hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
木質系廃棄物からの環境調和型高付加価値材料の創製と用途開発

木材関連業や建設業などから排出される木屑,おが屑,ノコ屑等の木質系未利用バイオマスをポリオール等の有機溶媒を用いて液化し,これを原料として環境負荷低減型高機能性材料の合成とその物性の改善による新機能性材料の開発を目指した。未利用バイオマスの利用では,原料と品質の確保,コストの低減,集荷や輸送が大きな課題となるが,建設廃材等は既存の生産・加工システムを活用して大量に入手することが可能であり品質的にもある程度揃ったバイオマスを確保することが可能である。従来断熱材として用いられているグラスウール,発泡スチロール,ポリウレタン等は産業廃棄物となっており環境負荷が大きいため,この点に着目し,合成された環境負荷低減型発泡体を断熱材として応用することを試みた。本機能性材料は木質系廃棄物を原料としているため,有害ガスをあまり出さずに燃えたり,生分解性や50100年間の炭素固定ができるという木材の特性を有する。本研究では,種々の合成条件において発泡体を合成しその物性評価を行った。そして,液化木材粘度,水酸基価,反応温度等の要因と得られた発泡体の熱伝導率,強度,密度等の物性との相関性を検討し,築用断熱材として利用するための発泡体合成の最適条件を調査した。平成15,16年度の研究にて,PLL303溶媒を使用した場合には液化木材粘度が高く,反応温度は423K,PCL205Uを使用した場合には液化木材粘度が低く235Kで合成できることが判った。平成17年度の研究では,溶媒としてPLL303とPCL205Uの混合溶媒を用いると,反応温度313343Kで液化木材の粘度に及ぼす温度の影響がほとんど認められず,均一製品を作りやすいことが判った。また,従来の断熱材と同等の断熱性能を持つ発砲体を343K以下の低温で合成できることが明らかとなった。本プロジェクトは、地球上に最も多く存在する木質系廃棄物の有効利用と、環境調和型資源循環システム構築に係わるものである。石川県下の製材業が集まっている地域に着目し、木質系廃棄物を対象にしたゼロヱミッション処理システムの構築と地域環境保全の立場から、環境に優しい物作り、炭素固定化技術、並びに地域分散型廃棄物処理技術の確立を目指している。未利用木質系資源は炭素系有機物質であるので、素材として工業資源の利用拡大を図り(炭素固定化)、最終段階でエネルギーとして利用するプロセスを構築すると、効率的な炭素循環システムが期待できる。化学処理を施さない無処理木材を(木質系産業廃棄物)を液化したものを原料とし、合成される環境負荷低減型新素材の機能制御と製造技術、及び用途開発を行う。そして、既存の発泡スチロール、ウレタンフォームの代替品として、付加価値の高い生分解性製品を得るための反応制御技術を確立し、最適な生産システムを構築する。現在高気密・高断熱の住宅が要求されており、しかも自然系建築資材の要望が高まっていることに着目し、合成された生分解性高分子材料の建築用断熱材としての有用性を調べた。断熱材としての利用するために、熱伝導率を調査した結果、従来の断熱材(発泡スチロール、ウレタンフォーム)と同等の値を示していた。次に機械的強度を調査し、引張応力、圧縮応力に関しては、発泡スチロールを遙かに上回り、ウレタンフォームと同等の強度を示すことが判った。合成された発泡体の内部構造を電顕で調査した結果、気泡構造は独立気泡になっており、結露を防ぐことが出来ることが明らかとなった。

合成された発泡体は耐水性があることを確認しており、建築用断熱材としての利用が十分に期待できる。一方、反応条件に関しては、170°Cで多価アルコールに木屑を溶解させ、平均分子量1500の液化物を得、それを原料として120°Cの反応温度でイソシアネートと反応させると、均一構造の発泡体を期待できることが判った。合成された発泡体は木屑を原料としているため、可燃性を示すが,りん系難燃剤を添加すると、発泡体の自燃性を無くすることが出来た。昨年の研究では木質系廃棄物から生分解性のウレタン発泡体を合成し、生成物はプラスチック発泡体の3大用途(断熱材、緩衝材、吸音材)の1つである断熱材として有効であることを確認した。今年度は、熱伝導率を更に低くし断熱性能の向上を試みた。本製品は、独立気泡であり結露を起こさない構造になっていると同時に、防湿防水に関しては従来の断熱材を上回る性能を有している。独立気泡分散型多孔質体の熱伝導度は、空隙率と材料固有(マトリックス)の熱伝導率の関数で表示される項と,気泡径と封入ガスの熱伝導率で表示される項の和で表示される。本研究では発泡剤として水を使用しており,イソシアネートとの反応によって生ずる反応ガスは固定されているので、断熱性能を改善するためには、空隙率の増大、気泡径の減少、材料固有の熱伝導率の減少に絞ることが出来る。生成物は液化木材を原料にして、ウレタン結合と尿素結合の両者のハイブリッド型の結合からなっており、しかも尿素反応によって生じる炭酸ガスが気泡となっている。ウレタン反応と尿素反応が同時に進行するため、両反応の反応速度がうまくバランスの取れた条件を確立することが要求される。また、発泡プラスチックは、原理的に気泡を均一、微細、安定に発生させ、これを破泡することなく、冷却,固化することによって得られる。そのためには、起泡を助ける液化木材の表面張力を低くすること、並びに反応に直接関与する液化木材の粘度の調整と反応温度とのマッチングが要求される。以上の事項を考慮して、液化木材にエタノールを添加し、液化物の粘度をイソシアネートと同程度に減少させて反応を均一化させ、また水酸基価を高めることにより、ハイブリッド結合に占めるウレタン結合の割合を変化させることを試みた。エタノール添加により、液化物の表面張力が低下するため起泡を助けることが期待できる。合成物の物性を調査した結果、反応温度は100°Cが最適であり、熱伝導率を低く保つためには特に気泡を均一、微細にすることが、重要であることが明らかになった。即ち、エタノール添加によって空隙率、固体固有の熱伝導率に顕著な変化は認められなかった。得られた生分解性発泡体は、熱伝導率0.038W/m・K,引張応力0.61MPa、圧縮応力0.79MPaであり、断熱材とし評価できる機能を有している。また、材料強度は発泡スチロールを遥かに上回っており、ウレタン発泡体と同等の強度を示すという興味ある結果が得られた。以上、合成された発泡体は断熱性能、強度共に十分に評価できると同時に、従来の産業廃棄物であった断熱材を一般廃棄物として取り扱うことが可能となるので、環境に優しい資源循環材料としての有用性が確認された。また、廃棄系木材を成分利用することにより炭素を50100年間固定化することが可能になり、これまでバランスの取れていなかった炭素循環収支への貢献度が十分に評価される。木材関連業や建設業などから排出される木屑,おが屑,ノコ屑等の木質系未利用バイオマスをポリオール等の有機溶媒を用いて液化し,これを原料として環境負荷低減型高機能性
分子動力学法を用いた気体分子-表面間相互作用の動的解析システムの開発

近年の工学技術の発達にともない、高真空下の流れや微細構造における流れを詳細に解析する必要が生じてきている。特に、半導体製造課程の薄膜生成課程におけるミクロ構造の流れで見られるような、膜表面に衝突した気体分子の動的挙動の解析は重要である。ここでは、申請者らが既に開発してきた分子動力学法による気体分子-固体表面間の相互作用の解析手段を、より複雑な系である、多原子分子-化合物からなる表面間の相互作用などに拡張し、それらの系における付着確率、散乱パターンなどを第一原理的に求める解析システムを開発することを目的としている。松本、松井らは数値シミュレーションの対象を付着分子がある場合や多原子分子の場合に拡張して、スーパーコンピュタ-と複合型計算機および専用ソフトウェアを用いて数値計算を行った。付着分子がある場合は、表面上に気体分子を物理吸着させ、表面上空より気体分子を衝突させるシミュレーションを行い、これをデータベース化した。表面上に吸着分子が存在する場合は、清浄な表面における相互作用と違い、付着分子や表面温度が気体分子に影響を及ぼすことが分かった。多原子分子の場合は気体分子として酸素分子を選び、二原子分子-グラファイト表面間の相互作用を解析した。多原子分子に存在する回転の自由度が、気体分子-表面間のエネルギー交換に影響することが分かった。正畑は分子線散乱によるガス分子とグラファイト表面の相互作用に関する実験を実施し、分子動力学計算を行う上で必要不可欠な分子間ポテンシャルを推定するためのデータベースや、単原子分子と二原子分子の表面散乱の比較における実験的知見を得た。分子動力学法を用いて固体結晶分子と気体分子の運動をシミュレートするための専用の計算機システムを、通常のパーソナルコンピュータと演算アクセラレータ・ボードにより構成した。同じ計算条件に対して異なる初期状態を与えて2台の計算機で独立に行い、最後に結果をまとめて解析を行うことで、トータルで大型計算機に匹敵する計算速度を得ることができた。まず実験との比較を考えて、固体壁面を構成する分子としてプラチナPtを選び、これにキセノンXeを衝突させるシミュレーションを行った。初期捕獲確率が実験値とほぼ合致することを確かめた後、散乱角度分布、エネルギの伝達、平均速度及び速度分布等について調べた。特に気体分子と固体分子群とのエネルギーの交換に重点をおいて解析し、以下のような結果を得た。まず1回の衝突において気体分子のエネルギの変化は、気体分子の運動エネルギが極大となる2時刻により3つのステージに分類できる。最初のステージで気体分子は位置エネルギを失うかわりに運動エネルギを得るが、その値は入射エネルギや入射角度には依らず一定である。気体分子が失うエネルギは最初のステージの最後に気体分子が持っていた運動エネルギと入射角度に依存し、特に入射角度依存性については広い範囲で成立する実験式を見いだした。さらに、衝突直後の気体分子の速度分布は非常に歪んだ形をしており、入射前の接線方向速度成分に強く依存して変化している。ただ、衝突直後の法線方向、接線方向速度の自乗の相関は-1に近く、エネルギーがほぼ一定のものが法線方向と接線方向へ振り分けられた形になっていることを明かにした。以上の結果をふまえて、広い範囲の入射エネルギと入射角度について分子動力学シミュレーションの結果とほぼ一致する速度分布を導出できる、比較的簡単なモデルを構築した。

松本、松井らは数値シミュレーションの対象を付着分子がある場合や多原子分子の場合に拡張して、スーパーコンピュターと複合型計算機および専用ソフトウェアを用いて数値計算を行った。付着分子がある場合は、表面上に気体分子を物理吸着させ、表面上空より気体分子を衝突させるシミュレーションを行い、これをデータベース化した。表面上に吸着分子が存在する場合は、清浄な表面における相互作用と違い、付着分子や表面温度が気体分子に影響を及ぼすことが分った。多原子分子の場合は気体分子として酸素分子を選び、二原子分子-グラファイト表面間の相互作用を解析した。多原子分子に存在する回転の自由度が、気体分子-表面間のエネルギー交換に影響することが分かった。正畑は分子線散乱によるガス分子とグラファイト表面の相互作用に関する実験を実施し、分子動力学計算を行う上で必要不可欠な分子間ポテンシャルを推定するためのデータベースや、単原子分子と二原子分子の表面散乱の比較における実験的知見を得た。
聴覚補償による空間認識が高齢者の平衡覚に及ぼす効果の解明

本研究では、無響室とダミーヘッド録音を用いることで音刺激を3次元的に制御し、頭部に装着した加速度センサとジャイロセンサによる頭部動揺の計測、眼球運動モニタ、および重心動揺計検査を同時に行うことで、聴覚補償による空間認識が高齢者の平衡覚障害を代償する効果とその背景となる神経機構を明らかにする。ふらつきに難渋している高齢者に対し、常時装用可能な聴覚補償機器である補聴器が平衡覚障害に適応となることを、最終的な目標とする。
IV族微結晶材料の禁制帯幅制御と薄膜太陽電池への応用に関する研究

ワイドギャップIV族微結晶(微結晶3C-SiC:Hおよび微結晶SiC:Ge:H)のバンドギャップ制御およびこれを用いた太陽電池デバイス作製に必要な基礎技術の開発に取り組んだ。バンドギャップ制御に関しては、ホットワイヤーCVD法を用いた微結晶SiC:Ge:Hの作製に取り組んだ。従来から使用しているジメチルゲルマンに加え、モノメチルゲルマンを用いたGe添加を試みた。初めに、モノメチルゲルマンとジメチルゲルマンの分解効率を検討したところ、モノメチルゲルマンの分解効率がジメチルゲルマンより高いことが明らかになった。しかしながら、モノメチルゲルマンを用いて作製した微結晶SiC:Ge:Hを評価した結果、ジメチルゲルマンを用いて作製したものと比較して大きな違いは認められなかった。作製を目指す微結晶SiC:Ge:H結晶はGe-C結合を含むが、モノメチルゲルマン、ジメチルゲルマンともにGe-CH3結合を含んでいる。このため、膜中のGe濃度を増やすためにはGe-C-Geのような形の結合を含む原料を用いる必要があると考えられる。また、デバイス作製基礎技術の開発としては、微結晶3C-SiC:Hのドーピング技術(特にp形薄膜の作製)に重点をおいて研究を行った。微結晶3C-SiC:Hの作製時に、Al源であるトリメチルアルミニウムもしくはジメチルアルミニウムハイドライドを添加することにより、p形膜の作製を試みた。トリメチルアルミニウムを用いた実験の結果、基板温度280°Cで膜を堆積した場合は、膜の導電率が10^<-6>S/cm程度と低いことが明らかになった。これはドーパントが水素により不活性化されたためである。水素による不活性化は、基板温度350°Cで製膜することにより抑制でき、10^<-3>S/cm程度の導電率が得られることを見出した。さらに、デバイスのプロトタイプとしてp, iおよびnの全ての層が微結晶3C-SiC:HからなるP-I-Nダイオードの作製を行った。作製したダイオードは整流性および光電特性を示したが、量子効率スペクトルを解析した結果、i層中の欠陥密度が10^<18>cm^<-3>程度と高いことが明らかになった。今後、この材料系を実用化するためには、更なる欠陥密度の低減が必要である。
開殻化合物を用いる新しい有機エレクトロニクスの発展

有機伝導体・磁性体研究の成果が応用展開される有機エレクトロニクスを目指す一方、有機エレクトロニクスの駆動技術を利用して有機伝導体・磁性体研究の発展を目指した。その結果、(1)チアジルラジカル薄膜に見出された巨大過渡光電流のメカニズムを解明し、この機構を利用して近赤外光の光電変換を達成した。(2)イオン液体と有機強構造薄膜を用いて電気二重層トランジスタを作製し、キャリア注入機構を分子論的に明らかにした。(3)強い配位能を有機アニオンラジカルを合成し、その金属錯体において高温弱強磁性などの特異な分子磁性を見出した。本研究では、有機ラジカルなどの開殻分子に対する製膜法や電極との接合作製技術を高めながら、これらがつくる絶縁相(パイエルス相、電荷秩序相およびモット相)に対して、積極的に光照射や電子・イオン注入を行うことによってその基底状態を揺さぶり、電子やエネルギー移動を通じて時空間発展する非線形現象を新しい電子機能発現の原理ととらえ、開殻化合物を利用した革新的な有機エレクトロニクスを構築する。フタロシアニン(Pc)を代表とするポルフィラジン化合物は、安定性に優れ、有機エレクトロニクスにおいてきわめて重要な化合物群である。今年度は、このマクロ環の外側にチアジアゾール基をもつ化合物H2-TDPz薄膜について、ITO|H2-TTDPz|Au光学セルを作製し、その光電流を検討した。その結果、バイアス方向に依存してsymbaticあるいはantibaticな挙動が観察され、H2-TTDPzがn型半導体であることが分かった。さらに、SiO_2およびイオン液体をゲート絶縁体とするH2-TTDPz薄膜のトランジスタを作製してについて性能を調べたところ、n型として作動し、移動度は7.2×10^<-4>cm^2V^<-1>s^<-1>、on/off比は10^4であった。多くのPc誘導体はp型特性を示すのに対して、この系はn型特性を示し、Pcとの組み合わせによって新しい機能性を引き出せることが示唆された。本研究では、有機ラジカルなどの開殻分子に対する製膜法や電極との接合作製技術を高めながら、これらがつくる絶縁相(パイエルス相、電荷秩序相およびモット相)に対して、積極的に光照射や電子・イオン注入を行うことによってその基底状態を揺さぶり、電子やエネルギー移動を通じて時空間発展する非線形現象を新しい電子機能発現の原理ととらえ、開殻化合物を利用した革新的な有機エレクトロニクスを構築することを目的としている。我々は、このマクロ環の外側にチアジアゾール基をもつ化合物群M-TTDPzの研究を進めており、通常のPcがp型半導体特性を示すのに対して、この物質はn型特性を示すことを明らかにしている。今年度は、TTDPzの常磁性誘導体であるVO-TTDPzの研究を実行し、結晶成長や構造解析、磁気測定を行った。その結果、構造が異なる2相の現れる多形現象を発見し、この両相が、この分子の強いスピン分極を反映して強磁性的な分子間相互作用をもつことを見出した。さらに、薄膜作製からイオン液体をゲートとする薄膜トランジスタ特性を調べたところ、2.8×10-2cm2V-1s-1といった、薄膜としては極めて高い移動度をもつことが分かった。p型半導体であることを確かめたVO-Pcと組み合わせてインバータを作製したところ、ここでも閉殻ポルフィラジンを凌駕する特性が得られた。前年度までの研究により、[電極1|電荷分離層|絶縁分極層|電極2]を組み合わせた有機光学セルにより、可視光や近赤外を照射することによって巨大光過渡電流の生成に成功している。絶縁分極層としてイオン液体などの電解質を用いた場合、界面電気二重層の形成による巨大電場によって電荷分離が促進される成果を得ている。そこで本年度は、系の誘電特性と電荷分離、さらには過渡光電流との相関を明らかにするため、有機強誘電体の光電変換に対する効果を調べた。このような強誘電体に蓄積された電場に基づく光電流変換は、薄膜型の有機太陽電池の効率を高めるために最近提案さえているものの、詳細な研究はまだない。本研究では、[電極|電荷分離層|有機強誘電体|電荷分離層|電極]として[Al|CuPc|P(VDF-TrFE)|CuPc|Al]なる左右対称の構造をもつ光電セルをつくり、有機強誘電体の電気双極子のみがつくる電場に起因する光電変換特性を調べた。光照射前の電流ー電圧(J-V)曲線曲線測定により、20 V以上を印加するによって強誘電層を分極させることができることが分かった。

このとき、左から右に強い電場をかけて強誘電層を分極させた場合、右側のCuPcの一部がイオン化して、取り出された電子が左側の電極界面に移動し、ここには10 MV/mにも達する巨大電場が予想された。実際に光照射を行ったところ、応答度0.1 mA/W程度で、有効に過渡光電流を誘起できることが分かった。強誘電体に蓄積された電場に基づく光電流変換について、新機軸を打ち出すことができた。本研究では、有機ラジカルなどの開殻分子に対する製膜法や電極との接合作製技術を高めながら、これらがつくる絶縁相(パイエルス相、電荷秩序相およびモット相)に対して、積極的に光照射や電子・イオン注入を行うことによってその基底状態を揺さぶり、電子やエネルギー移動を通じて時空間発展する非線形現象を新しい電子機能発現の原理ととらえ、開殻化合物を利用した革新的な有機エレクトロニクスを構築することを目的としている。これまでの研究により、フタロシアニンを代表とするポルフィラジン化合物やサルフラワーと呼ばれる分子の安定性と溶媒不溶性を利用して、イオン液体をゲート絶縁体とする電気二重層有機トランジスタの開発に成功し、高い移動度や、低エネルギー駆動を実現した。今年度は、このイオン液体電気二重層トランジスタについてイオン液体依存性を丹念に調べた。その結果、イオン液体のキャパシタンスが増加するにつれて移動度が減少する一方、またホール注入電場はイオン液体中のアニオン成分のルイス塩基性によって支配されることを明らかにした。前者は、イオン液体が界面でつくる電気2重層からの電場とキャリアの移動方向が直交するためと考えられる一方、後者は、ホールとアニオンが界面で電気2重層をつくることを強く示唆している。このように、近年注目を集めている電気二重層有機トランジスタについて、極めて分子論的に作動機構を明らかにすることができた。開殻化合物を利用した革新的な有機エレクトロニクスを構築することを目的としているが、イオン液体をゲート誘電体に用いることによって、薄膜としては世界最高水準の移動度をもつn型トランジスタ特性を引き出すことができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。開殻化合物を利用した革新的な有機エレクトロニクスを構築することを目的としているが、これらとイオン液体を組み合わせて電気2重層とトランジスタが極めて有望であることを見出し、さらにその作動原理までを明らかにすることができた。これまでの研究によって、イオン液体を利用することによって良好なn型トランジスタ特性を引き出すことに成功した。今後は、光電流とイオン液体結びつけた光学セルを作製し、両者の相乗効果によって、新しい光有機エレクトロニクスを開拓する。これまでの研究によって、有機半導体とイオン液体の組み合わせに留意しながら、電気2重層とトランジスタをされに発展させるほか、光電流変換などにもこの作動機構を持ち込み、新しい光有機エレクトロニクスを開拓する。
eラーニングを活用した入学前教育の実践的研究

本研究の目的は,情報系学部を研究フィールドとして,eラーニングによる入学前教育の効果的な手法を構築・提案することである.2年目は,初年度の試行を発展させて,入学前教育を実施し,研究を進めた.研究の目標として掲げていた3つの点について,それぞれの2年目の実績について述べる.(1)入学前教育の効果的な手法の提案:前年度の内容を踏まえ,10月からeラーニングによる入学前教育の実践を行った.入学前教育は数学と情報の課題を中心に構成している。そこでは,学習計画と学習日誌を活用して、学習者が協同的かつ自主的に学習を進めるなど,自己調整学習を促す要素を取り入れた.(2)数学とプログラミング学習環境の構築:プログラミング学習環境について改善を行った.プログラミングの過程を取得できるようにGoogle Blocklyを用いて環境を再構築し,プログラミング履歴をチューターが見て,学習者にアドバイスを行うシステムとした.また,リメディアル的な内容を含めた数学系の科目(情報基礎数学)では,提供している数学動画教材の改善を目的としたチャットボットの試作や、数学の問題分類演習による問題解決過程の誤り検出手法の検討を行った.(3)リメディアル教育全体の連携:情報基礎数学においては,プレイスメントテスト結果が低かった学生を対象とした特別グループを編成しての授業を実施した.また,授業中のテストで不合格となった学生に対して,学習支援コーナーと連携した形で再テストを実施し,理解の定着を促した.本研究は,情報系学部をフィールドとして,eラーニングによる入学前教育の効果的な手法を構築・提案を行う3ヵ年の研究である.2年目(平成30年度)の研究は,ほぼ順調に達成できたと考えている.前年度(平成29年度)の試行結果を踏まえながら,入学前教育の改善を行い,平成30年度の実践を行うことができた.そこでは自己調整学習的な要素を取り入れて,学習者主体で学習が進むように配慮した.プログラミング学習については,よりピアレビューの質を高められるように,プログラミング学習環境を発展させて試行することができた.また,数学のリメディアル教育において授業内で学習者が特につまづきを対象とした2種類の研究を進めることができた.また,プレイスメントテストと数学の授業と学習支援コーナーの連携など,リメディアル教育の全体としての連携を進めることできたが,まだデータレベルでの連携が十分ではなく,今後の課題となっている.2年目(平成30年度)は,ほぼ計画通りに進行できたが,いくつか課題が残されており,そこに配慮しながら,次年度もほぼ当初の計画通りに実践的に進めていく予定である.今後の研究の推進については,次年度は最終年度となるため,成果をまとめていく必要がある.特に,入学前教育のピアレビューを導入したプログラミング学習環境は,昨年度に蓄積したプログラミング履歴を分析し,よりレビューをしやすくするための情報提示方法について検討を深める.また,自己調整学習については,学習の進め方に問題を抱える生徒がいるので,学び方に意識的に目を向けさせ,学び方を改善するような仕組みを提案する.そのほか,数学についても継続して,プレイスメントテスト,授業,学習支援コーナー間の連携をはかっていくが,よりデータレベルでの連携についても検討していく.なお,本研究は研究代表者が所属する学部をフィールドとしているが,入学前教育の担当でないと遂行が難しいため,本研究に関する体制の維持には十分に努めていく.本研究の目的は,情報系学部を研究フィールドとして,eラーニングによる入学前教育の効果的な手法を構築・提案することである.初年度は,基礎的な情報を収集し,試行的に実践を行う場と位置づけて研究を進めた.研究の目標として掲げていた3つの点について,それぞれの初年度の実績について述べる.(1)入学前教育の効果的な手法の提案:平成28年度の岩手県立大学ソフトウェア情報学部の入学前教育の結果を分析し,大学eラーニング協議会&日本リメディアル教育学会合同フォーラム2017において,その内容を事例報告をした.また,平成29年度の10月からは,eラーニングによる入学前教育の実践を行った.そこでは,学習計画を立てて進捗報告をしながら,学習者が協同的かつ自主的に学習を進めることや,学習日誌の作成など,自己調整学習を促す要素を一部に取り入れた.(2)数学とプログラミング学習環境の構築:数学の入学前教育には,eラーニングの補助教材として学習者が特につまづく点を解説した動画を提供した.また,プログラミング学習では,Scratch上でプログラミングをした成果物にピアレビューを取り入れて,学習者が相互に確認をしながら学習を進める環境を試作した.また,リメディアル的な内容を含めた数学系の科目(情報基礎数学)では,理解度向上と学習方略の改善を目的として,期末試験の予測得点と学習者データによる振り返り支援システムの開発や,誤りの可視化を目的とした問題分類演習の検討を行った.(3)リメディアル教育全体の連携:情報基礎数学においては,授業中のテストで不合格となった学生に対して,学習支援コーナーと連携した形で再テストを実施し,理解の定着を促した.本研究は,情報系学部をフィールドとして,eラーニングによる入学前教育の効果的な手法を構築・提案を行う3ヵ年の研究である.初年度(平成29年度)の研究は,ほぼ順調に達成できたと考えている.本研究を開始する前年度(平成28年度)の試行結果を踏まえながら,入学前教育の改善を行い,平成29年度の実践を行うことができた.そこでは自己調整学習的な要素を取り入れて,学習者主体で学習が進むように配慮した.プログラミング学習についてはピアレビューを取り入れた手法で試行することができた.

また,数学のリメディアル教育において授業内で学習者が特につまづく部分を特定し,それを動画として入学前教育の教材として提供した.また,数学の学習方略に関するいくつかの試行も行うことができた.以上から,初年度として十分に研究を進めることができたと考えている.一方で,入学前教育の高等学校教員との連携については検討に留まっており,今後の課題として残った.また,入学前教育の結果や大学入学後への影響について,まだ分析に着手できていない点も課題である.本研究の目的は,情報系学部を研究フィールドとして,eラーニングによる入学前教育の効果的な手法を構築・提案することである.2年目は,初年度の試行を発展させて,入学前教育を実施し,研究を進めた.研究の目標として掲げていた3つの点について,それぞれの2年目の実績について述べる.(1)入学前教育の効果的な手法の提案:前年度の内容を踏まえ,10月からeラーニングによる入学前教育の実践を行った.入学前教育は数学と情報の課題を中心に構成している。そこでは,学習計画と学習日誌を活用して、学習者が協同的かつ自主的に学習を進めるなど,自己調整学習を促す要素を取り入れた.(2)数学とプログラミング学習環境の構築:プログラミング学習環境について改善を行った.プログラミングの過程を取得できるようにGoogle Blocklyを用いて環境を再構築し,プログラミング履歴をチューターが見て,学習者にアドバイスを行うシステムとした.また,リメディアル的な内容を含めた数学系の科目(情報基礎数学)では,提供している数学動画教材の改善を目的としたチャットボットの試作や、数学の問題分類演習による問題解決過程の誤り検出手法の検討を行った.(3)リメディアル教育全体の連携:情報基礎数学においては,プレイスメントテスト結果が低かった学生を対象とした特別グループを編成しての授業を実施した.また,授業中のテストで不合格となった学生に対して,学習支援コーナーと連携した形で再テストを実施し,理解の定着を促した.本研究は,情報系学部をフィールドとして,eラーニングによる入学前教育の効果的な手法を構築・提案を行う3ヵ年の研究である.2年目(平成30年度)の研究は,ほぼ順調に達成できたと考えている.前年度(平成29年度)の試行結果を踏まえながら,入学前教育の改善を行い,平成30年度の実践を行うことができた.そこでは自己調整学習的な要素を取り入れて,学習者主体で学習が進むように配慮した.プログラミング学習については,よりピアレビューの質を高められるように,プログラミング学習環境を発展させて試行することができた.また,数学のリメディアル教育において授業内で学習者が特につまづきを対象とした2種類の研究を進めることができた.
超微粒子物性-理論

微視的世界と巨視的世界を結ぶメゾスコピック物理の問題の一つとして、金属クラスターイオンの非対称分裂、融合の理論的研究を行い論文として発表した(小泉、菅野、石井)。一方、大きな金属クラスターで次々と観測されているスーパーシェルについて、今までの三角形や四角形の外に、星形の軌道を考える理論(西岡)が発表された。シリコン(100)表面に吸着されたカーボン60とカーボン70の電子状態の非経験的大型数値計算が川添らによって行われた。一方塚田らは、最近見つけられた種々のカーボンクラスター曲面の安定性を論じるために、n員環(n:5,7等)を中心とする回位の電子状態の研究を行った。上村らはリチュウムを挿入したアルファ・ボロンの電子状態の研究を行い、いくつかの興味ある予言をしている。里子は-電子描像による超微粒子の結合エネルギーの簡単で新しい計算方法を提案している。微粒子側からのアプローチとして、メゾスコヒック物理の問題を統計力学がどのように処理していくか、等を中心として数値計算や計算機シミュレーションの方法を取入れた研究が、川村、川畑、渡部等によって強力に進められた。また、超微粒子に特徴的な種々の光学的性質を理論的に説明する仕事が、花村や川村によって発表された。1.マイクロクラスターの電子状態の数値的研究構成原子の幾何学的配置が未知で,その原子数が数十から数千にわたるマイクロクラスターの電子状態を知ることは,現在得られる計算機の能力をフルに利用しても容易なことではない。我々理論班では,そのための近似法の開発と,開発された近似法を具体的な系に適用して,その系の興味ある性質を理解したり予側する研究を行っている。2.マイクロクラスターの動的振舞いの数値的研究マイクロクラスターの反応,分裂,成長,揺らぎ,融解などの動的過程を,それに伴う電子状態の変化も取り入れて,数値的に研究している。3.超微粒子の分光学的性質超微粒子では,バルクや原子・分子では見られない定性的に新しい分光学的性質を見ることで出来る。特に電子間,或は電子と空孔間相互作用に関係した問題に興味がもたれている。4.金属クラスターの帯電効果今迄の金属微粒子の熱力学的,電気的性質に関する理解は,ほとんどの場合電気的中性の仮定に基づいている。その根拠は,微粒子に電子一固の過不足があると静電エネルギーがe^2/za(a:微粒子の半径)だけ増加すると言う古典的な議論である。しかしこの問題を量子力学的に考えると,又別の結論が得られる。5.金属クラスターの量子効果(シェル効果)金属クラスターの量子効果として,電子順位の離散的な不均一分布による安定性に関するシェル効果をあげることが出来る。最近Alクラスターで観測された新しい周期のシェル振動で電子のシェル構造によるものか,原子構造のシェルによるものかについて理論的な検討を行った。今迄古典的な電荷を持った金属液滴に量子力学的なシェル効果を取り入れる「シェル補正の理論」を用いて,金属クラスターの対称的な分裂(2つの等しいクラスターに分裂する場合)を論じてきたが,現在この理論を非対称分裂の場合に拡張し,交久瀬グループで観測されたAg_N→Ag_N+Ag_<N-n>(n≠N/2)分裂を調べた。
PHA2型の原因遺伝子であるWNK及びそのシグナル伝達経路の包括的解析

偽性低アルドステロン症II型(PHAII)の原因遺伝子としてWNK1及びWNK4が単離され、PHAIIで見られる高血圧症は、WNKシグナル伝達経路の制御異常によることが明らかになった。しかし、他の精神発達遅延等の病態に関しては、未だ発症メカニズムが解明されていない。我々は、WNKシグナル伝達経路の新規下流因子として、神経分化に関わるLhx8/Awhを単離したが、その制御機構のより詳細な解明を目指し、ショウジョウバエを用いたスクリーニングを行い、発症メカニズムの解明を目指した。偽性低アルドステロン症II型は、特定疾患にも指定されている難病であり、低レニン性高血圧症と共に、精神発達遅延、身体の奇形を伴った症状を示す常染色体優性の遺伝病である。その原因遺伝子として、WNKキナーゼが単離され、腎臓においてナトリウムやカリウムの共輸送体を制御していること、その制御異常が高血圧症の原因となることが既に示された。しかしながら、腎臓での制御異常が精神発達遅延や身体の奇形といった症状の原因とは考えられず、共輸送体の制御機構以外にもWNKが機能を持っていることが考えられている。我々は、新たに転写因子Lhx8がWNKの下流で機能していることを見出した。Lhx8が口腔部の形成やアセチルコリン作動性神経の発生において重要な機能を果たしていること、PHAIIの患者において歯や骨の発育不全や精神発達遅延などの症状が現れることを考えると、非常に重要な因子であり、原著論文として発表した(PLoS One, 2013, 8: e55301)。平成24年度においては、前年度に引き続き、WNK関連遺伝子の探索を行い、最終的に計78系統を得ることができた。それらの系統の原因遺伝子の単離を試み、その中の一つとしてNLKを得た。NLKのショウジョウバエ相同遺伝子nemoとショウジョウバエのWNK(DWNK)が遺伝的相互作用を示すこと、NLKがWNKを、及びnemoがDWNKを直接リン酸化することから、NLKがWNKシグナル伝達経路に関わる新規遺伝子であることが判明し、解析を続行している。また、いくつかの転写因子を単離できたことから、今後それらの転写因子が関連するシグナル伝達経路とWNKシグナル伝達経路とのクロストークなど、関連を解析していきたい。また、これらの新規WNK関連因子の解析から、偽性低アルドステロン症II型の発症メカニズムの解明、及び創薬の可能性についても探っていきたい。偽性低アルドステロン症2型は、特定疾患にも指定されている難病であり、低レニン性高血圧症と共に、精神発達遅延、身体の奇形を伴った症状を示す常染色体優性の遺伝病である。このことは、Lhx8が口腔部の形成やアセチルコリン作動性神経の発生において重要な機能を果たしていること、PHAIIの患者において歯や骨の発育不全や精神発達遅延などの症状が現れることを考えると、非常に重要な因子である可能性が高い。平成23年度においては、Lhx8の上流13kbを用いて、Lhx8の制御機構の解析を行い、Lhx8の上流の約4.5kbから6.5kbの間に重要な制御領域があることを明らかにした。その制御領域に結合する候補因子として、既に報告されていたLhx8の制御因子Nkx2.1等を調べたが、全てWNKと関連がないことが分かった。また、更なるWNKとの相互作用因子を見出すために、ショウジョウバエを用いたスクリーニングを開始した。WNKの異所発現による異所的な翅脈形成という表現型を指標に、この表現型を回復または亢進させる新たな因子をスクリーニングしている。現在までに1万を越える候補系統から、43系統の候補を得た。今後は、Lhx8の制御機構の更なる解析とともに、スクリーニングの続行及び、候補系統の詳細な解析を行っていくことで、偽性低アルドステイン症の発症メカニズムの解明、及び創薬の可能性についても探っていきたい。偽性低アルドステイン症II型の高血圧症以外の未解明の病態の発症にも、WNKが関与する可能性が示されたことから、本研究では、WNKによる新規下流因子の制御機構をはじめ、さらにWNKシグナル伝達経路の包括的な解析を試み、最終的には発症機構の解明や新たな治療法の開発につなげることを目的としている。

平成23年度において、既知のLhx8制御因子がWNKと関連がないことが判明するなど、当初の予想とは異なる結果となってしまったが、WNKシグナル伝達経路の新たな因子を単離するためのスクリーニングを開始し、既に多数の候補系統を得ることが出来るなど、おおむね順調に進展していると考えている。平成23年度のスクリーニングにより予想以上の候補系統が得られたことから、24年度においてはスクリーニングを行わず、既に開始している候補系統の解析に注力していく。また、Lhx8の制御領域のより詳細な解析を行っていくと共に、スクリーニングにより得られた候補因子と制御領域との相互作用解析を行っていくことで、候補系統の解析をさらに促進できると考えている。以上のように、研究課題の進展をより推進していきたい。23年度において、既知の全てのLhx8制御因子がWNKと関連がないことが判明したため、制御領域の詳細な解析を行うにあたり、当初の予定とは異なる状況が生じてしまった。24年度においては、Lhx8の制御領域の解析及びスクリーニングで得られた因子の解析を行っていくが、予想以上の候補系統が得られたことから、候補系統の解析には当初より多くの研究費を必要とするため、23年度からの繰り越し研究費と合わせ、研究を進展させていきたい。
現代社会におけるツーリズム・モビリティの新展開と地域

本研究は,近年におけるツーリズム・モビリティの新展開に注目し,それを特定の地域に焦点をあてるなかで検討するものである。その際に,「科学技術の進展とツーリズム」,「ダークツーリズム」,「サブカルチャーとツーリズム」,「女性とツーリズム」,「アートとツーリズム」,「文化/歴史遺産とツーリズム」という6つのテーマを設定している。前年度に引き続き,各テーマに関連するいくつもの成果が生み出された。特に,「科学技術の進展とツーリズム」に関するものは,本科研との共催で実現した観光学術学会第7回大会での「デジタルデバイスがツーリズムにもたらすものを展望する」と題したシンポジウムにおける口頭発表およびそれと関連する論文をはじめとして,多数発表されている。本研究課題の成果が,前年度同様,モバイルメディアがもたらす新しいツーリズムにかかる研究を牽引するものになったと考える。また,研究会も積極的かつ有益な形で実施された。第1回研究会は,観光学術学会と共催して,上述のシンポジウムばかりでなく,「デジタル時代の地図と観光」と題したフォーラムも実現した。第2回研究会は,立命館大学人文科学研究所との共催で,マンチェスター・メトロポリタン大学教授のティモシー・エデンサー氏による“The Multiple Mobilities of Tourism"と題した講演と,「観光におけるグローバルな移動性(モビリティ)」と題したシンポジウムを実現した。こうした取り組みが,モビリティに注目した先端的な観光研究の知を,広く関連する研究者に提供する役割を果たしたと考える。主たる理由の1つに,成果の量・質に関するものがある。本科研に関連する成果が前年度に引き続き数多く発表されたことはもちろんのこと,特に「科学技術の進展とツーリズム」に関係するものは,上述のシンポジウムにおける口頭発表や関連する研究発表などを通じて,当該領域の研究に大きく貢献したと考える。他の主たる理由としては,本科研の広がりに関するものがある。シンポジウム企画などの観光学術学会との連携は当初から予定していたが,2年目も継続してシンポジウム・フォーラムの共催を行い,想定以上の多様な研究者交流がなされることになった。また,第2回研究会は,立命館大学人文科学研究所との共催でシンポジウム等を実施し,さらなる連携の広がりを見せている。このように,本科研は,当初の想定以上に有益な研究交流の場を生み出しているといえる。加えてこうしたなかで,本科研の6つのテーマを基軸としながらも,前年度の「セキュリティ」や「おみやげ」に加え,「地図」や「アセンブリッジ」といった注目すべきさらなる分析視点・対象を見出している。こうした点でも,研究の広がりを見せているといえる。加えて,現代のツーリズム・モビリティを検討するにあたり,一部の研究では,前年度同様に近代における様相も浮き彫りにしており,時代としても当初の計画以上の広がりとなっている。研究計画において,越境・混淆を特徴とするモビリティをテーマにする本研究は,構成員が自身の担当以外のテーマにも貢献する場合がある旨を記していたが,結果として,前年度に引き続きそれ以外の点においても広がりを見せたといえる。今後も,本年度までと同様の研究体制・研究方法で事業を進める。次年度も,理論研究として「移動論的転回」と呼ばれる議論に関連する文献を講読し,そこでの知見からツーリズムについて検討する。事例研究については,研究課題に適切な対象について,フィールドワークや資料調査などを行いながらすすめる。また,各構成員間の相互連携を図り,研究内容について議論するために,年2回の研究会開催を予定している。そのうちの1回については,2018年7月開催の観光学術学会において,「モビリティからツーリズムを問う」と題したテーマセッションを本科研メンバーで企画することになっている。そこにおいて,本科研によって得られた研究成果を発表するとともに,議論をさらに深めることにしたい。なお,最終年度にあたる次年度については,このテーマセッションをはじめとして,研究成果の発表にとりわけ力を入れる予定である。本年度は初年度であったが,各テーマに関連するいくつもの成果が生み出された。特に,「科学技術の進展とツーリズム」に関わるものは,神田孝治・遠藤英樹・松本健太郎編『ポケモンGOからの問いー拡張される世界のリアリティ』(新曜社, 2018)を筆頭に,多数発表されている。本研究課題の成果が,モバイルメディアがもたらす新しいツーリズムに関する研究を牽引するものとなっていると考える。第1回研究会は,観光学術学会や人文地理学会地理思想研究部会と共催するなかで,Durham UniversityのMike Crang氏による“Traveling people, things and data: borders and global flows"と題した講演とそれを受けたシンポジウム「ツーリズム,モビリティ,セキュリティ」を実現した。第2回研究会は,観光学術学会との共催によるシンポジウム「おみやげは越えていくーオーセンティシティ・ローカリティ・コモディティ」と,和歌山大学・国際観光学研究センターのAdam Doering氏による“Mobilities for Tourism Studies and“beyond": A Polemic"と題した講演会を実現した。主たる理由の1つは,成果の量・質に関わるものである。

本科研に関連する成果が初年度から多く発表されたことはもちろんのこと,特に「科学技術の進展とツーリズム」に関するものについては,上述の神田孝治・遠藤英樹・松本健太郎編『ポケモンGOからの問い』をはじめとして,当該領域の研究に大きく貢献したと考える。また,上述の第2回研究会は,当初の予定では実施計画になかったが,新たに企画・実施されたものである。他の主たる理由としては,本科研の広がりに関するものである。シンポジウム企画などの観光学術学会との連携は当初から予定していたが,それを通じて想定以上の多様な研究者交流がなされることになった。また,第2回研究会におけるAdam氏の発表は,計画段階では本科研構成員のみの研究会でなされるものあったが,その意義を考慮して公開とし,多くの外部者の参加をみている。このように,本科研は,当初の想定以上に有益な研究交流の場を生み出している。加えてこうしたなかで,本科研の6つのテーマを基軸としながらも,「セキュリティ」や「おみやげ」といった,注目すべきさらなる分析視点・対象を見出している。こうした点でも,研究の広がりを見せているといえる。加えて,現代のツーリズム・モビリティを検討するにあたり,一部の研究では,あわせて近代における様相も浮き彫りにしており,時代としても当初の計画以上の広がりとなっている。研究計画において,越境・混淆を特徴とするモビリティをテーマにする本研究は,構成員が自身の担当以外のテーマにも貢献する場合がある旨を記していたが,結果としてそれ以外の点においても広がりを見せたといえる。本研究は,近年におけるツーリズム・モビリティの新展開に注目し,それを特定の地域に焦点をあてるなかで検討するものである。その際に,「科学技術の進展とツーリズム」,「ダークツーリズム」,「サブカルチャーとツーリズム」,「女性とツーリズム」,「アートとツーリズム」,「文化/歴史遺産とツーリズム」という6つのテーマを設定している。前年度に引き続き,各テーマに関連するいくつもの成果が生み出された。特に,「科学技術の進展とツーリズム」に関するものは,本科研との共催で実現した観光学術学会第7回大会での「デジタルデバイスがツーリズムにもたらすものを展望する」と題したシンポジウムにおける口頭発表およびそれと関連する論文をはじめとして,多数発表されている。本研究課題の成果が,前年度同様,モバイルメディアがもたらす新しいツーリズムにかかる研究を牽引するものになったと考える。また,研究会も積極的かつ有益な形で実施された。第1回研究会は,観光学術学会と共催して,上述のシンポジウムばかりでなく,「デジタル時代の地図と観光」と題したフォーラムも実現した。
ジェンダーの視点を取り入れた「赦し」の理論的研究

(A)理論研究1性暴力と「赦し」の問題について性暴力被害者にとっての赦しの研究を進め、学会発表や講演会を行った。さらに、二年間の研究成果を集約し、博士論文「性暴力被害者にとっての対話の意義ーRestorative Justice(修復的司法)の実践を手がかりにー」を執筆し、博士号を取得した。博士論文では、重篤なトラウマとなる性暴力の被害を受けた人が求める対話には、二側面があることを明らかにした。すなわち、(1)コミュニティ再統合を進める「修復的対話」と(2)被害者が加害者から解放されるために、過去に起きた出来事に向き合うための「解体的対話」の二側面である。博士論文は、2017年3月に出版予定である。2コミュニティと「赦し」の問題について本年度は、「赦し」の宗教的側面に迫るために現地調査を行った。平成27年度は、北米での調査を予定していた。しかしながら、昨年度の海外調査で欧米の研究者から「日本文化における赦しの宗教性」を調査することが喫緊の課題であることを指摘されため、大きく予定を変更し、水俣の「公害病患者」や、長崎の「隠れキリシタン」の問題に焦点を当てて現地調査を行った。水俣では、1990年代から公害病患者と行政が連携し、「もやい直し」事業を進めてきた。これは市民間対話の推進であり、修復的司法の取り組みとみなすことができる。被害を受けた患者たちが立ち上げた「本願の会」の中心メンバーである緒方正人や杉本栄子は、自然との対話の中で「赦し」を経験するという、独自の宗教観を打ち出している。修復的司法の視点から検討し、論文にまとめた。また、長崎ではキリスト教迫害の歴史の中で、信仰を守ってきた「隠れキリシタン」の問題が、近年の長崎の観光事業(世界遺産登録)の中で抜け落ちているという問題がある。行政が宗教的な問題を扱う困難について論文で指摘した。これらの論文は投稿中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はジェンダーの視点を持った赦し論の構築を行うこと目的とする。その際には1修復的司法、2宗教的赦し3被害者支援の三つの領域に参照軸を定め、それぞれの間の関係性に着目する。この三領域では研究者や実践者が独自の赦し論を提唱しており論争になっている。申請者は実証研究を参照しながら、(A)領域間での論争を取り上げて検討して理論研究を行い、総合的な赦し論の構築を目指す。さらに(B)海外の研究者たちとの国際研究ネットワークを構築する。(A)理論研究理論研究については、被害者学会やメディエーターズ(対話を実践する団体)での講演会で、性暴力事例における修復的司法の実践可能性と、その中で産まれる赦しについての発表報告を行った。従来の被害者支援団体は、修復的司法や赦しについて批判的であった。しかしながら、海外でセラピストが主導する被害者を中心にした実践可能性を提起することで、新たな議論の枠組みを共有することができた。(B)海外での国際研究ネットワーク構築海外でのネットワーク構築については、平性26年度は、北米のレズビアン分離主義団体についての調査を予定していた。従来の国内での研究者間の議論でも、性暴力事例における修復的司法の実践は北米が盛んであるように考えられてきた。しかしながら、情報収集を進める中で、実際には先進的な取り組みを行っているのはアイルランド、ベルギー、デンマークなどのヨーロッパ諸国であることが明らかになった。さらに、EUが出資するダフネ・プロジェクトの一環として、連続した研究集会が2013年から2014年にかけて実施されていることが判明した。そこで予定を大きく変更して、プロジェクトの一部であるワークショップ(フライブルク、9月)と学会(ルーヴァン、11月)に参加した。

また、長崎ではキリスト教迫害の歴史の中で、信仰を守ってきた「隠れキリシタン」の問題が、近年の長崎の観光事業(世界遺産登録)の中で抜け落ちているという問題がある。行政が宗教的な問題を扱う困難について論文で指摘した。これらの論文は投稿中である。(A)理論研究国内の学会、講演会において学者、被害者支援者、矯正保護関係者、セラピスト、ソーシャルワーカー、フェミニストなど異なる立場の人たちと「対話と赦し」について議論することができた。(B)海外での国際研究ネットワーク構築学会やワークショプでは、性暴力事例における修復的司法について、セラピストや実践者を加えて集中的な議論が行われた。学会では日本における修復的司法についての報告も行い、海外の研究者や実践者との対話や重要な資料の収集ができた。とりわけ、ルーヴァン大学の犯罪学研究所は被害者学の研究拠点でありながら、修復的司法のヨーロッパフォーラムの事務局でもある。研究科長のアートセン教授をはじめ、被害者支援の視点から修復的司法に取り組む研究者と意見交換することができた。また、ダフネ・プロジェクトへの参加を通して、国際的な議論で大きな論点となっているのは1セラピー(心理療法)と修復的司法(正義)の違い2西洋中心主義への疑念であることが明らかになった。中東やアフリカなどの非西洋圏の研究者からは、近年の修復的司法研究が宗教的な問題を排除していることが指摘され、その点を論文にまとめた。加えて、英国における修復的司法週間(ロンドン、11月)に参加した。修復的司法を実践する団体がこの期間には年次集会を行い、総会やシンポジウムを開催している。ハワードリーグ、RJCの年次集会に参加した。英国では以前より市民の活動として広められてきたメディエーション(対話による紛争解決)と修復的司法が合流しつつある。英国において、対話によるコミュニケーションを中心に据えた市民の活動として修復的司法が捉え直されている可能性がある。こうした状況について情報収集を行うことができた。さらに考察を行い、修復的司法には対話によるコミュニケーションの側面があると同時に、宗教性の側面があることを指摘し、論文にまとめた。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、昨年度に収集した資料を元に博士論文を執筆する予定である。性暴力事例における修復的司法は1対話によるコミュニケーションと2宗教性の二側面から検討することが出来ると考えられる。「コミュニケーションによる紛争解決」である修復的司法の中で、赦しという非言語的で宗教性をもった行為がどのように扱われるのかを明らかにしたい。こうした研究成果の中間報告として、学会(応用哲学会)や研究会で報告し批判を仰ぐ。また、再度、ルーヴァン大学を訪問し、アートセン教授をはじめとした被害者学の研究者と意見交換をしたい。