hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語母語話者の物語コーパスに基づいた慣用句を中心とした絵本教材の作成と提供

本研究は、平成26年度までに科学研究費補助金を受け作成した「英語物語コーパス」を利用して、小学生から中学生低学年を対象とした「外国語(英語)」で活用できる絵本教材のサンプルを作成し、指導の現場での活用効果を検証すると共に、指導教員が身近な話題を題材として、英語の絵本教材を作成する補助となるデータベースを作成、公開するものである。平成30年度は、昨年度から継続して、国内外で用いられている英語の絵本教材の調査を行った。それらの教材の内容を検討した結果、多くの物語が、「主人公が日常生活から離れて冒険に出掛け、新しい経験を積んで、成長して戻ってくる」というストーリーや、主人公の同じ行動や同じ発話を繰り返したり、同じ文章表現を何度も使用したりすることによって、その面白さを醸し出している作品が多いことに気付いた。そこで、これを手掛かりとして、児童・生徒に英語を指導するための絵本物語教材のサンプルを作成し、その英語絵本を教材として児童を対象に実験的な英語の指導を行った。その結果、児童から引き出された英語によるコミュニケーションの質と量には、タスクに基づいた指導を用いるか、英語の機能を中心に指導するのかという2つの代表的な指導方法によって違いがあることが分かった。加えて、英語の学習が目的ではあっても、児童を対象としての指導では、日本語を通してであっても、物語の内容をグループ内で十分理解することが、より多くの英語の発話を引き出すために重要であることも示された。予定していた研究は概ね行うことができたが、英語指導のための絵本物語であっても、感動する内容であることは重要であり、児童・生徒がどのような内容に感動するのかに関しては、まだ、十分に整理ができていない。2019年度は、研究の最終年度にあたり、国内外で英語絵本教材を活用した指導を視察し、絵本を用いての様々な英語指導の方法をまとめると共に、ホームページをより充実させ、本研究の成果をWEBで公開する予定である。本研究の初年度にあたる平成27年度は、平成22年度26年度に行った基盤研究(C)「英語話者の物語コーパス作成とレキシカルフレーズ中心のリスニング教材の提供」で収集した「英語母語話者が語る物語コーパス」(以下、「物語コーパス」)に収められた物語に使用されているレキシカルフレーズの抽出と、ストーリーの分析を中心に以下の検証・研究を行った。1.「英語物語コーパス」を「家族についての語り」と「昔話・童話の語り」に分類し、それぞれで用いられているレキシカルフレーズを分類した。その結果、抽出されたフレーズの種類や量が後者の方がより多く、学習教材としては繰り返しの多い後者がより適切であることが示された。2.「英語物語コーパス」で分類された語りごとにその展開を分析した:(1)「家族についての語り」は「導入」「歴史」「現在」を下位区分として分析することができた。(2)「昔話・童話の語り」は「行って」「経験して」「帰ってくる」を下位区分として分析することができた。3.「昔話・童話の語り」については、ストーリーの中で語り手の多かった話をAT分類法(The Types of International Folktales, Folklore Fellows Communications,第284ー286巻)に従って分類した:(1)「赤ずきん」は「一般的な民話」の中の「魔法の話」の下位区分「超自然的な敵」のグループの「大ぐらい」に分類され、世界で30話近くの類似した話があった。(2)「ウサギとカメ」は「動物の話」に分類され、「キツネとザリガニ」から派生した話であることがわかった。(3)「三匹の子豚」は、昔話ではないため、上記の分類法では分類ができなかった。当初は、「英語物語コーパス」に収められた個々の物語のストーリー展開を分類し、物語の分類を行うこと、レキシカルフレーズのリストを作成することのみを計画しており、これらは計画通りに行うことができた。加えて、これらのストーリー展開をもとに、教材となる初級英語テキスト試行版の作成、その付属教材の作成も行い、WEBに「絵本を通して『学ぶこと』の楽しみを知ることが出来るサイト」(http://swu.ac.jp/aso/corpus/)として公開した。また、日本国内の児童書図書館やアメリカ、マサチュセッツ州、アマースト市のエリック・カール絵本美術館の視察を行うこともできた。しかし、収集された「昔話・童話の語り」のすべてについての、AT法による分析は完了していない。また、北海道剣淵町の絵本の里をはじめ、英語絵本のコレクションが充実している図書館等に加えて、児童用英語図書を販売する書店等を訪ね、WEBでの紹介を始めた。同WEBサイトには、本研究で作成した、第1話目の「Toby's Friends」に加え、第2話の「Where's My Sock?」も、歌、伴奏、ジャズチャンツ、練習問題等を添えて掲載済みである。これまで、文法や語彙、コロケーションを中心に物語を作成してきたが、多くの子ども達の心に残る物語に触れてみると、必ずしも、子供たちは文法的な視点から、物語絵本を通して英語を学ぶのではないように思われる点もあり、平成29年度には子ども達の印象に残る物語の要素を探る目的で、グリム童話の生い立ちやストーリー研究のため、ドイツのメルヘン街道への旅を計画している。おおむね当初の計画通り順調に進んでいる。

しかし、「英語物語コーパス」からの慣用句とコロケーションの抽出に関しては、民話、ファミリー・ストーリーなど、物語の内容によって、使用される種類や頻度が違うことがわかり、すべての物語に共通して用いられる慣用句の種類は期待していたほど多くないことが分かり、また、頻度も期待していたほど高いものではなかった。この結果、単純に使用語句や文法の観点だけのみで、英語の絵本教材を作成するよりも、子ども達が興味を持つ物語の内容がどのようなものかに、より焦点を当てた研究の方向性が必要と考えている。本研究は、平成26年度までに科学研究費補助金を受け作成した「英語物語コーパス」を利用して、小学生から中学生を対象とした「外国語(英語)」で活用できる絵本教材のサンプルを作成し、指導の現場でそれを利用した効果を検証すると共に、指導教員が身近な話題を題材として、絵本教材を作成する補助となるデータベースを作成、公開するものである。平成29年度は、英語絵本教材作成のために、日本の児童や生徒が感動を受けた物語や、それぞれの身近で起こった感動実話の収集を行った。児童、生徒へのインタビューを行うと共に、児童図書の中でベストセラーとなった書籍、WEB上で話題となった実話などを収集し、物語としての面白さがどこにあるのかを探った。そこで挙げられた物語はどれも、何等かの形で、読者の心に響く感動があり、単に英語を学ぶために、物語の中に、日常生活で使用頻度の高い慣用句や語彙、文の構造を入れ込むだけでは児童の心をつかめないことが分かった。多くの児童が経験したことのある課題、例えば、友達と喧嘩をした後、どうやって謝るきっかけを作るか迷ったこととか、自分では気づかずに友達をいじめてしまったとき、周りの大人のどのような対応でそれに気づいたのか、などに関連するテーマが多かった。国内外で行われている絵本を用いた指導については、絵本を用いた指導や英語絵本の読み聞かせを行っている学校を見つけるのが困難で、2件しか指導の様子を参観できなかった。英語の授業や活動は学校教育の中でこれまでよりも活発に行われるようになったが、聞くこと、話すことの練習が多くなされるようになったことに比べて、絵本の読み聞かせは、広く普及しているとは言えないことが分かった。児童や生徒がどのような物語の内容に感動を受けるかについては、おおむね、対象者の思いは理解できたが、絵本の読み聞かせを授業に取り入れている学校を多く探すことができず、平成30年度も、英語指導の目的で、読み聞かせを取り入れている学校の見学を継続したい。本研究は、平成26年度までに科学研究費補助金を受け作成した「英語物語コーパス」を利用して、小学生から中学生低学年を対象とした「外国語(英語)」で活用できる絵本教材のサンプルを作成し、指導の現場での活用効果を検証すると共に、指導教員が身近な話題を題材として、英語の絵本教材を作成する補助となるデータベースを作成、公開するものである。平成30年度は、昨年度から継続して、国内外で用いられている英語の絵本教材の調査を行った。それらの教材の内容を検討した結果、多くの物語が、「主人公が日常生活から離れて冒険に出掛け、新しい経験を積んで、成長して戻ってくる」というストーリーや、主人公の同じ行動や同じ発話を繰り返したり、同じ文章表現を何度も使用したりすることによって、その面白さを醸し出している作品が多いことに気付いた。そこで、これを手掛かりとして、児童・生徒に英語を指導するための絵本物語教材のサンプルを作成し、その英語絵本を教材として児童を対象に実験的な英語の指導を行った。
消化管因子による精子・卵子膜融合調節：新しい男性不妊症治療ストラテジーへの萌芽

十二指腸など上部消化管に発現するK細胞から分泌される消化管ホルモンGIPは、膵β細胞からのインスリン分泌を促進するのみならず、様々な膵外作用を有している。本研究は、GIP受容体が特異的に発現する精巣に着目し、GIP受容体が精細管の特定のステージに発現していること、これを欠損すると受精能が低下すること、これを欠損する精巣で特異的に発現が低下している因子が存在し、この発現は転写因子CREMτによって調節されていること、高脂肪食を摂食させると発現が低下することなどを示し、環境因子と男性不妊症を繋ぐ一因子を同定することができた。不妊症の原因の約半数は、精子数の減少あるいは精子の受精能の低下など男性不妊症である。その頻度は、糖尿病・肥満症などメタボリックな病態によって増加している。男性不妊症の治療として体外受精や顕微授精などの生殖補助技術が施行されているが、身体的・経済的負担は大きく、かつ、それぞれの治療周期に期待できる挙児の確立は約20%と必ずしも高くない。したがって、男性不妊症の詳細な分子機構と新たな治療法の確立が求められている。十二指腸など上部消化管に発現するK細胞から分泌される消化管ホルモンGIPは、膵β細胞からのインスリン分泌を促進するのみならず、脂肪細胞や骨芽細胞において栄養素の蓄積に作用する。本研究は、GIPによる精子機能の調節に関する挑戦的萌芽研究であり、平成25年度は、GIP受容体が精巣の精母細胞精子細胞(精細管周期表VIVII)に発現していることを示すとともに、GIP受容体欠損マウスの精子と野生型マウスの卵子を用いた対外授精における受精率が低く、透明体を除去しても改善が認められないことから、GIP受容体欠損マウスの精子は、卵子との膜融合、またはそれ以降の過程に問題が生じていることを明らかにした。また、マイクロアレイからGIP受容体欠損マウス精巣で特異的に発現が低下していることがわかった因子Xについて、高脂肪食あるいは過食で肥満・インスリン抵抗性を示すマウスにおいてもその発現が顕著に低下していることを明らかにした。今後、この因子Xが精子と卵子の膜融合にどのように関連しているか研究を進める予定である。男性不妊症の罹患者は、糖尿病・肥満症などメタボリックな病態によって増加している。男性不妊症の治療として体外受精や顕微授精などの生殖補助技術が施行されているが、身体的・経済的な負担は大きく、かつ、それぞれの治療周期に期待できる挙児の確率は約20%と必ずしも高くない。十二指腸など上部消化管に発現するK細胞から分泌される消化管ホルモンGIP (gastric inhibitory polypeptide)は、膵β細胞からのインスリン分泌を促進するのみならず、脂肪細胞や骨芽細胞において栄養素の蓄積に作用する。本研究は、GIP受容体が精巣に強く発現していることから着想したGIPによる精子機能の調節に関する挑戦的萌芽研究である。GIP受容体欠損マウス精巣で特異的に発現が低下している因子Xについて、免疫染色法で精子における発現を確認するとともに、cAMPシグナルが因子Xの遺伝子発現を促進する経路に転写因子CREMτの関与することを明らかにした。さらに、高脂肪食モデル動物では精巣においてGIP受容体遺伝子発現のみならず、因子Xの発現も低下するが、インスリン分泌障害モデルマウスではこのようなことがないことも明らかにした。精子に発現する因子Xが卵子と結合する重要な因子であることを示し、過栄養がGIPシグナルや因子Xのダウンレギュレーションによって生殖率の低下に繋がることを示す結果を得て、男性不妊症の治療に新たな方策を示すことができた。臨床医学、内科学、糖尿病学、内分泌学GIP受容体欠損マウスの精子と野生型マウスの受精能が低下していることを示し、これに関連する因子をおおむね同定した。平成26年度において、その因子の分子機構を解明する予定であり、全体としておおむね順調に進展していると評価している。平成25年度に同定した因子について、精子卵子融合に関わる分子機構を解明する。今後、この因子の発現を増加させる方策を模索する予定である。体外授精を行うことでGIP受容体欠損マウスと野生型マウスの精子の受精能の評価をすることができ、顕微授精が不要となった。因子Xを精製した体外受精の検討を平成26年度に実施する予定。GIP受容体欠損の精子で特異的に発現が減少している因子Xについて、遺伝子組換えの方法で蛋白を大量に調整する。この蛋白を用いて、GIP受容体欠損マウスの精子と野生型マウスの卵子の体外受精を行い、受精能が改善するかどうかを検討する。
超並列計算機CP-PACSを用いた格子量子色力学の大規模数値シミュレーション研究

量子色力学(QCD)を理解する上での長年の懸案は、フレーバオクテト擬スカラー中間子よりシングレト中間子η'が圧倒的に重い事実を説明する事(所謂U(1)問題)である。クオーク模型はこの事実を説明できず、格子計算によってη'質量を計算する事によって、クオーク模型とQCDを峻別できる可能性がある。今日までは、クエンチ近状を採用するか、フルQCD計算の場合、格子間隔ひとつのみの計算が行われてきた。本研究では、2フレーバ(Nf=2)QCDの計算でη'質量の連続極限での値を計算した。繰り込み群改良によるゲージ作用とタドポール改良のクローバ作用を用いて、CP-PACSグループがNf=2で、通常のハドロン質量の計算を行っている。我々はその計算で生成された配位を用い、3つの格子間隔a=0.22,0.16,0.11fm、pi/rho比0.8,0.75,0.7,0.6に対応するクォーク質量でη'質量を計算した。この研究では、フレーバシングレット中間子のss状態との混合は無いものと近似した。この種の計算での困難は、η'相関関数のシグナルノイズ比が小さい点である。この困難を、η'相関関数の1-ループ、2-ループダイアグラム共に、クォークスメアリングの手法を用いて克服し、全ての計算パラメータに対して、η'質量を決定した。2-ループダイアグラムの計算には、U(1)乱数法を採用した。カイラル極限と連続極限への外挿後、η'質量の値として、0.960(87)+0.036-0.248GeVを得た。二番目の誤差は、カイラル、連続外挿に用いる関数形の不定性による系統誤差である。30%にのぼる下限側の系統誤差の大半は、連続極限への外挿の不定性に起因する。近い将来の計算では、この誤差を小さくする事が重要である。我々の連続極限での結果は実験値0.956GeVと一致する。これは、格子QCDの近似無し計算でη'質量を正しく得る事に希望を与える。現実世界では、本計算で用いたuu+dd状態はss状態と混合し、η(547)、η'(956)中間子となる。従って、まずNf=2QCDの枠内で混合の大きさを測り、次にsクオークをダイナミカルとする計算に進む方針である。
イングランド啓蒙への学際的アプローチ　―「開かれた理性」の復権を目指して

私たちが当たり前のよう思っている<近代的>な考え方ー偉い人の言い分を自分の「知性」で「批判的」に考えることが大切であるが、他方、個人的な思想信仰に我々は「寛容」であるべきで、政治的な発言は誰もが「平等」に行えるべきものである、といったものーが、17世紀後半のイングランドでどのように生まれ、私たちの近代社会を支えるようになったのか。それを、分野別ではなく学際的に総合的に明らかにする研究である。
プロテインチップに用いる新しい蛍光検出反応の開発

本研究代表者らは、最近、カテコールとホウ酸塩がペプチドのN末端アミノ酸のアミノ基と隣接ペプチド結合を認識して蛍光を発する現象を見出した。昨年度の研究では、この蛍光現象を化学的に解析し、ペプチドホルモンに対する特異的な高感度蛍光検出反応を開発した。この蛍光反応は、ペプチドに対して抗原抗体反応に匹敵する特異性を有し、複雑な試料から微量ペプチドホルモンを光学的に検出できるものであり、高価なモノクローナル抗体や特種な反応装置を必要としないものである。そこで、本年度の研究では、この蛍光反応を、ペプチドホルモンのプロテインチップ系の高感度検査法としての適応化を試みた。まず、タンパク質の安価な吸着膜であるPVDF膜に吸着させたインスリンペプチドの蛍光反応の最適条件の検討を行った。その結果、膜に吸着させたタンパク質、インスリン抗体及びウシ血清アルブミンを有機溶媒(メタノールまたはメチルセロソルブ)の変性作用により、タンパク質に比べ変性の影響の少ないインスリンを選択的に蛍光検出できることが分かった。さらに、膜をシャーレー中に浸し、カテコール、NalO_4、及びホウ酸塩(pH8)を加えて、インスリンを定量的に蛍光体に変換する諸条件を検討した結果、数ピコモルレベルのインスリンを定量できた。この感度は血液中のインスリンを測定するには不十分であるが、開発した方法は、検体抽出液を濃縮することによって、各種の生理活性ペプチドを、チップアレイ上で、一斉に検出できる新たな手法を提供できるものである。本研究の目標は、ペプチドホルモンの新しいプロテインチップ検査手法を開発するために、本研究代表者らが最近見出した、ペプチドのN末端アミノ酸のアミノ基と隣接ペプチド結合を特異的に認識できる蛍光反応を化学的に解析し、ペプチドの特異的な高感度蛍光検出法を構築することである。本年度の研究では、まず、試験管を用いて、この反応(カテコールとホウ酸塩試薬を使用する)のペプチドに対する最適蛍光誘導体化反応条件を検討した。その結果、プレカラムHPLC蛍光検出法により、ピコモルレベルのペプチドが特異的かつ定量的に検出できることが分かった。また、数種のペプチドから生成する蛍光体を逆相HPLCによって分離した結果、各ペプチドから生成する蛍光体はペプチドの疎水性に順じて分離されたので、蛍光体の分子構造はそれぞれ異なることが示唆された。次に、生成するペプチド蛍光体の化学構造を推定するために、蛍光物質を逆相HPLCによって分離し、ESI-TOF/MSを試みた。この際、蛍光物質がホウ酸イオンと錯体を形成していることが考えられたため、反応物をMSで検出したが、その分子イオンの検出は困難であった。したがって、生成物がホウ酸イオンと錯体を形成していない分子構造を解析した結果、N末端アミノ酸のアミノ基と隣接ペプチド結合の窒素原子に2分子のカテコールが脱水縮合し、かつ酸化された分子構造が推察された。これらの蛍光物質は、水溶液中にホウ酸塩が存在すると蛍光を強く発し、4°C保存で少なくとも72時間は安定であった。このことは、生成した蛍光物質がホウ素錯体を形成している分子構造であると推定できた。今後、この反応をプロテインチップ検出に応用するために、PVDF膜上でのペプチドホルモンを蛍光検出する最適化条件を設定する。
高等植物におけるカルジオリピンの機能に関する分子生物学的解析

シロイヌナズナのカルジオリピン合成酵素遺伝子(CLS)が破壊されたタグラインを用いて、カルジオリピン(CL)の機能について解析した。その結果、(1)CLSが植物体におけるCL量を制御していること、(2)CLSは胚や維管束、気孔孔辺細胞、主根のコルメラ細胞など、特殊な形態をしたミトコンドリアが高密度で存在する組織で発現していること、(3)変異株においてCL量が一定量以下となると、根の伸長阻害やミトコンドリアの形態異常が生じることを見出し、CLがミトコンドリアの形態維持に必要であることを明らかにした。カルジオリピン(CL)は、4分子の脂肪酸を結合したユニークな構造をもつリン脂質であり、真核生物ではミトコンドリア膜に局在している。この脂質は生体内ではマイナスの電荷をもった分子として存在し、その電荷によってタンパク質などの分子と相互作用することで、他の脂質にはない特別な機能をもつと考えられている。申請者らは、シロイヌナズナからCL合成酵素遺伝子(CLS)を同定することに成功し、この遺伝子が破壊されたタグラインを用いてCLの機能について解析している。本年度は、CLを特異的に含む膜から構成されるミトコンドリアの形態に注目してCLの機能を解析した。CLSは胚や維管束、気孔孔辺細胞、主根のコルメラ細胞などの組織で高発現しているが、それらの組織では特殊な形態したミトコンドリアが高密度で観察される。野生株と変異株のそれらの組織においてYFPによりミトコンドリアを可視化して観察したところ、変異株では巨大化したミトコンドリアやくびれを持って長くなったミトコンドリアが多く観察された。電子顕微鏡でも、発達したクリステ様構造をもった巨大なミトコンドリアが確認された。蛍光タンパク質Mit-Kaedeを用いてミトコンドリアの融合頻度を測定したところ、変異株のミトコンドリアはほとんど融合を行っていないことがわかった。このことから、CLはミトコンドリアの融合を制御することでミトコンドリアの形態に重要な役割を果たすと推測された。また、植物ミトコンドリアの分裂には、DRP3AやELM1などが関わっていることが知られている。これらのタンパク質のミトコンドリアへ輸送を調べたところ、変異株ではミトコンドリアへの輸送がおこらないことが明らかとなった。このことは、ミトコンドリアの分裂に関わる因子の輸送も異常となっており、それもミトコンドリアの巨大化がおこる原因の1つであることを示している。本年度は、CLS遺伝子が破壊された2つの異なるタグライン(cls-1とcls-2)について、芽生えを[<33>^P]Piを用いて長時間ラベルすることで、CL量を測定した。その結果、全リン脂質中に占めるCLの割合は、WT,CLS-2/cls-2,cls-1/cls-1,cls-2/cls-2の順に低下していた。これは観察された表現型の異常の程度と対応していた。また、外来エストロゲンの投与によりCLSの発現を誘導できるpER8:CLSをcls-2/cls-2こ導入した変異体では、根の伸長やミトコンドリアの形態異常が外来エストロゲン濃度依存的に回復したが、この変異株のカルスでは、エストロゲンの投与によりCL量のみが上昇した。さらに、非誘導条件ではCLS活性が検出できなかったのに対し、誘導に伴い発現時間に対応してCLS活性が上昇することを確認した。以上の結果は、CLSが植物体におけるCL量を制御可能であり、CL量が一定量以下となることが様々な異常の原因であることを示唆している。本研究において申請者らは、シロイヌナズナのCL合成酵素遺伝子(CLS)が破壊されたタグラインを用いて、カルジオリピンの機能について解析した。本年度得られた研究成果は以下の通りである。(1)2つの異なるタグライン(cls-1とcls-2)について、[^<33>P]Piを用いて長時間ラベルすることでCL量を測定した。その結果、タグラインでは全リン脂質中に占めるCLの割合が野生株に比べて低下していた。また、外来エストロゲンの投与によりCLSの発現を誘導できるようにした変異体では、根の伸長やミトコンドリアの形態異常がエストロゲンを与えることにより回復した。

以上の結果から、CLSが植物体におけるCL量を制御可能であり、CL量が一定量以下となることが様々な異常の原因であることを明らかとなった。(2)CLを特異的に含む膜から構成されるミトコンドリアの形態に注目してCLの機能を解析した。CLSは胚や維管束、気孔孔辺細胞、主根のコルメラ細胞などの組織で高発現しているが、それらの組織では特殊な形態したミトコンドリアが高密度で観察される。野生株と変異株のそれらの組織においてYFPによりミトコンドリアを可視化して観察したところ、変異株では巨大化したミトコンドリアやくびれを持って長くなったミトコンドリアが多く観察された。電子顕微鏡でも、発達したクリステ様構造をもった巨大なミトコンドリアが確認された。これらの結果から、CLがミトコンドリアの形態維持に必要であることが明らかとなった。
睡眠時無呼吸重症度と糖尿病遺伝リスクを統合した糖尿病発症・増悪の予測モデルの構築

大規模ゲノムコホートにて、糖尿病の発症・増悪における睡眠時無呼吸症候群(SAS)の寄与を横断かつ縦断的に解析する。SASは糖尿病の危険因子とされているが、その寄与度は個人の遺伝背景によって大きく異なる可能性がある。申請者のグループは一般人口約7,000人の客観的睡眠データを有している。このコホートにおいて、ゲノムワイド関連解析のメタ解析で同定された約40個の糖尿病疾患感受性遺伝子を分析する。次に、遺伝的リスクスコア(GRS)を算出し、SASと糖尿病の関係が糖尿病のGRSによって変動するかを解析する。さらに、GRSとSASの臨床指標を組み合わせて糖尿病発症・増悪を予測するアルゴリズムを作成する。
ファジィ理論に基づく鉄道騒音のうるささの尺度構成

鉄道騒音に関する社会調査データおよび騒音データを基に、騒音の暴露量(等価騒音レベル)と反応(不快感)との関係を求め、ファジィ理論を適用して尺度の違いによる反応の差を検討するとともに、道路交通騒音の暴露反応関係と比較した。その成果をまとめると、以下のようになる。(1)4種類の調査票はサンプルを抽出した順に均等に配布したため、年齢、性別等の人口統計学的な変数や騒音の敏感さ等の騒音の不快感の大きく影響すると思われる変数の分布はどの尺度段階でもほぼ等しかった。そこで、騒音の暴露量(L _<Aeq>)と%very annoyedや%rather annoyed、%annoyedといった種々の反応割合との関係を比較した。これらのカテゴリーの上位から取った反応割合は、そのすぐ下位のカテゴリーに割り当てられた言葉の影響を強く受けることが判明した。このことは筆者らが以前行った心理音響実験の結果と一致しており、異なる調査結果を比較する際にはそれぞれの調査でどのような尺度が使われているかが非常に重要であることを示している。(2)騒音の不快感の評価語の違いをファジィ理論における自然言語の副詞を形容詞であるファジィ集合に対する演算子と考える手法を適用した。不快感反応の指標として標準べき乗値を定め、各調査データを補正することで段階数に依存しない不快感反応の標準曲線を推定した。各段階ごとのこれらの曲線を求めることで、異なるカテゴリ尺度で得られた不快感反応の相互比較が可能となることを示した。(3)九州で収集された道路交通騒音と鉄道騒音に関する暴露量と反応との関係には系統的な差は見られなかった。このことは道路交通騒音の方が鉄道騒音よりもうるさいというヨーロッパで得られている知見と大きく異なる。この原因については今後解明しなければならない。1.調査概要異なる段階数の評価尺度の住民反応への影響を検討するために、47段階の騒音の不快感尺度を有する4種類の調査票を作成して、鉄道騒音の影響に関する社会調査を行った。調査地区は熊本-福岡間のJR鹿児島本線、豊肥線、西鉄大牟田線沿線の戸建て住宅地区である。調査対象者は鉄道沿線の戸建て住宅に住む2075歳の成人から、1世帯当たり1名をランダムに抽出した。回収総数は1828であり、有効回収率は80.0%であった。4、5、6、7段階の尺度を使った調査票の回収数は、それぞれ464、462、434、468であった。2.調査結果4種類の調査票はサンプルを抽出した順に均等に配布したため、年齢、性別等の人口統計学的な変数や騒音の敏感さ等の騒音の不快感の大きく影響すると思われる変数の分布はどの尺度段階でもほぼ等しかった。そこで、騒音の暴露量(L_<eq>)と%very annoyedや%rather annoyed、%annoyedといった種々の反応割合との関係を比較した。

そこで、騒音の暴露量(L_<Aeq>)と%very annoyedや%rather annoyed、%annoyedといった種々の反応割合との関係を比較した。これらのカテゴリーの上位から取った反応割合は、そのすぐ下位のカテゴリーに割り当てられた言葉の影響を強く受けることが判明した。このことは筆者らが以前行った心理音響実験の結果と一致しており、異なる調査結果を比較する際にはそれぞれの調査でどのような尺度が使われているかが非常に重要であることを示している。(2)騒音の不快感の評価語の違いをファジィ理論における自然言語の副詞を形容詞であるファジィ集合に対する演算子と考える手法を適用した。不快感反応の指標として標準べき乗値を定め、各調査データを補正することで段階数に依存しない不快感反応の標準曲線を推定した。各段階ごとのこれらの曲線を求めることで、異なるカテゴリ尺度で得られた不快感反応の相互比較が可能となることを示した。(3)九州で収集された道路交通騒音と鉄道騒音に関する暴露量と反応との関係には系統的な差は見られなかった。このことは道路交通騒音の方が鉄道騒音よりもうるさいというヨーロッパで得られている知見と大きく異なる。この原因については今後解明しなければならない。
漏気の影響を考慮した空気循環系におけるトレーサガス実験法の開発

本研究は,循環系に実現される動的定常濃度を合成することによって,等価な開放系における定常濃度分布を予測する測定手法のプロトコルを開発することを最終的な目的としており,特に漏気を伴う現実空間を測定対象とした場合に,漏気がどの程度誤差要因になるかについての詳細な検討の実施を計画している。このためには,漏気量が無視できる状態から,一定レベルまでコントロール可能な空調実験室が必要であり,本年度は既存の空調実験室をこの目的に適用できるように機能追加を行うことから着手した。予算上の制約があるため,漏気系への温度調整機能の追加は断念せざるを得なかったが,メインの空調系については任意に温度調整が可能な実験施設の回収が予定通り完了した。次に,測定に必要となる高応答性CO2濃度測定機器については,(株)コーナー札幌にSenceAir社の濃度センサーとアクティブサンプリングポンプを組み合わせた試作品を製作頂き,ステップアップ,ステップダウン・トレーサガス実験によって応答性能を評価した結果,10秒程度と予想通りの高応答性能であることを確認した。次のステップとして,漏気が循環換気量による換気回数の1/100以下を満たす条件について,開放系の濃度の循環系における動的定常濃度の合成による予測と,トレーサガス供給を循環部にて行う空気齢予測を実施し,対応する開放系における実験結果及びCFD予測結果と比較した。その結果,動的定常濃度による予測結果は開放系における測定結果やCFD計算結果と良好に対応することが確認できた。また,濃度測定機器の高応答性という特性を生かし,時定数が短く従来トレーサガス実験が困難とされてきた通風室内における空気齢測定に適用可能であることを確認した。以上の成果については,取りまとめて発表の予定である。今回の実験的検討を実施するために試みた既存の実験室の機能追加は予定通り年度内に完了した。また,CO2濃度の高応答性測定機器も十分な応答性能を発揮し,研究初年度中に20セットの納入が完了した。しかし,サンプリングポンプの耐久性能に関する不安から,業者が新規に濃度測定機器を製作することに難色を示すという不測の事態が生じた。従って,今回試作した濃度測定機器は濃度変化が急激で高応答性機器が必須の局面でのみ使用を限定することとし,その一方で,市販のCO2濃度測定機器の応答性能向上のための試験を追加実施することとした。現状ではパッシブサンプル方式を採用している既存の測定器での応答性能約1分を,アクティブサンプル方式とすることによって,30秒程度に短縮できる見込みが立ちつつあり,2019年度は試作機と既存濃度測定機器の応答性改修を計った機器を適所に使用して検討を進める予定である。濃度測定機器の性能から通風気流の空気齢測定を試みることができ,また,漏気の無視できる環境下での空気清浄機による空気齢と汚染空気濃度分布測定のトライアルまで実施することができたことから,研究はおおむね順調に進展していると評価することができる。高応答性濃度測定機器の追加整備が困難となったことから,2018年度後半に着手した既存の濃度測定機器の応答性の改善対策を検討し,非定常濃度測定を合理的に実施できる測定システムの構築を第一に実施する。その後,漏気が循環換気量に対する換気回数の1割から2割5分程度の範囲の条件においても動的定常濃度の合成により,対応する開放系の濃度分布が適切に再現できるか,CFDによる検証と平行して検討する。また,漏気がある場合の空気齢測定は,実験開始直後の動的定常濃度を用いる必要があるが,どの程度の時間データまでは使用できるかなどの課題があり,これについても,CFDによる検証を並行して実施しつつ,実験的検証を試みる予定である。さらに,当面は漏気のない条件に限定して,浮力の作用する流れ間における応用に着手したい。

また,CO2濃度の高応答性測定機器も十分な応答性能を発揮し,研究初年度中に20セットの納入が完了した。しかし,サンプリングポンプの耐久性能に関する不安から,業者が新規に濃度測定機器を製作することに難色を示すという不測の事態が生じた。従って,今回試作した濃度測定機器は濃度変化が急激で高応答性機器が必須の局面でのみ使用を限定することとし,その一方で,市販のCO2濃度測定機器の応答性能向上のための試験を追加実施することとした。現状ではパッシブサンプル方式を採用している既存の測定器での応答性能約1分を,アクティブサンプル方式とすることによって,30秒程度に短縮できる見込みが立ちつつあり,2019年度は試作機と既存濃度測定機器の応答性改修を計った機器を適所に使用して検討を進める予定である。濃度測定機器の性能から通風気流の空気齢測定を試みることができ,また,漏気の無視できる環境下での空気清浄機による空気齢と汚染空気濃度分布測定のトライアルまで実施することができたことから,研究はおおむね順調に進展していると評価することができる。高応答性濃度測定機器の追加整備が困難となったことから,2018年度後半に着手した既存の濃度測定機器の応答性の改善対策を検討し,非定常濃度測定を合理的に実施できる測定システムの構築を第一に実施する。その後,漏気が循環換気量に対する換気回数の1割から2割5分程度の範囲の条件においても動的定常濃度の合成により,対応する開放系の濃度分布が適切に再現できるか,CFDによる検証と平行して検討する。また,漏気がある場合の空気齢測定は,実験開始直後の動的定常濃度を用いる必要があるが,どの程度の時間データまでは使用できるかなどの課題があり,これについても,CFDによる検証を並行して実施しつつ,実験的検証を試みる予定である。さらに,当面は漏気のない条件に限定して,浮力の作用する流れ間における応用に着手したい。
木材への環境ラベル適用に関する社会的評価

持続可能な社会を実現する方向性として市場経済の活用が有望視されている。その中で環境ラベリング制度が注目されている。本研究の目的は、木材製品への環境ラベリングの適用上の諸条件、諸問題について、コンジョイント分析法の手法を用いて分析し、消費者の意識動向を把握し、環境ラベルの価格的評価とともに環境ラベルを貼付した木材製品の市場占有率や販売水準への影響を定量的に評価することである。本研究は2年計画で実施したが、これまでの経過ならびに得られた成果を以下に要約する。1.ラベリング制度に関する動向調査:鹿児島県内の4業種(建築設計士、工務店、製材木材業、林家)を対象に、1999年に実施した調査を取りまとめた。木材認証・ラベリング制度に対する関心は高く、林家では75%、製材・木材業者58%、工務店62%が関心を持っていた。2.コンジョイント分析の実施:当分析法は属性をいかに効果的に絞るか、また水準の範囲をどう設定するかに結果が影響されやすい。数回の予備調査を実施し、対象を住宅構造部材、属性として環境ラベル、産地、品質(乾燥)、価格の4つに絞り、水準も確定した。3.調査:住宅構造部材についてコンジョイント法を用いたアンケート調査をした。対象地域は都市部(消費地)として(1)大阪市、(2)福岡市、(3)横浜市、(4)鹿児島市を対象として実施した。郡部(生産地)として(5)鹿児島県(鹿児島市を除く)、(6)鹿児島県屋久島を対象とした。被験者は主として共同住宅居住者を対象とし、調査結果をコンジョイント法により分析した。分析結果から知れたことは以下のとおり。(1)4つの属性の中で消費者が最も重視する属性は、木材製品が乾燥されていることであった。(2)これは、都市部(消費地)と郡部(生産地)で共通していた。(3)消費者は環境ラベルと価格とを同程度に重視していた。(4)木材の認証ラベリングはマーケットアクセスに潜在的な影響力を有していた。(5)これ以上に木材製品の「品質(乾燥)」が大きな影響力を有していた。木材や木質材料の優れた特性を資材として生かせる社会システムの構築こそが、持続的経済社会を実現する一つの途であると思われる。このようなシステムを構築する方向性としては市場経済の活用が有望視されている。本研究の目的は、木材製品への環境ラベリングの適用上の諸条件、諸問題について、コンジョイント分析法などの多変量統計学的手法を用いて分析し、環境ラベルの貨幣的評価とともに環境ラベルを付帯する製品の市場占有率や販売水準への影響を定量的に評価考察することである。本研究は2年計画で実施しているが、1年目までに得られた成果を、交付申請書の「研究実施計画」に対応させて記載する。

2.コンジョイント分析の準備:当分析法は、属性をいかに効果的に絞るか、また水準の範囲をどう設定するかに結果が影響されやすい。数回の予備調査を実施し、対象を住宅構造部材、属性として環境ラベル、産地、品質(乾燥)、価格の4つに絞り、水準も確定した。3.調査:住宅構造部材についてアンケート調査をした。対象地域は都市部(消費地)として(1)大阪市、(2)福岡市、(3)鹿児島市、郡部(生産地)として(4)鹿児島県(鹿児島市を除く)、(5)鹿児島県屋久島とし主として共同住宅居住者を対象にコンジョイント分析を実施した。4.スウェーデンは森林認証、木材認証・ラベリング制度を先駆的に進めており、平成13年度は共同研究者の一人がスウェーデンに短期滞在する予定であるため、先駆的事例を調査する計画である。認証コストや森林計画制度との関係は現在調査中である。木材や木質材料の優れた特性を住宅建築資材として生かせる社会システムの構築こそが、持続的経済社会を実現する一つの途であると思われる。このようなシステムを構築する方向性としては市場経済の活用が有望視されて、その中で環境ラベリング制度が注目されている。本研究の目的は、木材製品への環境ラベリングの適用上の諸条件、諸問題について、コンジョイント分析法の手法を用いて分析し、消費者の意識動向を把握し環境ラベルの価格的評価とともに環境ラベルを貼付した木材製品の市場占有率や販売水準への影響を定量的に評価することである。本研究は2年計画で実施したが、これまでに得られた成果を、交付申請書の「研究実施計画」に対応させて記載する。1.ラベリング制度に関する動向調査:鹿児島県内の4業種(建築設計士、工務店、製材木材業、林家)を対象に、1999年に実施した調査を取りまとめた。木材認証・ラベリング制度に対する関心は高く、林家では75%、製材・木材業者58%、工務店62%が関心を持っていた。2.コンジョイント分析の実施:当分析法は属性をいかに効果的に絞るか、また水準の範囲をどう設定するかに結果が影響されやすい。3.調査:住宅構造部材についてコンジョイント法を用いたアンケート調査をした。対象地域は都市部(消費地)として(1)大阪市、(2)福岡市、(3)横浜市、(4)鹿児島市を対象として実施した。郡部(生産地)として(5)鹿児島県(鹿児島市を除く)、(6)鹿児島県屋久島を対象とした。被験者は主として共同住宅居住者を対象とした。調査結果をコンジョイント分析した。分析結果から知れたことは、(1)4つの属性の中で消費者が最も重視する属性は、木材製品が乾燥されていることであった。(2)これは、都市部(消費地)と郡部(生産地)で共通していた。(3)消費者は環境ラベルと価格とを同程度に重視していた。(4)木材の認証ラベリングはマーケットアクセスに、潜在的な影響力を有していた。(5)これ以上に木材製品の品質の向上が大きな影響力を有していた。
日比間の在留資格「興行」の成立と運用の解明―入国管理のジェンダー分析に向けて

本研究は、過去20年間にわたって東南・東アジア女性、特にフィリピン女性の移動を大きく特徴づけてきた、在留資格「興行」の成立・運用をめぐる言説編成を、日比間の行政・業界団体・NGOという複数のアクターから注目し、入国管理が移住女性のジェンダーやセクシュアリティをいかに規定しながら、女性たちの来日・就労を形成してきたのかを明らかにする。送り出し・受け入れ社会双方の移住労働をめぐるジェンダー規範に留意しつつ、在留資格「興行」の成立と展開が移住女性にどのような複数の権力を行使してきたのかを把握することで、入国管理のジェンダー分析という新しい研究領域の開拓を目指すものである。
高機能酸化物薄膜形成方法の研究

数十個以上の分子・原子の集まったクラスターは、少数多体系であるため分子とは異なった反応性を有することが明らかになっている。本研究では、酸素の反応性を高めるために電界で加速したクラスターイオンを用い、電子デバイスや光学部品さらに超伝導体など広く用いられている機能性酸化物薄膜を酸素クラスター支援蒸着法により形成し、高機能酸化膜形成を可能とするものである。1分子あたり数eVに加速された酸素クラスターが表面に衝突したとき、多くの分子が同じ場所に一度に衝突し高温・高圧状態になる。この状態は、1ps程度間維持され、集団的な高励起状態が発生し、反応活性な酸素を高効率で酸化物中に取り込ませることが可能となる。酸素分子を励起するのに必要なエネルギーは数eVと基板に欠陥を生成するエネルギーより低いので、衝突によって酸化薄膜に欠陥を発生させることなく成膜することが可能となる。酸素クラスターの持つ反応性を利用した金属酸化膜の成長時に生じる結晶基板表面の欠陥を調べた。分子動力学法を使った理論的な検討や結晶最表面の乱れを実験的に検討し、クラスターイオンの衝突時に生じる結果のエネルギー依存性について詳しく解析した。クラスター支援蒸着法で成膜した単純な金属酸化物の膜質を、様々な手法を使って調べ、酸素クラスター照射の影響を明らかにした。放射光によるEXAFSの測定を全電子収量法を使って行った。この結果、低温で成膜したアモルファスのTiO_2薄膜の結晶構造がルチル構造であることがわかった。さらに、ルチル、アナターゼと異なる結晶構造を持つTiO_2エピタキシヤル薄膜を加速電圧を変えることにより制御することが可能であることを見いだした。今後、少数多体系であるクラスター衝突が起こす超高密度状態を活用した新規な材料プロセス技術の研究を進めていく。(研究実績の概要)数十個以上の分子・原子の集まったクラスターは、少数多体系であるため分子とは異なった反応性を有することが明らかになっている。本研究では、酸素の反応性を高めるために電場によって容易に加速できるクラスターをイオン化して用いた。イオンの衝突によって酸化薄膜に欠陥を発生させないために必要なエネルギーの閾値を調べたところ、平均クラスターサイズ数千の場合には5keV以下であることが明らかとなった。このエネルギー以下では基板に損傷を与えることなく酸素分子を励起することが可能となる。酸素クラスターが表面に衝突したとき、多くの分子が同じ場所に一度に衝突し高温高圧状態になり、1ps程度間維持され、集団的な高励起状態が発生し、反応活性な酸素を高効率で酸化物中に取り込ませることが可能となる。金属原子を蒸着中に同時に酸素クラスターイオンを照射することにより、金属酸化物の形成を試みた。金属酸化物としては、高い誘電率を持つ次世代のゲート絶縁膜として注目を集めているHfO2薄膜を形成した。40以上の誘電率を持つ薄膜を基板温度500度で成膜することができ、本手法が高品質の酸化物薄膜の形成に有効であることが示された。

この状態は、1ps程度間維持され、集団的な高励起状態が発生し、反応活性な酸素を高効率で酸化物中に取り込ませることが可能となる。酸素分子を励起するのに必要なエネルギーは数eVと基板に欠陥を生成するエネルギーより低いので、衝突によって酸化薄膜に欠陥を発生させることなく成膜することが可能となる。酸素クラスターの持つ反応性を利用した金属酸化膜の成長時に生じる結晶基板表面の欠陥を調べた。分子動力学法を使った理論的な検討や結晶最表面の乱れを実験的に検討し、クラスターイオンの衝突時に生じる結果のエネルギー依存性について詳しく解析した。クラスター支援蒸着法で成膜した単純な金属酸化物の膜質を、様々な手法を使って調べ、酸素クラスター照射の影響を明らかにした。放射光によるEXAFSの測定を全電子収量法を使って行った。この結果、低温で成膜したアモルファスのTio_2薄膜の結晶構造がルチル構造であることがわかった。さらに、ルチル、アナターゼと異なる結晶構造を持つTio_2エピタキシャル薄膜を加速電圧を変えることにより制御することが可能であることを見いだした。今後、少数多体系であるクラスター衝突が起こす超高密度状態を活用した新規な材料プロセス技術の研究を進めていく。
ポリアルコール/ポリエーテルブレンドの分子間相互作用

(1)ポリマーブレンドにおける相溶性についての一般則を検討することを目的として、試料にはポリビニルアルコール(PVA)およびポリエチレンオキサイド(PEO)、さらにこれらの高分子の構造的特徴を併せ持ち、かつグルコース環上の3個のヒドロキシル基を位置選択的にメチル化したセルロース誘導体(2,3-di-O-MC,6-0-MC)を用いた。まずブレンド試料の作成条件は、予備検討を行った結果、ジメチルアセトアミドを共通溶媒としてそれぞれのホモポリマーを0.8%の濃度で溶解したのち、混合時間を24時間、混合温度はポリビニルアルコールがゲル化を始める55°Cと、ゲル化の起こらない75°Cの2種類を設定した。混合後のキャスト温度は50°Cとした。コ-アギュレート法(ゲル化法)による試料作成には凝固剤をメチルエチルケトンとし、-20°Cでおこなった。(2)偏光顕微鏡によると、PEOは単独では上記のすべての条件で球晶が観察されるが、PVAとのブレンド試料の偏光顕微鏡像からは棒状組織が観察された。この組織のサイズはPVAの組成比が増加するにしたがって小さくなり、PVA-PEO間に相互作用が存在することを示している。また6-0-MCとのブレンドではほぼすべてのブレンド比で球晶が観察され、相互作用性が低いことがわかった。2,3-di-O-MCとのブレンドでは、PEOの組成比が35%以下でPEOの組織の判別が不可能なことから比較的強い相互作用の存在がうかがえた。2種のMCにおける相違は1級および2級ヒドロキシル基の水素結合形成性の難易を示唆している。(3)赤外分光法によるPVAのヒドロキシル基の吸収帯のPEOブレンドによる高波数シフト量と、2,3-di-O-MCおよび6-0-MCをそれぞれPVA、PEOとブレンドした試料のシフト量の比較からも(2)と同様に相互作用性の順位がみられた。(4)DSCによる熱力学的な検討においても上記の順位が支持される結果が得られた。さらなる検討が必要ではあるが、分子間水素結合は単にヒドロキシル基が存在すれば生じるというものではないといえる。
薬剤のインスリン様成長因子-I増加作用による脳高次機能障害治療戦略

アセチルコリンエステラーゼ阻害薬ドネペジルの知覚神経刺激で、海馬でのIGF-I産生促進により認知機能の改善効果があるかどうか検討した。ドネペジル投与マウスでは海馬のCGRP、IGF-Iタンパク質、IGF-I mRNAを有意に増加させ、認知機能も改善させた。タクリンは効果を認めなかった。CGRPノックアウトマウスでは野生型マウスのような効果は認めなかった。ドネペジルは知覚神経刺激によりCGRP放出し、海馬のIGF-I産生を促進、認知機能改善効果に寄与する。マウスの脊髄後根神経節細胞にドネペシルを添加したところ、培養上清中のカルシトニン遺伝子関連ペプチド放出を有意に促進した。タクリン添加では上記の効果は認めなかった。マウスにドネペジルを投与(1.5mg/kg/day、4週間)し、Morrisの水迷路(Shukitt-Hale B, et al. Neurobiol Aeing25 : 223-229, 2004)を用いて認知機能向上効果を検討したところ、ドネペジル投与群で有意な認知機能の改善を認めた。ドネペジル投与マウスの海馬を採取し組織インスリン様成長因子-I、およびインスリン様成長因子-ImRNA濃度をELISAにより測定したところ、コントロール群に比べ有意に濃度が上昇していた。タクリン(1.5mg/kg/day、4週間)を投与したマウスについても同様の実験を行ったが、ドネペジル投与群のような効果は認めなかった。ドネペジルによりインスリン様成長因子-Iおよびインスリン様成長因子-ImRNAの増加が認められたので、カルシトニン遺伝子関連ペプチドノックアウトマウスについて上記の実験を行い、野生型マウスとの効果の比較を行った.その結果、カルシトニン遺伝子関連ペプチドノックアウトマウスについてはドネペジルの認知機能向上効果およびインスリン様成長因子-I、インスリン様成長因子-ImRNA濃度上昇は認めなかった。ドネペジルによるインスリン様成長因子-I産生促進効果が、カルシトニン遺伝子関連ペプチドによるものであることが示された。これまでに、ドネペジルが知覚神経刺激を介して、インスリン様成長因子-I産生を促進することを確認した。本年度はドネペジルがさらにインスリン様成長因子-Iの産生促進を介して、神経細胞の再生を促進するか否か検計した。除神経マウスは生後2日目にカプサイシンを皮下注射することにより作成し、他のマウスと週例を一致させて使用した。ドネペシル及びタクリンを4週間投与したマウスに、再生細胞のマーカーである5-bromo-2'-deoxyuridine (BrdU)を1日1回、50mg/kgを腹腔内投与した。BrdUを5日間投与したマウスは、麻酔下に心臓から4%リン酸緩衝パラホルムアルデヒド溶液を深流して、脳を摘出し、免疫染色で海馬におけるBrdU陽性細胞数を検討した。その結果、BrdU陽性細胞は、血管内費細胞のマーカーであるCD31陽性細胞および神経細胞のマーカーであるcalbindin-D28k陽性細胞と一致して増加していたが、アストロサイトのマーカーであるGFAP陽性細胞と一致したBrdU陽性細胞の増加は認められなかった。上記の効果はタクリン投与では認めなかった。また、ドネペジルを投与したカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)ノックアウトマウス、および除神経マウスについても、これらの効果は認められなかった。以上のことから、ドネペジルによるインスリン様成長因子-I産生促進効果によって、海馬の血管・神経細胞の再生が促進され、マウスの認知機能向上につながったことが示された。これまでに、ドネペジルが知覚神経刺激を介して、インスリン様成長因子-1産生を促進し、神経細胞の再生を促進することを確認した。今回、ドネペジルおよびタクリンを4週間投与したマウスについて、麻酔下に脳を摘出し、インスリン様成長因子-I抗体を用いて免疫染色を行ったところ、ドネペジルを投与したマウスの海馬におけるインスリン様成長因子-Iの発現が増加していた。対照群、タクリンを投与したマウスについては、インスリン様成長因子-Iの発現増加は認めなかった。また、ドネペジルによる認知機能向上効果が、インスリン様成長因子-Iそのものの投与によっても発現するか否か検討を行った。インスリン様成長因子-Iを500μg/kg皮下注したマウスにおいて、Morrisの水迷路試験をおこなったところ、ドネペジルを投与したマウスと同様、認知機能の有意な向上が認められた。CGRPノックアウトマウスおよび除神経マウスについては、ドネペジル4週間投与による認知機能向上効果は認めなかったが、インスリン様成長因子-I500μg/kg皮下注を行ったところ、認知機能の向上が認められた。これらの結果より、ドネペジルによるインスリン様成長因子-I産生促進効果によって、海馬の血管、神経細胞の再生が促進され、マウスの認知機能向上につながったことが示された。