ができる人材を育成するための医療工学実習・生命科学実習の開発・改良と、次世代人材育成のための汎用化を行った。3年間の研究期間内に、蛍光顕微鏡組立実習・ウズラ胚の実体顕微鏡観察実習・医療機器操作実習などを開発し、実践した。申請時には想定していなかった本研究費以外の医工学研究科の教育関連経費や外部資金による医工学実習室への設備投資が行われたことにより、それらを活用した医療工学実習の改良、生命科学の汎用ショートコースの開発は順調に進んでおり、大学院生・医療機器審査官・高校理科教員・教育大学学部学生・中等教育学校生徒等を対象とする実習開催と、情報収集も予想以上に進展している。ひらめき☆ときめきサイエンス採択による研究成果の社会還元も実現した。医療工学人材育成申請時点よりも大幅に拡充した本研究科の医工学実習室の設備・装置等を活用して、引き続き医療工学実習・生命科学実習の開発・改良を進める。特に、H26年度後半に顕微鏡室を改修して画像解析室と改め、小動物用MRIが導入されたことから、新たにマウス・ラットを用いた画像診断実習の開発に取り組みたい。H26年度に購入した人工気象器と4色LED照明を用いて、現在研究用微生物の取り扱いを申請中の微細藻類(ボルボックス・クラミドモナス)の遊泳挙動と葉緑体の自家蛍光観察を行う予備実習を行い、顕微鏡組立実習に組み込むことも計画している。また、H27年度もひらめき☆ときめきサイエンスに採択されたため、その枠組を利用した若年層への研究成果の還元も継続する。初年度に予定していた大学教職員・学生等に対するニーズ調査はまだ実施できていないが、次年度以降に計画していた生命科学の汎用ショートコースの開発、中学・高校生向けの実習開催と高校教員・生徒からの情報収集を前倒しで実施しているため。初年度からH26年度に繰り越した未使用額から、データ解析・実習書作成・画像解析用のコンピュータ、ウズラ卵孵卵用のインキュベータ、藻類培養用の人工気象器・LED照明などを揃えることができ、物品費の執行は順調に進んだが、各種実習の準備・開催に追われて、研究代表者自身による出張を伴う情報収集活動や研究成果発表が充分にできなかったため。申請時点よりも更に充実した本研究科の医工学実習室の什器・備品等を活用して、引き続き医療工学実習・生命科学実習の開発・改良を進めると共に、「ひらめき☆ときめきサイエンス」の枠組を利用して、若年層への研究成果の還元にも取り組む。
大強度・高輝度加速器で使用するビームモニターの開発

本研究では大強度・高輝度加速器でのビームモニターに使用する、ダイアモンド半導体検出器の基礎開発研究を行なった。ダイアモンド半導体検出器は大強度陽子加速器(J-PARC)や高輝度加速器(KEKB)での使用に耐える放射線耐久性を持った検出器で、今後の実用化が期待されている。本研究では、京都大学・化学研究所・先端ビームナノ科学センターにある110MeVの線形電子加速器を使って、ダイアモンド半導体検出器のビームテストを行なった。初めに、信号の時間波形を測定し10^8電子/パルスという大強度でも高速な時間応答性を観測した。そしてシリコン半導体検出器に対する電荷信号量を測定し、シリコンの20%という予想通りの結果を得た。次に、信号の印加電圧依存性を測定し、600Vまで緩やかな信号の増加を観測した。信号の電圧依存性は500V付近で0.1%/Vと、検出器が安定に動作することを確認した。続いて、信号の長期安定性と再現性の測定を行い、約10分間では0.5%以内で安定であることを確認した。ただ電圧印加直後もしくはビーム入射直後には信号の時間変動が発見され、これはポンピング効果等かもしれないが、今後追実験が必要である。最後に、J-PARCニュートリノ振動実験(T2K)でのミューオンビーム強度(10^8μ/cm^2)の領域で信号の線形性を測定し5%以内であることを測定した。今回、ダイアモンド半導体検出器に照射した放射線総量はT2K実験約1日相当分であり、信号の変化は予想通り見られなかった。本研究において、ダイアモンド半導体検出器はT2K実験やKEKB加速器でビームモニターとして使用できる要求を十分に満たすこと確認した。本研究の主目的は、現在稼働中のKEKBファクトリーや建設中の大強度陽子加速器J-PARC等の大強度・高輝度加速器で使用できるビームモニター、特に近年注目されているダイアモンド半導体検出器の開発研究を行うことである。本年度は、トロント大学で製作されたダイアモンド半導体検出器を購入し、KEK-PSニユートリノビームラインのミューオンモニター実験室に測定器を設置し、ミューオンビームを使って基本性能の評価を行った。検出器には毎パルス10^4/cm^2のミューオンフラックスが照射され、予想された信号を観測することに成功した。次に半導体検出器の基礎パラメータであるバイアス電圧と信号の関係、プラトー曲線を測定した。結果として我々の使用するダイアモンド半導体検出器には500V程度の印加電圧が最適であることがわかった。次に、基準検出器としてシリコン半導体検出器を併せて設置し、シリコン検出器とダイアモンド検出器間での信号の大きさ、信号の線形性、ノイズの評価、長期安定性等を評価した。信号の大きさは、シリコン検出器よりもかなり小さく、今後のダイアモンド半導体製作過程の向上を期待するが、現状でも使用に十分耐えられる性能であることを確認した。信号の線形性と約1週間の長期安定性試験に関しては、問題は特になかった。ノイズに関しては、信号が小さいので我々の測定では問題となったが、より高いビーム強度で使用する際には、問題ないレベルであった。本年度の基礎研究の結果、ダイアモンド半導体検出器はビームモニターとして有望な検出器であることが確認され、今後耐放射線特性の評価を含め、更なる基礎研究を遂行していく予定である。
クラウドソーシングの活用実態と企業生産性向上へのメカニズムの解明

研究第1年目として、クラウドソーシングの企業における活用状況の調査に関して、調査項目と調査方法の検討を行った。このうち、調査項目については、これまでに実施されている類似調査の項目を検討した結果、既存調査では、クラウドソーシングと企業活動との関連が明確になっていないことが明らかになった。そうした既存調査の状況と中西が前年度までに実施していた企業調査の項目をもとに、調査項目素案を作成し研究分担者と議論を行った。その議論を踏まえて、クラウドソーシング協会等クラウドソーシングの実態について知見のある者に対してヒアリングを行い、企業アンケートで回答可能な項目について検討を行った。その際、クラウドソーシングによるコスト削減効果について定量的に質問するのは困難ではないかとの指摘があったため、ある一定範囲の選択式にするなど、質問項目に工夫を加えた。調査方法については、企業におけるクラウドソーシングの利用実態について、いくつかの企業にヒアリングした結果、企業におけるクラウドソーシングの利用が、担当者ベースで決定されることが多く、企業としての方針を把握することが困難であることが分かった。このため、企業の方針を直接調査するのではなく、クラウドソーシングを利用している企業の従業員に対する質問の形にして、それぞれの従業員が体験しているクラウドソーシングの利用方法、問題点等の情報を得るとともに、当該従業員の企業における位置づけを合わせて聞くことにより、当該企業のクラウドソーシングに対する方針を推定できるように質問内容を工夫することにした。当初は、企業アンケートにより、企業におけるクラウドソーシングの利用について把握することができると考えていた。しかしながら、初年度に行った予備的な調査により、クラウドソーシングは企業の方針として実施されるよりも現場の担当者が予算の効率的活用のために利用している場合の方が多いことが明らかになった。このため、単純な企業アンケートではこうした現場の実態を把握できない恐れが出てきた。そこで初年度には、調査対象者の選定方法、調査項目についての再検討と修正を行うこととし、このために当初の予定より若干遅れることとなった。クラウドソーシングに関する調査が官民で複数実施されており、その調査方法を精査して、本調査の項目等を確定させる。その上で、従業員へのアンケートを実施することにより、企業のクラウドソーシングの利用方法について把握する。得られたデータについては、従業員の属性別に分析することにより、当初の目的である、企業のクラウドソーシングの利用状況について把握する。その際、クラウドソーシングを実施した場合のコスト削減効果については定量的なデータを得ることが困難であることが予想されるため、併せて企業ヒアリングを行うことで、アンケートでは十分に明らかにならなかった項目について補足する。当初予定していた調査について、今年度に行った予備的調査の結果、調査項目の追加的検討が必要となったために、実施が次年度に繰り延べになった。

また、国際学会で発表のための外国出張を予定していたが、発表内容を検討の結果、今年度の研究成果については日本で開催された国際学会で発表することとし、主要な発表については次年度以降の国際学会で発表することとしたため、外国旅費の執行が次年度以降となった。