hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管狭窄性病変に対する遺伝子組換えウイルスベクターによる遺伝子治療の研究

動脈硬化性病変、ことに頚動脈、冠動脈等の主幹動脈の狭窄性病変は、本邦でも大きな問題となりつつある。これら病変に対して、最近血管内手術法の進歩に伴い、balloon angioplastyによる治療法が確立されつつある。しかしながら、この血管内手術により一度は狭窄が是正されても、30-50%の頻度で再狭窄をきたし、本治療法の大きな問題となっている。これら動脈硬化主病態は血管平滑筋の増殖性変化にあり、この病態の治療法を開発する事が本研究の目的である。われわれは増殖する細胞のみを破壊する単純ヘルペスウイルス(HSV)をベクターとして用いることにより、バルーン傷害血管モデルにおいて、この増殖する血管平滑筋を攻撃することにより、その狭窄を抑止する治療結果を得たが、同時に本ベクターは再生修復する血管内皮細胞も攻撃し、血栓形成にもつながる可能性が判明した。そこで、この細胞障害生を増殖する血管平滑筋に限定する組み換えHSVベクターd12.CALPを作成した。この作成には平滑筋特異的な蛋白であるカルポニンプロモーターを利用した。このカルポニンプロモーターの下流にウイルスの複製に必須なICP4遺伝子を挿入し、このICP4遺伝子が欠失した変異株HSV, d120に先のtransgeneを組み換えることにより、d12.CALPを作成した。血管平滑筋増殖の治療に先立ち本ベクターをカルポニン陽性の平滑筋肉腫の治療に応用したところ、ヌードマウス皮下に移植した平滑筋肉腫の腫瘍塊を見事に治癒せしめた(Cancer Res.61:3969-3977,2001)今後本ベクターを用いて、動脈硬化性病変の遺伝子治療および、移植血管の慢性拒絶反応の克服に役立てたい。血管狭窄に対する治療としてPTAおよびステント留置による血管内治療が良好な成績を収めているが、一方では、高頻度に再狭窄が生じ、問題となっている。この病態の主因は血管平滑筋の病的な増殖にあり、これを解決するため、増殖する血管平滑筋でのみ、特異的に複製し、その細胞を破壊する遺伝子組み換え型単純ヘルペスウイルス(HSV)を作成する事を試みた。現在までに、3種類の組み換えHSVを作成し、血管平滑筋および対照として血管内皮細胞での複製、細胞破壊をin vitroの系で検討した。また、併せて、血管平滑筋の表現型を示す平滑筋肉腫の治療をヌードマウスを用いたin vivoの系で検討した。1)ウイルスの作成平滑筋で特異的に発現するSM22alpha promoterの制御下にウイルスの複製に不可欠なICP4 geneを発現するtransgengeを、あらかじめICP4 geneを欠失した変異株HSVに組み換えることにより、組み換えウイルスd1220を作成した。同様のstrategyにより、calponin promoterを利用したd12ca(-),さらに同promoterおよび4F2 enhancerを利用したd12calpの三種類のウイルスを作成した。作成した3種類のウイルスをラット大動脈よりの初代培養血管平滑筋およびヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用いて、組織特異性および細胞障害性を検討した。3者ともHUVECに対しては、全く複製、細胞破壊を認めなかったが、血管平滑筋では複製、細胞破壊を認めた。その効果はd12calpが最も強力であった。3)平滑筋肉腫に対する遺伝子治療ヌードマウス皮下にヒト平滑筋肉腫株化細胞を移植し、d12calpを用いて遺伝子治療実験を行ったところ、ほとんどすべての腫瘍塊が消失した。以上の結果を踏まえ、今後、in vivoにおける血管再狭窄モデルにおいて、d12calpを用いた治療実験を行ってゆく。

これら病変に対して、最近血管内手術法の進歩に伴い、balloon angioplastyによる治療法が確立されつつある。しかしながら、この血管内手術により一度は狭窄が是正されても、30-50%の頻度で再狭窄をきたし、本治療法の大きな問題となっている。これら動脈硬化主病態は血管平滑筋の増殖性変化にあり、この病態の治療法を開発する事が本研究の目的である。われわれは増殖する細胞のみを破壊する単純ヘルペスウイルス(HSV)をベクターとして用いることにより、バルーン傷害血管モデルにおいて、この増殖する血管平滑筋を攻撃することにより、その狭窄を抑止する治療結果を得たが、同時に本ベクターは再生修復する血管内皮細胞も攻撃し、血栓形成にもつながる可能性が判明した。そこで、この細胞障害生を増殖する血管平滑筋に限定する組み換えHSVベクターd12.CALPを作成した。この作成には平滑筋特異的な蛋白であるカルポニンプロモーターを利用した。このカルポニンプロモーターの下流にウイルスの複製に必須なICP4遺伝子を挿入し、このICP4遺伝子が欠失した変異株HSV, d120に先のtransgeneを組み換えることにより、d12.CALPを作成した。血管平滑筋増殖の治療に先立ち本ベクターをカルポニン陽性の平滑筋肉腫の治療に応用したところ、ヌードマウス皮下に移植した平滑筋肉腫の腫瘍塊を見事に治癒せしめた(Cancer Res.61:3969-3977,2001)今後本ベクターを用いて、動脈硬化性病変の遺伝子治療および、移植血管の慢性拒絶反応の克服に役立てたい。
離別女性の住宅経歴に関する国際比較分析

戦後日本の住宅システムは、世帯主である男性勤労者が持家を取得することを前提としてきた。しかし日本では結婚や家族形成のあり方が大きく変化し、離婚の増加が顕著である。本研究は、日本と異なる住宅システムとジェンダーの傾向をもつ欧州諸国を比較対象として、離別女性の住宅経歴の実態分析を行うところから、日本の住宅システムの実態と課題を明らかにするものである。国際機関が提供するパネル調査や独自調査の結果を分析したところ、住宅システムの違いにより、各国の離別女性の住宅経歴には異なる傾向がみられた。日本では離別時の女性の転居率が顕著に高く、移動を経験した女性は厳しい住宅条件におかれている。戦後日本の住宅システムは、男性稼ぎ主が持家を取得することを前提として成り立ち、大きなジェンダー不平等を内包してきた。しかし1970年代以降、日本においては、結婚や家族のあり方が大きく変容し、離婚の増加が顕著である。このような背景のもと、住宅の所有形態、アフォーダビリティ(住居費負担)、資産形成、物的水準などの住宅条件に関して、不利な状況におかれる離別女性が増えている。本研究は、日本と異なる住宅システムとジェンダーの傾向をもつ欧州諸国を比較対象として、離別女性の住宅経歴の実態分析を行うところから、日本の住宅システムの実態と課題を、ジェンダーの視点から明らかにしようとするものである。平成25年度は、既往研究や政策資料のレビューを継続し、主として日本、イギリス、フランスの住宅システムの特性をジェンダーの視点から分析した。とくに夫婦財産制や財産分与に関する論点の整理を行い、それらのあり方が、離婚後の女性の住まいにどのように影響するのかを検討した。また、昨年度にひき続き、日本に関しては国勢調査や住宅・土地統計調査などの公刊集計、全国消費実態調査の匿名データ、欧州諸国に関してはLIS Cross-National Dataの独自集計結果等を利用して、住宅条件の比較分析を行った。各国とも住宅条件にはジェンダー差があり、とくに母子世帯を形成する離別女性が不利な状況におかれる傾向がみられるが、日本ではよりそれらの状況が顕著であった。また、女性の貧困の解消において、とくにフランスやイギリスでは住宅政策を通じた再分配が大きく影響していること、日本においてはその効果が極めて小さいことなどを実証することができた。さらにイギリスについて、世帯パネル調査(BHPS)のミクロデータを利用し、離婚前後の住宅経歴に関する詳細な分析を試みている。戦後日本の住宅システム、すなわち、公的住宅政策、社会保障や社会福祉、企業の福利厚生における住宅制度、住宅市場などの住宅をとりまく包括的なシステムは、男性稼ぎ主が持家を取得することを前提として成り立ち、大きなジェンダー不平等を内包してきた。しかし1970年代以降、結婚や家族のあり方が大きく変容し、離婚の増加が顕著である。このような背景のもと、住宅の所有形態、アフォーダビリティ、資産形成、物的水準などの住宅条件に関して、不利な状況におかれる離別女性が増えている。本研究は、離別女性の住宅経歴の国際比較分析を通じて、日本の住宅システムにおける課題を、ジェンダーの視点から明らかにするものである。離婚の増加は、多くの先進諸国にみられる共通の現象である。しかし、異なる住宅システムのもと、各国の離別女性の住宅経歴は、違った傾向を持つ。平成24年度は、まず既往研究や政策資料等のレビューを行った。ここでは主として、日本・イギリス・フランスを対象に、各国の住宅システムについて、その特性をジェンダーの視点から横断的に明らかにした。2012年11月には、フランスの住宅政策に関する有識者へのヒアリングを実施した。また、公刊統計や国際機関等が提供する既往調査の個票データを独自に分析することを通じて、各国の離別女性がどのような住宅条件におかれているのかの位置づけを明らかにした。ここでは、ジェンダーと配偶関係を分析の枠組みに設定し、性別や有配偶、未婚、離別、死別などの違いによって、住宅条件がどのように異なるのかに着目し、国ごとの特性を明らかにした。イギリス・フランスについては、Luxembourg Income StudyやGenerations and Gender Surveys等の個票データ、日本については、国勢調査のオーダーメイド集計結果等を用いて分析を進めている。平成26年度は、とくにイギリス、フランスの2カ国を中心にとりあげ、離別女性の住まいに関する日本との比較分析を行った。イギリスについては、The British Household Panel Survey(BHPS)のミクロデータを利用し、離別ケースを抽出したうえで、離別時の住宅移動や離別前後の生活変化について独自集計を行い、日本の調査結果との比較を行った。離別時の女性の転居率が日本よりも低い要因として、住宅所有の名義や、夫婦財産制、居住権保障等の違いが影響していることが示唆された。フランスについては、The Luxembourg Income Study Database(LIS)を利用し、離別女性世帯の住宅所有形態、アフォーダビリティ(住居費負担)等を明らかにした。また離別女性やひとり親家庭の住宅支援を行っている関連機関(パリ市、ピエール神父財団、ひとり親家庭NGO連合FSFM、母子寮等)を訪問し、取り組み内容や課題についてヒアリングした。

またフランスの大都市圏に居住する離別女性を対象に、住まいに関する定性調査を実施した。上記の調査結果の分析から、とくに子どもを抱える離別女性の住まいの確保、アフォーダビリティの改善に関して、社会住宅への入居や住宅手当の受給が重要な役割を果たしていることが明らかになった。現地調査は2カ国を予定していたが、円安の影響等があり、フランス1カ国での実施となった。住居学,住宅政策,建築計画本年度は、全国消費実態調査の匿名データ分析、LIS Cross-National Dataやイギリス世帯パネル調査のミクロデータ分析など、国際比較を可能にするための独自分析・集計を精力的に実施した。また2013年7月には、有識者へのヒアリングを実施し、イギリス現地調査の実施に関する有益な助言を得たことで、具体的な調査内容を検討することができた。平成24年度に計画していた住宅システムとジェンダーに関する既往研究のレビューについては、資料収集や有識者へのヒアリング調査(フランス)を実施し、体系的な情報の収集・整理・分析を進めている。これらの研究成果成果については、平成25年度に国際学会、および国内学会において口頭発表を行い、学会誌に論文投稿を行う予定である。平成26年度は、イギリスにおいて、離別女性を対象した現地調査を予定している。本調査では、結婚から現在までの家族、住宅、就労、家計などの状況と離婚時の財産分与、住宅に関連する制度利用の利用経験等について、より具体的に把握する。現地でのインタビュー対象者確保が厳しい状況に備えて、質問紙と電話によるインタビューの実施など、複数の調査手法を検討したい。また、これまでの離別女性の住宅経歴に関する国際比較分析のまとめとして、住宅システムとジェンダーに関する理論の検討を行い、先進諸国のなかでの日本の位置づけを明らかする。また、日本について、離別女性の住宅条件不利を克服するための住宅システムの課題を抽出し、具体的な政策提言を行いたい。平成25年度は、まず昨年度に得られた研究成果を国内外の学会で発表し、有識者等から必要な助言を得たいと考えている。あわせて、学会誌への論文投稿を予定している。それらの内容ををふまえたうえで、離別女性のより具体的な住宅条件を把握するために、国際機関等が提供する各国のパネルデータを入手し、住宅経歴の国際比較分析を行う予定である。パネルデータを利用することで、離別女性の一定時点の住宅条件を把握するだけでなく、離婚前から離婚後の住宅条件を動態的に捉えることができる。比較対象国は、日本、イギリス、フランスを予定している。
遺伝性光線過敏症の発症機序と関連遺伝子のクローニング

DNA修復異常をもつ代表的遺伝疾患に色素性乾皮症(XP)がある。XPには7群の相補性群(AG)とバリアント(XP-V)の8群が知られている。我々はXPを含む遺伝性光線過敏症を系統的に診断する方法を確立し、70名以上の診断を行ってきた。このうちXP-Vは10名以上にのぼり、最多数群を占める。我々はSV40を用いて1株のXP-V不死化細胞株を確立した。この細胞はカフェイン存在下で高い紫外線感受性を示すことから、この細胞株を用いてXPバリアント内にさらにサブグループが存在するかどうかを雑種形成法を用いて調べた。初代培養XP-V細胞との雑種細胞を得るため、不死化XP-V細胞から6-thioguanine、G-418の2重耐性株を分離した。この細胞と10株の異なる患者由来の初代培養XP-V細胞を融合させG-418を含むHAT培地を用いて雑種細胞を作製したところ、これらはすべて紫外線感受性であった。以上の結果より、これらすべてのXP-V細胞は同一の欠損遺伝子をもつと結論した。我々の診断した患者の中にDNA damage binding protein (DDB)を欠落し、多種の皮フ癌を発症しているケースを見出した。従来、XP-E群と呼ばれる患者の中にDDBが欠落する場合が報告されている。この患者のDDB遺伝子を詳細に調べると、イントロン内に1ケ所の点突然変異と、エキソン内にナンセンス変異がホモの状態であることが判明した。DNAの損傷部位に特異的に結合するこのタン白の異常がどのような機構でXPの臨床所見と癌を発症するのか現在解析を試みている。UV^SS細胞におけるp53応答を詳細に解析し、CS細胞レベルの低い紫外線量でp53の核内蓄積が起こり、細胞周期がG1/S期で停止することを見出した。遺伝性光線過敏症患者を診断するための指標として従来,紫外線照射した細胞の不定期DNA合成とRNA合成能の回復をオートラジオグラフティーで検出する方法がとらてきれた。これらの指標に加え,今回更にDNA複製に伴う修復異常を,オートラジオグラフティーで検出する方法を確立することができ,これらの3つのDNA修復指標を組み合わせることで系統的かつ簡便な診断法を確立した。これにより,より多数の患者のスクリーニングが可能となった。色素性乾皮症(XP)は代表的DNA修復異常症であるが,8群ある相補性群のうちバリアント型と呼ばれる群に属する患者は本邦ではA群に匹敵する多数の発症例が報告されている。他の群と異なり,DNA複製時における修復機構に欠損があると考えられている。これまで,バリアント細胞を不死化することは大変困難であると考えられてきたが,我々はSV40を用いて多数のバリアント細胞の中から不死化株を樹立することができた。この細胞株は親株と同様,DNA複製時の修復異常を示し,カフェイン存在下で紫外線に対し高感受性を示す。遺伝子クローニングの予備段階として,不死化XP-A細胞との間で雑種細胞を作り,紫外線に対する感受性や複製時における修復欠損の回復の有無を調べた。雑種細胞は紫外線に対してはほぼ正常レベルの抵抗性を示したが,DNA複製の際に見られる異常の回復は見られなかった。現在バリアント細胞相互での相補性テストの準備をしており,これによりバイアント内でのサブグループの有無が明らかになるものと考える。

我々はXPを含む遺伝性光線過敏症を系統的に診断する方法を確立し、70名以上の診断を行ってきた。このうちXP-Vは10名以上にのぼり、最多数群を占める。我々はSV40を用いてXP-Vの不死化細胞を確立した。この細胞はカフェイン存在下で高い紫外線感受性を示すことから、この細胞株を用いてXPバリアント内にさらにサブグループ存在するかどうかを雑種形成法を用いて調べた。不死化したXP-A細胞やコケイン症候群細胞(CS-B)間の雑種細胞は紫外線抵抗性になるのに対し、もう1つの不死化XP-V細胞間の雑種細胞は感受性のままであった。さらに多数のXP-V細胞との雑種細胞を得るため、不死化XP-V細胞から6-thioguanine、G-418の2重耐性株を分離した。この細胞と10株の異なる患者由来の初代培養XP-V細胞を融合させG-418を含むHAT培地を用いて雑種細胞を作製したところ、これらはすべて紫外線感受性であった。以上の結果より、これらすべてのXP-V細胞は同一の欠損遺伝子をもつと結論した。我々の診断した患者の中にDNA damage binding protein (DDB)を欠落し、多種の皮フ癌を発症しているケースを見出した。従来、XP-E群と呼ばれる患者の中にDDBが欠落する場合が報告されている。この患者のDDB遺伝子を詳細に調べると、イントロン内に1ケ所の点突然変異と、エキソン内にナンセンス変異がホモの状態であることが判明した。DNAの損傷部位に特異的に結合するこのタン白の異常がどのような機構でXPの臨床所見と癌を発症するのか現在解析を試みている。
網膜色素上皮細胞における上皮間葉転換

外傷や裂孔原性網膜剥離術後に続発する増殖硝子体網膜症は眼内に著名な増殖膜を認め、失明に至る視力予後不良の疾患である。硝子体中に含まれる様々なサイトカインや増殖因子が網膜色素上皮細胞の脱分化や増殖に関与することが報告されているが、硝子体と網膜色素上皮細胞の関係はいまだ不明な点が多い。今回の研究において、機械的刺激を受けた培養網膜色素上皮細胞において、TGF-Smadシグナル経路が活性化されることに加え、硝子体刺激によってp38 MAPKシグナルが活性化し、増殖シグナルに関与することがわかった。院内の倫理委員会承認の上、黄斑上膜、黄斑円孔、裂孔原性網膜剥離、増殖硝子体網膜症患者より同意の上、術中硝子体サンプルを採取した。得られた硝子体サンプルをヒト網膜色素上皮細胞(ARPE-19)に刺激を行うと、一部の硝子体サンプル刺激によりEMTに関連する転写因子であるSmad2のリン酸化、また、p38MAPKのリン酸化を誘導した。NF-κBのリン酸化がウエスタンブロットでは明らかではなかったが、免疫染色を行うと一部の細胞のNF-κBの核内移行が見られた。しかし、これらのリン酸化は疾患群によって差があるものではなかった。一方、機械的刺激を行い、硝子体刺激を加え、シグナルの活性化について検討を行ったところ、機械的刺激によりSmad2のリン酸化が硝子体刺激に関係なく亢進し、p38MAPKのリン酸化は機械的刺激に加え、硝子体刺激を行うことで更に亢進した。硝子体の疾患群によるp38MAPKの活性化に差はなかった。このp38MAPK刺激が網膜色素上皮細胞のEMTに関与するかどうかを前回我々が報告したTNFによるEMT assayにおいて検討したところ、p38MAPK阻害薬はfibrotic fociの形成を阻害した。また、増殖能の獲得に関与するかどうかを検討するためにBrdU取り込み実験を行った。TNF刺激を行ったARPE-19細胞ではBrdUの取り込みが見られ、これはp38MAPKの阻害薬で抑制された。まず、硝子体と網膜色素上皮細胞のEMT誘導における関連について手術で得られたサンプルを用いて、EMTが誘導されるかどうかを検討した。2D培養において、各シグナル経路(Smad, NFkappaB, p38 MAPK)のリン酸化を検討したところ、一部硝子体刺激によって、リン酸化は亢進したが、疾患群による有意差はなかった。細胞運動能にも関与しなかった。そこで、機械的刺激後、硝子体刺激を行ったところ、機械的刺激単独でEMT誘導に関連する転写因子であるSmad2のリン酸化が有意に亢進することがわかった。機械的刺激後の硝子体刺激は、NFkappaBのリン酸化は濃度依存性に亢進することがわかった。さらに、3D培養を行うと、硝子体を含む3D培養において、特に、黄斑上膜、裂孔原性網膜剥離由来の硝子体下で、網膜色素上皮細胞は浸潤型を示す形態をとることが分かった。今後さらに、サンプル数を増やし、統計学的検討を行う予定である。さらに機械的刺激によって3D培養で浸潤型のphenotypeを示し、機械的刺激による網膜色素上皮細胞の活性化がEMTの誘導を促進することが示唆された。今回新たに、機械的刺激によって、NF2のリン酸化が著明に亢進することがわかり、3D長期培養においても、トリプシン処理に比較して機械的刺激後の3D培養群でNF2のリン酸化の亢進が持続していた。そこで、NF2の役割を調べるために、NF2 siRNAによるNF2発現抑制を行うと、NF2発現抑制により網膜色素上皮細胞がEMTを誘導されることがわかった。そこで、NF2の役割を調べるために、現在、NF2のN末端欠損、C末端欠損のベクターを網膜色素上皮細胞に導入し、検討を行っているところである。硝子体サンプルと網膜色素上皮細胞の実験において、さまざまな実験手法を試す必要があったことと、再現性を得るために多くの実験を費やす必要があったため、想定以上に時間を要したが、硝子体との関連はおおよそ検討ができたと思われる。NF2のEMT誘導における役割をベクターを用いて検討を行う。NF2のN末端欠損、C末端欠損、全長ベクターはすでに入手しており、今後発現効率、phenotypeの検討をすすめる。物品費として、細胞培養に必要な培地や試薬、器具等、また解析に必要な抗体、試薬等を購入する。
着離桟操船時におけるタグ操船の安全性評価と支援システムの開発

本年度は操船シミュレータを用いたケーススタディにより、昨年度試作を行った支援システムの改良およびその有効性について検証実験を行う。以下に本年度の新たに開発を行なった項目を示すと共に研究成果の概要を示す。1)昨年開発を行なったコントローラに次の改良を行なった。実際の操船場面への適応を考え,指令に対するタグボートの実行遅れの影響とタグボートの出力上の制限を考慮した制御量補正方法を考案し,コントローラに組み込んだ。2)操船上必要となる情報を統合化し,操船者に提供する情報表示装置の開発を行なった。タグボートを利用した操船をおこなう場合に,操船者の負担となっているものは,情報処理と複数のタグボート制御を同時に実行することである。それは,目的の運動が複雑なものになるほどその度合いは増す。本年度は,H13年度開発を行なった支援システムを現実の操船状況に適応すべく,さらなる改良,開発を行なった。開発を行なった支援システムは、操船上必要となる情報処理とタグボートに関する指令操作から操船者を開放することで負担の軽減を行った。支援システムを用いることで操船に要する時間は短縮され,その精度は向上する。これはタグボートを利用した操船作業における運航効率と安全性の両者を改善することにつながると考えられる。本年度開発を行なった支援システムでは,本船装備で信頼性の高いジャイロコンパスからの信号のみを制御にとり入れた。これは外部のシステムに依存せず,単独で稼動可能なシステムを目指し,開発をおこなったためである。今後,この支援システムをより効果的なものとするために,付加的な機能として,GPSなどから位置情報をとり入れ,船体移動に関しての制御をおこなうことが考えられる。また,本船とタグボート間の情報のやり取りを円滑におこなうための通信システムの開発も求められる。本年度は操船シミュレータを用いたケーススタデイを実施し、曳船使用時の操船者特性の抽出を行った。操船シミュレータ実験では仮想港湾および現実に存在する港湾を設定し、タグを用いた着離桟操船を実施し、操船目的および目的達成の方法(曳船の使用方法)の調査を行った。操作特性の抽出においては操船目標とする運動状態に対して支援タグを有効に活用し得るか否なかの観点から操船結果の解析を行った。以下に本年度の研究より得られた成果の概要を示す。1.操船者が複数の運動を制御目標とする必要がある操船場面においては、使用する曳船の選定及びその制御量の決定が困難となる。すなわち、制御目標とする運動の数が多くなるにしたがい、操船目標に反する曳船操作の発生する可能性は高くなる。2.操船目標に対する横偏位量が増加する運動状態にある時、操船目標に反する操作が発生しやすいことが判った。横移動制御中は船首および船尾の船体形状が前後非対称となっていることを考慮し操船する必要がある。また、操船者には精度の高い操縦運動状態の検出・解析能力、誤差修正のために必要となる制御力を推定するための操縦運動推定能力が要求される。さらに、操船者自身が求めた制御力を各タグに分配指令するための情報処理能力も要求されるためと考えられる。3.操船目標に対する偏差を修正するために用いる曳船隻数が3隻以上となる操船場面においては操船目標に反する操作が発生する可能性が高くなることが明らかとなった。このことから、操船者が操船目標に対して有効に活用することが可能な曳船隻数は約3隻となることが考えられる。4.短時間に多くの操作指示を行う状態においては操船目標に反する操作の発生する可能性が高い。操船目標に反する操作の発生率を低く抑えるためには、単位時間以内での操作指令対象隻数を少なくすることが有効である。操船者は目標からの船首方位偏角・横偏位とその偏差量から、偏位を修正するために必要となる運動状態を判断し、必要となる制御力を曳船の支援によって誘起させる。この場合において、制御目標とする運動状態、操作指令時の自船運動状態、操作曳船隻数、操作頻度等により、その操作が操船目標に反する操作となる可能性が高まることが明らかとなった。操船目標に対する偏差を修正するための制御力を正確に求めかつ、要求される制御力を曳船に対し正確に力量配分するための情報を提供することが必要である。

これはタグボートを利用した操船作業における運航効率と安全性の両者を改善することにつながると考えられる。本年度開発を行なった支援システムでは,本船装備で信頼性の高いジャイロコンパスからの信号のみを制御にとり入れた。これは外部のシステムに依存せず,単独で稼動可能なシステムを目指し,開発をおこなったためである。今後,この支援システムをより効果的なものとするために,付加的な機能として,GPSなどから位置情報をとり入れ,船体移動に関しての制御をおこなうことが考えられる。また,本船とタグボート間の情報のやり取りを円滑におこなうための通信システムの開発も求められる。
生体の物理特性を反映する革新的組織培養法の開発

我々の体の中で、全ての細胞は3次元で存在し独自の物理的な特性、すなわち細胞とそれを取り巻く細胞外環境の形、硬さ、張力を持っている。最近、これらの3次元組織の物理特性が、臓器の生理機能と病態発症に重要な役割を果たすことが明らかになってきた。特に、臓器の大きさを制御するHippo-YAPシグナル系は、組織の物理特性に正確に応答し、細胞の増殖・分化を緻密に制御しており、破綻するとがんなどの病態を引き起こす。我々は、転写共役因子YAPが生体において組織の物理特性をモニターし制御するメカニズムを世界に先駆けて見出し、YAPメカノホメオスターシスと名付けた(Porazinsiki et al., Nature, 2015)。そこで本研究では、組織の物理特性を反映するYAPメカノホメオスターシスを指標に、生体の物理特性をより正確に反映した細胞培養実験系のプロトタイプを開発することを目標とする。本年度は、物理特性に敏感に影響を受ける臓器として眼球を取り上げた。特に角強膜線維柱帯細胞(Trabecular meshwork cell;TM細胞)は、眼球の物理特性である眼圧を調節しており、物理特性に敏感に反応する細胞であることが想定される。そこでTM細胞の長期安定培養法の確立を目指し、多孔質膜を用いた新規3次元培養系を構築し、培養条件の様々な検討を試みた。その結果、生体内と同様のTM細胞のメッシュ様構造を再現できる条件を見出すことができ、かつ1年以上の長期にわたり安定して細胞を生育できる培養法の樹立に成功した。本研究課題の本年度の研究実施計画では、より生体に近い物理条件でTM細胞の網目構造を構築することを第一目標に掲げており、実際に多孔質膜上でTM細胞の網目構造を形成する方法を確立し、TM細胞を長期にわたって3次元培養することに成功した。従って本研究課題の本年度における進捗状況は概ね順調であると判断される。今後は今回構築した新規3次元培養系において、炎症性サイトカインの添加と細胞外基質の硬度調節を行うことにより、TM細胞のメカノホメオスターシス破綻系を樹立する予定である。さらに、TM細胞にYAPの転写活性を可視化するためのレポーターを導入した上で、メカノホメオスターシスの破綻を回復する薬剤スクリーニングを行うことにしている。組織の線維化・硬化については、眼球においてTM細胞が中心的な役割を担っていると考えられる。世界に先駆け見出した組織の硬さという新しい視点により見出す低分子化合物は、難治性の組織線維化を改善する薬剤開発ためのリード化合物となることが期待できる。本年度はTM細胞の長期的な安定培養法の確立を目指し、多孔質膜を用いた新規3次元培養系を構築することを第一目標と掲げていた。

新規培養法の構築には多くの培養条件の検討が必須であり、そのため当初の研究計画では条件検討に必要とされる消耗品の費用を多く計上していたが、実際は予定よりも消耗品費用の支出が少なく済んだため、次年度使用額が発生した。本年度の未使用分についてはこれを次年度に繰り越し、今回構築した新規3次元培養系において、TM細胞のメカノホメオスターシス破綻系の樹立および破綻の分子メカニズム解析のための消耗品費として使用する予定である。
隣接基関与に基づくカルボニル化ならびにカルボキシル化触媒の開発

本研究は、目的の反応の進行を触媒する遷移金属錯体部位(以下、触媒作用部位とよぶ)に対し、その近傍に位置し基質と相互作用することにより反応の効率や選択性の向上などを担う官能基(以下、隣接機能部位とよぶ)を同一分子内に配置させることで、既存の単核金属触媒系では達成できない高効率かつ高選択的な触媒反応を達成することを目的とした。特に二酸化炭素や一酸化炭素を原料とする遷移金属錯体触媒反応に焦点を絞り、研究を進めた。隣接昨日部位としては、本研究開始当初にもちいていたアンモニウム基に着目し、そこにキラリティーを導入した。キラルアンモニウム基の置換位置を種々検討することにより、プロピレンオキシドと二酸化炭素の不斉交互共重合において、得られる脂肪族ポリカルボナートの立体規則性の制御に成功した。すなわち、プロピレンオキシドのラセミ混合物から出発し、一方のエナンチオマーを優先的にポリマー鎖にとりこんだのち、他方のエナンチオマーを続けてこのポリマー鎖にとりこみ続けることで、ステレオグラジエント型のポリカルボナートの合成に成功した。こうして得られたポリカルボナートは、立体制御をおこなっていないポリカルボナートよりも熱安定性が向上していた。熱安定性向上の理由は今のところ不明だが、分子内でステレオコンプレックスなどの特殊な3次元構造が存在している可能性があり、脂肪族ポリカルボナートの物性向上に大きなヒントを与える結果となった。また、一酸化炭素を用いる反応としては、パラジウム触媒を用いるオレフィン類と一酸化炭素の交互共重合において、中心金属に配位しているボスフィン配位子にスルホナート基を結合させた配位子を用いることで、それまで不可能だった汎用極性モノマー(アクリル酸メチルや酢酸ビニル)と一酸化炭素の交互共重合が可能になった。スルホン酸部位が非配位性のアニオンとしての特徴を保ちつつ、静電的な相互作用で触媒作用部位の近傍に位置し、他の配位子の配位を阻害したことが成功の原因である。本研究は、目的の反応の進行を触媒する遷移金属錯体部位(以下、触媒作用部位とよぶ)に対し、その近傍に位置し、基質と相互作用することにより反応の効率や選択性向上などの機能を担う官能基(以下、隣接機能部位とよぶ)を同一分子内に配置させることで、既存の単核金属触媒系では達成できない高効率かつ高選択的な触媒反応を達成することを目的とした。特に二酸化炭素や一酸化炭素を原料とする遷移金属触媒反応に焦点を絞り、研究を進めた。二酸化炭素の利用についてはエポキシドとの交互共重合を選び、重合反応を触媒する錯体の土台として金属-サレン錯体を選択し、金属としては、コバルト、クロムを中心に検討した。まず、隣接機能部位として、申請者らが先行研究でもちいたアンモニウム塩に代えて、ホウ素に代表されるルイス酸を配置した。重合反応の成長末端であるアニオンが、重合活性金属から解離しても、ルイス酸金属に捕捉されアート錯体を形成することを期待したが、触媒の活性の向上は見られなかった。クラウンエーテルによるカチオンの捕捉も検討したが、顕著な活性向上には至らなかった。一方で、当初は中心金属近傍に配置すべきと考えていた隣接機能部位としてのアンモニウム基が、配位子上の離れた位置にあっても機能することを発見した。こうして置換位置を工夫することにより、プロピレンオキシドと二酸化炭素の共重合においてステレオグラジエントポリマーの合成に成功した。
メソポタミア銅石器時代石器群の時期的変遷に関する研究

メソポタミアの銅石器時代は、続く青銅器時代に開花した古代文明の基礎が作られつつあった時期である。そのプロセスの研究は、従来、独特な彩文土器や大形建築物、特異な墓制の分析を中心に進められてきたが、一方、当時の日常利器であった石の道具は注目されてこなかった。そこで石器群の分析によって新たな視点が提示できないかと考え、本研究を計画した。分析対象としたのはイラク、サラサート遺跡出土の1万点を超える石器である。14層におよぶ層位的資料を定量的に解析し、年代的変化を追跡した。判明した最重要な成果は、鎌およびその刃の形状変化である。銅石器時代前半には剥片素材鎌刃の段状装着鎌が主体であったが、後半期にいたって精巧な石刃素材鎌刃の連続装着鎌へと移行していたことがわかった。一般に石刃は剥片に比べて使用に便利だが、製作にはコストがかかる。すなわち、石材選別や技術の習得、さらには作業そのものに手がかかる。にもかかわらず、石刃鎌の製作へと移行したのは、そのようなコストをまかなえるだけの分業や労働時間配分システムが確立した、つまり、続く複雑な文明社会を特徴づける社会体制が整ってきたからではないかと考えられた。また、需要と供給に基づく集団関係が整備されねば得られないはずの輸入石材である黒曜石の利用が、ほぼ同じ時期に増加していることも明らかになった。しかも、サラサート分析による限り、その移行は連続的かつ急速に生じたことが示唆された。これらは原始社会が文明化する過程を考察するのに重要なデータであると確信する。
イオン液体中で発現する超分子結合を利用した自己修復性ソフトマテリアル

本研究では、イオン液体(IL)中で発現する高分子鎖間の超分子結合を利用した、自己修復性を持つイオン伝導性ソフトマテリアル(イオンゲル)の創製を目的としている。本年度はIL中の高分子の溶解性を調べていく中で、ある種のIL中で高分子間の水素結合が強く働いていることを見出した。具体的には水素結合のアクセプター及びドナーとなる官能基、N,N-dimethylacrylamide(DMAAm)及びacrylic acid(AAc)を共重合した高分子P(DMAAm-r-AAc)を疎水性IL [C2mim][NTf2]と複合化することで、IL中での高分子間水素結合を物理架橋点とするイオンゲルを創製し、自己修復性を発現することを示した。しかし水素結合のみを物理架橋点として用いたイオンゲルは長時間スケールにおける水素結合の解離に伴う流動変形が観測され、自己支持性が低かった。そこで水素結合部位に加えILに不溶な部位を持つジブロック共重合体を合成し、ILと複合化した。その結果、ブロック共重合体がIL中でジャミングミセルを形成することで、得られたイオンゲルは高い自己支持性を示した。また水素結合のみからなるイオンゲルに比べ、高い破断応力を示した。このイオンゲルを切断し、切断面を圧着して室温で放置したところ、3時間でイオンゲルの引張-歪み曲線は切断前とほぼ同等に回復し、高い自己修復性を示した。またイオンゲルのサイクリックボルタンメトリーから、修復後のイオンゲルは修復前とほぼ同じ電流-電圧曲線を示した。即ち、創製したイオンゲルは室温において力学強度・電気化学特性の迅速な自己修復性を持つことが分かった。本年度は、イオン液体中の超分子相互作用として水素結合が有効であることを見出し、イオン液体中の高分子間の水素結合を駆動力とする自己修復イオンゲルを創製することを達成した。これまで、光異性化によるイオンゲルのゾル-ゲル転移を利用した光修復材料など、光や温度といった外部刺激を必要とするイオンゲルは報告されていたが、室温条件で自発的に修復するイオンゲルに関する報告はほとんどなされておらず、大きな進展と言える。しかしながら、イオン液体中の高分子間の水素結合のみを駆動力とするイオンゲルは、水素結合の組み換えに伴う流動変形が起こり、自己支持性が低いことも確認された。そこで水素結合部位に加えてイオン液体に不溶な高分子ブロックを持つブロック共重合体を合成し、イオン液体と複合化することで、ジャミングしたブロック共重合体ミセル間の水素結合ネットワークにより形成されるイオンゲルを創製した。その結果、イオンゲルの自己支持性が大きく向上し、また破壊強度の向上も確認された。これは、ジャミング状態のミセルが流動変形を抑制し、さらにイオンゲルのネッキング変形を抑制したためと考えられる。またこのイオンゲルは力学特性・電気化学特性の室温での迅速な自己修復性を示し、約3時間で切断前のイオンゲルと同等の性能を示した。以上より、本年度は当初の想定を超えた進展が得られたと結論した。本年度に見出した自己修復イオンゲルにおいては、高分子鎖とイオン液体のカチオン・アニオン間に働く競合的な水素結合が自己修復性の発現に大きな役割を果たしていると推察される。これをより系統的に検討するため、イオン液体のカチオン・アニオン構造を変えたイオン液体と水素結合性高分子を複合化し、ミクロな競合的水素結合とマクロな力学物性の相関を明確化する。また、申請者が見出した自己修復イオンゲルは大気下において吸湿性が高く、湿度の影響で力学特性が劣化することが判明している。本研究で利用した水素結合のみならず、金属配位結合やイオン結合など多くの可逆結合は水分の影響を受けるため、湿度の影響による力学特性の変化は本研究で見出したイオンゲルに限らず、自己修復高分子材料に一般的に存在する共通の課題である。そこで今後の方策として、「疎水的IL中のイオン間相互作用」を新たなIL中で発現する超分子結合として提案し、イオンゲルのみならず自己修復性高分子材料の共通の課題である耐湿性と自己修復性のトレードオフを克服する材料設計の指針を確立したい。具体的には、重合性アニオン・カチオンを含有する疎水性IL溶液を調製し、in situで重合することでイオン間相互作用を駆動力とする自己修復イオンゲルを創製する。

このイオンゲルを切断し、切断面を圧着して室温で放置したところ、3時間でイオンゲルの引張-歪み曲線は切断前とほぼ同等に回復し、高い自己修復性を示した。またイオンゲルのサイクリックボルタンメトリーから、修復後のイオンゲルは修復前とほぼ同じ電流-電圧曲線を示した。即ち、創製したイオンゲルは室温において力学強度・電気化学特性の迅速な自己修復性を持つことが分かった。本年度は、イオン液体中の超分子相互作用として水素結合が有効であることを見出し、イオン液体中の高分子間の水素結合を駆動力とする自己修復イオンゲルを創製することを達成した。これまで、光異性化によるイオンゲルのゾル-ゲル転移を利用した光修復材料など、光や温度といった外部刺激を必要とするイオンゲルは報告されていたが、室温条件で自発的に修復するイオンゲルに関する報告はほとんどなされておらず、大きな進展と言える。しかしながら、イオン液体中の高分子間の水素結合のみを駆動力とするイオンゲルは、水素結合の組み換えに伴う流動変形が起こり、自己支持性が低いことも確認された。そこで水素結合部位に加えてイオン液体に不溶な高分子ブロックを持つブロック共重合体を合成し、イオン液体と複合化することで、ジャミングしたブロック共重合体ミセル間の水素結合ネットワークにより形成されるイオンゲルを創製した。その結果、イオンゲルの自己支持性が大きく向上し、また破壊強度の向上も確認された。これは、ジャミング状態のミセルが流動変形を抑制し、さらにイオンゲルのネッキング変形を抑制したためと考えられる。またこのイオンゲルは力学特性・電気化学特性の室温での迅速な自己修復性を示し、約3時間で切断前のイオンゲルと同等の性能を示した。以上より、本年度は当初の想定を超えた進展が得られたと結論した。本年度に見出した自己修復イオンゲルにおいては、高分子鎖とイオン液体のカチオン・アニオン間に働く競合的な水素結合が自己修復性の発現に大きな役割を果たしていると推察される。これをより系統的に検討するため、イオン液体のカチオン・アニオン構造を変えたイオン液体と水素結合性高分子を複合化し、ミクロな競合的水素結合とマクロな力学物性の相関を明確化する。また、申請者が見出した自己修復イオンゲルは大気下において吸湿性が高く、湿度の影響で力学特性が劣化することが判明している。本研究で利用した水素結合のみならず、金属配位結合やイオン結合など多くの可逆結合は水分の影響を受けるため、湿度の影響による力学特性の変化は本研究で見出したイオンゲルに限らず、自己修復高分子材料に一般的に存在する共通の課題である。そこで今後の方策として、「疎水的IL中のイオン間相互作用」を新たなIL中で発現する超分子結合として提案し、イオンゲルのみならず自己修復性高分子材料の共通の課題である耐湿性と自己修復性のトレードオフを克服する材料設計の指針を確立したい。具体的には、重合性アニオン・カチオンを含有する疎水性IL溶液を調製し、in situで重合することでイオン間相互作用を駆動力とする自己修復イオンゲルを創製する。
家族性血小板血症の責任遺伝子c-Mpl変異Asn505の機能解析

(1)家族性血小板血症の発症遺伝子異常であるc-mpl変異(SerAsn505)の機能解析:Ser505Asn変異を有する細胞株は、リガンド非依存性に増殖し、細胞内シグナル活性化するとともに、c-mpl分子の自律性二量体形成能有することを確認しえた。また、c-mplの細胞外ドメインの欠失体でもSer505Asn変異株は、リガンド非依存性に二量体形成、シグナル活性化を誘導することを示し、二量体形成能は細胞外ドメインのs-s結合に依存していないことを明らかにし得た。さらに、変異アミノ酸を様々な別のアミノ酵に置換し、それぞれのシグナル活性化、二量体形成能を調べたところ、強い極性を有するアミノ酸置換体のみが二量体形成、シグナル活性を引き起こすことを見出し、Ser505Asn変異の自律性二量体形成は、アミノ酸極性に基づく水素結合に依存することを明らかにした。このことは、様々なサイトカイン受容体での膜貫通領域に存在する点変異を調査することで、その法則性が実証することができた。以上の結果により、本研究において受容体膜貫通領域の変異によるシグナル活性化機構を解明することができた。(2)本態性血小板血症(ET)患者におけるTPO、c-mpl、Jak-2変異の解析:本態性血小板血症患者(ET)26例について、TPO、c-mpl、Jak-2変異解析を施行した。TPOは体細胞変異を認めなかったが、c-mplにおいては、1例において、細胞質内ドメインTrp515Leu体細胞変異を見出し、本変異株の細胞内シグナル活性化が確認され、本ET発症原因変異を同定しえた。Jak2においては、Val617Phe体細胞変異を8例に検出し本ET発症原因変異を同定した。また、c-mpl変異Trp515Leuは、JAK2変異Val617Phe陽性患者1例に共通して検出されることがわかり、あらたなET発症機序の可能性を示唆した。1.活性型変異c-mpl(Asn505)の二量体形成能の検討:シグナル活性化に重要である二量体形成能が、リガンド非存在下で確認することができ、シグナル活性化につながると考えられた。2.水素結合による二量体形成獲得機構の検討:Asnはその極性のため強力な水素結合をもつことが知られており、その水素結合こそが二量体(多量体)形成を誘導している可能性がある。それを検証するためAsn以外の極性を2つ有するアミノ酸残基(Gln、Asp、Glu)、1つの極性を有する残基(Thr, Tyr)、極性を有しない残基(Ala, Val, Leu等)に置換した変異体を作製し、BaF/3細胞での強制発現下でリガンド非存在下でのシグナル活性化能(ERK1/2,STAT5燐酸化)、細胞増殖能(MTTアッセイ)、二量体(多量体)形成能を比較検討確認した。結果、2つの極性を有する置換体のみに、シグナル活性化、細胞増殖能、二量体形成が認められ、水素結合の形成の重要性が確認された。3.ジスルフィド結合による活性型変異c-mpl(Asn505)の二量体形成獲得機構の検討:二量体形成には細胞外ドメインのシステイン残基における非共有結合としてのジスルフィド結合の重要性が知られている。ジスルフィド結合をもたらす細胞外ドメインのS-S結合部位を失った欠失変異体を作製し、活性型変異c-mpl(Asn505)発現細胞の二量体(多量体)形成、シグナル活性化能(ERK1/2,STAT5燐酸化)、細胞増殖能(MTTアッセイ)を検討することで、ジスルフィド結合が重要かどうかを評価した。結果、細胞外ドメインが消失しても、シグナル活性化、二量体形成が確認され、細胞外ドメインのジスルフィド結合には依存していないことが確認された。

TPOは体細胞変異を認めなかったが、c-mplにおいては、1例において、細胞質内ドメインTrp515Leu体細胞変異を見出し、本変異株の細胞内シグナル活性化が確認され、本ET発症原因変異を同定しえた。Jak2においては、Val617Phe体細胞変異を8例に検出し本ET発症原因変異を同定した。また、c-mpl変異Trp515Leuは、JAK2変異Val617Phe陽性患者1例に共通して検出されることがわかり、あらたなET発症機序の可能性を示唆した。
10代子育て家庭への妊娠期からの福祉的支援に関する日韓比較研究

本研究は、10代で出産した子育て家庭が妊娠期から出産・子育て期にどのような困難を抱え、福祉的な支援を必要としているのか、また効果的なのかを検討した。成果は、大きく次の3点にまとめられる。第1に日本と韓国の10代で妊娠・出産・子育てをしている親の実態を明らかにした。第2に日本と韓国の母子保健、児童福祉現場で、若年子育て家庭支援にかかわっている専門家の支援状況と課題意識を明らかにした。第3に上記1・2をふまえ、10代子育て家庭と家庭への妊娠期からの継続した福祉的支援システムの提案へ向け、モデル事業を実施し、固有施策化の可能性を検討した。研究計画は第1に日本と韓国の10代で妊娠・出産・子育てをしている親の実態を明らかにする。第2に日本と韓国の母子保健、児童福祉現場で若年子育て家庭支援にかかわっている専門家の支援状況と課題意識を明らかにする。第3に1・2をふまえ、10代子育て家庭と家庭への妊娠期からの継続した福祉的支援システムの提案へ向け、モデル事業を実施し、固有施策化の可能性を検討するとした。そのために、日韓の10代の妊娠・出産・子育てに関する基礎文献と基礎調査の収集・分析。双方の実態の共有を図るために、日韓双方の研究者が日本と韓国で共同研究会を開催し、日韓双方の施設・機関を訪問するとともに、制度政策研究を進める。また、日本での基礎調査を実施する。研究協力者は、寺戸みどり・高碕真由美(婦人保護施設)、宮武正明・清水冬樹(母子生活支援施設)、野城尚代(社会保障制度担当)、前田信一(児童自立支援施設)兼井京子(社会的養護施設での子育て)とした。韓国の共同研究者は、ペク・ソンヒ(ソウル神学大学校、社会福祉学科、副教授)、ソ・ムンヒ(育児政策開発センター)、金勝権(韓国・保健社会研究院社会政策研究本部長)、通訳・翻訳者として、李栖瑛(サイバー大学講師)、朴志允(植草学園大学非常勤講師)である。本研究は、子育てが困難な10代の妊娠・子育ての実態把握と、それをふまえた10代の妊娠・出産・子育てへの継続した福祉的支援システム開発を、10代の出産子育ての増加と施策化が先行している韓国での調査、韓国研究者との共同研究を手がかりにして開発することを目的としている。日本調査研究では、入所型児童福祉施設の施設長及び職員への予備ヒアリング(5施設)を行い、施設出身者の10代親への問題意識や取り組みの現状を把握し、施設調査及び10代親調査の調査用紙の作成を行った。また、千葉県八千代市の協力を得て10代親の実態調査と支援プログラムの開発を行うことができることになった。実施については、市の保健センターの母子保健担当保健師を中心にヒアリングや検討会を行い、10代親支援の現状と課題、問題点、支援プログラムの方向性についての認識の共有化を図り、妊娠期の母子健康手帳発行時からの調査・研究への10代親への協力要請の実施体制を作った。調査方法については東洋大学大学院福祉社会デザイン研究科調査研究倫理委員会で審査を受け、修正した後、2009年1月より10代親調査と平行して、支援プログラム開発のためのモデル事業を実施している。韓国調査研究は、韓国でモデル事業として10代親支援、特に自立支援を行っているエランウォン(エラン母子の家・エラン自立ホーム)、救世軍ソウル女子館等と協力関係を結ぶことができ、施設長、施設職員へのヒアリング協力要請を行った。また、韓国調査研究協力者であるソ・ムンヒ育児開発研究センター研究員やぺ・クソンヒソウル神学大学准教授、イ・ソヨンソウルサイバー大学講師との研究会を行い、意見交換を行った。2009年1月には韓国側協力者が来日し、日本の施設・事業を見学するとともに、日韓合同の研究会を実施し、韓国調査の枠組みを作り、2・3月には韓国で調査依頼をした。(1)日韓の10代の妊娠・出産・子育てに関する基礎文献と基礎調査の収集・分析については、韓国との調査を2009年5月と8月を実施。日韓共同研究会を11月(韓国)、2010年1月は日本で開催した。近年韓国10代親への関心が高まり、多くの関連調査の実施、制度提言も積極的に行われている。(2)日本調査では、地域に暮らす10代親の当事者インタビュー調査を実施。調査時に妊娠や出産、育児について不安や悩み、生活の課題などを把握した場合は、それを放置せず、適宜支援しながら調査を進めていく「支援」型調査を実施。施設利用母子の施設担当者への調査・東京都内母子生活支援施設調査(1次アンケート調査、2次インタビュー調査)を実施。

地域で暮らす10代親は私的支援があれば、地域で子育てできるが、私的支援がなく、様々な問題を抱えた10代親は、多くの場合、ほとんど支援を受けずに地域で暮らしはじめ、問題をかかえたままで放置されるか、途中で中絶をしていること、私的支援が期待できない施設出身の10代親の多くは、様々な問題を抱えつつ地域で暮らし、また一部は、母子一体や母子分離を含め施設生活となっていることが明らかとなった。インターネット上の10代親の集いに参加している女性たちと連携し、子育てに関する継続的な支援方法の開発を目的とするオフ会を開催。今後の調査協力を得、今後2ヶ月に1回程度の集まりをすることとなる。研究代表者は、NHKの首都圏ネットワークで10代親の特集に協力、2月5日の放送でコメントを行ったことを通して新たに10代親のグループと支援団体と連携できた。また、参議院厚生労働委員会での子ども手当の参考人として森田明美は意見陳述し(2010年3月24日)、委員から10代親の調査研究について質問があり、研究の一旦を紹介し、地域での支援の重要性を述べるなど、研究への関心の高まり、広がりが生まれてきている。日本では、10代親による子どもの虐待死などが顕在化することによって、支援方法に対する社会的な注目が集まっている。韓国では、近年まで中絶か海外養子縁組などの選択が多かったが、急速に母が育てるケースが増え、またそれを支える仕組みも整備されてきた。そうした支援の現状についても韓国では母と子の家と当事者団体を通じて、20ケース程度調査を実施し、継続実態調査と支援についても継続研究をしている。日本では、東京都の母子生活支援施設と児童養護施設全施設への10代親に関する調査を実施し、事例調査を継続している。また、千葉県八千代市の協力を得て妊娠届けを出した母親に協力を求め、約20ケースの継続調査を行って、10代親の暮らしと子育ての実態については、妊娠期から乳児期の子育て期まで状況をあきらかにすることができた。また、インターネット上の10代親グループの参加が得られることになったため、東洋大学において、2か月に1回程度のグループ支援活動を実施し、実態調査と同時に、教材や支援を展開しながら、10代親に対して効果的な支援について、当事者たちの参加型で検討を始めることができている。2008年から毎年日本と韓国の両方で調査の共有と研究の進捗状況の確認と意見交換をし、2010年度は震災直後の韓国への訪問調査と意見交換を予定していため、それを2011年度に延期し、震災の影響が収まった8月に韓国への訪問調査を実施し、その成果を踏まえて、学会発表などを実施した。10代親がどこでどのような子育てをしているのか、その実態をどのような方法で明らかにすることができるのか全く手探りのところから始めた研究であったが、3年間の地域や施設の調査によってその暮らしの状態によってどこでどのような暮らしをしているのかということの整理ができ、支援方法をモデルとして示すことができるところまでたどり着くことができたことは、まとめにつながる今年度の成果であったと思う日本では、10代の妊娠・出産・子育ての実態を把握し(1)八千代市の協力を得て地域で暮らす10代親を対象とした、妊娠・出産・子育て期までの継続したインタビュー調査(2009年1月から実施中)、(2)オンラインおよびオフラインで交流を深めている10代親グループに対して本研究の協力を依頼し、2か月に1度の日曜日、4か月3歳の子どもを連れて集まってくるメンバーに人間科学総合研究所のフロアをオフ会の会場として提供、おもちゃや昼食を用意し、子育ての状況のインタビューや親子の観察、支援の試行および意見交換を行った(2011年4月から2012年3月までに6回実施)。