hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊娠期からの早期育児支援プログラム:アジア2カ国での科学的効果検証

早期育児支援プログラムを開発する国際共同研究を、基礎資料の収集と併せて、福島県内自治体とホーチミン市医科薬科大学関連病院との協働で実施した。オーストラリアの産前モデルプログラムを両国に適応し、試験的実施を行い、実行可能性と受容を確認した。また、カナダの産後モデルプログラムを両国に適応し、日本では短期的な育児・心理指標の改善と長期的な継続支援の必要性を、ベトナムでは実行可能性と受容を明らかにした。本研究では、欧米で効果が実証されている妊娠中(オーストラリアMatthey Sらの夫婦間の共感を高めるプログラム)と産後早期(カナダの「完壁な親なんていない」プログラム)育児支援プログラムの、日本とベトナムでの適応・実施・評価を段階的に行っており、各領域についての成果を報告する。1.日本における産後プログラム:福島県須賀川市において上記モデルプログラムをもとに、精神健康度が低い傾向にある母親を対象に育児学級を実施し、短期的には精神健康度を上げることを確認した(Health Care for Women International印刷中)。しかし、1歳6か月児健康診査時には育児状況が悪化しており、特に母親の心理面で継続支援が必要であることが明らかになった(投稿中)。2.ベトナムにおける産後プログラム:上記1を現地に適応した越語プログラムを作成し、スタッフトレーニングを行った後、産後プログラムを試験的に実施した。現地病院での実施可能性および、スタッフトレーニングを継続する必要性を確認した(分析中)。3.日本における産前プログラム:オーストラリアのプログラム開発者からプロトコールの使用許可を得て、入手した資料を翻訳し、日本の保健現場に適応するよう改変中である。その他、参加者の呼びかけ技術向上のための動機づけ面接研修を実施、教室で使用するリーフレットを作成、そして、基礎資料となる父親の育児や妊娠の状況が育児に及ぼす長期的影響に関するデータ分析(3編投稿中)を行った。4.ベトナムにおける産前プログラム:11月に産前プログラムの試験的実施を予定しており、その準備としてDelphiを用いた2国間での話し合い、また、スタッフトレーニング用のビデオ開発を計画中である。本研究では、欧米で効果が実証されている妊娠中(オーストラリアMatthey Sらの夫婦間の共感を高めるプログラム)と産後早期(カナダの「完璧な親なんていない」プログラム)育児支援プログラムの、日本とベトナムでの適応・実施・評価を段階的に行っており、各領域についての成果を報告する。1.日本における産後プログラム:福島県須賀川市において上記モデルプログラムをもとに、精神健康度が低い傾向にある母親を対象に育児学級を実施し、短期的には精神健康度・育児状況を向上するるが、長期的には心理面で継続支援が必要であることを明らかにした(論文掲載)。2.ベトナムにおける産後プログラム:上記1の越語版を作成してスタッフトレーニングを行った上で、産後プログラムを試験的にホーチミン市の病院で実施し、現地での実行可能性と母親のプログラムの受容を確認した(投稿中)。基礎資料として、ベトナムにおいても産後うつは育児状況に関連し、背景要因にソーシャルサポートがあることを明らかにした(印刷中)。3.日本における産前プログラム:オーストラリアの開発者から使用許可を得て、前年度に日本の保健現場に適応するよう翻訳・改変したプログラムを、福島県白河市にて実施開始した。基礎資料として、産後1年未満の父親の育児の自信と母親の自己効力感に、妊娠届出時の要因(父親:妊娠届出時の未婚や里帰りなど、母親:妊娠届出時の気持ち、体調不良など)が関連することを明らかにした(論文3編掲載)。4.ベトナムにおける産前プログラム:産前プログラムの試験的実施を、ホーチミン市の病院で8月に予定しており、日本で実施中のプロトコールを越語訳した。また、メンタルサポートの必要性とプログラム普及を目的としたビデオを作成中である。本研究では、欧米で効果が実証されている妊娠中(オーストラリアMatthey Sらの夫婦間の共感を高めるプログラム)と産後早期(カナダの「完壁な親なんていない」プログラム)育児支援プログラムを、日本とベトナムにて適応・実施・評価してきた。本年度は最終年度として、成果公表も行った。1.日本における産後プログラム:平成22年度までに長期的評価まで終了した。2.ベトナムにおける産後プログラム:産後うつは育児状況に関連し、背景要因にソーシャルサポートがあることを把握した上で、産後プログラムを試験的にホーチミン市医科薬科大学関連病院で実施し、現地での実行可能性と母親のプログラムの受容を確認した(論文掲載2編)。3.日本における産前プログラム:モデルプログラムを日本の保健現場に適応するよう翻訳・改変、福島県白河市にて試験的に実施し、実行可能性を確認した(投稿中)。基礎資料として、母親の両親学級への参加意思は、育児困難ハイリスク要因の有無とは関連なく、系統的スクリーニングによる事業への呼びかけの重要性を明らかにした(投稿中)。4.ベトナムにおける産前プログラム:日本で実施中のプロトコールを越語訳し、ホーチミン市医科薬科大学関連病院にて試験的に実施し、実行可能性を確認した(投稿中)。5.成果公表:両国でそれぞれ、これまでの成果公表と事業に関連する保健医療従事者のトレーニングを兼ねた研修会を実施し、研修ビデオを作成した。
SOCS1/3欠失マウスで増加する特異なT細胞分画が移植片対宿主病に及ぼす役割

SOCS1/3欠失マウスでは同種骨髄移植により急激な炎症が誘発された。SOCS1ノックアウト(KO)マウスではCD8+44highのリンパ球分画の増加が認められ、この分画は種々のhoming markerと共にRANTES、MIP1a、GM-CSF、IL-3などのケモカインやサイトカインを高発現することでリンパ球浸潤とその後の局所炎症を誘発していると考えられた。また、SOCS3KOは顆粒球にG-CSFやIL-6などに対するhypersensitivityの機能を付与することで、顆粒球増加に寄与していた。SOCS1/3欠失マウスではこれらの相互作用により急激に炎症の進展がみられた。Suppressors of Cytokine Signalling (SOCS)proteinはサイトカインシグナルを負に制御するネガティブフィードバック調節因子として発見され、生体内において過剰なサイトカイン刺激に伴う炎症反応を抑える重要な役割を担っている。SOCSファミリーの中でもSOCS1とSOCS3は特に強い抗炎症作用を有しており、SOCS1はIFNγやγc receptorを介したサイトカインシグナルを、SOCS3はIL-6、G-CSFなどのサイトカインを制御している。また、これまで個々のSOCSファミリー遺伝子について機能解析が行われてきたが、SOCSファミリーの遺伝子間における機能的な分担やその相互作用に関する知見は得られていない。このため新規にタモキシフェン投与によるSOCS3コンディショナルノックアウト(KO)マウスを樹立し、SOCS1KO、SOCS3KO、SOCS1/3KOマウスを作成した。これらのマウスをドナーとしてsyngeneic bone marrow transplantation (BMT)を行うことで自然炎症モデルを作成可能であることをこれまで見出しており、本モデルマウスを用いてin vivoでのhematologicalなSOCS1とSOCS3の遺伝子間相互作用を解析する。さらにallogeneic BMTを行うことで、炎症におけるこれらの相互作用がgraft-versus-host diseaseの進展過程においてどのように関与しているかについての検討を行う。遺伝子改変マウスの作成に関して凍結胚および凍結精子を海外研究機関より輸送搬入した。さらに受精卵(または胚)を偽妊娠処理した雌マウスの卵管内に移植することで新潟大学での樹立を開始した。これらマウスの繁殖に関してやや遅れが生じている。SOCSはCISおよびSOCS1-7の8種類のファミリー分子を持つ遺伝子である。これまで個々のファミリー分子のノックアウトマウスは作成されており、ここのファミリー分子の解析が進み、in vivoにおける個々の因子の役割も徐々に明らかになってきている(Delconte RB, Ushiki T, et al. Nature Immunology 2016)(Delconte RB, Ushiki T, et al. Immunity2016)。一方、SOCSファミリー同士の相互作用という点については明らかになっていなかった。特にSOCSファミリーの中でも特にSOCS1とSOCS3は多くの構造的、機能的類似性を持ち、強力な炎症抑制作用を有していることが知られているが、このようなファミリー分子がなぜ存在するかという意義はこれまで明らかにされていなかった。この問題に対して、我々は胎生致死であったSOCS1&3ダブルノックアウト(DKO)マウスをコンディショナルノックアウトを用いて新規に作成した。本マウスを用いてsyngeneicbone marrow transplantation(BMT)を行うことで、血球のみがSOCSノックアウト(KO)されているマウスを作成し、SOCS1/3DKO、SOCS1KOおよびSOCS3KO群の比較検討を行うことで、その差異について解析した。その結果、主に以下の2点が明らかになった(Ushiki et al. PLoS ONE, 2016)。1In vivoでSOCS1KO血球とSOCS3KO血球はindependentに炎症に作用する。2SOCS1KOはリンパ球分化に、SOCS3KOは顆粒球分化に影響を与える。SOCS1/3DKOではこれらの血球群が相互的に作用し、最終的に著明な好中球増多を引き起こし炎症を急激に重症化させる。本年度はsynegeneic BMTを用いて、in vivoで血球におけるSOCS1とSOCS3の相互作用を明らかとし、ここまでの経過について論文掲載されたため。これまで個々のファミリー分子のノックアウトマウスは作成されており、各ファリミー分子の役割も明らかになってきている(Delconte RB, Ushiki T, etal. Nature Immunology 2016, Immunity2016)。一方、SOCSファミリー同士の相互作用という点についてはこれまで明らかになっていない。この問題を解決するため、我々はCreERT2-loxPシステムを用いて胎生致死であったSOCS1&3ダブルノックアウト(DKO)マウスを作成した。本マウスをドナーとしてsyngeneic bone marrow transplantation(BMT)を行い、血球のみがSOCSノックアウト(KO)されたレシピエントマウスを作成した。また、SOCS1/3DKO、SOCS1KOおよびSOCS3KO群を比較検討することで以下の2点を明らかにした。1SOCS1KOはリンパ球分化に、SOCS3KOは顆粒球分化に影響を与える。SOCS1/3DKOではこれらの血球群がindependentに相互作用し、最終的に著明な好中球増多を引き起こし炎症を急激に重症化させる。

2S1KOに関連して特異に増加するCD8/44highのTリンパ球はhoming markerを高発現すると共に、刺激によりケモカインを高発現しやすい状態にあり、炎症の発症に強く寄与する可能性が示唆された(Ushiki et al. PLoS ONE, 2016)。以上から、Syngenic BMTにおいてSOCS1およびSOCS3はindependentにBMT後の炎症の自然発症の抑制に関与することが確認された。今後、さらにallogenic BMTにおけるGVHD重症化メカニズムとのクロストークを検討する。SOCS1/3欠失マウスでは同種骨髄移植により急激な炎症が誘発された。SOCS1ノックアウト(KO)マウスではCD8+44highのリンパ球分画の増加が認められ、この分画は種々のhoming markerと共にRANTES、MIP1a、GM-CSF、IL-3などのケモカインやサイトカインを高発現することでリンパ球浸潤とその後の局所炎症を誘発していると考えられた。また、SOCS3KOは顆粒球にG-CSFやIL-6などに対するhypersensitivityの機能を付与することで、顆粒球増加に寄与していた。SOCS1/3欠失マウスではこれらの相互作用により急激に炎症の進展がみられた。遺伝子改変マウスとしてC57BL/6(Ly5.2)バックグラウンドの1Ifng+/+Socs1+/+Socs3fl/flCreERT2T/+、2Ifng-/-Socs1-/-Socs3fl/flCreERT2T/+、3Ifng-/-Socs1+/+Socs3fl/flCreERT2T/+の樹立を試みている。現在、1のマウスに関しては十分数のマウスが得られているが、2、3は十分数を得るためにはさらに数世代の交配が必要と考えられる。これらのマウスが得られ次第、実験規模を拡大する。これらのマウス実験手技や移植手技は海外研究機関にて経験済みであり、速やかに実験の遂行が可能であると考えられる。血液内科学2016年3月31日までに基金全額の執行がなされている。これら執行に対する支払いが一部2016年4月に行われる予定であるため、次年度への使用額が計上されている。次年度に遺伝子改変マウスのin vivoでの実験を予定している。次年度に多くの実験費用が必要であり、今年度の予算の一部を次年度に繰り越した。上述のとおり。フローサイトメトリー法や定量PCR法、ウエスタンブロット法などの抗体や試薬購入費用に使用する。
機能性糖鎖ポリマーの合成と花粉アレルゲン特異的Th2免疫応答の抑制活性解析

主要なスギ・ヒノキ花粉アレルゲン(Cry j1,Cha o3)は,ルイスa抗原を有する植物抗原性糖鎖を結合した糖タンパク質である。遊離型の植物抗原性糖鎖(M3FX)は,スギ花粉症患者由来Th2細胞の免疫応答を抑制するが,その抑制機構やルイスa抗原含有糖鎖の免疫活性は未だ解明されていない。そこで本年度は,自然免疫系を介したTh2免疫応答の抑制を予想し,ルイスa抗原含有糖鎖による樹状細胞の分化および抗原提示能への影響について樹状細胞様細胞を用いて解析することを目的とした。糖鎖の多量精製,糖鎖ポリマー合成については,以前確立した手法に従った。(1)ルイスa抗原含有糖鎖の多量精製は,ルイスa抗原含有糖鎖を豊富に有する水草(オオカナダモ,32%)を用い,アミノ酸1から2残基からなる短鎖糖ペプチド(15.7 mg)を精製した。(2)人工糖鎖ポリマーの合成は,担体としてポリ-γ-L-グルタミン酸(γPGA)を用い,短鎖糖ペプチドを縮合させた。ゲルろ過と逆相HPLCにより糖鎖ポリマーを精製し,アミノ酸組成分析により,糖鎖ポリマーにはγPGA 1分子につきルイスa抗原含有糖鎖223分子(糖鎖結合率3.8%)が結合していることを確認した。ポリマーに結合した糖鎖は,ヒドラジン分解後,蛍光標識を行い,構造を確認した。(3)ヒト単球細胞株THP-1から誘導した樹状細胞様細胞は,糖鎖ポリマー(1,10,100 μg/mL)の存在・非存在下で3日間培養を行い,CD86(共刺激分子),HLA-DR(MHCクラスIIタンパク質)の発現をフローサイトメトリーで解析した。その結果,1 μg/mLのルイスa抗原含有糖鎖ポリマーは,ポリマー刺激無しの結果と比較して,HLA-DRの発現を有意に促進し,更には濃度依存的にその発現を抑制するという結果が得られた。以前確立した手法を用いて,今年度に計画していたルイスa抗原含有糖鎖の多量精製と,その糖鎖ポリマー合成に成功した。また,ヒト樹状細胞様細胞をヒト単球細胞株THP-1から誘導し実験に用いる事が可能となった。ヒトの末梢血を用いた実験系は,個体差が大きく,また実験に使用可能な細胞数が非常に限られていたため,培養細胞を用いた実験系の構築により,培養実験の再現性が得やすくなった。今後は糖鎖ポリマーによる刺激時間を変えて,HLA-DRの発現変化を更に解析する必要がある。アレルゲンの精製については,ピーナッツアレルゲン(Ara h1)の疎水クロマトによる精製過程に,68kDaに加えて,新しいサブユニット(64 kDa)を同定した。スギ・ヒノキ花粉アレルゲンの精製も随時行う必要がある。本年度の成果により,人工糖鎖ポリマーはHLA-DRの発現を低濃度で促進するが,高濃度では抑制するという結果が得られた。低濃度では,糖鎖が細胞表面上のDC-SIGNなどのレクチン様レセプターに認識され,糖鎖ポリマーの取り込みと抗原提示を促進し,高濃度では糖鎖自体の細胞への影響が顕著になりHLA-DRの発現を抑制したと推察している。つまり,細胞表面上に抗原ペプチド/HLA-DR複合体は提示されるが,抗原ペプチド/HLA-DR複合体はエンドソームによる分解,あるいはエクソソームとして分泌されると予想している。そこで今後は,(1)植物抗原性糖鎖ポリマーによる抗体作製を試み,糖鎖が抗原提示されることを明らかにし,(2)作成した糖鎖に対する抗体を用いて,エクソソームの解析などを行う予定である。花粉アレルゲン存在下での培養実験についても計画していく。(3)ヒト単球細胞株THP-1から誘導した樹状細胞様細胞は,糖鎖ポリマー(1,10,100 μg/mL)の存在

・非存在下で3日間培養を行い,CD86(共刺激分子),HLA-DR(MHCクラスIIタンパク質)の発現をフローサイトメトリーで解析した。その結果,1 μg/mLのルイスa抗原含有糖鎖ポリマーは,ポリマー刺激無しの結果と比較して,HLA-DRの発現を有意に促進し,更には濃度依存的にその発現を抑制するという結果が得られた。以前確立した手法を用いて,今年度に計画していたルイスa抗原含有糖鎖の多量精製と,その糖鎖ポリマー合成に成功した。また,ヒト樹状細胞様細胞をヒト単球細胞株THP-1から誘導し実験に用いる事が可能となった。ヒトの末梢血を用いた実験系は,個体差が大きく,また実験に使用可能な細胞数が非常に限られていたため,培養細胞を用いた実験系の構築により,培養実験の再現性が得やすくなった。今後は糖鎖ポリマーによる刺激時間を変えて,HLA-DRの発現変化を更に解析する必要がある。アレルゲンの精製については,ピーナッツアレルゲン(Ara h1)の疎水クロマトによる精製過程に,68kDaに加えて,新しいサブユニット(64 kDa)を同定した。スギ・ヒノキ花粉アレルゲンの精製も随時行う必要がある。本年度の成果により,人工糖鎖ポリマーはHLA-DRの発現を低濃度で促進するが,高濃度では抑制するという結果が得られた。低濃度では,糖鎖が細胞表面上のDC-SIGNなどのレクチン様レセプターに認識され,糖鎖ポリマーの取り込みと抗原提示を促進し,高濃度では糖鎖自体の細胞への影響が顕著になりHLA-DRの発現を抑制したと推察している。つまり,細胞表面上に抗原ペプチド/HLA-DR複合体は提示されるが,抗原ペプチド/HLA-DR複合体はエンドソームによる分解,あるいはエクソソームとして分泌されると予想している。そこで今後は,(1)植物抗原性糖鎖ポリマーによる抗体作製を試み,糖鎖が抗原提示されることを明らかにし,(2)作成した糖鎖に対する抗体を用いて,エクソソームの解析などを行う予定である。花粉アレルゲン存在下での培養実験についても計画していく。
アオコ毒素ミクロシスチンによる水質汚染の実態の解明

アオコ毒ミクロシスチンは肝臓癌の発癌プロモータである。アオコの発生した湖沼水を水道水源とするところでは、水中におけるアオコ毒ミクロシスチンの挙動が問題となる。琵琶湖は周辺地域の水道水源として利用されているが、近年は南湖を中心として夏期にアオコの発生が見られている。そこで本研究では、琵琶湖を水道水源として利用している京都、大津、草津市において、抗ミクロシスチン抗体を用いるELISA法を用いて湖水および水道水のミクロシスチン濃度を測定した。今年は琵琶湖において、9月下旬から10月上旬にかけてアオコが僅かに発生し、それに伴って水中のミクロシスチン濃度は上昇した。しかし、水道水については、ミクロシスチンはほとんど検出されなかった。次にアオコ発生時における琵琶湖南湖のミクロシスチン濃度の平面分布を観察した。その結果、湖岸部よりも湖の中心部に置いて高濃度のミクロシスチンが観測された。以上、本研究は琵琶湖に置いてミクロシスチン濃度を経時的、平面的に測定した最初の報告である。この様に多数の水サンプルを測定しなければならない場合にはELISA法は非常に有用であることがわかった。しかしながら、1996年は例年に比べ、琵琶湖におけるアオコの発生が非常に少なかったので、1997年以降も観測を続ける必要がある。また、今後は液体クロマトグラフによる測定のデータとELISAのデータを比較し、測定値自体の信頼性を高める必要もある。
有用野生ゲノムを有したイネにおける高光合成機能および超多収性の解析

本研究は,近く予想されている世界的規模での食料不足に備え,収量の向上には光合成機能の改良が第一であるという立場から,栽培種を生み出した近縁の野生種に着目し,その野生種が有する遺伝子が光合成の能力や収量の向上に寄与できるかを調査したものである.得られた結果の概要は以下のとおりである.野生Oryza rufrpogonとの戻し交雑集団BC2F1の最大光合成能力は栽培親品種日本晴,IR36より20%前後の個体で高くなり,最大では60%も増加することが明らかになった.また,この生理的原因としては炭酸固定酵素Rubiscoの増加やその活性化酵素Rubisco activaseの増加があるものと考えられた.これらの特徴はより後代のBC2F4でも確認され,大気レベルでの光合成能力,さらに一部は成長量や収量が優位に高いことも明らかになった.次に,これらの交雑集団の個々の量的形質遺伝子座(QTL)の解析を行ったところ,この野生種由来で栽培種の光合成能力を増大させるQTL領域が見つかり,この野生種由来のQTL領域をもつ日本晴を育成し,その光合成能力を調査した結果,この準同質遺伝子系統の光合成能力は大気および飽和の炭酸ガス濃度の両レベルで高く,これらのQTL領域が光合成能力の向上に有効であることがわかった.以上の結果は今後の光合成機能の強化とそれに引き続く多収化への一つの方法を示したものである.本研究は,近く予想されている世界的規模での食料不足に備え,収量の向上には光合成機能の改良が第一であるという立場から,栽培種を生み出した近縁の野生種に着目し,その野生種が有する遺伝子が光合成の能力や収量の向上に寄与できるかを調査したものである.得られた結果の概要は以下のとおりである.野生Oryza rufrpogonとの戻し交雑集団BC2F1の最大光合成能力は栽培親品種日本晴,IR36より20%前後の個体で高くなり,最大では60%も増加することが明らかになった.また,この生理的原因としては炭酸固定酵素Rubiscoの増加やその活性化酵素Rubisco activaseの増加があるものと考えられた.これらの特徴はより後代のBC2F4でも確認され,大気レベルでの光合成能力,さらに一部は成長量や収量が優位に高いことも明らかになった.次に,これらの交雑集団の個々の量的形質遺伝子座(QTL)の解析を行ったところ,この野生種由来で栽培種の光合成能力を増大させるQTL領域が見つかり,この野生種由来のQTL領域をもつ日本晴を育成し,その光合成能力を調査した結果,この準同質遺伝子系統の光合成能力は大気および飽和の炭酸ガス濃度の両レベルで高く,これらのQTL領域が光合成能力の向上に有効であることがわかった.以上の結果は今後の光合成機能の強化とそれに引き続く多収化への一つの方法を示したものである.野生種Oryza rufipogonと栽培種O. sativaとの戻し交雑系統BC2F2について成長解析と収量調査を行った(日本作物学会第212回講演会にて発表).これらの交雑系統の中には栽培種よりも有意に高い純同化率と相対成長率を示すものがあり,乾物をより茎部や葉身へ分配し,また全葉面積を拡大させるなどの特徴を有していた.また,いくつかの交雑系統は籾収量が栽培種よりも有意に高く,これは千粒重と登熟歩合の増加によるものであった.このように,野生種O. rufipogonは栽培種の成長と収量を向上させる遺伝子を有しており,その基礎として同化速度も増加させることが明らかになった.これらの交雑系統では光合成能力も増大することをすでに明らかにしてきたが,そのメカニズムについては引き続き研究を行い,現在のところ炭酸固定酵素を生体内で活性化させる酵素量の増加が原因の一つであるとみられる(日本作物学会第213回講演会にて発表予定).現在,これらの情報から有用な領域をもついくつかの系統について不要な野生種の遺伝子の除去と有用領域の累積を目標とした研究に着手している.本研究では,さらに他の野生種を用いた研究も進め,栽培種と同じAゲノムで最も遠縁のO. meridionalisとの交雑およびBC2F2の作出も終えている.この組合せの場合にも光合成能力が増加することが認められ,他の形質を含む量的遺伝子座の解析を進めている(日本育種学会2002年春季講演会にて発表予定).イネ野生種Oryza rufipogonと栽培種O. sativaとの戻し交雑系統BC2F1の最大光合成能力についての結果はすでに報告していたが,これらの系統の炭酸固定酵素Rubiscoとその活性化酵素Rubisco activaseの定量を行い,光合成能力の増加の原因について相関による解析を行った.親として日本型品種の日本晴を用いた場合には活性化酵素量との関係が,インド型品種IR36の場合にはRubisco量との関係が密接であった.また,相乗効果の指標としてRubisco×Rubisco activase量との関係を調べた結果,いずれの品種を親とした場合にも有意な正の相関が認められた.このように野生種が栽培種の最大光合成能力を増加させる機構には炭酸固定に関係する要因が含まれていることを示している.これらの結果の一部は学会にてミニシンポジウムを企画,開催し,口頭にて発表した(日本作物学会紀事第71巻別号1).本研究では,他の野生種を用いた研究も進め,栽培種と同じAゲノムで最も遠縁のO. meridionalisとの戻し交雑BC2を作出した.この組合せの場合にも光合成能力が増加し,光合成を増加させるいくつかの遺伝子領域があることが認められた(日本育種学会

2002年春季ならびに秋季講演会にて口頭発表).さらに,光合成能力の増加の原因を探るために予備的に異なるガス組成下におけるガス交換速度の測定とそのモデル化を行った.高い光合成能力を示す交雑系統では,二酸化炭素に対する親和性は必ずしも高くないが,最大活性が極めて高く,また葉内の拡散抵抗値や明中の暗呼吸速度が低い特性が認められた.これらの結果は次年度に公表する予定である.野生イネOryza rufipogonと栽培イネO. sativa(品種;日本晴およびIR36)との戻し交雑系統BC2F1をさらに自殖した後代のBC2F4系統について光合成能力,炭酸固定酵素Rubiscoおよびその活性化酵素Rubisco activase含量,成長関数および収量構成要素の調査・測定を行い,親品種との比較を行った.また,形質によりBC2F1系統での値との比較検討も行った.日本晴交雑系統では,大気レベルでの光合成能力や純同化率が約12%高く,相対成長率や収量では20%以上高いBC2F4系統が認められた.しかしながら,BC2F1系統で見られた最大光合成能力などの優れた形質が徐々に消失する傾向にあった.一方,IR36との交雑BC2F4系統では依然として高い光合成能力が維持されており,交雑集団の約67%が親の平均値よりも高い能力を有していた.これは,主として生体内での単位Rubisco量当りの光合成速度が高いことが1原因で,Rubiscoの活性化酵素であるRubisco activase含量が高いことと関連するものと考えられた.また,系統世代間の関係を調べた結果,BC2F1系統とBC2F4系統との間にはゆるやかな比例関係があり,栽培種の光合成能力を向上させる遺伝子領域が固定されてきている可能性がある.これらの有望系統については今後大気レベルの光合成能力や収量の調査を行うことにしている.いずれのBC2F4系統についても量的形質遺伝子座の解析を再度進めており,BC2F1の場合と比較検討することにしている.本年度は野生イネOryza rufipogonと栽培イネO.sativa(日本晴)との戻し交雑系統(準同質遺伝子系統を含む)における高光合成機能の解析を中心に行った.交雑系統の中には自殖がすすんでも最大光合成能力が高く維持されるものがあること,そしてそれらは大気条件での光合成能力も高いことがわかった,すなわち,炭酸ガスや光が飽和しているときの最大光合成能力による選抜によって自然条件での光合成能力が高いものを選抜することが可能であることが判明した.これらの機構を探るためCO_2濃度曲線や光合成関連酵素の定量を行った結果,in vivoにおけるRubisco比活性と密接に関係すること,そしてこの比活性はRubiscoに対するRubisco activaseの量比と関係していることが示唆された.次に,個々の量的形質遺伝子座(QTL)の光合成への効果を明らかにするために,遺伝的背景が日本晴で,光合成に関与するQTL領域がO.rufipogon由来である準同質遺伝子系統(NIL)を作出し,その光合成特性を調べた.NILの光合成能力は,炭酸ガス濃度が大気条件および飽和条件ともに親の日本晴よりも高く,NIL系統が持つこれらのQTL領域が光合成能力の向上に有効であることが明らかとなった.
水素システムの爆発安全高度化技術の開発

実験室規模および1立方メートル規模の野外実験を行い、空気中の窒素をアルゴンなどの他の不活性ガスに変えて実験を行う手法を確立した。これにより、火炎の膨張率を変化させることができるようになり、さまざまな条件での火炎伝ぱの不安定性に関する考察が可能になった。加圧環境での火炎伝播挙動を調べるため、初期圧を変化して実験を実施した。特に、内圧上昇による影響を少なくするため、二重構造の爆発容器を用いて、熱拡散不安定性と流体力学不安定性による火炎伝播挙動について検討した。火炎伝播速度の急上昇に大きな影響を及ぼす拡散・熱的不安定性について理論的な検討を行った.まず数値シミュレーションにより,拡散・熱的不安定性の支配パラメータであるルイス数が火炎伝播速度に及ぼす影響を評価した.さらに,火炎伝播のモデル方程式である蔵本・シバシンスキー方程式を用いることによる火炎伝播シミュレーションの高速化について検討した.大規模水素爆発実験については、今年度予定していた1立方メートル規模の実験を実施し、高速度撮影方法について確立し、さらにバランスガスを変化させて膨張率を変化させることにより、火炎伝ぱの不安定性に関する知見を取得した。加圧水素爆発実験は、27.4 L内側容器、195 L外側容器を制作し、予備実験を行い、実験の妥当性を確認した。火炎の不安定性による加速が始まる臨界火炎半径について調べた。爆発影響度評価モデル構築については、火炎伝ぱモデルを高度化して、火炎伝ぱシミュレーションの高速化を図った。研究計画の2年目では、さらに大規模な野外実験および加圧実験を計画していたが、野外実験については、申請していた予算が獲得できなかったため、実験規模を見直し、解析に有効なデータが得られる実験規模と予算を見計らいながら進める。加圧実験については、解析に必要な実験データの取得を引き続き行う。
動的個人モデルを用いたマイクロデータからの個人行動のメカニズム解明

本研究は,マーケティングにおける個人行動のメカニズムを解明することを目的とし実施した.研究目的を達成するために,個人の行動メカニズムを動的個人モデルの枠組みでモデル化し,POSデータやID付きを活用し検証を行った.研究の結果,対象にした個人行動(来店行動,購買生起行動等)のメカニズムに関していくつかの新規的な知見を獲得できた.また,手法的にも,個人行動のモデル化に対して貢献できた.本研究は,マーケティングにおける個人行動のメカニズムを解明することを目的とし実施した.研究目的を達成するために,個人の行動メカニズムを動的個人モデルの枠組みでモデル化し,POSデータやID付きを活用し検証を行った.研究の結果,対象にした個人行動(来店行動,購買生起行動等)のメカニズムに関していくつかの新規的な知見を獲得できた.また,手法的にも,個人行動のモデル化に対して貢献できた.平成20年度の研究は,動的個人統計モデルによるID付きPOSデータを用いた計量分析として行った.ID付きPOSデータとは,総合スーパーやスーパーマーケットで日々蓄積されている番号化された形で個人が特定できる時系列購買データであり,最も集計されていないデータである.研究は,マイクロ・マーケティングの現象に関連した消費者来店行動の解析をテーマにし研究した.これらの課題は,消費者行動研究の主たる研究分野に位置づけられるものであるが,動的個人モデルを用いた形式で研究はなされていない.今後益々発展を望まれている研究課題であるといえる.具体的には,消費者の小売店舗への来店行動を解析するための動的個人モデルの提案及び解析事例の提示を行った.モデル化は一般状態空間モデルの枠組みで行い,その状態推定には粒子フィルタ/平滑化のアルゴリズムを用いた.モデルは実際のID付POSデータへ適用し,その有効性の検証を行った.その結果,本稿で提案するモデルが個人の来店行動の解析に適用できることが示された.当該課題に関しては、学術雑誌に投稿し採録されている.平成21年度の研究は,ベイジアンモデリングによるID付きPOSデータを用いた計量分析として行った.ID付きPOSデータとは,総合スーパーやスーパーマーケットで日々蓄積されている番号化された形で個人が特定できる時系列購買データであり,最も集計されていないデータである.研究は,マイクロ・マーケティングの現象に関連した消費者来店行動の解析をテーマにし研究した.特に本年は消費者のforward looking行動に焦点を当て研究を進めている.この課題は,昨今マーケティングサイエンス研究で脚光を浴びつつある新規性の高い研究であり,今後益々発展を望まれている研究課題であるといえる.具体的には,消費者の小売店舗でのブランド選択行動と売上に対して期待プロモーションと呼ばれる潜在変数が影響するかどうか,影響する場合どのような構造でどの程度影響するかをベイジアンモデリングの枠組みでモデル化し,評価している.モデル化は階層ベイズモデルおよび状態空間モデルの枠組みで行い,その推定にはMCMC法とKalmanフィルタと呼ばれるアルゴリズムを用いた.モデルは実際のID付POSデータへ適用し,その有効性の検証を行った.その結果,提案モデルが有効であることが示唆されている.平成22年度の研究は,階層ベイズモデリングの枠組みによるID付きPOSデータを用いた計量分析として行った.ID付きPOSデータとは,総合スーパーやスーパーマーケットで日々蓄積されている番号化された形で個人が特定できる時系列購買データであり,最も集計されていないデータである.研究は,マイクロ・マーケティングの現象に関連したテーマを研究した.特に本年は消費者のforward looking行動に焦点を当て研究を進めている.この課題は,昨今マーケティングサイエンス研究で脚光を浴びつつある新規性の高い研究であり,今後益々発展を望まれている研究課題であるといえる.具体的には,消費者の小売店舗でのブランド選択行動と売上に対して期待プロモーションと呼ばれる潜在変数が影響するかどうか,影響する場合どのような構造でどの程度影響するかをベイジアンモデリングの枠組みでモデル化し,評価している.また,消費者の動的来店行動に関しても研究を行った.モデル化は階層ベイズモデルおよび状態空間モデルの枠組みで行い,その推定にはMCMC法とKalmanフィルタと呼ばれるアルゴリズムを用いた.モデルは実際のID付POSデータへ適用し,その有効性の検証を行った.その結果,提案モデルが有効であることが示唆されている.
養育困難児童のWISC-IIIにおける認知特性についての研究

児童相談所等の福祉領域における相談事例には、複雑かつ問題が多岐にわたる相談事例が多い。本研究においてはそのような複合的な養育困難度が高い家庭の児童のWISC-IIIによる心理評価について検討をした。児童相談所臨床においてはWISC-IIIの各指標は児童の適応可能性を必ずしも評定するものとなり得ていないが、下位検査評価点のプロフィール上のアンバランスを示す標準偏差が処遇との関連性を示していた。本研究は、WISC-IIIを活用する教育・福祉・医療分野において、既存指標に加えて新たな定量的評価法の可能性を検討するものである。具体的にはWISC-IIIのプロフィールの各評価点の標準偏差を認知的アンバランスさの指標と見立てて、これが主に児童相談所等の児童福祉分野において、子どもを家庭養育する際の困難性の把握に活用する手段を検討した。久蔵ら(2008)では児童福祉臨床において、子どもを含む家庭内外に様々な重複する問題があり、結果として家庭養育が困難になった児童について、WISC-III評価点のアンバランスを児童の処遇との対応の観点で分析した。その結果、既存指標よりもアンバランス指標がその後に必要とされる生活環境の構造化水準と相関をしていることを示した。20年度は、第一に久蔵ら(2008)の対象に女児を加えて再度分析を行った。第二に、子どもを取り巻く問題の重複が少なければ、家庭機能の容量の中に子どもの問題性は掩蔽され、養育困難にまでは至らないとの仮説の元に、より幅広い対象に対して分析を行った。結果としては久蔵ら(2008)で見られた相関は、問題が重複している群では認められるが、重複力弐少ない場合には検出されなかった。以上から1)認知的アンバランスが大きいと家庭生活等に混乱が生じやすい、2)混乱はある程度は安全な養育環境の中に吸収され、必ずしも家庭生活自体の維持困難とはならない、3)家庭や本人の問題が重複している多問題家族は混乱を吸収しきれずに、アンバランスさが直接養育困難として表面化する。4)アンバランスさの指標は、養育する上での困難さを定量的に示す可能性を有している、以上のように考えられた。本研究では、児童福祉領域における児童のWISC-III式知能検査の解釈において、既存の指標とは異なる視点からの解釈を提案したものである。昨今の発達障害や児童虐待という、児童福祉臨床現場における火急というべき課題が多々存在する中に、新たに評価法の開発の一環として行ったものである。具体的には児童相談所に来所をした児童の中で、特に養育困難性が高い状況下にあると思われる児童のWISC-III式知能検査の、下位検査評価点のアンバランスさに着目をし、その不均衡さの程度と、児童相談所臨床における処遇との関係について調べた。下位検査評価点のアンバランスさについては、それらの標準偏差を用い、これを説明変数とした。また、処遇の困難度については、障害の有無や一時保護の利用の有無により群を分割した。これらを施設処遇の有無またはその対象施設を応答変数とし、順位相関分析、決定木分析等を用いて標準偏差との関連性を検討した。その結果、WISC-IIIの指数や群指数などの一般的な評価指標は児童の処遇を予測し得なかったが、評価点の標準偏差は養育困難度が高いほど、処遇において必要とされる構造化の水準も高くなるという処遇との相関性を示していた。また、家庭機能がある程度保たれている場合には、そのような線形的な関係性は失われ、児童自身の特性としての能力的なアンバランスによる養育困難性は、大部分は家庭生活の中でカバーされていることがうかがわれた。さらに、そのような標準偏差を指標とした場合に、児童相談所臨床において、WISC-IIIの下位検査すべての評価点の標準偏差や、あるいは一部の群指数を構成する評価点の標準偏差などにより、処遇決定モデルを構成することができた。これらは児童福祉臨床において処遇検討時に活用できるモデルとなり指標となることが期待された。
進化分子工学を用いた診断・治療用機能化分子認識ペプチドの創成

進化分子工学技術(環境応答性蛍光基、電気化学重合性基、タンパク質リガンドを非天然アミノ酸として組み込んで行う化学拡張型)を用いて、有用な診断用、治療用ペプチドを開発した。具体的には、混合するだけでバイオマーカーと相互作用し、蛍光を発生できるペプチドや、電気化学重合によって標的を分子認識・感知できるペプチドを診断用分子として開発するとともに、高活性な阻害剤薬剤、厳密な標的指向性をもつドラッグ・デリバリーシステム用リガンドを治療用ペプチドとして開発した。ペプチドライブラリーへの非天然アミノ酸の導入法として、非天然アミノ酸の担持したtRNAを半有機合成で得る方法に加えて、酵素法でアジドフェニルアラニン担持tRNAを作成し、アルキン基を含む非天然部を有機合成し、無細胞翻訳したペプチドライブラリーにクリック反応で導入する系を構築した。(診断用ペプチド)肺がん細胞が特異的に産生するサイトケラチン19(CK19)を超高感度に検出することを目的として、これに特異的に結合して蛍光を発するペプチドアプタマーを取得することを目指した。ヒト由来CK19のC末部分の発現系を構築し、CK19(C)タンパク質を調製した。これをプラスチックビーズに固定化した。環境応答性蛍光基にアルキンを用いてペプチドライブラリーを構築し、進化分子工学の工程を実施した。(治療用ペプチド)がん細胞ターゲッティングを目指して、葉酸レセプターサブタイプへの精密な認識ができるペプチドの創成を目指した。まず、pETベクターを用いて葉酸レセプターα型、β型、γ型の発現系を構築した。現在、葉酸レセプターα型(FRα)について、リフォールディング法を用いて、大腸菌で発現した際の封入体から可溶性タンパク質を調製し、プラスチックビーズに固定化した。進化分子工学工程の実施のために無細胞翻訳系に葉酸化フェニルアラニン-tRNAを混合し、ペプチドライブラリーに葉酸化フェニルアラニンを導入する方法を試みたが、葉酸化フェニルアラニンの導入とともに翻訳は途中で停止した。そこで、現在溶解性の高いアルキン化葉酸誘導体を合成し、アジド化フェニルアラニンとをクリック反応させることにより、葉酸化ペプチドライブラリーの構築を検討した。方法論が確立できたところもあるが、依然進化分子工学工程までに至っていないところもあり、早急な方法論の確立を検討している。本研究では、これまでに確立した進化分子工学技術(蛍光基やリガンドを非天然アミノ酸として組み込んで行う化学拡張型)を用いて、混合するだけでバイオマーカーと結合し、蛍光を発生させる分子認識ペプチドを診断用分子として、厳密な標的指向性をもつドラッグ・デリバリーシステム(DDS)用リガンドや高活性・高選択性阻害剤あるいは活性化剤を治療用ペプチドとして開発することを目指した。第一には、抗体のように標的の検出のために結合体と非結合体を分離することが不要で、検体に加えるだけで蛍光分子自身の環境応答能やFRETによる蛍光変化によって直ちに検出ができるような進化分子工学システムを構築し、ペプチドを調製できるようにした。標的として、ウイルス(インフルエンザ、HIVなど)、癌マーカー(サイトケラチン、ヒートショックプロテイン)、カルモデュリンを選び、選別を行った。結合性が確認でき、現在蛍光変化について検討中である。第二には、DDS開発で標的とされる代表的な分子の一つ、腫瘍細胞表面の葉酸レセプターを標的とする。葉酸レセプターαにのみ結合させるようにする必要がある。本申請では、葉酸レセプターαに特異的な親和性を示す葉酸結合ペプチドを生み出し、抗がん剤シスプラチンを結合させ、担癌マウスを用いてその有効性を評価する。さらに、そのほかの標的(サイクリン依存キナーゼ(CDK)とそのファミリー,シクロオキシゲナーゼ(COX)など)について検討した。方法論の確立を行い、現在までに各標的について、進化分子工学選別を行い配列決定まで進めることができた。第一には、抗体のように標的の検出のために結合体と非結合体を分離することが不要で、検体に加えるだけで蛍光分子自身の環境応答能による蛍光変化によって直ちに検出ができるような進化分子工学システムを構築し、ペプチドを調製できるようにした。インフルエンザ、ヒートショックプロテインでは結合性に伴う蛍光増強が観測された。また、あらたに電気重合性基を導入したインフルエンザ検知ペプチドの選別に成功し、インフルエンザが存在するときには重合が阻害され、電極表面を修飾せず、インフルエンザ量が増加するほど電流量が増えるターンオン型の電気センサーの作製に成功した。第二には、DDS開発で標的とされる代表的な分子の一つ、腫瘍細胞表面に過剰発現する葉酸レセプターαに特異的な親和性を示す葉酸結合ペプチドを、インシリコのドッキング・シミュレーションも併用しながら生み出すことに成功した。α型とβ型で、解離定数で数十倍から数百倍の相違があるペプチド・リガンドになることが、大腸菌で生産したヒト型の葉酸レセプターを用いて明らかとなった。

具体的には、混合するだけでバイオマーカーと相互作用し、蛍光を発生できるペプチドや、電気化学重合によって標的を分子認識・感知できるペプチドを診断用分子として開発するとともに、高活性な阻害剤薬剤、厳密な標的指向性をもつドラッグ・デリバリーシステム用リガンドを治療用ペプチドとして開発した。非天然アミノ酸導入ペプチドアプタマーの創成においては、半有機合成法によるミスアシル化tRNAを用いる方法、酵素法によるアジドフェニルアラニン担持tRNAを用いる方法(直鎖状アルキンあるいは環状アルキン)、リボソームディスプレイ法、cDNAディスプレイ法を用いる方法の各々の特徴を生かせるよう整理して開発を進める。診断用ペプチドに関しては蛍光発生だけでなく、電気重合性基を用いた検出系についても検討する。治療用ペプチドに関しては、ドラッグデリバリーシステムだkでなく医薬としてこう選択性のペプチド性医薬の開発も進める。選別されたペプチドが十分な機能性をもっているかを個別に検討してゆく。29年度が最終年度であるため、記入しない。生体材料学29年度が最終年度であるため、記入しない。
5d遷移金属におけるフラストレート格子上の強相関電子物性の研究

イリジウムを含むフラストレート磁性体の合成を行い,放射光を用いたX線吸収実験を行なった.L3よびL2吸収端の吸収係数の比から顕著なスピン軌道相互作用が存在することを明らかにした.前年度までに行なった電気抵抗・帯磁率測定および圧力下電気抵抗測定の結果と合わせて論文を投稿した.Kitaevスピン液体候補物質においてNMR実験を実施しスピン格子緩和率の温度依存性に異常があることを学会に報告した.また関連物質において結晶中にアルカリ金属元素を挿入することによるキャリアドープを行い1/4フィリング付近に電荷秩序相が存在することを明らかにした.磁気誘起極性伝導体候補物質に関して試料の合成・光の第二高調波実験を進め結果に関して論文を投稿した.同物質系に関して異方的磁気抵抗効果の測定を行い,軌道秩序の可能性に関して論文を投稿した.磁気秩序に起因した空間反転対称性の破れによって生じる磁気多極子ドメインの実空間観察を行った.走査型プローブおよび光の高次高調波発生の二つの手法を用いた実験を行い,光測定によるドメイン観察に成功した.イリジウムが4価の陽イオンとなった場合と同様の電子配置を示す3価のルテニウムを含む化合物に対して電気磁気効果の測定を行った.空間反転対称性の局所的な破れに起因した局所電気分極の磁場効果を観測した.得られた成果に関して日本物理学会において報告するとともに,論文を投稿した.ダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧力下における基礎物性測定を行うための設備を導入し,立ち上げを行なった.関連する成果としてハニカム格子を持つ新たなイリジウム酸化物を合成し,核磁気共鳴測定を行うことで新奇な磁気励起を観測した.4d遷移金属化合物において顕著な磁気誘電応答を観測することができたため.高圧測定を含めた測定系の構築に関しては,予算の問題により次年度以降に回さざるを得なかった.前年度までに顕著な磁気誘電効果を示すことが明らかになったルテニウム化合物に関して,その詳細を明らかにするため赤外吸収スペクトルの測定を行なった.遠赤外から中赤外領域の吸収スペクトルの結晶方位依存性および温度依存性の詳細を明らかにした.磁気誘電効果および赤外吸収実験に関してそれぞれ論文を出版した.磁気誘電効果の起源を明らかにするためにパルス強磁場中のESR実験を行なった.ダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧下測定を行うための測定系の構築を行い,予備実験を行うことで20 GPaまでの圧力の発生,電気抵抗などの測定が可能であることを確認した.クライオスタットへの導入が可能であるため,低温高圧強磁場環境での物性測定が可能になった.イリジウムを含むフラストレート磁性体の単結晶育成をおこない,X線結晶構造解析・磁気抵抗効果・比熱の測定を行い,半金属的な伝導特性を示すこと・低温に磁気転移が存在すること・磁気転移温度以下で特異な磁気抵抗効果を示すことを明らかにした.圧力下においても測定を進め,低温の磁気転移付近の電気抵抗率の変化の圧力依存性を測定し学会にて詳細を報告した.今後は高圧低温における磁気抵抗効果の測定に展開する.磁気誘起極性伝導体候補物質に関して試料の合成・光の第二高調波実験を進め結果に関して学会に報告した.同物質に関して異方的磁気抵抗効果の測定を行い,軌道秩序の可能性を学会にて報告した.前年度までに得られた磁気誘電効果の結果を論文出版するとともに,赤外吸収実験を新たに行い結果を論文投稿・出版した.前年度の課題であった高圧下基礎物性測定系の立ち上げが完了した.磁気誘起極性伝導体の合成および光の第二高調波実験を行い学会で口頭発表を行った.イリジウムを含むフラストレート磁性体の合成を行い,放射光を用いたX線吸収実験を行なった.L3よびL2吸収端の吸収係数の比から顕著なスピン軌道相互作用が存在することを明らかにした.前年度までに行なった電気抵抗・帯磁率測定および圧力下電気抵抗測定の結果と合わせて論文を投稿した.Kitaevスピン液体候補物質においてNMR実験を実施しスピン格子緩和率の温度依存性に異常があることを学会に報告した.また関連物質において結晶中にアルカリ金属元素を挿入することによるキャリアドープを行い1/4フィリング付近に電荷秩序相が存在することを明らかにした.磁気誘起極性伝導体候補物質に関して試料の合成・光の第二高調波実験を進め結果に関して論文を投稿した.同物質系に関して異方的磁気抵抗効果の測定を行い,軌道秩序の可能性に関して論文を投稿した.磁気秩序に起因した空間反転対称性の破れによって生じる磁気多極子ドメインの実空間観察を行った.走査型プローブおよび光の高次高調波発生の二つの手法を用いた実験を行い,光測定によるドメイン観察に成功した.新年度予算を用いて測定系の構築を完了させる.前年度までの測定を圧力下に拡張する.磁気誘起極性伝導体の測定結果を論文にまとめる.光の領域の結果をもとにDC領域の周波数での非線形伝導に拡張する.新規フラストレート格子イリジウム酸化物の磁気抵抗測定の結果を論文にまとめる.支給額が申請額に対して減額されたことによって.当初の計画通りの支出ができなかったため.次年度に持ち越した測定系の立ち上げを行う.
感作性金属による生体影響に関する実験的並びに疫学的研究

1.感作性金属(Be、Zr、Pt、Co、Ni)投与マウスの脾細胞中リンパ球のpopulationの動態:Be投与群では、Thyー1.2及びL3T4陽性細胞の有意な減少、Lytー2陽性細胞の減少及びIa陽性細胞の増加が認められた。Beは、Ts及びThの両細胞に対して細胞毒性を有することが窺われた。B細胞に対しては、活性作用を有することが窺われた。Zr投与群では、対照群と同様な傾向を示し、本実験においては、毒性影響は示さなかった。Pt投与群は、Thyー1.2陽性細胞の有意な減少、L3T4陽性細胞には減少傾向が認められ、Ia陽性細胞には増加傾向が認められた。Co投与群では、Thyー1.2、L3T4、Ia陽性細胞には変動は認められないが、Lytー2陽性細胞には減少傾向が認められた。Ni投与群は、Thyー1.2、Ia陽性細胞の減少、Lytー2陽性細胞の有意な減少が認められた。T細胞に対して、何らかの毒性影響を与え、ことにTs細胞に鋭敏に反応することが示唆された。B細胞に対しても毒性を有する可能性が窺われた。2.感作性金属を用いてマウスT細胞のインタ-ロイキンー2産生反応に対する影響:Be添加系では、0.5,1.0μM濃度で有意に抑制する傾向、520μMでは、有意に増加傾向が認められた。Zr添加系では、0.5μMにおいて有意に増加傾向が認められた。Pt、Co添加では、変化が認められなかった。Ni添加系は、添加濃度の増加に伴って有意な増加を示した。Con A添加によるMILー2産生に対しては、Be添加系では、Con AによるマウスILー2反応は0.55.0μMでは有意に抑制する傾向が認められ、10,20μMでは、有意な増加傾向が認められた。Zr添加系では、1.0μM以上で有意な増強傾向が認められた。Pt添加系では、有意な抑制傾向が認められた。Co添加系では、増強される傾向が認められ、1.020μMに統計的有意差が認められた。Ni添物系では、増強が認められ、この増強効果は、用いたNi濃度すべてにおいて有意差が認められた。