hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Fibrous long-spacing collagenの発生機序と腫瘍転移

腫瘍組織内のFibrouslong-spacing collagenの発生頻度を調べる目的で10例の良性神経鞘腫を電顕的に観察した。Fibrous long-spacing collagenは10例中9例に観察され、そのほとんどが、テープ状か紡錐形をしていた。なかに非常に巨大なFibrous long-spacing collagenを生じている1例があった。それは、最も長いもので25.6μmであり、最も幅の太いものは4μmあった。この結果は、腫瘍細胞の悪性度とは関係せず、間質環境の状態と密接な関係があると思われた。組織化学的研究は、過ヨウ素酸-メテナミン銀染色、過ヨウ素酸-チオセミカルバジド-タンパク銀染色、過ヨウ素酸-チオセミカルバジド-ゼラチン・メテナミン銀染色を行った。その結果、3種の染色液に対するFibrous long-spacing collagenの細線維は強陽性に染まり、基底板とFibrouslong-spacing collagenの暗帯部の染色性は非常に類似していた。これらの結果は、Fibrous long-spacing collagenにはVI型コラーゲンと基底板のラミニンが存在しており、その形成機序には腫瘍の間質環境が深く関与している可能性を示唆している。
長距離走における下肢の動作および筋活動に関する包括的研究

本研究では長時間走行中の走者の下肢動作および下肢筋活動の変化を明らかにし,長距離走におけるパフォーマンス向上に役立つ知見を得ることを目的とした.2つの研究課題(1走速度の変化にともなう筋の動員変化の機序の解明,2疲労時のパフォーマンス維持の方略の解明)を設け,光学式モーションキャプチャシステム,ワイヤレスEMGプローブを用いて,トレッドミル走行中の下肢動作および筋活動量を計測し,解析した.その結果,長距離走における走速度増加には特に股関節まわりの筋群が重要な役割を果たしていることや支持期における半腱様筋,前脛骨筋,腓腹筋,ヒラメ筋の活動が疲労の影響を受け易いことなどが明らかになった.本研究では長時間走行中の走者の下肢動作および下肢筋活動の変化・変動を包括的に分析し,長距離走パフォーマンス向上に役立つ知見を得ることを目的とする.25年度は研究課題1として,走速度の変化にともなう筋の動員変化の機序に関する実験(実験1)を行った.日常的に長距離走トレーニングを行っている7名の青年男性を被験者とし,トレッドミルを用いて4分間の一定負荷(速度)走行実験(5ステージ)を行った.走速度は180,210,240,270,300 m/minとし,各ステージ間には十分な休息を挟んだ.被験者の右脚の大腿直筋(RF),外側広筋(VL),大殿筋(GM),大腿二頭筋長頭(BF),半腱様筋(ST),前脛骨筋(TA),腓腹筋内側頭(GT),ヒラメ筋(SL)の8筋にディスポーザブル電極を貼付し,ワイヤレス電極プローブ(FreeEMG,BTS社製)を装着して表面筋電図を計測した.同時に光学式モーションキャプチャシステムを用いて下肢動作を計測した.また,研究課題2として,疲労時のパフォーマンス維持のために走者が採っている方略に関する実験(実験2)を行った.日常的に長距離走トレーニングを行っている7名の青年男性を被験者とし,トレッドミル上で3種類(290,310,330 m/min)の速度で疲労困憊に至るまで長時間走行を行わせ,課題1と同様に下肢8筋の表面筋電図と下肢動作を計測した.なお,各走速度における実験は日を変えて行い,実験間隔は最低でも3日以上とした.2つの実験結果より,支持期における大殿筋,大腿二頭筋,半腱様筋,遊脚期における大腿直筋,大殿筋,腓腹筋の活動が走速度の増加に貢献していること,長時間走行による疲労は離地時の蹴り出しにおける筋の力発揮を減少させるが,遊脚期における大腿の可動範囲を大きくすることにより走速度を維持させていることなどが明らかになった.本研究では長時間走行中の走者の下肢動作および下肢筋活動の変化を明らかにし,長距離走におけるパフォーマンス向上に役立つ知見を得ることを目的とした.2つの研究課題(1走速度の変化にともなう筋の動員変化の機序の解明,2疲労時のパフォーマンス維持の方略の解明)を設け,光学式モーションキャプチャシステム,ワイヤレスEMGプローブを用いて,トレッドミル走行中の下肢動作および筋活動量を計測し,解析した.その結果,長距離走における走速度増加には特に股関節まわりの筋群が重要な役割を果たしていることや支持期における半腱様筋,前脛骨筋,腓腹筋,ヒラメ筋の活動が疲労の影響を受け易いことなどが明らかになった.本研究では長時間走行中の走者の下肢動作および下肢筋活動の変化・変動を包括的に分析し,長距離走におけるパフォーマンス向上に役立つ知見を得ることを目的とする.24年度は研究課題1として,走速度の変化にともなう筋の動員変化の機序に関する研究を行った.被験者は日常的に長距離走トレーニングを行っている鍛錬者(19歳男性)1名と日常生活で特別に運動を行っていない非鍛錬者(23歳男性)1名の計2名とした.トレッドミルを用いて,非鍛錬者は130m/min,鍛錬者は190m/minを開始速度として,1ステージごとに20m/minずつ速度を上げていく間欠的な漸増負荷実験を行った.各ステージ間の休憩を3分以上おき,330m/minまで行った.ただし,非鍛錬者は330m/minで3分間走ることができなかったため,走行が可能であった250m/minまでとした.被験者の右脚の大腿直筋(RF),外側広筋(VL),大殿筋(GM),大腿二頭筋長頭(BF),半腱様筋(ST),前脛骨筋(TA),腓腹筋内側頭(GT),ヒラメ筋(SL)の8筋にディスポーザブル型の表面電極を貼付し,ワイヤレス電極プローブ(FreeEMG,BTS社製)を装着して,サンプリング周波数2kHzで筋電図を計測した.1サイクル中の筋電図平均振幅の変化量を比較すると,鍛錬者はST,TA,GMにおいて走速度の増加にともなう増大量が大きく,非鍛錬者ではRF,GM,BF,STにおいて増大量が大きかった.このことから,鍛錬者では走速度が増加するにつれて下腿部の筋活動量が増大し,非鍛錬者では主に大腿部の筋活動量が増大することが分かった.以上のように鍛錬者と非鍛錬者では走速度の増大にともなう下肢の筋活動の変化の様相が異なることから,下肢筋の速度変化への対応の違いが長距離走パフォーマンスに影響していることが示唆された.

本研究では長時間走行中の走者の下肢動作および下肢筋活動の変化を包括的に分析し,長距離走パフォーマンス向上に有用な知見を得ることを目的とした.最終年度である26年度は研究課題1(走速度の変化にともなう筋の動員変化機序の解明)および研究課題2(疲労時のパフォーマンス維持のために走者が採っている方略の解明)の結果についてまとめた.また,これまで主として下肢筋活動のEMG解析を中心に研究を進めてきたが,これに加えストライド特性および下肢キネマティクスの解析をおこなった.2つの課題それぞれの実験結果より,以下のことが明らかになった.1)長距離走者は走速度の増加にともないより短い時間で地面を蹴り,遊脚期距離を増加させることでステップ長およびステップ頻度を増加させ,走速度を維持している2)走速度の増加にともない下肢の筋活動量が増大するが,特に支持期における大殿筋,大腿二頭筋,半腱様筋,遊脚期における大腿直筋,大殿筋,腓腹筋が走速度の増加に貢献している3)疲労をともなう長時間走行では,より長い時間をかけて地面を蹴り,より短い時間で脚のリカバリーを行うような動作に変化する4)疲労をともなう長時間走行では,腰の沈み込みや支持期距離の増加によるブレーキの増大が生じる5)支持期の腓腹筋およびヒラメ筋の筋活動,遊脚期の大腿直筋,前脛骨筋および腓腹筋の筋活動は長時間走行による疲労の影響を受けやすい以上のように,本研究の成果として,走速度の変化および長時間走行による疲労が下肢動作および下肢筋活動に及ぼす影響が明らかとなった.スポーツバイオメカニクス24年度に予定していた実験1(走速度の変化にともなう筋の動員変化の機序に関する実験)は2名の被験者でしか行うことが出来なかったため,追加実験を行い被験者数を増やした.また,実験2(疲労時のパフォーマンス維持のために走者が採っている方略に関する実験)を行った.これにより24年度の遅れを取り戻し,概ね当初の研究計画どおりに進展している.当初の予定では,複数の鍛錬者と非鍛錬者について同様の実験を行い,結果の統計的分析に基づいて群間比較を行う予定であった.しかしながら,実験のセットアップ(特に計測機器間の同期および長時間計測にともなう計測クロックのずれの補正に係る問題の解決)に予定以上の時間を要したため,実験の実施に遅れを生じてしまった.そのため,24年度は上記の実験に関して結果を事例的に比較することしかできなかった.24年度の成果はパイロットスタディの役割としては十分に果たしているが,全体として計画が遅れていることは否めない.しかし,上記の問題は既に解決しているため,25年度以降,遅れを取り戻すことが十分に可能であると考える.26年度は以下のように研究を推進していく.課題1と課題2において,パフォーマンスレベルと筋活動変化の関係について,検討していく.その為に上記の実験1,実験2それぞれについて追加実験を行う予定でいる.追加実験では鍛錬者だけでなく,非鍛錬者を対象とし,同様の計測を行う.これにより,走速度の変化および疲労の蓄積によって変化する筋の動員の程度がパフォーマンスレベルで異なるか否かを検討することが可能となる.また,下肢のキネマティクスおよびキネティクス(キネティクスは遊脚期のみ)について解析を進め,筋活動と下肢動作の関わりについて検討する.26年度はまとめの年度であるため,研究課題1および2から得られた知見を総合的にまとめ,長距離走のパフォーマンスを高めるための動作学的知見を示す.25年度は以下のように研究を推進していく.1) 24年度にやり残した研究課題1(走速度の変化にともなう筋の動員変化の機序に関する研究)について,被験者数を増やし,結果を再検討する.2)研究課題2(疲労時のパフォーマンス維持の方略に関する研究)を行う.研究課題
1960年代後半の米国における人種意識の構築と「ブラック・パワー」運動

平成14年度には4月18日から20日までワシントンD・Cで開催された60年代の黒人組織の「同窓会」に参加、そのとき集めたオーラル・ヒストリー・インタビューをもとに6月の歴史学研究会の現代史部会「1968年と現代」で報告を行った。その同窓会では、9.11テロの直後に「テロリスト組織」からの「攻撃」を「事前に防ぐ」という目的で制定され、個人的自由やプライヴァシーの権利に対し大きな制限を課すことになった通称「愛国者法Patriot Act」が大きな話題になった。というのも、政府の国内における諜報活動によって、この研究の対象団体(ブラック・パンサー党、Black Panther Party)は壊滅されたのであり、かかる政府の活動は70年代の半ばに禁止されたのであるが、それがまた「復活」してしまったからである。そこで歴史学研究会現代史部会が14年度次大会で開催した「1968年と現代」という主題の報告会にて、ブラック・パンサー党の60年代における崩壊の過程と国家の問題、そして「愛国者法」に対する60年代活動家の現在の意見をとりまとめ報告をおこなった。その報告の内容は、『歴史学研究』増刊号(10月刊)で論文として稿を改め発表した。またこのワシントンでのリサーチでは、"New Black Panther Party"と自称する青年団体が会場に現れ、60年代活動家に対し、70年代以後の黒人の運動の衰退の責を問うという事件が起きた。この模様は、60年代の運動と現代の運動の離節的性格を物語るものであると考えられる。そこで、現ハーヴァード大学アフリカン・アメリカン研究所教授で、クリントン政権のマイノリティ問題補佐官を務めた経歴をもつウィリアム・ジュリアス・ウィルソンWilliam Julius Wilson氏を基調講演者に迎えた、立命館大学主催京都アメリカ研究夏期セミナーにおいて、黒人の世代間格差という視点から人種意識を分析する目的で報告を行った。なおこの報告に対して、ウィルソン氏からは、New Black Pantherの存在などアメリカ人でも知っていないという厳しい指摘があった。そこで、立命館大学が企画した大会議事録が「紙幅の制限なし、全面改稿可」という編集方針だったことから、その後の電子メールを利用したリサーチはもとより、10月8日の『ニューヨーク・タイムス』が同団体のことを一面で取り上げるといった新展開を踏まえ、平成15年2月に、報告後の質疑応答を踏まえ、実際に行った報告内容を大きく敷衍するかたちで論文として発表した。平成13年度の研究は、その中心であったブラック・パンサー党の党員リユニオン・パーティが延期されたため、予定のものを大きく変更せざるを得なかった。件のリユニオンは昨年10月14/15日にワシントンD・Cで開催される予定であったのだが、9月11日の連続多発テロ事件の直接的影響を受けた。そうといいうのも、調査対象となっている団体は、60年代後半に「国家公安の最大の敵」の「テロ集団」と呼ばれ、FBIによって非合法な手段によって弾圧された団体であったからである。そこで急遽リサーチの対象を変更し、リユニオンの組織委員会と連絡をとり、ワシントンD・C地区周辺--ボルチモア・リッチモンド、コロンビア特別区--に居住している旧メンバーに個別に会い、インタビューを行ってきた。平成14年度4月に再度開催予定のリユニオンでの史料蒐集と併せ、その成果を同年度の歴史学研究会全国大会現代史部会で発表する予定である。さらに一橋大学図書館所蔵の文書、ブラック・パンサー党と同じく黒人団体の急進派に属し、ブラック・パワー運動の中心になった団体、人種平等会議文書のマイクロフィルムの複製を制作し、ブラック・パワー運動総体として多様な団体の分節化を試みている。そこで、マルクス=レーニン主義や毛沢東主義を標榜したブラック・パンサー党と比較するならば、同団体には反体制・左翼的傾向はみられないことが判明。これは平成14年度実施予定の学生非暴力調整委員会文書(同じく一橋大学所蔵)のリサーチ結果とともに、論文として発表する。なお、ブラック・パンサー党結成以前のブラック・パワー運動に関する論考は、「シカゴ・フリーダム・ムーヴメント転換期のプラック・アメリカと<人種>の再構築」と題した論文で『歴史学研究』に発表した。

この模様は、60年代の運動と現代の運動の離節的性格を物語るものであると考えられる。そこで、現ハーヴァード大学アフリカン・アメリカン研究所教授で、クリントン政権のマイノリティ問題補佐官を務めた経歴をもつウィリアム・ジュリアス・ウィルソンWilliam Julius Wilson氏を基調講演者に迎えた、立命館大学主催京都アメリカ研究夏期セミナーにおいて、黒人の世代間格差という視点から人種意識を分析する目的で報告を行った。なおこの報告に対して、ウィルソン氏からは、New Black Pantherの存在などアメリカ人でも知っていないという厳しい指摘があった。そこで、立命館大学が企画した大会議事録が「紙幅の制限なし、全面改稿可」という編集方針だったことから、その後の電子メールを利用したリサーチはもとより、10月8日の『ニューヨーク・タイムス』が同団体のことを一面で取り上げるといった新展開を踏まえ、平成15年2月に、報告後の質疑応答を踏まえ、実際に行った報告内容を大きく敷衍するかたちで論文として発表した。
多様なユーザや授業タイプに対応するための授業設計訓練システムの機能拡張

松田らが既に開発している「授業設計訓練システム」について、「次元分け」機能の改善、評価・助言機能の改善、設計した授業をリアリティをもって認識させるための機能の開発、新しいタイプの授業を記述するために必要な機能の開発を行った。具体的には、以下の通りである。「次元分け」については、「問題」以外の教材についても次元分けをできるようにし、さらに、不適切次元の分析もできるようにした。また、次元分けに必要な問題の回答文について、自動生成する方法について検討し、実際に、適切な回答文が生成できたかどうかの検証実験を行った。評価・助言機能の改善については、素材情報に属性ラベル情報を付加することにより、教材提示の系列の適切さを評価・助言する機能を実現した。また、次元分け機能の改善と関連させて、教材分析の結果を指導案作成に活用させるための教材バインダー機能を開発し、指導案において、教材分析の結果が活用されているかどうかを評価・助言する機能を実現した。指導案をリアリティをもって認識させるための機能としては、「板書エディタ」の開発と、授業時間の予測機能の開発を行った。それぞれについて、「板書エディタ」を使わせることで、板書事項の改善や指導内容の厳選が行われること、システムの予測時間とベテラン教師の予測時間との間には0.92の強い相関が見られることが確認された。新しいタイプの授業を記述するために必要な機能として、本研究では、複数代替案の記述機能と単元指導計画の作成機能を実現した。これにより、学習者主体の課題解決的な授業や、さまざまな情報手段を学習者が主体的に選択し、活用できるようにするための情報教育の授業が記述できるようになった。同時に、次元分けの成果を活かして指導案作成させることも可能になった。今年度は、既に開発してきた教職課程向け「授業設計訓練システム」について、(1)設計した授業計画が生徒の特性に応じた適切な展開になっているかを評価・助言する機能を実現すること、(2)より実際の授業をイメージさせながら計画立案させるために「板書エディタ」とその評価・助言機能を開発すること、(3)次期学習指導要領で重視される問題解決能力や情報活用能力を育成する授業を計画させるための基本的な枠組みと作業手順を確立し、それに必要なシステムの機能拡張を図ることの3点を目的とした。まず、3つの目的達成の基礎として、システムの核となるデータベース部分をインタフェースの設計と独立させ、新規素材の追加や、インターネットによる情報の共有、マルチプラットフォームでのシステム開発などに対応できるようにした。目的(1)については、素材情報に、主要概念、表現内容、表現形態、表現性質というラベルを付加し、その系列によって、教材提示の系列の適切さを評価することとした。このために、披験者実験を行い、適切な生徒モデルの分類、分類ごとに適切な教材提示の系列などを求めた。また、その結果に基づいて評価・助言機能を実現し、その適切さや教育効果を検証した。さらに、ラベル情報を活用して、次元分けの適切次元を表現する方法を定め、手法化した。その際、次元分けと目標分析や指導案作成とをより密接に関連づけ、評価・助言する方法を検討し、システムに実装して、その効果を検証した。目的(2)については、「板書エディタ」とその評価・助言機能を実現し、その適切さや訓練効果を実験によって確認した。目的(3)については、新たに、分岐の記述と単元レベルの設計が可能な指導案作成エディタを開発した。今年度は、(1)次元分け機能の拡張、(2)教材分析結果を指導案作成で活用する機能の実現と両者を関連づけた評価機能の実装、(3)指導案が授業展開スクリプトにそっているかどうかの評価機能の実装、(4)誤り・つまづきへの対応や時間の過不足に対応するための代替案記述機能の実装、(5)指導計画が授業時間内に終了するかどうかの評価機能の実装を行い、その訓練効果を検証した。

(1)は、次元分けの作業で予測した誤り・つまずきに、代替教材を対応づける機能を追加し、また、類題をまとめて次元分けすることで、不適切次元への対応を実現した。(2)は、教材管理用の教材Binderを実装し、教材分析機能を教材Binderのサブ機能として実現した。指導案に参照できる教材を、教材分析済みのものに制限することで、両者の連携を図った。さらに、(4)によって、誤り・つまずきに対応した複数展開が記述可能となった。代替案記述としては、時間の過不足への対応も可能とするため、授業展開スクリプトから複数展開を選択できるようにした。この時、作業負担を増やさないよう、異なる展開でも共通の分節を含む場合には、教授行動列の記述は1回で済むようにした。(3)の評価機能としては、授業展開スクリプトに沿い、かつ、分節に含まれる教授行動が適切かどうかを評価する機能を実装した。(5)は、教育実習授業のビデオ記録から、教授行動ごとの平均時間、授業内に行なわれる主な行動の回数を抽出し、いくつかの予測方法を比較した。その結果、説明と黒板による提示について、教材の種類ごとの時間データを用い、平均時間の累計を計算することで、分節単位の時間予測に関する最も良い予測が可能になった。開発したシステムを実際に利用させる実験を行った結果、一連の作業の最初と最後に(2)と(3)の評価機能で提示された助言数は、有意に減少した。また、システムの予測時間とベテラン教師の予測時間との間には、0.92の強い相関が得られた。
運動スキルの発現と獲得における脊髄小脳ループの役割の解明

運動の生成における神経・筋系の冗長多自由度性の問題に対して、実際の運動においては複数の関節が時間的・空間的関係性を保ちながら動くというように、関節間の協調としての運動学シナジーを環境の変化に適応的に制御することにより運動スキルは達成される。本研究は、歩行運動の際の環境の変化に応じた新たなスキルの発現と獲得における脊髄小脳ループの役割について、ラットを用いた神経生理学的実験と、ラットにおける神経筋骨格モデルによる動力学シミュレーションの両面から解析した。本研究は、歩行運動の際の環境の変化に応じた新たなスキルの発現と獲得における脊髄小脳ループの役割について、ラットを用いた生理学的実験とその神経筋骨格モデルによる動力学シミュレーションの両面から解明することを目的としている。本研究では、運動スキルを構成する多くの要素のなかで特に運動学シナジーに焦点を当てるが、運動の生成における神経・筋系の冗長多自由度性の問題に対して、実際の運動においては複数の関節が時間的・空間的関係性を保ちながら動くというように、関節間の協調としての運動学シナジーを環境の変動に適応的に、あるいは目的に最適化することにより運動スキルは達成されると考えられるからである。歩行運動時の運動学シナジーは、外乱を加えることによって顕著に具現される。予測できない外乱を歩行中に加えれば、それに対する運動学シナジーの動態を観察することができ、さらに、外乱を予測して適応する過程、すなわち歩行における運動の適応・学習を調べることができる。左右分離型ベルトトレッドミル、すなわち、左右のベルトが分離され、各ベルトを独立に制御できるトレッドミルは、そのような研究目的に適合した実験システムといえる。本年度は、正常無処置のラットを対象に、左右分離型ベルトトレッドミルにおいて後肢での2足歩行時の運動学について詳細に解析した。左右のベルトの速度が同一の条件、左右のベルトの速度比が1.5倍、1.7倍、2.0倍の際においては、ラットにおいてもヒトと同様に左右肢の相対位相や歩行duty比を調節していることが判明した。また、神経筋骨格モデルを構築するための筋・骨格系の解剖学的データを収集し、接地タイミングの予測的制御を小脳機能として組み込んだ神経筋骨格モデルを構築した。ラットをできる限り無拘束な状態で、後肢のみでの2足歩行を行わせる実験系を構築するのにかなりの時間を費やしてしまったが、ほぼ実験系は確立してきたと考えられる。本研究は、歩行運動の際の環境の変化に応じた新たなスキルの発現と獲得における脊髄小脳ループの役割について、ラットを用いた神経生理学的実験と、さらに、ラットにおける神経筋骨格モデルによる動力学シミュレーションの両面から解明することを目的としている。運動スキルを構成する多くの要素のなかで特に運動学シナジーに焦点を当てるが、運動の生成における神経・筋系の冗長多自由度性の問題に対して、実際の運動においては複数の関節が時間的・空間的関係性を保ちながら動くというように、関節間の協調としての運動学シナジーを環境の変化に適応的に、あるいは目的に最適化することにより運動スキルは達成されると考えられるからである。歩行運動時に外乱を定常的に加え、それに対する運動学シナジーの動態を調べるため、本研究では左右分離型トレッドミル、すなわち、左右のベルトが独立に制御されて速度を変えることができるトレッドミルを用いた。ラットの胴体上体部はハーネスによって支持し、後肢2脚でのトレッドミル歩行において、左右のベルトの速度比を1.5倍、1.7倍、2.0倍と変化させた状態での歩行を計測した。1歩行周期毎に正規化した股関節角、膝関節角、足関節角について特異値分解による解析により、左右のベルト速度が異なる場合、対照としての左右のベルト速度が同じ場合と比較して運動の時間モードに違いが検出された。時間モードに対して、時間窓の幅を変えずに開始点を移動して網羅的に相関係数を調べると、高い相関係数を示す点が認められ、時間モードの違いは位相の変化として表出されていると示唆された。また、脊髄小脳ループを構成する小脳虫部や中間部に対して微小な脳梗塞を生じさせるために、光反応性色素のRose Bengalを静脈に投与し、緑色レーザーを経頭蓋的に照射するphotothrombosisによる小脳皮質脳梗塞モデルの作製に成功した。歩行運動における関節間協調、運動学シナジーの解析のために、特異値分解を導入し、左右分離型トレッドミルでの歩行運動の特徴として、時間モードの変化、すなわち、位相の適応的な調節が生じていることが示唆された。さらに、photothrombosis法を適用して経頭蓋的に小脳皮質の特定の領域に微小な脳梗塞を誘導する実験プロトコルを完成させた。以上より、順調に進展していると考えられる。本研究は、歩行運動の際の環境の変化に応じた新たなスキルの発現における脊髄小脳ループの役割について、ラットを用いた神経生理学的実験と、ラットの神経筋骨格モデルによる動力学シミュレーションの両面から解明することを目的としている。脊髄のCentralpatterngeneratorから歩行の運動指令が生成されるが、環境に合わせた適応的な運動を発現するには感覚情報に基づいた運動の時空間的な調節が重要である。肢からの感覚情報として筋固有感覚や皮膚感覚などが考えられるが、歩行運動には股関節の屈筋が一定以上伸展すると屈曲運動が誘発され、歩行の接地相から遊脚相への位相調節(股関節伸展ルール)が行われていると推測されている。そこで本研究においては、歩行運動時に外乱を定常的に加え、それに対する運動の動態を調べるため、左右分離型トレッドミルを用いた。ラットの胴体上体部はハーネスによって支持し、後肢2脚でのトレッドミル

歩行において、左右のベルトの速度比を1.5倍、1.7倍、2.0倍と変化させた状態での歩行時の肢運動を計測した。さらに、ラットの神経筋骨格モデルに対して、股関節伸展ルールを導入した場合と導入しない場合で運動にどのような差異が現れるのかについて動力学シミュレーションを行い調べた。ラットでの歩行計測実験と股関節伸展ルールを導入した神経筋骨格モデルでの動力学シミュレーションでは、左右のベルト速度比を変更した際にも運動の適応が同様に観察された。その一方、股関節伸展ルールを導入しない神経筋骨格モデルでの動力学シミュレーションでは、実際のラットにおける適応とは傾向が異なり、左右のベルトの速度比が大きな場合には歩行の継続そのものが障害される結果が得られた。以上より、左右分離型トレッドミルにおける適応的な歩行の発現には股関節伸展ルールが重要な役割を果たしていることが示唆された。運動の生成における神経・筋系の冗長多自由度性の問題に対して、実際の運動においては複数の関節が時間的・空間的関係性を保ちながら動くというように、関節間の協調としての運動学シナジーを環境の変化に適応的に制御することにより運動スキルは達成される。本研究は、歩行運動の際の環境の変化に応じた新たなスキルの発現と獲得における脊髄小脳ループの役割について、ラットを用いた神経生理学的実験と、ラットにおける神経筋骨格モデルによる動力学シミュレーションの両面から解析した。今後の研究として、脊髄小脳ループを構成する小脳虫部及び中間部のプルキンエ細胞の活動をムシモルやグルタミン酸受容体阻害薬を微量投与することにより可逆的に阻害し、運動学シナジーへの影響を調べる。また、筋シナジーの解析のために、後肢の主要な7筋群(腸腰筋、外側広筋、大臀筋、大腿二頭筋、腓腹筋、ヒラメ筋、前脛骨筋)の筋電図活動を記録し、記録した筋活動電位に対して両側の筋の時系列、片側の筋の時系列からなる行列を構成し、非負値行列因子分解を施すことで、両側・片側の筋活動を構成するパターンを抽出する。このように、ラットを用いた神経生理学的、運動学的解析と、解剖学的データから構築した神経筋骨格系の数理モデルによる動力学シミュレーションを用いて検証する構成論的手法を緊密に連携させることにより、歩行運動の際の環境の変化に応じた新たなスキルの発現と獲得における脊髄小脳ループの役割について統合的に理解することが可能になると考えている。左右分離型トレッドミル上でのラットの歩行運動において、小脳正中虫部、あるいは小脳中間部の片側に微小な脳梗塞を誘導し、その後での運動学シナジーの変化を調べる。また、このような小脳機能障害について神経筋骨格モデルにおける動力学シミュレーションにおいても再現できるか詳細に調べる。運動生理学・神経生理学実験の進捗状況から、筋電位記録における電極等の消耗品の購入費用を次年度のために使用せずに保留したため。脳の免疫組織化学実験における試薬の購入費用として予定していたが、年度内の納入が不可能だったため未使用額として残った。筋電位記録のための電極等消耗品代として使用する。未使用額は脳の免疫組織化学実験における試薬のための購入費用として使用する。
末梢血単核球のミトコンドリア活性化を用いた新しい運動トレーニング評価法の開発

当初の計画ではヒト骨格筋細胞として筋芽細胞由来ヒト骨格筋培養細胞を用いて低酸素状態で、ミトコンドリアの活性化を検討する予定であったが、末梢血単核球の低酸素による影響も検討する必要があり、ヒト培養単核球であるTHP1を用いて、低酸素状態又は、低酸素から再酸素添加状態で、ミトコンドリアの抗酸化酵素やSIRT3、硫化水素代謝酵素(CARS2、SQR)のmRNAの発現を検討した。結果として、低酸素ではCARS2及びSIRT3のみの発現上昇が見られるのに対し、低酸素後の酸素再添加によりSOD1、SOD2、catalaseの抗酸化酵素群やCARS2、SIRT3、の有意な発現上昇が認められた。すなわち、運動による末梢血単核球細胞の抗酸化酵素上昇発現は、筋肉だけの現象ではなく、運動により末梢血細胞を含む体全体の細胞が、低酸素及び低酸素後の再酸素化でミトコンドリアが活性化され、誘導されことを証明した。このことは、酸素濃度の変化により運動効果を培養レベルで予測できることを示した点で非常に評価出来る研究結果である。運動トレーニングによる末梢血単核球のミトコンドリア活性化の生活習慣病予防効果に関する縦断研究による検証は、当初の予定を変更し岡山県で最も企業健診受診者の多い健診機関である淳風会で企業健診受診者約400名を対象に、現在実行中である。さらに、平成帝京大学の大学学生(約20名)の協力で、1日30分のランニングによる末梢血(指先)のmRNAの抽出によるミトコンドリア抗酸化酵素の動態を観察するクロスオーバー介入研究が、4月から予定されている。運動効果の健診レベルでの縦断研究や運動効果の介入研究は、倫理申請の許可が容易に出なかったことが原因である。その原因が、採血のリスクが大きいことがあり、急遽指先採血に切り替える必要があり、指先採血でのRNAの回収効率や、real time PCRでの目的mRNAの検出に関する精度確認のための時間が必要であった。さらに、遠隔地で血液採取するために、血液を分離する装置の手配や、輸送方法の練り直しが必要であった。現在、進行中の運動介入研究と運動習慣と健診データとの関連性の縦断研究の結果を解析し、学会発表及び論文投稿する。特に運動トレーニング評価法としての指先採血による血液細胞の抗酸化酵素群mRNA検査の有効性を確認し、特許申請を検討している。さらに、大阪の運動トレーニングジムと共同研究の計画をしており、指先採血でmRNAを抽出し、中高年者を対象として、運動トレーニングと血液細胞の抗酸化酵素群、硫化水素代謝酵素群、SIRT3等のmRNAの上昇の関連性を検討し、最適運動期間、最適運動期間の検討を行う。マウストレッドミルで、運動負荷及び低酸素曝露のミトホルミシス現象を筋肉及び末梢血で検討する。

マウストレッドミルで、運動負荷及び低酸素曝露のミトホルミシス現象を筋肉及び末梢血で検討する。主な研究内容が、末梢血単核球のミトコンドリアmRNAに関する運動介入研究と健診血液による縦断研究であるので、倫理申請が少し遅れ、研究実施が研究年度をまたがることになった。
新しい試験管内培養による組織寄生線虫症の化学療法に関する生理生化学的研究

広東住血線虫の感染ラットにフルベンダゾ-ル(FB)を経口投与し駆虫効果をまず確認した。10ng/kg/日の10日間連続投与3ケ月後に正虫に対する駆虫効果をみたところ雌雄の成虫共に回収出来たラットは20%であった。5日も連続投与では投薬終了後12週間ですべてのラットで第1期幼虫排出停止を認めたが、その約半数のラットでは12ヶ月後に再び幼虫排出をみた。本虫をラットに感染後3日,10又は2ヶ月を経てFBを最高3日連続投与した。こら、感染3日後の投薬群では完全駆虫がみられた。感染10日後の投薬では駆虫効果はみられないが虫体の発育が阻害される事,感染効2ケ月後の投薬では駆虫効果なく成虫の重量に対する影響も小さいが体壁性のフォスファタ-ゼ活性並びに産卵が抑えられる事を生理生化学的検討,in vitro1)実験等で明らかにした。産卵抑制に関しては本虫子官の光顕観察によっても確認された。Dipetalonema viteae(Dv)成虫に関しては次のデ-タが得られている。Dv雄成虫をNI medium2)並びに20%仔牛血清添加medium中で気相を95%N_2ー5%CO_2にして試験管内椎持を試みた。50%の虫体が運動を停止するまでの日数は血清非添加群と添加群いずれも約1ケ月であり、両者間に差がみられなかった。Dv雌成虫をNR medium(NCTC135とRPMI1640の1:1のmixture)中で気相を90%N_2ー10%CD_2として椎持観察したところ5日間mediumの交換がなくても活発な運動性を呈する事が確認された。MilbemycimD(終末濃度1%)を添加すると成虫の運動性の低下が認められた!椎持(37°C)開始後45分で虫体は若干回旋状となり、更に約3時間後それが著明となり開始後45分で虫体は若干回旋状となり、更に約3時間後それが著明となり開始26時間後及び42時間後運動性が極めて緩慢及至全く認められなかった。FBについては末だ明確な知見が得られていない。マウス筋肉内旋毛虫に対するFBとメベンダゾ-ルの効果の比較では後者により高い効果が確認されたがin vitroに於ける比較は検討中である。1)NCTC135、2)NCTC135とIMDM1:1広東住血線虫の感染ラットにフルベンダゾ-ル(FB)を経口投与し駆虫効果をまず確認した。1)NCTC135、2)NCTC135とIMDM1:1広東住血線虫の感染したラットにフルベンダゾールを経口投与し用量と効果の関係を最初に明らかにした。10mg/kg/日の10日間の連続投与終了3ケ月後に剖検したラットでは成虫の減少率が79%であり、雌雄の成虫共に回収出来たラットは5匹中1匹であった。

10mg/kg/日の5日間連続投与した群では投与後1ー2週間ですべてのラットで第1期幼虫排出停止を認めたが、その約半数のラットでは1ー2ケ月後に再びL_1排出をみた。投薬後5ケ月の剖検で成虫減少率は38ー78%であった。10mg/kg/日の3日連続投与後16時間を経て剖検した群に於ては成虫数の減少は全くなかった。しかし投薬群より回収した成虫体の1匹当りの重量は対照群のそれより小さかった。更に回収成虫体による試験管内の燐酸エステル水解酵素活性(pH7.3。基質はp・nitrophenyl phosphate)が投薬群で対照群よりも有意に低かった。本虫による栄養物質の吸収・代謝に対する本剤の影響が考えられる。形態的影響についても若干知見を得た。即ち10mg/kg/日の5日連続投与によるL_1排出停止後再度のL_1排出のなかったラットより回収の雌虫体及び再度のL_1排出のあったラットからの雌虫体の生殖器官を光学顕微鏡で観察した。前者では内部が中空様で産卵停止の子宮が、後者では中空様の子宮と正常な子宮が見られた。来年度以降の研究と関連の知見も若干得られている。即ちDipetalonema viteae雄成虫をNI medium並びに20%仔牛血清添加medium中で気相を95%N_2ー5%CO_2にして試験管内維持を試みた。50%の虫体が運動を停止するまでの日数は血清非添加群と添加群孰れも約1ケ月であり、両者間に差が見られなかった。NI mediumが広東住血線虫の維持に適切であるか否かを検討した後、研究を更に推進する計画である。広東住血線虫(A.c.)の第3期幼虫(L_3)の感染10週間以上経過後産仔数が安定したラットにフルベンダゾ-ル(FB)を経口投与した。10mg/kg/日の1回、3日又は5日連用後、5日(day5)までは排便中の第1期幼虫(L_1)の数に変化はなく、day6では減少が認められ、day7以降はL_1が認められなかった。day13のラットの剖検では投薬群と対照群の間で回収成虫数に差が見られないが、成虫の乾燥重量は投薬群で若干低下する傾向にあった。投薬による成虫の産卵能力の変化をin vitroで検討すべく、以下のような培養を試みた。まずGITmedium又はNCTC1355ml入り各容器に非投薬のラットより得た♀成虫を11匹投入し37°C、5%CO_2in air中で維持し、産出卵数を算定した。産卵数(/♀/日)は10^3のオ-ダで両種メジウム間に特に大差はみられなかった。培養最初は受精卵が多く、培養日数延長に伴って不受精卵(卵細胞を含む)の割合が高まる傾向にあった。次にNCTC135中で♀成虫の産卵数は♂成虫(♀:♂=1:3)の共存により増加することはなかった。又仔牛血清(終末濃度20%)添加による産卵数の上昇は認められなかった。感染ラットにFB(10mg/kg、1回)を経口投与4日後回収した♀虫体をGIT及びNCTC135中で維持し産卵数等に関して非投薬群と比較した。孰れのメジウムでも運動性には影響がなく、産卵数は投薬群で明らかに低下した。投薬群のフォスファタ-ゼ活性と形態(光顕)と対照の虫体のそれらとの比較は昨年度と同様の結果であった。旋毛虫感染マウスへのFBの3日連続投与(10mg/kg/日)は筋肉内幼虫数の減少をもたらせなかったので、回収幼虫のin vitroの運動性とマウスへの感染性を検討の予定である。スナネズミ由来Dipetalonema vitrae成虫の運動性およびミクロフィラリア産出に対する薬剤の影響は検討中である。
インプラント上部構造の適合性と周囲組織との関連について

1.動物実験昨年度までに、ビーグル犬2頭の左右側下顎臼歯部にスクリュー型インプラント体を3本ずつ埋入した。治療期間の跡にアバットメントを装着し、精密印象採得、作業も形状でインプラント上部構造を製作した。なお、片側の上部構造については意図的に適合が不良な状態を付与し(実験例)、反対側には臨床的に適合良好な上部構造(コントロール側)を製作、装着した。上部構造装着後から臨床的観察および規格X線による観察を行い、5週後と17週後にインプラント体を含めて周囲組織を採取し、非脱灰組織標本を作製した。以上の結果、観察期間を通じてインプラント周囲粘膜は肉眼的に健康な状態を維持し、実験側、コントロール側ともX線的に評価したインプラント周囲骨の変化は軽微であった。また組織学的評価においても、実験側、コントロール側間で周囲組織における差異は認められず、インプラント体が広範囲に周囲骨と接触していた。2.有限要素法による解析昨年度までに、基本的な形態の有限要素モデルを作成してきた。今年度は、実験動物から採取した、インプラントを含む顎骨標本の断面形態を参考にしてモデル各部の修正を行った。実際の形態をモデル作成に利用することで、より的確な有限要素モデルの作成が可能となったと考えられる。しかし解説についてはいまだ検討の予知があると考えられる。3.今後の展開動物実験については、実験動物の頭数を追加して定量的解析を試み、また有限要素法では作成したモデルを基に、より詳細な解析を行う予定である。動物実験に関しては本年度の研究実施計画通りに進行している。すなわち、ビ-グル犬2頭を購入し、下顎左右側第4前臼歯、第1大臼歯を抜去した。約3カ月の治癒期間後に抜歯窩の治癒をX線写真にて確認し、一次手術を行って片側につき直径3.75mm、長さ8.5mmのスクリュー型インプラント体を3本ずつ埋入した。さらに約3カ月間の治癒期間をおいて二次手術を行い、粘膜骨膜弁を形成してそれぞれのインプラント体に対してアバットメントおよびヒーリングキャップを装着した。二次手術後は1日1回歯ブラシによる機械的な口腔清掃を実施し、周囲組織の安定化を図っている。今後の予定としては、上部構造の適合に関する規格化およびその評価方法を検討し、周囲組織の状態が安定した後に上部構造を装着して、周囲組織における変化をX線写真、組織学的に検討する予定である。有限要素法による解析についても研究実施計画に準じて進行している。まず解析に用いるコンピュータソフトを購入し有限要素モデルの作成を開始した。ただし、同ソフトを利用するためには講座保有のコンピュータでは性能が不十分であることが判明したため、新たにパーソナルコンピュータを購入した。下顎骨の形態については文献からその形態、内部構造、力学的特性を調べ、またインプラント体やアバットメント、上部構造については本実験で使用したものの形態や寸法を基準にモデル作成を行っている。モデル完成の後に有限要素法による解析を行う予定である。動物実験に関しては、昨年度において下顎左右測第4前臼歯、第1大臼歯を抜去後にインプラント一次手術および二次手術を行い、片測につき直径3.75mm、長さ8.5mmのスクリュー型インプラント体を3本ずつ埋入、アバットメントおよびヒーリングキャップを装着したビーグル犬2頭に対して、角形印象用コーピングと各個トレーを用いた精密印象採得、アバットメントレプリカと超硬質石膏による作業模型製作後にインプラント上部構造の製作を行っている。インプラント上部構造とアバットメント間の適合状態の評価に関しては、3次元座標測定装置を利用した方法を検討中であり、規格化された適合状態を設定するため、インプラント上部構造の製作方法を改良中である。なお、二次手術後は1日1回歯ブラシによる機械的な口腔清掃を実施し、周囲組織の安定化を図っている。今後は、規格化した適合状態の上部構造を装着して、周囲組織における変化をX線写真、組織学的に検討する予定である。

有限要素法による解析については、昨年度の科学研究費にて購入したコンピュータおよびコンピュータソフトを用いて有限要素モデルを作成している。インプラント体部のモデル作成に必要と考えられたコンピュータソフトの講習会に出席し、使用方法に関する研修を受け、現在インプラント体部を含む有限要素モデル全体に対して、より精度の高い解折を目的とした改良を施している。
都市・交通分野の「証拠に基づいた政策立案」のための費用便益分析

交通投資・社会資本投資分野では、投資がもたらす、費用と便益とを比較する費用便益分析が導入されている。日本の交通投資の費用便益分析に関しては、様々な問題があるとは言え、経済学的な便益と費用に基づいて、政策の必要・不要を判断する仕組みは一応整っていると言える。一方、EBPMとは、「客観的証拠」と「政策」を結びつける考えである。しかし、客観的証拠があるだけでは、その政策が望ましいか否かを判断することができない。例えば、道路への投資が混雑の緩和をもたらすという客観的証拠が得られたとしよう。混雑が緩和されるという理由だけでは道路投資は正当化されない。重要なのは、混雑の緩和がどれほどの社会的価値をもたらし、それが道路投資の費用を上回るかである。政策がもたらす社会的価値(便益)と費用を比較するのが費用便益分析であり、政策を経済学的な観点で評価する唯一の方法である。交通投資・社会資本投資分野では、他の政策分野に比べて、比較的、費用便益分析が体系的に整備されており、費用便益分析の重要性は、EBPMが導入されても変わることはない。しかしながら、EBPMの導入は、必ずしもうまくいっているとは言い難い既存の費用便益分析体系を改善する起爆剤になる可能性を秘めている。平成30年度の研究では、交通投資・社会資本投資分野にどのようにEBPMを活用すべきかについて、いくつかの事例も踏まえて、主として以下の点を検討した。1EBPMにおける客観的証拠とは何か、交通投資・社会資本投資で問題になる点は何か、2交通投資・社会資本投資分野で避けては通れない、プロジェクト期間が長期に及ぶことがもたらす、不確実性の問題、3客観的証拠を費用便益分析にどのように結びつけるか、4EBPMの遂行体制に関する問題点、5既存の政策評価体系から見たEBPMの望ましいあり方。交通投資・社会資本投資分野における客観的証拠を使った政策立案について、十分な分析ができたため。平成30年度に行った、交通投資・社会資本投資分野における客観的証拠を使った政策立案に関して、研究成果を整理してまとめる。また、国内外の研究者と積極的に交流しながら、望ましい空港規制のあり方について分析を開始する。望ましい空港規制を考える際には、空港が行っている様々な兼業(駐車場、ターミナルビルでの物販)を明示的に考慮する。
「現代抑うつ症候群（新型うつ・現代型うつ）」の多軸的な診断評価法の開発

近年、従来とは異なる病前性格を有し抑うつを呈する青年が日本で台頭してきており、樽味は「ディスチミア親和型うつ病」と命名した。本研究では「ディスチミア親和型うつ」、「現代うつ」、「新型うつ」と呼ばれる「現代抑うつ症候群」の多軸的な診断評価法の開発であった。「現代抑うつ症候群」の病前性格を簡便に評価するための自記式調査票を暫定的に開発し、その妥当性・信頼性を検討した(Katoら論文投稿準備中)。さらに、独自に開発したPC版信頼ゲームを用いて「現代抑うつ症候群」の背景になる幾つかの心理社会的因子を同定した。「現代抑うつ症候群」に関連する幾つかの血液バイオマーカー候補を予備的に同定した。本研究では、「現代抑うつ症候群(新型うつ・現代型うつ)」の多軸的な診断評価法の開発を推進しており、平成27年度は、健常者と抑うつを呈する精神科受診患者から、血液を含む様々なデータ収集を開始した。特に本研究で特徴的な点は、評価ツールの一つとして、個々人の社会的意思決定の特性をノートパソコンの画面を介して評価可能なツールを用いている点であり、予備的に行った健常者のデータを解析し、国際学術誌PLoS ONE(Watabe et al. 2015)に掲載した。健常者に加えて、すでに、臨床データの取得を開始しているため。本研究では、「社会的ひきこもり」と「現代うつ(新型うつ)」に関する評価ツールの開発を行っている。今年度は、「社会的ひきこもり」に関する評価ツール開発を行い、自記式質問票の作製に成功しており、現在、最終解析を行っているところである。自記式ひきこもりツールの開発に成功したため「現代抑うつ症候群(新型うつ・現代型うつ):以下「現代うつ」と略する」の多軸的な診断評価法を開発するという本研究では、精神医学的診断、心理検査、各種質問紙などを用いた多軸的なデータを取得するシステムを大学病院内に構築し、患者に加えて健常者からのデータを集積しながら評価法開発を推進してきた。本研究で特徴的な点は、評価ツールの一つとして、個々人の社会的意思決定の特性をノートパソコンの画面を介して評価可能なツール(PC版信頼ゲーム)を独自に開発し用いた点である。予備的に行った健常者(主に大学生)のデータ解析において、男性ではリスク行動が家庭内での恵まれた環境に負の影響を受ける可能性や、女性では信頼行動が抑うつの下位項目である焦燥感と負に相関するという可能性を予備的に見出した(Watabe et al. PLoS ONE 2015)。さらに、「現代うつ」が社会的ひきこもりへのゲートウェイ障害である可能性を一流の国際精神医学誌であるAm J Psychiatry誌に報告した(Kato & Kanba 2017, 2018)。血液検査では、抑うつ重症度が幾つかの血中代謝物と相関することを予備的に見出した(SetoyamaらPLOS ONE 2016)。トリプトファンやキヌレニンなどの代謝物に加えて、血中のHDLコレステロールやコレステロールエステルといった脂質が抑うつ重症度およびうつ病の下位項目の重症度と相関することも見出した(KuwanoらJ Affective Disorders 2018)。「現代うつ」の気質を簡便に評価可能な自記式質問票の開発を独自にすすめており、最終年度に解析可能な症例数が集まったため、現在、因子分析などの解析を終え、質問項目の絞り込みが完了し、公開に向けた論文投稿を準備中である。次年度は、引き続き、患者群の臨床データを取得してゆく。今後は、社会的ひきこもりに加えて、現代うつ(新型うつ)に関する評価ツールを完成させる予定である。精神医学当初予定していたパソコンの購入が必要なくなったため一部の調査に関しては、今年度に実施出来なかったため、次年度に繰り越す。前年度に予定していたパソコンの購入を今年度行う実施出来なかった調査を平成29年度に実施する予定である。
脊柱靭帯骨化症の病因候補遺伝子の臨床例における変異の検索

脊柱靭帯骨化症の原因遣伝子の解明のため、2種の脊柱靭帯骨化症モデル動物の原因遺伝子についてヒト脊柱靭帯骨化症症例における解析を目的とした.第一に、モデルマウスのひとつであるtwyマウスの原因遺伝子の同定に成功した.連鎖解析により決定した遺伝子座の中にNucleotide pyrophospharase(Npps)という候補遺伝子を同定し、そのmRNAの塩基配列を罹患個体と正常同胞について解読し比較した結果,罹患個体にnonesence mutationの存在することを発見した。twyマウスにおいては、石灰化抑制作用を持つと考えられるNppsの酵素活性が、このmutationにより喪失もしくは著しく減弱し、石灰化が亢進したために、骨形成が亢進しているものと考えられ、NPPSは脊柱靭帯骨化症の原因遺伝子の候補のひとつである.第二に、脊柱靭帯骨化症症例のDNA収集を行った.多分節型および広範型の頸推後縦靭帯骨化症患者130例のDNAを収集した.さらに対照となる非骨化症症例90例のDNAを収集した.第三に、twyマウスの原因遺伝子NPPSについて、患者症例におけるmutation searchを行った.まずヒトNTPS遺伝子について、すべてのexonのexon-intron junctionのsepuenceを行い、genomic structureを決定した、そして各exonについてSSCPのための36組のPCRを設定した.患者症例35例について、SSCPを施行した結果、病因となるようなmutationはみられなかったが、7カ所に多型を見いだした.今後、患者症例を追加してSSCPをさらに行っていくとともに,この7つの多型について、患者例と非患者例との間での出現率を比較することにより、association studyを行う予定である.第四に、もうひとつのモデル、Zukker fatty ratの原因遺伝子であるレプチン受容体遺伝子について、脊柱靭帯骨化症への関わりを検討するため,同一遺伝子異常のあるマウス(db/db)について、異常骨化の発現を検討した.6ヶ月齢のdb/dbマウスにおいては組織学的に脊柱靭帯骨化の発現はみられなかった.患者症例におけるレプチン受容体遺云子のmutation seachについて、現在SSCPのためのPCRのテスト中である.脊柱靭帯骨化症の原因遣伝子の解明のため、2種の脊柱靭帯骨化症モデル動物の原因遺伝子についてヒト脊柱靭帯骨化症症例における解析を目的とした.第一に、モデルマウスのひとつであるtwyマウスの原因遺伝子の同定に成功した.連鎖解析により決定した遺伝子座の中にNucleotide pyrophospharase(Npps)という候補遺伝子を同定し、そのmRNAの塩基配列を罹患個体と正常同胞について解読し比較した結果,罹患個体にnonesence mutationの存在することを発見した。twyマウスにおいては、石灰化抑制作用を持つと考えられるNppsの酵素活性が、このmutationにより喪失もしくは著しく減弱し、石灰化が亢進したために、骨形成が亢進しているものと考えられ、NPPSは脊柱靭帯骨化症の原因遺伝子の候補のひとつである.第二に、脊柱靭帯骨化症症例のDNA収集を行った.多分節型および広範型の頸推後縦靭帯骨化症患者130例のDNAを収集した.さらに対照となる非骨化症症例90例のDNAを収集した.第三に、twyマウスの原因遺伝子NPPSについて、患者症例におけるmutation searchを行った.まずヒトNTPS遺伝子について、すべてのexonのexon-intron junctionのsepuenceを行い、genomic structureを決定した、そして各exonについてSSCPのための36組のPCRを設定した.患者症例35例について、SSCPを施行した結果、病因となるようなmutationはみられなかったが、7カ所に多型を見いだした.今後、患者症例を追加してSSCPをさらに行っていくとともに,この7つの多型について、患者例と非患者例との間での出現率を比較することにより、association studyを行う予定である.第四に、もうひとつのモデル、Zukker fatty ratの原因遺伝子であるレプチン受容体遺伝子について、脊柱靭帯骨化症への関わりを検討するため,同一遺伝子異常のあるマウス(db/db)について、異常骨化の発現を検討した.6ヶ月齢のdb/dbマウスにおいては組織学的に脊柱靭帯骨化の発現はみられなかった.患者症例におけるレプチン受容体遺云子のmutation seachについて、現在SSCPのためのPCRのテスト中である.