hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
改良版・鉄粉散布法による既設コンクリート中の鋼材腐食発生限界塩化物イオン濃度測定

本研究の目的は,既設コンクリート構造物における塩害の現状の把握および今後の予測に役立つよう,既設コンクリート中の鋼材腐食発生限界塩化物イオン濃度(以下,限界濃度)の測定方法を確立することである。研究代表者は,この測定方法として,塩化物イオンの浸透を受けた硬化コンクリートの断面上に鉄粉を散布する「鉄粉散布法」という独自の方法を考案した。同方法は,断面上に散布した鉄粉が発錆する境界の位置=塩化物イオン濃度が限界濃度に達している位置と仮定し,同位置から採取した試料に含まれる塩化物イオン濃度=限界濃度として,限界濃度を定める方法である。なお,当初考案した同方法では結果を得るまでの安定性および即時性が得られなかったため,研究代表者は,特定の薬品を利用することでこの問題を解決した「改良版・鉄粉散布法」を考案した。本研究の最終目標は,この「改良版・鉄粉散布法」の実用性を検証することにある。採択初年度の平成29年度から,以下のような実験を実施して上記の検証を進めてきた。モルタル供試体中に埋め込んだ鉄筋の腐食開始時点を特定する実験を行い,鉄筋の腐食開始が確認された直後に供試体を割裂し,その割裂面に「改良版・鉄粉散布法」を適用する。その結果,鉄粉が発錆した境界の位置が鉄筋表面の位置に合致していれば,鉄粉が発錆する境界の位置=塩化物イオン濃度が限界濃度に達している位置と扱えるため,その実用性が検証されることになると考えた。上記実験は,供試体中への塩化物イオンの浸透に時間を要したこともあり,平成30年度の後半になってようやく一通りの結果を得た。当初の仮定どおり,供試体断面に散布した鉄粉が発錆する境界の位置は,塩化物イオン濃度が限界濃度に達している位置にほぼ合致するという結果が得られた。ただし,今後の実験結果を蓄積するために,実験期間の短縮を実現しなければならない課題が明らかになった。提案した「改良版・鉄粉散布法」の実用性を検証するべく実験を進めてきた。平成29年度より開始し,平成30年度後半まで行った実験において,ほぼ想定どおりの結果が得られ,同方法の実用性を実証できる一通りのデータは得られた。しかし,これは文字通り「一通り」のデータに過ぎず,研究代表者しか実施していない本方法であることを考えれば,さらに多くのデータを蓄積しなければ,実用性を検証しえることにはならないだろう。特に,実際の既設コンクリートへの実用性については,検証データの提示を必ずもとめられることと考えられる。このことについて実験のアイデアは有しているが,最大の課題は,どのようにしても,供試体中への塩化物イオンの浸透に年単位の時間を必要としてしまうことである。この課題を解決しない限り,実験結果の蓄積は望みようもない。ただ,これについてもいくつかのアイデアを持ってはいるので,今後は回り道をしているようでも,まずはこの課題の解決に注力したい。以上を総括して,概ね順調に進捗してきているものの,今後,回り道的な課題解決に取り組む必要が出てきたとして,「やや遅れている」と判断する。しかし,避けて通れない課題解決であり,結果的にこれが研究を大きく進展させるものになると考えている。本研究の最大の課題ともいえる,「既設コンクリートへの本方法の実用性の検証」に取り組んでいきたい。これまでの実験の経験にて,コンクリートに埋設されている鉄筋の自然電位を連続的に計測し,その急激な卑化から鉄筋の腐食開始時点を特定する方法の実施には,自信を得ている。また,その断面に鉄粉を散布し,特定の薬品を散布することで,その発錆境界を即座に明らかにすることも全く問題ない。唯一の問題は,上述したように,対象とする供試体に塩化物イオンを浸透させることを迅速化することである。しかし,塩化物イオンの浸透には,途中,コンクリート組織中への固定化も生じるため,あまりにも急速に浸透させては現実との齟齬が生じる。そこで,供試体を真空環境中に置き,同環境中で「真空⇔塩水含浸」を繰り返すことで,供試体中の鉄筋近傍まで高濃度の塩化物イオンを浸透させ,そのあとは,通常の環境におくことで,通常の速度で塩化物イオンを浸透させる実験を行う。本実験においては,あくまで,塩化物イオンの浸透による鉄筋の腐食開始時点における鉄粉の発錆境界の位置が確認できればよいので,このような若干強引な方法でも,実験目的は達成できると考えている。なお,供試体中にどの深さまで塩水を含浸させることができたかの確認には,本研究の一部として進めてきた,硝酸銀溶液を噴霧させる方法を利用できると考えている。早期に実験を本格化させ,できれば,本年末までにはこれらの実験結果を得て,論文等で発表していきたいと考えている。本研究は,既設コンクリート構造物における塩害の進展予測の精度向上に資せるよう,既設コンクリート中の鋼材腐食発生限界塩化物イオン濃度(以下,限界濃度と称する)を測定する方法の確立を目的としている。研究代表者は,上記の測定方法として,塩化物イオンの浸透を受けた硬化コンクリートの断面に鉄粉を散布し,その発錆状況をもとに限界濃度を測定しようとする「鉄粉散布法」なる独自の方法を考案してきた。そして,同方法の確実性および即時性を向上させた「改良版・鉄粉散布法」の考案につなげてきた。

実用性の検証のためには,「実験室レベルでの検証」⇒「実構造物レベルでの検証」と順を追うことが妥当であると考えた。そのため,初年度である平成29年度は,実験室レベルでの検証を優先させた。具体的には,(土木学会コンクリート標準示方書設計編に示されている限界濃度の根拠にもなった)堀口氏らの実験にならい,塩化物イオンの浸透を受けるモルタル供試体中の鉄筋の腐食開始時点の特定実験を実施した。そして,腐食開始が認められた直後に同供試体に対して改良版・鉄粉散布法を実施し,鉄粉の発錆状況と鉄筋表面の位置関係を確認することにした。すなわち,供試体の断面に鉄粉を散布して,それが発錆する境界が鉄筋表面の位置に達していれば,「鉄粉の発錆境界=鉄筋の腐食開始」であることを実証できると考えたのである。現在,水セメント比を45%,55%,65%と設定したモルタル供試体で実験を進めているが,同65%の供試体ではすでに結果が得られ,概ね想定どおり,つまり,「鉄粉の発錆境界=鉄筋の腐食開始」といえる結果が得られている。今後,同55%,45%の供試体での結果も確認し,「実験室レベルでの検証」に区切りをつけたいと考えている。まず,やや遅れている部分について述べる。予定では,平成29年度中に「実験室レベルでの検証」を終えるはずであったが,実験結果の取得に時間がかかっている。具体的には,水セメント比45%,55%の供試体では,塩化物イオンの浸透が予想していたよりも遅く,いまだ鉄筋の腐食開始が認められていない状況である。ただし,これを無理やり早めようとすることは,実験と現実との乖離を大きくし,実験結果の価値を落としてしまうので,ここはねばり強く待つしかないと考えている。一方,やや進めている部分について述べる。今後,同方法の実構造物レベルでの検証を進めていくためには,必ず,鉄粉の発錆境界における塩化物イオン濃度の測定結果を出さなければならなくなることが予想されている。しかし,従来の「供試体スライス+粉砕+化学分析」では,それを正確に測定できないと考えている。正確に測定するためには,EPMAにより供試体断面の塩化物イオン濃度を面的に測定する必要があると考えている。しかし,EPMAでの測定には(専門機関に依頼することになるが),大きな費用と時間が必要となる。今後の研究の進展や本方法の実用の場面を考えれば,これに代替できる「塩化物イオン濃度の面的測定方法」を確立しておく必要がある。これだけでも大きな研究テーマになりそうだが,その可能性をもつ方法は既にある。それが,代表者が長年研究してきた硝酸銀溶液を用いる方法である。同方法については不明確な部分も多いが,平成29年度の研究でブレイクスルーとなりそうな結果が得られた。今後,これについても研究を進展させ,改良版・鉄粉散布法の実構造物レベルでの検証に活用したいと考えている。本研究の目的は,既設コンクリート構造物における塩害の現状の把握および今後の予測に役立つよう,既設コンクリート中の鋼材腐食発生限界塩化物イオン濃度(以下,限界濃度)の測定方法を確立することである。研究代表者は,この測定方法として,塩化物イオンの浸透を受けた硬化コンクリートの断面上に鉄粉を散布する「鉄粉散布法」という独自の方法を考案した。同方法は,断面上に散布した鉄粉が発錆する境界の位置=塩化物イオン濃度が限界濃度に達している位置と仮定し,同位置から採取した試料に含まれる塩化物イオン濃度=限界濃度として,限界濃度を定める方法である。
温度依存性性決定の分子メカニズム

温度依存性性決定は、魚類、両生類、爬虫類など変温動物の種類で確認されている生物現象であるが、その分子機構は不明である。そこで本研究では、温度依存性性決定機構を解析するために優れた特徴を持っているヒラメを用いて、温度依存性性決定の分子メカニズムの全貌を明らかにするために研究を行った。1.コルチゾルが及ぼすアロマターゼ遺伝子め発現制御への影響昨年度、コルチゾルが温度依存性性決定に関与し、遺伝的雌から雄への性転換を誘導することを明らかにした。そこで今年度は、コルチゾルがアロマターゼ遺伝子(エストロゲン合成酵素、雌への性分化に不可欠)の転写活性にどのような影響があるかをレポーターアッセイにより解析した。その結果、アロマターゼ遺伝子5'上流域のcAMP応答配列(CRE)を含むコンストラクトを用いた場合、コルチゾル受容体(GR)を介してレポーター活性が有意に抑制されることが分かった。2. in vitroにおけるGRとアロマターゼ遺伝子5'上流域のCREとの結合性実際に、GRとアロマターゼ遺伝子5'上流域のCREが結合するのかをin vitroで解析するため、ゲルシフトアッセイを行った。その結果、GRとCREとは直接、結合することが確認された。3. in vivoにおけるGRとアロマターゼ遺伝子5'上流域のCREとの結合性ヒラメ性分化時期に、GRとアロマターゼ遺伝子5'上流域のCREが結合しているのかを解析するため、ChIPアッセイを行った。その結果、雄化温度で飼育した個体の生殖腺では結合が観察され、雌化温度では認められなかった。これらの事から、雄化温度では、コルチゾルが直接、アロマターゼ遺伝子の転写活性を抑制している可能性が示唆された。温度依存性性決定は、脊椎動物の多くの種類で確認されているが、その分子機構は未だに不明である。昨年度、性分化時期の生殖線の器官培養系において、18度で培養しても、27度で培養しても、アロマターゼ及びFoxl2mRNAの発現が完全には抑制されず、MIS mRNAの発現が全く誘導されないことが分かった。このことは、高水温は生殖腺には直接作用せずに、生殖腺以外から分泌する因子を介して雄への性分化を誘導しているのではないかと考えられた。そこで今年度は、高水温ストレスにより合成量が上昇する因子の一つであるコルチゾルに着目し、ヒラメ性分化におけるこの影響を解析した。EIA法によりコルチゾル量を測定した結果、性分化時期において、高水温処理したXX個体は通常処理個体に比べて、コルチゾル量が有意に高いことが分かった。次に、コルチゾルを投与したXX個体の性比を調べた結果、高濃度処理群において50%の雄化率を示した。さらに、生殖腺の器官培養系にコルチゾルを添加した結果、アロマターゼ及びFoxl2mRNAの発現が抑制され、MIS mRNAの発現が誘導された。これらのことから、コルチゾルは高水温によるヒラメの雄化に深く関与している可能性が示唆された。
Webサービスによる広域仮想学習環境に関する研究

e-Learning環境における学習意欲の持続・学習状況の把握・教員負担の軽減の三つの問題に対処するために、複数のe-Learningシステム、コンテンツサーバ、学習ツールが緩やかに連携して、利用者指向・コンテンツ指向の広域的な学習環境を実現するためのフレームワークを提案し、その構造・機能・仕組みを明らかにした。また、この過程で、データベースやプログラミングなどの教育で利用できる様々な評価ツールや支援ツールを開発し、サービス化した。近年e-Learningシステムの機能充実と同時に、コストも複雑さも増してきている。しかし、利用者の目で見た場合は、互いに「似た」機能を持っているにも関わらず、使い方は大きな差がある。またデータ(コンテンツや学習情報)の共同利用や再利用は難しいである。われわれはこのような問題を解決するには、Webサービスを活用したシステム間のデータや機能の共有をベースにした広域仮想学習環境を提案している。本年度(平成18年度4月1日平成19年3月31日)では次のような面で研究を行った。「e-Learningの新しいフレームワーク:広域仮想学習環境」複数の大学間で機能やデータの共有実験を行うための準備として、これまで自作をベースにした実験システムの開発をフリーで本格的なe-LearningシステムMoodleへ移行した。特にこれからの実験の基礎となるシステム間のWebサービスのためのAPIの検討を行い、その実験として、これまで自作システムで開発した様々な「評価ツール」をMoodle上で再構築した。現在、実際の講義環境における大学間の連携・共有が運用し、その評価を行っている。「既存のe-Learningシステムの拡張によるBBS情報の共有の実現」Moodleのフォーラム機能の代わりに「広域BBS連携ツール」を利用することで、物理的に離れている複数のBBSで行っている質問応答と討論があたかも「一つのBBS」のようを実現し、離れた複数の研究室間でデータ交換や通信などの基礎実験を行い、その振る舞いを確認した。来年度の大学間の正規講義でBBS連携の実験を本格的に始まる。「Webサービスベースの新しい機能モジュールに関する研究」e-Learningによる自学自習環境においては、如何に学習者を評価し、学習を制御するのかが、学習の効果やモチベーションの維持に大きく影響する。既存のシステムは独自仕様の評価データと評価モジュールを持っているため、評価データの再利用・共同利用が殆どできない。この問題を解決するために、XMLとWebサービスをベースにした新しい評価ツールを開発した。これを利用すれば、複数のシステム間で評価データや機能などの共有と連携が可能になる。また、自然言語処理などの技術を活用して、少ない作業で多くの「似た問題」を一斉に作成する機能も提供している。これによって、教員の出題労力を軽減できるだけではなく、教室のような集合教育の場での活用も期待できる。e-Learningを新たな独立した「自学自習の学習環境」として活用するためには,e-Learningのシステム中心の閉鎖的な学習環境の問題や,学習の重要な形態である協同学習への支援問題等が広く認識されている。われわれはこのような問題を解決するには,Webサービスを活用したシステム間のデータや機能の共有をベースにした広域仮想学習環境を提案し,その試作と検証を行っている。本年度(平成19年度4月1日平成20年3月31日)では次のような面で研究を行った。学習コンテンツのパッケージ化と広域学習環境での共用:e-Learningシステムで利用されている学習コンテンツは,大きく「教材提示」と「特種の専用機能/システム」に分けられる。前者は殆どのe-Learningシステムでサポートしているが,後者は制作が難しい上,閉鎖的で一つのシステムで独自に利用することしかできない。しかし,より高度なe-Learning学習を実現するためには,後者の充実が不可欠である。広域学習環境では,これをWebサービスベースにしたコンテンツパッケージ化による解決する方法を提案すると共に,その実験環境として,データ構造やアルゴリズムやプログラミングなどのソフトウェア教育に特化したモジュールとデータベース教育に特化したモジュールを試作した。広域e-Learningシステムに適した評価環境の検討と実験:e-Learningという「孤独な」学習環境で,如何に学習者が他の学習者の存在を感じ,協力して学習できるように支援していくことが重要である。われわれは,学習者がゲーム感覚で他の学習者や先生と協調して学習し,同時にこれまでの学習情報を利用して個人に最適な学習環境を提供するする機能モジュールを構築した。現在,複数のコンテンツパッケージを統合できるフレームワークを検討している。本研究では、e-Learningを効果的に行うために、学生の孤独感と先生の距離感を和らぐための広域学習環境の構築を中心に展開している。今年度は、主に学生の学習状況を把握・評価するためのアセスメント環境の検討を行った。既存の評価ツールが大きく、汎用的なものと専用的なものに分けられ、別々の環境で独自の内部ロジックで動き、また、そこで利用されているコンテンツも互いに共用しにくい。

この問題を解決するために、我々は、従来のシステムの枠を越えて、外部の異種で独自なシステムを簡単に「借用」することが重要と考え、WebサービスベースやAPIを用いて、e-Learningシステム間連携のためのフレームワークを提案し、その構成・プロトコール・データフォーマットなどを与えた。また、これに基づいて、これまで開発した多くのシステム:「クイズ・穴埋め・ペアリング型演習システム+類似問題生成ツール」、「教示・演習機能をもつプログラミングシミュレータ」、「SQL演習システム」などの異なる目的・型・構造のシステムについて、相互接続するためのWebサービス機能やAPIの拡張を行い、その動きと手順、連携状況、利用者に与える影響を考察した。この枠組を活用して広域的な連携が進めば、これまでのe-Learningの大きな障害である「教員側の負担」の軽減に有効である。従来のシステムの機能拡張が容易になり、バージョンアップなどの煩雑な作業と時間の負担が経験できる。ネット経由で利用者(教員)が増加すれば問題の作り手が増え、そこから負担の軽減だけでなく、異なる大学の教員間の連携も促進できる。また、サーバやシステム要員を持たない小中高などの教育の現場において、e-Learningが容易に導入できるようになる。一方、学習側から見れば、複数の演習システムよりも、一つ統合した演習システムの利用がより自然で使いやすくなる。
新しい高圧下材料の量子設計 : 地質物質科学への適用

高圧は新規な構造や物性を実現するために有益な実験手法である。ダイヤモンドアンビルセルやレーザー加熱法を用いた近年の実験技術の進展は目を見張る物が有り、高温・高圧での物質の新規な相安定性を観察できるようになった。炭素基、窒素基の新しい硬質材料の可能性が理論的に予測された後、多くの実験研究、理論研究が行われ、合成、物性評価、モデリング、新しい結晶、カーボンナイトライド相の研究が推進されてきた。実験的にはHCNガス相は1.3GPa以上で一部がポリマー化することが示されている。一方、HCNクラスターの安定性の多くの静的計算があるが、動的形成過程の理論研究は少ない。常圧下では、HCNは2つの分子結晶構造をとることが知られている。260-280Kでは体心正方格子構造、それ以下の温度では斜方晶系構造である。無色のガスであるC_2N_2は-95°C以下では斜方晶系構造Pcabをとることが知られている。本研究では、この分子結晶の高圧での相転移を計算するために、実験研究者が提案しているユニットセルに4この分子を入れた系を計算した。シアン分子は、パラシアノゲンとして実験的に知られている金属的なグラファイト状の平面構造に変化する。圧力を上げると3.2eVのバンドギャップを持つカーボンナイトライド固相に変態する。この変態は1次の相変態である。平面構造は10員環のリング状であり、2個のC-C、4個のC-N、4個のC=Cから構成されている。これらの物質の光学特性、機械的特性、安定性も第一原理計算から評価した。高圧下における異なる材料のシミュレーションを行うために第一原理計算を用いた。私はSIESTA codeがセル形状、体積、原子位置等の最適化を一定圧力の下で自在なセル形状を共役勾配法により最適化されることからこの研究を進める上で大変有効であると考えた[1]。私は以上のソフトウェアを用いて研究を行った。私は高圧下での固体、液体、気体の分子に関する論文を多く読んだ。そして高圧下での気体分子のポリマーもしくは層状構造への変化という項に着目した[2]。それゆえ、気体分子の高圧下での幾何学的な変化の研究に興味を持った。私は研究に最適な気体分子を見つけるため論文を検索し、HCN分子の重合に関する実験観察の報告を見つけた。これは理論計算シミュレーションがなされていない環境下でものであった[3]。研究はこの分子の高圧下での重合の可能性に関して行うことにし、シミュレーションの結果からはいくつか興味深いデーターが得られた。HCN気体分子の異なる型のポリマー構造への変化が高圧下で観察できた。この構造は金属、あるいは半導体の特性を有することが予想でき、安定であると考えられる。これはフォノン解析、及び分子力学シミュレーションを500Kで行って得られたものである。そして、現在は雑誌に投稿する原稿の執筆に当たっている。固体の相転移に関する高圧研究は、比較的長い歴史があるが、圧力下の液体とガス状分子の性質に関する情報はほとんど報告されていない。分子の中では、ガス状の水素シアン化物(HCN)は、1.3GPaを超える圧力において部分的に重合することが実験で示されている(Phys.Rev.B 1990, 47, 4298-4303)。残念ながら、この高分子相の構造が未知のままで残っていることと、圧力下のそのような重合体の動的形成に関するわずかな理論研究は、時代遅れであって、かつ結論は出ていない。実験結果からパラシアノゲンは平面的な構造を持ち、層間の相互作用は弱いと推定されている。しかし、この構造はグラフェンとは異なり、非局在化したπ電子系を持っていない。本研究ではパラシアノゲンの結晶構造から、いくつか提案されている構造モデルを評価し、真の構造を求めることを目的とした。まず、パラシアノゲンの形成機構に関する実験結果を検証し、高圧下でシアン分子から形成することを明らかにした。高圧でのシアン分子からパラシアノゲンへの相変化を追跡するために、第一原理計算により、どの程度の圧力でパラシアノゲンの平面構造が形成され、それが3次元構造に変化するのかを明らかにした。まず、シアン分子はグラファイト構造に似た平面構造になり、金属的な性質を示す。これは実験結果と一致している。さらに、圧力を高めると絶縁体である相に変化し、そのバンドギャップは3.2eVを示した。この2つの相変態は1次の相変態であった。パラシアノゲンの平面構造は10員環からなり、それは2個のC-C結合、4個のC-N結合、4個のC=N結合から構成され、炭素はsp3の混成を維持していた。

常圧下では、HCNは2つの分子結晶構造をとることが知られている。260-280Kでは体心正方格子構造、それ以下の温度では斜方晶系構造である。無色のガスであるC_2N_2は-95°C以下では斜方晶系構造Pcabをとることが知られている。本研究では、この分子結晶の高圧での相転移を計算するために、実験研究者が提案しているユニットセルに4この分子を入れた系を計算した。シアン分子は、パラシアノゲンとして実験的に知られている金属的なグラファイト状の平面構造に変化する。圧力を上げると3.2eVのバンドギャップを持つカーボンナイトライド固相に変態する。この変態は1次の相変態である。平面構造は10員環のリング状であり、2個のC-C、4個のC-N、4個のC=Cから構成されている。これらの物質の光学特性、機械的特性、安定性も第一原理計算から評価した。
太陽の音波的固有モードのパワーに関する統計的研究

1.NASA/ESAの科学衛星SOHO搭載のMDI(Michelson Doppler Imager)による、ドップラー速度場のデータに基づいて、音波モードのパワーの相関を調べた。具体的には、速度場データを球面調和展開係数の時系列として取得して、モードのパワーの時間変化を、ランニングウィンドウ中のパワーを用いて計算し、次いでモード間の相関係数を求めてその分布関数を計算した。(1)太陽全面が観測できないことから生ずるモード間のパワーの洩れの効果は小さいこと、(2)Roth(2001,ApJ,559,1165)の報告したような相関係数分布の非対称を確かに見出す一方で、負相関過剰はRothの結果に較べて少ないこと、(3)相関係数の分布はモード・ペアの振動数差によらず、負相関過剰が太陽内部の流れを媒介とした、振動数の近いモード間の相互作用の結果であるというRothの解釈は否定できることを見出した。また、(4)時系列のランダムシャッフリングを行なった解析でも相関係数分布が余り変わらないことから、この負相関過剰がモードの減衰時間に比べて長い時間スケールでは定常的な過程の帰結である、という結論を得ている。2.ランダムな励起項と減衰項を持つ調和振動子モデルを使った解析を行ない、データとの比較検討を行なった。あるパラメータ領域で、相関係数の非対称分布と負相関過剰とはある程度再現できている。より単純なモデルとも比較を行ないながら、解析を続けている。以上の研究遂行にあたり、韓国・慶北大学の張憲永博士の多大な協力を得た。現在、これまでの結果をと張博士と共同で出版準備中である。平成16年度はNASA/ESAの科学衛星SOHO搭載のMDI(Michelson Doppler Imager)による、ドップラー速度場のデータに基づく解析を主として行なった。先ず、速度場データを球面調和展開係数の時系列として取得して、これを基に音波的モードのパワーの時間変化を、running window中のパワーを用いて計算した。次いで、モード間の相関係数を求めてその分布関数を計算した。モードのペアの選択は振動数の近いものだけでなく、ランダムな選択を含む色々なケースを試している。この際、球面調和関数が観測領域(半球面)だけでは直交しないことから生ずるモード間のパワーの洩れは、この種の解析には影響を殆ど及ぼさないことを確かめている。上記の結果、Roth(2001,ApJ,559,1165)の報告したような相関係数分布の非対称を確かに見出す一方で、負相関過剰はRothの結果に較べて少ないだけでなく、相関係数の分布自体が実はモード・ペアの振動数差に全くよらない、という結果を得た。これは、負相関過剰が太陽内部の流れを媒介とした、振動数の近いモード間の相互作用の結果であるというRothの解釈を否定する結果である。そこで、次のステップとして、ランダムな励起項と減衰項を持つ調和振動子モデルを使った解析を行なっている。結果はまだデータとの詳細な比較を許す水準に達していないが、相関係数の非対称分布と負相関過剰とはある程度再現できている。このモデルはノイズ項を含まないので、負相関過剰の主因が観測データに存在するノイズでないことは既に結論できる。観測的に、モードのパワーの分布関数はほぼボルツマン分布をしているが、高エネルギー側で過剰がある。これが統計的なゆらぎに過ぎないかどうかは、データ解析の詳細にも依存するので判断が困難であるが、この過剰をモデルに入れた解析を始めている。平成16年度の解析にあたっては、韓国慶北大学の張憲永博士の協力を得ている。平成17年度は、引き続きNASA/ESAの科学衛星SOHO(Solar and Heliospheric Observatory)搭載のMDI(Michaelson Doppler Imager)のデータに基づく解析を、ランダムな励起項と簡単な減衰項とを持つ調和振動子モデルと比較しながら行なった。

前年度には、Roth(2001,ApJ,559,1165)の報告した音波モードのパワーの時間変化における負相関過剰(正の相関を持つモードの組よりも負の相関を持つモードの組の方が多い)を否定する結果を得る一方、Rothが同時に報告していた、相関係数の分布関数の非対称性を追認する結果を得ている。今年度は当初、この非対称性を取り入れたデータ解析法(特に、固有振動数の決定アルゴリズム)を開発する方針であったが、満足の行く結果を得るためには分布関数の形を知ることが必要であることから、先ずi)MDIのデータのより詳細な解析を行ない、前年度の結果を再確認した上で、ii)この非対称性を半解析的に得ることが可能かどうかの検討を始めることにした。上記i)では、パワーの時系列の抽出法(時間軸上に設定したウインドウを動かして計算)をより精密にして結果を確認した他、得られた時系列に対してランダムな順序の入れ換えを行なって解析を繰り返すなどのチェックを行なった。後者では、少なくともウィンドウの間隔がモードの減衰時間に比べて長いケースでは、相関係数の分布に有意な変化がみられないことから、この分布はRothが主張するような流れを媒介としたモード間相互作用の結果ではないのみならず、減衰時間に比べて長い時間スケールでは定常的な過程の帰結であることが示唆される。上記ii)の試みとしては、簡単な乱数列を用いたモデルとの比較解析を行なっている段階である。また現在、これまでの結果を韓国・慶北大学の張憲永博士と共同で出版準備中である。
全身受動性と注意誘導性を備えた等身大ヒューマノイドへの発展的身体行動構成法の研究

本研究において,不意の身体接触への安全性や注意喚起と誘導が随時可能なロボット身体を,関節駆動型と筋骨格腱駆動型のヒューマノイドをハイブリッドし構成する方法を発展的に明らかにした.全身受動性と注意誘導性の実現法に関して,ハードウェアの面から,剛性可変関節,全身被覆柔軟外装,衝撃吸収外装,障害時の体内反応システムを段階的に構築し実証し,ソフトウェアの面から,周囲の人や環境に注目した行動知識蓄積,人の割込みに対応する認識行動システムを統合し実証した.これらの知見から,人の側で人と相互作用しながら学習してゆく将来の生活支援ヒューマノイドのハードウェア,ソフトウェア両面における基盤を確立できた.本研究において,不意の身体接触への安全性や注意喚起と誘導が随時可能なロボット身体を,関節駆動型と筋骨格腱駆動型のヒューマノイドをハイブリッドし構成する方法を発展的に明らかにした.全身受動性と注意誘導性の実現法に関して,ハードウェアの面から,剛性可変関節,全身被覆柔軟外装,衝撃吸収外装,障害時の体内反応システムを段階的に構築し実証し,ソフトウェアの面から,周囲の人や環境に注目した行動知識蓄積,人の割込みに対応する認識行動システムを統合し実証した.これらの知見から,人の側で人と相互作用しながら学習してゆく将来の生活支援ヒューマノイドのハードウェア,ソフトウェア両面における基盤を確立できた.本年度はヒューマノイドへの受動性と注意誘導性を段階的付加可能な基盤環境の構築在行った.(1)機械的受動性段階的付加:等身大ヒューマノイド用分散駆動基板,拮抗非線形バネ組込み筋モジュール,柔軟肉質センサ,を設計し,ロボット各部に筋骨格柔構造や肉質機能を埋め込み可能なハードウェア基盤モジュールを開発した.実際に機械的剛性調整可能な腱駆動多自由度頚部に肉質外装を付加した頭部を構築した上で,柔軟応答性を計測し外力衝撃に対して機械的受動性付加が有効であること,接触時の肉質外装センサ応答を計測し,触覚に基づく注意誘導機能の付加に肉質外装が有効であることを検証した.(2)全身受動性制御のための体内反応システム:並列監視評価構造を備えた自律行動統合システムを構築し,全身分布肉質センサ入力に対する即応的な受動反応機能を実現した.また拮抗非線形バネ組込み筋モジュール関節におけるRNN制御器による機械剛性自動調整システムを提案し,シミュレーションでの柔軟性調整の評価を行うとともに,軸駆動ヒューマノイドにおける手先足先6軸力によるインピーダンス制御に基づく馴染み機能を全身関節へ拡張可能な実時間柔軟制御器を構成し,ハード・ソフトでの全身受動性比較環境の構築を行った.(3)受動性段階的付加の検証評価支援システム基盤:開発筋モジュールを衣服に付加し,双方向力感覚フィードバック可能な装着操縦デバイスを構成することで,軸駆動/拮抗筋駆動ヒューマノイド操縦時の環境接触受動性を操縦者が感覚的に評価可能なシステム基盤の構築を行った.(4)視覚に基づく注意誘導の検証評価:広視野カメラによる部屋全体動き検出に基づき注視対象(人)を常時検出し,同時に人の操作物体を高視力ズームカメラにより注視可能な広視野高視力頭部を開発し,ヒューマノイドに換装することで,ロボット動作認識機能における柔軟注視制御の重要性を示した.本年度は全知覚統合制御方式の段階的比較プラットフォームの基盤要素として開発した,非線形バネ腱駆動モジュール,柔軟肉質,高出力小型基板,広視野高視力モジュールを元に,腱/軸駆動方式の受動性比較検証プラットフォームと,注意誘導ソフトウェアの構築を行った.(1)腱/軸駆動比較検証脚関節:関節駆動方式と機械受動機構を容易に交換可能な足首関節を構築し比較検証を行い,歩行時安定制御性及び着地時対衝撃柔軟性を両立可能な足首として,拮抗非線形バネ要素を組み込んだ腱駆動関節が有効であることを示した.(2)柔軟上半身ロボットプラットフォーム:超小型非線形バネ搭載腱駆動モジュールを全身に搭載し,全関節の機械的剛性が調整可能な上半身ロボットを構築し,衝撃応答性及びアクチュエータ負荷を計測することで,従来のソフトウェア関節剛性制御との比較を行い,機械的柔軟関節の有効性を検証した.(3)腱駆動柔軟外装統合による触覚推定:腱駆動関節を柔軟外装で覆い外界接触負荷を柔軟外装を介し腱ワイヤに伝達することで,腱張力から外界接触負荷推定が可能であることを示した.従来外界接触認識に必要だった触覚センサ及び配線が不要となり,全身受動性をロボットに付加する上で不可欠な触覚を容易に実現することが可能となった.(4)全身感覚蓄積可視化システム:ロボットに常時蓄積されるセンサ情報を直感的に取得可能なインタフェースを備えたデータベースを構築することで,多様なロボット構成での行動データの比較検証解析が容易な比較検証用基盤ソフトウェアを実現した.(5)広視野高視力頭部統合上半身ロボットによる対人注意誘導:広視野カメラによる顔,手先の位置認識や高視力による人の視線や詳細物体認識を時空間に渡る対象追跡として拡張することでタスク文脈に応じた対人注意知覚基盤ソフトウェアの構築を行い,実際に人の道具操作行動観測において検証を行った.本年度は全身受動性を段階的に比較交換可能な全知覚統合制御方式のヒューマノイドプラットフォームを開発し注意誘導に基づく行動ソフトウェアの構築を行った.(1)筋・関節駆動統合脚の開発:非線形バネ組込み腱駆動機構に基づく剛性可変足首機構を備えた関節駆動統合型大出力脚を開発し,十分な歩行性能と着地衝撃吸収性能を兼ね備えた脚部を実現した.(2)関節駆動方式交換可能な筋骨格

ヒューマノイド:高強度なモジュール接続部を実現する特殊形状金属性骨格を採用し,体幹,脚股関節,膝関節,肩関節を,関節軸駆動式と筋駆動式に交換可能なモジュールリンク式筋骨格ヒューマノイドを構築した.(3)環境接触認識適応システムの構築:駆動筋搭載の張力センサに基づき外界環境接触状況認識を行い,状況に応じて適切な機械剛性を調整可能な体内反応系を構築し,不意に人から寄りかかられた際にも柔らかに支えることが可能な筋骨格ロボットシステムを構築した.(4)全感覚蓄積データ比較解析システム:メッセージ通信方式に基づく分散計算機上で実行可能な感覚蓄積システムを実装し,複数ロボットに分散接続されたセンサ情報を一括同期保存することが可能な,異なる身体ハードウェアを有するロボット行動結果の比較評価を着実に行う環境を構築した.(5)触覚全身分散配置被覆外装による全身受動性行動の実現:全身被覆可能な触覚センサ内包式柔軟肉質外装スーツを開発し,全身での物の受け渡し等の全身受動性に基づくタスク行動実現を行った.(6)注意誘導性に基づく生活支援タスクの実現:環境認識に基づき,操作対象物体切替え,道具操作作用点の着目,対人接触時の柔軟性調整,移動時の環境衝突回避自律移動機能といった,適切な行動タスクを選択可能な注意誘導性を備えた行動カーネルを等身大ヒューマノイド上に統合することで,変化に富んだ実生活環境下における着実なタスク実行が可能となった.本年度は,最終年度にあたり昨年度までに開発された全身受動性を備えた等身大ヒューマノイドプラットフォームを用いて統合運動制御基盤ソフトウェアの統合実証実験,注意誘導知能カーネルの検証を行った.(1)大出力等身大ヒューマノイドプラットフォームによる全身運動制御検証:上半身,下半身共に大出力関節により構成される等身大ヒューマノイドを用いて,不整地や段差乗り越えにおける脚腕の協調による全身動作及び脚腕以外の身体が環境に接触した状態からの回復動作の実証実験を行った.(2)周辺注意を備えた全身受動ヒューマノイドの安全動作検証:アクティブ柔軟外装による転倒時の衝撃吸収が可能なヒューマノイドに,体内センサの診断により安全にロボットを停止させる機能を追加した.これにより,周辺の環境を認識し人や障害物を避けるようにロボットを安全に停止させる,周辺注意による全身受動ロボットの行動を実現した.(3)人からの注意誘導を受けて作業手順や動作を修正可能にするロボットの行動基盤ソフトウェア:人がスマートデバイスやロボット身体への直接誘導を用いた働きかけによって,ロボットの動作中に割り込み,作業の順序や動作を修正することを可能にするロボットの行動基盤ソフトウェアを構築し,人の注意誘導により人の意図を反映する家事支援行動を実現した.(4)様々な外部環境におけるロボットの動作検証を可能とするロボット制御検証
ミューオンｇ-2・EDMの同時測定に向けた、3次元螺旋ビーム入射の精密制御の確立

本研究は素粒子ミューオンの異常磁気能率(g-2)および電気双極子(EDM)を同時に超精密測定する実験の要素技術開発を担う。磁場中のミューオンスピン歳差運動はg-2からの寄与が主だが、過去の実験によるEDM上限値程度の有限値を仮定すると、スピン歳差運動の角速度ベクトルの向きを1mrad程度変える。この信号=世界初のEDM成分の直接検出と、更なるg-2測定精度向上をもたらし、標準理論を越える物理探索を目指す。具体的には実験の中心技術「医療用MRIを応用した超電導磁石の蓄積リング」に入射した相対論的エネルギーのミューオンビームの「円軌道平面を0.01mradで安定制御」する手法の確立に取り組む。J-PARCで計画されているミューオンg-2実験に向けた、測定装置へのミューオン・ビームの入射を精密に行うための技術開発に関する研究計画である。電場を使わずにビームを制御することが実験の基礎となるアイデアなので、ビームの制御も磁場を用いて行う必要がある。医療用MRI向けの磁石に斜め上方から入射する独創的なアイデアでこれを実現する。磁場を能動的に調整するためのコイルを設置し、制御する手法を確立する。ミューオンの異常磁気能率(g-2)と電気双極子(EDM)を超精密測定する為、超伝導電磁石の蓄積リングに入射する相対論的エネルギーのミューオンビームを円軌道平面上0.01mradで安定制御する手法を実現する。これによりEDM成分の直接検出と、g-2測定精度向上が期待できる。J-PARCにおけるg-2測定へのインパクトは大きい。技術開発研究の成果が期待され、素粒子物理の観点からも重要な実験になる。
沖縄県における郷土音楽学習の授業づくりに関する研究

前年度までに、学校教育現場における郷土音楽学習の現状と課題等について、教師の意識調査や一線の実践家の授業観察等を通して検討してきた。今年度はそれを踏まえ、次の点について研究を進めた。(1)子どもの意識調査子どもの郷土音楽及びその学習に対する意識について簡単な調査を実施した。とくに子どもたちの郷土音楽に関する疑問を収集し、子どもの側からの授業づくりの基礎資料とすることを企図した。だがプレ調査にとどまっており、調査範囲を拡げて次年度に発表したいと考えている。(2)教育現場のカリキュラム調査沖縄本島の小学校を中心に、音楽科年間指導計画のなかで郷土音楽学習がどのように位置づけられているのかを調査した。その結果の一部は音楽科の題材構成に関する学会発表のなかで一部紹介した(第35回日本音楽教育学会口頭発表)。(3)三線教材の比較検討三線に関する教則本及びそれに付随する音源・映像教材全般について収集し比較検討した。伝統的な教則本に対して近年出版された教則本はポップス教材が中心となっている。その功罪等について、指導者や学習者の声を拾いながら検討した。(4)教材及び授業プランの作成沖縄の郷土音楽は、沖縄の文化や歴史と結びついている。音楽の背景にある文化や歴史ととり結びながら、音楽作品や音楽文化について思考する授業プランの作成を教師の協力を得て進めた。(5)沖縄県における郷土音楽学習のための教材データの作成三線教則本、楽譜、音声・映像、パソコン教材など、市販されている資料を分類整理し、学校の授業に活用可能なデータを作成した。本年度の研究成果については、投稿の準備を進めている。本年度は、まず研究課題に関連する資料の収集にあたった。沖縄の音楽に関する文献、楽譜、テキスト、AV資料(CD、DVD、ビデオなど)、教育実践に関する論文や報告などである。これらの資料の一部を活用し、沖縄のポビュラー音楽の特質を学ぶ授業プランを、琉球大学教育学部附属中学校講師の高橋美樹と開発・実践・評価し、日本音楽教育学会・九州地区例会で発表、実践論文にまとめた。様式の融合という沖縄のポピュラー音楽文化の特質を多様な音源の鑑賞やアレンジという創造的な活動を通して学ばせるプランであった。さらに、沖縄の音楽をたのしく学ぶプリント教材を開発し、その一部を音楽のワークシート教材集に発表した。また一方、平成14年度の沖縄県における郷土音楽学習の実態についてのアンケート調査を、県内のほぼすべての小・中・高等学校を対象に実施した。郷土音楽学習の実施状況、実践の内容,学校外の人材の活用、指導する教員の意識、成果や課題などについての調査である。実施時期や質問項目、調輩方法などの問題もあり、十分な回収率をあげることができず、内容にも課題を残したが、沖縄県内の郷土音楽学習の実態や課題について今後の研究のベースとなる貴重なデータを得ることができた。2003年23月、沖縄県内の小・中・高等学校の音楽担当教諭を対象に、沖縄県の学校教育における郷土音楽学習に関するアンケート調査を実施した。郷土音楽学習の授業づくりのための基礎的な実態把握を企図したものである。導入率、実施形態、授業についての教師の意識や受け止め方、学習内容、学習形態、使用楽器、教材曲、学校外の人材の活用、悩みや問題、学習の成果、自己研修の内容、大学での学習歴などに関する内容である。本年度は、この結果の一部を、10年前の調査との比較を交えながら検討し、沖縄県の郷土音楽学習の現状と課題について、日本学校音楽教育実践学会で口頭発表し、学部紀要に公開した。一方、沖縄県の郷土音楽学習に関する指導資料や実践記録の収集にも努めた。郷土音楽学習の中心楽器である三線の指導法に関する楽譜・音源等を収集するともに、学校教育における三線指導の第一人者である入里叶男氏(沖縄県三線教育研究会主宰・浦添市立仲西小学校教諭)、沖縄県教育センターの長期研修員として三線の指導海を研究した當間保氏(南風原町立南風原中学校教諭)の三線の授業を継続的に観察した。入里叶男氏の指導法の特徴については、入里氏の教育理念、指導計画、授業を分析・検討し、その結果を日本音楽教育学会九州地区例会にて発表した(大石あゆ美との共同発表)。

(5)沖縄県における郷土音楽学習のための教材データの作成三線教則本、楽譜、音声・映像、パソコン教材など、市販されている資料を分類整理し、学校の授業に活用可能なデータを作成した。本年度の研究成果については、投稿の準備を進めている。
「医療・福祉のマンパワーの変容と問題の検討～ケアワーカーの専門性とその養成教育の研究～」

「介護福祉士(ケアワーカー)」は、高齢社会の伸展する中での「社会化された介護」の担い手として1987年に福祉職の専門職として国家資格化された。しかし、介護現場は給与の低さや労働環境等により介護福祉士を含む介護職の離職率は高く日常的な人手不足に陥っている。それが更に労働環境を悪化させるという悪循環に陥っている。なぜ、このような状態になっているのであろうか。背景の一つには、構造的な問題がある。ケアという包括概念を含むケアワークの本質的な第一義的機能は「日常生活の援助」であり、これは看護と同様のものである。国際的にみてもケアワーカーという職は、看護領域に位置付けられている。更に、ドイツを除く多くの国は、非熟練・底辺労働として看護領域の最下層に位置づけられている。日本のみが、福祉の専門職としているのであるが、福祉領域では専門職であるのに医療領域においては看護助手と同等の無資格者という矛盾した制度となっている。医療費抑制政策の一環として医療制度を再編し、看護師不足の解消を看護師よりより安い労働力で補おうとした政策的意図が窺われる。そしてこのことが、資格化における構造的問題点であり、資格化における本質的問題であるといえる。二つ目は、ケアワークに対する社会的評価の低さである。ケアワークとは、連続的な生命・生活の援助活動である。広義の意での「家事」である。これらの社会化された生活(家事)を担う者をケアワーカーと捉えることができる。有史以来、家事は生命の再生産労働として家庭内でおこなわれており、近代国家以来社会的な性差での役割分担に沿って主に女性が担ってきた分業であったため、職業化されても社会的な再生産労働として底辺に位置付けられている。ケアワークの諸問題は、ジェンダーや女性労働問題とも深く関係している。ケアワーク(介護)は、対象となる方の気持ちをくみ取りながら生活意欲を引き出し、生活能力の維持・回復・向上を目指した援助を組み立て、援助実践していくことが求められる。プライベートなその人の生活に入り込み、人生にも関っていくのである。その関わりを通して信頼関係を築きながら、共に考え話し合い、継続的・重複的に見通しを立てながら進めていくことが求められる。洞察力、判断力、問題解決力等が求められる知的労働である。一人ひとりの関わりとその場面でのやりとりが、直接、本人とその家族の生命・生活に直結している。つまり、ケアワーカーその個人の質が問われる仕事であり、専門性が必要とされる仕事であると言える。本研究は、現在社会問題としてクローズアップされている介護労働者(ケアワーカー)問題の本質的課題をあきらにすることと同時に、社会化された介護サービスを担うケアワーカーの質と量はどうあることが望ましいのか、ケワーク労働の特性から教育や研修の必要性と内容について探究することにある。本研究がケアワーカーの社会的評価の向上に寄与できることを最終目的としている。上記の目的に沿って、平成20年度実施した「介護技術講習会に関する」

量的調査は、SPSSによるクロス集計とχ^2検定を行い興味深い知見が得られた。まず、講習会に対する受講者の満足度、理解度、意識の向上などともに好結果となった。しかし、この結果は本講習会を受講することにより国家試験免除ということが前提にあるためと思われる。講習会の内容そのものより、受講すること自体に意味があったと考えられる。しかし、理解できたと回答しながら、各単元において難しいと感じた内容は、(1)医学的知識(2)声のかけかた(3)判断力(4)人権感覚などに集約されていた。つまり、ケアが人間に関する情報と長期にわたる随時適切な判断力を必要とする労働であるということを改めて裏付けるデータであり、教育が必要であるということにもつながる。この調査結果は、H20年11月に日本介護福祉学会にて発表している。現在、論文に書き下ろしの途中であるが、これらの結果を踏まえ、介護労働の特性と教育内容について更に追求していくことが必要であると考えている。本研究は、現在社会問題としてクローズアップされている介護労働者(ケアワーカー)の本質的課題を明らかにすると同時に、社会化された介護サービスを担うケアワーカーの専門性とその養成教育について探求することにある。ケアワークの特性をあきらかにしながら、ケアワーカーの社会的評価の向上に寄与することを最終目的としている。平成21年度は、文献研究と実地調査を通して福祉国家レジームからケアワーカーの国際比較をおこないケアヮーカーの概念整理をおこなった。そのとにより日本におけるケアワーカーの特殊性があきらかになった。さらに、平成20年度に実施した「介護技術講習会に関する調査」結果を参考に、施設と在宅で働く介護福祉士のタイムスタデーを通してケアワーカーに求められている能力について質的調査をおこなった。介護は、高齢や障害等によりどのような状態になろうとも普通の人が普通におこなっている日常生活を普通にできるように援助・支援することである。利用者の気持ちを汲み取りながら生活意欲を引き出し、生活能力の維持・回復・向上を目指した援助を組み立て実践していく援助である。プライベートなその人の暮らしの中に入り込み、信頼関係を築きながら、共に考え話し合いながら、継続的・重複的に、見通しを立てながら進めていく。一つひとつの関わりが、ダイナミックな関わりであり本人とその家族の暮らしにつながっているがゆえに、ケアワーカー一人ひとりのトータルな質が問われる仕事である。すなわち、ケアワーカーには(1)コミュニケーション力(2)問題解決力(3)技術力(4)チームワーク力が求められる。それらを踏まえて、ドイツにおけるシュタイナー教育視点からのアルテンフレーゲンの養成教育の現地調査から、今後の介護福祉士養成教育への多くの示唆を得ることができた。
Eラーニングに対応した汎用性の高いリアルタイム評価調査支援システムの開発と評価

・開発したコンテンツの評価支援システムを、複数の大学や機関内で授業評価やコンテンツ評価および各種調査のツールとして利用し、運用評価を行った。運用評価に基づき、コンテンツ評価支援システムの機能拡張を行い、実装させた。・また、非同期型Eラーニング支援ツールとしても位置づけられるストリーミング映像に対応したコンテンツ評価支援映像対応サブシステムを開発し、検証実験を行った。・コンテンツの品質評価システムの開発に向けて、Peer Review Systemについて調査し、デジタルコンテンツの評価基準や手順の策定についての文献研究を行うとともに、デジタルコンテンツの形成的評価、および総括的評価実験を行った。・また、コンテンツの活用と評価に関する知見に基づき、JICAからの依頼により、JICA-NETの「デジタル教材作成ハンドブックおよびガイドライン」作成に執筆・監修を行い、冊子、およびCD-ROMを開発した。これらの結果、Eラーニングに対応した汎用性の高いリアルタイム評価調査支援システムは当初の計画通り開発され、運用評価によりその実用性・有効性が裏付けられるとともに、改善が図られた。さらに、ストリーミング映像に対応したサブシステムも開発され、様々な形態のEラーニングやブレンデッドラーニングに対応した評価支援ツールの実用性のあるプロトタイプを示すことができた。本研究は、大学教員が、日常的にインターネットを利用した評価調査研究を行い、リアルタイムにフィードバックされたデータを集計・閲覧して、e-learningの授業改善を図ることを支援するためのシステムを開発し、その運用によりeラーニングの授業の質的向上を図るための研究を発展させることを目的とする。本年度は、下記の研究を行った。(1)コンテンツ評価・授業改善評価に関する研究の収集と分析・これまでメデイア教育開発センターに蓄積された知見や関連データを、特に評価調査の方法、および調査内容に焦点をあてて分析し、システムに反映できるように整理した。・評価調査の方法、および調査内容について国内外の文献を収集し、システムに反映できるように整理した。(2)リアルタム評価調査支援システムの開発・既に設計されたコンセプトとデザインを基に、リアルタイム評価調査支援システムを開発した。開発に際しては、インターネットを利用する大学教員なら誰でも使うことができるようにユーザビリテイの高いインターフェイスを有しながら、幅広い評価調査に対応できるように工夫した。また、調査評価の集計結果をリアルタイムで表示するとともに、統計的処理が可能な形式でデータをダウンロードできるようにした。(3)リアルタイム評価調査支援システムの運用による検証とシステムの改善・開発したリアルタイム評価調査支援システムを運用して、システムの運用評価を行い、問題点の改善をはかった。・モニターとして、大学教員数名に依頼し、システムの運用評価を行い、利用事例を収集した。