hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不飽和環状有機金属化合物の歪んだｓｐ炭素の性質を利用する機能性分子の創製

4族遷移金属とクムレン化合物が形成する共役型5員環アルキン錯体の合成と構造・反応について検討した他、共役エンインを用いた反応により5員環アレン錯体を用いて歪んだsp炭素をもつ環状不飽和化合物の構造と物生・反応性を検討した。[5]クムレンはE/Z異性化エネルギーが低く一方の異性体を単離するのは困難であった。代表者らはE体を単離・構造決定し、錯体形成によりZ体を捕捉することに成功した。また環状構造とη2ー配位を相互変換するハプトトロピックな反応挙動を見出し、置換基の立体が反応性に大きく影響することがわかった。また、5員環アレン錯体の簡便な合成法として共役エンインを出発とする反応を見出した。本年度の研究においては、五員環アレン錯体の直接的な合成方法と、[5]クムレンから形成される共役五員環アルキン錯体について検討した。前者では、1,3-エンインの中でも、嵩高いトリメチルシリル基を二つ有する基質からは、収率よくアレン錯体が形成することを見出した。置換基の存在が望まない二量化反応を抑制したために、単分子での錯体形成が進行したと考えられる。さらに、それらの化合物がケトンやイミンと選択的に反応し、金属-炭素へ挿入することを見出した。二種類ある反応点のうちsp^3炭素側でのみ反応が進行しており、有機合成化学上も有用な反応になりうると期待される。得られる錯体の構造はまだ明らかでなく、今後の検討を要するが、加水分解後の有機物としてアルキニルアルコールやケトンが得られることから、酸素原子や窒素原子を含む七員環アレン錯体が形成している可能性を示唆する。'また様々な[5]クムレンとその錯体の合成に成功した。中でも、二種の異なる置換基を両端に持つ[5]クムレンにおいて、その異性体の単離に初めて成功した。[5]クムレンはE体とZ体の異性化速度がきわめて速いために、どちらか一方を単離した例がこれまでなかった。我々は、tert-ブチル基とフェニル基を持っ[5]クムレンにおいて、エーテル溶液からE-体のみが結晶として得られるでことを見出し、その分子構造を決定した。さらに、Z体についてはジルコニウム錯体へ配位した共役五員環アルキン錯体とすることで単離に成功、その分子構造も決定した。昨年度の研究においては、五員環アレン錯体の直接的な合成方法の開発と、生成した五員環アレンとカルボニル化合物との反応について明らかにした。本年度は、原料である1,3-エンインが、必ずしも安定な五員環構造をとらなくても同様の反応を実現できるのではないかと考え、η^2-配位形式をとる1,3-エンインとケトンとの反応を検討した。その結果中間体として五員環アレンを形成したと同様の反応生成物を与えることがわかった。しかしながら加水分解後のアルコールの構造はエンインの置換基に依存しており、今後は加水分解反応の検討が必要であることが示唆された。また、種々の[5]クムレン化合物を合成し、ジルコノセン錯体との反応を試みた。クムレンの末端置換基を5員環、6員環、7員環と変えて環状アルキン錯体を合成し、トリメチルホスフィンを加えた結果、置換基の嵩高さのわずかな違いが錯体のハプトトロピックな反応性に著しい差が表れることが明らかとなった。即ち、5,6員環では環状アルキンがより安定であるのに対し、7員環の場合のみ開環が起こりη^2-配位錯体を与えた。これらは鎖状配位子のハプトトロピックな挙動に関する新たな知見である。また、種々のアルキニルイミンを合成し、根岸試薬との反応を試み、五員環アレンの複素環化合物が生成することを分光学的に確認した。さらに、1,3-エンインとアルキン錯体の反応により、7員環アレン化合物の合成にも成功した。この分子は環中に単独の二重結合と、アレン部位を持つ高度に不飽和な構造を有する点で非常に興味深い。これまでの検討において、窒素を含む安定な五員環有機金属環状アレンの合成を報告していたが、イオウやリンを含む類縁化合物は知られていない。そこで今年度は、リン原子および硫黄原子を含む五員環アレンの合成を目指した。アルキニルリンオキシド、スルフィドを用いて低原子価ジルコノセン錯体との反応を試みた。反応溶液を分析したところ期待されるジルコニウムとリン、酸素または硫黄を含む環状化合物の生成が示唆されたが、単離には至っていない。

また、副生する化学種として、ジルコニウムスルフィド、オキシドが観察されたことから、5価のリン化合物が系中で容易に還元されることがわかった。次にアルキニルチオアミドを原料としてイオウを含む複素五員環有機金属環状アレンの合成を試みた。期待されたとおりNMRでは非等価なシクロペンタジエニル基が観察され、一つの分子の結晶から分子構造の決定に成功した。確かに硫黄とジルコニウムを含む五員環アレン構造が形成されているが、金属の相対にある二重結合からの相互作用がある可能性があり、今後の検討課題として残った。また、ジエンイン化合物類縁体を出発として、単核および複核の錯体を合成した。複核錯体においては、二つのブタジエン錯体が縮環した構造を有しており、それぞれの不飽和結合と金属との相互作用が確認される。有機金属のブタジエン錯体は数多く知られているが、その縮環型複核構造は報告例がない。また単核錯体では従来の五員環アレン構造を有することがわかった。この結果から、五員環アレンの中央四級炭素にカルベン様性格を考え、他金属に配位する能力があることが示唆された。昨年度までの研究においては、五員環アレン錯体の直接的な合成方法の開発と、生成した五員環アレンとカルボニル化合物との反応について明らかにした。また、含窒素型五員環アレン化合物の合成を達成した。本年度は、含窒素型五員環アレン化合物と種々有機分子との炭素ー炭素結合生成反応について検討したほか、曲がったsp炭素原子の遷移金属への配位について検討を行った。その結果、銅塩の存在下、脱離基を有するアリル化合物との反応においてアリル基が二つ反応した生成物が得られることがわかった。この反応についてはやや再現性に乏しいため、共存する金属塩の効果など詳細な反応条件を検討中である。遷移金属錯体との反応においては、二核金属錯体が得られた。形式上アレンのsp炭素が二つ目の金属に配位したともいえる構造を示した。6つの軽原子と2つの金属が形成する枠組みはこれまでほとんど知られておらず、ジエン錯体が縮合した形の構造が興味深い。その配位様式はまだ明らかではないが、カルベン型の配位をしているとも考えられる。また、種々の[5]クムレン化合物のうちクムレンの末端置換基に7員環シクロへプチル基を有する分子についてそのジルコニウム錯体を合成し反応性を検討したところ、イソニトリルとの反応においても錯体のハプトトロピックな反応性に起因する、二分子のイソニトリルが挿入した化合物が得られることが明らかとなった。さらに、1,3ーエンインとアルキン錯体の反応により、7員環アレン化合物の合成に成功した。この分子の合成と構造の詳細な検討において、分子は環中に単独の二重結合と、アレン部位を持つ高度に不飽和な構造を有することが構造解析から確かめられた。また、アルキンとエンインが金属上で交差カップリングして形成するこの反応において、不安定なアルキンとして知られるベンザインも適用できることがわかった。歪んだsp炭素の性質を研究する本課題において、一つの目標であった含窒素五員環アレン誘導体の合成方法を確立することに成功した。一方でその分子構造が明らかになっておらず、今後の課題である。反応性の探究という点においては、必ずしも安定な5員環アレンを経由しなくても前駆体から同様の反応を実現できることが分かったことは、今後の検討において大きな助けとなろう。[5]クムレンを出発とする共役型五員環アルキン化合物に関しては、そのハプトトロピックな反応性について新たな知見を得ることができた。さらに、含窒素ヘテロ5員環アレンを根岸試薬から簡便に得る方法を確立できたので、カルベンタイプの歪んだアレンへ一歩近づいたと言える。
血中滞留性の高い細胞外小胞画分の探索・同定とその生理機能の解明

細胞が分泌する細胞外小胞(extracellular vesicle; EV)は、その産生細胞に由来するタンパク質・核酸・脂質等の分子を内包している。EVが内包するmicro RNA(miRNA)がその取込み細胞に送達されることが明らかとされて以降、その生理機能の解明を目的とした検討が行われ、EVが介する細胞間情報伝達が癌の転移・浸潤、免疫応答や炎症反応、アルツハイマー病などさまざまな局面において重要な役割を果たしうる可能性が示されている。本研究では、血中での滞留性を評価項目として高い血中滞留性を示すEVの画分の探索・同定を行う。さらに、同定した高い血中滞留性を示すEVについて、その構成物・内包物を明らかとするとともに、その体内動態と細胞に与える影響を評価することでその機能の解明を目指す。本年度は、申請者がこれまでに開発した発光性レポータータンパク質、Gaussiaルシフェラーゼとホスファチジルセリン親和性タンパク質Lactadherinの融合タンパク質gLuc-LAを利用したEV標識法を用いて、血中滞留性の高いEV画分の探索を行った。種々の方法で、細胞の培養上清を回収し、密度、サイズ、分子量を指標に分画し、各フラクションを回収し、ルシフェラーゼ活性を指標に各画分に含まれるEVを評価した。また、回収した核EV画分を、マウスに静脈内投与した後、血中ルシフェラーゼ活性を経時的に測定することでその血中濃度推移を解析し、各EV画分の血中滞留性を評価した。その結果、従来のエキソソームと比較して数十倍程度の高い血中滞留性を示すEV画分の回収に成功した。回収した粒子について、その形態を電子顕微鏡にて観察したところ、粒子径20nmと比較的小さい粒子であることを明らかとした。本年度は、申請者がこれまでに開発した発光性レポータータンパク質、Gaussiaルシフェラーゼとホスファチジルセリン新すぁせいタンパク質Lactadherinの融合タンパク質gLuc-LAを利用したEV標識法を用いて、血中滞留性の高いEV画分の探索を行った。その結果、高い血中滞留性を示すEV画分の回収に成功した。本年度は、血中滞留性の高いEV画分の分画法を見出すに至ったことから、研究は順調に進捗していると考える。今後は、見出した血中滞留性の高いEV画分について、その詳細を明らかとするためにまずはその物性について評価した後、脂質・タンパク質等の内包物を評価する。
新規同定環境リスク因子に基づいたウルチ米アミロースによる多発性硬化症の画期的治療

多発性硬化症(MS)は原因不明の炎症性脱髄性中枢神経疾患である。疾患修飾薬によりある程度の再発予防が可能になったものの、未だ根治はできず、詳しい病態解明が望まれている。私たちはこれまでMS発症に関連する環境要因を調査する研究を行ってきた。食生活に関するアンケート調査により、日本人MS患者では米の摂取量が少ないことを見出し、米食の減少がMSの発症を増やす環境リスクである可能性を見出した。そこで本研究では、米食による免疫機能の変化、MS発症を予防する機序を、患者を対象とした臨床研究と実験モデルマウスを用いた動物実験により明らかにし、新たな視点からのMSの病態解明、新規治療法の開発を目指す。
線虫の非翻訳RNA分子種の網羅的解析

これまで報告されている線虫(Caenorhabditis elegans)の非翻訳RNA分子種はtRNAやrRNA,スプライシングに関与する6種類の低分子RNA(U1,2,4,5,6 snRNA, SL RNA)の他,U15 snoRNA, U18 snoRNA, SRP RNA, Ro-associated Y RNA, lin-4 RNA, let-7 RNAの6種類に過ぎない。これは酵母や哺乳動物で見つかっている非翻訳RNA分子の種類(それぞれ約100種類と200種類)に比べると極端に少なく,ゲノムの全塩基配列が決定されてもRNA遺伝子を配列情報だけから探し出すことが現段階では困難であることを物語っている。そこで本研究では線虫から実際にRNAを抽出し,同定する方向で線虫の非翻訳RNA分子種を網羅することを計画した。平成12年度に科学研究費特定領域(C)「統合ゲノム」の助成を受けて研究を開始し,線虫を用いた実験系の研究室への導入と線虫粗RNA抽出物を再現性よく大きさにしたがって分画する系の確立を行った。引き続き平成13年度は本科学研究費の交付を受けて,線虫からの新規非翻訳RNA分子種の単離と配列決定を中心に実験を進めた。その結果これまでに報告されていない22種類の新たな線虫非翻訳RNA分子種候補を単離することに成功した。それぞれのRNAのコード領域についてみると,22種類のうち2種類はゲノム上遺伝子がコードされていない領域(遺伝子間領域,スペーサー領域)に,9種類はタンパク質遺伝子のイントロン部分に,8種類はエキソン部分に,3種類はタンパク質遺伝子のエキソンとイントロン,あるいはエキソンとスペーサー領域にまたがる領域にマップされた。残りの1種類については本研究で決定した配列の一部のみに相当する配列がゲノム上で確認されたものの,決定した配列全体と一致する配列は見られなかった。単離した非翻訳RNA分子種候補のいくつかはbox C/D snoRNAあるいはbox H/ACA snoRNAに特徴的な構造を持つことから,rRNAのメチル化やシュードウリジン化といった修飾反応に機能するものと予想される。
幼虫の固有の形態を比較する

○研究の目的保護色をもつ幼虫とオオゴマダラ等の警告色をもつ幼虫を比較させた上で,体色の環境とのかかわりを追究させ,生存戦略についても考えさせる授業プログラムを実践的に開発することが本研究の目的であった。○研究の方法複数種の幼虫を体色・形態等,共通点と差異点を認識できるように観察させたり,結果を比較させ多様性の要因と成育環境のかかわりを考察させたりした。これらの授業記録,児童の観察記録を分析し,幼虫の生存戦略を考察させる授業プログラムの有効性を探った。○研究成果1モンシロチョウの幼虫を観点を定めて観察する授業実践を行った。比較対象としてアゲハチョウの幼虫を観察させ,接写画像や拡大画像を利用しながら体色・形態の共通点や差異点に気付かせた上で,その理由を考察させた。授業記録から,児童が「体色や形態が幼虫の成育環境に適している」という考えもったことが分かった。また,3年生の国語科の教科書(東京書籍)に掲載された保護色に係る説明文「自然のかくし絵」を同時期に指導することで,幼虫の保護色という生存戦略についての理解を深化させた。21で習得した考え方を児童に活用させ,「警告色」をもつオオゴマダラの幼虫の体色に特化した授業実践を行った。児童は保護色と異なる目立つ色に疑問をもち,「気持ち悪く見せる」「毒があることを知らせる」など外敵から身を守るための生存戦略を推論し,警告色という概念を獲得させることができた。3上記1,2の実践から幼虫の体色の比較は,昆虫の環境への異なる生存戦略を比較・考察させ,生存戦略を相対的に理解させる上で有効であることが明らかになった。また,オオゴマダラは,(1)特徴的な警告色を有する。(2)寒冷地でも温室で飼育でき生存期間が長い。(3)食草が寒冷地では生育不可能で国内外来種になり得ない。等の理由から比較に用いる教材として有効であることも明らかになった。
検視・検案時におけるCT導入の試み

異状死体のうち解剖の適応とならなかった65例について頭部・胸部・腹部・骨盤腔のCT撮影を行った。その結果16例で死因が判明、16例では確定はできなかったが何らかの死因を示唆する所見が得られた。その他の33例では死因を特定できなかった。解剖適応のない異状死例にCTを行うことは、死因を判断するのに一定の成果が挙げられたといえる。しかし解剖をせずに画像を導入するだけでは未だ多くの割合で死因を判断できないことも示された。本研究の目的は異状死体の検案時に画像診断を行うことで解剖適応のない異状死に対しより正確な死因診断を行うこと,また本来正式に解剖すべき犯罪に関連する外因死を見逃さないことの2つの利点をCTを撮影することにより証明することである。本学法医解剖棟に設置した遺体専用のCTを用いてより多くの検案例で撮影を行い,外表所見のみで得られだ死因とCT画像で得られた死因との比較、検討を行うことでその有用性を示し,ひいては今後異状死体の検案に恒常的にCTを導入する方向に導いて行くことである。尚,本研究は千葉大学大学院医学研究院の倫理委員会の承認を得ている。これに沿って本研究ほ千葉県警察本部並びに千葉県警察医会の協力の下に平成19年7月1日より行った。検視にて事件性がないと判断され,死体検案時外表に損傷がない例,或いは損傷が軽度で外表所見のみでは死因の判定が難しい例を対象とし,本大学の法医解剖棟に遺体を搬送,全身を撮影し,画像を読影の上死因を診断,検案時の所見と比較した。その結果平成20年3月31日までに31例のCT検案を行い,その結果死因を特定できたものは9例で,それぞれ大動脈瘤破裂3例,外傷死2例,脳梗塞1例,クモ膜下出血1例,脳内出血1例,膿胸1例であった。不明であったが死因を示唆する何らかの疑わしい所見があったものは9例,死因を推定する所見がCTでは得られなかったものは13例であった。このうち上記の外傷死2例の計4例は司法解剖を行った。千葉県では異状死体の97%近くが外表所見のみで死因を判断されている現状において,31例中18例で死因を特定或いは推定できたことは検案時にCTを撮影することが有用な手段であることを示しており,今後より多くの事例を施行し,検討する価値があると判断できる。本研究の目的は異状死体の検案時に画像診断を行うことで解剖適応のない異状死に対しより正確な死因診断を行うこと、また本来正式に解剖すべき犯罪に関連する外因死を見逃さないことの2つの利点をCTを撮影することにより証明することである。本学法医解剖棟に設置した遺体専用のCTを用いてより多くの検案例で撮影を行い、死因の診断を行うことでその有用性を示し、ひいては今後異状死体の検案に恒常的にCTを導入する方向に導いて行くことである。尚、本研究は千葉大学大学院医学研究院の倫理委員会の承認を得ている。これに沿って本研究は千葉県警察本部並びに千葉県警察医会の協力の下に昨年度に引き続き平成20年4月1日より平成21年3月31まで行った。対象は検視にて事件性がないと判断されたものの、外表所見のみでは死因の判定が難しい例で、本大学の法医解剖棟に遺体を搬送、全身を撮影し、申像を読影の上死因を診断、検案時の所見と比較した。この期間には23例の検案を行った。死因を特定できたものは7例で、その内訳は硬膜下血腫2例、腹膜炎1例、肝臓癌1例、大動脈瘤破裂1例、緊張健気胸1例、クモ膜下出血1例であった。不明であったが死因を示唆する何らかの疑わしい所見があったものは5例、死因を推定する所見がCTでは得られなかったものは9例であった。このうち硬膜下血腫、緊屈性気胸の4例は外因死が疑われ、不明の1例は過去に交通事故を起こしていたことから因果関係を否定するためから、計5例司法解剖が行われた。昨年度の報告では31例中18例、即ち約58%で死因を特定或いは推定でき、今年は23例中12例、即ち約52%と昨年と類似の割合で死因の特定或いは推定が可能であった。半数近くの死因が不明のままであることは今後課題となるであろうが、異状死体の死因を外表から推定するしかない現在の検視制度においてはCTを撮影することが有用な手段であることが更に示された。

本研究の目的は異状死体の検案時に画像診断を行うことで解剖適応のない異状死に対しより正確な死因診断を行うこと、また本来正式に解剖すべき犯罪に関連する外因死を見逃さないことの2つの利点をCTを撮影することにより証明することである。本学法医解剖棟に設置した遺体専用のCTを用いてより多くの検案例で撮影を行い、死因の診断を行うことでその有用性を示し、ひいては今後異状死体の検案に恒常的にCTを導入する方向に導いて行くことである。尚、本研究は千葉大学大学院医学研究院の倫理委員会の承認を得ている。また千葉県警察本部並びに千葉県警察医会の協力を得ている。一昨年及び昨年報告した平成19・20年度までのCT検案事例54例は結果をまとめた上で論文として発表した(後述)。これと並行して更に今年度は12例のCT検案を行い、2例で死因を診断することができた。いずれもクモ膜下出血であり、その他1例で死因を確定できないが、腸閉塞が疑われた事例があった。以上の結果より、解剖適応のない異状死例にCTを行うことは、死因を判断するのに全例には程遠かったがある一定の成果が挙げられたといえる。尚、これらの所見を基に千葉県より、死因判断の必要がある異状死例に対して県主導で千葉大学法医学教室にCT検案を依頼するシステムが施行されることが正式に決定した。以上より、本研究は様々な分野からその不備が指摘される現在の死因究明制度を改善するための重要な社会的意義を有した研究であったと結論付けられる。
深層学習でカクテルパーティ問題を解く

私たちは、大勢の人が話しているパーティーでも相手の言うことを聞き取れる。脳はどのようにして声を聴き分けているのか。「カクテルパーティ問題」として50年以上研究されてきたにもかかわらず、手法上の制約から「私たちの脳は聞きたい音声にトップダウンの注意を向けているらしい」ということしかわかっていない。本研究では、音声認識の能力を獲得した多層人工神経回路とヒトの脳の活動を詳細に比較して、カクテルパーティ問題の謎を解く。本年度は研究の第一段階の多層人工神経回路の構築に取り組んだ。まず、多層人工神経回路については、既存のラベル付き単語音声データベースを用いて、単語弁別を行うように6層(入力層+4個の畳み込み層+出力層)の人工神経回路を誤差逆伝播法で学習させた。得られた人工神経回路の畳み込み層1から4の人工神経の応答特性を調べたところ、畳み込み層2で周波数に特異的な応答に加えて、振幅の周期的変化に対する応答が出現することが明らかになった。畳み込み層4では周期特異的な応答はむしろ減少した。一次聴覚野では、周波数応答に加えて振幅変調の周期に対する応答が存在し、その周期が2次聴覚野に近づくにつれて延長すると報告されている(Herdenerら, 2013)。標準的な音声認識の能力を獲得した多層人工神経回路の階層構造が、ヒトの脳の1次聴覚野(コア) ー2次聴覚野(ベルト・パラベルト)に至る階層構造と類似することを示すことに成功した。本研究の第一段階では、標準的な音声認識の能力を獲得した多層人工神経回路の階層構造が、ヒトの脳の1次聴覚野(コア)ー2次聴覚野(ベルト・パラベルト)ー聴覚性言語野(ウェルニッケ野)に対応するかどうか、を明らかにすることを目的としていた。本年度はこの第一段階をほぼ達成する成果を挙げた。以上の理由から、おおむね順調に進展していると判断する。第二段階では、第一段階で用いた標準的な人工神経回路の構成を基本として、同時に複数の音声入力を与えて学習させることで、カクテルパーティ問題を解く人工神経回路を育てる。二人から始めて、どこまでのヒトの声の重なりに耐えられるのか、の限界も明らかにする。第三段階では、第二段階で作成したカクテルパーティ問題を解く人工神経回路と脳活動の信号それぞれに、独立成分分析を適用して、2系列の信号情報を分離して、それぞれの信号の分布を明らかにする。これらの解析を通じて、どのレベルで2系列の信号の分離が実現されて、どのレベルでいずれか1つの音声の選択が行われるのかが明らかになる。つまり、60年余りの歴史を持つカクテルパーティ問題の神経基盤が解明される。
中国の農村地域公的医療保険制度に関する基礎的研究

同研究は2008年度から2012年度まで計5年間にわたって、中国農村地域の公的医療保障である新型農村合作医療制度について文献調査および現地調査を実施し、(1)新旧制度の交替における政府の意図および政策的理念の転換、(2)新制度の仕組み、(3)新制度の財源調達、(4)新制度の給付内容、(5)新制度の実施効果、(6)農村社会保障制度の構築における新制度の役割、(7)「国民皆保険」体制の構築における新制度の意義、といった点を明らかにし、一定の成果をあげた。本研究は5年間をかけて、中国の一部の地域における現地調査および中国と日本での文献調査を通して、所定の目的を達成するための計画を立てている。新型農村合作医療制度の試行および全国的な展開にあたって、中央政府はいちおう統一の方針と要綱を制定し公布したが、法制化の段階に入っていないため、制度の具体的な設計はすべて各省・自治区・直轄市の政府に委ねられている。以上のような状況を踏まえて、本研究は、政府の意図や政策的理念などの部分に関しては全国的な動きをマクロ的に捉え、明らかにしていく。一方、制度の設計、実施運営などについては、江西省等に研究対象地域を限定して現地調査を行う。そして本研究で予定する現地調査の具体的な方法は、(1)聞き取り調査、(2)アンケート調査である。本年度においては、本研究の目的および研究実施計画に従い、以下のような研究活動を行い、研究実績を得ることができた。1、文献資料の収集(1)必要な関連図書を購入した。また、必要な学術雑誌を購読している。(2)日本と中国の研究機関や図書館を訪れて必要な文献資料を調査、入手した。2、聞き取り調査とアンケート調査の準備(1)関連分野の先行研究の成果を調査、分析した。(2)聞き取り調査とアンケート調査の設計を行っている。3、調査目的地への訪問(計3回)(1)中国側の研究協力者と打ち合わせ、趣旨説明、意見聴取等を行った(2)本研究調査に直接関わる行政機関、社会保険取扱機関、住民自治組織等を訪れ、初歩的なヒアリング、研究調査への協力要請を行った。(3)次年度からの予備調査、本調査、追跡調査に向けてのスケジュールをつめた。4、研究成果(一部)のまとめ・公表(1)学会で口頭発表を行った。(2)論文をまとめて公表した。(3)著書を出版した。2、聞き取り調査の実施(1)本研究調査に直接関わる行政機関、社会保険取扱機関、住民自治組織等を訪れ、インタビューを行った。(2)農村部の重病患者およびその家族を訪問し、医療保険給付、医療費自己負担の状況を調査した。3、アンケート調査の実施(1)農村部の医療機関(衛生院、診療所)にアンケート用紙を配り調査した。(2)農村住民400世帯を対象にアンケート調査を行った。(2)農村住民を対象にアンケート調査を行った。同著書は『現代中国社会保障事典』というタイトルで、単著として集広舎から出版された。同著書は日本語で書かれており、日本や中国、さらに世界でも中国社会保障制度に関する初の事典である。その主な特徴として、まず現行の中国社会保障制度を全面的かつ体系的に紹介している点である。第二は、専門性が高く、内容も極めて複雑な諸制度について専門外の一般人にも分かりやすいように解説していることである。

第三は、日本人の実務家や日本企業のニーズに応える形で、現行の中国社会保障制度に関連する法規法律や公文書を最大限に網羅し和訳して各章の最後に附録している点である。同著書の中には、現在進行中の文部科学省科学研究費補助金助成の「中国の農村地域公的医療保険制度に関する基礎的研究」で得られている成果も多く盛り込まれている。本年度においては、本研究の目的および研究実施計画に従い、以下のような研究活動を行い、研究実績を得ることができた。1、文献資料の収集(1)中国の統計年鑑をはじめ必要な関連図書を購入した。また、中国発行の必要な学術雑誌(例:『中国社会保障』、『社会保障制度』、『社会福利』)を購読している。(2)日本と中国の教育・研究機関や図書館を訪れて必要な文献資料を調査、入手した。日本の国立国会図書館(東京本館と関西館)を年に数回にわたって利用していた。2、中国現地調査の実施(1)本研究調査に直接関わる行政機関(主に市・県と郷・鎮レベル)、社会保険取扱機関(例:社会保険局、新型農村合作医療管理局、新型農村合作医療管理所など)、住民自治組織(村民委員会)等を訪れて聞き取り調査を行った。(2)農村部のガン、心臓病などを罹患している重病患者およびその家族を訪問し、新型農村合作医療の保険給付、医療費の自己負担、家計への影響といった状況を調査した。(3)医療機関(市・県の病院、郷・鎮の衛生院、村の診療所・衛生室)を訪問して、インタビューを行なった。(4)老人ホームなど福祉施設を訪れ、入所者の病気治療および医療費負担の現状を調査した。(5)中国の大学や研究機関を訪問し、関連分野の研究者と意見交換などを行なった。3、研究成果(一部)のまとめと公表(1)学会・研究会および研究機関において合計5回の口頭発表を行った。(2)論文を3編まとめて公表した。(3)著書を2冊まとめて出版した(うち1冊は共著)。
日本企業のグローバル人的資源管理の現状と課題

本研究は、パナソニック(株)を調査対象にして、グローバル競争の激化に伴うさまざまな組織改革、業績管理方式、人事改革を詳細に観察した事例調査である。この研究の最大の成果は、第一に、グローバル経営の分析やその課題の提示の前提となる、グローバル経営の記述に必要な方法を明瞭にしたことである。第二に、その方法を駆使して、地球規模での、開発、調達、製造、販売等、経営行動全体の適応過程の実際の記述に少なからず成功したことである。今後の当該分野の研究の方法論的開拓をなしたと言える。平成24年度における主たる課題の一つは,本社と選定した事業分社を対象にその経営組織のありようを,組織業績管理と人的資源管理の観点から概括的に明らかにすることであった。この課題では準備段階(平成23年度)でのヒアリングも含めて,一方ではパナソニック本社人事グループに対して5次に及ぶ聞き取り調査(H23年度:6月13日,8月11日,8月23日,9月13日,12月12日)を実施し,平成24年度についてはその整理作業を鋭意進めた。また他方で,AVCネットワークス事業分社に対しては,3次にわたる聞き取り調査(H24年度:8月29日,9月19日,12月18日)を実施し,その内容の検討と整理を行った。いま一つの大きな課題(H24年度)は,アジア大洋州と中国をフィールドとして,地域を管轄する地域統括会社及び現地グループ子会社に対して海外実地調査を行うことであり,そこでの調査の観点は,組織業績管理と人的資源管理展開の実態究明に置いた。そして,アジア大洋州地域については,アジア大洋州地域統括会社(PA社・在シンガポール),テレビ製造子会社(PAVCKM・在クアラルンプール)への訪問調査を,それぞれ平成25年2月21日,2月19日に実施した。また,中国地域については,中国地域統括会社及び広域販社(在上海)への訪問調査を平成25年3月14日,15日にかけて行った。以上の調査からは多くの知見を得ることができたが,その主要な一つは,事業計画策定プロセスにおける開・製・販の調整のありようや,その各級事業計画策定過程の地域軸,事業軸での配置状況から,組織業績管理の展開や人的資源管理改革を読み解いて行く方法的視座を得たことであった。なお平成24年度に実施したヒアリング調査等からの事実発見については,社団法人「関西国際産業関係研究所」月例研究会(H25年3月23日)においてその一端を公表した。(1)国内調査の実績家庭用電子製品事業の事業分社を対象に,事業企画・開発(テレビ)・調達の各職能担当者,及び国内マザー工場(製造)責任者に対して,数次にわたるヒアリング調査を実施した(H25年8月8日,9月5日,9月10日,11月29日)。そこでの調査の焦点としては,事業計画の中心である利益目標の達成や,原価低減の実現に向けて,各職能部門でどのような業務プロセスが展開し,どのようにコーディネーションが実施されているのか,それらの諸点の解明を重視した。(2)海外調査の実績上半期にはアジア大洋州(9月17日19日)と中国(8月27日29日)をフィールドに,地域統括会社と傘下の広域販社,事業部傘下の現地テレビ製造子会社等に対する第二次訪問調査を実施した。調査の焦点としては,一方では地域統括会社の組織と広域販社の組織業績管理,製造子会社での事業計画の策定と実施のプロセス,原価構築の過程の具体的な究明などを重視した。また他方では,地域軸と事業部軸を通じて,賃金制度を中心に現地人材の人事管理のありようについて,細部にわたる事実の把握を重視した。下半期には,インドネシア国別販社・複品製造子会社(H26年3月12日15日)と,インド統括会社および傘下の製造拠点(3月22日27日)に対して,それぞれ第一次訪問調査を実施した。そこでは販売会社の組織業績管理,製造拠点での能率管理,現地人材の賃金制度などについて,概括的な事実把握に努めた。(3)得られた成果前年度までに獲得した方法的視座(地域軸・事業軸での事業計画の実施と調整の過程を起点に,組織改革や人的資源管理改革を読解する)に基づき,具体的な事実発見を積み重ねたことが,平成25年度調査の最大の成果である。その一端は,社団法人「関西国際産業関係研究所」月例研究会(H25年11月30日)での研究報告や関連する論稿などで公表した。調査対象企業の事業戦略のBtoC事業からBtoB事業への転換を受けて,AVC社内部のBtoB事業拠点の調査を行った。具体的には,中国蘇州の開発製造拠点PSNS社およびそれを傘下に収めるSSBD(セキュリティシステム事業部:在福岡市)の現地調査を行った。PSNS社の調査については,第一に,「事業計画と業績管理」についてであり,計画の主たる業績指標,定期的なモニタリング機構とその参加者,それを受けての改善項目の立案部署についてヒアリングを行った。第二に,「工場組織のありよう」についてであり,開発部門,生産部門,調達部門,生産技術部門の機能と人的構成の詳細に関するヒアリングを行った。第三に,「工場の賃金労務管理」についてであり,社員区分,社員等級,基本給の構成,昇給方式,人事考課,賞与の仕組み,賞与の分配方式,部門業績の把握方法,工会の仕組みと機能をめぐって詳細なヒアリングを行った。

SSBD本部の調査については,第一に「製品開発プロセス」と「事業計画の立案・策定過程」の関連をめぐって,詳細なヒアリングを行った。第二に,BtoB市場の構造とそこでのマーケティング活動の展開と課題についての詳細なヒアリングを行った。なお,生産拠点については,2014年11月7日から8日にかけて,現地蘇州で関係者への集中的なヒアリングを実施した。また,事業部本部については,2015年3月5日に,現地福岡で関係者への集中的なヒアリングを実施した。調査受け入れ先である,国別販社の組織業績管理と販社ODMの展開を焦点としたインドPI社での現地調査(第三次調査)が,調査対象者の業務上の都合により,実施できなかった。BtoC事業からBtoB事業への戦略シフトがなされたことを受けて,セキュリティシステム事業部の第二次調査を2015年8月に,蘇州PSNS社を対象にして実施した。ヒアリング調査に際しての焦点は,「組織業績管理」および「賃金雇用管理」に設定した。現地調査では,工場部門の製造プロセスの詳細を見学しつつ,その内容について説明を受けた。また,組織業績管理については,製造プロセスに即して,品質・コストの管理の具体的態様の説明を受けた。さらに賃金雇用管理については,直接雇用の生産労働者を非正規雇用に切り換えた背景およびそれに伴う現場管理の方策の詳細をヒアリングした。また,本調査の締めくくりとして,以下のような調査を本社にて行った。第一に,日本本社の人事改革が近年なされたことを受け,企業労使のヒアリング調査を実施した。本社人事部からは,管理職社員の新たな等級区分,変更に伴う経過措置などについて,労働組合連合会からは,組合員層の昇降給制度の背景,交渉経過について説明を受けた。第二に,海外国別販社を統括するテレビ事業部本部のマーケティング部門に対して,組織業績管理のヒアリング調査を実施した。販売部門の組織改革の背景と経過,現地市場状況の生販会議への迅速な反映方式などについて,詳細な説明を受けた。第三に,開発プロセスと原価企画について,テレビ事業部本部技術部門の責任者に詳細なヒアリング調査を実施した。以上を通じて,開発・製造・販売の管理に関する整合的理解を得ることができた。研究実績の概要で述べたように,開発・製造・販売の管理に関する総合的理解を得ることができ,全体として研究は概ね順調に進展したと考えている。インド現地調査が受け入れ側の業務上の都合により不可能となったため,インドネシアの国別販社を中心に現地調査を実施した。このため,現地調査費用が当初計画より少規模となり,予算を一部,繰り越すこととなった。平成28年度の研究計画の骨子は,次の二点であった。第一に,調査報告をめぐる意見交換の実施であり,第二に本研究の先行研究にてらした学術的な意義の明瞭化であった。第一について,三次にわたる一連の研究会をもった。一つは,2016年10月における仕事論に関する方法的議論であり,二つは12月に実施した「原価構築における開発部門と購買部門:事業計画と『合わせ技』での貢献」をめぐる議論であり,三つは2017年3月におけるマレーシアテレビ工場,蘇州セキュリティカメラ工場などでの能率管理をめぐる議論であった。以上の議論を通じて,グローバル経営の分析の着眼点が,事業計画の策定・実施・モニタリングの解明にあることが明確になった。その際,事業計画が開発部門・調達部門・製造部門・販売部門からなる経営活動の効率的調整を表示したものであるという把握が,従来のこの分野の研究を前進させるキーポイントであるように思われる。
渦輪・渦対と固体表面との干渉に関する基本的研究

本報告は要素的渦と考えられる渦輪と渦対に関する実験的研究である.渦定理によれば渦はそれ自身で閉じているか,あるいは流れの境界(固体壁,または自由表面)から境界につながっていなければならない.渦輪は前者の形態をもち,それ自身で閉じている.一方,実験室で作られる渦対は後者の形態をもつ.本報告で対象とする渦輪や渦対はこの意味で要素的であると同時に基本的渦と言える.要素的かつ基本的ではあるが渦輪や渦対はそれ自身特徴的な流れを作り出す要因を内在する特異な流体部分である.例えば,渦輪の場合にはそれ自身で,渦の引き伸ばし,ねじれ,渦度集中,拡散,渦管の波状変形,周囲流体の連行などの現象を引き起こす要因を内在させている.こういう現象が複雑に入り交じっているのが乱流と考えられる.それゆえ,渦輪,渦対の研究はそれ自身興味ある研究対象であるが,乱流の理解にも重要な情報を与えてくれている.現在,渦同士,または,渦と物体表面との干渉は,渦の力学の重要な研究テーマの一つとして注目されている.本研究の意義は,渦輪・渦対が固体表面と干渉する際の基本的流れ場の様子を実験的に明らかにしたことである.本研究では,具体的な固体表面として第一に平板を,そして第二に細い円柱を選んでいる.前者は,渦と固体表面の干渉を考えるとき最も基本的なものとして位置づけられる物体である.それに対し,後者は渦の制御という工学的意義をも含んだ基本的なものとして興味ある物体である.煙可視化法により流れ場を時間的・空間的に詳細に調べる実験的手法は本研究における主要な計測法であり,この方法によりいくつかの興味ある知見を得ている.なお,これらの研究成果は,日本流体力学会,アジア流体力学会議,および博士論文等において論文発表した.本報告は要素的渦と考えられる渦輪と渦対に関する実験的研究である.渦定理によれば渦はそれ自身で閉じているか,あるいは流れの境界(固体壁,または自由表面)から境界につながっていなければならない.渦輪は前者の形態をもち,それ自身で閉じている.一方,実験室で作られる渦対は後者の形態をもつ.本報告で対象とする渦輪や渦対はこの意味で要素的であると同時に基本的渦と言える.要素的かつ基本的ではあるが渦輪や渦対はそれ自身特徴的な流れを作り出す要因を内在する特異な流体部分である.例えば,渦輪の場合にはそれ自身で,渦の引き伸ばし,ねじれ,渦度集中,拡散,渦管の波状変形,周囲流体の連行などの現象を引き起こす要因を内在させている.こういう現象が複雑に入り交じっているのが乱流と考えられる.それゆえ,渦輪,渦対の研究はそれ自身興味ある研究対象であるが,乱流の理解にも重要な情報を与えてくれている.現在,渦同士,または,渦と物体表面との干渉は,渦の力学の重要な研究テーマの一つとして注目されている.本研究の意義は,渦輪・渦対が固体表面と干渉する際の基本的流れ場の様子を実験的に明らかにしたことである.本研究では,具体的な固体表面として第一に平板を,そして第二に細い円柱を選んでいる.前者は,渦と固体表面の干渉を考えるとき最も基本的なものとして位置づけられる物体である.それに対し,後者は渦の制御という工学的意義をも含んだ基本的なものとして興味ある物体である.煙可視化法により流れ場を時間的・空間的に詳細に調べる実験的手法は本研究における主要な計測法であり,この方法によりいくつかの興味ある知見を得ている.なお,これらの研究成果は,日本流体力学会,アジア流体力学会議,および博士論文等において論文発表した.本年度の研究計画に基づき、実験並びにシミュレーションを行った結果、新たに以下のような知見を得た。課題1“単独渦輪の周方向の波の数が、運動中に変化する事実をレイノルズ数を変えて行い、その普遍性と限界とを明らかにする。"レイノルズ数が800から4600までの場合の自由空間を並進運動する渦輪が作る流れ場を煙可視化法により解析したところ、以下のような結論を得た。(1)レイノルズ数が2000から4600までの場合の波状変形する渦輪に関して、その並進運動と共に波の数が減少する様子が観察された。これより、運動中に起こる波の数の減少はレイノルズ数が少なくとも2000以上で起こる一般性を持った現象であることが分かった。(2)層流渦輪から乱流渦輪への遷移過程において周方向に秩序だった渦対構造を発達させる状態を可視化することができた。課題2“渦輪が、壁面に衝突する際にレイノルズ数が2600で周方向に3次元性を促進する渦構造(フィンガー渦)が見出されたが、この構造が現れる条件をレイノルズ数を変えて調べる。"レイノルズ数が2600の場合に見られたフィンガー渦は、相当に普遍性のある現象であることが分かった。なお、以下に示す予備的な実験も行った。(3)同軸上を並進運動する2つの渦輪の相互追い抜きにおいて周方向の波状変形の様子の観察。予想されるように渦核径と渦輪のそれの比が現象を支配する主要なパラメータであることが認められた。(4)渦輪を細線で切断した後の渦輪の安定問題。細線の数を1本から5本まで変えて行ってみた。

定性的には興味ある可視化ができたが、3本以上になると流れ場が複雑で詳細な可視化は困難であった。本年度の研究計画に基づき,実験並びにシミュレーションを行った結果,以下のような知見を得た.課題1.単独渦輪の周方向の波の数が運動中に減少する事実を実験的に明らかにしたが,この現象を3次元渦法によってシミュレートし,数値的にも検討する.今回,我々は渦要素をモデル化するにあたってblob法を用いて着目する現象の数値シミュレーションを展開した.得られた結果を以下に列挙する.(1)波形変形は,基本的にはビオ・サバ-ルの式によって現れる.(2)渦輪と渦核半径比が大きくなると波数は小さくなり,無次元速度と波数のグラフの傾向はWidnallらの解析結果とほぼ同じである.(3)波状変形には微小振動域,線形増幅域,非線形増幅域の3つの時間域がある.(4)粘性拡散モデルについて計算した結果以下のことが見出された.(a)波状変形はほとんど起こらなかったが,渦度分布と周方向のスペクトルから強い波数モードが減少していくことが分かった.(b)渦度分布から得られた波数モードの減少のメカニズムは,可視化実験で見られるメカニズムとよく似ている.課題2.同軸上を並進する渦輪列の相互追い抜きを実験的に調べ,周方向の波状変形の様子を観察する.本実験を行うにあたり,渦輪列の予備的実験を行った.この段階で図らずも興味ある合体モードが観察された.本課題の周方向の波状変形については残念ながら現段階ではうまく可視化できてはいない.なお、2つの渦輪の追い抜きモードに絞って観察したところ、後方から接近する渦輪の波状変形がある程度観察できた.
多人数対話のための対話管理モデルに関する研究

チャットによる多人数対話の分析をすることにより,話者交代システムにおいて,話者が第一義的指向するのは,タイミングではなく,どの発話(部分)に対して次の位置を占めるのかを表示するためである可能性が示唆された.対話において,隣接ペアの第一部分に対する第二部分(次の位置)は,その隣接性により,特別な意味を持つことが知られている.第一部分に対する第二部分は,その位置により関連していることが前提とされ,第二部分の不在は,有標な事態として理解される.対面対話では,話者交代と隣接ペアが重なる事態も多く,目立たないが,チャットによる多人数対話においては,チャットシステムを利用する,多人数である,という二重の意味で,話者交代システムが対面対話のように働くことができない.もし対話において話者交代システムが第一義的であるならば,ターンを短かくするなどそのことを補完するような手法が多く観察されるはずであるが,そのような手法が使われる場面は多くはない.チャットによる多人数対話においては,むしろ,話者は,他の話者の中で誰の,どの発話内容に対して次の位置を占めるかを,コピーアンドペースト,単語(名詞,固有名詞)をリソースとして表示するととむに,将来の話者に対しても,記号により,次話者や内容の指定することがほとんどである.この知見により,本研究プロジェクトで作成した対話状況を共有可能なチャット対話システムは,タイミングだけを重視するあまりに,対話の円滑な進行を妨げていたことが説明できるようになる.チャットによる多人数対話の分析をすることにより,話者交代システムにおいて,話者が第一義的指向するのは,タイミングではなく,どの発話(部分)に対して次の位置を占めるのかを表示するためである可能性が示唆された.対話において,隣接ペアの第一部分に対する第二部分(次の位置)は,その隣接性により,特別な意味を持つことが知られている.第一部分に対する第二部分は,その位置により関連していることが前提とされ,第二部分の不在は,有標な事態として理解される.対面対話では,話者交代と隣接ペアが重なる事態も多く,目立たないが,チャットによる多人数対話においては,チャットシステムを利用する,多人数である,という二重の意味で,話者交代システムが対面対話のように働くことができない.もし対話において話者交代システムが第一義的であるならば,ターンを短かくするなどそのことを補完するような手法が多く観察されるはずであるが,そのような手法が使われる場面は多くはない.チャットによる多人数対話においては,むしろ,話者は,他の話者の中で誰の,どの発話内容に対して次の位置を占めるかを,コピーアンドペースト,単語(名詞,固有名詞)をリソースとして表示するととむに,将来の話者に対しても,記号により,次話者や内容の指定することがほとんどである.この知見により,本研究プロジェクトで作成した対話状況を共有可能なチャット対話システムは,タイミングだけを重視するあまりに,対話の円滑な進行を妨げていたことが説明できるようになる.(1)チャット対話の特徴分析と話題スレッド抽出アルゴリズムの検討・多人数対話のための対話管理モデルを検討する第一歩として,チャット対話を題材に,どのように話題が進行していくかについて,データ分析を行い,話題スレッドを抽出するアルゴリズムを提案し,評価を行った.・話題が続いているかどうかを判断するために,発言間の意味的つながりに着目した.できる限り客観的な分析基準とするために,表層的な手がかりを利用した手続きを作成した.・コピーアンドペースト,記号による次話者や内容の指定,単語(名詞,固有名詞)といった表層的手がかりを利用して,話題スレッドを抽出するアルゴリズムを提案した.さらに,クローズドテストにより評価を行い,再現率53.0%,精度66.3%で正しく話題スレッドを抽出できることを確認した.(2)対話状況を共有可能なチャット対話システムの試作・通常のチャットシステムでは,対話相手の状況をモニターすることができないため,チャットシステムには,発言の疑似的重複現象や複数話題の同時並行現象が起こることが指摘されている.この問題を解決するためのシステムを試作し,その評価を行った.・現在のチャットシステムの問題点を解決するために,入力状況を共有可能なチャットシステムおよび入力開始時にターンを確保することができるチャットシステムを試作した.前者は,対話参加者が互いにタイプしている文字が実時間で見えるシステムであり,後者は,入力を始めるとすぐ発言スペースが確保されるが,入力している文字はタイプ終了時まで見えないシステムである.・発言数,発言の長さ,使いやすさに関するアンケートによりシステムの評価を行った.入力状況を共有可能なシステムと入力開始時にターンを確保するシステムは,そうでないシステムに比べ,発言数が有意に多く,入力タイミングの取りやすさとシステムの使いやすさも有意にすぐれていることを確認した.チャットによる多人数対話の分析をすることにより,話者交代システムにおいて,話者が第一義的指向するのは,タイミングではなく,どの発話(部分)に対して次の位置を占めるのかを表示するためである可能性が示唆された.対話において,隣接ペアの第一部分に対する第二部分は,その隣接性により,特別な意味を持つことが知られている.第一部分に対する第二部分は,その位置により関連していることが前提とされ,第二部分の不在は,有標な事態として理解される.対面対話では,話者交代と隣接ペアが重なる事態も多く,目立たないが,チャットによる多人数対話においては,チャットシステムを利用する,多人数である,という二重の意味で,話者交代システムが対面対話のように働くことができない.もし対話において話者交代システムが第一義的であるならば,ターンを短かくするなどそのことを補完するような手法が多く観察されるはずであるが,そのような手法が便われる場面は多くはない.

チャットによる多人数対話においては,むしろ,話者は,他の話者の中で誰の,どの発話内容に対して次の位置を占めるかを,コピーアンドペースト,単語(名詞,固有名詞)をリソースとして表示するとともに,将来の話者に対しても,記号により,次話者や内容の指定することがほとんどである.この考察が正しいとすると,対面対話において,何に対して応答すべきかが予めわかっている場合は,タイミングが問題にならないことが予測されるとともに,本研究プロジェクトで作成した対話状況を共有可能なチャット対話システムは,タイミングだけを重視するあまりに,対話の円滑な進行を妨げていたことが説明できるようになる.
シナプスセンサーの基礎開発

シナプスセンサーを構成する認識膜と前膜の一体化に関する基礎検討を行った。研究成果の概要は以下の様である。化学物質の刺激に基づいて情報伝達分子を放出する電気化学システムを構築した(図1)。認識膜はグラシーカーボン電極上にキャストしたditetradecyl phosphate脂質膜である。モデルシナプス前膜として過塩素酸イオン(情報伝達物質のモデルイオン)をドーピングした電解重合ポリピロール膜を用いた。両膜を図1の電気化学システムとして結合することにより、カルシウム(II)の刺激に対応して過塩素酸イオンがモデルシナプス間隙へ定量的に放出されることを確認した(図2)。さらに、間隙へ放出された過塩素酸イオン濃度はその体積を小さくする程高まることがわかった。この結果は、間隙体積を微小化することにより増幅できることを示す。これらの成果は、シナプスセンサーを構築するうえで重要な基礎知見である。今後、前膜にベシクル(伝達分子を封入)を用いることにより増幅能を高めること、さらにイオンチャンネル能を持つ後膜を組み込むことが必要である。
漢字の古写本にみる書式の定形化と初期の印刷物の図様および版式に関する調査研究

前半の「古写本の書誌学的研究」では、印刷物が登場する以前の漢字の古写本についての調査研究を行った。それらは、ほとんどが敦煌石窟から発見された古写経であり、時代的には北魏時代五世紀から北宋時代十世紀にわたるものであった。太和三年(479)の書写奥書を有する『雑阿毘曇心経』巻第六(S.996)は、一行に十七字が書写されているが、これが一行十七字で書写された最も早い事例の一つである。この一行十七字は、これ以後の写経の規格となったものである。階時代七世紀の初期には、一紙に書写される行数が二十八行となり、唐時代ではこの規格が一般的となって天宝年間(742-56)頃まではこのような規格でほとんどの経典が書写された。そのような中で例外的な写経としては、唐時代七世紀後半に書写された「長安宮廷写経」と呼ばれる一群の写経がある。これらは一紙の大きさが47cm前後であり、いずれも一紙三十一行という特別な規格で書写されている。これらから、書写の形式的な面、すなわち一行の字数や一紙に書写される行数などには時代的な傾向や特徴があり、同じグループの僚巻もほぼ同じ規格で書写されていることなどがわかった。後半二年の研究は、引き続き古写経の調査も行いながら、「書式の定形化」と印刷物との関わりを視野に入れたものとなった。特に一行十七字という規格については、福州版といわれる宋時代の版本一切経(東禅寺版・開元寺版)などに受け継がれていくが、北宋時代の勅版一切経(開宝蔵)やその覆刻である高麗版一切経では一行十四字という特異な形式となっていることがわかった。その結果、高麗時代には高麗版一切経を底本として一行十四字の経典が書写されることもあったのである。これらは、いずれも古写経と印刷物との相互影響を物語る現象ともなっている。本年度は、赤尾・富田が大英図書館スタインコレクションとフランス国立図書館ペリオコレクション中の敦煌写本合わせて60件について、その料紙の風合いや書風の変化はいうに及ばず、書写の形式の変遷についても詳しく調査した。その結果、写経の規格として知られる一行17字は、5世紀前半の遺品には見られず、太和三年(479)書写の奥書を有する『雑阿毘曇心経』巻第六(S996)がその初期の例であることが判明した。また唐時代を中心に一紙28行の書写となっていることが判明したが、これは隋時代、おそらく開皇年間(581-600)以後の7世紀に入った時期に一紙28行の書写という規格が一般的となり、唐時代の天宝年間(742-756)頃までは行われたと見られることがわかった。料紙に関しては、5世紀前半の遺品は麻の古布を砕いた麻紙を使用していたが、その後、麻の樹皮から漉いた麻紙を使用するようになったと見られる。更に7世紀中頃から8世紀中頃にかけての料紙は、紙を漉いた時の簀目が不鮮明となっており、もやもやっとした感じに見える料紙事が多く使用されていることが確認された。