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合成致死性を利用した白血病における新規治療標的の検討

合成致死という概念を用いて、7番染色体の欠失を伴う難治性急性骨髄性白血病(モノソミー7)に対して新規治療標的を同定することを目指している。siRNAを用いてヒストン修飾遺伝子の機能を阻害し、モノソミー7白血病特異的に細胞生存率を低下させる遺伝子を同定する。同定した遺伝子は阻害剤やsgRNAを用いて有効性を検討するとともに、7番染色体上のどの遺伝子と合成致死関係にあるのか探索する。同定した合成致死関係は、遺伝子発現解析などを通じて、両方の遺伝子が共有する標的経路を明らかにし機能解析を行う。また免疫不全マウスに対するXenograft移植モデルを用いて、in-vivoでの有効性も検討する。
生物事変における環境変動の解明

中国湖北省、宜昌地域の海成層のオルドビス紀末(4億4000万年前)の大量絶滅層準で、燃焼起源物質の濃集と真核生物、原核生物、タスマニテス類の急減を、バイオマーカー(有機物分子化石)により認めた.絶滅の期間は以前言われていたほど長くなく、極短期間に、急激な環境変動により起きたと思われる.ペルム紀/三畳紀境界の約700万年前のグアダルピアン/ロピンジアン境界にも大量絶滅が起きたとされているが、どのような環境変動が起きたかは分かっていない。その大量絶滅が記録されている南中国のライビンの海洋堆積物中に、大量絶滅と同時に炭素同位体比と硫酸塩の硫黄同位体比が減少したことを初めて明らかにした.この結果は、生物量の急減と同時に硫黄と二酸化炭素の大量放出が起きたことを示唆する.この大量絶滅の原因は、小天体衝突または大規模火山活動である可能性が高い.2億5千万年前のペルム紀末の史上最大の生物の大量絶滅と同時に硫酸塩の硫黄同位体比と砕屑物中のストロンチウム同位体比が急激に減少していることを、初めて中国で発見した。ストロンチウム同位体比の減少は、堆積物の供給源が、大陸地殻起源からマントル起源に変化したことを示す。これらの事実は、マントルから硫黄が大量に供給されたことを意味する。小天体衝突起源と考えられるFe-Ni-Si粒子やNiの濃集は、これら硫黄同位体比とストロンチウム同位体比の減少と同時である.衝突のより大量の硫黄がマントルから放出され、酸素を消費し、酸性雨を降らせた証拠をつかんだ.この事変後1万年10万年間に炭素同位体比の減少が海と大気の両方で起きたことを明らかにした。温暖化によるメタンハイドレイトの分解と森林の崩壊による有機物の流出が起きたようだ.中国湖北省、宜昌地域の海成層のオルドビス紀末(4億4000万年前)の大量絶滅層準で、燃焼起源物質の濃集と真核生物、原核生物、タスマニテス類の急減を、バイオマーカー(有機物分子化石)により認めた.絶滅の期間は以前言われていたほど長くなく、極短期間に、急激な環境変動により起きたと思われる.ペルム紀/三畳紀境界の約700万年前のグアダルピアン/ロピンジアン境界にも大量絶滅が起きたとされているが、どのような環境変動が起きたかは分かっていない。温暖化によるメタンハイドレイトの分解と森林の崩壊による有機物の流出が起きたようだ.南中国メイシャンのペルム紀/三畳紀境界前後に堆積した地層の試料を化学分析をした結果、2億5千万年前のペルム紀末の史上最大の生物の大量絶滅と同時に硫酸塩の硫黄同位体比と砕屑物中のストロンチウム同位体比が急激に減少していることを、初めて発見した。ストロンチウム同位体比の減少は、その値から、大陸地殻起源からマントルないし海洋地殻起源に変化したことを示す。これらの事実は、マントルないし海洋地殻から硫黄が大量に供給されたことを意味する。昨年度に明らかにした小天体衝突起源と考えられるFe-Ni-Si粒子は、これら硫黄同位体比とストロンチウム同位体比の減少と同時である。硫黄同位体比の減少量から計算した衝突クレーターの直径は、1200kmである。しかし、このような大規模の小天体衝突は、火山活動を誘発するため、火山からマントル起源の硫黄が大気へ付加されるため、衝突はこれより小規模で良い。P/丁境界の約500万年前のグアダルピアン/ロピンジアン境界にも大量絶滅が起きたとされているが、どのような環境変動が起きたかは分かっていない。その大量絶滅が記録されている南中国のライビンの海洋堆積物中に、大量絶滅と同時に炭素同位体比と硫酸塩の硫黄同位体比が減少したことを初めて明らかにした。また、大量絶滅層準からFe-Niに富む粒子を発見した。ストロンチウム同位体比と微量元素を測定中で、原因解明にあと1歩である。

中国の雲南の先カンブリア系/カンブリア系境界、イーチャンのオルドビス系/シルル系境界、ライビンのペルム系グアダルピアン/ロピンジアン境界、メイシャンのペルム系/三畳系境界から採取した堆積物試料のバイオマーカー分析を行った。その結果、光合成帯の還元環境を示す緑色硫黄細菌由来と考えられるバイオマーカーの濃集を各境界付近から発見した。インド洋イクスマス海台の白亜紀底生有孔虫化石層序を明らかにし、白亜紀セノマニアン/チューロニアン境界における底生有孔虫の絶滅事変と溶存酸素の減少が、インド洋深層水でも起きたことを明らかにした。スペインのセノマニアン/チューロニアン境界で試料採取を行った。中国湖北省、宜昌地域の海成層のシルル紀末(4億4000万年前)の大量絶滅層準で、燃焼起源物質の濃集と真核生物、原核生物、タスマニテス類の急減を、バイオマーカー(有機物分子化石)により認めた.絶滅の期間は以前言われていたほど長くなく、極短期間に、急激な環境変動により起きたと思われる.ペルム紀後期のグアダルピアン/ロピンジアン境界(2億.6000万年前)の大量絶滅層準で、生物量の急減と同時に硫黄と二酸化炭素の大量放出が起きたことを、中国南端部ライピンにおける、元素・化石・同位体比の研究に基づき明らかにした.この大量絶滅の原因は、小天体衝突または大規模火山活動である可能性が高いことが示唆される.ペルム紀末(2億5000万年前)の大量絶滅時に、生物量の減少と燃焼起源物質の濃集を、ハンガリー北部のブック山と中国貴州省のZhejueで、バイオマーカーにより認めた.同様の変動は、中国煤山でも起きていることを1昨年確認している.中国では、燃焼起源物質の濃集が、生物量の減少より、数cm下位で起きているため、両者の関連性については明らかでない.セノマニアン末(9300万年前)の絶滅事変時に、スペイン北部の外部大陸棚で、溶存酸素量が減少していたことをバイオマーカーの酸化還元指標により確認した.より浅いスペイン北部の内部大陸棚では、減少と回復を繰り返していることをバイオマーカーの酸化還元指標により認めた.
ショウジョウバエMyb,CRE結合蛋白質の遺伝学的解析

D-myb遺伝子はX染色体13E-Fに位置する。EMS処理によりX染色体劣性致死変異体を約1,000系統分離した。一方P因子によりD-myb遺伝子を第2あるいは第3染色体に組み込んだautosome transformantを作製し、上記のX染色体劣勢致死変異体と掛け合わせ、致死性が相補されるものをスクリーニングした。その結果1系統(el2507)が分離され、遺伝的マッピングより変異はX染色体上10Eと15Fの間に位置することが示された。現在、この系統のD-myb遺伝子のDNA配列を決定しつつある。cAMP経路に関与する転写因子の変異体を分離するため、P因子を用いて得られたエンハンサートラップ系統を作製し、β-ガラクトシダーゼの発現が特に脳で高い系統を得た。P因子が挿入した遺伝子のcDNAクローニングを行ない、塩基配列を決定した結果、この遺伝子にコードされる蛋白質はマウスCBPのCREB結合ドメインと高いホモロジーを有していた。そして実際にin vitro翻訳系で産生したD-CREB-BはPKAでリン酸化した時にこの遺伝子産物に結合することから、この遺伝子がDrosophila CBPをコードすることが明かとなった。D-CBP遺伝子にP因子が挿入した系統は劣性致死であり、germ lineモザイク解析の結果D-CBPは頭部の形態形成や中枢神経系のlongitudinal connectivesとcommisuresの形成に必要であることが示された。
アーレントの全体主義論の独創性とその思想的展開に関する社会学的研究

アーレントの全体主義論の独自性を明らかにすることが研究の第一の目的である。それによって、『全体主義の起原』以降の、『人間の条件』をはじめとする彼女の著作の主要概念である、「活動」、「競技精神」、「多数性」、「始まり」、「ノモス」、「連帯」などが内包する意味内容を、テキストを忠実に読解することによって明確に定義し、アーレントの思想の体系化を目指した。学会発表、論文は以下のとおり。"H. Arendtにおける「社会問題」"、"Hannah Arendtの思想における『全体主義の起原』の意義"、"哀れみと親密圏"、"ハンナ・アーレントにおける「公開」"。平成22年度は、6月、第83回日本社会学会にて、「ハンナ・アーレントにおける「社会問題」」というタイトルで、報告要旨・報告基礎原稿を送付し、学会エントリー」。発表は平成22年11月6日。この報告の目的は、『全体主義の起原』において、年金、福祉、貧困救済といった問題を、アーレントが政治から切り離した意図を明らかにすることである。『全体主義の起原』の中で、アーレントは、難民、無国籍者に救済金、年金を給付すれば人権が保証されたことになるのか、という批判を展開している。アーレントが社会問題を政治問題として扱うことを否定するのは、第一次大戦敗戦後のドイツの失業、住宅・生活物資の不足、ハイパーインフレといった社会不安の中、ヒトラーがこれらの社会問題を政治問題として失業や貧困問題に着手し、ドイツ国民の生活水進を向上させ、彼らの支持を獲得したという背景がある。生活の安定をえたドイツ民衆はヒトラーを支持し、強制収容所の存在を知りながら沈黙、つまり暗黙の合意をあたえたからである。この報告において、アーレントの全体主義論の独自性として、沈黙は、事実を無にすることと同じ、つまり「公開」が欠如している現象であること、概念を厳密な意味で扱うことの重要性を指摘した。「全体主義の起原』できわめて慎重に用いられている「公開」について、平成22年度末に、論文「ハンナ・アーレントにおける「公開」」(約17,000学)にまとめた。上述の2件の実績は、平成23年度、論文投稿、さらにハイデガーの影響へと研究を進めるうえで意義あるものとなった。平成23年度は、当該年度よりレフェリー制を導入した日本社会学会に、6月、報告要旨・報告原稿を電子申請し学会エントリー、9月、関西大学で開催された日本社会学会・学史・学説部会において、「Hannah Arendtの思想における『全体主義の起原』の意義」というテーマで研究発表を行った。本報告では、全体主義概念の変遷を概説するにとどまり、アーレントの思想的基盤としての『全体主義の起原』の意義を論ずるまでにはいたらなかった。この点について、「全体主義」が、公開の原理に基づく民主主義を根底から否定する社会体制であること論じた研究ノート「ハンナ・アレントにおける「公開」」が、平成24年3月、名古屋大学社会学論集第32号(査読付き)に掲載された。本研究ノートでは、現代社会の居場所として肯定的に受け止められている親密圏であるが、アーレントの論理で親密圏を検討した場合、アーレントは秘密結社と全体主義の類似性について、ジンメルを援用して論じているが、親密圏と秘密結社にも同様の類縁関係があることを論証した。したがって、親密圏と全体主義社会にも類似性が認められることを明確に示すと同時に、公開の場が、いかに民主社会において重要な要素となっているかを明示した。秘密の共有、暗黙のルールが支配する親密圏の危うさを論じたことで、現代の社会病理へと研究を進めていくうえで意義あるものとなった。2013年10月、第86回日本社会学会大会(慶應義塾大学)にて研究発表。ユダヤ人であるという出自が、アーレントにとって重大な意味をもっていたという認識の上に立って、彼女が用いる概念の解釈を試みるものである。ここで、特に着目するのは、「哀れみ(pity)」と、「親密圏(the sphere of intimacy)」あるいは「親密さ(intimacy)」である。これらの概念をアーレントがどう定義したかを明確にすることによって、『全体主義の起原』の思想的展開として、その後のアーレントの著作を位置づけることができることを目指した。アーレントにおける親密圏は、近代社会が個々の人びとに押しつける画一化の要求に対する対抗軸として「発見」されたとする。しかしその一方で、個性の発露が私生活において求められるようになるとともに、私生活における友人との関係には、様々なルールが適用される関係へと姿を変え、対等でない関係へと親密圏が変容していったと考えられる(Arendt 1998)。

自由な人間であることを否定し、人権を抹殺した全体主義支配の経験と考察をとおして、アーレントの思索は、人間事象全般に関わる思想的探求へと結実させていったと考えられる。これは同時に、全体主義の経験からもたらされた、ただ人間であるというその事実のみに由来する人権はあり得るのかという問いであり、自然法思想がなしえなかった大文字の人権の哲学的基礎づけを行う試みでもあった。その意味において、『全体主義の起原』は、アーレントの思想的背景をなす文献として再解釈されるべき重要な著作であると位置づけることができる。アーレントは、その著作において秘密,親密圏といったものを批判的に検討していることを、日本社会学会に6月、エントリーをした。親密圏について、彼女自身がどう叙述しているかを指摘することによって,親密圏にひそむ危うさ検討することがその目的であった。その核心は、市民社会の私生活圏から公共性が析出するという視点を提供し,公共性概念が脚光を浴びるきっかけをつくったのは,アーレントではなく,ハーバーマス(Habermas,1990)であると指摘することであった。アーレントの著作の原文読解、彼女に影響をあたえた文学作品や思想家の読解を進めつつ、学会発表、論文投稿をしている。今年度は研究ノートでの掲載であったが、論文として仕上げる下地になったと考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。学会発表ができなかったことにより、批判的意見を仰ぐことができず、論文執筆に遅れが生じた。当初、フィールドワークは研究計画に含めてはいなかったが、社会問題、連帯といった事柄を扱ううえで、コミュニティの活動をヒヤリングし分析することが重要な課題として浮上してきた。このテーマについては、対象コミュニティが活動している日曜日、及び夏の長期休みを活用し、文献研究の妨げにならないよう時間調整をしていく。アーレントが論じている「哀れみ」の残酷さをキーワードに、「共感」の可能性、「連帯」の概念を明確にすることをとおし、脱全体主義の道を模索する。アダム・スミスの著作との関連性が仮説としてあげられるが、既に通読を完了しており、研究遂行に支障ないものと考える。
1980年代先進産業諸国の財政・経済政策と政治的再編成

今年度は1980年代の先進諸国(OECD諸国)の租税を中心とする財政指標の傾向を比較分析し、総負担率の国別動向、税収構成からみた財政の機能変化、政治経済の動向との関連について調べた。途中結果と仮設を報告する。(1)総租税負担率を指標とした国家財政の膨張傾向;先進諸国で1960年代から80年代前半まで続いた財政膨張傾向は80年代後半に転機を迎え、一部の発展途上の国を除いて負担率の増加はほぼ頭打ちとなった。また統計分析によって、経済の対外解放度、左翼政党の影響力、農業人口率の低下など、従来は財政膨張の国別差異と関係していた社会的・政治的変数は、80年代後半にはいずれも説明力を失ったことが明らかになった。(2)税収構成1980年代は各国で税制改革が政治的課題となったが、税収構成比率などのマクロの集計指標では明白な変化は読み取れない。この点は国別の細かいデータを引き続いて調査する必要がある。全体としては個人所得税・法人税比率の低下など、租税の所得再配分機能の低下を示唆する傾向がみられる。(3)政治経済の国際的運動先進諸国が租税負担率のレベルを異にしながら(これに関しては従来の説明はなお有効である)、ほぼ同じ時期にそろって頭打ち状態になった理由としては、(1)80年代後半が世界的高景気の時期に当たり、大幅な増税の必要がなかったこと、(2)国際経済の統合が一段と深化し、各国独自のマクロ経済政策が採用しにくくなったことが挙げられる。この2つの要因を取り入れた財政政策の比較モデルを現在作成中である。1980年代の各国の財政政策と政治的再編の関係はまだ調査の途中である。今後は財政負担の低・中・高それぞれのレベルで代表的な国を選び、それぞれの安定化の態様を研究する計画である。
正方晶ビスマスペロブスカイトを用いた鉛およびアルカリ金属フリーな新規圧電体の創製

本研究は、鉛を含有せずに鉛系圧電体に匹敵する特性を有する非鉛圧電体の作製を目指した。端成分であるBi(Mg1/2Ti1/2)O3薄膜は、圧電性および強誘電性を有することを確認した。また、BiFeO3を含有しないBi(Zn1/2Ti1/2)O3 - Bi(Mg1/2Ti1/2)O3薄膜でも組成相境界が存在することを確認した。さらに、Bi(Mg1/2Ti1/2)O3-Bi(Zn1/2Ti1/2)O3ーBiFeO3では従来研究してきたエピタキシャル膜のみでなく、一軸配向膜でも比較的大きな圧電性が得られることが明らかになった。本研究は、研究代表者が見出した、400°C以上の高いキュリー温度と、大きな圧電性を両立する物質の結果を基にしている。正方晶ビスマスペロブスカイト基の新規組成相境界(morphotropic phase boundary, MPB)を持つ材料を基に、鉛およびアルカリ金属フリー材料での大きな圧電性の起源の解明を行うことで、更なる組成探索を行い新規圧電体の創製を行うことを目的とする。具体的には以下の項目について研究を行う。1)更に大きな圧電性発現を目指した新規組成相境界の探索2)電界下の構造解析による大きな圧電性の発現機構解明3)基板からの拘束を排除した物質の本質的な圧電性の解明本年度は、まずLaを添加することによるキュリー温度の低下を試みた。基板からの束縛を排除した研究をまず行うために高圧合成での研究を試みた。その結果、20%以上の大きな歪を有した正方晶を示したBi(Zn_<1/2>Ti_<1/2>)O_3-Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3-BiFeO_3系では、Laを添加すると正方晶性を維持することができず斜方晶に変化した。その結果、La置換では歪の小さな正方晶を得ることはできず、キュリー温度の低下が期待できる、歪の小さな正方晶と菱面体晶の組成相境界は得られなかった。一方薄膜合成では、{100}配向したBi(Zn_<1/2>Ti_<1/2>)O_3-Bi(Mg_<1/2>Ti_<1/2>)O_3-BiFeO_3膜を(100)。SrRuO_3//(100)SrTiO_3基板上に作製した。その結果広い組成範囲で6-8%の小さな正方晶相が得られることが明らかになった。この相は高圧合成では得られないことから、膜でのみで得られる可能性があることが明らかになった。本年度は以下の成果を得た。1.新規組成探索について(1-x)Bi(Mg1/2Ti1/2)O3-x Bi(Zn1/2Ti1/2)O3について、MOCVD法を用いて(111)cSrRuO3//(111)SrTiO3基板上に(111)配向したエピタキシャル成長した膜の作製をMOCVD法で行った。X=0.18-0.60の広い組成範囲で菱面体相と正方晶相の広い共存領域が確認された。比誘電率および圧電性はx=0.14で最大値となり、それよりxの値が大きい領域では逆に減少することが確認された。MOCVD法を用いて、(100)c、(110)c、(111)cの結晶方位の膜の作製を行った。構成相は結晶方位によって異なり、組成相境界の位置も結晶方位によって異なった。また圧電性の最大値を示す組成や圧電性の大きさも異なることが明らかになった。

本年度は膜面内はランダム配向なものの、面外方向は配向した一軸配向膜の作製を試みた。一軸配向膜は、MEMS等で幅広く利用されているSi基板上へも作製可能なことから、実用の観点からは非常に重要である。(111)cSrRuO3/Pt/TiO2/SiO2をバッファー層としたSi基板に(1-x)Bi(Mg1/2Ti1/2)O3-x Bi(Zn1/2Ti1/2)O3膜の作製を行った。面外方向に(111)単一配向し、面内にはランダムな配向の一軸配向膜の作製に成功した。薄膜の作製方法には、パルスレーザー堆積法(PLD法)を持いた。得られた膜は、約200 pm/Vの比較的大きな圧電性を有し、面内の整列したエピタキシャル膜とほぼ同等の値であった。このことから本研究で見出した組成は、溶液法で作製した一軸配向膜でも大きな圧電性が得られることが確認できた。また、より汎用性の高い溶液法でも製膜を試み、一軸配向膜が作製可能であることを確認した。上記の結果から、本研究急の成果が実用上も有意義であることが確認できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的を達成するために、高圧合成試料も作製し、結晶相の同定も行った。その結果、基板からの束縛等を排除したデータを得ることができた。概ね当初の予定通り進んでいる。圧電の発生機構についても圧電応答顕微鏡による解析を行っている。今後膜のデータと高圧合成試料のデータを比較することで、研究を加速していく予定である。最終年度は、これまでのエピタキシャル膜の作製や高圧作製の粉末での評価から、実用で重要な一軸配向膜の作製およ評価を行う予定である。この研究によって、本研究の成果を実用で使用可能にしたい。本年度は高圧合成を行ったため、より予算の必要な薄膜合成の研究が相対的に少なかったため、残金が生じた。次年度は、本年度より薄膜の研究も行っていく予定であり、予算は本年の基金化分も含めて使用する予定である。作成した膜で当初予定した種々の評価が可能になったため、それに時間がかかり、膜作製に当初ほどの費用が掛からなかった。最終年度にあたるため、実験補佐員の方に協力いただき、研究を加速する予定である。また得られた成果を積極的に発表するための学会参加費を計上している。
児童生徒の対人攻撃行動における認知・自我構造の把握と対人適応促進技法の開発

本研究の目的は、中学生の攻撃性に影響する要因を明確にすることである理、特に、それに関連要因を認知的側面、感情的側面、経験的側面の3側面から浮き彫りにすることである。本研究の被験者は、質問紙調査では中学生約900名、また、対人スキルの向上を目指したピア・サポート・プログラムには約100名の中学生が参加した。質問紙調査では、攻撃性を測定する指標として、FAS(機能的攻撃性尺度)と反応的攻撃性尺度を用いた。特にキレル暴力行為と反応性攻撃性が強く関連していると予想された。関連要因としては、認知的側面では、認知的共感性(主に他者視点取得)、身体状況認識、認識の幅広さを取り上げ、感情的側面では、自尊感情と孤独感を取り上げ、経験的側面では、過去の不適応や逸脱行動を取り上げた。調査結果では、反応的攻撃性と他者視点取得、自尊感情、不適応・逸脱行動とが明確に関与していた。また、女子では、反応的攻撃性と身体状況認識および孤独感とが関連していた。本研究では、心理的な介入方法だけでなく身体的なアプローチや方法も反応的攻撃性を抑制するために必要であることが示唆された。さらに、反応的攻撃性の高い生徒の背景には、低い自尊:感情と孤独感があることが認められた。こうした結果に基づいて、中学生のピア・サポート・プログラムでは身体活動を用いたグループワークを実施した。年間3回のプログラムに約100名の中学生が参加し、多くの生徒が、より快適な対人的スキルが身についたと感じられることを報告している。学校教育場面で起こる児童生徒の問題行動の中心である対人攻撃行動や対人回避行動に関連する対人認知の特徴や対人関係におけるスキル等を把握するために、先行研究・資料を収集し、質問紙法調査のための調査項目の選定を行った。主な調査内容は、(1)児童生徒の攻撃性を測定する尺度の改良(Buss-perry Aggression Questionnaireの中学生用改良版の検討)(2)ストレスコーピング尺度の作成(3)認知的共感性尺度の採用(1)周囲からの評価懸念尺度の作成(5)自我特性に深く関連すると考えられる執着性格と自己愛傾向を測定する尺度の作成以上について、おおむね項目の選定を終え、年度内に予備調査を実施する運びとなっている。また、教育技法の有効性の検討のために、首都圏の公立中学校において、生徒間の相互援助性を伸張させるためのピアサポートプログラムを企画し、特に対人関係スキルの育成を主眼としたグループワークを導入し、計3回実施した。ここでは、教育心理学や臨床心理学を学んでいる大学生をピアエヂュケーターとして参加させた。内容は、自己理解のためにエゴグラムを実施したうえで、情報を正しく伝える困難さと葛藤を経験するもの、グループの目的達成のために相互の発想や感じ方の違いを実感させるもの、日常的に起こる対人的なトラブルの場面を演じて、原因や解決法についてディスカッションさせるものなどである。このプログラムを体験することによって、それぞれの感じ方や発想に大きな違いがあることを生徒が確認できている。また、自主的にこのプログラムに参加する生徒が2回目以降に増加している。なお、質問紙の予備調査結果は、平成17年度日本教育心理学会9月16日19日において発表予定である。学校教育場面で起こる児童生徒の問題行動の中心である対人攻撃行動や対人回避行動に関連する対人認知の特徴やパーソナリティ要因等を把握するために、予備調査をおこなって検討を加え、それを基に本調査を実施した。予備調査の調査内容は、(1)児童生徒の攻撃性を測定する尺度を改良した(FAS : Fanctional Aggression Scaleの中学生版の検討)(2)ストレスコーピング尺度の作成(3)認知的共感性尺度の採用(4)認知の広がり、等について、昨年度3月に調査を実施し、分析を17年度に行なった。結果の概要:

(1)攻撃性尺度は、中学生においても、従来の因子構造が適応できる(2)コーピングでは、「問題解決」や「サポート希求」が攻撃性の抑制要因となる(3)認知の幅広さは、攻撃性には抑制的に働く。今年度2月3月にかけて本調査を実施している。攻撃性尺度は、FASに、浜口(2005)らの用いた「反応性攻撃」の項目を加えて再構成し、予備調査の内容に加えて、自我特性に深く関連すると考えられる発揚性格・自尊感情・孤独感尺度を追加し、身体的自己概念とライフスタイルや逸脱行動経験も調査している。また、昨年に引き続き、教育技法の有効性の検討のために、首都圏の公立中学校において、生徒間の相互援助性を伸張させるためのピアサポートプログラムを企画し、特に対人関係スキルの育成を主眼としたグループワークを導入し、計3回実施した。内容は、情報を正しく伝える困難さと葛藤を経験させるもの、グループの目的達成のためにメンバーの発想や感じ方の違いを実感させるもの、日常的に起こる対人的なトラブルの場面を演じて、原因や解決法についてディスカッションさせるものなどである。さらに10月からは、小学生の多動傾向の児童に対する、適応支援プログラムを特別支援教育に絡めて実践している。別室登校の動傾向の児童に数人の大学生を導入し、プレイセラピーや動作法・ストレスマネジメントの効果を調べている。学校教育場面で起こる児童生徒の対人攻撃行動における対人認知の特徴やそれまでの経験的側面等の関連要因から問題が生起するプロセスを解明し、効果的な介入点を見いだすことを目的とした。調査内容は、○児童生徒の攻撃性を測定する尺度の短縮版(大渕(1999)のFAS : Functional Aggression Scaleの中学生版を作成)および反応的攻撃性(濱口2004)を改良することによって尺度を作成した。またこれを裏付ける経験的側面として○学校適応行動○対人トラブル○生活習慣を調べ、さらに関連要因として、認知的側面では○認知的共感性(perspective taking)尺度○認知の広がり等を取り上げ、感情的側面として○自尊感情○孤独感を調査した。調査期間は18年24月であった。結果の概要は以下のとおりである。(1)中学生におけるキレる行動を説明する上では反応的攻撃性尺度(「怒り」「報復意図」の2因子構造)が有用である。(2)認知的共感性の「他者視点取得」因子が、特に反応性攻撃性と負に相関しており、認知の幅広さとともに、キレる衝動的行動には抑制的に働くことが示唆された。(3)自尊感情は、反応的攻撃性のなかでも「怒り」の感情を抑制する効果を持っており、逆に孤独感は「怒り」を増幅する方向に働いている。(4)反応的攻撃性とネガティブな学校経験や生活習慣の乱れ等との関連も認められ、学校における指導上において、対人スキルのトレーニングや食習慣・睡眠についての介入点も明らかになってきている。さらに実践研究として、小中学生の多動傾向の児童に対する、適応支援プログラムを特別支援教育に絡めて実践している。別室登校の動傾向の児童生徒に数人の大学生を動員し、プレイセラピーや運動を用いたストレスマネジメントの効果を整理しているところである。
地域経済統合における後発国のキャッチアップ：域内貿易と産業構造高度化の財別分析

地域経済統合は効率的資源配分や技術移転の促進により域内国の経済成長を実現させてきた。一方、域内加盟国間の格差は残された課題の一つである。本研究は、ASEAN後発国が、域内・グローバルな生産ネットワークへの参加によりキャッチアップを実現する可能性を、財別輸出データを用いて実証分析するものである。分析の結果、ASEAN域内では、工程間分業のネットワークへの参加は、輸出企業数の増加と持続的な輸出、生産性の向上と輸出構造高度化の機会をもたらすことが明らかになった。また、拡大EUとの比較から、ASEAN後発国の域内生産ネットワークのもとでのキャッチアップはより早く生じている可能性があることが分かった。平成27年度の課題は、国際間産業連関表と、ASEAN各国の国内・国際間産業連関表の収集と加工を中心に行うことである。ASEAN各国については、近年、国内の産業連関表が各国統計局やアジア開発銀行等の国際機関から公表されるなどしているため、それらを整理し、加工の準備作業を行った。今後、それらと既に公開されている国際間産業連関表との接続作業を行う予定である。各国統計局、国際機関で公表されているデータ分類基準が異なるため、接続作業に予定より時間がかかっており、28年度に引き続き作業を行う必要がある。さらに、これら公表されているデータは多くが単年度のみであるため、産業構造の高度化を観察することで後発国のキャッチアップを観察するためには、中長期の変化を観察する必要がある。そのため、不足するデータを各国統計局でどの程度入手可能かについての事前調査を行っている。各国でのデータ収集についてはこれらの作業を完了次第実施する予定である。本年度に概ね完了することを予定していた上述のデータ収集および接続・加工作業にはまださらに時間を要するため、先に、貿易統計の細分類データを用いて、後発国が地域経済統合への参加とともに、技術水準の高い財の輸出能力を向上させているかについての分析を行い、輸出の面から産業構造の高度化の進展度の検証を行った。研究開発支出に基づいてハイテク財をHS6桁レベルで抽出し、地域経済統合の加入が輸出継続度に影響するかどうかを、ASEANおよびEUの合計17国の後発国を対象としてサバイバル分析を用いて検証した。この分析から、ASEAN後発国ではEUに比べてキャッチアップの度合いが大きい一方で、財別および国別では輸出継続度が異なることが分かった。この結果を踏まえて、次年度(28年度)は付加価値輸出データを完成させ、成長率のことなる財に焦点をあてて、各国の財別の分析を行っていく予定である。平成27年度の課題は、国際機関や研究機関が公表している国際間産業連関表と、ASEAN各国政府が作成している国内産業連関表を収集し整理することであった。国際間産業連関表は既に数種類が公表されており容易に収集できるが、特にASEANの後発国であるカンボジア、ラオス、ミャンマー、ベトナムについてはそれらに含まれておらずデータが掲載されていない。そのため、国内の産業連関表と貿易データを参照しながら推計する作業が必要である。一方、ASEAN各国の国内の産業連関表についてはアジア開発銀行などから順次公表されつつある。しかし、多くが単年度分のみであるので、時系列分析を行うためには、各国のデータを収集する必要がある。これらのデータの収集は、その利用可能性の調査から行う必要があり、予定より時間がかかっている。また、これらの国内の産業連関表の収集および、国際産業連関表との接続作業は、各国の国内産業連関表の収集ができた上で行う必要があるため、各国データがある程度揃い次第、行う予定である。各国産業連関表の収集と、国際産業連関表との接続の推計にはまだ時間がかかるため、先に、輸出の細分類データを用いて、ASEANおよびEUの後発国のキャッチアップ過程の分析を進めて、上述のような付加価値貿易からみた産業構造高度化の分析の基礎となる分析を行っている。28年度は貿易の詳細分類データによる産業構造高度化を、付加価値貿易から見るという分析を進めていく。平成28年度の課題は、国際産業連関表の収集と欠損年の補完等の作業を完了し、後発国の産業構造高度化の分析を行うことであった。これらのデータの主要部分は平成28年度前半までにほぼ完了した。そのため前年度より分析を開始していた、貿易統計の細分類データによる後発国の地域経済統合への参加とハイテク製品の輸出能力の向上についての分析に加えて、ASEANの後発国の輸出企業のデータを用いて、グローバルサプライチェーン(GVCs)への参加度合が、企業レベルでの生産性向上、輸出競争力の維持・上昇に与える影響の分析を行った。まずASEANの後発国であるカンボジアを対象として、国際産業連関表に基づき、電子機器、輸送機器および繊維衣服産業の企業データと、国際産業連関表を用いて産業ごとのGVCs参加度を推計し、それらと企業レベルでの生産性の向上や輸出競争力の関係をHS2桁レベルで検証した。その結果、GVCsへの参加形態によって生産性への影響が異なることを見出した。特に、カンボジアの主要産業である衣服産業では、GVCsの最終段階(最終消費財への輸出)への参加が輸出成長に正の効果を及ぼすことが分かった。この研究成果は11月の東アジア経済学会で公表した。また、28年度後半には、ASEANとの比較として計画していたEUの後発国の輸出企業を対象とした分析を行った。

EU後発4か国の輸出企業データと、国際産業連関表をもとに同様の手法を用い、カンボジアのケースとは異なる結果となることを見出した。この研究結果は国際大西洋経済学会で報告し公表した。これらの研究成果に基づき、最終年度である平成29年度は引き続き対象国を拡大し、ASEAN、EUの比較に基づいて経済統合が後発国のキャッチアップを促すのか、特に産業構造高度化へ与える効果を分析し最終的な結論を導出する予定である。平成28年度に計画していた国際産業連関表と各国の産業連関表を用いた欠損年の推計等によるデータベース構築は、国際機関・研究機関が公表する最新データを用いることで当該年度の早い段階でほぼ完了させることができた。そのため、平成28年度に予定していた、ASEANの後発国を対象とした分析と研究論文の草稿の完成、および、地域間の比較のため、同様の分析をEUの後発国を対象として行い、論文の草稿を予定どおり完成させることができた。具体的には、当該年度の前半でASEANの後発国のキャッチアップ過程の分析として、カンボジアを対象とした企業レベルデータと国際産業連関表を組み合わせた分析を進めることができた。後半には同様の分析をEUの後発国であるブルガリア、クロアチア、スロベニア、ルーマニアを対象国として実施した。これらの研究成果は、東アジア経済学会および国際大西洋経済学会で報告を行った。現在、これらの報告論文を修正・改良して学術誌に投稿し公表する準備を行っている。最終年度の研究計画は、後発国の財・工程ごとのキャッチアップ過程を検証し、地域経済統合のもとでの動学的な産業構造高度化の可能性を考察する分析を、ASEAN後発国の対象を拡大しながら進めつつ、また同時に、拡大EUの後発国についても同様に分析を適用して、ASEAN後発国を対象とした分析結果との比較を行い、地域経済統合のもとでの後発国のキャッチアップの可能性について論じることである。まず、平成28年度までに実施したカンボジアの主要産業(衣服縫製業、電気機械産業、輸送機器産業)を対象とした地域の生産ネットワークへの参加が、輸出企業の生産性に及ぼす変化に関する実証分析を、11部門の製造業部門へ拡大した分析を行った。さらに、ラオスを対象国として追加して、輸出企業データを用いて、地域およびグローバルな生産ネットワークへの参加が、企業の動態や生産性に与える影響の分析を実施した。すべてのケースに共通する結果として、生産ネットワークへの後方・前方参加によって輸出企業数の拡大と輸出成長が促進されることが分かった。これらの研究成果は国内の学術雑誌で平成30年度中(7月予定)に出版されることが決まっている。また、ASEAN後発国の主要輸出品目の一つである農産物・食品製造部門を対象として、ASEAN経済共同体のもとでの域内貿易促進円滑化措置が、各国内の同部門の生産性に与える影響と、それを阻害する要因についての部門別貿易・生産データを用いた実証研究を行い論文にまとめたうえで、ベトナム・ホーチミン市で行われたベトナム経営経済学会で研究発表を行った。一方、ASEAN後発国と拡大EUの後発加盟国のキャッチアップ過程に関する比較分析について、前年度までに分析および学会報告を行った研究を2本の論文にまとめ、平成30年度中に国際経済・開発経済学に関する専門誌に投稿する予定である。地域経済統合は効率的資源配分や技術移転の促進により域内国の経済成長を実現させてきた。
うつ様行動発症機構における「アミノ酸代謝異常説」の展開

うつ病は一旦発症すると社会復帰が難しく、自殺に繋がることもある。そのため、うつ病の発症メカニズムの解明が急務である。本研究では、アミノ酸代謝を起点にうつ病の病態メカニズムの探索を目的とした。これまで、うつ病モデル動物であるWistar Kyoto (WKY)ラットにおける脳内セリン代謝異常を明らかにし、WKYラットの脳内で減少が確認されたL-セリンの単回ならびに長期給与が抗うつ様効果を誘導することを確認した。しかし、情動制御の中心的な役割を担う脳において、単回投与後ではL-セリンが、長期給与後ではD-セリンの増加が確認され、その作用メカニズムには不明な点が残った。そこで、L-セリンの単回ならびに長期給与が不安様行動へ及ぼす影響を評価したところ、単回投与後には不安様行動が認められたが、長期給与後には抗不安様行動が誘導された。以上より、L-セリンは代謝動態の違いにより異なる作用メカニズムを介する可能性が示唆された。また、WKYラットにおける脳内セリン代謝異常が脳機能に及ぼす影響を検証した。WKYラットの脳内では、セリンならびに代謝産物であるシスタチオニン含量が低下したが、この代謝に関わるシスタチオニンβ-シンターゼ(CBS)が脳形成において重要な役割を担うことが報告されている。そこで、WKYラットにおけるCBSの遺伝子発現量と脳形成を評価したところ、小脳におけるcbsの減少と小脳の形成不全が確認された。小脳の形成不全は自発運動量の低下を誘導することが報告されており、WKYラットにおいても同様の行動異常が確認された。うつ病患者においても症状の一つとして自発運動量が低下することから、脳内セリン代謝異常とうつ病の発症メカニズムとの関連が示唆された。本研究成果はうつ病の発症メカニズムと脳内セリン代謝との関連を示唆しただけでなく、新たなターゲットとして小脳の機能解析の重要性を提唱した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、L-セリン単回投与によって誘導される抗うつ様効果の作用メカニズムの解明とうっ病モデル動物としての可能性が示唆されているWistar Kyotoラットにおけるうつ様行動発症メカニズムの探索に関する研究を行った。これまでに、レセリンの単回投与が、うつ様行動を評価する試験である強制水泳試験において抗うつ様効果を示すことを明らかにした。L-セリンの代謝産物であるD-セリンは、NMDA受容体の活性化を介して抗うつ様効果を誘導することがすでに報告されている。そこで、L-セリン単回投与によって誘導される抗うつ様効果がD-セリンを介した反応であるかを検証するために、L-セリンとNMDA受容体アンタゴニストであるMK-801の同時投与後に強制水泳試験におけるうつ様行動を評価した。L-セリンと同時にMK-801を投与しても、強制水泳試験においてL-セリン誘導性の抗うつ様効果が消失することはなかった。そのため、L-セリン誘導性の抗うつ様効果はD-セリンを介さない反応である可能性が示唆された。この結果は、L-セリン自身が独自の作用経路を介して抗うつ様効果を発揮するという新たな仮説を提唱するものである。これまで、Wistar Kyotoラットにおいて、L-セリンをシスタチオニンに代謝する酵素であるシスタチオニンβ-シンターゼ(CBS)の遺伝子発現量が小脳において低下していることを明らかにした。過去の報告より、脳内でCBSをノックアウトしたマウスにおいて小脳の萎縮が確認されており、小脳の萎縮した動物では行動量が低下することが明らかとなっている。そこで、「自発運動量の低下」といううつ様行動を示すWistar Kyotoラットにおいても、小脳でのCBSの遺伝子発現量の低下によって小脳が萎縮し、自発運動量が低下していると仮説を立て、この仮説の検証を行った。事実、Wistar Kyotoラットは通常動物であるWistarラットと比較して小脳の萎縮が確認された。この結果は、うつ病モデル動物における小脳の萎縮という新たな問題点の提起に繋がった。

うつ病患者においても症状の一つとして自発運動量が低下することから、脳内セリン代謝異常とうつ病の発症メカニズムとの関連が示唆された。本研究成果はうつ病の発症メカニズムと脳内セリン代謝との関連を示唆しただけでなく、新たなターゲットとして小脳の機能解析の重要性を提唱した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定であるL-セリンの作用メカニズムに関する研究は順調に進んでいる。また、当初の予定にはなかったが、うつ病モデル動物において、小脳が萎縮しているという新たな知見も得ることができた。本年度の研究では、L-セリン単回投与による抗うつ様効果は、L-セリン独自の経路を介して抗うつ様効果を誘導している可能性が示唆された。ただし、詳しい作用メカニズムに関しては不明なままである。そこで、次年度では、L-セリン誘導性の抗うつ様効果に関して、具体的な作用メカニズムの解明を行う予定である。また、うつ病モデル動物であるWistar Kyotoラットにおいて小脳の萎縮が確認されたが、小脳のどの領域で萎縮が誘導されているかは不明なままである。そこで、次年度では、小脳の萎縮に関連している脳領域の特定を行う予定である。
原子間力分光法を用いたニアフィールド信号の物質依存性の測定

本年度は、原子間力顕微鏡(AFM)の探針を使って試料探針間に光が介在することで発生する力に注目し、これを正確に検出する方法について検討を行った。とくにAFMの探針をエバネッセント場内に持ち込んだときに発生するカンチレバーの熱変形について考察を行った。このカンチレバーの熱変形は探針に作用する微小力の検出を妨げている。前年度に、解析の容易さから近似的な境界条件を与えて振動特性を算出したが、一部で実際の現象と一致しない問題を残した。本年度は、熱変形の程度を評価する目的で、より厳密な熱応力と力学的な振動解析を行い、実際の現象に近い振動モデルを構築した。金属コートされた2層構造のカンチレバーの大気中の振動を解析的および実験的に調べたところ、共振周波数においても振動のピークが現れなかった。熱応力による振動は共振周波数より十分低い周波数で既に減衰が始まり、その減衰率は-30dB/decであることが分かった。これは従来、1次系または2次系であろうと推測されてきた減衰の様子と異なり、熱応力による挙動が複雑であることを示している。一方、実験結果から光の吸収量を見積もると、10mWの励起光に対し1nW程度の熱吸収があることが分かった。また、真空中を想定した低減衰のシミュレーションにおいては、鋭い共振ピークが現れた。しかし、力に対する振動振幅も同時に大きくなり、共振周波数での微小力を検出する妨げにはならないことが結論づけられた。金属薄膜がコートされていないマイクロカンチレバーを用いてレバー変位を試みたところ、微小力を検出するのに充分な出力信号を得ることができた。金属膜がない場合は、2層構造でないので、熱変形の影響がほとんど無く、理論的な測定限界に近いレベルまでレバー変位を検出できることが分かった。
消散作用素のスペクトル構造と消散系の重ね合わせの原理に関する研究

主に、物理学や工学に現れる弱い消散(摩擦)効果を伴う波動伝播問題の数学的研究を、スペクトルと呼ばれる現象に固有な振動数に基づいて行った。主な成果として次を得た。弱い消散効果がある媒質を伝播する音響波に関するスペクトル構造と時間経過に伴う波の挙動を決定した。電子を原子に入射した際の反射現象についても同様の成果を得た。また、半空間を伝播する弾性波(例えば地震波)を遠方で観測した際の波形の決定も行った。平行平板間領域で無限遠方において零になる消散項付き波動方程式を考え、その散乱解および消散解の存在について幾つかの成果を得た。散乱解とは、解が時間発展した場合に消散項がない通常の波動方程式に漸近する解を指す。また、消散解は時間発展に伴いエネルギーが零となる解を指す。なお、境界条件はDirichlet-DirichletまたはNeumann-Neumannを仮定した。平行平板間での波動伝播問題で問題になるのは生成作用素のスペクトルにおける敷居値の存在である。通常の波動方程式からの摂動項が自己共役であれば、敷居値の存在は(特に散乱問題を扱う場合)それほど大きな困難ではない。しかし、摂動項が非自己共役の場合には扱い・解析を困難にする。1.数学的結果空間次元4以上ならば消散項の減衰オーダーが-2以下で、空間次元3ならば消散項の減衰オーダーが-2未満でそれぞれ散乱解の存をしめした。証明は、Katoのsmooth perturbation theory(1966)を用いたMochizukiの方法(1976)による。証明において、重要になるのは消散項なし波動方程式に対するHelmholtz方程式の解のスペクトルに関するある種の評価を得ることである。これを得るためには敷居値の近傍ではやや注意深く評価する必要がある。そして、消散項の減衰は、敷居値が現れない系の多くが-1未満の場合に散乱解の存在が示せるのに対して、敷居値の影響で制限が付く結果となった。2.計算機による結果1では物理的に意味のある空間次元2の場合は結果を得ることができていない状況である。そのため、計算機による数値実験を行った。その結果、特殊な初期条件に対してであるが、消散項の減衰オーダーが-1未満で散乱解(非消散解)らしき振る舞いをする解が、減衰オーダーが-1以上で消散解らしき振る舞いをする解を得た。これらは計算機にものであり、十分に時間発展した状況ではないので、完全な結果とは言いがたい面もある。しかし、2次元においては減衰オーダー-1が散乱解を主流とする系と消散解を主流とする系を分かれていることを予想させる結果であると思われる。平行平板間領域において短距離型消散項を持つ波動方程式に対する散乱解の存在を2つの方法で証明した(詳細は以下の1と2)。ここでの散乱解とは解が時間発展したときに消散項がない波動方程式の解にエネルギーノルムの意味で漸近する解を指す。平行平板間の波動伝播で問題になるのはスペクトルに現れる敷居値(固有値ではない)の扱いである。1.レゾルベント評価による証明昨年度における結果では次元(3次元以上)と消散項の減衰(短距離型よりも狭い)に制約があったが、2次元以上かつ短距離型においても散乱解の存在を示すことができた。証明はレゾルベント評価に基づくKatoのsmooth perturbation theory(1966)を用いたMochizukiの方法(1976)によるが、それのみでは敷居値の特異性を制御できない。そこで特異性を緩和するSmooth operatorを導入し、さらにSimonの近似作用素(1979)とコンパクト作用素の性質を合わせ用いる工夫で証明が成された。出行入来空間の定義をLax-Phillips(1967)のアイデアに基づいた与え、それを用いてEnss-Perryの方法(1980)に従うことで散乱解の存在を示すことができた。平成18年度時点では、敷居値の影響で、その適用は自己共役系に留まっていたが、上記同様にSimonの近似作用素とコンパクト作用素を利用することにより、消散系への適用が可能となった。半空間自由境界(Neumann条件)弾性波のレゾルベントの空間遠方の漸近展開を地震波などの物理的現象に基づくDermenjian-Guillot(1988)の一般化されたFourier変換を用いて決定・記述した。地震波などの本によると固有関数系はP波(縦波)入射に対するP波+S波(横波)反射、S波入射に対するS波+P波の反射、S波入射に対するS波+表面波反射、S波入射に対するS波反射を表す関数系、そして表面波(Rayleigh波)のみを表す関数からなる。ここで得られている結果は、入来レゾルベントの漸近展開はすべての入射波と表面波を用いて記述されているのに対して、出行レゾルベントはS波入射に対する表面波反射を除いたすべての反射波と表面波で記述されている。

全空間Laplacianに対するレゾルベントの漸近展開は、そのグリーン関数が特殊関数で記述されることを用いて決定することが多い。しかし、半空間弾性波の場合は、レゾルベントに対するグリーン関数が単純に記述できないために、全空間Laplacianに対するのと同じ方法で扱うことは困難であった。そこで、レゾルベントをAgmon-Kato-Kurodaの方法であるような極座標を用いた積分に書き下した上、定常位相の方法と留数計算を適用することで計算した。なお、定常位相の方法を用いる部分に関してはMatsumuraやWilcoxをはじめとした何人かの数学者が類似の議論を既に行っている。Yafaev(1991)はレゾルベントの空間遠方の漸近展開から固有作用素(関数)展開定理を証明している。そこで扱われていたのは自己共役作用素であったが、この議論を消散作用素に適用することは有効と思われる。上記の結果は消散境界条件を持つ弾性波を扱う際の基礎結果になりうるものである。
弱閉集合の代数的構造の解明と知識発見への応用

本研究は,自然言語データにおける本文とキーワードの関係,Webページ間のリンク構造における参照元と参照先の関係など,2つの離散値属性間の2項関係から部分関係を抽出することによる知識発見を対象とする.研究計画で設定した[課題1][課題5]のうち,本年度は,[課題1]閉集合が数学的に定義されているためノイズを許さないため実用に向かないことがある一方,密集合は実応用から提案されたためノイズを許容するものの数学的な定義がない,という相補的な点に着目し,密な部分関係を弱閉集合として集合論的に定式化する[課題3]の弱集合に対して,閉集合と同様の不動点意味論を構成する,[課題5]弱集合の効率的列挙アルゴリズムの開発と実用性検討,の3課題を中心に研究を展開したした.[課題1]については,閉集合をグラフ理論のことばを用いれば,2部グラフの完全部分グラフという解釈が可能であることに着目し,グラフ理論における完全グラフの定義を弱めたk-Plexという概念を範として,弱集合を(k,l)-閉集合として定式化した.以下では弱集合を(k,l)-閉集合とよぶ.そして,[課題3]の不動点を構成するための反復関数を,オリジナルの閉集合のための反復関数を修正して定式化した上で,(k,l)-閉集合と反復関数の不動点の関係を与えた.閉集合の場合は,反復関数の不動点と閉集合は1対1に対応するが,(k,l)-閉集合の場合は必ずしも1対1にはならないこと,そもそも反復関数が収束しないことがあることも示した.これらの結果をもとに,[課題5]に取り組み,閉集合の高速列挙アルゴリズムであるLCMを修正することにより,(k,l)-閉集合の列挙が可能であることを示した.このアルゴリズムは,理論上は高速な列挙が不可能な場合もあるが,現実の小規模データに対しては十分高速に列挙することを確認した.昨年度は,基礎調査と[課題4]に時間をとられたため,他の課題の進捗が思わしくなかったが,本年度は,なお,[課題2]の(k,l)-閉集合に対しても閉集合と同様の束理論を構成する,をあげていたが,(k,l)-閉集合と不動点の関係が,当初予想していたものとは異なり,完全に1対1ではないことがわかり,むしろこの方が自然な結果であることから,束理論の構成までには至っていない.上述したように,[課題2]の(k,l)-閉集合に対する束理論・順序代数理論の構成が遅れているので,(k,l)-閉集合からなる順序代数を定義して束が構成できるための条件を吟味するなど,課題を詳細化して,成果を得ることを目標とする.[課題3]については,(k,l)-閉集合を構成するため反復関数は,初期値をうまく設定すれば反復関数を任意有限回繰り返し適用して(k,l)-閉集合が得られる一方で,別の初期値では何度繰り返し適用しても収束しないという事実が見つかっている.そこで,どのような初期値を与えれば(k,l)-閉集合に収束するかについて吟味を行い,反復関数が収束するための条件を与える.その際,昨年度に行った[課題4]の調査結果や,よく知られたEMアルゴリズムやPageRankアルゴリズムに対する不動点意味論を参考にする.[課題5]については,本年度の研究において,設計した(k,l)-閉集合の列挙アルゴリズムは,実用上は十分効率的であるが,理論上は部分グラフをすべて探索するため指数時間かかってしまう,という性質を明らかにしている.さらに,この列挙アルゴリズムと不動点意味論との関係が明確にはなっていないという問題がある.そこで,課題3と連携させて,不動点意味論と列挙アルゴリズムの関係を明確にし,より理解しやすく数学的に特徴づけのしやすい列挙アルゴリズムの設計を目指す.さらに,大規模な実データを用いた計算機実験により,実用性の検討を行う.本研究は,自然言語データにおける本文とキーワードの関係,Webページ間のリンク構造における参照元と参照先の関係など,2つの離散値属性間の2項関係から部分関係を抽出することによる知識発見を対象とする.研究計画で設定した[課題1][課題5」本年度は,[課題1]後者を弱閉集合として集合論的に定式化する,[課題4]これまでに提案されてきた弱閉集合抽出手法を再検証する,の2課題について研究を行った.[課題1]については,離散値属性間の関係の部分集合としての弱閉集合に密度を入れる必要があるが,計画では,(i)密度が数値であることから,数値が持つ性質(例えば全順序関係)を利用する,(ii)密度が持つべき性質を公理として与える,の2方向から検討することにしていた.そのため同時に[課題4]これまでに提案されてきた弱閉集合抽出手法について,それと類似する双クラスタリング(bi-clustering,またはco-clustering)を中心に関連研究調査を行った.その結果,調査した論文はすべて密集合について,「密」という概念を一つのモデルに従って定義しており,データの持つべき性質から「密」を定義しているわけではない,ということが判明した.そこで,離散値属性という性質を有効に利用し,モデルではなくデータに基づく「密」の定義を導入するため,方針(ii)をモディファイして(ii)'アルゴリズムによる「密」性の定義を着想するに至った.[課題4]については,文献調査だけではなく,数値実データの提供を受ける機会があり,数値データの密性について検討も行った.