hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アーツ・アンド・クラフツ運動にみる非モダニズムの射程

モリスは日常的な自然物や歴史的モティフに秘匿された生命力を,ドレッサーは構成および色彩の追究を通した英国性の創出を,壁面装飾の主題とし,両者とも自然の抽象化(コンベンショナルな表現)を装飾の方法論としたことを示した。2)英国のアーツ・アンド・クラフツ運動に関わる作品研究:モリスとドレッサーの二人に焦点をあてながら,19世紀末の植物模様について考察した。要点は以下の通り。モリスはピュージンの装飾論(『花模様の装飾』,1849)同様,倫理的観点から模様を捉え,個別の植物に固有の特徴を保持しながらそれぞれがもつ生命力を表現した(花の名前を図案名とする)。ドレッサーは植物に共通する構造を解明しながら幾何学的図案を創出した(花の幾何学的構造を重視し無味乾燥とした図案名を付す)。また,モリスがアカンサス文様を古代ギリシアまで辿った上で継承・発展させようとすること,ドレッサーが植物を幾何学的基礎のもと理想化して形態の対称性を重視すること,これらはヨーロッパの古典的伝統という点で共通している。3)「非モダニズム」についての総括:日本建築学会建築歴史・意匠委員会,近代建築史小委員会が主催するシンポジウム「近代建築史の最先端」第12回において,成果を公表する機会を得た。本研究では,成熟社会や非都市的集合体などに適合する芸術理論や社会理論の一端を構築することを目論んで,20世紀の芸術・文芸思潮であるモダニズムの世界観によって捨象された自然観や文明観などを「非モダニズム」の視座として仮定し,その広がりについてアーツ・アンド・クラフツ運動を事例として記述することを試みた。モリスの書物論,アシュビーの芸術教育論,ヴォイジーの建築思想,19世紀末英国の植物模様,大正期の日本におけるモリス受容を主たる研究対象とし,古典主義とロマン主義,科学と芸術,都市と村落,個人と集団などを対立的に扱わない思考的枠組みを提示した。研究計画2年目にあたる本年度,昨年度得られた知見を現地調査によって補完するとともに,新規に英国のアーツ・アンド・クラフツ運動について,当初予定していなかったヴォイジーの思想を含めて検証することができた。また,鳥取民芸運動に限らず,日本の民芸思想について,英国における「集団主義」と「個人主義」の対立的関係と重ねて理解する視点を見出した。科学研究費補助事業(学術研究助成基金助成金)補助事業期間延長承認申請書を提出し,次年度において,アーツ・アンド・クラフツ運動に関わる作品研究とこれまでの研究内容を貫く「非モダニズム」の視点に関する総括的内容をモダニズムや英国思想に関する理論書と合わせて検討する。その成果を研究論文や報告会を通して公表する。建築歴史・意匠次年度においては,本年度までに得られた知見をさらに精査するとともに,新規に作品研究に着手し,研究論文や報告会を通して成果を公表する。また,個別的に発表された論考を横断する「非モダニズム」の視点を総括,体系化する。研究計画における初年度となる本年度,所属変更に伴い,当初予定していた英国での資料収集が実施できなかったが,英国のアーツ・アンド・クラフツ運動について,研究目的に掲げているアシュビーの理論と活動にとどまらず,同時代人であるレサビーの理論を含めて検証することができた。また,鳥取民芸運動について,次年度における研究の展開が見込まれる予備的考察を進めた。
精巣内精子の運動開始の機序について:精路閉塞の有無による検討

日常臨床の場で閉塞性無精子症患者の精巣生検時に、精巣の一部をHam'sF-12液中で細切すると精巣内精子が運動することを観察している。しかし正常精巣における運動精子の運動との相違についての研究はなされていない。実験計画書では実験動物にハムスターを用いることにしていたが、扱いなれているラットに変更した。まず成熟ラットを一側の精管を結紮し、他側はコントロールとしてsham operationを行った。42日目に屠殺し結紮側およびコントロール側の精巣と精巣上体尾部をそれぞれ摘出し、直ちにHam'sF12液中で細切し精子浮遊液を作製した。スライドガラスにそれぞれの液を一滴垂らしカバーグラスをかけたのち、37°Cに維持したホットプレート上に載せ位相差顕微鏡にて観察した。精巣上体尾部よりの精子浮遊液は精子濃度が極めて高いため希釈する必要があり、観察しうる濃度まで希釈したが精子の運動がまったくストップしてしまった。この原因について文献の調査および精子運動を専門としている研究者に問い合わせ検討した。希釈液も文献上使用されている種々の液で検討したが安定したデーターを得ることが出来なかった。また精巣については精管結紮側もコントロール側も運動精子が観察できたが、精子自動分析機による精子運動のパターンの詳細な比較は不能であった。精管結紮側とコントロール側との精子運動のおそらく微妙であろう差を比較するには、さらに方法を改善し精子浮遊液の安定した作製法を確立する必要があるとの結論に達した。本研究は精路再建術後に精子の出現を見るも運動性が不良のため妊娠しにくいその原因に迫る研究として計画したが、今後は精巣内精子の運動機序の解明に迫るため、精子細胞膜を取り除いた除膜精子についてもその運動性を解析する手段を検討していく予定である。
国勢調査などのナショナルデータ解析による死因別健康格差の全体的評価と対策への寄与

健康格差の全体的評価において重要なデータ分析・評価方法の構築を行った。特に、健康格差を評価する際に考慮すべき交絡バイアスの性質を明らかにして、交絡の四つの観念の類型を示した。また、健康格差を評価する際に生じる誤差の新たな体系的分類を提示した。加えて、健康の社会的決定要因(例:ソーシャル・キャピタル)や環境要因(例:砂塵)に着目し、日本における健康格差の特色を明らかにするとともに、格差拡大の背景を評価した。近年,わが国における自殺の地域間格差は拡大しており,その対応が急務となっている。拡大する地域間自殺格差の背景として,地域の社会経済的特性が個人の特性を超えて影響を及ぼしているのか,また影響しているとすれば,近年の地域間格差拡大に伴って影響の程度が強くなっているのかを評価した。25歳から64歳の全人口を対象として,1975年から2010年の35年間にわたる各都道府県における自殺リスクの変遷を評価すると同時に,各都道府県の経済状況(平均収入,平均貯蓄高,平均収入のジニ係数)の変遷を評価することにより,自殺の地域間格差拡大に及ぼす地域の経済状況の影響を検証した。個人の特性を超えた地域の社会経済的特性の影響を評価するために,マルチレベルロジスティック回帰モデルを用いて分析した。その結果,男性において,地域の平均貯蓄高や平均収入が低い場合に自殺リスクが高まること,特に近年ではその傾向が強まっていることが示された。一方でジニ係数に関しては,日本の先行研究結果と異なり,男女とも自殺リスクとの明確な関連は認められなかった。これらの知見は,男性における自殺の要因について,文脈的要素の重要性が高まっていることを示唆すると考えられる。本研究結果を踏まえると,自殺の原因として,個人の社会経済的要因が及ぼす影響が重要であることは言うまでもないが,有効な自殺対策のためには,地域の社会経済的状況にも焦点をあてる必要があると考えられる。国内外のこれまでの研究では,個人の特性を調整することなく地域の社会経済的特性と自殺リスクの関連を単純に評価しているため,地域の社会経済的特性の影響を正しく評価することができていない。そのため,本研究の知見は,国際的にも重要な学術的示唆を与えると考えられる。加えて,健康格差を評価する際に考慮すべきバイアスの性質を明らかにするために,疫学・統計学理論の観点から考察を行った。拡大する地域間自殺格差の背景として,地域の社会経済的特性が個人の特性を超えて影響を及ぼしているのか,また影響しているとすれば,近年の地域間格差拡大に伴って影響の程度が強くなっているのかを評価している。このような社会問題に関する適切な科学的判断を行うためには,各研究分野の理論思考を相互に統合させたデータ分析・評価方法の構築が必要不可欠である。このことを踏まえ,健康格差を評価する際に考慮すべきバイアスの性質を明らかにするために疫学・統計学理論の観点から考察を深めた。一つの点として,因果指標の一般性および重要性に関して国際学会で発表した。とりわけコホート研究ではよく知られている死亡による打ち切り(truncation by death)の状況下で因果指標をどのように定義できるかを論じるとともに,因果指標の定義を一般化するためにはターゲット集団を明確にすることが重要である点を指摘した。また別の点として,曝露がアウトカムに及ぼす全効果のうち,どの程度が仲介因子によって介在されているのかを定量的に表す指標である「proportion eliminated」についても国際学会で発表した。平成28年1月には,統計数理研究所で開催された国際研究集会「Causal Inference」にて医学分野の代表として招待講演を行った。また,疫学研究における重要な論点である交絡の四つの観念について総説論文を執筆した。これらの点は,公衆衛生政策上重要な視点である健康インパクト・アセスメントの方法論の開発・普及のほか,適切な意思決定につながるものと期待される。平成27年12月には,本研究実績を含む「わが国における健康格差の推移と要因の評価およびバイアスの同定・制御方法の構築」というテーマで「武見奨励賞」を受賞した。データセットの作成については当初の計画より遅れているが,早急に取り掛かる予定である。一つの点として,検診データなどで得られる有病割合を罹患率に変換することに関して国際学会で発表した。これら二つの指標は疫学研究で広く用いられており,それらの関連性を評価することは重要な示唆を与える。また別の点として,高齢者を対象として,気温と救急搬送の関連を評価した時系列分析の結果について国際学会で発表した。これは,健康格差の要因を社会学や環境学の観点から多面的に評価する本研究課題の主旨に沿ったものである。平成29年2月には,統計数理研究所で開催された研究集会「因果推論の基礎」にて招待講演を行った。

また,国際共同研究の成果として,因果推論におけるエラーの分類について反事実モデルの観点から詳説した論文を国際誌に出版した。本稿では,ランダム誤差の原因について詳説し,系統的誤差とランダム誤差の関連に関する深い理解が得られることを論じた。平成27年12月には,本研究実績を含む「わが国における健康格差の推移と要因の評価およびバイアスの同定・制御方法の構築」というテーマで「武見奨励賞」を受賞した。その受賞記念として,平成28年度には,医学における因果律に関する論文を雑誌「生存科学」に出版し,健康格差に関する研究と因果論との関係を論じた。健康格差の全体的評価において重要なデータ分析・評価方法の構築を行った。特に、健康格差を評価する際に考慮すべき交絡バイアスの性質を明らかにして、交絡の四つの観念の類型を示した。また、健康格差を評価する際に生じる誤差の新たな体系的分類を提示した。加えて、健康の社会的決定要因(例:ソーシャル・キャピタル)や環境要因(例:砂塵)に着目し、日本における健康格差の特色を明らかにするとともに、格差拡大の背景を評価した。データセットの作成については当初の計画より遅れているが,早急に取り掛かる予定である。当初の研究計画に沿って,研究協力者との連携のもと研究を遂行する予定である。特に,わが国における死因別健康格差の推移の評価のほか,健康格差の推移に関する国際間比較を評価することに注力する。疫学理論、因果推論、社会疫学、環境疫学、産業保健当初の研究計画に沿って,研究極力者との連携のもと研究を遂行する予定である。物品費について,当初の計画より若干少ない金額で研究を遂行できた。平成28年度の物品費に追加し,適正に使用する。平成27年度の物品費に追加し,適正に使用する。
アグリソームの構成成分であるαBクリスタリンとHsp27の生理的・病理的意義

(1)Hsp27を多量に発現し、αBクリスタリンの発現が少量であるヒトグリオーマU251MG細胞株をプロテアソーム阻害剤MG-1325μMを曝露すると、数時間内に、Hsp27の三カ所のセリン残基のリン酸化が促進し、とくに、不溶性画分に蓄積した。このときHsp27の蓄積と同時に、ユビキチン化された蛋白質も不溶性画分に蓄積することが分かった。この様な不溶性蛋白質複合体(IPC)は形態学的にアグリソーム様の細胞内封入体を形成し、曝露24時間で約1/4の細胞死が誘発されていることがフローサイトメータを使った分析で明らかになった。さらにMG-132と同時に微小管脱重合促進剤であるノコダゾールを共存させると、IPCの形成は影響されず、封入体形成が阻止され、細胞死がさらに増加した。このことから、IPCの増加に伴う封入体の形成は、細胞の防御機構の一つであることが推測された。ところが、MG-132曝露で誘発されるIPCの形成促進、封入体形成および細胞死は、同時に蛋白質合成阻害剤であるシクロヘキシミドあるいはアニソマイシン(20μg/ml)を共存させると,上記の現象がほぼ完全に阻止できることがわかった。熱ショック、化学ストレスで誘発される応答は、上記の薬剤では阻止されなかった。プロテアソーム阻害剤は熱ショック転写因子(HSF)を活性化し、ストレス応答を引き起こし、シクロヘキシミドはHSFの活性化を阻止することが知られている。HSFの活性化がMG-132によるIPC形成と関連があるのではないかと考え、ストレスに対する閾値を下げて、ストレス応答を促進することが知られているlipoxygen aseの阻害剤、nordihydroguaiaretic acid (NDGA)、を低濃度の(0.5μM)MG-132と同時に作用させると、MG-132単独曝露時に比べ、HSFのHSE結合活性を促進し、ユビキチン化蛋白質を含むIPCの蓄積が増加した。NDGA単独では応答はまったく見られなかった。Prostaglandinn J2やdiethyl maleateを共存させても、低濃度のMG-132による応答は、HSFの活性化の促進を伴って、増強された。以上の結果より、プロテアソーム阻害剤で誘発される、IPCの蓄積および細胞内封入体の形成はHSFの活性化と密接に関連していることが示唆された。しかし、プロテアソーム阻害剤で促進されるHsp27のリン酸化の生理的・病理的意義は不明である。
レ-ザ-誘起フォノン・ブリュアン散乱の光ヘラロダイン分光

最近、液体・固体の物性研究の手段として高周波域の超音波スペクトロスコピ-が注目され、各方面からGHz域における高精度の超音波測定技術の開発が望まれている。現在、GHz域の有力な測定手段にはブリュアン散乱法があるが、分光器として用いるファブリ-ペロ干渉計は分解能が低く、高精度測定は困難である。本研究の目的は、レ-ザ-により誘起されたコヒ-レントフォノンあるいは熱フォノンによるブリュアン散乱光の光ビ-ト受信技術を開発し、高精度のGHz域超音波スペクトロスコピ-技術を確立することにあった。その成果は以下の通りにまとめることができる。(1)高分解能ブラッグ反射法を改良し、固体試料中の音速、吸収をGHz域で精度よく測定する手段を開発した。サファイア単結晶中の高周波音速・減衰から、フォノン-フォノン散乱の原因となる結晶の非線形性を評価した。またSiO_2ガラスのGHz域の音速・吸収を測定し、ガラス中の酸素原子の二重井戸ポテンシャル中での運動に伴う超音波緩和を観測し、広帯域スペクトルからその分布関数を求めた。(2)液体表面を伝搬する熱的表面張力波によるブリュアン散乱を光ビ-ト法で測定する技術を確立し、1MHzにいたる高周波域での液体表面の動的物性の研究を行なった。この技術は今後広く液体表面のダイナミクスの研究に応用できると考えられる。また一連の実験によって、インコヒ-レント光の光ビ-ト検出に関し多くの知見を得ることができた。(3)純粋な熱フォノンによるインコヒ-レント散乱光を光ビ-ト検出する光学系をいくつか組み立てて予備実験を行ない、各々の特性を明らかにした。これらの研究成果を踏まえながら今後もこの研究課題を継続すれば、近い将来にGHz全域の超音波スペクトロスコピ-が可能になるであろう。最近、液体・固体の物性研究の手段として高周波域の超音波スペクトロスコピーが注目され、各方面からGHz域における高精度の音速・吸収測定技術の開発が望まれている。現在、GHz域の有力な測定手段にはブリュアン散乱法があるが、分光器として用いるファベリーペロ干渉計の分解能が十分でなく、高精度測定を困難にしている。本研究の目的は、レーザーにより誘起されたコヒーレントフォノンあるいは熱フォノンによるブリュアン散乱光の光ビート受信技術を開発し、高精度のGHz域超音波スペクトロスコピー技術を確立することである。本年度の研究実績の概要を以下に述べる。1.ブリュアン散乱光の光ビート検出光学系の設計、組み立てを行なった。またMCP内蔵フォトマルによる高速、高感度の光検出系の製作を行なっている。2.本研究においては、熱フォノンによるインコヒーレントな散乱光の光ビート受信技術が重要な要素となる。我々は、これに関連するものとして熱的に励起された表面張力波(リプロン)による光散乱の光ビート検出を試みた。液体の表面では、熱的に励起された表面変位のゆらぎが表面張力波となって伝搬する。表面に入射した光はこのリプロンによって散乱され、散乱角および散乱光のドップラーシフトはそれぞれ散乱に寄与するリプロンの波長、周波数を反映する。最近我々は、この散乱光を回折格子によって分離したローカル光を用いて光ビート受信することに成功した。得られたリプロンのパワースペクトルから液体の表面張力と粘性が求められる。これまで水、エタノールを試料として波長範囲30μm300μmにおけるリプロンの分散関係を得た。今後、光学系受信系の改良によってさらに高周波領域で測定を行なうことをめざしている。また液晶、高分子等の表面物性研究への応用も検討している。

最近、液体・固体の物性研究の手段として高周波域の超音波スペクトロスコピ-が注目され、各方面からGHz域における高精度の音速・吸収測定技術の開発が望まれている。現在GHz域の有力な測定手段にはプリュアン散乱法があるが、分光器として用いるファブリ-ペロ干渉計の分解能が十分でなく、高精度測定を困難にしている。本研究の目的は、レ-ザ-により誘起されたコヒ-レントフォノンあるいは熱フォノンによるプリュアン散乱光の光ビ-ト受信技術を開発し、高精度のGHz域超音波スペクトロスコピ-技術を確立することである。本年度の研究実績を以下にまとめる。(1)高分解能ブラッグ反射法を改良し、固体試料中の音速、吸収をGHz域で精度よく測定する手段を開発した。サファイア単結晶についての測定結果から、フォノン-フォノン相互作用の大きさを表わすパラメ-タであるGruneisen定数を評価した。また酸化ゲルマニウムガラスのGHz域の音速・吸収を測定し、ガラス中の酸素原子の二重井戸ポテンシャル中での運動に伴う超音波緩和を観測し、広帯域スペクトルからその分布関数を求めた。(2)液体表面を伝搬する熱的表面張力波によるブリュアン散乱を光ビ-ト法で測定する技術を確立し、1MHzにいたる高周波域での液体表面の動的物性の研究を行なった。この技術は今後広く液体表面のダイナミクスの研究に応用できると考えられる。また一連の実験によって、インコヒ-レント光の光ビ-ト検出に関し多くの知見を得ることができた。(3)純粋な熱フォノンによるインコヒ-レントな散乱光を光ビ-ト検出する光学系をいくつか組み立てて予備実験を行ない、各々の特性を明らかにした。
太陽光エネルギー変換を行うナノ有機分子システムの電子伝達機能

効率のよい光-化学エネルギー変換を行う分子素子を設計する上で、電子ドナー(D)-アクセプター(A)系における立体構造および電子状態がどのように電荷分離および電荷再結合過程を制御できるのかに大きな関心が持たれる。本研究では、時間分解電子スピン共鳴法を駆使し、様々な機能性分子やタンパク質および有機薄膜太陽電池の系において生成する光電荷分離状態の分子立体構造および電子的相互作用の解析を進めた。効率のよい光-化学エネルギー変換を行う分子素子を設計する上で、電子ドナー(D)-アクセプター(A)連結系における立体構造および電子状態がどのように電荷分離および電荷再結合過程を制御できるのかに大きな関心が持たれる。最近、オリゴシランで架橋したD-A連結系の分子内電子移動過程が観測され、長距離電子移動効率におけるSi-Si結合によるシグマ共役の役割が注目されている。しかしながら、長距離電子移動に対する分子の立体構造および電子状態の役割について詳細は明らかになっていない。当研究室では、様々な機能性分子やタンパク質の系において生成する光電荷分離状態の分子立体構造および電子的相互作用の解析を進めている。ごく最近、フラーレンと亜鉛ポルフィリンをジシランで架橋した分子(ZnP-Si_2-C_<60>)についての光電荷分離状態の分子立体構造および電子的相互作用が報告された。オリゴシランにおけるケイ素間の結合はフレキシブルであるため、分子運動によって様々な立体構造を持つことが可能である。このためDとAをオリゴシランで連結すると、D-A間において様々な立体配置をとることができる。また、直鎖状に延びた立体構造を持っオリゴシランに関しては、ケイ素間のσ結合に関与する電子軌道間の重なりによってスペーサーが共役系を持つようになる。この電子非局在化が電子伝達のワイヤーとしての機能をもたらすことが期待される。本研究では、時間分解EPR法によってシランの結合数nを変化させた連結分子ZnP-Si_n-C_<60>(n=1,3,4)の光電荷分離状態について、1)立体構造などの精密構造と電子的相互作用との関係2)Si鎖の数の異なる系においてそれぞれの交換相互作用に対するスペーサー長依存性について調べ、電子伝達機能に対するシグマ共役の役割を解明した。フラーレンと亜鉛ポルフィリンを様々な鎖長のオリゴシランで架橋した分子(ZnP-Si_n-C_<60>)についての光電荷分離状態の分子立体構造および電子的相互作用を決定した。オリゴシランにおけるケイ素間の結合はフレキシブルであり、様々な立体構造を持つことを明らかにした。また、直鎖状に延びた立体構造を持つオリゴシランに関しては、ケイ素間のσ結合に関与する電子軌道間の重なりによってスペーサーが共役系を持ち、この電子非局在化が電子伝達のワイヤーとしての機能をもたらすことを、時間分解EPR法によって具体的に明らかにした。さらに、ヒトタンパク質に薬物を分子認識した人工光合成分子を作成し、このタンパク質複合体において、長寿命な近距離および長距離光電荷分離状態を人工的に効率よく生成させることに世界で初めて成功した。近接している中間体分子対においては、直交した立体配置が電子雲の重なりを大きく抑制し、もとの安定な分子に戻らないようにすることによって効率よく光エネルギー変換を起こす様子が明瞭に捉えられた。さらに、タンパク質表面領域の水和分子を介した軌道の重なりが長距離電子移動過程に重要な役割を果たすことも示された。効率のよい光ー化学エネルギー変換を行う分子素子を設計する上で、電子ドナー(D)ーアクセプター(A)系における立体構造および電子状態がどのように電荷分離および電荷再結合過程を制御できるのかに大きな関心が持たれる。本研究では、様々な機能性分子やタンパク質の系において生成する光電荷分離状態の分子立体構造および電子的相互作用の解析を進めた。フラーレンと亜鉛ポルフィリンを様々な鎖長のオリゴシランで架橋した分子についての光電荷分離状態の立体構造および電子的相互作用を決定した。直鎖状に延びた立体構造を持つ分子では、ケイ素間のσ結合に関与する電子軌道の非局在化が電子伝達のワイヤーとしての機能をもたらすことを、時間分解EPR法によって具体的に明らかにした。

近接している中間体分子対においては、直交した立体配置が電子雲の重なりを大きく抑制し、もとの安定な分子に戻らないようにすることによって効率よく光エネルギー変換を起こす様子が明瞭に捉えられた。さらに、有機薄膜太陽電池の光活性層におけるバクルヘテロ接合が光電変換機能を生じる仕組みを明らかにするため、時間分解電子スピン共鳴法を用いポリチオフェン:PCBMブレンド膜界面に生成する光電荷分離状態の立体構造と電子的相互作用を決定した。チオフェン側鎖の揺らぎ運動が電荷解離に対するエントロピー増加に大きな役割を果たし、ポリマー結晶層における芳香環同士の相互作用が電荷の長距離伝達機能を生み出すことを示した。当初の計画であったフラーレン連結分子による電子伝達機能の解析はほぼ終了した。近年では、ヒトタンパク質複合体において人工光合成機能を見いだすことにも成功し、さらに植物における光合成光化学系II反応中心や有機薄膜太陽電池における光電変換機能の解析においても大きな進展が見込めるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。薬物を分子認識した超分子型タンパク質やホウレン草から抽出した光合成光化学系II反応中心および有機薄膜太陽電池のヘテロジャンクション型ブレンド膜において、初期電荷分離状態の観測・解析により、電荷分離状態の立体構造解析を行うことによって、電子伝達機構をより具体的に明らかにしていく予定である。有機薄膜太陽電池のヘテロジャンクション型ブレンド膜においては、効率よく光電変換を行う仕組みがまだ解明されていない。今後も温度変化など様々な測定を行い初期電荷分離・電気伝導機構の詳細を明らかにしていく予定である。さらに、作成された薄膜太陽電池を用いてデバイス動作時の過渡種の観測を行い、太陽電池の分子機能について性能評価を行う予定である。
巡礼路再生運動に関する宗教民俗学的研究

本研究は巡礼に関する宗教的空間や伝統文化の変容を巡礼路再生運動という切り口から具体的に考察する。巡礼路再生運動は巡礼に関する歴史遺産や文化資源を掘り起こし、現代に再生する試みで、四国遍路では2000年頃から盛んになった現象である。本研究では、再生された巡礼路の踏破や接待活動の参与観察などから、巡礼空間の再生状況と課題や接待の民俗に関する「過去」と「現在」の切断/接合状況などを明らかにした。本研究では、巡礼に関する空間や民俗・文化、とりわけ巡礼路の空間的再編と接待の現代的再構成を、「巡礼路再生運動」を事例に考察する。巡礼路再生運動とは、巡礼路や巡礼に関するさまざまな文化や民俗を文化資源として現代的なコンテクストのもとに「再生」し、地域の活性化や観光振興に活用する試みを総称するものとして筆者が定義した概念である。今日、熊野古道や四国の遍路道、サンティアゴ・デ・コンポステーラのカミーノなどのさまざまな巡礼でみられる現代的な現象であり、具体的な内容としては巡礼古道の特定作業や道標・休憩所の設置、徒歩巡礼等の体験学習の実施、巡礼に関わるボランティア組織の立ち上げなどがあげられる。本研究では四国遍路を中心に、既存の地域ボランティア組織を改編して巡礼者歓待習俗「接待」を行う組織をつくりあげた「牟岐町お接待の会」(徳島県)などの重要な事例を選定し、現地調査を踏まえた比較研究を通して、巡礼に関する宗教民俗や宗教的空間の現代的変容を考察することを目的する。2009年度は、牟岐町お接待の会の接待活動と香川県さぬき市の花折峠遍路道、高知県中土佐町のそえみみず遍路道などの現地調査を実施すると共に、巡礼路再生運動に関わるエージェントとして、国土交通省四国地方整備局や四国ツーリズム創造機構などを訪問し、インタビューや資料の入手を行った。その結果、明らかになったのは巡礼路再生運動の多様化・活性化という発展状況と、その担い手たちが抱える高齢化・過疎化という二面的な構造である。またそえみみず遍路道では地域開発とそれに伴う文化資源の喪失という問題が確認された。現地では高速道路の建設に伴って遍路古道の一部が山ごと消滅し、かわりに高架橋をくぐる石段の迂回路が建設さたが、こうした宗教的空間の変容がどのように意味化されるのかという重要な課題が浮き彫りになった。本研究では四国遍路を中心に、既存の地域ボランティア組織を改編して巡礼者歓待習俗「接待」を行う組織をつくりあげた「牟岐町お接待の会」(徳島県)などの重要な事例を選定し、現地調査を踏まえた比較研究を通して、巡礼に関する宗教民俗や宗教的空間の現代的変容を考察することを目的とした。2010年度は、牟岐町お接待の会の接待活動と、松坂峠(同町)、松尾峠(高知県宿毛市愛媛県南宇和郡愛南町一本松)、柏坂峠(愛南町内海宇和島市津島町)などの再生された遍路古道の現地調査を行った。お接待の会については、秋(10月)と春(3月)に1週間の集中的な調査を行った。接待のビデオ撮影、メンバーからの聞き取り調査、調査者自身による接待の体験、さらにお接待の会の成立母体のひとつである配食ボランティアの参与観察などを行った。その結果、牟岐町の事例では春の祝祭的な接待の伝統を有する地区と町内の真言系寺院の詠歌組-すなわち民俗的・宗教的な活力を湛えた組織-の参加が、接待の再生に決定的な影響を与えたことが明らかになった。これをひとつのモデルとして構築した巡礼路再生運動における宗教民俗の現代的変容の見取り図を、2011年6月の日本文化人類学会第45回研究大会で「巡礼路再生運動における宗教民俗の組み替え」として発表する予定である。また春の調査では、東日本大震災発生直後の四国遍路の状況についてもデータを得たことを付記しておきたい。
接着接合構造体のための長期安定型ＳＨＭシステムの開発

本研究では,PZT素子の圧電特性に及ぼす外力の影響を明らかにし,外力による特性変化の小さい感度安定型PZT素子を開発することを試みた.さらに,PZT素子の特性変化をソフトウェア的に補完できるSHMシステムを構築し,CFRP接着接合部材を対象とした長期安定型SHMシステムを開発することを試みた.その結果,熱残留応力を付与した応力遮蔽板を接合することによって,PZT素子の見かけ上の強度特性を大幅に改善できることが明らかになった.また,Lamb波の散乱をスカラー化した評価指標を用いることによって,はく離亀裂のような内部損傷を定量的に評価できることが明らかとなった.本研究は,材料工学的な観点から外力にPZT素子の圧電特性劣化のメカニズムを解明すること,高ひずみ下においても圧電特性劣化が小さい安定性に優れたPZT素子を開発すること,PZT素子の圧電特性劣化を補完できる信頼性に優れたSHMシステムを開発すること,開発したSHMシステムをCFRP接着接合部材の損傷診断に応用し実用化すること,などを目的としているが,平成25年度については,1.応力波伝播挙動の数値解析,2.損傷診断ソフトウェアの開発を行うことを試みた.1.については,市販の有限要素解析ソフトを使用し,損傷の位置,寸法,種類などの因子が応力波伝播挙動に及ぼす影響を明らかにすることを試みた.その結果,Lamb波の散乱をスカラー化した評価指標(DI値)を用いることによって,はく離亀裂のような内部損傷を定量的に評価できることが明らかとなった.また,数値解析結果から,はく離亀裂周辺の曲げ剛性低下による横波の伝播速度の変化がDI値に影響を及ぼすことが明らかになった.2.については,PZT素子をアレイ状に配置し,応力波伝播経路を種々変更することによって,はく離亀裂の分布状況を定量的に評価できることが明らかになった.また,PZT素子間の距離が大きい場合には,損傷診断の精度が著しく低下することも明らかになり,今後,さらなる検討が必要であることが示唆された.特に,損傷の位置と寸法を分離して定量化する過程において,現時点では,両者を適切に分離できていない状況である.本研究では,PZT素子の圧電特性に及ぼす外力の影響を明らかにし,外力による特性変化の小さい感度安定型PZT素子を開発することを試みた.さらに,PZT素子の特性変化をソフトウェア的に補完できるSHMシステムを構築し,CFRP接着接合部材を対象とした長期安定型SHMシステムを開発することを試みた.その結果,熱残留応力を付与した応力遮蔽板を接合することによって,PZT素子の見かけ上の強度特性を大幅に改善できることが明らかになった.また,Lamb波の散乱をスカラー化した評価指標を用いることによって,はく離亀裂のような内部損傷を定量的に評価できることが明らかとなった.本研究は,材料工学的な観点から外力にPZT素子の圧電特性劣化のメカニズムを解明すること,高ひずみ下においても圧電特性劣化が小さい安定性に優れたPZT素子を開発すること,PZT素子の圧電特性劣化を補完できる信頼性に優れたSHMシステムを開発すること,開発したSHMシステムをCFRP接着接合部材の損傷診断に応用し実用化すること,などを目的としているが,平成24年度については,1PZT素子のその場観察試験,2PZT素子の微視的構造解析,3PZT素子のメゾ構造設計,4PZT素子の試作と性能評価を行うことを試みた.1,2に関しては,PZT素子を貼付したCFRP積層板に引張荷重を与えながらPZT素子の切断面をその場観察することによって,素子の微視的損傷の状況と見かけ上の圧電特性の変化との関連性を明らかにすることを試みた.その結果,荷重方向に直交する面に平行にPZT素子に微視損傷が発生するとともに,電極付近で剥離型の損傷が発生し,見かけ上の圧電特性の低下が起こることが明らかになった.このような結果を受けて,3,4に関しては,PZT素子に電極を兼ねた応力遮蔽板を接合することによって,PZT素子の見かけ上の強度を改善することを試みた.また,その際,応力遮蔽板を加熱接合することによって,PZT素子に圧縮残留応力を導入し,PZT素子の見かけ上の引張強度を改善することを試みた.その結果,応力遮蔽板を使用しないPZT素子に比べて,見かけ上の強度特性を大幅に改善できることが明らかになった.さらに,有限要素法による損傷解析および圧電解析を実施し,強度特性向上のメカニズムを考察した.本研究は,材料工学的な観点から外力によるPZT素子の圧電特性劣化のメカニズムを解明すること,高ひずみ下においても圧電特性劣化が小さい安定性に優れたPZT素子を開発すること,PZT素子の圧電特性劣化を補完できる信頼性に優れたSHMシステムを開発すること,開発したSHMシステムをCFRP接着接合部材の損傷診断に応用し実用化すること,などを目的としているが,平成26年度については,(1)CFRP接着接合体の試作と試験,(2)損傷診断システムの性能評価を行うことを当初の目的としたが,前年度までの結果から,PZT素子の損傷状態と圧電特性との関係をより精緻に把握する必要があることが示唆され,(1),(2)に加えて,PZT素子の強度特性評価方法を改善し,微視損傷と感度劣化との相関を再検討した.(1)については,高じん性エポキシ樹脂を用いたCFRP接着接合体を作成し,接着接合部の損傷状態と弾性波(ラム波)の伝播挙動との関係を明らかにした.

その結果,接着層の剥離進展に伴って,弾性波の伝播が遅延することが明らかになった.(2)については,PZT素子の損傷による波動伝播挙動の変化と接着層の損傷による波動伝播挙動の変化を分離について,課題が残り,PZT素子の損傷挙動に対するより詳細な知見が必要であることが示唆された.これに対し,前年度までに行った,2個のPZT素子を対にした評価方法を改め,1個のPZT素子とひずみゲージとを組み合わせた試験方法を考案した.加えて,PZT素子の損傷状態についてその場観察を行い,PZT素子の圧電特性劣化の初期の要因が剥離損傷ではなく,垂直応力によるマイクロクラックであることが明らかになった.また,数値解析の結果から,前年度までに検討した電極を補強板とした強度改善が,このようなマイクロクラックにも有効であることが示唆された.機械工学損傷の位置,寸法,種類などの多様な情報をLamb波の伝播挙動のみから同定することが本研究の目標であったが,現時点では,それらを完全に分離できていない状況であり,その点において,当初の計画に未達の部分が存在する.それ以外の部分については,概ね当初の計画どおり研究が遂行できている.当初の計画で予定していたX線CTによる観察や光造形法による試作については,他の簡易な手法で代用できることが明らかになったため省略した.一方,当初の計画で予定していなかった有限要素法による損傷解析や圧電解析を実施し,圧電特性劣化のメカニズムについて,より詳細に考察することができた.平成26年度は,当初の予定どおり,CFRP接着接合体の試作と試験,損傷診断システムの性能評価などの課題に取り組む予定である.平成25年度以降は,当初の予定どおり,応力波伝播挙動の数値解析,損傷診断ソフトウェアの開発,CFRP接着接合試験体の試作と試験,損傷診断システムの性能評価などの課題に取り組む予定である.評価試験が当初の予定よりやや遅延したため,試験で使用するためのPZT素子の一部を平成26年度に購入することとしたため.平成26年度中に遅延していた評価試験の一部を実施する.該当なし
基底状態と遷移状態の複合効果による有機反応の選択性と反応性の制御

基底および遷移状態のエネルギーに対する構造因子の班では、次の課題について成果を挙げた。加溶媒分解反応における溶媒求核関与の制御(竹内)、テトラメチレンエタンの電子構造(岩村)、新反応場の設計に基づく高反応性化学種の安定化(岡崎)、ビニルヨードニウム塩の求核置換と脱離(奥山)、遷移状態における溶質-溶媒相互作用(近藤)、スチルベン誘導体ラジカルカチオンの励起状態経由異性化(櫻木)、ベンジルラジカル類の酸化、還元挙動(沢木)、高歪みパラシクロファンの速度論的安定化(辻)。基底状態および遷移状態の構造と反応の立体化学的特性の班では、次の課題について成果を挙げた。ソノケミストリーにおける活性化の機構(安藤喬)、ヒドリド還元における極性基の配向と立体選択性(大野)、高歪み電子移動系の設計(奥)、不斉配位子修飾ニッケル触媒を用いる高エナンチオ選択的反応(金政)、カルボニル還元反応選択性における基底状態と遷移状態(友田)、アルキルカルベンの反応に対する立体効果(富岡)、Ωsを用いた反応の立体的経路の解析(廣田)、遷移状態を考慮した反応性予測(藤本)、カルボニル求核付加反応の反応経路に関する同位体効果(山高)。ヘテロ原子が関与する基底状態構造と遷移状態構造の特性の班では、次の課題について成果を挙げた。Berry Pseudorotationの中間体捕捉と立体異性体間の変換速度(秋葉)、3,3'-ビスシラシクロプロパンおよびビスシラシクロプロペンの転移反応(安藤亘)、アザカリクサレンの合成と性質(稲津)、非イオン性強塩基を用いた芳香族ニトロ化合物の求核置換反応(小野)、アキラルなサレンマンガン錯体用いる不斉エポキシ化(香月)、不飽和結合への求核置換の制御におけるヘテロ元素の役割(北村)、シラトリアフルベンのアルコール付加反応機構(吉良)、非古典的な芳香族ニトロ化反応(鈴木)、金属内包フラーレンの構造と反応(永瀬)。基底および遷移状態のエネルギー竹内と奥山はソルボリシスのイオン対中間体を安定化する隣接硫黄不飽和結合の効果と、イオン一分子対中間体の性質を解明し、速水と近藤は求核置換反応における求核種イオンと遷移状態での溶質-溶媒相互作用を究明した。櫻木と沢木はオキシルラジカルと炭素ラジカルの反応性に対する立体および電子効果に新たな知見を得た。岩村、岡崎、辻はそれぞれ、デントリマ-型超高スピンポリカルベン、安定芳香族スルフェン酸、光学活性C_<60>誘導体の合成に成功した。基底および遷移状態構造と反応の立体化学安藤(喬)は超音波照射下反応の新しい基質活性化機構を提案した。大野と金政は電子移動反応における錯体形成が反応の立体化学を著しく左右することを見いだした。富岡と奥は一重項カルベンと三重項カルベンの反応性を制御する立体効果を解明した。友田と山高はヒトリド還元でのカルボニル面選択性の起源とカルボニル基への一電子移動の同位体効果を理論計算により解明した。藤本はC-Si-C結合とアルデヒドとの反応の遷移状態構造を分子軌道計算から究明した。廣田は新たに定義した立体パラメーターを種々の反応に適用し成功を収めた。ヘテロ原子が関与する基底および遷移状態構造特性稲津と北村はチオフェン骨格をもつかご形化合物の特異な錯体形成能とチオフェニウムイオンによる立体選択的置換反応を見いだした。小野は新たなピロール合成法を開発した。香月は新規ビピリミジン銅錯体により高エネンチオカルベン挿入反応を開発した。安藤(亘)と吉良はそれぞれ、ゲルミラン生成反応の制御方法と中性5配位アリルケイ素化合物の高反応性を見つけた。秋葉はSbとBiを含むedge反転の遷移状態構造を究明し、永瀬は金属を2個内包したフラーレンの反応性を実験と理論から解明した。鈴木は酸化窒素とオゾンによるニトロ化が電子移動で進むことを明らかにした。

Berry Pseudorotationの中間体捕捉と立体異性体間の変換速度(秋葉)、3,3'-ビスシラシクロプロパンおよびビスシラシクロプロペンの転移反応(安藤亘)、アザカリクサレンの合成と性質(稲津)、非イオン性強塩基を用いた芳香族ニトロ化合物の求核置換反応(小野)、アキラルなサレンマンガン錯体用いる不斉エポキシ化(香月)、不飽和結合への求核置換の制御におけるヘテロ元素の役割(北村)、シラトリアフルベンのアルコール付加反応機構(吉良)、非古典的な芳香族ニトロ化反応(鈴木)、金属内包フラーレンの構造と反応(永瀬)。基底および遷移状態のエネルギーに対する構造因子の班では、次の課題について成果を挙げた。加溶媒分解反応における溶媒求核関与の制御(竹内)、テトラメチレンエタンの電子構造(岩村)、新反応場の設計に基づく高反応性化学種の安定化(岡崎)、ビニルヨードニウム塩の求核置換と脱離(奥山)、遷移状態における溶質-溶媒相互作用(近藤)、スチルベン誘導体ラジカルカチオンの励起状態経由異性化(櫻木)、ベンジルラジカル類の酸化、還元挙動(沢木)、高歪みパラシクロファンの速度論的安定化(辻)。基底状態および遷移状態の構造と反応の立体化学的特性の班では、次の課題について成果を挙げた。ソノケミストリーにおける活性化の機構(安藤喬)、ヒドリド還元における極性基の配向と立体選択性(大野)、高歪み電子移動系の設計(奥)、不斉配位子修飾ニッケル触媒を用いる高エナンチオン選択的反応(金政)、カルボニル還元反応選択性における基底状態と遷移状態(友田)、アルキルカルベンの反応に対する立体効果(富岡)、Ωsを用いた反応の立体的経路の解析(廣田)、遷移状態を考慮した反応性予測(藤本)、カルボニル求核付加反応の反応経路に関する同位体効果(山高)。ヘテロ原子が関与する基底状態構造と遷移状態構造の特性の班では、次の課題について成果を挙げた。Berry Pseudorotationの中間体捕捉と立体異性体間の変換速度(秋葉)、3,3'-ビスシラシクロプロパンおよびビスシラシクロプロペンの転位反応(安藤亘)、アザカリクサレンの合成と性質(稲津)、非イオン性強塩基を用いた芳香族ニトロ化合物の求核置換反応(小野)、アキラルなサレンマンガン錯体用いる不斉エポキシ化(香月)、不飽和結合への求核置換の制御におけるヘテロ元素の役割(北村)、シラトリアフルベンのアルコール付加反応機構(吉良)、非古典的な芳香族ニトロ化反応(鈴木)、金属内包フラーレンの構造と反応(永瀬)。
高エネルギー原子核衝突反応の統合模型の構築とQGP物性物理

ビッグバン直後の宇宙を占めていた素粒子極限物質「クォーク・グルーオン・プラズマ(quark gluon plasma, QGP)」の物性を研究すべく、高エネルギー原子核衝突実験がアメリカ・ブルックヘブン国立研究所の相対論的重イオン衝突型加速器RHICやヨーロッパ原子核共同研究機構CERNの大型ハドロン衝突型加速器LHCで行われている。本研究では衝突反応のダイナミクスを統合的に記述するモデルを作成し、それを用いてQGP物性をより精密に求める課題である。本年度は研究支援員を雇用し、(1)既存のモデルによる拡張と実験結果の解析、及び、(2)コアーコロナ描像を取り入れた動的初期化モデルを用いた実験結果の解析を行った。(1)前年度は、QGPの流体揺らぎが物理量に与える影響を調べるために、運動量空間の異なる2点の間の相関と流体揺らぎによるその破れの解析を行った。実際の現象では流体揺らぎに加えて、衝突初期のQGPの形状に対する衝突軸方向の揺らぎの影響もある。これを取り入れることで、前年度までのモデルでは実験結果の振る舞いとの一致しなかったものが、流体揺らぎ、初期揺らぎの双方を取り入れることで実験結果を再現するに至った。これにより、今まで以上に高精度でQGPの輸送的性質を制限できる可能性が拓けた。(2)衝突直後のパートンが動的にQGP流体を生成する模型に、パートンの空間的な密度の濃淡を反映したコアーコロナ描像を取り入れた。このとき、最終的なハドロンはコアであるQGP流体とコロナであるハドロン弦の破砕による寄与の拮抗となる。これを取り入れることで、小さい衝突系において重いストレンジハドロンとパイ中間子の収量比が、生成粒子数とともに急激に増加する様子を記述することができた。これにより、小さい衝突系でも部分的ではあるがQGPが生成されている可能性が高いことが分かった。この成果は査読付き論文にまとめた。当初の予定通り、流体揺らぎを取り入れた統合的動的模型による実験結果の解析を終え、それをまとめる段階に来ている。また、低運動量と高横運動量をつなぐ模型としてのコアーコロナ描像を取り入れた解析を行い、小さい衝突系から大きな衝突系に向けた統合的なアプローチが可能になりつつある。流体揺らぎを取り入れた統合的動的模型については、これまでの成果を論文にまとめる。また、臨界現象に伴う揺らぎをダイナミクスに取り入れることを検討する。動的初期化模型については、より物理的な過程を取り入れることでより精密な模型へと発展させ、特に小さい衝突系における集団現象の解析からQGP生成の有無についてより確固とした結論を目指す。電磁場に対する応答については、引き続き、どのように現状の模型に取り入れるか検討を続ける。初年度は(1)既存のモデルによる現状の把握と(2)動的初期化モデルを用いたQGP流体生成モデルの構築を行った。

(1)まず、QGPの流体揺らぎが物理量に与える影響を調べるために、運動量空間の異なる2点の間の相関と流体揺らぎによるその破れの解析を行った。流体揺らぎを大きくするにつれ、相関が破れる様子が見えたが、実験結果の振る舞いとの一致までは見られなかった。ただし、QGPの輸送的性質の一つである流体揺らぎが物理量に与える初めての解析となった。(2)イベントジェネレータを用いて衝突直後のパートンを生成し、それをQGP流体の初期条件にする模型の構築を行った。QGP流体の初期化は分野における長年の問題であったが、初期化の過程でエネルギーと運動量を保存するように、流体の湧き出し項を利用するアイデアに至った。これにより、QGP流体初期化の新たな手法を確立しただけでなく、低エネルギーから高エネルギーまで異なるエネルギースケールの物理を統合的に記述できる可能性を見出した。平成29年7月、高エネルギー原子核衝突反応の専門的知識を有する研究協力者の雇用を試みたが、その方が当時の現職を平成30年3月の任期まで続ける必要があり、本研究課題の数値解析コードの構築に参画できなくなることが判明した。同様の知識を持つ新たな人材は他に居らず、やむを得なく雇用のスタートを平成30年4月まで9か月間延期をした。これにより、新たな数値解析コードの構築が遅れたものの、既存のモデルによる計算は十分新規な結果が得られた。流体揺らぎを取り入れた統合的動的模型については、これまでの成果を論文にまとめる。また、臨界現象に伴う揺らぎをダイナミクスに取り入れることを検討する。動的初期化模型については、より物理的な過程を取り入れることでより精密な模型へと発展させ、特に小さい衝突系における集団現象の解析からQGP生成の有無についてより確固とした結論を目指す。電磁場に対する応答については、引き続き、どのように現状の模型に取り入れるか検討を続ける。QGPの流体揺らぎのみでは実験結果をうまく再現することができなかったため、その他の揺らぎの影響も調べつつ、統合的模型を拡張する。特に、衝突初期にQGPの形状自体が有する衝突軸方向の揺らぎは、注目している物理量に敏感だと考えられる。そのため、この効果を取り入れた上で、再度、実験結果の解析を行い、QGPの輸送的性質を探る。動的初期化模型については、順調に進んでおり、今後はコアーコロナ描像を取り入れることで、実験結果の解析を行う。また、QGP流体中を通過するジェットとの相互作用を取り入れることで、二つの異なるエネルギースケールの競合によって起こる現象の解析を行う。カイラル磁気効果を含む電磁場に対する応答については、課題として検討しているにとどまっており、先行研究を超えるアイデアを必要とする。
作業組織の日中比較研究

平成11年度は、平成10年度の調査を基に、北京及び上海において調査企業にインタビューを行った。その結果、アンケート調査において発見された中国における作業組織における集団主義の要素が確認された。在中国日系企業の経営者も、中国人労働者の中に仲間意識集団が存在することを認識していることが解った。本研究の課題は、中日国営企業、在中国日系企業及び日本の親工場における作業組織を比較することにより、日本と中国の作業の仕方や管理者の役割の異同を明らかにすることにある。日系企業として、松下電器産業、ソニー、日本電気、日立製作所などの日本工場及び中国で製造を行っている工場を訪問し、工場の作業者に対するアンケート調査を行うと共に、工場長及び製造部長や人事担当管理者及び現場の監督者と現場作業者にインタビュー調査を行った。また中国国営企業については、海外技術研修センター(AOTS)の協力を得て、北京市光学計器工場、天津起動電機工場、上海東海電脳工場を訪問し、同じく工場管理者及び現場作業者にインタビューを行うことができた。中国国営企業にまでインタビューやアンケート調査できたのは今回の大きな成果であった。アンケート調査は、現在、集計中であり、その分析は今後の作業である。現場でのインタビューに基づき、中日の作業組織の比較をすると、次のように言える。第1に、一般的に中国の労働者は個人主義的な行動をとるといわれているが、国営企業においては、職場の連帯感や相互援助はなお残っている。第2に、成功している在中国日系企業では、日本の親工場と同じようなQCサークル、5S運動、改善運動などを導入している。しかし、制度は実施されているとしても、現場作業者の行動が日本の親工場と同じものとはなっていない。第3に、中国国営企業と日本企業の技術水準にはなおかなりの格差が残存している。しかし最近の在中国日系企業は、欧米企業との競争もあり、最先端の技術を中国に移転している。日本企業、中国国営企業、在中日系企業の作業者、現場責任者及び工場管理責任者に対し、アンケート調査とインタビュー調査を行った。調査の課題は、作業者の現状認識の次元において、日本、中国及び在中国日系企業の作業組織の異同を明らかにし、そこから在中日系企業において日本的な作業組織がどの程度中国においても実施できているかを実証的に解明することであった。三つの比較拠点においてそれぞれに100以上の調査表が集められ、それを統計的に比較することができた。その結果、中国企業においても集団主義的行動が強いことが解り、実態と印象は異なっていることが実証された。
疾患遺伝子変異と疾患関連多型の総合知識ベースの構築

疾患遺伝子変異・多型総合知識ベースの構築を計画通り進めており、本年度は以下の成果を得た。A.疾患遺伝子変異データの収集遺伝子疾患変異知識ベースKMDBのデータ構築が順調に進んでおり、現在までに190疾患、200遺伝子、突然変異件数6707件を1497の文献から抽出して入力した。B.多型データの抽出上記の200遺伝子に関しては、同時に多型データも文献から収集しており、合計1469件の入力を完了している。カロリンスカのHGBASEのデータ(2001年11月2日版)を解析した結果、全984,093件の多型データのうち、明瞭な遺伝子の記載のあるものは16,919件(4151遺伝子)しか含まれていなかった。そのうち、上記200遺伝子に関する多型は抽出してKMDBに収載した。以上A,Bで収集したデータはhttp://www.dmb.med.keio.ac.jpで公開している。現在、合計300遺伝子の知識ベース化を目指して、さらに最低100種の遺伝子の変異データを収集・抽出・入力している。C.知識ベース化の基本検討HLA遺伝子クラスターのGenBank/EMBL/DDBJエントリーをダウンロードし、記載してあるゲノム塩基配列、CDS、多型などの情報を自動的に抽出して知識ベース化する方法を検討し、プロトタイプを作成した。そのデータをモデルとして、ゲノム上で連続する複数の遺伝子領域のエキソン/イントロン構造や、疾患変異、多型などを同時に表示するアプレットも試作した。