hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多感覚認知と運動機能の相関に基づく高齢者交通事故の原因解明と交通システムへの適用

1.ドライビングシミュレータ(DS)の開発実車のコクピットとバーチャルリアリティ(VR)技術を利用した道路環境提示装置と生体情報計測装置から成り立ち,運転中のドライバの生体機能とブレーキ,アクセルの踏力,タイミング,ステアリング角度等が計測できる.2.生体機能と運転行動の相関関係についてドライバの認知,判断,運動に関する諸機能の基礎特性と危険状態における回避行動の関係について,個人差,年齢差を含め調べた.危険状態はDSのVRで提示し,どのような身体機能の低下がどのような危険状態を招くか,その傾向と特長を明らかにした.3.メンタルワークロードの定量化方法について視覚情報による運転中に,聴覚情報としての会話の運転に与える影響を明らかにするために,会話内容の定量化を試みた.負荷としての会話内容には難易度と関心度があるが,本研究ではドライバの関心度で分類した結果,脳波のα波の減少率,眼球運動状態,運転操作の不確実などと深い相関があることが明らかとなった.4.疲労,居眠り等の意識低下検知方法の開発顔画像から眼領域を抽出し,上下まぶたのまばたきの変化(開度の変化)から検知する.周囲の照度変化,眼鏡・サングラスへの対処できる撮像技術と画像処理技術を開発した.個人差の影響を排除するため,まばたきの開始点と終了点を安定に求める方法を開発した.5.脇見の検知および不注視の検知方法の開発脇見の検知は,顔の方向と視線の方向および視線の停留時間を画像処理で求める方法を開発した.思考集中による不注視の検知は,視線の2次元の動きから求める方法を開発した.6.視聴覚情報のメカニズムの解明視聴覚情報が同時に並列に入力されたとき,視覚反応時間は視覚刺激の難易度による影響が弱いが,聴覚刺激による難易度の影響は強い.計算問題における高次脳機能のメカニズムは機能的磁気共鳴画像法を用い計測した結果,視聴覚とも同様な計算処理過程であることが分かった.7.多感覚認知機能と運動学習の関連について脳の陰性緩電位の変化から,運動の方向と強さを決定するためには,視覚情報が重要であり,前回の運動を修正し次回の適切な運動を決定するためには,前回の運動時の体性感覚の記憶が必要であり,この過程は運動学習の過程と一致する.1.ドライビングシミュレータ(DS)の開発実車のコクピットとバーチャルリアリティ(VR)技術を利用した道路環境提示装置と生体情報計測装置から成り立ち,運転中のドライバの生体機能とブレーキ,アクセルの踏力,タイミング,ステアリング角度等が計測できる.2.生体機能と運転行動の相関関係についてドライバの認知,判断,運動に関する諸機能の基礎特性と危険状態における回避行動の関係について,個人差,年齢差を含め調べた.危険状態はDSのVRで提示し,どのような身体機能の低下がどのような危険状態を招くか,その傾向と特長を明らかにした.3.メンタルワークロードの定量化方法について視覚情報による運転中に,聴覚情報としての会話の運転に与える影響を明らかにするために,会話内容の定量化を試みた.負荷としての会話内容には難易度と関心度があるが,本研究ではドライバの関心度で分類した結果,脳波のα波の減少率,眼球運動状態,運転操作の不確実などと深い相関があることが明らかとなった.4.疲労,居眠り等の意識低下検知方法の開発顔画像から眼領域を抽出し,上下まぶたのまばたきの変化(開度の変化)から検知する.周囲の照度変化,眼鏡・サングラスへの対処できる撮像技術と画像処理技術を開発した.個人差の影響を排除するため,まばたきの開始点と終了点を安定に求める方法を開発した.5.脇見の検知および不注視の検知方法の開発脇見の検知は,顔の方向と視線の方向および視線の停留時間を画像処理で求める方法を開発した.思考集中による不注視の検知は,視線の2次元の動きから求める方法を開発した.6.視聴覚情報のメカニズムの解明視聴覚情報が同時に並列に入力されたとき,視覚反応時間は視覚刺激の難易度による影響が弱いが,聴覚刺激による難易度の影響は強い.計算問題における高次脳機能のメカニズムは機能的磁気共鳴画像法を用い計測した結果,視聴覚とも同様な計算処理過程であることが分かった.7.多感覚認知機能と運動学習の関連について脳の陰性緩電位の変化から,運動の方向と強さを決定するためには,視覚情報が重要であり,前回の運動を修正し次回の適切な運動を決定するためには,前回の運動時の体性感覚の記憶が必要であり,この過程は運動学習の過程と一致する.1.車の運転にかかわる高齢者の認知機能と運動機能を計測するためのドライブシミュレータの開発を行った.シミュレータは実車のコクピットと,バーチャルリアリティ技術を利用した道路環境呈示装置と,生体情報計測装置から成り立つ.道路環境呈示装置により交通事故が起こり易い状況を画像として呈示し,生体情報計測装置を用いて運転中のドライバの注視点,脈拍,脳波,筋電位等の生体情報を計測する.コクピット部により,ブレーキやアクセルの踏力,タイミングおよびステアリング角度等の物理量を計測する.本年度はこれらの装置の試作を行った.本装置を用いて,高齢者の運転挙動と事故との関連を今後検討予定である.2.車内の情報化が進んでいるが,運転中のドライバーが安全に情報を得るためには状態監視技術と視覚特性を考慮した情報呈示方式の検討が必要である.状態監視技術としては,(1)居眠り・脇見運転検知のための基本技術を開発した.(2)携帯電話通話に伴う意識集中の検出方法の開発を行った.視覚特性を考慮した情報呈示方式は,(3)目の順応機能を考慮した車載ディスプレイの表示方法の開発を行った.

(4)認知できる表示情報量の基礎検討を進めている.加齢による視覚機能低下とその支援方法については今後検討予定である.3.単一の感覚に対して多感覚の認知では,それぞれの感覚に関連する脳活動が要求されるが,同時感覚入力の相互的な影響や,脳内での多感覚の同時処理機能について明らかにする.(1)事象関連電位(ERP)は,外的刺激に対する認知や注意力を反映するので,皮膚電気刺激による体性感覚刺激と聴覚刺激を独立または同時に加え,ERPに与える影響を調べた.ERP測定のための刺激条件としては,右手皮膚電気刺激,両耳聴覚刺激,右手皮膚電気刺激と両耳聴覚刺激,両手皮膚電気刺激の4つの条件で15秒間隔でランダムに繰り返し,脳の電気的活動を頭皮上電極から導出し,2030回加算平均を行った.(2)視覚的に思考問題を聴覚に位相差を刺激として同時に呈示したとき,視聴覚の反応時間特性を認知心理学実験を用いて測定した.さらに,視聴覚情報が同時に呈示されたとき,fMRIを用いて脳のどの部分でどの程度のレベルで認知されるか計測した.1.昨年度試作したドライビングシミュレータを用いて,若年者と高齢者(70歳以上の被験者6人)の運転行動について実験した.運転行動を調べる前に,ドライバーの認知,判断,運動に関する諸機能について,基礎特性を計測した.緊急回避実験として,前方車両が急停止した場合,交叉点で急に車が飛び出した場合,交叉点での右折車両が直進車を妨害した場合について,ドライビングシミュレータ前方スクリーンにプログラムした映像を投影し,ハンドル操作,ブレーキ操作でどのように回避するか調べた.車速は60km/sec,車間距離10m,20m,30mとした.基礎特性と運転行動の関係を個人別,老若群別に分析し,交通事故に対する機能低下の影響の度合いを明らかにした.運転中に注視点が前方正面からずれた場合における運転行動との関係を調べるために,視野角に関係する基礎特性と運転中にスクリーン端に数字を呈示し,数字を答えることで意識的に注視点をずらし,注視点の動きを眼球運動計で測りながら緊急回避実験を行った.2.本研究では,実験刺激は視覚及び聴覚ともに暗算問題を用いて,視聴覚の相関特性を検討する.まず,認知心理学実験を実施し,視聴覚情報処理の反応時間特性を定量的に検討した.実験結果より,視覚反応時間は視覚刺激の難易度による影響が弱いが,聴覚刺激の難易度による影響が強いことはわかった.さらに,視聴覚の計算問題における脳の復活部位について,fMRI実験を用いて測定解析した。本研究の結果は聴覚からの情報が視覚情報処理に影響を及ぼすことが携帯電話の使用による交通事故の一因になる仮説を支持し,視聴覚メカニズムの解明にも有意義なデータになると思われる.3.脳内の体性感覚認知過程を検討するために,体性感覚刺激後に生じる脳内電位を記録した.このような認知や記憶過程に関連する脳内電位は事象関連電位で短および中潜時成分は感覚関連の脳領域から,長潜時成分は非特異的な脳領域から発生する.まず,S-ERPに対する視覚刺激と眼球運動の影響を検討した.閉眼時に比べて開眼時には中潜時S-ERP(N30,N60)が有意に大きくなり,また,衝撃柱眼球運動や追視性眼球運動でもN30,N60が増大した.
近代神戸において社会事業の展開に寄与した人物に関する研究

最終年度であった2018年度は、初年度及び第二年度に学会発表した兵庫県社会事業主事小田直蔵と明治期神戸に女紅場として存在していた福原女学校について、さらに研究を深めることに専念した。戦前期の神戸において社会事業の分野で活躍した小田直蔵という人物がいた。小田は、1927(昭和2)年から1942(昭和17)年まで兵庫県社会事業主事に任命されている。社会事業主事とは、「地方社会事業職員制」によって定められた職制である。小田は、ほぼ制度の創設から廃止まで在職していた。ただ社会事業主事制度については、社会福祉史の分野でもあまりよく知られていない。研究初年度は、この制度の詳細について明らかにすることを中心に研究を進めた。戸田金一によれば、慈善学校の研究は「日本史そして日本教育史、また社会福祉史の空白部」であるという(戸田『明治初期の福祉と教育』)。明治初期から中期にかけての「慈善学校」については確かに空白部である。同時期の慈善学校に関する数少ない研究書としては、坂本清泉・坂本智恵子『近代女子教育の成立と女紅場』(1983年・あゆみ出版)がある。しかし、そこでの福原女学校は「(駆梅院に-小笠原)入院中の芸娼妓を教育することは、比較的に容易であったからでもあろう。神戸の福原でも同様の事業が試みられていたという」と曖昧にしか記述されていない。第二年度の研究においては、同女学校についての実態を解明することに努力した。最終年度においては、これらの成果を論文にまとめ学会誌に投稿予定であったが、草稿まで出来上がったもののさらに資料的裏づけが必要であり、未投稿のままである。したがって研究期間終了後にこれらの成果を学会誌で発表予定である。彼は兵庫県の行政分野で社会事業主事の位置づけにあった。小田は、1885(明治18)年、新潟県生まれで、1912(明治45)年東京帝大卒業、大学院に行きながら内務省の雇(民政資料の編集に従事、『民政史稿』か?)になり、1917(大正6)年4月、兵庫県慈恵救済事業嘱託(内務部議事課勤務)として着任し、救済協会の創設と部落改善の事務に従事する。この間1919(大正8)年には県に救護課(後、社会課)設置され、救護視察員制度が実施されている。1927(昭和2)年から1942(昭和17)年まで前述のように兵庫県県社会事業主事に任命されている。ところで社会事業主事とは、「地方社会事業職員制」によって定められた職制である。これは1925(大正14)年12月14日に勅令第323号として公布され、1942(昭和17)年11月1日に勅令第768号(行政簡素化実施ノ為ニスル警視庁官制外9勅令中改正道路管理職員制外15件廃止ノ件)によって廃止されるまで存在した。社会事業主事は、待遇職員であり、地方待遇職員令(大正9年8月11日勅令第248号)に拠っていた。当初この勅令は、道路管理職員制、地方土木職員制、地方産業職員制に依る職員に適用されたが、地方待遇職員令中改正ノ件(大正14年12月14日勅令第325号)によって、社会事業主事・主事補にも適用されることになった。つまり、小田直蔵は、ほぼ制度の創設から廃止まで在職していたことになる。意外なことに、こうした制度的裏づけや制度制定の経緯については、社会福祉史の分野でもあまりよく知られていない。研究初年度の本年度は、こうした社会事業主事制度の詳細について明らかにすることを中心に研究を進めた。地方社会事業職員制や待遇職員についての先行研究が意外に少なく、ほぼ一からそれらを明らかにしていく必要があった。また社会事業主事についての人物研究は、いくつかの研究成果があったが、社会事業主事制度についての先行研究も皆無で、制度の解明に時間がかかった。以上のような理由から兵庫県社会事業主事である小田直蔵の個別的な人物研究に取り組むタイミングが遅れている。そのため第一年度に明らかにすべき点の解明が進んでいない。戸田金一によれば、慈善学校の研究は「日本史そして日本教育史、また社会福祉史の空白部」であるという(戸田『明治初期の福祉と教育』2008:8)。彼は「慈善学校に関する資料は乏しく、したがって本格的に慈善学校を考察し、著書の上梓は生まれ難かった」としながらも、教育史家の先行研究を取り上げるだけでなく「福祉史家などによる研究の進展について、その情報収集を怠ってはならない」と指摘している(戸田2008:1-6)。発表者は、かつて大阪に存在し、社会福祉史においては知られている、徳風学校、有隣学校について論じたことがある(小笠原2015「貧民学校としての徳風・有隣学校に関する再検討-第3次小学校令・工場法・感化救済事業と学齢児を巡る問題について」『関西社会福祉研究』1.3-18.)。明治末期以降の貧民学校についての同様の先行研究は、相当数存在する。しかし明治初期から中期にかけての「慈善学校」については確かに空白部であると感じる。戸田は同時期の慈善学校に関する数少ない研究書としては、坂本等の業績(坂本清泉・坂本智恵子1983『近代女子教育の成立と女紅場』(あゆみ教育叢書10)あゆみ出版)があるとする。

しかし、福原女学校については「(駆梅院に-小笠原)入院中の芸娼妓を教育することは、比較的に容易であったからでもあろう。神戸の福原でも同様の事業が試みられていたという」と曖昧にしか記述されていない(坂本・坂本:169)。今年度の研究においては、戸田のいう「空白部」を多少なりとも埋めるため、同女学校について当時の新聞記事を史料として、その実態を解明することに努力した。平成28年度の学会報告「地方社会事業職員制の検討ー人物としての社会事業主事(補)研究の手がかりとしてー」を論文にまとめて学会誌等に投稿する予定であったが、まだ投稿できていない。また平成29年度の学会報告「女紅場としての福原女学校の実態についてー『神戸又新日報』等の新聞記事を史料とした一考察ー」も論文にまとめて学会誌等に投稿予定であったがまだ投稿できていない。両発表とも現在論文化しつつあり、平成30年度中投稿予定であるが、本研究課題の進捗状況としてては、やや遅れていると判断せざるをえない。最終年度であった2018年度は、初年度及び第二年度に学会発表した兵庫県社会事業主事小田直蔵と明治期神戸に女紅場として存在していた福原女学校について、さらに研究を深めることに専念した。戦前期の神戸において社会事業の分野で活躍した小田直蔵という人物がいた。小田は、1927(昭和2)年から1942(昭和17)年まで兵庫県社会事業主事に任命されている。社会事業主事とは、「地方社会事業職員制」によって定められた職制である。小田は、ほぼ制度の創設から廃止まで在職していた。ただ社会事業主事制度については、社会福祉史の分野でもあまりよく知られていない。研究初年度は、この制度の詳細について明らかにすることを中心に研究を進めた。戸田金一によれば、慈善学校の研究は「日本史そして日本教育史、また社会福祉史の空白部」であるという(戸田『明治初期の福祉と教育』)。明治初期から中期にかけての「慈善学校」については確かに空白部である。同時期の慈善学校に関する数少ない研究書としては、坂本清泉・坂本智恵子『近代女子教育の成立と女紅場』(1983年・あゆみ出版)がある。しかし、そこでの福原女学校は「(駆梅院に-小笠原)入院中の芸娼妓を教育することは、比較的に容易であったからでもあろう。神戸の福原でも同様の事業が試みられていたという」と曖昧にしか記述されていない。第二年度の研究においては、同女学校についての実態を解明することに努力した。最終年度においては、これらの成果を論文にまとめ学会誌に投稿予定であったが、草稿まで出来上がったもののさらに資料的裏づけが必要であり、未投稿のままである。したがって研究期間終了後にこれらの成果を学会誌で発表予定である。本研究の第二年度には、近代神戸において社会事業に顕著な貢献をした社会事業家について人物像を明らかにする予定である。ただし、それに先立って引き続き「地方社会事業職員制」「待遇職員」「社会事業主事」についてさらに詳細を明らかにする。それは兵庫県社会事業主事たる小田直蔵との比較研究を可能にするために、すでに先行研究のある人物(各地の社会事業主事)について詳細を把握しておくためである。神戸における社会事業の展開においては、昭和戦前期に小田直蔵が大きな役割を果たしたことは間違いない。したがって引き続き小田の人物像を明らかにすることで、他の人物も関連して明確になっていくものと考えている。
中国における脳卒中高齢患者の退院後継続看護プログラムの開発と有用性の検討

本研究の目的は、日本の知見を活かして中国における脳卒中高齢患者の退院後継続看護プログラムを開発することであった。日中両国の継続看護に関する文献研究及び中国での実態調査を通して、16項目の「退院指導アセスメント内容」と11項目の「継続看護につながる退院支援方法」からなる継続看護プログラムを考案した。さらに作成したプログラムを用いて中国某総合病院の4つの内科系病棟に勤務する82名の看護師への調査を実施した結果、プログラムの内的整合性と構成概念妥当性が検証され有用性が伺えた。1.中国における脳卒中高齢患者退院後継続看護プログラムの考案脳卒中高齢患者退院後継続看護プログラム案は、1脳卒中高齢患者への退院支援の現状と課題を把握するためのA市A総合病院神経内科病棟看護師5名へのインタビュー結果、2脳卒中高齢患者の継続看護につながる退院支援に関する看護管理者の企画運営や今後の展望を知るためのB市の6つの総合病院神経内科病棟看護師長6名へのインタビュー結果、3中国における継続看護の現状を掌握するための「中国知网」データベースに掲載された32件の先行文献の検討結果、4退院調整をはじめとする日本における継続看護の状況を明確にした、最新5年間の医学中央雑誌Web版に掲載された18件の原著論文の分析結果に基づいて作成した。日中両国の共同研究者が考案したプログラムは「退院支援アセスメント内容」と「継続看護につながる退院調整方法」からなっている。平成26年度には作成したプログラムの有用性を検証していく。2.日本老年看護学領域における継続看護の英知についての国際発信本研究の実施を通して、世界の中で単独に超高齢社会に立った日本で作り上げられた老年看護学領域の成果、とりわけ、地域包括ケアシステムづくりが盛んに取り組まれている中での長期ケアや継続看護に関する英知を、1平成25年5月に北京で開催された「The 2nd China International Senior Services Expo(CISSE 2013)」での招へい講演、2平成25年6月に韓国で行われた「20th IAGG World Congress of Gerotology and Geriatrics 2013」での研究成果の発表、3平成25年10月に「中国看護管理」雑誌に掲載された論文の公表、の3側面からの国際発信を図った。平成24年度の研究計画は「脳卒中高齢患者の退院支援に向けての継続看護における日本と中国の現状把握」であった。具体的には以下のことが遂行された。1日中両国共同研究者の情報共有による現状把握:2012年6月22日27日に中国側研究者2名が来日し、日本側研究者との研究打ち合わせを行った。両国の研究者は各国の脳卒中高齢患者の継続看護における問題点や課題を説明したり、本研究の位置づけや今後の進め方を確認したりすることにより、研究計画の洗練と今後の研究の方向性についての合意結成が図られた。また、中国側研究者は日本の脳卒中高齢患者の退院支援の実体を把握するために県内の医療機関と老人施設への見学も行った。研究打ち合わせや見学を通して日本の継続看護の体系化と退院支援に関するシステム構築に強い関心を示した。2日本における脳卒中高齢患者の継続看護の現状に関する文献レビュー:退院後の継続看護につながる退院指導が非常に重要であるため、看護分野における脳卒中高齢患者の退院指導の現状を過去5年間の先行文献の検討から把握することとした。医学中央雑誌Web版から検索した18件の原著論文の検討により、脳卒中高齢患者の個別性を尊重した、他職種との有機連携による退院指導が行われている現状が伺われた。また、超高齢社会の要請に応えるための退院指導の体系化・組織化を強化するとともに、蓄積されてきた退院支援の知見の国際発信が看護師に求められていることも考えられた。この成果は第20回国際老年学会(IAGG2013)にて発表することとなった。3中国における脳卒中高齢患者の継続看護の現状に関する文献レビュー:中国生物医学データベースから看護分野における脳卒中高齢患者の退院指導に関する過去5年間の先行文献を42件検索した。得られた文献の検討は現在分析段階に至っている。1.脳卒中高齢患者の退院後継続看護プログラム有用性の検証先行文献の検討結果及び、看護師並びに看護師長へのインタビュー結果をもとに16項目の「退院指導アセスメント内容」と11項目の「継続看護につながる退院支援方法」からなる脳卒中高齢患者の退院後継続看護プログラムを考案した。作成したプログラムを用いて、中国C市C総合病院の4つの内科系病棟で、82名の看護師にプログラム内容の重要性に関するアンケート調査を実施した。27項目の内容から「退院指導方法の工夫」「患者の生活状況の把握」「患者の健康行動変容に対する認識の確認」「同職種間連携の強化」「患者と家族への社会資源に関する情報提供」「患者への退院後注意事項の告知」「入院時からの退院指導の実施」との7因子が抽出され、構成概念妥当性が検証された。また、信頼性統計量としてのα係数が0.899であった。

これらの結果より、本プログラムの有用性が伺えたため、今後、プログラムによる介入を行い、脳卒中高齢患者の退院支援に関する効果を探索していく。なお、脳卒中高齢患者の在宅療養支援に関する研究も加え、入院から地域や在宅までの一貫した長期ケアが円滑に提供できるような政策提言を行っていく。2.研究成果の国際発信本研究において、国際シンポジウムでの招へい講演が1件、国際学会での発表が3件、中国雑誌での論文掲載が1件、国内学会での発表が1件、との研究成果があった。本研究の実施を通して、世界の中で単独に超高齢社会に立った日本で作り上げられた老年看護学領域の成果、とりわけ、地域包括ケアシステムづくりが盛んに取り組まれている中での長期ケアや継続看護に関する英知の国際発信が図られた。老年看護学平成24年度の研究は日中関係の悪化により遅れたこともあったが、平成25年度の研究は計画通りにスムーズに遂行できたため、全体としては、おおむね順調に進展している状況になっている。平成24年度の研究には「日中両国共同研究者の打ち合わせ」と「先行文献の検討」が計画された他に、日本と中国の各々の対象病院で過去1年間の脳卒中高齢患者の退院資料の分析と退院指導にかかわる5名程度の看護師への聞き取り調査も予定されていた。しかしながら、2012年9月20日23日に日本側研究者2名による中国でのデータ収集が企画されたが(チケットの手配なども全て済んだ状態であった)、日中関係の悪化で中国出張を中止することとなった。このため、関連データの収集も次年度に延期せざるをえない状況となった。1.研究の推進方策を円滑に遂行するための共同研究会議の開催本研究成果の一部である「脳卒中高齢患者の退院支援における現状と課題ー北京市内6病院の神経内科病棟看護師長へのインタビューから」が平成26年6月28日29日に名古屋市で開催される日本老年看護学会第19回学術集会で発表することとなっている。この際、中国北京大学看護学院の共同研究者2名が研究発表と学術交流で来日するため、今後の研究の推進方策を円滑に遂行することができるよう共同研究会議を設けて関連内容の検討および研究実施プロセスの確認を行う。2.脳卒中高齢患者の退院後継続看護プログラム有用性の検証平成26年8月平成27年1月に研究協力の得られた対象地域の複数の総合病院の内科系病棟で、作成したプログラムによる看護介入を継続的に行い、プログラムの有用性を検証する。最終的には両国研究者が本研究成果に基づき脳卒中高齢患者の退院後継続看護の今後の地域医療連携を含む政策提言などの課題も明らかにしていく。今後の研究の推進方策は以下のとおりである。1昨年度の実施できなかったデータ収集:2013年5月に日本側研究者2名が中国へ関連データを収集(退院資料の分析と看護師への面接調査)に行く。また、7月に日本の対象病院でのデータ収集も行う(退院資料の分析と看護師への面接調査)。2新たなデータ収集の追加:今まで中国地方都市部(太原市)でのデータ収集を計画したが、研究成果の一般化のために大都市でのデータ収集も追加する(北京市)。
真理値表の進化手法によるパターン認識用集積回路の設計と試作

真理値方の進化によるパターン認識用集積回路の設計手法を「ソナースペクトルの認識問題」,および「顔画像認識問題」に適用し,その性能を評価した.両問題に対する認識率をバックプロパゲーション,および最近接法と比較したところ,これら従来手法と同等の認識精度をえることができた.認識速度はいずれも500ns以下であり,これは,汎用プロセッサで従来手法を実行した場合に対して,1万倍以上高速である.これまで既に評価した英単語の発音記号推論用集積回路の評価結果も合わせて,提案手法は従来手法と同等の認識精度を有し,高速な処理を小規模なハードウェアで提供できる技術であるとの見通しを得た.さらに,本提案手法を,統計的パターン認識の観点で解析した.その結果,本手法は,従来カーネルベース法における核関数を進化手法によってサンプルパターン毎に最適化し,その最適化された核関数を単純な組み合わせ回路で回路化する手法であることがわかった.サンプルパターン数と同数の核関数(一般に数十次元)を個別に最適化する場合,その組み合わせ数はパターン数の増加と共に急激に増加する.このため,全探索は不可能であり,これに進化手法を適用することで準最適解を得る.真理値表に進化手法を適用しパターン認識用集積回路を設計するアプローチにより,高速高精度パターン認識用集積回路を実現できることがわかった.一方,進化した真理値表を論理回路に合成するために論理合成CADが不可欠であるが,現在,高速な論理合成が実現できていない.今後,実用化に向けて論理合成や集積回路実装と言ったインプレメンテーション技術の効率化が課題である.真理値表の進化手法を用いたパターン認識用集積回路の対象として,FPGA(Field ProgrammableGate Array〉等の再構成可能な集積回路を利用したパターン認識ハードウェアの設計手法を提案した.本手法では,事例データベースを基に真理値表を作成し,この真理値表が未知事例データ(質問〉も正しく包含するように変換する.この変換のためのオペレータの決定に遺伝的アルゴリズムを使用し,そのための遺伝子と染色体構造,および遺伝的操作を提案した.オペレーションを施した真理値表(汎化能力をもつように進化した真理値表)から展開されたANDのゲート群に,認識精度を向上させるためのカウンタ,最大値検出回路を付加して認識ハードウェア(専用集積回路チップ)を構成する.本提案手法を英単語の発音記号推論チップの設計に適用し,その性能を評価した(発音記号推論は,パターン認識問題の一部である).推論精度の評価はパーソナルコンピュータ上で行った.回路規模の評価は,論理合成CAD(Computer Aided Design)ツールに真理値表を入力することで見積もった.また,動作速度は,論理合成結果の一部を評価ボード上に実装し実測した.その結果,以下の結果を得た.1)回路規模266,388ゲート,1音素当たりの推論時間(推論速度)500nsで推論精度81.9%を得た.2)この推論精度は従来技術である記憶ベース推論とほぼ同等であるが,推論速度は高速で,かつ,ハードウェア量もはるかに小規模である.本提案手法により,パターン認識問題の並列性を直接的にハードウェアに埋め込み,かつ,問題の状況に応じて適応的に再構成できるパターン認識チップが可能となる見通しを得た.真理値方の進化によるパターン認識用集積回路の設計手法を「ソナースペクトルの認識問題」,および「顔画像認識問題」に適用し,その性能を評価した.両問題に対する認識率をバックプロパゲーション,および最近接法と比較したところ,これら従来手法と同等の認識精度をえることができた.認識速度はいずれも500ns以下であり,これは,汎用プロセッサで従来手法を実行した場合に対して,1万倍以上高速である.これまで既に評価した英単語の発音記号推論用集積回路の評価結果も合わせて,提案手法は従来手法と同等の認識精度を有し,高速な処理を小規模なハードウェアで提供できる技術であるとの見通しを得た.さらに,本提案手法を,統計的パターン認識の観点で解析した.その結果,本手法は,従来カーネルベース法における核関数を進化手法によってサンプルパターン毎に最適化し,その最適化された核関数を単純な組み合わせ回路で回路化する手法であることがわかった.サンプルパターン数と同数の核関数(一般に数十次元)を個別に最適化する場合,その組み合わせ数はパターン数の増加と共に急激に増加する.このため,全探索は不可能であり,これに進化手法を適用することで準最適解を得る.真理値表に進化手法を適用しパターン認識用集積回路を設計するアプローチにより,高速高精度パターン認識用集積回路を実現できることがわかった.一方,進化した真理値表を論理回路に合成するために論理合成CADが不可欠であるが,現在,高速な論理合成が実現できていない.今後,実用化に向けて論理合成や集積回路実装と言ったインプレメンテーション技術の効率化が課題である.
遷移金属をベースにした新規酸素貯蔵材料の開発とその応用展開

多量の酸素を低温で可逆に吸収放出する金属酸化物は「酸素貯蔵材料」と呼ばれ、酸化還元反応の精密制御を可能にする機能性材料としてエネルギー・環境分野での応用が期待されている。本研究では、遷移金属酸化物において顕著な酸素吸収放出特性を示す材料の開発研究を行った。マンガンをベースにした新規酸素貯蔵材料:BaYMn_2O_<5+δ>およびCa_2(AlxMn_<1-x>)_2O_<5+δ>を開発し、酸素吸収放出メカニズムを検討した。本研究では、「酸素貯蔵材料」の新規物質開発とその応用展開を目的とした。酸化還元反応の精密制御を可能にする酸素貯蔵材料に関しては、現在CZ(セリア・ジルコニア固溶体)が自動車排ガスの燃焼触媒として広く実用化されている。酸化還元触媒、酸素濃縮、燃料電池の電極材料など様々な酸素関連分野への応用を実現するには、優れた酸素貯蔵能を持つ新規材料の開発が強く望まれる。本研究ではマンガンなど遷移金属の酸化物に着目し、顕著な酸素吸収放出特性を示す材料の開発研究を行った。さらには、得られた新規酸素貯蔵材料の新しい酸素関連分野への応用展開を検討した。以下に主な研究成果を示す。・我々が独自に開発したマンガン系酸素貯蔵材料BaYMn_2O_<5+δ>の酸素吸収放出について、熱分析法を用いた速度論研究を行った。様々な温度での反応率αの経時変化を解析したところ、酸素吸収放出反応は表面反応律速であることが明らかになった。反応の活性化エネルギーE_a、は酸素吸収反応および放出反応についてそれぞれ0.39,0.80eVであり、小さなE_a値が本物質の顕著な酸素吸収放出特性の起源である可能性が示唆された。・酸素欠損ペロブスカイトの一種であるブラウンミラーライト型Ca_2(Al_xMn_<1-x>)_2O_<5+δ>において優れた酸素貯蔵能を発見した。x=0.50付近の化学組成において、温度・ガス雰囲気に応じて多量の酸素を高速可逆に吸収放出することを見出した。酸素貯蔵能(酸素吸収量)は約3wt%であり、この値は従来材料CZの理論最大値2.8wt%を凌駕する。本物質は資源的に豊富な元素のみで構成されることから、酸素濃縮など多量の酸素貯蔵を必要とする分野での応用が期待される。・我々が独自に開発したマンガン系酸素貯蔵材料BaYMn_2O_<5+δ>について、ガス雰囲気変化時の酸素吸収放出挙動とそれに伴う結晶構造変化を調べ、酸素吸収放出メカニズムを検討した。粉末試料の熱重量分析およびX線回折分析の結果、本物質は酸素吸収放出過程において酸素量が連続的に変化するのではなく、酸素量の異なる3つの相(δ=0,0.5,1)にそう分離し、各相の割合が変化することにより見かけ上の酸素量が増減することを明らかにした。・我々が独自に開発した酸素貯蔵材料Ca_2AIMnO_<5+δ>の酸素濃縮応用を検討した。Ca_2AIMnO_<5+δ>の酸素吸収放出挙動を利用して、温度スイングのみで大気からの酸素濃縮を達成した。本物質は温度幅200°Cの小さなスイングで顕著な酸素吸収放出を示すため、高い効率で酸素濃縮を行うことができた。装置自体の効率は97%に達した。
前頭前皮質における抑制性制御のニューロン機構とGABAの役割

本研究の目的は、前頭前皮質で行われる「状況に応じた適切な抑制性制御」のシステム的解明にある。そこで、本年度は、「外側前頭前皮質が視線のシフトの積極的な抑制に必須である」との仮説を立て、状況に応じて視線のシフトとその積極的な抑制が必要とされる「眼球運動性Go/No-Go課題」遂行中のサル外側前頭前皮質にmuscimolを局所的に微量注入し、注入前後で課題遂行への影響を調べた。その結果、muscimol注入後、No-Go試行において、No-Go刺激提示後に特定のターゲット位置へ向かう間違ったサッケードが有意に増加した。一方で、Go試行では、すべてのターゲット位置に関して、有意なエラーの増加は見られなかった。No-Go試行における間違ったサッケードは、Go試行における正しいサッケードに比べ有意に開始潜時が長かったが、振幅と最大速度には差が無かった。これらの結果は、外側前頭前皮質が視線のシフトの積極的な抑制に必須であり、それはトップダウン的な抑制であることを示唆する。さらに、視線のシフトの抑制に関与するニューロン機構を明らかにするため、上記課題遂行中のサルの外側前頭前皮質からニューロン活動を記録・解析した。その結果、No-Go試行でGo試行よりも高い活動(No-Go period activity)を示すニューロン群が存在し、No-Go試行においてのエラー試行ではこのNo-Goperiod activityが著しく低下していた。このことから、No-Go period activityは、視線のシフトの積極的な抑制に関与することが示唆される。
ボツリヌス神経毒素のレセプター結合部位の単離・クローニングおよび大量発現

ボツリヌス神経毒素は、シナプス前部からの開口分泌を抑制し、神経刺激を遮断することにより作用を発揮する。毒素の持つ致死活性と毒素の神経への特異性は極めて高く、シナプス前膜に存在するレセプターへの結合力の強さと選択性によるとされている。毒素活性を抑制する神経細胞膜成分の検索結果から、ガングリオシドと呼ばれる糖脂質がレセプターとしての可能性を持つことが示されて来た。本研究では、毒素分子上のガングリオシド結合部位の同定を試み、毒素とガングリオシドとの結合反応様式を分子レベルで把握することを目的に実験を行ない、以下の成果を得た。1.ガングリオシド結合部位の同定:シリカゲルにガングリオシドを吸着させ、毒素を添加後、タンパク分解酵素を作用させようとしたが、シリカゲルへの非特異吸着が強く、ガングリオシド結合部位以外の完全消化ができなかった。支持体をC18の逆相系に変えてガングリオシドを固定化したところ毒素の特異吸着が観察された。トリプシンを作用させ、洗浄後、ガングリオシドと結合している未消化部位を分離しようとしたが、通常の高イオン強度、低pH緩衝液では分離できなかった。現在、界面活性剤を用いてガングリオシド結合部位を可溶化し分離する試みをしている。2.ガングリオシドと毒素との特異結合:溶液中でガングリオシドと毒素が結合することにより、毒素分子のトリプトファンからの蛍光が消失する現象を発見した。このことは、毒素のガングリオシド結合部位にトリプトファン残基が存在することを示している。既に明らかになっている毒素のアミノ酸配列から、毒素のC末端50アミノ酸以内に3残基のトリプトファン残基があることから、毒素のガンクリオシド結合部位はC末端に非常に近接していることが推察された。
心臓中隔欠損に伴う肺高血圧発症機構の解明と治療法の開発

我々は化学変異剤を用いたメダカ変異体スクリーニングにより、心血管系の空間形成に異常をきたす変異体を樹立し、原因となる細胞外マトリックスを発見した。ここで確立されたlht変異体という心臓や血管などの空間形成がなされない変異体は、世界で最初のヴァーシカンに点変異を持った動物モデル個体である。どのような未知の生命現象も可視化することにより、その理解に格段の進歩をあたえる。心臓が外部から生きたままで可視化できるメダカと、蛍光蛋白を用いたトランスジェニック魚を組み合わせ、体外から心臓血管形成の評価が定量的に可能とした。蛍光蛋白の色を変えるシステムを確立することにより、再現性、経済性の観点からも圧倒的に秀でた研究システムを構築した。メダカゲノムの結果より、メダカとヒトとの間は80%以上の遺伝子を共有していること、心筋・血管系を構成する遺伝子では、95%以上のDNA配列がヒトとの間で保存されていることより、小型魚類を用いて得られた心室・血管形成の知見は、ヒトでも共通することがわかった。心血管系の複雑な三次元構造は、異なる前駆細胞の分化・増殖・移動によって達成され、心臓は少なくとも4種類の前駆細胞から分化する細胞群によって構成されることが確認された。正常な循環器器官形成のためには、前駆細胞群が移動するための細胞外マトリックスが必要であることも生体内で確認した。メダカ変異体を用いて可視化した4次元的観察によって、中隔欠損症と肺高血圧症が合併する機序を前駆細胞の移動の観点から解明した本研究により解明される全く新しい機序は、動脈硬化やがんの転移時の血管形成に対するの創薬のターゲットになり、長期的な成果として創薬につながる可能性が高い。動脈硬化に対してのまったく新しい概念からの有効な薬の開発への成果を今後期待できる。当初予想されたSM22αCre, CMV Cre, VE cadherin Cre, Tbx1 Creマウスの表現型から、各心筋前駆細胞の移動の異常が心臓と血管の異常につながると考えられた。しかし予想されたような強い表現型がCMV Cre以外のマウスでは得られなかったため、出生後の死因が心臓、肺、または血管にあるのかはマウスのシステムを用いた系では解明できなかった。予想しない結果についてはメダカで異常を可視化すること、種間で比較検討すること、臓器の解析範囲を広げることにより、今後versicanの各前駆細胞群に対する役割を探索している。またバーシカンは分子量が大きく作用点の多い複雑な分子であるため、得られた結果が容易に解釈できなかった。そのためコンドロイチン硫酸鎖合成酵素ノックアウトマウス、ADAMTSノックアウトマウスを用いて心血管系の解析を追加で行い、現在までに得られている研究結果と比較・検討する予定である。これまで同定された血管形成の遺伝子変異の多くは転写因子、増殖因子の機能異常によるものであった。今後の研究ではversicanの点変異により、血管・心臓腔形成に必須の前駆細胞群の移動の異常を明らかにして、細胞外マトリックスの分泌が障害されることによって心臓中隔の形成異常と肺高血圧が発症する分子メカニズムを同時に解明していく。具体的には、前駆細胞の蛍光蛋白トランスジェニック魚とlht変異体を掛け合わせて4次元的に血管前駆細胞の移動の異常を可視化する。さらに愛知医科大学の渡辺教授との共同研究でヴァーシカンがADAMTSによって分解されたことによって肺血管・心室腔形成異常生じる機序を明らかにする。

しかし予想されたような強い表現型がCMV Cre以外のマウスでは得られなかったため、出生後の死因が心臓、肺、または血管にあるのかはマウスのシステムを用いた系では解明できなかった。予想しない結果についてはメダカで異常を可視化すること、種間で比較検討すること、臓器の解析範囲を広げることにより、今後versicanの各前駆細胞群に対する役割を探索している。またバーシカンは分子量が大きく作用点の多い複雑な分子であるため、得られた結果が容易に解釈できなかった。そのためコンドロイチン硫酸鎖合成酵素ノックアウトマウス、ADAMTSノックアウトマウスを用いて心血管系の解析を追加で行い、現在までに得られている研究結果と比較・検討する予定である。これまで同定された血管形成の遺伝子変異の多くは転写因子、増殖因子の機能異常によるものであった。今後の研究ではversicanの点変異により、血管・心臓腔形成に必須の前駆細胞群の移動の異常を明らかにして、細胞外マトリックスの分泌が障害されることによって心臓中隔の形成異常と肺高血圧が発症する分子メカニズムを同時に解明していく。具体的には、前駆細胞の蛍光蛋白トランスジェニック魚とlht変異体を掛け合わせて4次元的に血管前駆細胞の移動の異常を可視化する。さらに愛知医科大学の渡辺教授との共同研究でヴァーシカンがADAMTSによって分解されたことによって肺血管・心室腔形成異常生じる機序を明らかにする。
離島在住高齢者のソーシャルネットワークと口腔嚥下機能との関連に関する地域疫学研究

肺炎は死亡原因の3番目に位置し、その96.9%が65歳以上の高齢者である。高齢者の肺炎の主な原因は誤嚥であり、加齢に伴う口腔・嚥下機能の低下により引き起こされる。高齢化が急速に進むわが国では、高齢者の肺炎及び口腔・嚥下機能低下への予防対策は日常的に取り組むべき重要課題の一つであるものの、それらの日常生活環境との関連については明らかではない。本研究では、離島の高齢者を対象に、舌圧測定による口腔機能の評価とソーシャルネットワーク・ソーシャルサポートを含めた生活環境を調査することにより、高齢化が著しく介護・医療資源が限られた離島地域での誤嚥性肺炎予防および口腔機能維持に影響する要因を複合的に明らかにすることを目的とする。口腔機能が嚥下機能のみならず、平衡感覚の維持などの身体活動やコミュニケーション手段として重要である点に着目し、高齢者の口腔機能維持の阻害または促進因子を、多角的に明らかにする。3年目である平成30年度には初年度選定した調査対象地域での調査を継続し、生活環境や舌圧測定による口腔機能等のデータ収集を行った。対象地域に居住する高齢者全員を対象とした同調査では、過去2年間に参加同意した者を含めると参加率89.2%となった。収集データ分析結果については、複数の学会で発表し論文化を進めている。今後、3年間の追跡データを含めた分析と公表を行う予定である。なお、3年目の調査では、2年目までの調査結果を踏まえてより詳細な情報収集に繋げることができた。また、悉皆調査であるという利点を生かし、健診受診者と未受診者での最大舌圧値の比較検証を行った。今後も本研究を通して明らかとなったソーシャルネットワークの規模や日常の生活行動と口腔機能との関連について因果関係の検証を進めるとともに、他の疫学データとの比較・検証を含めて、口腔機能低下に影響する要因に関するエビデンス構築を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度である平成28年度は、自治体の協力を得て調査対象地域の選定を行い、対象地域でのデータ収集体制の確立と調査の実施を行った。対象地域に居住する高齢者全員を対象とした同調査では、8割以上の住民から参加同意を得た。参加者には、質問紙による生活環境と健康に関する詳細な情報収集と、舌圧測定による口腔機能の把握等客観的な評価指標の収集を行い、収集した情報を用いてデータベースを作成した。現在、クリーニング作業と集計作業を進行中である。今後、追加・追跡データの収集と、初年度収集情報の分析を進め、論文化を行う。なお、本調査では、平行して行った地域健診受診者対象の別研究プロジェクトにおいて、生活環境と舌圧値が有意に関連した分析結果を踏まえ、より詳細な情報収集に繋げることができた。今後も口腔機能に関する多角的な検証を行うと共に、全数調査という本調査の特徴を生かし、他の疫学データとの比較・検証を行う予定である。初年度の計画通り、地域の選定、データ収集体制の確立、全対象者へ調査を実施し予定通り終了したこと、および、8割以上の対象者より同意取得と情報収集を得て、データベース作成も完成していることから、おおむね順調に進展していると考えられる。2年目である平成29年度には初年度選定した調査対象地域での調査を継続し、データ収集を行った。対象地域に居住する高齢者全員を対象とした同調査では、2年目に参加同意した者を含めると参加率87%となった。

参加者には、質問紙による生活環境と健康に関する詳細な情報収集と、舌圧測定による口腔機能の把握等客観的な評価指標の収集を行った。収集データ分析結果については、複数の学会で発表し論文化を進めている。今後、2年目の追跡データを含めた分析と公表を行う予定である。なお、2年目の調査では、初年度の分析結果および、平行して行った地域健診受診者対象の別研究プロジェクトにおいて生活環境と舌圧値が有意に関連した分析結果を踏まえ、より詳細な情報収集に繋げることができた。今後も口腔機能に関する多角的な検証を行うと共に、全数調査という本調査の特徴を生かし、他の疫学データとの比較・検証を行う予定である。2年目の計画通り、選定地域で全対象者へ調査を継続実施し予定通り終了したこと、および、初年度同意が得られなかった対象者からも多数同意が得られ、同意取得率が87%に上昇したこと、2年目収集データのデータベース作成も完成していることから、おおむね順調に進展していると考えられる。肺炎は死亡原因の3番目に位置し、その96.9%が65歳以上の高齢者である。高齢者の肺炎の主な原因は誤嚥であり、加齢に伴う口腔・嚥下機能の低下により引き起こされる。高齢化が急速に進むわが国では、高齢者の肺炎及び口腔・嚥下機能低下への予防対策は日常的に取り組むべき重要課題の一つであるものの、それらの日常生活環境との関連については明らかではない。本研究では、離島の高齢者を対象に、舌圧測定による口腔機能の評価とソーシャルネットワーク・ソーシャルサポートを含めた生活環境を調査することにより、高齢化が著しく介護・医療資源が限られた離島地域での誤嚥性肺炎予防および口腔機能維持に影響する要因を複合的に明らかにすることを目的とする。口腔機能が嚥下機能のみならず、平衡感覚の維持などの身体活動やコミュニケーション手段として重要である点に着目し、高齢者の口腔機能維持の阻害または促進因子を、多角的に明らかにする。3年目である平成30年度には初年度選定した調査対象地域での調査を継続し、生活環境や舌圧測定による口腔機能等のデータ収集を行った。対象地域に居住する高齢者全員を対象とした同調査では、過去2年間に参加同意した者を含めると参加率89.2%となった。今後、3年間の追跡データを含めた分析と公表を行う予定である。なお、3年目の調査では、2年目までの調査結果を踏まえてより詳細な情報収集に繋げることができた。また、悉皆調査であるという利点を生かし、健診受診者と未受診者での最大舌圧値の比較検証を行った。今後も本研究を通して明らかとなったソーシャルネットワークの規模や日常の生活行動と口腔機能との関連について因果関係の検証を進めるとともに、他の疫学データとの比較・検証を含めて、口腔機能低下に影響する要因に関するエビデンス構築を行う予定である。初年度は計画通り順調に進展していることから、当初の研究計画に沿って本研究課題を推進する。ただし、初年度の参加状況を踏まえ、調査票の配布時期、調査の実施時期・方法の調整を行い、研究参加率の維持・向上を図る。また、初年度データの基礎分析結果を踏まえ、調査内容の修正に役立てる予定である。さらに、本研究目的の達成に有効である場合、他の疫学データとの比較・連携を行う予定である。2年目は、初年度と同じく計画通り順調に進展していることから、当初の研究計画に沿って本研究課題を推進する。
高度資本主義社会における「都市=農村」関係の理論的実証的研究

1.本研究の中心課題は、特に1980年代以降の日本社会における都市と農村との関係性を把握する理論的枠組みの構築にあった。そのため第一にこの課題に接近するため国内、国外の理論的研究の検討をおこない課題研究の理論的視点を明確にすること,第二に日本社会の都市と農村間の関係の今日的特質を現地調査により明確にすること,この2点について共同研究を重ねた。2.第一の点について。現代社会の特質について留意すベき理論的視点として検討したのは次のような理論的視点である。(1)ウオーラーシテインの世界システム論,(2)フランス・レギュラシオン派の諸理論,(3)第二の産業分水嶺を主張するピオーレとセーブルの研究グループの視点など。しかしこれらの理論についても、都市・農村関係の新局面を把握する視点として展開するためにはさらに検討を深める必要のあることを確認した。また今日の資本主義社会を高度資本主義社会として把握するため地域社会構造,地域文化などに新たな視角からの研究がもとめられること,ボーダーレスの地域交流の評価の基準の再検討の必要を確認した。3.現地調査対象地として三地域を選び地域ごとに分担調査を行った。岐阜県内の中津川・恵那広域行政圏内の市町村,新潟県内の新潟市を中核とする新潟市広域行政圏内の市町村,高知県山村の三地域である。資料収集及び聴取調査により次のような知見が得られた。(1)地域住民の生活圏は生活関心の多様化にともない重層的かつ不均等に展開し,都市・農村間の新たな関係形態が出現している。(2)自治体間の広域行政は各自治体行政の補完的機能を基軸としつつも、圏域の再編,自治体間の機能分担の在りかたなどにつき新たな展開が要請されつつある。(3)定住社会としての地域形成にあたり自治体連合の新たな形態がもとめられつつある。本年度の研究は研究課題を大きく2つの分野にわけて進められた。ひとつは高度に発達した現代資本主義社会の、経済構造,社会構造上の特質を把握するための理論的視点をめぐる文献・理論研究である。この問題については5回の研究会において常にとりあげられ,報告,討論された。これらの報告討論のなかで,1990年代の資本主義社会の特質を資本の蓄積形態,ME革命とも称されるハイ・テクノロジ-の技術水準大衆の消費需要形態などの視点から検討されるベきことが確認され、これらの点にづいて、いわゆるレギュラシオン理論におけるポスト=フォ-ディズム論の検討がおこなわれた。また、ウォ-ラ-シュテインの世界システム論の検討も進められた。このような世界システムとしての資本主義の構造変容のなかで、都市・農村関係についても、対立関係に力点をおく視点から、両者の連結関係に力点をおく視点への転換が求められることが指摘された。またこれらの検討のなかで,都市=農村関係をひとつの国民社会のなかで一般的にとらえることが反省され,国民社会内における、都市=農村の地域的連結(国民社会の地域化単位としての)の重視と、都市=農村関係のボ-ダ-レスなレベルにおける関係(いわゆる南北問題とも関連する)への注目が共通認識として形成・展開された。第2の分野は以上の視点にもとづく、日本国内での主題にかかわる実証的資料の収集と分析である。実態調査は、新潟市周辺、木曽川流域の都市、農村、高知呆山村を中心とする山村地域などについておこない、資料収集、ヒアリングを行った。また、国勢調査,農水省農業集落カ-ドなど、既存統計の整理、分析をおこなった。これらの地域における、都市=農村連結社会の究明が、今後の課題となることがあきらかになった。

なお、これらの地域社会圏と、徒来展開されてきた広域市町村圏との比較研究も今後の課題となることが確認された。1.本研究の中心課題は,特に1980年代以降の日本社会における都市と農村との関係性を把握する理論的枠組みの構築にあった。そのため第一にこの課題に接近するため国内,国外の理ぞ的研究の検討をおこない課題研究の理論的視点を明確にすること,第二に日本社会の都市と農村間の関係の今日的特質を現地調査により明確にすること,この2点について共同研究を重ねた。2.第一の点について。現代社会の特質について留意すべき理論的視点として検討したのは次のような理論的視点である。(1)ウォーラーシテインの世界システム論,(2)フランス・レギラシオン派の諸理論,(3)第二の産業分水嶺を主張するピオーレとセーブルの研究グループの視点など。しかしこれらの理論についても,都市・農村関係の新局面を把握する視点として展開するためにはさらに検討を深める必要のあることが確認された。また今日の資本主義社会を高度資本主義社会として把握するためには地域社会構造,地域文化の視点がその検討すべきことが確認された。さらにボーダーレスの地域交流を評価する規準についての検討も行った。3.現地調査対象地として三地域を選び、地域ごとに分担調査を行った。岐阜県内の中津川・恵那広域行政圏内の市町村,新潟県内の新潟市を中核とする新潟市広域行政圏内の市町村,高知県山村,の3地域である。資料収集及び聴取調査により次のような知見が得られた。(1)地域住民の生活圏は生活関心の多様化にともない重層的かつ不均等に展開し,都市農村間の新たな関係形態が出現している。(2)自治体間の広域行政は各自治体行政の補完的機能を基軸としつつも、新たな展開が要請されつつあること。(3)定住社会としての地域形成にあたり自治体連合の新たな形態が求められること,などである。
都市内水循環の数理モデルの構築と環境保全効果の評価に関する研究

公共用水域、とりわけ湖沼の水質保全についてはきめ細かな汚濁負荷の削減が求められており、また持続的発展の条件下においては、身近な水辺や生態系の保全をも志向した都市での健全な物質循環を基調としたシステムが重要となっている。本研究では、都市域における水循環の核としての下水道システムを中心にして、健全な水循環のあり方とこれを支えるシステムについて研究を進めたものである。滋賀県東部都市を対象とし、地理情報および行政情報を基に、現状の水の流出形態、水の使用形態、水環境、都市環境要素などについて調査を行い、水に関する都市現況をメッシュ上に属性データとして入力し、基礎データとした。つぎに、流域内の水循環の検討に活用し得る水収支、水流下および水質に関する数理モデルの構築を試みた。シナリオとしては、地域の水域の保全・創造、都市水循環を見据えた造水センターを内蔵する多層的な下水道システム、小規模分散型処理水質レベルの向上、都市健全水循環を支える水管理システムなどを考えた。下水処理技術と処理水質レベルについては、下水処理水再利用の実施事例から、使用用途レベルに応じた水質レベルとそれを支える処理法についての文献的考察を行い、例えば、修景・親水用水では、外観・臭気:不快でないこと、pH:5.8-8.6、大腸菌群数:不検出、BOD:<5-10mg/L、COD<10-20mg/L、SS:<2-5mg/L、TN:<1-10mg/L、TP:<1mg/L、色度:<30度、残留塩素:保持-<0.2mg/Lの水質が目標とされており、これを満たす処理法としては、生物学的硝化・脱窒-凝集沈澱-砂ろ過-オゾン処理-塩素処理がとられていることが明かとなった。また、農業集落廃水処理について改善実験および前凝集下水高度処理法実験を行い、それらの有効性を実証した。またモデルのチェックのために行った小流域での計算を行い、窒素除去を加えた高度処理の効果が表示できるなど適用性を示した。