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複素解析曲面論と超ケーラー多様体

研究成果の概要:複素解析曲面と超ケーラー多様体に見られる著しい類似性に着目することにより、ケーラー多様体の双有理型変換群の粗分類定理(Tits型定理)を確立した。また、分類に現れる非可換自由群および最大階数のアーベル群のラグランジアンファイブレーションを用いた構成法を確立した。また、自己同型の複素力学的意味,ラグランジアンファイブレーションの一般特異ファイバーの分類,超ケーラー多様体の代数次元、特に4次元の場合の完全な記述を与えた。以上の研究に加えて、滑らかな小変形を有せず、互いに双有理であるが射影平坦変形でつながりしかも同相ではない3次元多様体カラビ・ヤウ多様体の存在を発見した。以上の研究が評価され日本数学会代数学賞を受賞した。3年計画の本研究の1年目は主にファイバー付けされたコンパクト超ケーラー多様体のモーデル・ウェイユ群の有限生成性とその階数を求める明示的公式(Shioda-Tate型公式)の正則版を確立した。より一般に、アーベル多様体でファイバーつけされた多様体のモーデル・ウェイユ群が有限生成になるための幾何学的十分条件とそのときのモーデル・ヴェイユ群の階数を多様体の双正則幾何学的量を用いる公式を確立し、その特別な場合としてコンパクト解ケーラー多様体の場合の公式を導いた。この結果は論文"Shioda-Tate formula for an abelianfibered varietyand applications"にまとめ投稿中である。また、超ケーラー多様体の任意階数の非可換自由部分群のモーデル・ウェイユ群を用いた構成法を明らかにした。この方法はKeum氏及びCampana氏により問題にされていた。その問題に肯定的解決を与えたことにもなる。その結果は論文"Mordell-Weil groups of a hyperk"ahler manifold - a question of F. Campana"にまとめやはり投稿中である。少し、観点は異なるが、関連する研究として、-Keum氏D.-Q.Zhang氏とともに多様体の自己同型とエントロピーに関する問題提起型論文"Conjecture of Tits type for complex varieties and Theorem of Lie-Kolchin type fora cone"をまとめた。また、Nam-Hoon Lee氏と共同でBeauvilleのCalabi-Yau多様体と呼ばれる剛なCalabi-Yau多様体とその双有理モデルの変形連結性、同相性を調べ、非自明な小変形を有しないのに大域的な変形ではつなげることができる剛かつ非同相な多様体があるというかなり驚くべき例の存在を発見した。この例については共著論文"Connecting certain rigid birational non-homeomorphic Calabi--Yau threefolds via Hilbert scheme"にまとめ今年度いくつかの国際研究集会で講演予定である。また、コンパクト超ケーラー多様体とその双有理変換群について筆者の研究も含めわかってきたことを依頼論文である雑誌数学の論説に「Salem多項式と超ケーラー多様体の双有理変換群」というタイトルの下でまとめた。この論説はすでに出版された。KIASのHwang氏と共同でシンプレクティック多様性に付随するLagrangianファイバー空間の一般特異ファイバーの構造をそのヒに自然にできるフォリエーシュンの積分曲線(特性サイクル)の言葉で記述した。結果はプレプリントにまとめ,投書中である。コンパクト超ケーラー多様性に付随するLagrangianファイバー空間(有理型大域切断をもつ)ものに対し,そのモーデル・ヴェイユ群の階段公式を与えた。応用てに変形に伴うモーデル・ヴェイユ群の階段の変動を明らかにし,現在するコンプクト超ケーラー多様体に対しては,最大階段は20であるこてて20になるものの存在を示した。4次元コンパクト超ケーラー多様性の代数次元は0,2.4であることを示し,当初の目的の1つが4次元で完成した。(Peternell氏.Campana氏共同研究)1)まず特筆すべき成果は,本研究における成果を含む一般化されたカラビ・ヤウ多様体に関する一連の研究成果が認められ,日本数学会2009年度代数学賞を受賞したことである.受賞講演では当該研究成果の1つであり,Nam-Hoon Lee氏との共同研究である,カラビ・ヤウ多様体の対であって,双有理かつ自明でない滑らかな変形をもたないにも関わらず,位相的には同相ではなく射影平坦変形ではつながるものがあるというかなり意外な現象について講演した.この結果は論文“Connecting certain rigid birational non-homeomorph ic Calabi--Yau threefolds via Hilbert scheme"(Nam-Hoon Lee氏との共著)の形にまとめ,Communic ations in Analysis and Geometryからの出版が決まった(2008年12月accepted).

2)コンパクト超ケーラー多様体の射影空間上正則切断をもつファイバー空間のMordell-Weil群の階数の変形に伴う変動を明らかにし,現存する5種のコンパクト超ケーラー多様体族のうち最大階数は20であることと最大階数が0'Grady氏のコンパクト超ケーラー多様体の変形の中で実現できることを示した.この結果は論文"Picard numberof the generic fiber of an abelianfibered hyperkaehlermanifold"にまとめ,Math.Annalenからの出版が決まった(2008年12月accepted).
FSRQ天体のガンマ線放射機構の解明と銀河系外背景光の研究

赤方偏移z1に至るような宇宙論的遠方に位置する、Flat Spectrum Radio-loud Quasar (FSRQ)天体といった活動銀河核からの超高エネルギーガンマ線放射と、宇宙に充満する銀河系外背景光の研究を行った。FSRQ天体の一つPKS 1510-089(z=0.36)の解像型大気チェレンコフ望遠鏡MAGICを中心とした多波長観測を行い、その成果がAstronomy & Astrophysics誌に発表された。他にz=0.94の、これまで知られた中で最も遠方の天体S3 0218+357や、z>0.5の天体H 1722+119からの超高エネルギーガンマ線信号の検出に成功した。宇宙論的遠方に位置するFlat Spectrum Radio-loud Quasar (FSRQ)などの活動銀河核からの超高エネルギーガンマ線のMAGIC望遠鏡による観測から、謎に満ちた天体のガンマ線放射機構の解明、また銀河系外背景光の測定を目的として研究を進めている。スペイン、カナリア諸島ラパルマ島に位置する解像型大気チェレンコフ望遠鏡であるMAGICは100 GeV付近の低エネルギー領域に高い感度を持ち、銀河系外背景光の影響を強く受ける遠方天体の観測に特に適した望遠鏡である。遠方FSRQ天体PKS 1510-089(赤方偏移z=0.36)のMAGIC望遠鏡による観測で、天体からの超高エネルギーガンマ線信号の検出に成功している。このとき展開された同時多波長観測の結果から、天体の電波とガンマ線の光度の時間変動は同期している様子が見られた。さらに電波領域のイメージ図で新たなコンポーネントが放出された時期とガンマ線フレアが観測された時期が一致していることから、電波とガンマ線の放射領域が同一のものである可能性を示唆した。かつてよりFSRQ天体のガンマ線放射領域は中心ブラックホールから1 pc以内であると考えられていたが、観測された電波コンポーネントは天体の中心ブラックホールから10 pcほど離れた位置にあると見積もられており、ガンマ線はこれまでの考えよりもさらに遠方の領域から放射されている可能性を示した。これら研究結果を論文にまとめ、Astronomy and Astrophysics誌へ投稿した。構築したFermiガンマ線衛星データを用いた天体の自動モニターシステムを用い、遠方ブレーザー(赤方偏移z=0.94)S3 0218+357のガンマ線フレアをいち早く発見した。これがMAGIC望遠鏡による観測につながり、これまで知られる中で最も遠方に位置する天体からの超高エネルギーガンマ線の検出に成功した。また浜松ホトニクス製MPPCモジュールを購入し将来のチェレンコフ望遠鏡の検出器開発のための準備を行った。ガンマ線天文学PKS 1510-089の観測から、研究の目的の一つである、FSRQ天体のガンマ線放射機構の解明のための重要な観測事実を得ることができた。FSRQ天体についての研究をさらに進めるために重要となる、新たな超高エネルギーガンマ線源FSRQ天体の発見は今のところなされていないが、今後もMAGICによる精力的な観測を続ける。銀河系外背景光の研究について、論文にまとめたPKS 1510-089の観測データからは、銀河系外背景光は現在のモデルの追確認までに留まった。現在解析中、また観測予定のデータから銀河系外背景光の強度分布に新たな制限を付けることが期待される。Fermiガンマ線衛星などと連携しながら、引き続きMAGIC望遠鏡による遠方活動銀河核からの超高エネルギーガンマ線の観測を行う。これまで超高エネルギーガンマ線領域で知られている3つのFSRQ天体(3C 279、PKS 1510-089、PKS 1222+216)の定期観測、また他の波長で天体の増光が見られた場合のToO観測から、天体の低活動期、フレア期などにおける振る舞いを調べる。これまでに超高エネルギーガンマ線放射が確認されていない遠方FSRQ天体の観測も精力的に行われており、それらの天体からの超高エネルギーガンマ線信号の検出し、天体の振る舞い、そして銀河系外背景光の強度分布への制限をつけることを目指す。主に予定していたMAGICコラボレーションミーティングと、観測シフトをそれぞれ1回、グループ内での調整の結果、行くことを取りやめたことにより、計画よりも旅費がかからなかったことによる。2014年度中に参加予定の、MAGIC観測シフトのための旅費に使用する。またMAGIC運用経費の支払いのために使用する。
統合化認識システムに関する研究

老人用やハンディキャップのある人の福祉ロボット、また医療用の介護ロボットなど基本的に人間と情報を交換しながら協調作業をする形態のロボットに最も必要とされる環境認織、対話機能を実現するため、音声認識、画像認識・理解、言語(意味)理解、対話プラニングなどの各項目について検討するとともに、これらの各認識情報を融合した統合認識機能を有する自律ロボットを実現することを検討した。具体的な統合認識として、音声認識、画像認識および言語理解、対話・質問アラニングの4項目の認識・プラニング手法を考え、これらの協調動作として認識システムを構成する。平成8年度の検討に引き続き、本年度は次の項目について検討した。(1)与えられた状況での認識情報だけでは認識できないとき、対象世界に対していかに質問したり、画像認識の場合にはいかに視点を変えて、より確実に認織するかの行動プランが必要になる。そこで、物体を認織するとき、3次元位置情報をもとに、次にどの地点に移動すれば認識曖昧度を低下させることができるかを解析的に推定するアルゴリズムを示し、その有効性を確かめた。(2)人間なと動物体の動作・行動は、伝統的なコンピュータビジョンの研究においては3次元幾何学データの変化として表され、推論・プラニングなど一般的なAI手法における論理記号表現による動作表現との間にギャップがあった。本研究では、得られた幾何学的3次元表現を格構造文法に基づく述語論理表現に変換する方法を明らかにし、動物体の動作を推論し臨調作業などの行動をアラニングする手法へ応用する方法を明らかにした。(3)能動的に行動する認識ロボットとして、上述の視点を変化させるロボットを試作し、実際に動作させてその有効性を確かめた。平成8年度の平成9年度の2年間で研究を進める計画であり、平成8年度は個々の認識手法と統合化のアルゴリズムの検討を行った。また、平成9年度には統合化認識機能を持つロボットを動作させる計画である。平成8年度の研究実績は次の通りである。(1)画像認識・理解(視覚機能)。静止画における両眼立体視とモデルベース物体認識については、すでに本研究クループで研究実績があるので、移動ロボットのように動画像で与えられる画像情報の検討を始めた。動画像は一連の画像が連続して現れるので、これら複数の画像から抽出される認識情報を蓄積し、統合化して認識する手法を明らかにするととともに、シーン中の対象物体の移動方向、移動位置推定手法を提案し、移動ロボットで実験を行いその有効性を確かめた。(2)自然言語理解、意味理解。音声認識を介して言語(意味)を理解することに関しては、これまで術語論理に基づく様相論理と時間論理による意味記述の手法を提案してきた。ここではさらに、この論理的な記述表現による文章理解について検討し、その有効性を確かめた。特に、対話形式で表現された自然言語の文の意味を抽出し、これを術語論理形式で表現する方法について検討し、意味記述が不完全な場合、不完全な部分を推論する機構について検討した。(3)質問・発話ブラニング。上に述べた自然言語理解の手法をもとに、理解された内容から欠けている内容を推論し、必要ならば対話による意味補完のための発話プラニングの研究の検討を始めた。また、画像認識についても認識情報をフレーム形式で表現する方法を提案し、不足する情報を質問形式にするとか、音声による言語情報を画像情報に変換して融合する方法について検討した。老人用やハンディキャップのある人の福祉ロボット、また医療用の介護ロボットなど基本的に人間と情報を交換しながら協調作業をする形態のロボットに最も必要とされる環境認識、対話機能を実現するため、音声認識、画像認識・理解、言語(意味)理解、対話プラニングなどの各項目について検討するとともに、これらの各認識情報を融合した統合認識機能を有する自律ロボットを実現することを検討した。具体的な統合認識として、音声認識、画像認識および言語理解、対話・質問プラニングの4項目の認識・プラニング手法を考え、これらの協調動作として認識システムを構成する。

平成8年度の検討に引き続き、本年度は次の項目について検討した。(1)与えられた状況での認識情報だけでは認識できないとき、対象世界に対していかに質問したり、画像認識の場合にはいかに視点を変えて、より確実に認識するかの行動プランが必要になる。そこで、物体を認識するとき、3次元位置情報をもとに、次にどの地点に移動すれば認識曖昧度を低下させることができるかを解析的に推定するアルゴリズムを示し、その有効性を確かめた。(2)人間など動物体の動作・行動は、伝統的なコンピュータビジョンの研究においては3次元幾何学データの変化として表され、推論・プラニングなど一般的なAI手法における論理記号表現による動作表現との間にギャップがあった。本研究では、得られた幾何学的3次元表現を格構造文法に基づく述語論理表現に変換する方法を明らかにし、動物体の動作を推論し協調作業などの行動をプラニングする手法へ応用する方法を明らかにした。(3)能動的に行動する認識ロボットとして、上述の視点を変化させるロボットを試作し、実際に動作させてその有効性を確かめた。
北東アジアのリスク・レジーム

研究代表者MERVIOは5月から関係者との連絡調整を進め、8月28-29日にはEAJS国際会議(European Association for Japanese Studies、ワルシャワ大学)の期間中に、スティール教授、フック教授と長谷川博士と会合し平成15年中の企画会議の内容と日程の調整を行ない、9月8日には、ストックホルムで池上ストックホルム大学太平洋アジア研究センター所長とも会合した。10月18日には、国際基督教大学教養学部で中間企画会議を実施し、研究代表者MERVIO、フック教授、スティール教授、マーハ教授、アラム教授、デイビス助教授、チャイキン助教授、および研究分担者・高橋教授の合計8名が参加した。この会議では参加者が各自の研究分野からリスク概念にアプローチし、北東アジアのリスク・レジームの研究にどのような課題と可能性があるかを議論した。中間会議を踏まえ11月初旬には来年度から3年間の研究計画として新たな科研費申請を行なった。さらに、研究代表者MERVIOは、ASPAC会議(Asian Studies on the Pacific Coast、6月20-21日、ハワイ大学)と「北東アジアの人的移動」国際シンポジウム(10月11-13日、国連大学)において、赤羽恒雄教授から本研究企画への助言を得た。12月25,26日には、池上雅子博士が島根県を来訪し、25日には島根県庁で同県の北東アジア関係についての情報を聴取し、26日には島根県立大学で企画会議を行なった。1月7,8日には、フック教授、長谷川治清博士、武田宏子博士(カーディフ大学)、デイビス助教授、チャイキン助教授の参加を得て総括企画会議を島根県立大学で実施し、また、2月26,27日には研究代表者MERVIOが島根県立大学でチャイキン助教授と本プロジェクの情報発信についての打ち合わせを行なった。
マイクロ波帯二次元通信による柔軟体センサネットワークの研究

ケーブルなど1次元の媒体による通信、無線など3次元空間を媒体とする通信に対し、二次元面内を伝播する電磁エネルギーによって信号伝送する形態を二次元通信とよぶ。具体的には種々の柔軟材料・低コスト素材で作製可能な二次元通信層を、壁、床、机などの表面や、衣服などの布状シートとして作りこんでおく。その表面に専用のカプラを近接させると、電磁波は通信シートの内部および近傍を伝播し、通信シートに近接している他の通信素子と通信をする、というものである。本研究ではマイクロ波帯での二次元コネクション技術を確立し、これを用いたセンサネットワーク、特に柔軟体に多数のセンサ素子を埋め込んで通信するアプリケーションを展開した。具体的には3次元形状計測シート、柔軟ロボット皮膚、筋電計測インタフェースを試作した。二次元通信とは、薄いシート内を伝播するマイクロ波によって信号を伝送する技術である。媒体面のどこに端末を近接させてもギガビット級の高速通信が可能で、媒体から端末への電源供給も同時に行うことができる。什器表面での機器接続、壁面や天井における各種センサの接続、衣類のような媒体への素子実装などが可能になる。本年度は二次元通信の基本形態のうち、通信層の外面にコネクタを近接させて結合するタイプ(タイプI)と通信層の内部にコネクタを埋め込み動作させるタイプ(タイプII)の2種類について、その実現方法、最適構造、性能限界を理論的・実験的に評価して技術の確立を行った。タイプIは通信シートを構成する導電層をメッシュ状にし、面を流れる電流にとってはインダクタンスとして機能する構造を付与することで実現する。本年度はそれらのインダクタンス、通信層誘電率、厚み等の物理パラメータと、通信シートを伝搬する電磁波長、通信シート上電磁波の消失特性、通信シートに近接する近接コネクタとの結合特性との関係を理論的に明らかにした。またそれらの理論を、試作した通信シート、近接コネクタによって実験的に確認した。さらにそれらを室内ネットワークに応用する実証実験を行った。タイプIIにおいては、通信層の内部に埋め込まれた素子電極と通信層との間で安定に電磁結合を確保する構造として「共鳴近接コネクタ」を提案した。電磁波長の1/4の長さをもつ導線をらせん状にしたコネクタによって、コネクター通信層の間の距離変動によらず密な電磁結合を維持することができる。これによって通信素子を導電層に電気接続する必要がなくなり、布地などの柔軟性を損なわないまま素子を柔軟素材に実装できるようになった。また接続部への応力集中も生じないため、物理的な丈夫さも得られる。この技術のアプリケーションとして、人工皮膚、筋電計測サポータ、3次元形状キャプチャシート等の試作を行った。二次元通信とは,物体表面や薄いシート内を2次元伝播する電磁波で通信する技術である。種々の柔軟材料,低コスト素材で作製可能な二次元通信層を,壁,床,机などの表面や,衣賑などの布状シートとして作りこんでおく。その表面に専用のインタフェースを近接させると,電磁波は通信シートの内部および近傍を伝播し,通信シートに近接している他の通信素子と通信をする,というものである。空中に放射される電磁波はわずかであるため,マイクロ波による電力供給も可能である。本研究では特にマイクロ波帯での二次元コネクション技術を確立するとともに,これらを用いたアプリケーションを展開する。平成19年度の成果は以下の通りである。(1)電力伝送手法の開発と漏洩電波の分析複数の地点から送出されたマイクロ波の位相を制御することで,特定の機器に放射電力を集中させる電力供給方法の実証実験を行った(本実験の一部は別予算によって行われた)。その結果30%のマイクロ波伝送効率で10W程度の電力を伝送することに成功した。しかし現時点では皮膚を通信シートに直接接触させた場合に生体に吸収される電力が電波防護指針の安全基準を上回るため改善が必要である。(2)シート上での位置検出方法の開発通信シート上での端末位置を,通信シート表面から漏洩する電磁場パターンを計測することで特定する手法を提案した。本年度は電場計測に関する基礎実験を行い,良好な結果を得た。(3)布媒体による筋電計測サポータの開発素子と通信層の間に電気的接点が不要である特長を活かし,多数の筋電計測素子を柔軟な通信層に結合する。その柔軟シートを腕に巻きつけることで高解像度の筋電位分布を計測する。腕表面での2次元筋電パターンから筋肉を特定し,各指の力を計測できる。本年度は,伸縮可能な通信層に近接結合し,電力を受け取りながら信号を送信する小型計測ユニットを試作した。現時点までに2つの計測ユニットからの同時信号読み出しについて確認している。二次元通信とは、物体表面や薄いシート内を2次元伝播する電磁波で通信する技術である。

種々の柔軟材料・低コスト素材で作製可能な二次元通信層を、壁、床、机などの表面や、衣服などの布状シートとして作りこんでおく。その表面に専用のインタフェースを近接させると、電磁波は通信シートの内部および近傍を伝播し、通信シートに近接している他の通信素子と通信をする、というものである。マイクロ波による安全な電力伝送も可能であると考えられる。本研究では特にマイクロ波帯での二次元コネクション技術を確立するとともに、これらを用いたセンサネットワーク、特に柔軟体に多数のセンサ素子を埋め込んで通信するアプリケーションを展開した。平成20年度は、おもに以下のような研究を行った。(1)電力伝送手法の開発と漏洩電波の分析電波防護指針を満たしながら10cm角のデバイスに10Wの電力を伝送する低漏出通信シート・カプラを設計する基本原理を示すとともに、その具体的な実現方法を示した。通信シートに接触する生体が吸収する電力、空中への電磁波の漏出を評価し、それらが基準値以下となるための低漏出通信シート仕様を明らかにした。さらに電磁波漏出の小さい通信シートに結合できる高効率近接コネクタを開発した。(2)シート上での位置検出方法の開発通信シート上での端末位置を、通信シート表面の導体パターンを読み取ること計測する手法を確立した。通信シート表面の導体パターンを、電磁波の伝搬特性を保存しながら変化させることで位置情報を書きこむ。それを静電容量センサアレイによって読み取ることで自分自身の位置を推定する。1mm程度の測定誤差を実現するアルゴリズムを確立し、実証実験までをおこなった。(3)布媒体による筋電計測サポータの開発筋電位を計測する微小素子の開発を行い、複数素子を柔軟シートに実装して信号読み取りを行うことに成功した。
オキソ酸吸着に伴うアロフェンの表面特性変化に関する分子軌道論的研究

火山灰土壌中の活性粘土成分であるアロフェンに対するオキソ酸(硫酸、リン酸、ホウ酸、オルトケイ酸、モリブデン酸、低分子有機酸など)の吸着挙動は、環境保全的および農業的観点から重要であるため、その詳細な吸着機構を実験とともに、理論的手法である量子化学的計算を用いて検討した。吸着実験結果から、いずれのオキソ酸もアロフェン表面のヒドロキシル基との配位子交換反応によって吸着することが明らかとなった。この配位子交換反応についてはこれまでにも報告はあるが、今回、量子化学的理論計算を取り入れた本研究によって、さらに、以下の新しい事実が確認された。1.リン酸、モリブデン酸およびホウ酸は、一部、アロフェン中のケイ素を置き換えながら吸着する。2.吸着したホウ酸分子はアロフェンとの間で、Al-OH-Bという特異な結合様式をとる。3.オキソ酸吸着によって、吸着母体であるアロフェンの陽イオン交換容量および表面酸性が増大した。この原因は、オキソ酸吸着部位近傍のシラノール基の解離性(ブレンステッド酸的性質)が増大したためである。4.シラノール基解離性の増大は、近傍の吸着質(オキソ酸)の誘起的効果によることが明らかとなった。この誘起的効果は、リン酸の場合で最も大きかった。5.オキソ酸吸着に伴い、さらに、アロフェン構造中の近傍のAl-0およびSi-0結合の強度が減少し、アロフェンが酸(塩酸、硝酸、硫酸などの無機酸)に溶解しやすくなった。これは酸性雨との関連で興味深い。火山灰土壌中の活性粘土成分であるアロフェンに対するオキソ酸(リン酸、ホウ酸、低分子有機酸など)の吸着挙動は、環境保全的および農業的観点から重要であるため、その詳細な吸着機構を実験とともに量子化学的理論計算により検討した。1.リン酸およびホウ酸は、一部、アロフェン中のケイ素を置き換えながら吸着する。今後(12年度)は、オキソ酸の種類を増やすとともに、固体核磁気共鳴スペクトルによるケイ素、アルミニウム(アロフェン)とリン、ホウ素(オキソ酸)の状態を解析する。さらに、より詳細な分子軌道法計算により、アロフェンとオキソ酸との間の電子の流れを解明する予定である。

2.吸着したホウ酸分子はアロフェンとの間で、Al-OH-Bという特異な結合様式をとる。3.オキソ酸吸着によって、吸着母体であるアロフェンの陽イオン交換容量および表面酸性が増大した。この原因は、オキソ酸吸着部位近傍のシラノール基の解離性(ブレンステッド酸的性質)が増大したためである。4.シラノール基解離性の増大は、近傍の吸着質(オキソ酸)の誘起的効果によることが明らかとなった。この誘起的効果は、リン酸の場合で最も大きかった。5.オキソ酸吸着に伴い、さらに、アロフェン構造中の近傍のAl-0およびSi-0結合の強度が減少し、アロフェンが酸(塩酸、硝酸、硫酸などの無機酸)に溶解しやすくなった。これは酸性雨との関連で興味深い。
抗うつ薬投与後のactivation syndromeの遺伝子多型に関する研究

外来の初診患者で、大うつ病性障害などの症例に対し抗うつ薬の投与を行った。前方視的に抗うつ薬の投与後の1ヶ月以内のactivation syndrome(AS)(不安、焦燥、パニック発作、不眠、苛々感、敵意、衝動性、アカシジア、軽躁、躁)の発現頻度を調査した。その結果ASの発現頻度は7.4%で第一親等の気分障害の遺伝負因および大うつ病性障害の診断においてASの発現頻度に統計学的有意差がみられた。また遺伝子多型解析のための静脈血採血をAS発現群およびコントロール群に対して行った。外来の初診患看でDSM-IV-TRのうつ病性障害、適応障害および不安障害を満たす症例で、初診前の1ヶ月間に抗うつ薬を投与されていなかった症例に対し、選択的セロトニン再取り込み阻害薬(selective serotonin reuptake inhibitor:SSRI)、セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬(serotonin noradorenarine reuptake inhibitor:SNRI)および新規抗うつ薬であるノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ薬(Noradrenergic and Specific Serotonergic Antidepressant:NaSSA)などの抗うつ薬の投与を行い、前方視的に抗うつ薬の投与後の1ヶ月以内のactivation syndrome(AS)の症状(不安、焦燥、パニック発作、不眠、苛々感、敵意、衝動性、アカシジア、軽躁、躁)の発現の有無を確認した。その結果、現段階で282例20例(7.4%)にactivation syndromeが生じたことを確認した。また統計処理を行った結果、大うつ病性障害の診断および第一親等の気分障害の遺伝負因に関して統計学的有意差がみられてが、性別、年齢、薬剤、BZD併用の有無の違いに関しては発現率の統計学的有意差は認められなかった。この点に関し学会発表を行った。さらに発現例から静脈血採血を行った。近年抗うつ薬の服用後に自殺および他害の危険性が高まる可能性が指摘されており、このことに関連してASが注目されている。そのためASの発現と遺伝子多型の関連性に関する研究は意義があると考えられる。
アジア・モンスーン地域の都市発展と自然環境改変の相互メカニズム

本研究で対象としたアジアモンスーン地域については、いろいろと地域規定がなされ得るところであるが、この研究においては、日本、中国、韓国を中核とした東アジアを軸に東南アジアの一部を含む範囲とし、これらの地域から本研究の目的、すなわち都市発展と自然環境、なかんずく研究代表者および分担者が専門とする公園緑地の推移、変貌の関係が読み取れると見こまれ適当と判断される10都市を基本調査の対象として研究に着手した。研究の方法としては、都市の発展状況を様々な指標で把握する試みをし、自然環境については、マクロ的な把握としてランドサットデータによる方法、ミクロなものとしては、特定都市、特定地域を設定してのランドツルースによる方法とした。また、本研究は都市発展と自然環境変貌との相互メカニズムの解明であるが、最終的にはアジァモンスーン地域特有の環境計画モデルを導くところにゴールがあるため、その基本範型ともいえる古典庭園についての研究と公園緑地制度についての比較研究もこれに含めた。研究成果の概要は以下の3点に集約できる。(1)都市の発展と地域の自然環境の変貌を総合的に考察した研究成果、(2)都市の発展に応じ整備された緑地空間の管理運営に関する研究の成果、(3)特定地域研究によるランドスケープの目録化に関する研究の成果である。また、この一連の研究活動を通じ、研究分担者の多くが、東アジア諸国の類似関連研究者との共同研究の今後の道筋を構築することもできた。本研究の初年度は、アジア・モンスーン地域の中に研究対象となる都市を選定する作業から着手した。当初、本研究においては、アジアの大都市のみを研究対象と予定し、研究分担者らのこれまでの研究の積み上げから、バンコク、マニラ、台北、ソウル、釜山、上海等の都市について、その都市発展と自然環境改変の状況を調査してきた。しかし、そうした大都市だけでなく、アジア・モンスーン地域に存在しながら各国の個性を持ち続けている個性ある都市を対象に研究を進めることが適切と判断するに至った。そこで、アジア・モンスーン地域における特定地域学研究という位置づけで研究を進めることとし、その手順開発を中心に都市発展と自然環境改変の相互メカニズム解析と言う観点から実施することとした。一つは、日本の盆地地域をケーススタディとした研究であり、これは都市発展を含む地域の近代化が自然環境の改変とどのような関係にあったかの究明を狙いとしたものである。また、二つ目の釜山の特定地域学研究は、開発制限区域と言うグリーンベルトが設定された都市において、限られた低平地に建設される高層住宅の住民意識を問うものである。さらに、3つ目には、北京の水系システム分析をともなった和園の歴史的積層性分析に基づく敷地計画レベルの研究である。そして4つ目には、アジア・モンスーン地域における都市発展に伴い必要とされる自然環境保全のモデル発見を狙いとした公園種別研究にも着手した。すなわち、アジア・モンスーン地域の都市が必要とする公園種別は、欧米モデルのそれとは異なるのではないかと言う仮説に基づく研究の着想と具体的展開である。以上大きく、本年度の研究では、3つの特定地域研究に着手し、1つのモデル構築研究の方向が見えたので、このことを研究実績概要として報告したい。本研究は、アジア10都市を研究対象とし、都市発展と自然環境改変の相互システムを解析することを目的としている。都市形成史と自然環境データを下に実態解明のプロセスで研究を進めることとし、研究法に比較都市研究を採用し、ランドサットデータを駆使して、定量的、定性的改変を把握し、緑地分布の自然依存性と都市計画実施の成果の効果を明らかにし、さらに自然環境保全に向けた計画の構造を展望することを目標としている。具体には、比較都市形成史によるアジア都市の都市発展の動向解析、およびランドサットデータによる都市の自然環境改変推移の解析により、緑地計画実施による自然環境保全効果の対応、緑地分布の依拠性を解析し、これらをふまえて、都市発展と自然環境改変の相互メカニズムを解明する。本年度は、特に人工衛星データによる自然環境改変推移の解析として、主に北京、上海、マニラ、バンコク、ソウルなどの都市を対象として、自然環境の解析、TMデータなどを用いて定量的に解明した。

また、都市の都市形成史、都市の自然環境の実態、ならびに緑地計画の実施の実態を調査分析し、その特性を明らかにした。本研究は、アジア10都市を研究対象とし、都市発展と自然環境改変の相互メカニズムを解析したものである。このため、都市形成史と自然環境データを下に実態解明のプロセスで研究を進めてきた。比較都市研究を採用し、自然環境の改変については、ランドサットデータを駆使して、定量的、定性的改変を把握し、緑地分布の自然依拠性と都市計画の効果を考察した。このことから、アジア都市の拡大がもたらす自然環境の崩壊を明らかにし、さらに自然環境保全に向けた計画の構造を展望することができた。アジア・モンスーン地域に分布する都市は、立地環境として低平地に多く、その一帯は、都市化以前は水田としての土地利用であり、これが転じて都市形成をしている。このような個性ある共通した地域の都市研究を自然環境との係わりから究明することは、今後の地球環境のあり方を考える上で大変重要である。人口急増が確実なアジア・モンスーンの都市環境研究がなされることにより、欧米中心の都市研究との比較が可能になり、このことからグローバルな都市環境研究が前進すると目論んだのが本研究であるが、その知識の一端を明らかにすることができた。
フグ体内におけるフグ毒テトロドトキシンの動態究明

フグ体内におけるテトロドトキシン(TTX)の取込・代謝・蓄積・排泄機構、ならびにそれらと性成熟の関連解明に資するため、無毒養殖フグへの毒投与実験を行うとともに、天然フグにおける体内毒分布の季節変動について検討した。その結果、未成熟なトラフグでは、筋肉内投与されたTTXは血液を介してまず肝臓に移行し、その後皮へ移行・蓄積すること、麻痺性貝毒(PSP)保有種メコンフグの場合、PSPを投与すると速やかに皮に移行・蓄積するが、TTXはほとんどが筋肉に残存すること、天然コモンフグの雌においては、性成熟期になると血液中では高分子物質と結合したTTXの割合が増加し、見かけ上、肝臓から卵巣への毒の入れ替わりが起こること、などが示された。まず、天然フグにおけるテトロドトキシン(TTX)の体内分布と性成熟の関連を明らかにするため、コモンフグを対象に組織別毒性の周年変化を調査するとともに、血液を介した組織間の毒の移行や、それへのTTX結合性タンパク質(TBP)の関与について検討した。その結果、雌の場合、通常は肝臓の毒性が高いが、性成熟期になるとこれに代わって卵巣の毒性が著しく上昇すること、血漿中でTBPと結合状態にあるTTX分子の割合(血漿TTX結合率)は、生殖腺発達期におしなべて高い水準(♀:87.2%、♂:80.9%)にあること、などから、有毒餌生物を摂取後、フグの腸管から吸収されたTTX分子は、通常では多くが遊離の状態で肝臓へ運ばれて同組織に取り込まれるが、生殖腺発達期になるとTBPと結合した状態で主に卵巣に運搬・蓄積されることが示唆された。一方、雌性ホルモンEstradiol-17β(E2)を投与した養殖トラフグに、さらにTTXを筋肉内投与する'投与実験'を実施したところ、E2投与区ではTTX投与直後に血漿TTX結合率が顕著に増え、これに伴って生殖腺への毒の移行量も増加した。従って、TBPあるいはその活性発現には雌性ホルモンが関与すると推察された。他方、同様の毒投与実験により、天然でTTXを保有するトラフグは麻痺性貝毒(PSP)に対する抵抗性が低く、少量のPSPを投与してもすぐに排泄するのに対し、天然で皮にPSPを保有するメコンフグは、PSPに対する抵抗性が高く、筋肉に投与したPSPは急速に皮に移行・蓄積することが明らかとなった。フグ体内におけるフグ毒テトロドトキシン(TTX)の吸収・蓄積・代謝・排泄機構を明らかにするため、無毒の養殖トラフグにTTXを筋肉内投与し、その後の毒の移行・蓄積状況について検討した。当初は性成熟の影響を調べるため、雌性ホルモンの投与実験を行う予定であったが、適当な年齢の雌個体を十分量入手できなかったため、今回は稚魚期の個体を用い、投与毒の精製度による差異をみることとした。試験魚を2区に分け、それぞれTTX標準品(精製毒)と有毒フグ卵巣のTTX抽出液(粗毒)を50MU/個体の用量で投与したところ、両区ともにTTXは血液を介して速やかに筋肉から他の部位へ移行した。しかしながら、投与4時間後から72時間後にかけての毒の移行様式は、精製毒と粗毒で異なり、前者の場合、肝臓にはTTXがあまり保持されず、12時間後以降は体内に残存した毒のほとんど(96%以上)が皮へ移行・蓄積したのに対し、後者の場合、24時間後まで相当量の毒(投与毒量の15-23%または体内残存毒量の28-58%)が一旦肝臓に移行・保持された。トラフグの肝臓組織は特異なTTX取り込み機構をもつことが知られており、粗毒中の共存物質により本機構が増強されるか、もしくはTTX分子が取り込みやすい形態に変化することで、このような差異が現れたものと推察された。一方、免疫組織化学的手法により皮に蓄積したTTXの微細分布を調べたところ、上皮基底細胞に局在しており、分泌細胞には達していないことが示された。稚魚の場合、成魚とは異なり、皮膚のTTX排出能あるいは肝臓や卵巣のTTX蓄積能が未熟であることが示唆された。
草食性エビ・カニ類共生細菌群集を用いた高効率バイオマス分解システムの構築

加賀地方や能登地方の水辺林に生息するアカテガニから消化管抽出液を作製し、そのバイオマス分解能力を解析した。セルラーゼ活性やリグニン分解活性を検討したところ、非常に強いグアヤコール酸化活性、つまりリグニン分解活性を検出することができた。またこのアカテガニやヨコエビなどの甲殻類からバイオマス分解能力のあるアカテガニ消化管由来細菌群を単離同定し、そのセルラーゼ活性やリグニン分解活性も検出することができた。単離した細菌群は一つずつでは、消化管抽出液の活性には遠く及ばないが、群集として機能させることで、強い活性を再構成することが可能と考えている。本年度はこれまでのアカテガニ由来の細菌に加えて、能登海岸林及び河川由来のヨコエビ、イソメ、フナクイムシからの細菌の単離を試みた。その結果、複数のバイオマス分解性細菌を新たに単離することができた。ヨコエビからは7株、イソメからは5株、フナクイムシからは7株のバイオマス分解細菌を単離した。バイオマス分解活性のうち、セルラーゼ活性についてはCMC-Congo Red法を用い、リグニン分解活性については市販リグニン(関東化学)含有培養プレートを利用した方法を用いて一次スクリーニングを行った。結果としてハロ(培養コロニーのまわりにできる白く抜ける分解領域)の形成を判断材料とした。細菌の同定は16s rRNA遺伝子をゲノムから増幅して塩基配列を解析して行った。ヨコエビの7株はPseudomonas Koreensis, Pseudomonas taiwanensis, Bacillus pumilus, Shewanella sp, Bacillus licheniformis 3株であり、特に活性の高いShewanella spとBacillus licheniformisを今後の研究対象菌株とした。この菌種はアカテガニから採取された活性の高い細菌群と同じであり、甲殻類由来細菌の共通性を示すものと考えている。一方フナクイムシ、イソメからの菌株はすべてがBacillus属であった。アカテガニ由来細菌群のうち、Shewanella putrefaciens (LB5)とBacillus licheniformis (LB1)のリグニン分解酵素活性についてさらに解析を進めたところ、グアヤコール法でLB5株が顕著な活性を示すことが判明した。この活性はこれまでによく知られたリグニン分解性白色腐朽菌の4分の一程度であり、細菌としては強力なものと期待している。日本の海岸に面した森林、いわゆる水辺林では、アカテガニやヨコエビなどの生息がよく観察される。これらの甲殻類は落ち葉や木片などのバイオマスを食料として利用する。アカテガニやヨコエビは森林物質循環と河口域の生態系(特に魚類生産)の中で重要な役割を果たしているが、そのバイオマス分解メカニズムはほとんどわかっていなかった。本研究ではアカテガニとヨコエビの新規バイオマス分解システムを明らかにし、バイオマス有効利用技術への応用をはかることを目的とした。本研究で明らかになった新規の知見は以下の通りである。1アカテガニ由来消化管液の非常に強いグアヤコール酸化活性(リグニン分解活性の一つ)を検出した(白色腐朽菌の5倍程度)。2抗生物質処理のアカテガニは2週間程度で死に、グアヤコール活性も消失した。3アカテガニ、ヨコエビ由来の好気性細菌を単離した。4単離菌株の90%以上でセルラーゼ活性を検出し、複数の菌株からはリグニン分解活性を検出した。5アカテガニ、ヨコエビに共通する単離細菌株があり、それらはShewanella属とBacillus licheniformisに近縁の細菌であった。6Shewanella属とBacillus licheniformisの両者ともリグニンプレート上ではっきりしたハロを形成し、グアヤコール法とHPLC法でもリグニンを分解する能力を有することが示唆された。7リグニンプレート上でのハロ形成実験において、CMC(セルロース)の存在がハロの形成を増強していることが明らかとなった。8アカテガニから採取された細菌株のうち、Staphylococcus sciuriに近縁の株はハロ形成は示さないが、リグニン含有液体培養後の培養液のリグニン含量が大きく減少することがわかった。以上の成果から、今後は複数の細菌株を利用したリグニン分解システムを構築することが重要ではないかと考えている。本研究では草食性のアカテガニあるいはヨコエビを材料として、その未知なるバイオマス分解システムを明らかにし、バイオマス有効利用技術への応用をはかることを目的としている。本年度はすでにアカテガニとヨコエビ、さらには当初の予定にはなかったイソメ、フナクイムシからもバイオマス分解細菌の単離に成功しており、目的の50%程度は達成したものと考える。得られた細菌群の中には顕著な活性を示すものも含まれており、今後の研究や応用に期待できる。

またこれらの細菌はセルロースの存在下でリグニン分解活性を増強されるというこれまでに報告のない現象を示しており、学術的な研究価値も高いと思われる。アカテガニの消化管由来の未知なるバイオマス分解システムの解析という面では、消化管微生物群集解析を次世代シーケンス法を利用して行っており、その詳細が明らかになれば、単離菌の解析とあわせて多くの情報が得られるものと考えている。環境微生物学本研究課題の今後の推進方策に関しては、さらなる高活性細菌株の取得を難培養微生物取得も含めて進めるとともに、既に得られた単離細菌の解析も進める。特にリグニンの分解活性についてはHPLCを用いた分子量解析を行い、どの程度分解が進んでいるのか観察する。また単離細菌のうち特に高い分解活性を示したもの、アカテガニ由来のLB5株、LB1株、LB13株等については酵素遺伝子の特定を行う予定である。遺伝子の単離にはトランスポゾンランダム変異導入法を用いる。Tn5にエリスロマイシン耐性遺伝子を導入し、トランスポザーゼとともに当該菌株にエレクトロポレーション法で導入する。得られたエリスロマイシン耐性株のうち、リグニンプレート上でハロの形成をできなくなった変異株をスクリーニングする。変異株のゲノムからトランスポゾン近傍の遺伝子を解析し、酵素遺伝子であるかどうか判定する。判定は塩基配列解析と強制発現株による活性測定を指標として行う。セルロースの存在によるリグニン分解活性の増強メカニズムについての解析も行う。これはバイオフィルム形成との関連を中心として解析する。現在のところセルロースやリグニン存在下でのバイオフィルムの形成や接着力が多くの菌株で増強されていることが観察されている。また応用方面の研究も進める。杉チップなど実際の木材等に対する各菌株の反応性を調べ、どうすれば実用化できるかの検討も始める。最後に購入したディスポーザブルピペットが想定より安く購入できた。次年度使用額189円は翌年度分として請求した助成金とあわせて使用する。
繊毛虫テトラヒメナにおける核アポトーシス分子機構の解明

繊毛虫テトラヒメナの接合過程(有性生殖)に起こる旧大核(親世代の大核)の退化過程は、多細胞生物のアポトーシスにおける核崩壊に似た特徴がみられることから、"プログラム核死(PND)"と呼ばれ、その関連性が注目されている。PNDはミトコンドリア内在性のアポトーシス因子やリソソームの融合よって実行されるが、細胞質中に旧大核と共存している他の核(子世代の新大核と新小核)は、これらによる分解を一切受けることなく保護される。このことは、PNDが選択的な自己消化(オートファジー)のシステムによって厳密に制御されている可能性を示唆している。しかしながら、現在までに報告されている電子顕微鏡解析によれば、旧大核の表層周囲にオートファゴソーム様の膜構造が観察された例はない。そこで本年度は、PNDにおける膜系器官の動態と、選択的核崩壊を保障する分子機構を明らかにするためのアプローチを試みた。先ず、オートファゴソームとリソソームにそれぞれ特異的な蛍光指示薬を用い、PNDにおけるオートファジー様膜動態を検出するための生細胞観察法を確立した。観察の結果、核凝縮の開始と共に靄状のMDCシグナルが旧大核表層部分に現れ、やがて核膜部分に特異的に蓄積することが明らかとなった。すなわち旧大核の核膜はPNDに際してその化学構造に何らかの修飾を生じ、オートファゴソームに相当する膜構造へ変化している可能性が高い。さらに、旧大核の核膜表層には他の核には存在しないリン脂質や糖鎖が露出しており、ミトコンドリアやリソソームの融合が核膜の修飾後に段階的に起こる様子を初めて観察した。このことから、PNDにおける旧大核の核膜の変化は、単離膜の生合成を伴わないオートファゴソーム形成であり、それに伴って露出したシグナル分子により単一細胞内での選択的核崩壊が保障されている可能性が示唆された。繊毛虫は接合(有性生殖)を通じて親世代の旧大核を選択的に退化させる。この過程ではクロマチン凝縮・核凝縮・DNAラダー状分解などのアポトーシスに似た特徴がみられることから、プログラム核退化(Programmed Nuclear Death; PND)あるいは核アポトーシスと呼ばれ、プログラム細胞死との関連が注目されている。本年度は、PNDにおけるミトコンドリアの関与を検証するため、進化的に保存性の高いアポトーシス因子であるApoptosis-inducing factor(AIF)の働きに着目した。GFP融合AIF発現株を作成して細胞内局在を観察したところ、GFPシグナルは旧大核を取り囲み、徐々に核内へ移行する様子が観察された。このことからAIFは自食胞内でミトコンドリアから旧大核へ移行し、PNDに関与している可能性が考えられた。機能解析を行うために相同組換えによるAIF遺伝子のノックアウトを行ったところ、野生株に比べて核凝縮やゲノムDNAの高分子断片化に数時間の遅延を生じることがわかった。一方、ライソソームに起因する酸性化と最終的な核退化は正常に起こったことから、AIFはPNDの初期過程に関わる因子であると考えられた。さらに、ノックアウト株由来のミトコンドリアタンパク質は野生株由来に比べてDNase活性が著しく低下しており、ミトコンドリア内在性DNaseとの相互作用が疑われた。これは、センチュウのアポトーシスにおけるwah-1(AIFのオルソログ)とcps-6(EndoGのオルソログ)との関係に酷似していた。現在、この未知のDNase遺伝子を特定するため、精製したミトコンドリアタンパク質のDNA-SDSPAGEを行い、DNase活性を示したバンドの質量分析を行っている。今後は、候補DNaseの細胞内局在や、AIF遺伝子とのダブルノックアウト株を作成する予定である。

このことから、PNDにおける旧大核の核膜の変化は、単離膜の生合成を伴わないオートファゴソーム形成であり、それに伴って露出したシグナル分子により単一細胞内での選択的核崩壊が保障されている可能性が示唆された。
分子集合体の構造予測:ab Initio分子動力学を用いた高速プログラムの開発

本年度は、1)剛体近似の代わりに分子自由度を許す分子性結晶構造予測プログラムMDCPを作成し、テストとしてアルコールなど若干の分子に適用して期待した成果を得た。2)MDCPプログラムの並列化をほぼ終了した。分子動力学の最大の問題点はいかにして良いポテンシャル関数を手に入れるかという問題である。我々は、力を分子軌道法で求めながら分子動力学の各タイムステップを進めていく方法をとることを考えていたのであるが、まず手始めに、炭酸ガスの分子性結晶の構造を化学式CO_2のみから予測することを試みた。すなわち、炭酸ガス分子の2量体に関する相互作用エネルギーを高精度のab Initio分子軌道法で求めてexp-6型のポテンシャル関数にフィットし、その結果得られたポテンシャル関数を使ってMDCPによる分子性結晶の構造予測をやってみたところ、常圧および高圧での結晶構造、および10万気圧あたりから始まる相変化まで十分な精度で予測出来ることが判明した。なお、本来の目的は、分子集合体についての分子動力学計算において、ポテンシャル関数を使うかわりに、分子動力学の各ステップで量子化学的に力を計算することにあるので、計算が早く、かつ精度がよいという密度汎関数法の適用を考え、予備的な計算を行った。
クザン領域に関する研究

Gをn次元グラスマン多様体とし、DをG内の領域とする。このとき層係数のコホモロジー群H^1(D,O^*),H^2(D,O),...,H^<n-1>(D,O)が消滅すれば、Dはスタイン多様体であることを、かつて証明した。ここに、OはDからCへの正則写像の芽の層を、O^*はC^*へのそれの芽の層を表す。とくに、Gが複素2次元射影空間のときは、コホモロジー集合H^1(D,OL_L)が消滅すれば、Dはスタイン多様体であることも、前に証明した。ここに、OL_Lは複素リー群Lへの正則写像の芽の層を表す。以上の結果を踏まえて、今年度は、上記の結果の拡張を研究した。その方針としては、Gをもっと広い多様体あるいは複素解析空間にすることや、OやO^*をもっと広い正則写像の芽の層にすることが考えられる。前者の場合については、Gが複素代数曲面や正値正則両断面曲率をもつケーラー曲面の場合について前に研究した。さらに、Gがスタイン空間の場合も、いくつか研究がある。後者については、Gがスタイン多様体で、Lが複素リー群のとき、H^1(D,OL_L),H^2(D,O),...,H^<n-1>(D,O)の消滅する場合についての研究がある。以上のことを考え合わせて、今年度は、次の結果を得ることができた。定理Gをn次元グラスマン多様体、Lを複素線型リー群でそのリー環が零でない純整元をもつものとする。このとき、Gの領域DがH^1(D,OL_L)=0,H^2(D,O)=0,...,H^<n-1>(D,O)=0をみたせば、Dはスタイン多様体である。証明のポイントは、上記のLの条件と、H^1(D,DZ )の消滅を使って、D上に零でない正則函数が存在することを証明することにある。これが示せると、以前にしてあった研究と合わせることによって、上の定理を証明することができる。なお、上の結果は、以前に我々の得ていた結果の、拡張になっている。
体外衝撃波を用いた新規骨格筋治療法の開発

廃用性筋病変は我が国にリハビリテーション医療が導入された時期から問題となっている機能障害であるが,その効果的な対抗策は未だ確立していない.一方,体外衝撃波治療は泌尿器科領域で古くから活用されてき治療法であるが,近年,骨格筋の成長や線維化の抑制にはたらくことが報告され,リハビリテーション分野への応用が注目されている.本研究の目的は廃用性筋病変の対抗策として体外衝撃波治療が有効であることを明らかにし,体外衝撃波を用いた新規骨格筋治療法を確立するための基礎資料を得ることである.廃用性筋病変は我が国にリハビリテーション医療が導入された時期から問題となっている機能障害であるが,その効果的な対抗策は未だ確立していない.一方,体外衝撃波治療は泌尿器科領域で古くから活用されてき治療法であるが,近年,骨格筋の成長や線維化の抑制にはたらくことが報告され,リハビリテーション分野への応用が注目されている.本研究の目的は廃用性筋病変の対抗策として体外衝撃波治療が有効であることを明らかにし,体外衝撃波を用いた新規骨格筋治療法を確立するための基礎資料を得ることである.