hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球温暖化による人類の生存環境および環境適応能に関する研究

本研究は,人類の"環境適応能"を明らかにすることにより、地球温暖化やオゾン層破壊による紫外線照射量の増加等の地球環境変動が及ぼすヒトへの健康リスク評価および予測モデルの構築を行うことを目的とし、また、アメリカ・オハイオ州に居住する白人122名を対象に実施した『大気環境の物理化学的要因がヒトの"環境適応能"に及ぼす影響について』(文部科学省科学研究費補助今基盤研究(B))の研究をさらに発展させる研究でもある。この人類の環境適応の本態解明に向けて、2局面のアプローチから行う。第1は、リモートセンシング(以下RS)の技術によって人工衛星が収集する大気、植生、水等に関するRSデータを解析することにより、自然生態系の物理的・化学的・生物的資源の特性と機能を明らかにする。第2は、ヒトの環境への適応結果の1つである多様化した皮膚色の形成に関する分子基盤について調べるため、SNP解析を行う。日本人100名を対象にデータ収集および試料採取、DNA抽出、PCR、SNP解析を行った。前述の白色人種のSNP解析結果および今回の黄色人種のSNP解析結果を用い、連鎖不平衡解析を行った結果、皮膚色の人種差に影響を及ぼすハプロタイプを発見した。ヒトに影響を及ぼす外的要因には、NASA Goddard Space Flight Center提供の単波長の紫外線放射に関する大気リモートセンシングデータを用いることとし、それらのデータの加工を行っている。上記のデータおよび解析結果を用い、自然界の動態とヒトの環境適応の結果に代表される皮膚色の形態的・機能的多様性との関係を地球科学的および分子生物学的の2つアプローチから人類の"環境適応能"を解明することにより、地球温暖化やオゾン層破壊による紫外線照射量の増加等の地球環境変動が及ぼすヒトへの健康リスク評価および予測モデルの構築を行う。本研究は、人類の"環境適応能"を明らかにすることにより、地球温暖化やオゾン層破壊による紫外線照射量の増加等の地球環境変動が及ぼすヒトへの健康リスク評価および予測モデルの構築を行うことを目的とし、また、アメリカ・オハイオ州に居住する白人122名を対象に実施した『大気環境の物理化学的要因がヒトの"環境適応能"に及ぼす影響について』(文部科学省科学研究費補助金基盤研究(B))の研究をさらに発展させる研究でもある。自然界の動態とヒトの環境適応の結果に代表される皮膚色の形態的・機能的多様性との関係を地球科学的および分子生物学的の2つアプローチから人類の"環境適応能"を解明することにより、地球温暖化やオゾン層破壊による紫外線照射量の増加等の地球環境変動が及ぼすヒトへの健康リスク評価および予測モデルの構築を行う。<平成18年度>日本人100名を対象にデータ収集および試料採取、DNA抽出、PCR、SNP解析を行った。前述の白色人種をあわせた2人種のSNP解析結果を用い、人種差における遺伝子多型について遺伝統計解析を行っている。ヒトに影響を及ぼす外的要因には、NASA Goddard Space Flight Center提供の紅斑性および単波長の紫外線放射に関する大気リモートセンシングデータを用いることとし、それらのデータの加工を行っている。<平成19年度>大気リモートセンシングデータの加工終了後、これらのデータを用いて、大気環境の物理化学的諸要因とヒトの遺伝的・形態的・機能的多型性との関係について解明する予定である。
超急性期脳虚血のモデルのMRI,アポトーシス,神経栄養因子の相互作用に関する研究

局所脳虚血モデルを用いて、アポトーシスおよび神経栄養因子(特にVEGF)の発現様式について検討を行った。レーザー血流計を用いてリアルタイムに脳血流を計測しながら、脳虚血モデルを作成した。栓子を挿入すると脳血流は約10分の1までに低下し、再灌流後は、速やかに回復することが確認できた。このようにして作成したモデルを永久閉塞群、30分虚血群、60分虚血群に分けて、6時間から7日間の間にサクリファイスし、TUNEL法によるアポトーシスの染色および免疫組織染色によるVEGFの染色を行った。TUNEL陽性細胞は膨化したnecrosisと思われる細胞とapototic bodyを持つ細胞とに分けられたが、両者は混在して存在し、前者は虚血巣中心部に後者は虚血巣辺縁部に多い傾向があった。永久閉塞群では、6時間後よりcaudoputamenに出現し、経時的にcortexへと広がったが、cortexへと広がってくる陽性細胞の多くはapototic bodyを持つ傾向があった。30分虚血群ではTUNEL陽性細胞は、caudoputamenに限局し、ほとんどがnecrosisであった。60分虚血群では、永久閉塞群と同じ傾向が、やや時間が遅れて見られ、虚血後7日目になると、TUNEL陽性細胞は減少した。VEGFは、虚血巣辺縁部および脳梁に発現が見られた。永久閉塞群の一部において、24時間後に拡散強調画像とT2強調画像を作成し、脳浮腫と進展とVEGFの発現との関連についても検討した。T2強調画像においては脳梁を介して対側まで病変が及んだが、同部位は拡散強調画像では描出されず極めて速い拡散を示していた。これは、細胞外腔への水の貯留を示しており、間質性脳浮腫と考えられたが、この部位へ血管透過性を亢進させるVEGFが発現しており、脳浮腫形成への関与が示唆された。
アメリカ合衆国南部における植物治療とハーブ・ガーデンの伝統と変容

アメリカ合衆国南部における植物治療とハーブ・ガーデンの伝統と変容を、現チェコ共和国からペンシルヴェニア州を経由してノースカロライナ州に入植したモラヴィアン教徒の生活実践を中心的資料として検討した。その際、アメリカ南部の治療伝統や広く食文化との関連を視野におさめ考察した。方法として、初期共同体村を建設するにあたって、とくに医療や衛生を重視したモラヴィアンの各種の記録を分析し、研究者およびモラヴィアン教徒集住地域においてレビューを受けた。ヨーロッパから移入された新しい習慣や病気への対処、そして地域特有の病気や生活環境への対応において、アフリカン・アメリカンの治療の知恵、アメリカ先住民の治療伝統、そしてヨーロッパからの情報が、植物や食物に関する情報交換を通して、アメリカ南部ノースカロライナの地で影響を与えあい実践されていたことが明らかとなった。とはいえ、ノースカロライナで溶融した文化はまったく異なっていたとはいえず、例えば病気治しの呪術においてそれぞれが類似した要素を有していたことが、資料分析の結果見いだされた。モラヴィアン教徒は、ノースカロライナの地で現地のハーブや食文化を適用したが、故国における景観をハーブ・ガーデンのデザインに表現することも試みられていた。以上の成果をふまえ、今後、現在増加しつつある中南米からの移民が望む治療とアメリカ合衆国の近代的医療の相克を検討し、治療文化に関しさらに知見を深めたい。本年度においては、以下のように作業を進め、当初予定した年度計画をほぼ達成した.(1)既収集史資料の整理・第二次史料・先行研究の収集と分析1997年夏に現地で収集した史資料(ビデオ史料を含む)の整理を行った.直接的な先行研究とみなされ得るCrellin&Philpott,Herbal Medeicine(1990)の綿密な検討・分析を行い、そこに言及されている史料の収集を行った.19世紀トムソニアン運動(植物治療運動)の南部への浸透には、メソディスト、南部パプティストなど、伝導のため巡回したプロテスタント宗派の活動が大きく影響していることが判明した.(2)未収集史資料の収集と分析〈植物治療マニュアル〉(1)の過程でGunn's New Family Physician,1864は、19世紀以来、アメリカ合衆国南部の人々の治療指針として大きな影響を与えていたことが判明したので、この資料を探索し収集することができた.〈モラヴィアン〉南部アメリカの植物治療には、モラヴィアンの伝統、トムソニアン運動、先住民やアフリカン・アメリカンの治療伝統などが息づいている.モラヴィアンの植物治療に関する資料が、ノースカロライナ大学(Chapel Hill)のSouthern Collectionに保存されていることを見出しこれを収集した.本資料から、上記Gunn's New Family Physician 1864がモラヴィアンにも参照されていたことが示唆された.〈医療に関する法的規制〉ノースカロライナ州内の多様なオルタナティブ・メディスンの興隆を知るために不可欠である法的規制に関する資料が、同じくSouthern Collectionに保存されていることを突き止め、本資料を収集した.〈その他〉その他必要な第一次史料をBritishLibrary・Library of Congressなどからマイクロフィルムで取り寄せた.また、東京大学アメリカ研究センターなどの国内所蔵史料からのリスト・アップを行った.(3)エール大学のジョン・ウオルナー教授(医学社会史・医療人類学担当)より、本研究の進行に関するレビューを受けた.19世紀以来、次々に興隆した様々のオルタナティブ・メディスンが、最近は、ヨーロッパ起源のホメオパシーを取り入れる傾向にあることを示唆された.本年度においては、以下のように作業を進め、当初予定した年度計画をほぼ達成した。(2)ハーブ・ガーデンおよびハーブ治療の歴史的伝統の発掘:BritishLibraryやLibrary of Congress等の蔵書目録データ・ベースを検索することにより、ハーブ・ガーデンおよびハーブ治療に関する著作リストの作成を18・19世紀を中心に進めた。その結果、18世紀から19世紀にかけてモラヴィア教徒の共同体村オールド・セーラムで医療に携わったSamuel B.Vierling医療の治療実践(ハーブガーデンの耕作指導を含む)に関するノートの存在が判明し、これを取り寄せて焼き付けた。19世紀以来アメリカ合衆国南部の人々の治療指針として大きな影響を与え、Vierling医師にも参照された植物治療マニュアル、Gunn's New Family Physician(1864)およびBuchan,Domestic Medicineの分析も進めている。ノースカロライナ大学のSouthern Collectionより、医療の法的規制に関する資料を収集し、内容の抜粋を作成中である。

(3)1998年にエール大学のジョン・ウォルナー教授(医学社会史・医療人類学担当)より、本研究の進行に関するレヴューを受けたさい、さらなるレヴューの有益性を示され、南部医療史の専門家として、ノース・カロライナ大学のキース・ウェイルー医学史教授を紹介していただいた。1999年度は史資料の収集・分析に集中し、レヴューを受ける際の質問項目等を整理した。1.既収集史資料の整理と分析(1)昨年度までに既に収集した史資料の焼き付け、整理を完了した。とくにモラヴィアンの医療実践とアメリカ南部の治療伝統や食文化との関連を考察するための史料の焼き付けと分析を行った。(2)モラヴィアンの医療実践に関しては、周囲の人々との関係性、食文化等生活全体における医療と医療者のありかたについて、分析を深めた。(3)アフリカン・アメリカンの治療の知恵、アメリカ先住民の治療伝統とヨーロッパからの移民の治療がアメリカ南部ノースカロライナという地でいかに影響を与え合いつつ実践されたかを検討した。(4)アフリカン・アメリカンやアメリカ先住民の治療と食文化をはじめとする他の生活文化との関連性については、今後も引きつづき分析を行いたい。2.ハーブ・ガーデンおよびハーブ治療の厚い歴史的伝統の発掘と整理・分析モラヴィアン共同体村の医師のノート、医師が参照した治療マニュアル等の整理・分析を行い、移住初期ハーブ・ガーデンがどのような目的でつくられたのかを明らかにした。ノースカロライナ州立大学Southern Collectionより取り寄せた18世紀モラヴィアンの医療に関する論文も参考として検討した。今回明らかになったハーブ・ガーデンの伝統と現代アメリカのハーブ治療の状況に関しては、今後の研究課題としたい。3.レヴューエール大学のジョン・ウォルナー教授およびノースカロライナの医療社会学研究者テリー・グレイドンと連絡をとり、18・19世紀ノースカロライナ州の医療に関する最新のデータや史料に関し知見を得た。4.研究成果報告書を作成した。
体温調節反応の動的特性に対する睡眠深度の影響について

徐波睡眠期とREM睡眠期との体温調節反応の違いはすでに多数報告されているが、その動的特性については検討されていない。そこで、暑熱負荷を急変させた時の体温調節反応を、特に徐波睡眠期とREM睡眠期との比較を中心に、発汗応答の差異について調べた。1.方法気温2832°C、相対湿度40%の人口気候室内で、披検者にはショートパンツを着用させ、寝具を用いずに簡易ベッドに背臥位をとらせ入眠させた。実験は午後11時に開始し、披検者が入眠したことを確認した後、翌朝覚醒するまで遠赤外線(370W)を前胸部下方から中腹部の範囲に上方より、1分照射1分遮断の周期で断続的に照射した。前頭部及び後頭部の脳波を脳波計を用いて連続記録し、周波数分析装置により周波数分析し、これをもとに眼電図、頤筋電図の記録と併せて1分毎に睡眠段階を確認した。高感度静電容量湿度計を用いた換気カプセル法により、非照射部位の局所発汗量を、サーミスタ温度計により鼓膜温、数カ所の皮膚温を連続記録した。レーザードップラー血流計を用いて発汗量測定部位及び指尖の皮膚血流量を連続記録した。データはすべて連続してコンピュータに取り込み、各パラメータの一周期中の変動を睡眠段階ごとに加算平均した。2.結果夜間睡眠中に断続的な暑熱負荷として腹部への赤外線照射を行ったとき、照射開始時の発汗量と照射に対する反応の大きさは覚醒時に比べ睡眠時、特に徐波睡眠期に大きかったが、反応パターンは睡眠深度の影響を受けなかった。発汗量の立ち上がり速度も睡眠中はその深度による差異は認められなかった。発汗の動的応答については睡眠深度による違いはなく、REM期においても発汗反応動態は変化しない傾向が観察されたが、REM期はばらつきが大きく、その特徴を断定するには至らなかった。
ヒトの触覚感性量評価メカニズムを応用した触覚感性量計測センサシステムの開発

本研究の目的は、ヒトが触覚を用いて対象物の性状を認識する際にヒトの指先に加わる刺激の種類やその強度と、その刺激を受けたときにヒトが感じる触感との関係性を明らかにし、従来研究より複雑かつ高度な触覚感性量の評価を高精度に行う触覚感性計測用センサシステムを開発することである。本年度は、まず始めにヤング率ならびに厚さの異なる22種類の硬軟感評価対象物を、シリコーンゴムを用いて製作した。製作した評価対象物を用いてヒトの硬軟感知覚に対して評価対象物のヤング率や厚さがどのように影響するかを調査した。その結果、ヒトはヤング率が高い評価対象物ほど硬いと評価し、同様に厚さが薄いサンプルほど硬いと判断した。これらのことから、評価対象物の剛性が硬軟感評価の指標となり得るという結論を得た。また、指と評価対象物の接触面積を制限して同様の実験を行った結果、ヒトの硬軟感の評価精度が低下したことから、指と評価対象物の接触面積も硬軟感評価に影響を与えているとの結論を得た。続いて、指先に垂直振動刺激を提示し、呈示した刺激の周波数や振幅と、刺激によって誘起される粗さ感の大きさや感じられ方の違いを調査した。まず始めに、バイモルフ素子およびアンプ回路を用いて振動刺激呈示装置を製作した。続いて、パソコンを用いて製作した刺激信号を振動刺激呈示装置に入力し、ヒトの指先に様々な特性を持った振動刺激を呈示し、そのときに誘起される粗さ感との関連性を調査する実験を行った。その結果、振動刺激の振動周波数にはヒトが粗いと知覚しやすい周波数帯域が存在することが明らかになったと共に、振動周波数を変化させることにより粗さ以外の感覚も誘起させることが可能であることが明らかになった。これらの成果は、触感センサや触覚ディスプレイの開発を行う際の基本となる大変有用なものである。
分子線エピタキシー選択成長による量子ネットワークの自己組織的形成に関する研究

本研究は、加工基板上へ結晶成長法を行う際に発現する、線状(量子細線)あるいは点状(量子ドット)のキャリアじ込め構造が自己組織的に形成される現象を利用して、高密度量子ドットが量子細線により相互に結合された量子ネットワークを形成することを目的とする。本研究で得られた成果の概略を以下に記す。(1)InP基板表面に正方形のメサ(台地状の構造)と線状のメサが相互に結合した構造をリソグラフィー・エッチングにより形成し、この上に分子線エピタキシ(MBE)法によりInAlAs/InGaAs/InAlAs構造の成長を行った。構造観察の結果、適切な成長条件下で、正方形メサ上にInGaAs量子ドットが、線状メサ上にInGaAs量子細線が形成され、InGaAs量子細線と量子ドットの結合構造が実現されることが明らかとなった。(2)上記のInGaAs量子細線と量子ドットの間には、細いInGaAs量子細線が形成されており、これがポテンシャル障壁として働き、細線-障壁-ドット-障壁-細線という2重障壁ポテンシャルプロファイルが実現されていることを明らかにした。(3)また、初期加工基板形状・成長条件等を様々に変えて形成した細線-ドット結合構造の構造観察から、ドット・細線・ポテンシャル障壁の細部・細線サイズ・ポテンシャル障壁幅の最小値としてそれぞれ100nm,30nm,80nmを実現している。以上の成果は、本研究で開発した加工基板上へのMBE選択成長法による量子細線-量子ドット結合構造形成手法が、精密かつ複雑なポテンシャルプロファイル制御を必要とする量子デバイスネットワーク・単電子デバイスネットワーク形成のための有望な手段となりうることを示している。本年度に得られた成果は以下の通りである。(1)InP基板表面に正方形のメサ(台地状の構造)に線状のメサが結合した構造を加工により形成し、この上に分子線エピタキシ(MBE)法によりInAlAs/InGaAs/InAlAs構造の成長を行った。走査型電子顕微鏡(SEM)・原子間力顕微鏡(AFM)等による詳細な構造観察の結果、適切な成長条件下で、正方形メサ上にInGaAs量子ドットが、線状メサ上にInGaAs量子細線が形成され、InGaAs量子細線と量子ドットの結合構造が実現されることが明らかとなった。この量子ドット・量子細線の形成は、ホトルミネセンス(PL)・カソードルミネセンス(CL)等の光学測定よっても確認された。(2)詳細なPL・CL測定によって、上記のInGaAs量子細線・量子ドットの結合部分には高さ100meV程度のポテンシャル障壁が存在しており、細線・障壁・ドット・障壁・細線という2重障壁ポテンシャルプロファイルが実現されていることが明らかとなった。(3)また、初期加工基板形状・成長条件等を様々に変えて形成した細線・ドット結合構造の構造観察から、ドット・細線・ポテンシャル障壁のサイズが、初期基板形状・成長条件により精密に制御可能であることが明らかとなった。以上の成果は、本研究で開発した加工基板上へのMBE選択成長法による量子細線-量子ドット結合構造形成手法が、精密かつ複雑なポテンシャルプロファイル制御を必要とする量子デバイスネットワーク・単電子デバイスネットワーク形成のための有望を手段となりうることを示している。
カレリア地方産出鉱石シュンガイト中のフラーレン成因調査

16年度に得られた結論として、低炭素含有シュンガイトは初生的に有機物に富む硅質な堆積岩を起原とすると考えられ、Type IIIシュンガイト(20-35wt%C)などの中程度の炭素含有量を示すものは、初生的に炭素質な堆積岩と火山岩類の反応によって富化された結果による可能性がある。Type I-II(35-98wt%C)シュンガイトは何らかの状況で濃集した炭質物が流体として再移動した結果の産物と考えることができる。しかしながら、堆積物中に本来存在した炭質物の起源や、火山岩類を伴わない大量のType III-IV (10-35wt%C)シュンガイトの起原は現時点では不明であり、なお調査を要すると考えている。さらに12月3日京都大学において、海外共同研究者のナタリアN.ロシュコワ博士を招いて西側諸国としては初のシュンガイトシンポジウムを開催し、化学的・鉱物的・地質学的な各視点からの活発な討論を行った。平成14年度には、まず現地であるロシア連邦カレリア共和国のオネガ湖北岸領域一帯のシュンガイト鉱石産出地の分布チェックを綿密に行い、産出地数カ所の選定を予め行った。その結果、下記5ケ所の採鉱場(deposit)を選定し、調査隊を編成して現地におけるシュンガイト鉱石試料の採取を行なった。さらに産出地を含む地域一帯の地質を解析した。このために海外共同研究者として加えた、ロシア科学アカデミー・カレリア研究センター・地質学研究所の研究者の協力も得た。日本に持ちかえった試料に対して、現在、研究代表者及び各研究分担者の役割分担に応じて、フラーレン系炭素や非晶質炭素の含有状況、含有される金属成分の同定、及び炭素物質を含む堆積岩全般の調査の含有状況の観察・測定が進行中である。平成15年度前半は、14年度に現地・ロシア連邦カレリア共和国のオネガ湖北岸地域一帯のシュンガイト鉱石産出地において採取したシュンガイト鉱石試料の分析を行った。これにより、炭素含量約95%であるタイプ1の鉱石から、可視・紫外吸収スペクトル測定によりフラーレン分子(C_<60>)の同定ができた。含有量は19ppm程度であった。このように低含有量であるために、^<13>C-NMRによる同定は不可能であったが、約20億年前(先カンブリア時代)に堆積した炭素富裕鉱物層の中にフラーレン分子が存在していることを確認できたことは興味深い。さらに15年度の調査では、再度上記オネガ湖北岸地域および西北地域で産出される、低炭素含有鉱石(タイプ2-5)の産状と周辺の岩石層の研究を行った。これらの知見からすると、シュンガイト鉱石に含有される炭素の起源は、当時の海水中の真核生物であるシアノバクテリアの可能性がある。例えばこの中で、タイプ1の源岩が、地層中を流動して数十km程度の範囲に離散して砂岩系地層に岩脈状に貫入して一部貯留したと見られるパンケーキ型試料からは、フラーレン分子(C_<60>)は容易には検出できなかった。これは、タイプ1を採取したシュンガ鉱床以外では、フラーレン分子が含まれにくいことを示唆する。さらに、14年度に採取した鉱石中の金属成分の含有量を分析したところ、ナトリウム成分が少なくカリウム成分が多いという特異的な結果も得られている。15年度に得られた結論として、低炭素含有シュンガイトは初生的に有機物に富む硅質な堆積岩を起原とすると考えられ、Type IIIシュンガイト(20-35wt%C)などの中程度の炭素含有量を示すものは、初生的に炭素質な堆積岩と火山岩類の反応によって富化された結果による可能性がある。しかしながら、堆積物中に本来存在した炭質物の起原や、火山岩類を伴わない大量のType III-IV(10-35wt%C)シュンガイトの起原は現時点では不明であり、なお調査を要すると考えている。さらに12月3日

京都大学において、海外共同研究者のナタリアN.ロシュコワ博士を招いて西側諸国としては初のシュンガイトシンポジウムを開催し、化学的・鉱物的・地質学的な各視点からの活発な討論を行った。
大豆不耕起播種機の開発に関する研究

小型軽量でユニットタイプの大豆不耕起播種機に供するための作溝部を試作した.1.試作不耕起播種部の構造2枚の円板を2cmの間隔で貼り合わせ,この内部を中心から放射線状に8つの部屋に分割し,これを回転軸に取り付けた回転体を基本とする.各部屋にはそれぞれ突起部分を取り付けるが,これは播種穴を形成するための部分であると同時に,種子を播種穴に入れるための導管部分も兼ねる.突起部分の先端は前後に自在に触れるコマの構造をしており,これを取り付けている軸がバネによって押されているため,通常はコマは突起部分から飛び出た形になっている.また同軸上には,突起部分内での大豆種子のダイレクトな移動を防止するための障害物を取り付けている.2.試作不耕起播種機の作動原理大豆種子はまず円板内の各部屋に入る.各部屋に入った種子は機体の回転につれて突起部分へ移動するが,突起部分内の障害物によって先端までは移動できない.突起部分のコマが土壌に接触して押されるとバネが縮み,コマが突起部分先端に密着すると同時に,種子が突起部の先端部(コマの裏側)に移動する.突起部は土壌に貫入して播種穴を形成するが,回転が続くと土壌からの圧迫がなくなるためバネの復元力でコマは再び突起部分から飛び出る状態になる.この時突起部先端の大豆種子が,播種穴に落下する.3.実験結果と今後の改良点試作機を人口圃場内で作動させ,種子の落下状況を調べた.その結果,土壌が乾いていれば0.1m/s程度の作業速度であれば種子は播種穴に100%に近い頻度で入る.土壌が湿っているとコマに土壌が付着し,これが播種穴の幅および深さの不均一な形成を誘引するのみならず種子の突起部分からの円滑な移動を妨げるため,播種穴への種子落粒率は50%程度になった.従って今後は,コマに付着する土壌を強制的に排除する装置を開発しなければならない.なお,作業速度を1m/s程度にしても対応できることが実用化のためには重要であるが,これには回転体へのスムーズな種子の補給システムを検討する必要がある.小型軽量でユニットタイプの大豆不耕起播種機に供するための作溝部を試作した.1.試作不耕起播種部の構造2枚の円板を2cmの間隔で貼り合わせ,この内部を中心から放射線状に8つの部屋に分割し,これを回転軸に取り付けた回転体を基本とする.各部屋にはそれぞれ突起部分を取り付けるが,これは播種穴を形成するための部分であると同時に,種子を播種穴に入れるための導管部分も兼ねる.突起部分の先端は前後に自在に触れるコマの構造をしており,これを取り付けている軸がバネによって押されているため,通常はコマは突起部分から飛び出た形になっている.また同軸上には,突起部分内での大豆種子のダイレクトな移動を防止するための障害物を取り付けている.2.試作不耕起播種機の作動原理大豆種子はまず円板内の各部屋に入る.各部屋に入った種子は機体の回転につれて突起部分へ移動するが,突起部分内の障害物によって先端までは移動できない.突起部分のコマが土壌に接触して押されるとバネが縮み,コマが突起部分先端に密着すると同時に,種子が突起部の先端部(コマの裏側)に移動する.突起部は土壌に貫入して播種穴を形成するが,回転が続くと土壌からの圧迫がなくなるためバネの復元力でコマは再び突起部分から飛び出る状態になる.この時突起部先端の大豆種子が,播種穴に落下する.3.実験結果と今後の改良点試作機を人口圃場内で作動させ,種子の落下状況を調べた.その結果,土壌が乾いていれば0.1m/s程度の作業速度であれば種子は播種穴に100%に近い頻度で入る.土壌が湿っているとコマに土壌が付着し,これが播種穴の幅および深さの不均一な形成を誘引するのみならず種子の突起部分からの円滑な移動を妨げるため,播種穴への種子落粒率は50%程度になった.従って今後は,コマに付着する土壌を強制的に排除する装置を開発しなければならない.なお,作業速度を1m/s程度にしても対応できることが実用化のためには重要であるが,これには回転体へのスムーズな種子の補給システムを検討する必要がある.
葉組織における無機栄養分配・転流機構の解析

植物が細胞や組織において示す低分子量物質の環境維持機構について、特にリン酸イオンに焦点を置き、外部リン酸環境と根の根系構築の関係にリンと鉄が協調的に機能すること、植物体内でのリン酸転流を支える細胞膜リン酸輸送体の組織分布、木本植物における落葉時のリン酸転流現象、種子に蓄積されるイノシトールリン酸の生合成過程に働く酵素類の細胞内、細胞間分布について明らかにした。植物は、土壌から必要な栄養塩を吸収し、維管束を通じて各組織へ分配していく。また、生体内に取り込まれた栄養塩の一部は、老化組織から若年組織へとやはり維管束を通じて転流していく。これまでのところ、その生理機構に比べて実際に維管束に栄養塩がどのように取り込まれていき、維管束を通じて流れてきた栄養塩が、各細胞にどのように分配されていくかの分子レベルの機構はほとんど理解されていない。本研究は、植物体地上部における栄養塩(特にリン酸イオンを中心とした)利用能としての維管束分配と転流について、分配・転流に関与する分子機構を栄養塩の環境解析、膜輸送能、細胞間輸送機構に基づいて明らかにすることを目指した。本年度は、1.道管を通じた根からの栄養塩類の分配を明らかにするために、葉組織において、維管束系と葉肉細胞を生きたまま単離する系を開発することに成功した。この系を用いて、維管束と葉肉細胞で発現している遺伝子を別々にDNAアレイを用いて解析し、二つの組織の分化状態を、主に生体膜輸送体の遺伝子に注目して解析した。また、維管束から運び込まれた栄養塩(主にリン酸イオン)がどのように葉肉細胞に取り込まれるのかを解析し、葉肉細胞にはほとんど輸送体が発現していないこと、道管周囲の細胞にリン酸輸送体が発現することで、リン酸イオンはシンプラスト経路を取って、葉肉細胞に輸送されていく可能性が示唆された。また、2.篩管を通じた転流機構を解析するために、埼玉大西田博士の単離された伴細胞と篩管細胞の原形質連絡に異常のあるシロイヌナズナ個体において、生理解析を始めている。昨年度の研究で、吸収・分配・転流に働くリン酸輸送体の一部について、植物体における発現解析を行うために、自己プロモーターをつないだGUS発現遺伝子の作成と形質転換を目指した。シロイヌナズナにおいて高親和性リン酸輸送体として知られるPht1;1、Pht1;4、Pht1:5の内、Pht1;4、Pht1:5については形質転換体が作成できたが、Pht1;1について、充分な長さのプロモーター部を含むプラスミドの作成が遅れていた。本年度は、このプラスミドの作成と形質転換体の作成に成功することができた。それぞれのリン酸輸送体の発現状況を観察した。また、リン酸吸収能を放射性同位体をもちいて同時測定し、リン酸吸収に重要な、根の側根先端部分に強い活性が生じることを見出した。本年度は、1.リン酸転流の最終形態であるイノシトール-6-リン酸が、葉から送り込まれたリン酸で種子にどのように貯蔵されるかの検討を行い、リン酸培養条件に関わらず、種子においては、種子数を減らしても、一粒あたり一定濃度が維持されることを見出した。2.葉組織に含まれるイノシトール-6-リン酸の測定を行った。さらに、細胞内リン酸蓄積に関わる液胞の代謝物分析を行い有機リン酸化合物を運ぶと想定される輸送体の解析をすすめた。

3.地上部に栄養塩を送り込む根のリン酸取り込みと地上部への輸送活性が、培地中の鉄濃度に厳密に依存することを明らかにし、鉄欠乏条件下では、地上部のリン酸濃度が減少し、リン酸欠乏症状がより強く出ることを見出した。
振動形態変化方式の超高耐震構造に関する研究

通常の耐震設計で想定するよりも非常に大きな地震による揺れを受けた時に、建築構造物が大きな損傷を受けないための新しい構造システムとして、(1)通常の地震では建物の基部に設置したゴムなどで建物に作用する地震力を低減する免震構造物であり、非常に大きな地震動に対してはロッキングして建物に作用する地震力を増加させない構造方式、(2)各階に地震時の振動エネルギーを吸収するダンパーを備えた制震構造物であり、非常に大きな地震動に対しては特定の層の水平変形が急激に進まないような機構を併せ備えた構造方式、の2つを提案し、解析的・実験的に効果の確認と挙動の把握を行った。極大地震時に振動形態が変化する建築構造の基本モデルとして、免震構造モデルと制震構造モデルの2つをとりあげて検討した。免震構造モデルとしては、極大地震動入力時に建物の端部に浮き上がりを生じる免震構造であり、多層の建物モデルを用いて地震応答解析を行い、極大地震動入力時の建物の応答特性を検討した。この結果、マクロ的にはエネルギー的に浮き上がり挙動の効果が評価できた。また極大入力時に建物端部が浮き上がることで、免震層の変位が抑えられたが、浮き上がり後の着座時に衝撃力による加速度増大の影響が見られ、この緩和策について引き続き検討している。制震構造モデルとしては、極大地震動入力時に重要な役割を担う各種の連層耐震要素の活用法について、上記と同様に地震応答解析により検討した。この結果、連層耐震要素の剛性や脚部の固定方法が地震応答に与える影響が確認できた。引き続き、連層耐震要素と一般骨組部とを連結する部分の力学特性が、骨組全体としての耐震性向上に及ぼす影響について検討している。以上の検討により提案構造方式のコンセプトの実現可能性を確認した上で、この構造コンセプト活用してメリットの得られる建築構造物の具体的な設計検討を進める予定である。また上記検討結果を踏まえて、構造原理を確認するための小型模型振動実験を計画し、模型試験体を制作した。模型はステンレス鋼材を用い、免震構造用の3層モデル試験体、制震構造用の4層モデル試験体を各2体分ずつ(計4体分)の部品を設計し、制作した。極く大振幅な地震動が入力した場合に、建物端部が浮き上がりそれまでのスウェイする振動からロッキングする振動形態へと移行する基礎免震構造建物モデルについて、その応答特性を解析的に検討した。浮き上がり後の着座時に生じる衝撃力緩和とエネルギー吸収効果の向上のために脚部に上下方向ダンパーを設置することで応答低減効果が期待できるが、ダンパー量が過大な場合には上部構造の応答が増大する可能性があり、上下方向ダンパーの最適量の把握が今後の研究課題になる。同じく極大振幅地震動入力時に建物の層間変形を均一化する機能を発揮する、ギャップ付ダンパーの効果を地震応答解析により確認し、本メカニズムにより建物の特定層の変形が進む現象を緩和できることを確認した。また、このメカニズムを実現するための機構として、鋼鈑パネルダンパーにギャップ付剛性付加システムを設置する装置を想定し、基本設計と縮小部分模型実験の基本計画をたてた。このシステムでは、剛性付加により増大する応力を処理するための機構が必要になり、これがコストアップ要因になる。実用化のためにはこれも含めたコストパフォーマンスの向上が鍵となる。このことを考慮しつつ、上記ダンパーに加えて鋼材を用いたアンボンドブレースダンパーにギャップ付剛性付加システムを設置する場合も含めて、装置の基本設計を行った。上記の二つの構造方式の基本特性を確認する目的で行う小型振動実験モデルについて、装置部分の検討と設計を行った。以上のうち、二つの構造方式の地震応答特性評価に関する研究については、研究梗概をまとめて日本建築学会に投稿した。また今後の実験内容も含めた研究論文の準備を進めた。一般に、高層建物に極大振幅な地震動が入力した場合に、特定層の応答変形が過大になり、剛性低下を生じることでさらにその層に地震エネルギーが集中投入され、変形が進行してしまう。また入力地震動は、その振幅・位相が不確定で地震動毎に異なるため、あらかじめ変形集中層を特定しておくことは難しい。このための対応として、変形が進行し始めた層の剛性を適応的に高めるためのギャップ付き剛性増大装置を設置した制震(振)構造を、本研究では提案している。この方法によれば、想定範囲内の地震入力に対しては通常の制震効果が得られ、想定を超えてもダンパーの損傷を避けるとともに、終局時の耐震性能が高まることが期待できる。本年度は、前年度までの検討結果も踏まえて、ギャップ付剛性増大機構を制震構造に付加する方法について、種々の地震動に対して構造体パラメータを変えた場合の解析的検討を継続するとともに、山形ブレースを介して設置された鋼材パネルダンパーにギャップ付きストッパーを設置する構造モデルを対象に静的加力実験を行い、骨組に与える剛性増大機構の影響について検討した。

実際の鋼構造高層建築のダンパー設置架構を模擬して、1/31/4程度に縮小した1層1スパンの鋼構造骨組試験体の加力実験を行い、剛性増大機構の発現と適用性を検討・確認した。この結果は、日本建築学会の大会と日本機械学会のシンポジウム論文として投稿した。また別途日本建築学会の論文としての投稿の準備を進めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。建築構造工学、耐震設計、免震・制振26年度が最終年度であるため、記入しない。基本的な地震応答特性の検討が進められた。実建物への適用イメージの見通しもほぼ得られており、引き続き検討している。模型試験体モデルの設計と制作がほぼ終わり、次年度に、より具体的な検討のステップに進むことが可能となった。解析的検討と実用化のための設計的な考察により、新しいアイデアや研究課題が出てきたために、それを取り込むための追加検討を行った。このためにスケジュールがややシフトしてきているが、全体としては当初の予定通りの展開になっていると考えている。前年度の検討内容の吟味を踏まえて、模型振動実験を実施しそのシミュレーションを行う。また実建物の定量的な検討を進め、具体的に必要な構造実験の計画を絞り込む。実用性の高い使用形態を絞り込むことが課題であり、設計的な知見を入れた検討を進める。最終年度であり、事前の予備解析と準備を十分にしたうえで構造実験・振動実験を確実に行い、得られた知見を研究論文としてまとめたい。いくつかの成果が見込まれるのでそれぞれの観点での多くの研究発表を行いたいと考えている。このために実験の試験体の内容を見直しした。具体的には、構造実験の試験体として異なるダンパー形態も含めて、試験体の全体計画を修正した。構造実験について、修正した試験体の計画に沿って、実験は当初の計画規模で実施する予定。予算の範囲で試験体のパラメータを調整して実験を実施する。
部位指向性代謝制御剤設計による抗がん剤副作用軽減法開発

発癌の重要因子である活性酸素は、癌治療における主要な作用因子でもあり、シスプラチン腎症を初めとする各種の副作用も活性酸素毒性によるものが多い。癌化学療法の限界と患者のQOL低下を克服するには、化学療法により誘起される正常組織での酸化傷害を部位特異的に阻止軽減することが不可欠である。本研究は、腎と消化器で活性酸素毒性を選択的に阻止軽減する薬剤を開発し、癌化学療法のアキレス腱である副作用を除去する新治療法の確立を目的とする。長時間循環型SOD、内皮指向性SOD、あるいは糸球体で積極的に濾過されて近位尿細管刷子縁膜のプロテオグリカンに結合し、速やかに尿細管細胞内に取り込まれる腎指向性SOD(AH-SOD)などを開発し、本年度は、以下のことを明らかにした。(1)シスプラチンが腎や消化管組織のミトコンドリアゲノム(mtDNA)を速やかかつ選択的に酸化障害し、内膜機能の崩壊とアポトーシスを誘起することを明らかにした。(2)腎指向性AH-SODが近位尿細管細胞のmtDNAを特異的に保護し、シスプラチン腎症を阻止軽減すること、及びこれによりシスプラチンで治療した担癌動物の約50%の生存率が著明に延長することが判明した。(3)シスプラチンの毒性発現にはプラチナ部位の還元再生反応が不可欠であり、両組織にこの様な代謝特性が局在する必要がある。本年度の研究により、両組織でのGSHレドックスサイクル系の存在とその代謝特性を明らかにした。さらに、本レドックス系がシスプラチンの連続的再活性化に関与していることが示唆された。(4)シスプラチンの再活性化によりPhospholipase A2依存性のミトコンドリア障害が誘起されること、及び本障害がβ-酸化を促進するカルニチンで阻止されることが判明した。
痙縮・痙性麻痺モデルの開発とその応用

上丘-下丘間除脳固縮(γ-固縮)および貧血性除脳固縮(α-固縮)はネコにおける薬理学的および生理学的研究に用いられてきた。しかしながら、取り扱いが容易であるため、行動学的研究および神経化学的研究にはラットが用いられる。我々は中枢性筋弛緩薬の評価のために、ラットを用いて両種類の固縮モデルを作製してきた(Fukuda et.al.,1974; Togari et al.,1978).上丘-下丘間除脳固縮の成功率は、出血による脳圧迫またはスパーテルを正確に操作することが困難であるため、高くはなかった。このような問題を避け、また良好な固縮標本を作製し、容易な除脳法を確立するために、ラット中脳の高周波による破壊を試みた。上丘-下丘間除脳固縮を選択的に抑制するクロルプロマジン(CPZ)および中枢性筋弛緩薬メフェネシンの効果を高周波除脳固縮に対して評価した。1.ラットの除脳固縮を作製するための無出血法を確立するための中枢の両側性高周波損傷を行なった。2.随意運動の出現なしに、後肢の著明な伸展性固縮が高い再現性で発現した。3.上丘-下丘間除脳固縮を抑制するCPZ-HCL(0.1-1mg/kg,i.v.)およびメフェネシン(10-50mg/kg,i.v.)は高周波除脳固縮を抑制した。4.これらの結果は、高周波除脳固縮は薬理学的および生理学的研究において上丘-下丘間切断除脳固縮の替わりに用いることが可能であることを示唆する。筋弛緩薬の薬効評価および研究のためには、筋緊張が亢進した状態で薬物を投与することが必要である。そのための実験モデルとして、古くから、脳の上丘-下丘間を切断した除脳固縮モデルが、ネコやイヌなどで用いられてきた。我々はこれをラットに応用して用いてきたが、この方法は、直接脳を切断するため、出血がひどく、成幼率が低く、確実な除脳固縮作製法が求められていた。Lesiongeneratorは、高周波電流により脳組織を無出血で破壊できる装置で、これを用いて上丘-下丘間に相当する部位を破壊し、除脳固縮を発現させることを試み、成功した。〔実験方法〕Wistar系雄性ラット(320-380g)をエーテル麻酔し、脳定位固定装置に固定し、Lesion generator(Radionics,RFG-4)の電極(φ0.7mm)を脳幹部(AP:0,L:±1.5,V:-3.0,Pellegrinoらの脳地図)に刺入した。電極先端の温度を80±5°Cに保ちながら、180秒間約25mAの高周波電流を与え、上丘-下丘間の脳幹切断部位に相当する部位を破壊した。ラットを腹位に固定し、両後肢をankle jointで不動化する。strain gaugeを貼ったセルロイド板で両後肢の足指部分を頭方向へ4mm押し、後肢下眼伸筋群の伸張反射の張力を記録した。
ロールシャッハ・テスト対象関係発達評価尺度の作成

最初に、対象関係発達評価尺度であるMOAを日本人被検者の反応例を加えて日本版のガイドラインに改良した。片口(1960)は日本人は場の雰囲気に敏感であると指摘した。この傾向が現代の日本人にも当てはまるかどうかロールシャッハ・テストの反応領域を研究した結果、現代日本人成人においても、分析的・現実的なものの見方ではなく周りの世界を全体として捉える傾向があることがわかった。ロールシャッハ・テストにおける人間を表象する反応は、内的な対象関係や情緒を反映する。臨床群の被検者を非患者成人と比較すると、成熟した人間関係を持つ潜在的な能力は有しているものの現実的な人間関係を妨げる要因があることがわかった。本年度は、研究の最終的な目的である対象関係発達尺度を作成する過程の一段階として、対象関係尺度の一つである、Mutuality of Autonomy Scale(以下、MOA)に関する研究を行った。MOAは、精神分析的な対象関係論に基づく代表的な対象関係尺度で、対象関係の発達水準をScale point1の独立して相互性のある関係レベルからScale point7の破壊的関係レベルまでの7段階で評定するものである。MOAは、これまで被虐待児童・青年をはじめとする、さまざまな臨床群の被検者に用いられており、妥当性があるとされている。しかし、Holaday et al(2001)は、従来用いられてきた評定のためのガイドラインが、評定者間一致率の低さ、スコアリングの難しさ故に不正確なスコアリングになりがちなことなどの問題点を指摘し、評定者の一致率が高いHoladay et al(2001)(Revised MOA Scoring Guideline)を作成している。本年度は、このガイドラインに基づき、非患者成人と臨床群の被験者の実際の反応を検討することによって「MOA日本語版評定ガイドライン」を作成した。作成したガイドラインでは、Holaday et al(2001)の「改定ガイドライン」の各水準の定義や解説をさらに明確になるよう修正すると共に、日本人被検者を対象に用いやすいように日本人被検者の反応例を追加している。このように作成した「MOA日本語版評定ガイドライン」は、Holaday et al(2001)の「改定ガイドライン」と同等の高い評定者一致率を示すことを確認している(未公刊資料)。ロールシャッハ・テストによる対象関係の発達評価方法としては、MOAやRODなどの対象関係尺度を用いる方法の他、人間表象反応指標を用いる方法、Leichtman(1988)のロールシャッハの3段階、Friedman(1952)によるWaやW+などの把握型により発達水準を捉える方法、Meili-Dworetzki(1953)によるロールシャッハ反応が複雑さと分化を増す図式、Klopfer et al.(1954)による陰影反応に示される愛情欲求の成熟や分化の程度を捉える方法などが知られている。本年度は、これらのうちロールシャッハ反応の把握型について研究を進めた。研究の第一段階として、非患者成人データを用いて把握型の特徴を検討した。日本では1950年代に日本人のロールシャッハ・テストの基準データが作成されたが、その際、アメリカ人のデータと比較したときの日本人成人のW優位、つまり、D%と比較してW%が高いことが指摘された。今年度の研究では、現代日本人成人においてもW優位の傾向があるかどうかを確かめるため、340名の非患者成人データを用いて把握型の特徴を調べた。ロールシャッハ・テストは片口法(修正クロッパー法)で施行されている。その結果、以下のことが見いだされた。1)W%(cut-off Wを含む)がD%よりも高い被験者が3分の2以上である、2)カードII、VI、IX、XなどのW反応を出しにくいカードでもW%が高い。この結果は、現代日本人成人においても、刺激野を分析的・現実的にとらえるより全体的に捉える傾向が特徴的であることを示していると考えられる。また、この傾向は、現実場面においては、例えば、対人知覚や対人行動を特徴づけていると推測される。本年度は、最終的な目的である対象関係発達尺度作成に至る一段階として、いくつかの対象関係論を検討すると共に、すでに作成されている対象関係評価尺度に実際のロールシャッハ反応を適用した際の限界や問題点を検討した。代表的な対象関係発達尺度の一つである、Mutuality of Autonomy Scale(以下、MOA)に各被検者群から得られたロールシャッハ反応を適用すると、いくつかの問題があることが判明した。それらは、被検者の言語表現の違い、一つの反応に複数の水準が含まれること、定義された水準間の独立性と連続性の問題、水準による出現頻度の違い、被検者群間の反応の特徴の相違などで、評定の困難さの原因となっている。そこで、それらの問題点を明確にし、可能な改良を繰り返して、MOA日本版評定ガイドラインを作成した。また、それに引き続き、作成したガイドラインを用いて、臨床群と非患者群における各水準の出現頻度を求め、反応拒否、逸脱言語表現などの他の指標との関係を考察した。内的な対象関係の発達をより良く評価するためには、現実の対人関係のあり方を反映する人間表象反応指標と共に、対象関係発達の基盤となる認知と情緒の発達理論など、さまざまな観点を組み込む必要がある。それらの観点のうち、把握型W:D、体験型M:ΣC、P反応となる人間像反応、投影的人間像反応、また、体験型を補う指標である、FM+m、Fc+c+FC

'、FC:CF+C、などについて理論的な検討を行った。MOAの検討にかなりの時間を費やしたことと、当初、本年度中に完了する予定であった人間関係指標や認知や情緒の発達理論に関する理論的・実証的研究を十分に進めることができなかったため。研究目的である対象関係評価尺度はいくつかの尺度や指標によって構成する予定である。その作成に至る前段階として、人間表象反応とそれに関連する指標がどの程度有効な尺度や指標になり得るか検討した。検討にあたっては、非患者成人群、統合失調症群、双極性障害(気分障害)群の3群の被検者のロールシャッハ反応を比較する方法を用いた。比較の指標に関しては、(1)片口法で定義されたP反応である図版II、III、VIIの人間像反応、(2)H%、すなわち、H+(H)+Hd+(Hd)の出現率、の2つを現実の対人関係の知覚を反映する主要な指標として選んだ。また、内的対象関係を反映すると考えられる指標として、これまでに研究を行ってきたMutuality of Autonomy ScaleにおけるLevel 1の反応を選んだ。Level 1の反応は、2人の人間像の相互的な関りが動きによって示されているという点で、それ以外の人間像反応よりも、より内的な人間関係の体験や知覚を示すと考えられる。それらの指標に関して3群を比較した結果、どの群の被検者も、他者への関心、他者のある程度正確な知覚という点では大きな差がなく、各群の多くの被検者が対人関係を結ぶ上で、少なくとも潜在的な能力を有していると考えられた。しかし、統合失調症群と双極性障害(気分障害)群の被検者においては、作話的な人間関係の記述、過剰な情緒の投影、破壊的衝動などが、人間関係の知覚や体験を歪めたり困難にしていると推測された。最初に、対象関係発達評価尺度であるMOAを日本人被検者の反応例を加えて日本版のガイドラインに改良した。片口(1960)は日本人は場の雰囲気に敏感であると指摘した。この傾向が現代の日本人にも当てはまるかどうかロールシャッハ・テストの反応領域を研究した結果、現代日本人成人においても、分析的・現実的なものの見方ではなく周りの世界を全体として捉える傾向があることがわかった。ロールシャッハ・テストにおける人間を表象する反応は、内的な対象関係や情緒を反映する。臨床群の被検者を非患者成人と比較すると、成熟した人間関係を持つ潜在的な能力は有しているものの現実的な人間関係を妨げる要因があることがわかった。ロールシャッハ・テストを用いた対象関係の発達評価に関するこれまでの研究として、まず、代表的な対象関係尺度であるMOA(Mutuality of Autonomy)の研究を継続的に行った。MOAは、英語版であることから評定や解釈が難しく、また、諸研究によって尺度の未解決な点も指摘されている。そこで、この尺度を検討して日本人被験者を対象として使用可能にするための研究にかなりの時間を費やした。次に取り組んだ、ロールシャッハ・テストの把握型に関する研究も、従来のわが国での研究や諸外国のデータとの比較が必要なため、研究結果を出すまでにかなりの時間を費やしている。そのため、少しずつ研究の進展が遅れているのが実情である。今後の研究に関しては、人間表象反応指標や、対象関係発達の基盤となる認知と情緒の発達理論を検討を進める。
熟達英語教員が見出す中高と大学の英語教育の実践知の共通性と差異性

(1)第一次調査を受けての理論化、(2)理論化を受けての第二次調査、(3)第二次調査を受けての再度の理論化という段階を経て、査読付きの学術論文として公刊できるまでの具体的かつ理論的な解明を行う。また日本の実践知を国際的に発信するため国際学会での発表を予定している。
双生児を用いた腸内細菌叢と生活習慣病の関係

現代社会において、肥満やメタボリックシンドロームは世界的な健康課題である。欧米に比べ高度肥満者が少ない我が国においても、インスリン分泌能の低い遺伝形質をもつ日本人には糖尿病のリスクが高い。これら生活習慣病には腸内細菌叢が関与していることが分かっているが、それには遺伝と環境の両方の影響がある。疾患の予防では特に環境因子へのアプローチが重要となるため、遺伝要因を制御し、特定の環境因子の影響を明確に出来る双生児研究法が有用な手法である。本研究は日本人の遺伝的・環境的要因を考慮し、成人双生児研究を用いて、肥満などに関与する腸内細菌叢に着目し、予防に有用な環境因子に関する知見を得ることを目的とする。調査手順が確立して、研究参加者との調整もスムーズになってきた。本研究の目的を達成させるために、より効果的だと考える国際比較の実現性の可能性が高まった。そこで、それも踏まえ、期間を延長し分析と比較検討を行うこととする。1.これまでのデータの整理と新たなデータ収集項目の検討:計画通り、腸内細菌の視点からこれまでセンターに蓄積されている生体情報と疫学調査データの整理を行い、本研究での収集項目の検討を行った。また共同研究に基づく国際比較を目標に、共同研究者と収集項目の齟齬がないか確認を行なった。これらは常に継続していく。2.疫学情報の検討:上記1および共同研究をもとに、調査内容を決定した。3.プレテスト:2組4名双生児ペアを対象にプレテストを行い、調査方法や調査内容についてのフィードバックを受けた。それに基づき、調査方法の再検討を行なっている。4.本調査の開始:従来の計画では平成28年度に本調査を開始している予定だったが、やや遅れている。検討により、郵送や調査タイミングの観点から、調査時期を平成29年度初頭に設定し、準備している。郵送で検体を研究協力者か研究者へ郵送する時期や郵送自体について検討した結果、当初考えていた時期や方法では困難なことが判明し、本調査の開始時期を後ろ倒しにしたため。疾患の予防では特に環境因子へのアプローチが重要となるため、遺伝要因を制御し、特定の環境因子の影響を明確に出来る“スーパーコントロール"であるふたごを対象とした双生児研究法が有用な手法である。本研究は日本人の遺伝的・環境的要因を考慮し、成人のふたごを対象に、肥満などに関与する腸内細菌叢に着目し、予防に有用な環境因子に関する知見を得ることを目的とした。平成28年度に2組4名の協力者の協力を得てプレ調査を行ったあと、情報収集方法や手段に工夫を行い、平成29年度より本調査を行った。平成29年度末までに、成人男性31組62名(一卵性双生児29組、二卵性双生児2組)分の便検体と腸内細菌叢に影響すると言われている疫学情報を収集した。便検体についてはその大半については、次世代シークエンサーを用いて16S rRNAシーケンス解析を行い、菌のゲノム遺伝子情報を得た。そのうち一部について、菌叢比較解析を行い、学会発表を行った。菌叢によるOTU brayにおいても、Unifrac unweightedにおいても、主座標分析において他人間よりもふたごの間の距離が有意に近いことが分かった。これまでに成人男性31ペア62名のデータ収集を行い、一部分析を行った。本研究では肥満やメタボロームに着目しているが、対象者はBMI高値の方がほとんどおらず、ほぼ血液データや生体データ上は健康体であった。その為、ふたごを対象としたメタデータ分析手法を探索し、様々な切り口で分析を行っている。遺伝情報を踏まえた分析と、疫学調査内容と合わせた分析については本来平成29年度より着手予定であったが、平成30年度に持ち越している為、計画を修正している。1.調査方法の再検討:調査内容に加え、郵送や面接の各々の方法を確認する。2.本調査の開始:研究協力者に研究参加の是非を確認したうえで、郵送調査から開始する。3.検体処理とデータ化:検体処理は研究協力者の援助を受けて随時実施する。データ化の際、欠損値については再度研究対象者に連絡をとり完全なデータ収集を目指す。4.データの分析:収集した範囲内で分析を行い、修正の必要がないか確認をする。本邦のふたご研究では海外のふたご研究と比較して、対象数が歴然として少ない。