hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無侵襲ヘモグロビン測定装置による経時的モニタリング法の確立

赤血球定量測定法で0.718%の破砕赤血球混入検体ではアストリム測定に影響がないと考えられた。さらに低温、加熱処理により溶血を来すと、光散乱成分の減少によりアストリムではや低値を示す傾向がみられた。一方、低張条件で作成した球状赤血球では、吸光度の増加により真の値に比し高値を示した。ヘモグロビン異常症、HbFの増加では吸光度に変化がある可能性が指摘されているため、該当症例血液を用いた検討を予定し、すでに該当症例からは文書で同意書を取得した。2、薬剤の影響重症症例で使用され、光散乱に影響を及ぼす可能性のある薬剤の洗浄赤血球への添加により測定に及ぼす影響を検討した。このうち脂肪乳剤は脂肪粒子による散乱のためアストリムでは高値を呈したが、10%添加により1g/dLの変化であるため臨床応用には問題ないと考えられた。一方抗生剤、止血剤、昇圧剤等の添加では計測に影響はなかった。3、手首装着型プローブの開発これまでの透過型原理による指を挟んだ測定では24時間のモニターが困難であるため、手首等に適応可能な反射型原理を開発し、継続して装着可能なプローブを開発し、計測に支障のない測定条件を設定した。無侵襲ヘモグロビン測定装置(アストリム)を用いて、持続モニタリングの可能性について検討することを目的として、測定に影響を及ぼす生体条件等の効果を検討した。これまで、個人差はあるものの同時再現性、日差再現性が良好であり持続モニタリングが可能であると思われること、また炎症等による白血球の増減や血小板の影響を受けずに測定可能であること、赤血球の形態変化や薬剤の影響受けないことを報告きた。さらに自己血貯血時の安全性に寄与しうるか否か等の検討を追加した。1.自己血貯血前のヘモグロビン値推移の推測への応用52症例122採血について、貯血開始前のアストリム値と採血開始直後の検体による計測値とを比較検討した。122採血全体では無侵襲測定Hb(NINV-Hb)と計数器Hb(TR-Hb)の相関はr=0.527、p<0.0001であった。またNINV-Hb/TR-Hb比は平均赤血球容積(MCV)や赤血球分布幅(RDW)と関連しなかった。8症例では1回目の測定でNINV-HbとTR-Hbが2.1以上ひらいており、無侵襲測定器での観察が困難な症例と考えられた。残り44症例の2回目以降の採血においてNINV-Hbが12以上であった49回で、TR-Hbが10.6(NINV-Hb=13)であった1回を除き、他はすべて11g/dL以上であった。以上より無侵襲ヘモグロビン測定装置の使用により、2回目以降の自己血貯血における検査採血操作を省略することが可能と考えられた。2.手首型プローブの開発について現在の手指法に比べより正確な測定結果を得るため手首での計測プローベを開発し測定条件を検討したところ、平均血庄での1分問の加圧により安定した成績が得られることが明らかとなった。
コンパクトなベータ放射性核偏極度測定装置の開発

本研究は、原子核反応により生成されるベータ放射性核のスピン偏極度を測定することを主要用途とする、コンパクトな核偏極度測定装置を開発しようとするものである。測定法としてはβ-NMR法を採用する。従来大型であったβ-NMR測定装置を、磁場保持用外部磁場を永久磁石を用いて生成することにより小型化を目指す。本装置は原子核反応機構の詳細の研究への応用を目的としたものである。従来のβ-NMR測定装置の主要用途である原子核の磁気モーメントの決定等、原子核構造解明への適用は考慮していない。本年度においては、当初の予定通り、永久磁石を用いたスピン偏極保持用外部磁場生成磁気回路の試作に重点を置いた。その結果、暫定的目標である、^<12>B核のスピン保持に必要な磁場を得る見通しが得られた。その他九州大学タンデム加速器を用いたテスト実験へ向けて、ベータ線検出用プラスチック・シンチレータの設計・製作、ストッパー試料や標的薄膜試料の準備等を進めた。本装置のテストを行うには、スピン偏極したベータ放射性核種を用いたベータ線測定が必要不可欠である。九州大学タンデム加速器を用い、核反応により生成された^<12>Bを用いて性能テストを行う予定である。そのためには、現在開発中のQQDDQQスペクトログラフを用いて^<12>Bを選別することが必要であるが、本装置の開発も進みつつあり、間もなく実用に供される見通しである。その開発状況を見合わせながら、なるべく早くテスト実験に取り掛かり、さらに実用的な装置へと改良を加えて行きたい。最後に、我々は即発ガンマ線の放射強度角分布から得られる放出核の偏極テンソル量導出により、重イオン誘起一核子移行反応の反応機構に関して大きな知見が得られることを見出した。本装置を用いたベクトル偏極量の導出により、この研究のさらなる進展が期待される。
液体キセノンにおける電離・発光を利用したダーク・マター探索実験

本年度は研究の初年度であるため、実験装置の設計及びその発注を行った。実験装置は3つに大別でき、以下その設計概念について述べる。1.キセノンガス純化装置取り扱いが比較的容易で、安価なMesser Griesheim製のOxisorbを使用する。これはクロム化合物を用いたフィルターで、主に酸化反応により、酸素、水、不飽和有機化合物の除去に非常に有効である。それと平行して、キセノン自体を-90°Cに冷却することによる、蒸留作用によって二酸化炭素の除去を行う。さらに、ガス供給ラインとテスト検出器の真空焼出しを十分に行う。2.冷却装置液体窒素溜めに接続した銅板をテスト検出器本体に接触させる、いわゆるcold fingerという方法を用いる。最終的には、電熱線により温度制御を行い、±0.1°Cの精度で検出器の温度を一定に保つ。液体窒素の供給が一日一回ですむように、窒素溜めは、501と大きめに設計してある。3.テスト検出器まず、シンチレーターの集光率を良くするために、PTFEテフロン樹脂を反射材として検出器の内壁に用いた。内壁近辺の電離電子が、何等の障害もなく陽極部へ移動できるように、有感部の形状は陽極部に用いた円錐台の形にした。陽極部は電離電子の再結合と移動速度を制御する第一グリッド、液相から気相への電子の引き出しを行うための第二グリッド、そして気相中で、比例蛍光を発生させるための陽極線からなる液体キセノンの有効体積は、迅速に多数回のテストができるように、250cm^3(750g)とやや小さく設計した。光電子増倍管の選定は、市販されている中でキセノンの発光波長に対して最も量子効率の高い、EMI9426を発注した。以上の装置の制作発注及び消耗品の発注は、すべて1月末までに行われた。
近現代日本における嫌芸術意識の成立と展開

本研究の目的は、近現代の日本における“嫌芸術意識"の成立と展開の過程を明らかにすることである。本研究で“嫌芸術意識"とよぶのは、芸術を経済的に無益とみなしたり、理解できない不要なものとみなし、嫌うような、大衆・庶民の意識である。2010年代に入ってから、芸術を庶民離れした実用性の無い権威として批判する政治家らの言行が、とりわけ目立つようになった。そしてそれに同調し、芸術に不審・反感を示して、税金投入などを否定する嫌芸術的言説が、大衆・庶民に身近なメディアで表面化するようにもなっている。今後の芸術と社会との関係を考えていくには、こうした嫌芸術意識がどのように醸成されたのかを知っておく必要がある。本研究の目的は、近現代の日本における、“嫌芸術意識"の成立と展開の過程を明らかにすることである。本研究ではこの嫌芸術意識を、主に庶民・大衆むけ雑誌(週刊誌・大衆雑誌・総合誌など)の芸術記事の言説を分析することで考察する。本研究の背景にあるのは、2010年代に入ってからの、日本の芸術を取り巻く社会状況の変化である。芸術を、庶民離れした実用性の無い権威として批判する、政治家・首長らの言行が、とりわけ目立つようになった。そしてそれに同調して、芸術に不審・反感を示し、税金投入などを否定する嫌芸術的言説が、テレビ・ツイッター・BBSといった、大衆・庶民に身近なメディアで、際立って表面化するようにもなっている。これは芸術にとって、ゼロ年代の経済不況下で、文化芸術予算等が厳しい事態に置かれた行政レベルでの危機とは異なり、より本質的で根の深い、社会レベルでの新たな危機といえる。このような状況下、今後の芸術と社会(大衆・庶民)との関係を考えていくには、こうした嫌芸術意識が、どのような歴史的経緯から醸成されたのかを、知っておく必要がある。こうした問題意識から本研究では、研究の基礎として、週刊誌・大衆雑誌の芸術記事を分析、記事目録を作成・公開することを試みる。これまでにも、芸術専門誌の雑誌記事は、芸術研究の分析対象となり、文献目録なども作成されてきた。しかし、庶民・大衆むけの、週刊誌・大衆雑誌の芸術記事は、研究の対象とはされてこなかった。これらを新しく分析対象とし、しかも、記事目録を作成・公開することで、他研究者による今後の週刊誌・大衆雑誌記事の研究に貢献したい。本年度は論文・口頭発表等の成果発表とともに、この目録の作成に着手している。研究はおおむね順調に進展している。研究の初発段階で必要な前提条件の把握、研究の基礎となる週刊誌・大衆雑誌芸術記事目録の作成に着手した。また関連する研究成果の発表も行なっている。2016年度は第1に、『週刊朝日』(1922年創刊)にとくに着目。芸術記事の抽出と分析を行なった。とりわけ1971年から1988年までの14,237件の芸術記事を確認し、傾向の考察を行なった。考察の結果は、論文または口頭発表などとして発表することを目指している。くわえて第2に、市川崑監督の映画『東京オリンピック』をめぐって、1960年代に大衆雑誌誌上で展開された議論も考察。同作は当時、芸術性を高め過ぎたがゆえに、一般大衆には難解で理解のできない、庶民にとって無益なものとして批判された。嫌芸術意識を解釈するうえで典型的なケースといえるため、2017年度も考察を継続する。さらに第3に、1920年代から30年代の日本で、美術という芸術分野にどのような社会的役割が与えられていたかも考察。とくにこの時期、美術が皇室と結びつきつつ大衆層に露出する過程で、正木直彦らの美術行政家らにより、美術の新しい公共性のあり方が摸索されていた可能性を検討した。それが他方で、どのようにして嫌芸術意識を惹起していくことになるかも考察。これらの考察の結果は、論文などとして発表する予定である。研究の基礎となる週刊誌・大衆雑誌芸術記事目録の作成が進捗。さらに近現代日本の嫌芸術意識について、全体の俯瞰だけでなく、個別具体的な事例の考察も進んだ。本研究ではこの嫌芸術意識を、主に庶民・大衆むけ雑誌(週刊誌・大衆雑誌・総合誌など)の芸術記事の言説を分析することで考察した。2017年度は第1に、『週刊朝日』(1922年創刊)にとくに着目。

とりわけ1944年から1970年までの19,901件の芸術記事を確認し、傾向の考察を行なった。考察の結果は、論文または口頭発表などとして発表することを目指している。くわえて第2に、2016年度に引き続き、市川崑監督の映画『東京オリンピック』をめぐって、大衆雑誌誌上で展開された1960年代の議論を考察した。さらに第3に、庶民・大衆むけ雑誌の嫌芸術意識の背景を分析するために、他のメディアや領域の動向に注目した。とくに、偉人伝などの児童むけ書籍や、小学校・中学校の教科書で、芸術家や芸術にどのような社会的役割が与えられているかに着目。それが嫌芸術意識とどのような表裏関係にあるかを考察した。さらに、芸術領域以外でのスキャンダルや汚職に対し、週刊誌などがどのような批判を行ってきたかを確認。それらが週刊誌上の嫌芸術意識とどのような相似関係にあるかを分析した。これらの考察の結果は、論文などとして発表する予定である。また第4に、嫌芸術意識の背景と起源として、1920年代から30年代の日本で、美術という芸術分野にどのような社会的役割が与えられていたかにも着目。正木直彦らの美術行政家の取り組みと、それが他方で、どのようにして嫌芸術意識を惹起していくことになるかを考察した。本研究の目的は、近現代の日本における“嫌芸術意識"の成立と展開の過程を明らかにすることである。本研究で“嫌芸術意識"とよぶのは、芸術を経済的に無益とみなしたり、理解できない不要なものとみなし、嫌うような、大衆・庶民の意識である。2010年代に入ってから、芸術を庶民離れした実用性の無い権威として批判する政治家らの言行が、とりわけ目立つようになった。そしてそれに同調し、芸術に不審・反感を示して、税金投入などを否定する嫌芸術的言説が、大衆・庶民に身近なメディアで表面化するようにもなっている。今後の芸術と社会との関係を考えていくには、こうした嫌芸術意識がどのように醸成されたのかを知っておく必要がある。研究はこのまま推進する。とくに研究計画の変更の予定はない。研究の基礎となる週刊誌・大衆雑誌芸術記事目録の作成と、そこから抽出した嫌芸術的言説の分析を引き続き行なう。芸術学週刊誌・大衆雑誌芸術記事目録の作成のための作業経費を、当初は時給としてアシスタントに支払う予定だったが、業務委託形式とし支払を納品(一部完成)時としたため。研究全体の進行に変更は無い。週刊誌・大衆雑誌芸術記事目録の作成のための作業経費を、当初は時給としてアシスタントに支払う予定だったが、業務委託形式とし支払を納品(一部完成)時としたため。納品が年度をまたいでしまった。週刊誌・大衆雑誌芸術記事目録の作成のための作業経費として、平成28年度分とともにまとめて使用する。週刊誌・大衆雑誌芸術記事目録の作成のための作業経費として、平成29年度分とともにまとめて使用する。
経験依存的な知覚機能変化に伴う神経回路再編成メカニズムの解明

遺伝的聴覚機能欠損マウスを用い、大脳皮質聴覚野の神経細胞が聴覚以外の感覚入力に応答するか、また神経修飾物質が大脳皮質の神経活動に与える影響を検証するために、神経活動依存的に発現するfosタンパクの免疫染色法を用い検証した。その結果、聴覚機能欠損マウスの聴覚野神経細胞は、視覚入力を受けていること、アセチルコリンは、探索行動時の大脳皮質の活動増加に寄与していること、一方セトロニンは、探索していない時の神経活動を抑制していることが明らかになった。以上の成果から、長期の聴覚遮断による経験依存的神経回路再編成に神経活動を増減する神経修飾物質がどのように関与するのかを今後検証するための実験基盤ができた。本研究課題目的は、感覚遮断により生じる機能向上と神経回路再編成の実体を明らかにすることである。感覚遮断が大脳皮質神経回路に与える影響を明らかにするため、先天的に網膜に異常があるマウス、また網膜異常に加えて聴覚障害のあるマウスを用いて実験を行った。視覚野が他の感覚重力を受けているかどうかを知るために以下の実験を行った。実験日2日前より暗室飼育を行い、目からの光入力を遮断した。実験当日、暗室内においてマウスを新奇環境に入れ、その後活動依存的に発現が誘導されるc-fosタンパクの発現様式を解析した。視覚障害、また視覚と聴覚障害を持ち飼育されたマウスの視覚野において、暗室内で光が遮断されていたにも関わらず、4層および2/3層の神経細胞に視覚が正常なマウスに比べて有意に多くの神経細胞においてc-fosを発現していることが明らかになった。また、c-fosが発現している神経細胞の数は、視覚だけに障害のあるマウスよりも視覚と聴覚の両方に障害のあるマウスの方が多かった。以上の結果から、特定の感覚に障害があり飼育されたマウスにおいては、その感覚を支配する大脳皮質領域は、他の感覚によって活動されるような神経回路ができている可能性が示唆された。平成24年度は、聴覚遮断後の脳内における神経回路形成に与える影響を調べるため、聴覚遮断手術を施して飼育したマウスの視覚刺激に対する聴覚野の活動を調べた。実験二日前から聴覚遮断マウスを暗室で飼育し、二日後に1時間明るい部屋に置いた後灌流固定を行い、免疫染色によって神経活動依存的に発現が上がるc-fosの発現強度を調べた。その結果、聴覚遮断していないマウスに比べて、聴覚遮断したマウスの聴覚野におけるc-fosの発現が上がっていることが明らかとなり、聴覚遮断により、本来は聴覚情報処理を行う聴覚野が視覚情報処理の場となっていることを示唆しており、聴覚野に新たな神経回路が形成されている可能性が示唆された。そこで、新たに形成された神経回路を調べるために、次に聴覚遮断マウスの聴覚野に逆行性に感染してGFPを発現する狂犬病ウイルスを注入し、聴覚野へ投射する神経回路を調べた。聴覚遮断していないコントロールマウスに比べて、聴覚野への異常な投射は今のところ見つかっていないが、投射領域ではなく、投射する細胞数に違いが起きている可能性があり、今後定量的な解析が必要である。また、聴覚野における神経細胞間シナプス特性を網羅的に調べるために、レーザー光刺激によりケージドグルタミン酸をアンケージングさせる方法を適用した。近年開発された神経細胞に与える害の少ない青色光でアンケージングされるケージドグルタミン酸(Rubi-glutamate)の濃度検討およびレーザー強度の条件検討を行い、最適化を行った。本研究目的は、経験依存的な知覚機能変化に伴う神経回路再編成メカニズムの解明である。我々は昨年度までに、聴覚障害のあるマウスにおいて、聴覚野の神経細胞の活動が光刺激によっても増加していることを突き止めた。この神経回路の変化に神経調節物質がどのように関与しているかを調べるために、マウス大脳皮質に神経調節物質の枯渇させる薬剤や神経調節物質の受容体を阻害する薬剤を投与することにより、それらが脳の神経活動に与える影響について調べた。その結果、アセチルコリン受容体の阻害剤を投与したところ、神経細胞の活動が減少していること、またセトロニンを枯渇させる薬剤を投与したところ、逆に神経活動が増加していることがわかった。これらの結果は、神経調節物質が大脳皮質の神経活動に与える影響が大きいことを示している。そこで、今後、これら神経調節物質による神経活動の増減が、経験依存的な知覚機能変化に伴う神経回路編成にどのように関わるかを検証する。神経回路網当初予定していた聴覚遮断手術は、マウスの予後も悪く効率が悪いため、感覚遮断モデルマウスを変更したため。聴覚遮断手術により、聴覚野の視覚刺激に対する活動の増加を確認することができた。また、レーザー光刺激を用いて大脳皮質神経細胞間シナプス結合の網羅的な解析を行う準備(最適化)もできた。

今後は、狂犬病ウイルスによって、新たに形成された神経回路の可視化を定量的に行うための条件検討をする必要がある。視覚障害および聴覚障害を持つマウスを用いて、視覚野内における神経回路が障害を持たないマウスに比べて、どのように変化しているかを、急性スライスを用いた電気生理学的手法により検証する。今後は、聴覚遮断したマウスの聴覚野における神経回路をレーザー光刺激法を用いて電気生理学的に解析を行う。また、回路の再編成が明らかになった場合には、行動実験およびin vivoカルシウムイメージングを行うことにより、回路再編成が行動に与える影響、および脳活動の変化を明らかにすることにより、感覚遮断による神経回路再編成の機構を明らかにしたい。当初購入を予定した試薬(ケージドグルタミン酸)の条件検討を行った結果、当初の予定よりも使用を節約することが可能になり、また当該研究をH26年度も行うこととなったため、その費用に充てることとした。本実験に用いるミュータントマウスの年間飼育費用に充てることとする。レーザー光刺激法に用いるケージドグルタミン酸は3回の実験に約8万円かかり、一か月に12回の実験を5カ月行うと仮定した場合、年間に160万円が必要となる。研究費はその費用に充てる予定である。
二酸化チタン-DNAナノ複合体における電荷分離過程とDNA損傷機構の解明

(1)TiO_2ナノ粒子の合成TiCl_4の加水分解により直径約4.5nmのTiO_2ナノ粒子を酸性条件下で合成した。粒子間の凝集を避けるため、一度LiOH水溶液によりアルカリ性にした後、透析によりpH 6.5のTiO_2コロイド溶液を得た。また、DNAのリン酸部位とTiO_2表面との相互作用を避けるため、TiO_2表面をグリシジルイソプロピルエーテルによりキャップした。TiO_2ナノ粒子の一次粒径および二次粒径は原子間力顕微鏡によって評価した。(2)スチルベンジエーテル誘導体修飾DNAの合成ラジカルカチオンを観測するためのホール受容体として、4種の塩基より酸化電位が低く、かつモル吸光係数の大きなスチルベンジエーテル誘導体を選択し、ホスホアミダイト法によりDNA末端に修飾した。修飾DNAの構造は質量分析法およびUV/Vis吸収スペクトル法により決定した。(3)ドーパミン修飾DNAの合成TiO_2とDNAを結合させるための吸着分子としてドーパミンを選択し、ポストモディフィケーション法によってドーパミン修飾DNAを合成した。ドーパミン修飾DNAの構造は質量分析法およびUV/Vis吸収スペクトル法により決定した。2.その他以下の項目についての検討を行い、学術論文等として発表した。いずれも本研究課題と密接に関連した研究である。(1)ポリ酸修飾TiO_2光触媒の反応機構(2)TiO_2ナノシート複合膜における光触媒反応機構(3)単一分子分光法を用いた非接触TiO_2光触媒反応機構(1)TiO_2ナノ粒子の合成TiCl_4の加水分解により直径約4.5nmのTiO_2ナノ粒子を酸性条件下で合成した。(1)ポリ酸修飾TiO_2光触媒の反応機構(2)TiO_2ナノシート複合膜における光触媒反応機構(3)単一分子分光法を用いた非接触TiO_2光触媒反応機構
ソフトウェア環境性能と開発時の環境負荷

ソフトウェアを導入することによる環境負荷削減の議論は盛んに行われているが,ソフトウェア開発時の環境負荷はあまり議論されていない.しかし,ソフトウェア開発管理の手法,体制,巧拙などによって開発管理作業量は大きく異なり,環境負荷に大きな差が出る可能性がある.ソフトウェア開発時の環境負荷を評価するライフサイクルアセスメント(LCA)フレームワークの一つとして,ソフトウェアの持つ環境性能,および,ソフトウェア開発時の環境負荷の削減という観点で作成されたチェックリストを用いたレビュー(グリーンレビュー)を提案し,研究代表者が従来から共同研究等を行っている企業の技術者の協力の下,その妥当性,有用性の評価を行った.ソフトウェアの環境性能や開発時の環境負荷は,ソフトウェア開発のコストや期間に大きく影響する.従って,ソフトウェア開発の初期段階,例えば,要求定義段階において,受発注者間での合意形成が必要となる.また,合意内容に沿ってソフトウェア開発が進められているかを定量的に評価し,問題があれば,その是正・改善を行う必要がある.そこで,ソフトウェア受発注者間での合意形成のメディアの一つとして研究代表者らが提案してきている「ソフトウェアタグ規格」に,環境性能および環境負荷に関する項目を追加する提案を行った.更に,同規格によって合意された環境性能や環境負荷が実現される過程を評価し,必要な是正・改善を行うプロセスを記述するため,ソフトウェアタグ利用シナリオ法を開発し,いくつかの典型的なケースについて記述を行った.ソフトウェアを導入することによる環境負荷削減の議論は盛んに行われているが,ソフトウェア開発時の環境負荷はあまり議論されていない.しかし,ソフトウェア開発管理の手法,体制,巧拙などによって開発管理作業量は大きく異な,環境負荷に大きな差が出る可能性がある.民生部門エネルギー消費実態調査(NEDO),環境負荷原単価データブック(国立環境研究所)等の資料を基に,ソフトウェア開発による年間CO2排出量の計算式を構築した,計算の結果,開発者が直接出すCO2だけで年間507,097トンにのぼることがわかった.また,高度なソフトウェア開発管理技術を用いると,不具合(バグ)削減で,試験工数が1/3になると言われており,情報処理推進機構ソフトウェア・エンジニアリング・センターが発行する「ソフトウェア開発データ白書2009」等のデータに基づいて試算してみると,試験工数が1/3となれば,開発者が直接出すCO2だけで年間約105,255トン削減されることもわかった.これは,コンピュータサーバ8,400台余りの年間CO2排出量に相当する.試験工数の削減には,レビュー技術が有効と言われており,環境負荷の削減という観点をレビューチェックリストに導入することで,より環境負荷に配慮したレビュー(グリーンレビュー)を実現することができる.ま,ソフトウェア開発の受発注者間で,環境負荷に関する事前合意を形成し,開発作業と環境負荷の関係を把握するために収集・評価すべき開発データを取り決めることが,ライフサイクルアセスメントに不可欠である.ソフトウェアを導入することによる環境負荷削減の議論は盛んに行われているが,ソフトウェア開発時の環境負荷はあまり議論されていない.しかし,ソフトウェア開発管理の手法,体制,巧拙などによって開発管理作業量は大きく異なり,環境負荷に大きな差が出る可能性がある.ソフトウェア開発時の環境負荷を評価するライフサイクルアセスメント(LCA)フレームワークの一つとして,ソフトウェアの持つ環境性能,および,ソフトウェア開発時の環境負荷の削減という観点で作成されたチェックリストを用いたレビュー(グリーンレビュー)を提案し,研究代表者が従来から共同研究等を行っている企業の技術者の協力の下,その妥当性,有用性の評価を行った.ソフトウェアの環境性能や開発時の環境負荷は,ソフトウェア開発のコストや期間に大きく影響する.従って,ソフトウェア開発の初期段階,例えば,要求定義段階において,受発注者間での合意形成が必要となる.また,合意内容に沿ってソフトウェア開発が進められているかを定量的に評価し,問題があれば,その是正・改善を行う必要がある.そこで,ソフトウェア受発注者間での合意形成のメディアの一つとして研究代表者らが提案してきている「ソフトウェアタグ規格」に,環境性能および環境負荷に関する項目を追加する提案を行った.更に,同規格によって合意された環境性能や環境負荷が実現される過程を評価し,必要な是正・改善を行うプロセスを記述するため,ソフトウェアタグ利用シナリオ法を開発し,いくつかの典型的なケースについて記述を行った.
街路環境整備を対象とするまちづくり支援エキスパートシステムの開発

本研究は街路環境整備において住民の参画を考慮しつつデザイン立案を行うためのシステムを構築するものである。このシステムでは街路形態やストリートファーニチャーを含め様々なデザインアイデアが整合したトータルデザインを実現することが意図されている。今年度は前年度の成果であるデザインメソッドのデータベースを活用し、具体的なデザイン立案の仕組みを拡充した。デザイン立案の仕組みについてはまず第1に対象となる街路に適用されるデザインメソッドの選定をどうするかという問題がある。ここでは街路周辺の土地利用形態によって選別される仕組みを導入した。これは各デザインメソッドと周辺環境条件との適合性をデータベースに登録しておくことで採用すべきメソッドの判定が可能となる。第2にデザインの対象となる街路の設計方針と整合のとれたメソッドを採用すると評価が高くなるようにした。これは考え得るデザイン方針を一覧形式でまとめ、これら全ての方針との整合性を全メソッドについてデータを登録した。第3にデザインメソッド間の整合性を評価する仕組みを導入した。デザインの立案はデータベースに登録されたメソッドの取捨選択によって行われる。最終的に採用が決定されたメソッド群同士のデザインの一貫性を保持するために、メソッド間の整合性を評価する手法を構築した。デザインメソッドのデータにはそのメソッドのデザイン効果と問題点が情報として与えられている。効果と問題点は共通のコードとしてあらかじめ定義されたリストから選択される。デザインメソッド同士の整合性はそれぞれのメソッドに与えられた効果・問題点同士の整合性をカウントすることによって示される。このように適用候補となったデザインメソッド群は与えられる3種類の整合性(周辺との整合、設計方針との整合、メソッド同士の整合)の評価結果によって総合的に検討を加えることが可能である。まず街路環境整備の中でも特に景観整備に焦点を絞り、空間整備に関する情報収集を行った。情報源はデザインガイドラインや都市計画・建築系の雑誌等で、そこで紹介されているデザイン報告などである。計画設計の各ステージにおいてエキスパートがどのような技術的工夫やデザイン上の配慮を行ったか、また住民が生活者の視点から要請してくる機能上の配慮等を収集した。また実際に現地を訪れることでレビュー等において紹介されていた設計意図の評価を実施した。住民参加によるまちづくりでは、住民の要望が多様な為、その要望間でトレードオフが発生していることが多い。街路を構成する要素(街路樹や道路付属物とそれらの空間配置や形態)に関するデザイン上の工夫は様々な問題点を発生させており、別の機能上の要請に対処する為に行っている工夫が、また別のデザイン上の工夫に矛盾するなどの状況も確認できた。以上の評価を踏まえて、本研究で開発する設計支援エキスパートシステムにおいては、1つ1つのデザイン上の配慮や工夫をデザインコードと定義し、135件のデザインコードをデータベース化した。またこれらのデザインコードがどのような環境・設計条件化で適用可能か、あるいは適用されるとどのようなデザイン上の問題点を発生させるかを知識ベース化した。本システムは、デザインコードを適用条件に合致させる-ユーザーの判断によりデザインコードを複数選択する-デザイン上の問題が発生する-デザインコードで解決を図るというようにデザインコードを連鎖的に結合していくという考え方に基づいて構築されている。またシステムの特徴として複数選択されたデザインコードの整合性が得点化され評価指標としてユーザーに示さる予定であるがこれは次年度の課題である。システムはビジュアルベーシックによって開発され、このプログラムがアクセスのデータベースをコントロールする仕組みとなっている。
ダリア露芯花の発生メカニズムの解明に基づく露芯花発生低減方法の開発

本研究では,ダリア露心花の発生メカニズムを解明するとともに,露心花の発生を減少させる最も実用的な方法を開発する.発生メカニズムの解明としては,露心花の発生条件下における各種植物ホルモンの消長や舌状花と管状花の遺伝子発現を精密に調査することで,その発生の仕組みを明らかにする.露心花の発生を減少させる実用的な方法開発としては,環境条件制御,植物成長調節物質散布などを組み合わせて比較実験を行い,最も発生軽減効果の高い方法を明らかにし,切り花形質を低下させない最も効果の高い栽培方法を確立する.本研究では,ダリア露心花の発生メカニズムを解明するとともに,露心花の発生を減少させる最も実用的な方法を開発する.発生メカニズムの解明としては,露心花の発生条件下における各種植物ホルモンの消長や舌状花と管状花の遺伝子発現を精密に調査することで,その発生の仕組みを明らかにする.露心花の発生を減少させる実用的な方法開発としては,環境条件制御,植物成長調節物質散布などを組み合わせて比較実験を行い,最も発生軽減効果の高い方法を明らかにし,切り花形質を低下させない最も効果の高い栽培方法を確立する.
非天然補欠分子を導入した超高機能化ヘムタンパク質の創製

本報告者は活性中心にあるヘムを人工補欠分子に置換する補欠分子再構成法によって、ヘムタンパク質の機能改変・機能向上を目指している。ヘムタンパク質の一種である西洋ワサビペルオキシダーゼ(Horseradish peroxidase, HRP)は非常に高い酸化触媒活性を有する酸化酵素である。このHRPの機能向上を試み、合成によって得られたヘムの構造異性体である鉄ポルフィセンを有する再構成HRPの構築を実施した。実際に酸変性によってヘムを除去したアポHRPに鉄ポルフィセンを挿入し、カラムクロマトグラフィー(サイズ排除・陰イオン交換)による精製を経て鉄ポルフィセンを有する再構成HRPを得た。調製した再構成HRPと過酸化水素との反応を吸収スペクトルにより追跡したところ、2種類の中間体の生成が確認された。そのうち一つは鉄ポルフィセンのπカチオンラジカル種を示す820nm付近の吸収を有することから、oxoferryl πカチオンラジカル種であるcompound Iに相当する中間体であることが判明した。この鉄ポルフィセンのcompound Iの観測は初めての例であり、HRPタンパク質マトリックスを用いることで、穏やかな条件でその形成を確認することに成功した。またstopped-flow法により、過酸化水素存在下での2-methoxyphenolの酸化触媒反応における速度定数を評価した。その結果、compound Iにおける基質の酸化速度定数h、compound IIにおける基質の酸化速度定数k_3はともに天然HRPよりも大きく、再構成HRPにおける反応中間体の活性の高さが明らかとなった。さらにthioanisole酸化反応に対する再構成HRPの触媒活性も天然HRPの約20倍向上することが分かり、HRP内における鉄ポルフィセンの高酸化活性種の高い反応性が実証された。このように、鉄ポルフィセンを有する再構成HRPにおける反応中間体と、酸化触媒活性に対する新しい知見を得た。ヘム(鉄ポルフィリン)を活性中心として有するヘムタンパク質の一種であるミオグロビンは、生体内で酸素貯蔵の役割を担っている。本研究ではこのミオグロビンの機能改変・機能向上を目標とし、補欠分子としてヘムの構造異性体である鉄ポルフィセンを有する再構成ミオグロビンを構築した。再構成ミオグロビンの結晶化を実施し結晶構造解析を行ったところ、鉄ポルフィセンが天然ミオグロビンのヘムと同様の配向でヘムポケット内に存在することを示した。この再構成ミオグロビンの過酸化水素存在下における基質の酸化触媒活性を比較するために、2-メトキシフェノール、チオアニソール、スチレンの酸化反応を追跡した。その結果、いずれの基質においても、再構成ミオグロビンは天然ミオグロビンよりも酸化反応の初速度を向上させることが判明した。また2-メトキシフェノールの酸化反応におけるpH依存性を調べたところ、再構成ミオグロビンの酸化触媒活性における至適pHは、天然ミオグロビンでは酸性側であるのに対して中性にあることが示された。これらの結果はミオグロビンの活性中心であるヘムを鉄ポルフィセンに置換することによって、活性な反応中間体の形成に影響を与えたことに起因すると考えられる。さらに、過酸化水素存在下における再構成ミオグロビンの反応中間体を分光学的に追跡した。この実験より、再構成ミオグロビンは天然ミオグロビンにみられない酸素錯体(compoound III)を形成する現象を確認した。このように、人工補欠分子として鉄ポルフィセンを有するミオグロビンに対する触媒活性、反応中間体に対する新しい知見を得た。本報告者は活性中心にあるヘムを人工補欠分子に置換する補欠分子再構成法によって、ヘムタンパク質の機能改変・向上を目指している。生体内で酸素貯蔵の役割を担うヘムタンパク質であるミオグロビンの機能改変を試み、合成によって得られたヘムの構造異性体である鉄ポルフィセンを有する再構成ミオグロビンの構築を行った。この再構成ミオグロビンは、過酸化水素存在下の2-メトキシフェノール、チオアニソール、グアイアコールの酸化反応において、天然のミオグロビンよりも反応の初速度の向上することが判明した。さらにこの再構成ミオグロビンは過剰の過酸化水素と反応することで、天然のミオグロビンには存在しない酸素錯体(compound III)の形成が確認された。これらの知見をもとにして、非常に酸化触媒活性の高いヘムタンパク質である西洋ワサビペルオキシダーゼ(HRP)を機能向上することで、天然系を超える酸化触媒の構築を試みた。ミオグロビンと同様にHRPを酸変性させることでヘムの除去し、さらに鉄ポルフィセン溶液を加え、カラムクロマトグラフィーで精製することで再構成HRPを得ることができた。実際にこの再構成HRPと天然のHRPの過酸化存在下における基質の酸化触媒活性の評価を行った。基質としては2,2'-azidobis(3-ethylbenzothiazoline-6-sulfonic acid)diammonium salt(ABTS)を選択し、その酸化反応を追跡した。その結果、再構成HRPによる反応初速度は天然のHRPよりも約2倍向上するという結果が得られた。また再構成HRPと過酸化水素の反応における中間体を分光学的に追跡したところ、酸化活性種であるcompound Iの形成が確認された。このように、鉄ポルフィセン有する再構成HRPの酸化触媒活性と、水系における鉄ポルフィセンの活性中間体に対する新しい知見を得た。

このHRPの機能向上を試み、合成によって得られたヘムの構造異性体である鉄ポルフィセンを有する再構成HRPの構築を実施した。実際に酸変性によってヘムを除去したアポHRPに鉄ポルフィセンを挿入し、カラムクロマトグラフィー(サイズ排除・陰イオン交換)による精製を経て鉄ポルフィセンを有する再構成HRPを得た。調製した再構成HRPと過酸化水素との反応を吸収スペクトルにより追跡したところ、2種類の中間体の生成が確認された。そのうち一つは鉄ポルフィセンのπカチオンラジカル種を示す820nm付近の吸収を有することから、oxoferryl πカチオンラジカル種であるcompound Iに相当する中間体であることが判明した。この鉄ポルフィセンのcompound Iの観測は初めての例であり、HRPタンパク質マトリックスを用いることで、穏やかな条件でその形成を確認することに成功した。またstopped-flow法により、過酸化水素存在下での2-methoxyphenolの酸化触媒反応における速度定数を評価した。その結果、compound Iにおける基質の酸化速度定数h、compound IIにおける基質の酸化速度定数k_3はともに天然HRPよりも大きく、再構成HRPにおける反応中間体の活性の高さが明らかとなった。さらにthioanisole酸化反応に対する再構成HRPの触媒活性も天然HRPの約20倍向上することが分かり、HRP内における鉄ポルフィセンの高酸化活性種の高い反応性が実証された。このように、鉄ポルフィセンを有する再構成HRPにおける反応中間体と、酸化触媒活性に対する新しい知見を得た。
ライデン国立民族学博物館所蔵日本絵画(下絵・素描)資料の悉皆調査及び目録化

本研究では総数約四千点の資料の一点ごとにデータの採集と写真撮影を行い、目録としてデータベース化することを目的とした。結果的に僅か三ヶ年の調査では、時間的予算的制約から、全ての調査を果たすまでには至らなかったが、資料的価値の高い絵画資料を優先し、これについては所期の調査を完了した。データ採集の最大の課題は主題判定であった。日英蘭の専門家によって実際の作品を前に主題判定、採集データの吟味の共同討議を行った。また、データベース構築にあたってはデータ処理の専門スタッフの助言も得た。具体的にはこの主題判定がライデン国立民族学博物館のスタッフには長く困難であったこと、落款などの判読や、絵師の真贋の判定についても、同様に困難であったため、多くの貢献をした。平成十年及び十一年に現地で採集したデータと写真を結合するデータ構築を行い、七百五十点に及ぶ軸物及び屏風、冊子体の資料については、完全なデータ処理を終了し、画像とデータを結合したものを、ライデン国立民族学博物館にデータを送ることができた。同博物館は独自の博物館システムを持っており、これは日本語環境に馴染まないものであるため、整備に少し時間がかかり、本研究が役立つのは少し将来に委ねられることになった。本研究では総数約4000点の資料の一点一点についてのデータ採取と写真撮影を行うが、データ採取の最大の課題である主題判定に中心をおいて、日英蘭の専門家によって共同研究をおこなう方針である。また、目録データベース作成上では採取データの吟味・分析のための共同討議が不可欠であり、データベース構築にあたってはデータ処理の専門スタッフの協力助言も必要とされる。本研究では以上の点を踏まえ本年度は次のような研究を実施した。六月にライデン国立民族学博物館の学芸員のホス氏を招聘し、資料調査の手順について打ち合わせを綿密に行い、併せて調査データの選択とデータ・シートの細部について検討を行った。九月に二週間にわたりライデン国立民族学博物館現地調査を実施し、画題、作者の同定を中心に調書を作成するとともに、帰国後の検討のための撮影を部分的に行った。この調査で得られた調書のデータ約500点分については、帰国後に整理してデータ入力を行いつつある段階である。また、一月以降、ライデン国立民族学博物館の監督指導のもと、目録データベースのための撮影を実施し、良好な写真が入手できる見込みである。今回調査対象の下絵素描に関するもの約半数の2000点の撮影がほぼ完了しつつある。本研究自体は、将来にかけて本格的研究を進めるために基礎づくりとして、資料の悉皆調査と目録データベース作成を直接の目的としている。悉皆調査においては、総数約4000に及ぶ資料の一点一点についてのデータ採取と写真撮影を行うが、データ採取の最大の課題である主題判定において、とくに各分野からの共同研究であることが重要な意味をもってくるであろう。目録データベース作成に当たっては、同じく日・蘭の研究者間での、採取データの吟味・分析のための研究会を重ねた上で、国文学研究資料館の情報科学の専門家の協力をも仰ぎつつ、データベース・システムの構築及びデータ入力を行うことになる。具体的には次の実施計画に基づいて研究を推進する。本年度の研究実績は以下の通りであった。○八月に二週間程度の現地調査を行い、画帖屏風を中心に調書の作成と写真撮影を行った。最終年度に画帖の残りの調査を行えばほぼ目的を達成したことになる。○昨年調査分を含め、データの解析を、画題の決定、作者・作期の確定を主眼として行った。○多言語データベースをどのように実現するか、具体的検討課題をおこなった。詳しい検討は最終年度に行う。○目録データベースの入力作業を実施する。約三百五十点の入力を完了した。三カ年の調査では時間的予算的制約から全ての調査を果たすまでには至らなかったが、資料的価値の高いものを優先し、これについては所期の調査を完了した。

また、データベース構築にあたってはデータ処理の専門スタッフの助言も得た。具体的には、この主題判定がライデン国立民俗学博物館のスタッフには長く困難であったこと、落款などの判読や、絵師の真贋の判定についても、同様に困難であったため、多くの貢献をした。本年度は前二カ年に採集したデータと写真を結合するデータ構築を中心に行った。七百五十点に及ぶ軸物及び屏風、冊子体の資料については、完全なデータ処理を終了し、画像とデータを結合したものを、ライデン国立民俗学博物館にデータを送ることができた。同博物館の日本語環境整備に少し時間がかかり、本研究が役立つのは少し将来に委ねられることになった。
在宅歯科医療における標準的環境感染予防システムの構築

要介護高齢者や易感染性宿主を対象に、居住環境にて在宅歯科医療が行われることが多くなり、周辺環境の感染予防対策の整備・充実は急務の課題である。本研究の目的は、今まで手が付けられていなかった在宅歯科医療が行われる居住環境の清浄度や汚染の状況を調査することである。在宅歯科医療周辺環境においても、患者の唾液によるエアロゾル飛散で曝露されるリスクが高く、適切な口腔衛生管理が環境感染予防に繋がることが示唆された。ATP測定法や病原害虫検査は、目視だけでは確認できない汚染状態を簡便で迅速に調査でき、定期的な環境管理やモニタリングを容易に評価できた。現在の歯科医療は、要介護高齢者や易感染性宿主に対する歯科治療や口腔ケアの重要性が認識され、在宅歯科医療の機会が増えている。そのため、周囲環境の感染予防対策はますます重要となっている。本研究では、在宅歯科医療における感染予防対策を充実させ、在宅歯科医療環境への感染予防対策の導入を検討するために、1)在宅歯科医療環境における細菌汚染状況調査、2)在宅歯科医療環境の感染予防対策評価指標への実証検討を目的に研究を行った。そこで、平成26年度は、以下のような成果を得て、研究を継続している。1.歯科用デンタルユニット給水系(DUWLs)の配管内からはバイオフィルム形成が認められている。今年度は、食品衛生検査指標に記載されている液体専用清浄度検査ATP測定法を使用してDUWLsの水質調査を行った。デンタルユニットの各給水箇所からの試料水のATP値はそれぞれ異なり、水質(清浄度)に違いがみられた。特に給水箇所の使用頻度によってATP値に大きな差がみられた。また、2分間のフラッシング後にはATP値の大幅な減少を認めた。2.DUWLsの汚染状態を、細菌培養検査と液体専用清浄度検査ATP測定法で比較した結果、R2A培地で培養された従属栄養細菌コロニー数とATP値とには強い相関が認められた。液体専用清浄度検査ATP測定法は、水質モニタリングや評価また定期的な水質管理に有用であることが示唆された。3.歯ブラシを連続使用することで歯ブラシへの付着口腔内細菌数の変化を調べた。1ヶ月間連続使用した歯ブラシには、毛先の広がりとともに歯ブラシへの付着口腔内細菌の増加が認められた。また歯ブラシの構造、硬さや使用時間などの使用条件別の比較においても、連続使用した歯ブラシへの付着口腔内細菌数に変化は見られなかったため、定期的な交換が必要であるといえる。現在、歯科医療は、口腔ケアと全身疾患予防との関連性が明らかになり、要介護高齢者や易感染性宿主に対しての在宅・訪問歯科診療の機会が増えている。そのため歯科医療を行う周辺環境の感染予防対策はさらに重要となっている。本研究では、在宅歯科医療環境における感染予防対策の導入や評価を検討するために、1)在宅歯科医療における周辺環境細菌汚染調査、2)在宅歯科医療環境の感染予防対策の評価指標への実証および作成検討を目的に研究を行った。そこで、平成27年度は、以下のような成果を得て、研究を継続している。1.在宅歯科医療において看護師や介護士などによる口腔清掃の介助や口腔清掃が実施されることが多い。そこでの口腔清掃や口腔ケアは、歯ブラシ以外にスポンジブラシや口腔清掃用ガーゼを用いられている。65歳以上の入院患者25名を対象に、スポンジブラシや口腔清掃用ガーゼでの口腔清掃後、口腔内細菌数の変化について検討した結果、口腔内総細菌数やStreptococcusの菌数ともに有意な減少は認められなかった。2.スポンジブラシや口腔清掃用ガーゼを用いた口腔清掃後にうがい液や水で洗口を併用した結果、総細菌数は有意に減少した。また、うがい液や水で洗口のみ行った場合は、うがい液の使用で総細菌数に有意な減少が認められた。口腔内細菌数の指標から、洗口を併用して口腔内細菌の確実な排出や殺菌が重要であることが認められた。3.歯科医療では、患者の口腔内からの血液や唾液に曝露されるリスクが高いため、歯科医療従事者と患者自身への曝露汚染状況調査について清浄度検査ATP測定法を用いて行った。測定部位は、マスク、胸部、前腕部、術者使用ゴーグル、患者使用ゴーグルであり、5か所すべてにおいて汚染度は有意に高かった。特に、術者使用ゴーグル、患者使用ゴーグルは汚染度が高く、患者由来の口腔レンサ球菌の存在が認められた。在宅歯科医療環境における細菌汚染状況調査で、口腔内細菌数を指標にした口腔清掃と洗口との併用効果、そして歯科予防処置における歯科医療従事者と患者への曝露汚染度調査に焦点をあて、研究計画書に示した項目について、研究分担者、さらに研究協力者と協力して概ね進めることができた。口腔内細菌数を指標にした口腔清掃と洗口との併用効果では、高齢入院患者におけるスポンジブラシや口腔清掃用ガーゼでの清掃と洗口での口腔内細菌の変動状況を調査した。洗口なしの口腔清掃では、口腔内細菌数に減少は見られず、洗口ができない場合の口腔内状況を明らかにすることができた。また、歯科予防処置における歯科医療従事者と患者自身への曝露汚染状況調査については、ATP測定法を用いて行った。在宅歯科医療では行われる機会の多い歯科予防処置の曝露状況を把握することができ、歯科医療従事者のみならず、患者自身への感染予防対策も必要であることを実証した。

本研究では、在宅歯科医療環境の感染予防対策の充実や整備に向けた適切な導入方法やその評価を検討するために、1)在宅歯科医療における環境細菌汚染調査、2)在宅歯科医療環境における感染予防対策指標や基準の策定と評価を目的に研究を行ってきた。平成26、27年の実績を基に28年も引き続き研究を行い、以下のような結果と課題を得た。なお、これまでの結果の一部は現在、英語論文として取りまとめている。1.メチシリン耐性ブドウ球菌の病院内環境における分布調査を行った。病院内環境からは、Staphylococcus aureusが13.8%、表皮ブドウ球菌に代表されるコアグラーゼ陰性ブドウ球菌(CNS)が77.8%の割合で検出された。薬剤耐性菌率の割合は、一般病室ではS. aureusは16.7%、CNSで22.9%であったが、MRSA保菌患者の病室では、S. aureus、CNS共に100%であった。特に患者が触れるナースコールやサイドレールやベッドサイドの床からMRSAが多く検出された。2.タバコシバンムシの生息状況調査を行った歯科医院を対象に、タバコシバンムシに関する意識調査を行った。ほとんどの歯科医院が、病原昆虫であるタバコシバンムシを知らないとの回答であり、特に何も対策を行っていないという歯科医院が多くみられた。すべての歯科医院から生息調査で興味を持ったとの回答があり、感染予防対策充実に繋がる可能性が示唆された。3.在宅歯科医療を行う一般居住環境中におけるタバコシバンムシの生息状況調査を行った。居住環境中でのタバコシバンムシの捕集数は2カ月間で約1800匹であり、今回捕集したタバコシバンムシからはBacillus cereus、Bacillus siamensisなどの細菌が検出された。タバコシバンムシが病原細菌を媒介する可能性も示唆された。要介護高齢者や易感染性宿主を対象に、居住環境にて在宅歯科医療が行われることが多くなり、周辺環境の感染予防対策の整備・充実は急務の課題である。本研究の目的は、今まで手が付けられていなかった在宅歯科医療が行われる居住環境の清浄度や汚染の状況を調査することである。在宅歯科医療周辺環境においても、患者の唾液によるエアロゾル飛散で曝露されるリスクが高く、適切な口腔衛生管理が環境感染予防に繋がることが示唆された。ATP測定法や病原害虫検査は、目視だけでは確認できない汚染状態を簡便で迅速に調査でき、定期的な環境管理やモニタリングを容易に評価できた。在宅歯科医療環境における細菌汚染状況調査で、DUWLsにおける液体専用清浄度検査ATP測定法の適用そして歯ブラシへの付着口腔内細菌状況に焦点をあて、研究計画書に示した項目について、研究分担者と研究協力者と協力して概ね進めることができた。DUWLsにおける液体専用清浄度検査ATP測定法の適用では、DUWLsの汚染状況調査に液体専用清浄度検査ATP測定法を用いて行った。従属栄養細菌コロニー数とATP値とには強い相関が認められ、水質モニタリングや評価に有用であることを明らかにした。また歯ブラシへの付着口腔内細菌状況では、主に連続使用した歯ブラシへの付着口腔内細菌数の変化について調べた。歯ブラシの使用条件別でも連続使用を行い、在宅歯科医療で使用頻度の高い歯ブラシにおける付着口腔内細菌数から定期的な交換が必要であることを実証した。
ポジトロン断層法による脳腫瘍の増殖能・悪性度診断法の確立とその臨床応用

FLT合成装置の不調が長引いたが、平成17年度、18年度の2年間で、計23症例(うち原発性脳腫瘍は12症例)のFLT-PET検査を施行可能であった。研究内容を文書にて説明し、同意を得た患者にFLT約370MBqを静脈内投与、40分後より頭部の撮像(エミッションスキャン20分、トランスミッションスキャン3分)を行った。病巣部に関心領域を設定し、FLTの腫瘍集積の半定量値(SUV)を測定し、病理診断や各種画像・臨床像と比較検討した。これ以前の症例も含め、原発性脳腫瘍の悪性度診断におけるFLT-PETの有用性に関する評価結果をまとめ、(1)FLTの腫瘍集積性が原発性脳腫瘍の悪性度を反映すること、(2)FLTの腫瘍集積性が組織学的に決定された細胞増殖のマーカーであるKi-67発現の程度に相関すること、(3)しかしながら血液脳関門の破綻を伴う良性疾患や肉芽腫でも疑陽性を呈しうること、を論文に発表した(Saga T, et al. Clin Nucl Med, 2006;31:774-80)。原発性脳腫瘍への治療前のFLTの腫瘍集積性をもとに予後を予測可能かどうか検討するために、FLT-PETが施行された患者の予後調査を行った。再発の有無を追跡可能であった14例中、12例で治療後122ヶ月で再発が認められたが、FLTの集積性(SUV)と再発までの期間に有意な相関を認めなかった。治療前後でFLT-PET検査が施行された4症例において、SUVの変化とその後の経過を比較したところ、治療後のSUVの低下率の低かった2症例は共に1年以内に再発、一方低下率の高かった2例中1例は早期に再発したが、残る1症例は経過良好で、再発を認めていない。さらに症例を増やしての検討が必要と思われる。FLTの腫瘍内分布を放射線治療計画や生検部位の設定に応用する目的で、PET画像とCT画像・MRI画像の融合を試みた。本年度は、放射性薬剤(FLT)の合成不調があり、年間で11症例、12回(うち原発性脳腫瘍は10症例、11回)の検査にとどまった。治療前評価の目的で行われた5例中、手術が施行された3例では、FLTの集積性(SUV)は病理像を反映していた。SUVが低値を示した残り2例では、手術が見送られ経過観察となったが、現時点で腫瘍の増悪傾向を認めていない。3症例では治療前後でFLT-PET検査が施行された。治療前後で腫瘍のSUV値の低下が見られなかった2症例では、画像所見・臨床症状ともに悪化傾向が見られ、1例は再手術が施行された。一方、治療後にSUV値の低下した1症例では、臨床上も安定しており、悪化傾向を認めていない。手術後に残存腫瘍のチェック目的に施行された2症例では、1例では、SUV値は組織学的悪性度を反映していたが、残る1例では、腫瘍の存在した部位にFLTの比較的高い集積が見られたものの、その後腫瘍の増大を認めず、術後変化に集積したものと考えられた。