hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受精卵における細胞内膜系リモデリングの時空間的制御機構の解明

受精卵においては発生に向けた細胞成分の大規模な変換が起こる.本研究ではまず線虫C. elegansを駆使することにより,この過程に異常を示す変異株を分離し,その原因遺伝子の1つがファルネシル2リン酸合成酵素であることを見出した.また,低分子量GTPase Rab11を制御する新規因子としてREI-1を発見し,この因子がGDP/GTP交換因子としてRab11をゴルジ体にリクルートすることにより,卵割を促すことを明らかにした.さらに,マウスの受精卵におけるライブイメージング系を構築し,哺乳類の受精卵においても母性膜タンパク質の選択的分解等の細胞内変換が起こることを見出した.卵子と精子が接合して形成される受精卵においては,細胞内成分の大規模なリモデリングが起こり,この変換がその後の正常な発生に必須である.我々はこのプロセスにおいて細胞内膜系もダイナミックに変化することを見出している.そこで,本研究では初期胚における細胞内膜系リモデリングを制御する分子機構とその生理機能について解析を進めている.本年度はまず表層顆粒に局在するタンパク質CAV-1-GFPの動態を指標として,この動態が異常になる変異株の分離を試み,2種の変異株を同定した.1つは制限温度において胚性致死となる温度感受性株で,CAV-1-GFPが表層顆粒にターゲットされず小胞体に蓄積する表現型を示した.そこで,この原因遺伝子を同定したところ,ファルネシル2リン酸合成酵素(FDPS)に変異があることが明らかとなった.また,この変異株においては低分子量GTPaseであるRab1等の局在性が著しく低下していることが判明した.Rabの局在化にはC末端側に付加されたゲラニルゲラニル基が必須であることが知られており,この変異株においてはFDPSの欠損によってゲラニルゲラニル基の合成が低下しているため,Rabの局在性と機能が低下していると考えられる.また,線虫のキナーゼ等をコードする遺伝子群に対してRNAi法による網羅的ノックダウンを行い,CAV-1-GFPの輸送,分解に影響を与える遺伝子を複数同定した.一方,マウス受精卵内における膜動態の高解像度ライブイメージングシステムを構築した.そこで,受精卵における父性ミトコンドリアの動態を観察したところ,受精卵に侵入した父性ミトコンドリアはしばらく中片部に留まり,その後徐々に細胞質へと分散していくことが明らかとなった.また,マウス受精卵において一群の細胞膜タンパク質の動態を観察したところ,受精後のある時期に同調的にエンドサイトーシスされ分解されることが明らかとなった.本研究では初期胚における細胞内膜系リモデリングを制御する分子機構とその生理機能について解析を進めている.本年度はまず線虫の受精前後においてその局在性を変化させながら,エンドサイトーシス,分泌,卵割に働く低分子量GTPase Rab11に着目し,その機能制御因子の同定を試みた.酵母ツーハイブリッド法により線虫のRab11と相互作用する因子を探索したところ,線虫からヒトまで保存された新規因子REI-1を同定した.REI-1はSH3BP5ドメインを持つものの,既知のRab制御因子とは顕著なホモロジーを示さなかった.興味深いことに,REI-1はRab11のGDP型及びヌクレオチド非結合型と特異的に結合することから,REI-1がRab11のGDP/GTP交換因子(GEF)である可能性について検討した.まず大腸菌において線虫REI-1及びヒトホモログ(SH3BP5)を発現させ,精製を行った.続いて,これらのタンパク質のRab11に対するGDP/GTP交換能を解析したところ,両者とも非常に強いGEF活性を示すことが明らかとなった.REI-1は線虫の生殖腺において発現しており,後期ゴルジ体においてRAB-11と共局在していた.REI-1を欠損した線虫の受精卵では,Rab11がゴルジ体やエンドソームから細胞質中に分散し,受精卵の分裂に遅延が生じることから,REI-1タンパク質は受精卵においてRab11を後期ゴルジ体に導き,細胞分裂を制御する新規のRab11 GEFであると結論した.一方,前年度の解析からマウス受精卵ではある種の膜タンパク質が分解されることが明らかとなっていたので,これらの輸送の素過程について解析を行った.その結果,マウスにおいても受精後にはエンドソーム,リソソーム系が活性化し,エンドサイトーシス経路を介した細胞膜タンパク質の大規模分解が起こることが明らかとなった.受精前後において複数の機能を担う低分子量GTPase Rab11の新規GDP/GTP交換因子REI-1の同定に成功しており,線虫受精卵におけるその生理機能を解明している.REI-1は既知のGDP/GTP交換因子とは顕著なホモロジーがなく,線虫からヒトまで保存されたまったく新たなGDP/GTP交換因子ファミリーを発見したといえるため,当初の計画以上にすすんでいると思われる.また,マウス受精卵における解析も順調に進んでいる.本研究では初期胚における細胞内膜系リモデリングを制御する分子機構とその生理機能について解析を行っている.線虫の卵母細胞においてCAV-1::GFPは表層顆粒に局在し,受精後,細胞膜に移行し,その後エンドサイトーシスされ分解される.本年度はこのCAV-1::GFPの動態を指標に,キナーゼおよびユビキチン関連因子等を含むRNAiライブラリーを作製して関連因子のスクリーニングを行った.その結果,CAV-1::GFPの受精後の分解に関わる新規因子を同定した.この因子を阻害すると肥大したエンドソーム上にCAV-1::GFPが蓄積し,この構造上に強いユビキチンシグナルが検出されることが判明した。

この表現型は、後期エンドソーム上において分解される膜タンパク質の内部小胞へのソーティングに働くESCRT複合体を機能阻害した表現型と類似していることから,後期エンドソームにおける輸送障害が示唆された.一方で,卵母細胞における卵黄成分のエンドサイトーシスや卵黄受容体のリサイクリングには影響は見られなかった.興味深いことに,この因子にGFPを融合し,生殖腺において発現させたところ,P顆粒という生殖顆粒に局在することが明らかとなった.これらのことから,生殖顆粒構成因子がエンドサイトーシスの後期プロセスを制御することによって受精後の減数分裂期膜タンパク質の分解に関与することが示唆された.一方,マウスの精子の受精前後の構造変化ついて詳細に解析したところ,囲卵腔に存在する精子のミトコンドリアは形態が正常なのに対し,受精卵に侵入した精子ミトコンドリアは内部形態が崩れているように観察された.このことから,受精直後に精子ミトコンドリアは変性していることが示唆された.受精卵においては発生に向けた細胞成分の大規模な変換が起こる.本研究ではまず線虫C. elegansを駆使することにより,この過程に異常を示す変異株を分離し,その原因遺伝子の1つがファルネシル2リン酸合成酵素であることを見出した.また,低分子量GTPase Rab11を制御する新規因子としてREI-1を発見し,この因子がGDP/GTP交換因子としてRab11をゴルジ体にリクルートすることにより,卵割を促すことを明らかにした.さらに,マウスの受精卵におけるライブイメージング系を構築し,哺乳類の受精卵においても母性膜タンパク質の選択的分解等の細胞内変換が起こることを見出した.当初の計画通り,受精前後の細胞内膜系のリモデリングに関与する遺伝子の同定,マウス受精卵における膜動態の解析系の構築等が完了しており,おおむね順調に進んでいる.前年度に引き続き,本研究で同定された受精前後の細胞内膜系のリモデリングに関与する新規因子の機能解析を進める.また,マウス受精卵におけるライブイメージングシステムを活用して,ミトコンドリアやエンドソーム等の膜系オルガネラ動態と活性制御機構について明らかにする.さらに,プロセッシングボディー(P-bodies)等の細胞質オルガネラについても動態解析を試みる.28年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学前年度に引き続き,線虫を用いて受精前後の細胞内膜系のリモデリングに関与する遺伝子の同定を試み,平行してこれらの因子の機能解析を詳細に進める.また,マウス受精卵におけるライブイメージングシステムを活用して,さまざまなオルガネラ動態を解析するとともにこれらを制御する分子機構についてノックアウトマウス等を用いて解析を行う.さらに,新たな生命現象を発見した際にはその生理機能について明らかにすることを目指す.平成27年度に研究補佐員を1名雇用する予定であったが,適任者が見つからなかったため人件費を繰り越した.また,研究室のメンバーが一時的に減少したので,物品費,旅費,その他に次年度繰越が生じた.28年度が最終年度であるため、記入しない。研究推進のため,博士研究員もしくは研究補助員の雇用を計画していたが,募集に応募がなかったため,再度募集を行っている.
東北地方より収集したナシ遺伝資源の評価と利用

東北地方より収集したイワテヤマナシを含む野生ナシ、在来品種の有用形質評価(香気、加工特性、早晩性)と新規利用法の開発、個体識別を行った。収集個体は香気成分、有機酸、糖類ともに多様性が高かった。在来品種'サネナシ''ナツナシ'は香りの強いエステルが存在しニホンナシやセイヨウナシとは異なるさわやかな香りだった。'ナツナシ'などニホンナシの約7倍の有機酸量をもつ個体も存在し優れた加工特性を示した。在来品種の有用形質評価(香気成分、加工特性、早晩性)(1)香気成分評価イワテヤマナシ由来の在来品種とされるサネナシ、ナツナシの果実全体と果皮における香気寄与成分をTenax-TAによるカラム濃縮法により単離してAEDA法で分析した。幸水やラフランスと比べサネナシの香気寄与成分は2倍近い116種類が検出された。特に寄与度の高い成分(FD=>32)は18種類存在し11種類同定された。エステル類の中でMe thyl 2-methylbutanoate以外は全てエチルエステルであり濃度も高かった。Me thyl 2-methylbutanoateは香りの閾値が低くサネナシのフルーティーな香りに強い影響を与えていると考えられた。またナツナシでもエチルエステル類の寄与度が高かった。既存の栽培品種と比べサネナシ、ナツナシは閾値の低い香りの強いエステルが存在し、量も多かった。その他、寄与度の高い物質では芳香族化合物の2-phenylethanolやKI=2170の未同定物質も見つかり、精製、同定中である。(2)加工特性評価栽培ナシとは異なる観点から加工特性に優れたナシを評価、選抜する目的で、果実のpH、HPLCによる糖の定性、定量を行った。'ナツナシ'はpH2.8と極端に酸度が高かった。酸度の高いナシ果実を持つ個体のうち、ナシピューレや芳香果実によるフレッシュジュースに適した約21個体を一次選抜した。(3)早晩性の評価重要な農業形質である早晩性を収集個体で調査するため、ナツナシを含めた33個体を高接ぎした。ナツナシは兵庫県で7月20日に完熟し極早生だった。多くの収集個体は中晩生だった。とりわけ12月上旬に熟する個体も見つかった。(4)異所で収集され同名異種の可能性があるナツナシ5個体の識別をSSRマーカーを用いて行った。形態形質では区別できなかったがDNAマーカーでは全て識別され、遺伝的に異なる個体であった。その他の同名異種の個体を調査中である。岩手県を中心とした東北地方にはイワテヤマナシ由来の在来品種が多数存在する。本課題はこれらの在来品種が持つニホンナシにはない有用形質の評価と新規利用法の開発を行った。【早晩性】22在来品種の熟期を調べた。極早生から晩生まで多様性が見られた。'ナッナシ'3個体は兵庫県加西市では7月中旬に熟す極早生だった。また12月に熟す晩生個体も存在した。極早生性はニホンナシ栽培品種には見られない形質であり今後の育種素材として期待される。【香気特性評価】芳香性の無核果を持つ'サネナシ'香気の標準品による再構成実験を行った。16人のパネルにより'サネナシ'のAEDA分析で選抜した8種類の香気物質標準品の混合液と果実ジュースの比較により'サネナシ'の香りを人工的に再現した。セイヨウナシやリンゴとは異なる特徴的な香気成分も含まれ実用化が期待できる。【加工特性の評価】HPLCにより有機酸、糖類の組成を調べた。pH2.8を示した'ナツナシ'の主要酸はクエン酸、リンゴ酸だった。機能性成分である高酸性の在来品種はジャムやピューレ利用など優れた加工特性を有している。含有量も'二十世紀'と比べて7倍高かった。4種類の糖含量、組成をもとに主成分分析を行い高い多様性を明らかにした。【DNAマーカーによる同名異種、異名同種の識別】10種類の核SSRマーカーを用いて在来品種を識別した。'ナッナシ'5個体は全て遺伝子型が異なっていたが岩手県九戸村と二戸市の2個体は親子関係である可能性が高い。'サネナシ''ナシッコ''コナシ'は15個体全て遺伝子型が一致した。これらは無核のため栄養繁殖されていた。'ハンベイナシ'2個体も同一だった。
大腸癌に対するradioimmunoguided surgeryの実用化に向けて

ヌードマウスを用いたヒト大腸癌モデルにおいて、腫瘍への集積効果が改善された第二世代のモノクローナル抗体(mAb)CC-49、γ-interferonによるantigen augmentation、さらに指向性の高いγ-detecting probe(GDP)の導入により、radioimmunoguided surgery(RIGS)が実用の域に達しているかを評価した。平成14年度には、皮下腫瘍を作成したヌードマウスにI-125を標識したmAb H-15を静脈内投与し、指向性の高い術中操作用GDPである"Navigator"を体外から当て、心臓領域(前胸部)をblood backgroundとし、皮下腫瘍の放射能を連日7日間測定した。皮下腫瘍:心臓領域比は1日目から7日目まで増大傾向を示した。平成15年度には第二世代のmAb CC-49とmAb H-15の集積の比較を行った。MAb H-15投与群に比較してmAb CC-49投与群の集積に高い傾向が認められたが有意差はなかった。平成16年度にはHuman gamma interferon(hγIFN)によるantigen augmentationの効果に関する研究を行った。CC-49単独投与群に比較して、hγIFNの投与も加えた群の集積が高い傾向が認められたが有意差はなかった。以上、新世代のmAb、指向性高いGDP、antigen augmentationの導入により、RIGSは実用化に一歩近づいたと考える。しかし潜在転移の発見率は高めるためには、周囲組織のbackgroundを十分に凌駕する特異性の高いmAbの開発、γ-emissionがより強いI-131の応用など、さらなる改良が必要である。平成14年度は以下の研究を行い、成果を得た。皮下内移植1週間後に、マウス1匹あたり、40μCi/4μgのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入した。指向性の高い術中操作用gamma detecting probe(GDP)であるNavigatorを体外から当て、心臓領域(前胸部)をblood backgroudとし、皮下腫瘍の放射能を連日7日間測定した。測定時間は10秒とし、皮下腫瘍(側腹部)の測定値(count/10 seconds)を心臓領域のそれで除した皮下腫瘍(側腹部):心臓領域比を計算した。一方で、連日5匹をsacrificeし、血液と腫瘍の放射能をin vitroで測定し、血液:腫瘍比を計算した。皮下腫瘍(側腹部):心臓領域比は、投与1日目(1.9:1)、2日目(2.3:1)、3日目(2.5:1)、4日目(3.1:1)、5日目(3.3:1)、6日目(4.9:1)、7日目(5.7:1)まで、増大傾向が認められた。また、血液:腫瘍比は投与1日目(3.5:1)、2日目(7.5:1)、3日目(11.5:1)、4日目(18.4:1)、5日目(21.9:1)、6日目(25.3:1)、7日目(29.5:1)まで、同様に増大傾向が認められた。本年度の研究により、in vivoの実験に適した細胞株が選択でき、またGDPを用いた測定手技の標準化が得られた。平成14年度の研究においては、in vivoの実験に適した細胞株が選択でき、またγ-detecting probe(GDP)であるNavigatorを用いた測定手技の標準化が得られた。平成15年度は平成14年度の研究成果を踏まえて研究を行い、以下の成果を得た。細胞株HT-29LMMの皮下内移植

1週間後に,マウス1匹あたり,40μCi/4μgのI-125を標識した第二世代のmAb CC-49とH-15を0.5ml静脈内に注入した(各mAb群:n=55)。Navigatorを用いて、心臓領域(前胸部)をblood backgroundとし、皮下腫瘍の放射能を連日7日間測定した。測定時間は10秒とし、皮下腫瘍(側腹部)の測定値(count/10seconds)を心臓領域のそれで除した皮下腫瘍(側腹部):心臓領域比を計算した。一方で、連日5匹をsacrificeし、血液と腫瘍の放射能をin vitroで測定し、血液:腫瘍比を計算した。CC-49とH-15の皮下腫瘍(側腹部):心臓領域比は、投与1日目(2.5 vs. 1.9)、2日目(2.7 vs. 2.3)、3日目(3.0 vs. 2.5)、4日目(3.6 vs. 3.1)、5日目(3.9 vs. 3.3)、6日目(5.4 vs. 4.9)、7日目(6.5 vs. 5.7)まで、増大傾向が認められた。また、血液:腫瘍比は投与1日目(4.2 vs. 3.5)、2日目(8.5 vs. 7.5)、3日目(12.9 vs. 11.5)、4日目(21.9 vs. 18.4)、5日目(23.9 vs. 21.9)、6日目(28.1 vs. 25.3)、7日目(32.8 vs. 29.5)まで、同様に増大傾向が認められた。H-15に比較して、第2世代のmAb CC-49の集積に高い傾向が認められたが、明らかな有意差はなかった。平成16年度にはγ-interferonによるantigen augmentationの効果を検討した。MAbを投与する1週間前に細胞株HT-29LMMを皮下内移植し、皮下腫瘍を作成した。皮下内移植の3日後に,Human gamma interferon (hγIFN)(天然型γ-INF,大塚製薬)10,000単位を24時間毎に4日間、腹腔内投与する群を作成した。両群のマウス1匹あたり,40μCi/4μgのI-125を標識した第二世代のmAb CC-49を0.5ml静脈内に注入した。測定時間は10秒とし、皮下腫瘍(側腹部)の測定値(count/10 seconds)を心臓領域のそれで除した皮下腫瘍(側腹部):心臓領域比を計算した。一方で、連日マウスをsacrificeし、血液と腫瘍の放射能をin vitroで測定し、血液:腫瘍比を計算した。CC-49単独群とCC-49+hγIFN群の皮下腫瘍(側腹部):心臓領域比は、投与1日目(2.5 vs. 2.9)、2日目(2.7 vs. 3.3)、3日目(3.0 vs. 3.5)、4日目(3.6 vs. 4.1)、5日目(3.9 vs. 5.3)、6日目(5.4 vs. 6.9)、7日目(6.5 vs. 7.7)まで、増大傾向が認められた。また、血液:腫瘍比は投与1日目(4.2 vs. 4.5)、2日目(8.5 vs. 9.5)、3日目(12.9 vs. 14.5)、4日目(21.9 vs. 25.4)、5日目(23.9 vs. 28.9)、6日目(28.1 vs. 35.3)、7日目(32.8 vs. 39.5)まで、同様に増大傾向が認められた。CC-49単独群に比較して、hγIFNの投与を行ったCC-49の集積に高い傾向が認められたが、有意差はなかった。
住血吸虫性肝線維化を調節するT細胞を刺激する虫卵抗原の同定

日本住血吸虫症は感染を繰り返した結果、感染数年後に生ずる肝硬変が致死的となる。この肝硬変は肝臓の虫卵から分泌される抗原に対しておこる生体防御反応の結果であるが、その発症機構の詳細は解明されていない。虫卵から得たmRNAから分泌性抗原としてステージ特異的に発現している分子をレトロウィルス発現系を用いてスクリーニングし、肝臓における免疫応答性を制御する虫卵由来のターゲット分子を得る事を目的とした。中国大陸株日本住血吸虫感染マウスの肝臓から抽出した虫卵からmRNAを抽出しcDNAライブラリーを構築しこれをレトロウィルスパッケージングベクターと共に細胞に遺伝子導入し、一過性のウィルス粒子を産生させたあと、IL-3依存性の変異細胞を用いて、シグナル遺伝子配列が導入されたウィルス粒子が感染した細胞のみを増殖させる事によって、スクリーリングを行い、得られた陽性細胞から挿入された住血吸虫由来のcDNAの塩基配列を決定し解析した。その結果、207個に虫卵由来のcDNA配列が挿入されていることを確認した。そのうち195個についてクローニングすることができた。151クローンについての塩基配列解析を行い、4つのカテゴリーに分類した。すなわち1)住血吸虫の分泌蛋白として塩基配列及び機能がすでに報告されている分子2)住血吸虫の分泌蛋白として塩基配列がすでに報告されているが機能は報告されていない分子3)塩基配列と蛋白としての機能の報告されているが、住血吸虫ではまだ報告されていない分子4)塩基配列も機能についてもまったく報告されていない分子これらの結果からこのシグナル配列トラップ法は未知の分子の探索として非常に有用であることが明らかとなった。現在、得られたクローンから組み換え蛋白を作成した。今後、この組み換え蛋白を用いて住血吸虫症患者から分離したT細胞を刺激し、その免疫応答性について解析を行う。肝硬変の発症機構を解明する為に、肝臓における免疫応答性を制御する虫卵由来の分泌性抗原をターゲット分子として得る事を今年度の目的とした。中国大陸株日本住血吸虫感染マウスの肝臓から抽出した虫卵からmRNAを抽出しcDNAライブラリーを構築しこれをレトロウィルスパッケージングベクターと共に細胞に遺伝子導入し、一過性のウィルス粒子を産生させたあと、IL-3依存性の変異細胞を用いて、シグナル遺伝子配列が導入されたウィルス粒子が感染した細胞のみを増殖させる事によって、スクリーニングを行い得られた陽性細胞から挿入された住血吸虫由来のcDNAの塩基配列を決定し解析した。その結果、212個の陽性細胞を得て、207個に虫卵由来のcDNA配列が挿入されていることを確認した。このうち、151クローンについての塩基配列解析を行った。これらの遺伝子はそれぞれ、住血吸虫の分泌蛋白として塩基配列及び機能がすでに報告されている分子、住血吸虫の分泌蛋白として塩基配列がすでに報告されているが機能は報告されていない分子、塩基配列と蛋白としての機能は報告されているが、住血吸虫ではまだ報告されていない分子、塩基配列も機能についてもまったく報告されていない分子が含まれていた。得られた、虫卵由来の分泌抗原分子については、今後、発現局在、あるいは蛋白機能についての解析を行う必要がある。住血吸虫の分泌蛋白として塩基配列及び機能がすでに報告されている分子として、ミラシジアル抗原が同定された。ミラシジアル抗原は抗体産生に関わる主要虫卵抗原としての報告があり、T細胞応答性についても関与が予測されたことから、これを第1番日の候補ターゲット分子とし、組み換えミラシジアル抗原を作製した。
JSL児童生徒在籍学級での教科指導力を育成する研修の在り方に関する調査研究

本調査は日本語指導が必要な児童生徒に配慮しつつ教科指導を行うことのできる教員を育てる研修の在り方を検討するものである。平成30年度には大きく以下の2点について調査を行った。1日本語指導担当教員と学級担任の協働による授業実践を通した研修の取り組み昨年度に引き続き、日本語指導教室と専任教員を有する公立小学校において、学級担任に日本語指導担当教員の知識経験を伝達するための取り組みを行った。また、研修計画、授業づくりの過程、授業後の担当者とのやり取り及びインタビューを通して、学級担任の学びとそれをもたらすための条件について調査した。今年度の取り組みでは、協働による授業の回数を重ねるにつれ、学級担任が、日本語面の支援や日本人児童と当該児童の関係構築など具体的な方法を「体得」している様子が観察され、実践の場を共有することの意義が改めて示唆された。次年度は、これまでに収集した複数の教員間での実践を分析し、教員の学びが促されやすい条件について検討していく必要がある。2イギリスの英語を母語としない生徒への指導(EAL)研修の変容イギリスではEAL生徒も通常学級内で指導することを基本としていたため、1のもととなった「パートナーシップティーチング」と呼ばれる研修が開発された経緯を持つ。近年のEALをめぐる教員研修について6名の専門家(大学教員2名、現職教員研修企画・実施者4名)にインタビューを行った。イギリスでは、EAL関係予算の削減により、専門性の高い教員の確保、EAL研修の実施が困難になっているという。自治体が研修を独自に行うことは少なくなっており、外部団体(企業を含む)が研修を請け負う形式が増えているという。このため、パートナーシップティーチングも、「授業担当者がEAL専門家と授業を作ることを通して学ぶ」ものが主流となっているという。今年度の計画は、1研究協力校での実践及びそのデータの蓄積を継続すること、2パートナーシップティーチングに限定せず、一般教員に対するEAL指導研修の現状を調査すること、の2点であった。1については、研究協力校で実施された授業数が予定より若干少なかったこと、調査者が直接的に授業実践を観察する機会が限られていたことなどの課題はあるが、実践のデータは蓄積されてきている。2については、上記の通り現状を調査することができた。よって、全体としては、おおむね順調であると考える。研究協力校とは、良好な協力関係を維持している。次年度も協働による教員研修の実践を継続するとともに、これまでの個々の授業実践を総括し、改めて日本語指導担当教員、学級担任へのインタビューを試みる。これらを通して、「パートナーシップティーチング」の方法に基づく研修が日本国内で機能するための要件を整理し、研修の一形態として提示していきたい。近年の学校教育現場では、一般の教員が行う教科指導の中で、外国人児童生徒等の日本語力に配慮することが期待されている。本調査は、そのために必要な研修の在り方を検討するものである。平成29年度は、大きく2つの調査を行った。1日本語担当教員と学級担任間の協働による授業実践の取り組み:実践協力校でアンケートを行ったところ、教員の多くが児童の日本語力の差への対応が課題で授業改善をしたいと考えており、ティームティーチングに抵抗はないと述べた。そこで、イギリスのパートナーシップティーチングの考えに基づき、日本語担当教員と学級担任が共に授業を計画・実践し、「外国人児童の困り感を意識した授業づくり」をテーマに校内授業研究会を開催して実践と実践を通した学びについて全教員が共有する場を設定した。その後のインタビューから、授業を直接担当した教員は日本語担当教員から多くを学んだが、その他の教員には担当者らの意図が十分に伝わっていないことがわかった。教員の学びは協働での授業づくりのプロセスで得られるもので、結果としての授業を単に観察するだけでは他の教員が学ぶことは困難であると推測された。2オーストラリアにおける教員研修:オーストラリアでは初期の英語指導(期間は1年1年半程度)は専門性の高い「EAL(英語を母語としない子どもに対する英語教育)教員」が指導するが、その後は一般の教員による指導となる。一般の教員への「EAL生徒に対する教科指導」等の教員研修機会は用意されているものの、受講は教員自身の意識・関心と管理職の学校経営方針によるという。1で実施したような取り組みは今回の調査ではみられなかったが、EAL担当教員、EALを専門とする大学教員は「実施できれば有効だと思う」と答えた。今後、「協働による知識スキルの伝達」が有効となる要件と実施上の課題を検討していく必要がある。研究協力校の体制が申請段階とは変化したため、対応が必要となり、実質的な調査活動の開始が予定より遅れた。また、新体制の中で協力教員が多忙となり、打ち合わせ時間が十分に確保できなかった。海外調査については、イギリスを予定していたが先方の日程と調整がつかず、英語を母語としない子どもたちへの教育を長く行っているオーストラリアでの教員研修の調査となった。したがって、全体としてはやや遅れていると考える。

今年度の取り組みでは、協働による授業の回数を重ねるにつれ、学級担任が、日本語面の支援や日本人児童と当該児童の関係構築など具体的な方法を「体得」している様子が観察され、実践の場を共有することの意義が改めて示唆された。次年度は、これまでに収集した複数の教員間での実践を分析し、教員の学びが促されやすい条件について検討していく必要がある。2イギリスの英語を母語としない生徒への指導(EAL)研修の変容イギリスではEAL生徒も通常学級内で指導することを基本としていたため、1のもととなった「パートナーシップティーチング」と呼ばれる研修が開発された経緯を持つ。近年のEALをめぐる教員研修について6名の専門家(大学教員2名、現職教員研修企画・実施者4名)にインタビューを行った。イギリスでは、EAL関係予算の削減により、専門性の高い教員の確保、EAL研修の実施が困難になっているという。自治体が研修を独自に行うことは少なくなっており、外部団体(企業を含む)が研修を請け負う形式が増えているという。このため、パートナーシップティーチングも、「授業担当者がEAL専門家と授業を作ることを通して学ぶ」ものが主流となっているという。今年度の計画は、1研究協力校での実践及びそのデータの蓄積を継続すること、2パートナーシップティーチングに限定せず、一般教員に対するEAL指導研修の現状を調査すること、の2点であった。1については、研究協力校で実施された授業数が予定より若干少なかったこと、調査者が直接的に授業実践を観察する機会が限られていたことなどの課題はあるが、実践のデータは蓄積されてきている。2については、上記の通り現状を調査することができた。よって、全体としては、おおむね順調であると考える。研究協力校とは新体制の中でも良好な協力関係を築くことができたため、次年度も引き続き日本語担当教員と学級担任の協働による授業実践とその検証を継続する。次年度は、学年・教科の多様性を意識した実践計画を立て、この研修方法の有効性を探る。また、校内の直接実践にかかわらない教員への情報伝達方法を検討する。海外調査では、29年度にかなわなかったイギリス調査を実施する予定である。海外調査の目的は2点である。1点目はイギリスにおける「協働による授業実践を通した研修(イギリスでは「パートナーシップティーチング」)」の現状である。自治体を核としてこの研修に取り組んでいるマンチェスターを中心に調整を行っている。2点目は、一般教員を対象とした非母語話者への指導についての研修の実施状況である。オーストラリア調査でも日本と共通の課題が聞かれたため、「協働による授業実践を通した研修」に限定することなく教員研修の方法、実施団体、効果等について情報を収集し、「パートナーシップティーチング」との比較を試みる。研究協力校とは、良好な協力関係を維持している。
化合物磁性体による超低温生成

本年度は以下の研究を行なった1.トップローディング型【He^3】/【He^4】希釈冷凍機の活用昨年度完成の本冷凍機の運転を行い、大型実験の準備段階、或いは数十mK温度域までの磁気測定一般に活用されている。2.核スピン系超低温の生成電子スピン系基底一重項磁性体Fex【Zn_(1-x)】【F_6】Si・6【H_2】O結晶中の核スピン(【^1H】&【^(19)F】)系冷却の問題点が以下の如く整理された。【i】)Fe濃度の低い(x【<!】0.1)結晶が、結晶構造的に有利であり、磁場印加に対しても安定である。核スピン系の消磁温度も最も低い値(Ts【!_】30μK)が得られている。【ii】)【Fe^(2+)】以外の磁性イオンを含まない高純度試料が必須であり、現在、不純物濃度数ppm以内のものが得られている。【iii】)現在の等温磁化条件は12Tの強磁場下、核スピン系初期温度推定値は約1K程度であり、期待値10mK達成の為には、磁場軸と結晶軸をメカニカルな可変機構によって正確に一致させる事がどうしても必要である。現在、磁場軸、結晶軸夫々について軸可変を試みつつある段階である。3.パルス法電子スピン系断熱消磁反強磁性体【Cs_3】【C_0】【Cl_5】単結晶について、T>4Kの高温の常磁性状態より、【Co^(2+)】の電子スピン系をパルス的に断熱消磁を行い、消磁化冷却に伴う磁気相転移の観測を行なった。掃引速度を変える事により長距離秩序形成の時定数が測定された。又、掃引速度の速い極限では負磁化(負温度)状態が達成され、負温度より正温度平衡状態への緩和過程に異常(フォノンなだれ)が観測された。核スピン系への応用を考慮中である。4.無機分接格子中吸着原子、分子及びイオンの低温物性ゼオライト吸着【H_2】,【He^4】,或いは磁性イオン【Mn^(++)】に関する研究が行われた。量子凝縮の基礎研究として興味ある成果が得られつつある。【Mn^(++)】については断熱消磁冷却の計画がある。
尿路・性器感染症由来ニューキノロン剤耐性菌における耐性機構の分子生物学的解析

尿路感染症患者より分離される菌種の中で、特にニューキノロン耐性化が臨床上問題となるPseudomonas aeruginosaおよびEnterococcus faecalisの標的酵素をコードするgyrA遺伝子およびparCE遺伝子のキノロン耐性決定領域における点突然変異の出現頻度を検討した。複雑性尿路感染症患者から分離されるP.aeruginosaおよびE.faecalis臨床分離株におけるニューキノロン耐性化の関連遺伝子変化はP.aeruginosaで40%であり、E.faecalisで30%であった。キノロン耐性淋菌について基礎的な検討を行った。キノロン感受性株をnorfloxacin添加培地で培養を繰り返し、norfloxacin耐性菌を選択し、それらの耐性菌についてgyrA遺伝子あるいはparC遺伝子の解析を行った。これら耐性菌においてもキノロン耐性淋菌臨床分離株で認められたと類似のgyrA遺伝子あるいはparC遺伝子の変化を認めた。Chlamydia trachomatisおよびMycoplasma genitaliumを起炎菌とする尿道炎に対するニューキノロン剤の臨床的効果を検討した。C.trachomatisによる尿道炎ではニューキノロン剤無効例を認めなかったが、M.genitaliumによる尿道炎では無効例を認めた。無効例におけるM.genitaliumのgyrA遺伝子およびparC遺伝子の解析を行い、parC遺伝子に変異を認め、ニューキノロン剤耐性M.genitaliumの出現を示唆した。岐阜大学医学部泌尿器科学教室で1988年より尿路・性器感染症患者から分離されたStaphylococcus epidermidisのニューキノロン剤(norfloxacin、ofloxacin、ciprofloxacin)に対する感受性の測定を行い、ニューキノロン剤耐性菌の年次的変化を検討した。さらに、S.epidermidis臨床分離株のニューキノロン耐性におけるgyrAおよびparC遺伝子の変異とキノロン耐性化との関連を明らかにするために、S.epidemidisのtype strainのDNA gyraseを構成するGyrA蛋白をコードするgyrA遺伝子およびDNA topoisomerase IVのParC蛋白をコードするparC遺伝子のキノロン耐性決定領域の塩基配列を決定し、S.epidemidisの臨床分離菌株におけるこれら遺伝子のキノロン耐性決定領域における点突然変異を検討した。ニューキノロン剤に対して感受性の低下に従って、まずParC蛋白のSer-80にアミノ酸変化が出現し、耐性度が増すに従ってGyrA蛋白のSer-84にアミノ酸変化が加わった。さらに耐性度が増すに従って、ParC蛋白のAsp-84にアミノ酸変化が見られ、さらにciprofloxacinの最小阻止濃度が100μg/ml以上を示す菌株では、GyrA蛋白のGlu-88の変化が加わった。これらの検討よりS.epidermidisにおいてはnorfloxacin、ofloxacin、ciprofloxacinなどのニューキノロン剤に対してはtopoisomerase IVがprimary targetとなることが示唆された。さらに、S.epidermidis臨床分離株のニューキノロン耐性におけるgyrAおよびparC遺伝子の変異とキノロン耐性化との関連が明らかにされた。尿路感染症患者より分離される菌種の中で、特にニューキノロン耐性化が臨床上問題となるPseudomonas aeruginosaおよびEnterococcus faecalisの標的酵素をコードするgyrA遺伝子およびparCE遺伝子のキノロン耐性決定領域における点突然変異の簡便かつ迅速なスクリーニング法を開発し、ニューキノロン耐性化の関連遺伝子変化を伴ったP.AeruginosaおよびE.Faecalis臨床分離株の出現頻度を検討した。複雑性尿路感染症患者から分離されるP.Aeruginosaで40%であり、E.Faecalisで30%であった。Ofloxacinの最小阻止濃度が12.5μg/ml以上の菌では両者ともほぼ100%の菌株にgyrA遺伝子あるいはparC遺伝子のいずれか一方、あるいは両者の遺伝子変化を認めた。本年度はまた現在本邦で問題となっているキノロン耐性淋菌について基礎的な検討を行った。

In vitroで選択されたnorfloxacin耐性菌は他のキノロン剤に対して交差耐性を示し、これらの耐性菌においてもキノロン耐性淋菌臨床分離株で認められたと類似のgyrA遺伝子あるいはparC遺伝子の変化が認められた。したがって、現在本邦で問題になっているキノロン耐性淋菌は各種ニューキノロン剤の使用により選択された耐性菌であることが示唆された。平成11年度に現在本邦で問題となっているキノロン耐性淋菌について基礎的な検討を行った。キノロン感受性株をnorfloxacin添加培地で培養を繰り返し、norfloxacin耐性菌を選択し、それらの耐性菌についてgyrA遺伝子あるいはparC遺伝子の解析を行った。In vitroで選択されたnorfloxacin耐性菌は他のキノロン剤に対して交差耐性を示し、これら耐性菌においてもキノロン耐性淋菌臨床分離株で認められたと類似のgyrA遺伝子あるいはparC遺伝子の変化が認めれられ、さらに、今回の検討でキノロン剤耐性化の過程でgyrA遺伝子の変異が最初に起こることを明らかにした。すなわち、淋菌のgyrA遺伝子の変異を検出することによりキノロン剤耐性の予測が可能であることが示唆された。そこで、平成12年度からgyrA遺伝子の変異の迅速検出法を確立し、臨床検体からの淋菌の検出と同時にキノロン剤耐性の予測を行った。本年度は、さらにChlamydia trachomatisおよびMycoplasma genitaliumを起炎菌とする尿道炎に対するニューキノロン剤の臨床的効果を検討した。C.trachomatisによる尿道炎ではニューキノロン剤無効例を認めなかったが、M.genitaliumによる尿道炎では無効例を認めた。無効例におけるM.genitaliumのgyrA遺伝子およびparC遺伝子の解析を行い、parC遺伝子に変異を認めた。M.genitaliumの一部において標的酵素の変異によるキノロン剤耐性株が既に出現している可能性を示唆した。
IgA腎症の発症・進展に関与するウイルスの役割についての病態病理学的研究

以前より私達は、コクサッキーウイルスB群をマウスに接種することにより、IgA腎症類似のメサンギウム増殖性腎炎が生じることを報告してきた。また、最近になり、コクサッキーウイルスとアデノウイルスの共通レセプター(common coxsackievirus and adenovirus receptor;CAR)が細胞膜に存在し、細胞とウイルスの結合および細胞内侵入に関与していることが明らかになってきている。今回私達は、コクサッキーウイルスによる腎炎発症のメカニズムを明らかにする目的で、CARの発現部位を検討した。1)ラットおよびマウスのCARメッセージをribonuclease protection assay法で検討した。2)CARメッセージは、ラット、マウスともに全身のほとんどの臓器でその発現を認めた。3)CARメッセージは、消化管や肝などの消化器系臓器で、特にその発現量が多かった。4)腎内でもCARメッセージの発現を認めており、特に腎皮質部でその発現量が顕著であった。5)ヒトネフローゼ症候群の発症モデルラットにおいて、その病初期で一時的に糸球体内でCARメッセージの発現量が増強した。以上は、コクサッキーウイルスが腎病変惹起因子となり得ることを裏付けるものである。さらに、各種腎炎やネフローゼ症候群に罹患した患児においては、健常児に比して腎疾患の急性増悪や再発におけるウイルス感染の果たす役割が、より重要であることを示唆する結果である。最近、コクサッキーウイルスとアデノウィルス共通のレセプター(common coxsakievirus and adenvirus receptor:CAR)が細胞膜に存在し、細胞とウイルスの結合及び細胞内移行に関係していることが示されている。また、CARがヒトのメサンギウム細胞にも発現していることが明らかになっている。そこで私達は、マウス正常腎及び私達が作成したコクサッキーB群ウイルスによる腎炎モデルにおいてCARが腎糸球体のどの部位に発現し、どのように発現が変化しているかを検討し、ウイルス感染と腎障害のメカニズムについて明らかにすべく研究を続けている。実際にはマウス正常腎からCAR遺伝子をRT-PCR法によりクローニングし、この遺伝子からcRNAプローブを得て、私達が作成したウイルス腎炎モデルの腎臓からRNAを抽出、腎炎の経過及び正常腎と比較してCARのmRNA発現がどのように変化しているかをRNase Protection Assayにより解析する。またin situ hybridization法によりCARが腎糸球体のどの部位に発現しているかを検討する。現在のところ、マウス正常腎からRNAを抽出して、CARに対するプライマーを用いRT-PCR法によりCARの遺伝子をクローニングいているところである。これを任意のプラスミドベクターにサブクローニングしプラスミドを大量調整し、これを鋳型としてin-vitro transcriptionによりCARのcRNAプローブを作成できることを確認する予定である。同時に、コクサッキーB4ウイルスによる腎炎モデルも作成し腎組織を得て、RNAも抽出している。今後は、RNase Protection Assayやin situ hybridization法により発現変化及びその局在について検討していく予定である。コクサッキーウイルスは細胞膜に存在する、コクサッキーウイルスとアデノウイルス共通レセプター(common coxsakievirus and adenovirus reseptor:CAR)を介して細胞内に移行し、感染することが示されている。今回私達は、マウスの各臓器におけるCAR発現量を検索することにより、ウイルス感染と腎障害のメカニズムについて検討した。〈方法と目的〉1.CARの発現量正常マウスの各臓器におけるCARを、mRNAの発現量から検討し、CARの体内分布を明らかにする。2.ウイルス性腎炎におけるCAR発現量コクサッキーウイルスを接種、腎炎を惹起させたマウスにおいて、経時的にCARのmRNA発現量をRNase Protection Assayなどの方法で解析する。〈結果〉1.腎、肝、心臓、消化管などでCARのmRNA発現を検討したところ、ほとんどの臓器でmRNAの発現を認めたが、各臓器によりその発現量が異なっていた。消化管および肝では、発現量が多く、臨床上、本ウイルス感染の際に消化器症状を伴うことと一致する結果であった。また、腎でもその発現が認められたことは腎内にウイルスが感染し、腎炎を惹起しうることを裏付けるものと考えた。さらに、CARのmRNA発現細胞を明らかにすべく、現在in situ hybridazationなどで検索中である。

2.既報のごとく、マウスにコクサッキーウイルスを接種することにより、メサンギウム細胞の増殖を伴うIgA腎症類似の腎炎を惹起することが出来る。この腎炎モデルマウスを用い、CAR mRNA発現量の経時的推移を測定し、現在、その結果を評価している段階である。コクサッキーウイルスは、細胞膜に存在するアデノウイルスとの共通レセプター(common coxsackievirus and adenovirus receptor;CAR)などを介して細胞内へ移行し、感染することが報告されている。また、このCARは構造的にはimmunoglobulin superfamilyの一つであり、細胞間接着、分化、発達に関与する可能性も指摘されている。今回、私達は、マウスおよびラットにおけるCARの発現量を検索することにより、ウイルス感染と腎障害との関連性を検討した。まず、マウスにおいてCARの全身各臓器における発現量をmRNAレベルで検討した。その結果、ほとんどの臓器でその発現を認めたが、なかでも消化管および肝でその発現量が多かった。これは実地臨床上、本ウイルス感染に際して消化器症状を伴うことが多いことを示す所見であると考えられる。さらに腎内にもその発現を認めたことは、本ウイルスが腎炎惹起因子となり得ることを示唆する結果である。ついで、ヒトネフローゼ症候群のモデルとされるラットpuromycin aminonucleoside(PAN)腎症の発症・進展におけるCARの関与について検討した。その結果、皮質および髄質での発現量は、ネフローゼ症候群発症後に経時的に増加し、10日後に最大となった。これは、ウイルス感受性がネフローゼ症候群発症により高まることを示している。すなわち、各種腎炎やネフローゼ症候群に罹患した患児では、健常児に比して、腎疾患の急性増悪や再発におけるウイルス感染の果たす役割が重要であることを示唆する結果である。
戦国期大名毛利氏の地域支配に関する研究

本研究では、まず、吉川氏に関する史料を博捜し、未紹介の関係史料を含めた計7000点近い史料の目録を作成した。次に、吉川氏発給文書には厖大な年未詳文書が含まれるが、これらの年代比定を行う重要な手がかりとして、可能な限り原文書に依拠した吉川元春の花押の徹底的な博捜と分析を行い、花押の年代変化を解明した。以上の基礎的作業と分析によって、研究基盤の整備を行った。以上の成果をふまえ、16世紀後半の毛利氏が支配した山陰地域を対象に、戦国期大名権力の地域支配について検討を進めた。その際、検討対象地域を、おおむね石見国、出雲国、因幡・伯耆両国の3つに分けて、それぞれ検討を行った。石見国は、戦国期に吉川元春が介入するはるか以前から、吉川氏と深い結び付きを有していた。そのような、前史にさかのぼる検討を行い、安芸・石見両国吉川氏の歴史的性格と、吉川氏が山陰方面を担った歴史的背景について再検討した。続いて、毛利氏が尼子氏討滅後に支配した出雲国について、研究史が注目してきた富田城主(毛利元秋・天野隆重)との関わりについて、再検討を行った。さらに、山陰吉川氏の到達点の一つとも評価されてきた因幡・伯耆両国支配については、武田氏・山名氏・南条氏・杉原氏の果たした役割を重視するとともに、国衆や在地の状況を確認しながら、武田氏・山名氏・南条氏を失って以降の因幡・伯耆方面の吉川氏の立場と役割について、再検討した。最後に、以上の点を総括することを目的として、豊臣期に至る山陰吉川領の形成過程と、吉川広家期におけるその転換について明らかにし、毛利氏領国における吉川氏の位置づけについて、通史的な把握を行った。これによって、研究史に数多くの修正を加えた。本研究は、戦国期吉川氏の内部構造を踏まえ、同氏の毛利氏領国内における機能を再検討することを通じ、戦国期大名権力の地域支配(具体的にはおおむね山陰地域支配)の性格を明らかにしようとするものである。そのため、平成12年度においては、吉川氏の権力基盤の構造と展開、及び毛利氏領国における吉川氏の位置づけを鮮明化することに重点を置いた。まず、吉川氏に関するあらゆる史料の収集を目指して、目録作成に着手した。本研究の主たる目的は、16世紀後半の吉川氏の実態解明にあるが、その歴史的前提や歴史的位置づけを明らかにするために、鎌倉時代から元和年間までの全ての吉川氏関係史料の収集を進めた。具体的には、活字史料の検索を行うとともに、山口県文書館・岩国徴古館・東京大学史料編纂所などにおいて史料調査を行った。本年度は、刊本からの抽出に重きをおいたが、すでに4000点を超える史料の存在を確認している。この数字は、当時の中世武士団、戦国大名文書の中でも注目すべき量であろう。来年度も、引き続き未刊行史料を中心とした収集を進めたい。次に、本年度は、基礎的な作業として、吉川氏研究の支障となってきた年未詳文書の年代比定を進めた。第一に、吉川興経・元春・元長の花押の収集を進め、それぞれについて、時期による花押の変遷をほぼ解明した。今後もさらに調査をすすめ、その精度を高めていきたい。第二に、吉川家文書の中で、特に天文年間前半の安芸国・備後国・出雲国に関する政治史の解明に欠かせなかった、一連の年未詳文書群について分析し、それぞれ有力な仮説を提示することができた。これによって、毛利氏の支配体制に組み込まれていく直前の吉川氏の歴史的動向を明らかにする道筋が得られたと考えている。

さらに、毛利氏支配下の山陰地域における吉川氏の歴史的位置づけをめぐり、特に出雲国杵築大社の造営に関する分析を、新出史料に基づいて行った。来年度は、吉川氏の直接的基盤(家臣団・吉川領)の実像と展開の解明を進めるとともに、山陰地域全般にわたる吉川氏の役割に関する分析を行う予定である。本研究は、戦国期吉川氏の内部構造を踏まえ、同氏の毛利氏領国内における機能を再検討することを通じ、戦国期大名権力の地域支配(具体的にはおおむね山陰地域支配)の性格を明らかにしようとするものである。そのため、本年度は前年度に引き続いて、吉川氏の権力基盤の構造と展開、及び毛利氏領国における吉川氏の位置づけを鮮明化することに重点を置いた。まず、吉川氏関係史料の目録作成を継続した。本研究の主たる目的は、16世紀後半の吉川氏の実態解明にあるが、その歴史的前提や歴史的位置づけを明らかにするために、鎌倉時代から元和年間までの全ての吉川氏関係史料の収集を進め、刊本からの抽出に重きをおいた前年度に引き続いて、本年度は、未刊行史料を中心とした収集を進めた。具体的には、広島県立文書館架蔵の写真版、山口県文書館所蔵の毛利家文庫所収文書、島根県立図書館架蔵の島根県関係史料、東京大学史料編纂所所蔵の集古文書や影写本、東北大学附属図書館所蔵の森潤三郎氏旧蔵文書等の調査を行い、新出史料を含む多数のデータを収集した。さらに本年度は、それらの基礎的なデータを踏まえ、吉川氏の直接的基盤(家臣団・吉川領)の実像と展開の解明を進め、家臣団・直轄領に関する基礎的な分析を進めた。また、これに加えて、今後、吉川氏が特に山陰地域においていかなる役割を果たしていたのか、国衆たちとどのような関係を取り結び、どのような領域的支配権に関わっていたのか、本格的な検討を進めていくための基礎データの蓄積を行った。本研究では、まず、吉川氏に関する史料を博捜し、未紹介の関係史料を含めた計7000点近い史料の目録を作成した。次に、吉川氏発給文書には厖大な年未詳文書が含まれるが、これらの年代比定を行う重要な手がかりとして、可能な限り原文書に依拠した吉川元春の花押の徹底的な博捜と分析を行い、花押の年代変化を解明した。以上の基礎的作業と分析によって、研究基盤の整備を行った。以上の成果をふまえ、16世紀後半の毛利氏が支配した山陰地域を対象に、戦国期大名権力の地域支配について検討を進めた。その際、検討対象地域を、おおむね石見国、出雲国、因幡・伯耆両国の3つに分けて、それぞれ検討を行った。石見国は、戦国期に吉川元春が介入するはるか以前から、吉川氏と深い結び付きを有していた。そのような、前史にさかのぼる検討を行い、安芸・石見両国吉川氏の歴史的性格と、吉川氏が山陰方面を担った歴史的背景について再検討した。続いて、毛利氏が尼子氏討滅後に支配した出雲国について、研究史が注目してきた富田城主(毛利元秋・天野隆重)との関わりについて、再検討を行った。さらに、山陰吉川氏の到達点の一つとも評価されてきた因幡・伯耆両国支配については、武田氏・山名氏・南条氏・杉原氏の果たした役割を重視するとともに、国衆や在地の状況を確認しながら、武田氏・山名氏・南条氏を失って以降の因幡・伯耆方面の吉川氏の立場と役割について、再検討した。最後に、以上の点を総括することを目的として、豊臣期に至る山陰吉川領の形成過程と、吉川広家期におけるその転換について明らかにし、毛利氏領国における吉川氏の位置づけについて、通史的な把握を行った。これによって、研究史に数多くの修正を加えた。