hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光イメージングによる腫瘍血管・低酸素を標的とした抗癌剤反応性バイオマーカーの開発

拡散光スペクトロスコピーで得られる光学パラメータが乳がん患者において術前化学療法の効果予測のバイオマーカーとして用いられるか評価した。拡散光イメージングで測定した総ヘモグロビン濃度の変化は病理学的完全奏功を予測し得たが、予測能はFDG-PETで測定したFDG集積の変化に劣った。光学パラメータの測定は放射線被ばくがなく、ベッドサイドで手軽に施行できるため、診断精度を上げ実用化を目指している。同意の得られた原発性乳癌患者を登録し、術前化学療法前後で拡散光スペクトロスコピーを用いた光学パラメータの測定、FDG-PET/CT、MRIを行い、化学療法による変化を検討した。手術が行われた症例では組織学的治療効果を確認した。浜松医科大学では平成26年度に6例登録し、埼玉医科大学では平成25年度以前の症例も含め90例が登録された光学パラメータは浜松ホトニクス社の近赤外光時間分解分光装置を用いて、3波長を同時計測した。3波長の吸収係数、散乱係数から酸素化ヘモグロビン濃度、脱酸素化ヘモグロビン濃度を計算し、総ヘモグロビン濃度、酸素飽和度を求めた。腫瘍側は腫瘍を中心に複数箇所測定し、健常側は対応する領域を中心に複数箇所測定した。総ヘモグロビン濃度の分布を画像化した後、関心領域を設定し、病変部および健常側のそれぞれの総ヘモグロビン濃度の平均値を求めた。総ヘモグロビン濃度は治療前、化学療法1サイクル後、2サイクル後に測定した。FDG-PET/CTは治療前および化学療法2サイクル後に行い、腫瘍へのFDGの集積程度(SUVmax)を測定した。MRIは治療前および化学療法2サイクル後に行い、腫瘍径を測定した。化学療法後の総ヘモグロビン濃度、FDGの集積程度を治療前と比較し、病理学的完全奏効群(pCR)の予測能を分析した。予測能の評価にはreceiver operating characteristic (ROC)curve解析法によるROC曲線下面積を用いた。現在までの中間解析では、治療後の総ヘモグロビン濃度の低下が著しい症例、SUVmaxの低下が著しい症例において病理学的完全奏功を示す傾向が見られた。平成26年度に引き続き、乳癌患者を対象に浜松ホトニクス社製の近赤外光時間分解分光装置(TRS-20)を用いて光学パラメータの測定を行い、化学療法の早期治療効果モニタリングにおける有用性を検証する前向き臨床試験を行った。浜松医科大学と埼玉医科大学の2施設共同研究として実施し、乳癌患者100例の登録が終了した。光学パラメータの測定から乳癌組織の総ヘモグロビン量(tHb)を、抗癌剤投与前、1サイクル後(3週間後)、2サイクル後(6週間後)の3回計測し、治療前からの変化率を求め、病理学的完全奏効群(pCR)の予測能を分析した。同時に[F-18]fluorodeoxyglucose(FDG)を用いるポジトロン断層撮影法(PET)を治療前と2サイクル後に施行し、FDG集積量(SUVmax)の変化率によるpCR予測能について総ヘモグロビン量の変化率と比較した。その結果、pCRになる腫瘍は1サイクル後から劇的にtHbが低下する症例が多く、non-pCR群の腫瘍は症例によって様々な変化が見られた。tHbの変化率によるpCR予測能、SUVmaxの変化率によるpCR予測能は、いずれも良好であったが、receiver operating characteristic curveの曲線下面積の解析では、tHbの変化によるpCR予測能は2サイクル後の評価でarea under the curve(AUC)で0.75であり、FDG-PETの診断能AUC0.9よりも劣っていた。研究責任者、研究分担者および連携研究者で随時検討会を行い、測定方法の確認やデータの解析方法の検討を行ってきた。精力的に症例の蓄積に努めた結果、当初の計画以上に進展し、100症例の登録が完了した。全例において病理結果が得られ、近赤外光時間分解分光装置によるヘモグロビン濃度測定が、乳癌の化学療法早期効果判定においてFDG-PETには劣るものの有効であることが示された。本法は簡便で放射線被曝がないことなど、今後の臨床に広く応用される可能性があることが明らかにされ、当初の研究目的の一部が達成された。この結果は学会で発表し、3年目に予定した論文投稿を前倒しで行い、すでに受理された(Ueda S, etal: J Nucl Med, in press)。浜松医科大学では、この研究に派生して、乳房の後方に存在する胸壁が総ヘモグロビン濃度の測定に影響することを明らかにした。皮膚胸壁間距離が近いほど総ヘモグロビン濃度が高く計算されており、胸壁の筋肉内に存在するミオグロビンが近赤外光を吸収するためと考えられた。より正確な評価を行うため皮膚胸壁間距離を考慮に入れたデータの解析法を開発した。当初の計画外の成果も得られた。埼玉医科大学では当初の予定通り、DNA geneチップを用いた遺伝子の網羅的解析により、時間分解分光装置により推測される腫瘍血管量に関連する遺伝子群の同定を開始した。順調に進んでおり、今後も継続する。浜松医科大学と埼玉医科大学の共同研究において、時間分解分光システム(TRS-20、浜松ホトニクス)を用いて術前化学療法における腫瘍ヘモグロビン濃度の変化を計測し、早期治療効果予測能についてFDG-PET/CTと比較した。対象は原発性乳癌患者100名である。

標準的化学療法のレジメンを用いて、治療前、1サイクル後(3週間後)、2サイクル後(6週間後)の3回施行し、病変部の総ヘモグロビン濃度の平均値を求めた。同時にFDG-PETを治療前および2サイクル後の2回撮像し、腫瘍への集積をstandardized uptake value (SUV)で評価した。プライマリーエンドポイントは病理学的完全奏効(pCR)とし、両者の診断予測能を比較した。解析可能であった86症例のうち、pCRに達した乳癌は16例であった。pCR群はnon-pCR群と比較して、総ヘモグロビン濃度の減少率は有意に高く、1サイクル目の減少率よりも2サイクル目の減少率のほうが高い傾向にあった。診断能についてROC curve解析でarea under the curve (AUC)を求めたところ、1サイクル後のAUCは0.69、2サイクル後のAUCは0.75であり、FDG-PETのAUC 0.9には及ばなかった。浜松医科大学ではTRS-20と超音波診断装置のプローブを一体化した装置を用い、皮膚胸壁間距離を考慮した指標について化学療法前後での有用性を検討した。また光源検出器を平面上に複数配置した反射型拡散光トモグラフィ装置を使用し、30例の乳癌症例の測定を行った。この装置では総ヘモグロビン濃度や酸素飽和度等の2次元表示および3次元表示が可能となり、現在測定を進めるとともに、有用性の評価を行っている。研究責任者、研究分担者および連携研究者で随時検討会を行い、測定方法の確認やデータの解析方法の検討を行ってきた。当初予定していた100症例の登録が完了し、全例病理結果が得られた。近赤外光時間分解分光装置によるヘモグロビン濃度測定が、乳癌の化学療法早期効果評価において有効であることが示され、この成果はすでに国内外の学会で発表し、論文公表も行った。(Ueda S, et al: J Nucl Med, 57: 1183-1188,2016)。総ヘモグロビン量の測定はpCR診断に有効ではあったが、FDG-PETで測定したSUVmaxによる診断能に劣った。この原因を考察し、測定法の改善や新たな光学パラメータの測定を準備している。これまでの研究で乳房の後方に存在する胸壁がヘモグロビン濃度の測定に影響することを明らかにした。皮膚胸壁間距離が近いほど総ヘモグロビン濃度が高く計算されており、胸壁の筋肉内に存在するミオグロビンが近赤外光を吸収するためと考えられた。皮膚胸壁間距離が光学係数に及ぼす影響を定量的に評価し、乳がんのヘモグロビン濃度をより正確に評価する手法を提案し、論文発表した(Yoshizawa N, etal: Breast Cancer23, 844-850, 2016)。今後、皮膚胸壁間距離を考慮に入れて総ヘモグロビン濃度を評価し、有用性を再検討する。浜松医科大学、埼玉医科大学では、この研究に関連して上記2編を含め、平成28年度に計5編の英文論文を発表した。以上の結果から「おおむね順調に進展している」と判断した。浜松医科大学と埼玉医科大学の共同研究において、時間分解分光システム(TRS-20、浜松ホトニクス)を用いて術前化学療法における腫瘍ヘモグロビン濃度の変化を計測し、原発性乳癌患者100名を対象として早期治療効果予測能についてFDG-PET/CTと比較した。
宇宙用ＡＤＲシステムの基盤研究

本研究では、宇宙マイクロ波背景放射測定に不可欠な基本技術として、ADR(断熱消磁冷凍)システムを用いた宇宙用冷却技術を提案した。これまでのADR技術を再検討し、より広範な宇宙応用を目指したADR技術の基盤を確立することてを目的とした。そのために、我々が開発してきた連続型ADRをリファインし、より高精度な温度制御技術を獲得するとともに、センサー冷却に特化した、シンプルなADR冷却システムの可能性を探った。平成24年度では、ADRの作動に必要とされる要素部品の作製とそれらに対する基本的な試験かを実施した。特に熱侵入の最大要因である超電導マグネットのパワーリードの一部をHTC線材で置き換えることによって、大幅な熱侵入量の低減をはかった。また、パワーリードを含む新規技術開発要素を含んだクライオスタットを作製した。熱特性試験の結果、従来のクライオスタットを20%上回る特性向上かを達成した。これに熱スイッチを組み込み、スイッチング特性の試験を実施した。また、ADR各ユニットの磁性体を改修した。平成25年度では、これらの結果をもとに、各ユニットの冷却特性を調べ、これらを熱スイッチにより結合し、冷却試験を実施した。また、各磁性体ユニットの再設置をはかり、2段、あるいは3段からなるADRシステムとしての冷却特性を調べた。これによって、宇宙用冷却装置としての各種特性を明らかにした。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、宇宙マイクロ波背景放射測定に不可欠な基本技術として、ADR(断熱消磁冷凍)システムを用いた新しい宇宙用冷却技術を提案するものである。本研究で目指すゴールは、これまでのADR技術を再検討し、より広範な宇宙応用を目指して日本におけるADR技術の基盤を確立することである。そのために、我々が開発してきた連続型ADRをリファインし、より高精度な温度制御技術を獲得するとともに、センサー冷却に特化した、シンプルなADR冷却システムの可能性を探ることを目的としている。平成24年度では、ADRの作動に必要とされる要素部品の作製とそれらに対する基本的な試験が実施された。熱特性試験の結果、従来のクライオスタットを20%上回る特性向上が達成された。平成25年度には、これらの結果をもとに、実際にTESセンサーを組み込み、冷却試験を実施する予定である。また、各磁性体ユニットの再設置をはかり、2段、あるいは3段からなるADRシステムとしての冷却特性を調べる。これによって、宇宙用冷却装置としての基盤技術を確立する。以上から得られる結果は積極的に公表する。国内においては低温工学・超電導学会、国際会議においてはCryogenic Engineering Conferenceで発表済あるいは発表を予定している。1.高効率クライオスタットの作製:熱侵入の最大要因である超電導マグネットのパワーリードの一部をHTC線材で置き換えることによって、大幅な熱侵入量の低減をはかった。また、パワーリードや除振機構を含む新規技術開発要素を含んだクライオスタットを完成させた。2.熱スイッチ:熱スイッチを改良すると共に、性能評価を行った。これによって、ADRの試験運転が可能であることを確認した。3.磁性体ユニット:磁性体ユニットに改良を加え、絶縁状態などの基本試験を行った。4.電源等の周辺機器:電源と温度コントローラーを整備し、稼働状態を確認した。以上の様に、当初の予定通りに計画は進行していると考えられる。まず、連続型ADRとしての特性試験とチューニングをはかり、特に温度安定度の高度化を目指す。また、実際にTESセンサーを組み込み、冷却試験を実施する予定である。さらに、各磁性体ユニットの再設置をはかり、2段、あるいは3段からなるADRシステムとしての冷却特性を調べる。
超精密分子認識能を持つシクロデキストリン二量体の分子設計

1.目的のクロデキストリン(以下CDと略)二量体の合成原料並びに標品として,OHを活性化した非対称二置換CD及び多置換CDを調製し,位置異性体分離,構造決定に成功した.さらに,一級水酸基側での官能化,二量化を以下のように行った.2.ナフタレンスルホニルクロリドとβ-CDから,6A6B,6A6C,及び6A6Dのジスルホナートを合成した.6A6D-ジスルホナートとNaN_3から,一方のスルホナート(6Aまたは6D)のみがN_3で置換した非対称二置換CDを合成した.さらに,残存している1個のスルホナートをベンジルチオ基で置換すると同時に,N_3をアミノ基へ還元した.これをNH_3-Na還元,ついで空気酸化し,アミノ基を6Dまたは6Eに有し,かつ,ジスルフイド結合で連結したCD二量体を合成した.6A6B-ジスルホナートについては,N_3を導入した後,生成する2種の位置異性体を単離し,別途に合成した標品化合物(1で合成した)と同定することによって,それぞれの位置異性構造を決定した後,上記と同じ反応を行って,アミノ基を6Bあるいは6Gに持ち,SHを6AにもつCDを得,さらにSH基をピリジルジスルフィド基に変換した.一方,アジド基とスルホナート基を持つCDに紫外線照射して,アジドメチル基をアルデヒドに変換し,さらに酸化して,カルボン酸に導いた.今後,これからSH基とカルボン酸を持つCDを調製し,この二置換CDと,アミノ基とピリジルジスルフィド基を持つCD(前述)から,アミノ基とカルボキシル基をもつCD二量体を合成する予定である.3.2個のアミノ基を持つCD二量体は,メチルオレンジを2.9万(pH7),18万(10),23万(12)の会合定数(M^<-1>)で取り込けことを見いだした.この二量体は,単量体に比べると最高400倍にもなる大きな取込み力を持ち,かつそれをpHで制御できることが特徴である.1.目的のクロデキストリン(以下CDと略)二量体の合成原料並びに標品として,OHを活性化した非対称二置換CD及び多置換CDを調製し,位置異性体分離,構造決定に成功した.さらに,一級水酸基側での官能化,二量化を以下のように行った.2.ナフタレンスルホニルクロリドとβ-CDから,6A6B,6A6C,及び6A6Dのジスルホナートを合成した.6A6D-ジスルホナートとNaN_3から,一方のスルホナート(6Aまたは6D)のみがN_3で置換した非対称二置換CDを合成した.さらに,残存している1個のスルホナートをベンジルチオ基で置換すると同時に,N_3をアミノ基へ還元した.これをNH_3-Na還元,ついで空気酸化し,アミノ基を6Dまたは6Eに有し,かつ,ジスルフイド結合で連結したCD二量体を合成した.6A6B-ジスルホナートについては,N_3を導入した後,生成する2種の位置異性体を単離し,別途に合成した標品化合物(1で合成した)と同定することによって,それぞれの位置異性構造を決定した後,上記と同じ反応を行って,アミノ基を6Bあるいは6Gに持ち,SHを6AにもつCDを得,さらにSH基をピリジルジスルフィド基に変換した.一方,アジド基とスルホナート基を持つCDに紫外線照射して,アジドメチル基をアルデヒドに変換し,さらに酸化して,カルボン酸に導いた.今後,これからSH基とカルボン酸を持つCDを調製し,この二置換CDと,アミノ基とピリジルジスルフィド基を持つCD(前述)から,アミノ基とカルボキシル基をもつCD二量体を合成する予定である.3.2個のアミノ基を持つCD二量体は,メチルオレンジを2.9万(pH7),18万(10),23万(12)の会合定数(M^<-1>)で取り込けことを見いだした.この二量体は,単量体に比べると最高400倍にもなる大きな取込み力を持ち,かつそれをpHで制御できることが特徴である.
20世紀日本における「物性物理学」の形成・発展過程の研究

「物性物理学」(および「物性論」)は、物質の性質を説明する理論の探求とその応用を目する学問領域である。日本はこれまで、同領域において顕著な業績を多数生みだし、基礎・応用の両面で世界をリードし続けてきた。しかしこの「物性物理学」は、完全に対応する外国語を持たない、日本独自の枠組みであることが知られている。この固有の呼称、枠組み、概念は、なぜ、どのようにして生じたのか。またその存在は、日本における物質をめぐる科学の発展に、どのような影響をもたらしたのか。本研究はこれらの問いに答えることを目的として、193050年代における同分野の成立・発展過程について、一次史料や原論文を用いた史的分析を講じる。
日本語動詞句の統語構造と意味解釈についての研究

1.動詞句の限界性(telicity)は、これまで、主要部(head)となる動詞とその項から成る句、および、そのような句を修飾する付加詞を含めた句を中心に研究されてきた.本年度は、いわゆる統語的複合動詞の「前項」に移動動詞が付いた例の限界性を、意味論的、統語論的に考えた.例えば、「なおも麓に下り続ける」と「なおも実家に帰り続ける」における、アスペクト的な意味の共通点と相違点を体系的に説明する方法を研究した.意味論的な分析は、「経路/着点指向動詞句の意味論-限界性の意味論的一般化のケース・スタディとして-」というタイトルで学会誌に投稿中であり、統語論的な分析は、韓国日本学会の論文誌に一部発表し、書き直しているところである.2.主体の変化を表す動詞の中で、例えば「太る、温まる、上がる」などの動詞は、その概念的意味が、[[状態概念]動作概念]のように、状態概念が動作概念に包まれているようなものがある.例えば、「温まる」は、[[温かい]なる]のようにである.このような意味概念は統語的には編入(incorporation)という操作で説明されることがある.また、「温まる」と「温かくなる」は意味がどう違うかなどを考えた.これらについては、論文を執筆中である.3.2で書いたことは、程度副詞による程度修飾機能が限界性と関わることに繋がっていくようである.これまで、日本語研究では、本研究代表者の研究を含めて、付加詞の限界性への関与は、副詞的な数量詞や、「駅まで」のようなマデ句くらいしか研究されていない.1.「のぼる、下る、進む、行く、帰る」などの主体位置変化動詞から成る動詞句のアスペクトについて研究を行った.従来、これらのテイル形(「のぼっている」のような形態)は、二格句と共起すると「頂上に登っている」、「学校に来ている」のように動作の結果の状態を表し、経路を表すヲ格句と共起すると「山道を登っている」、「その道を来ている」のように動作の継続を表すと言われてきた.しかし、「のぼる、下る、進む」は、「今、山頂に登っている」「今、峠におりている」では動作継続を表していると言える.つまり、主体位置変化動詞が二格句と共起して動作継続を表す場合があるということである.しかし、「今、家に帰っている」では、結果状態の解釈の方が優先的な解釈である.このように.主体位直変化動詞が二格句と共起した場合に、動作継続を(も)表せる動詞とそれを表せない(あるいは表しにくい)動詞がある.これについて、動詞の経路指向性、ニ格句の意味役割(着点か方向か)、動詞(句)の限界性(telicity)から説明した論文を執筆した.2.1.に記した続編が本年10月刊行予定の論文集(単行本)に掲載される予定である.「太る、上がる、温まる」のような主体状態変化動詞も視野に入れた論である.状態変化動詞は、形容(動)詞と同根のもの(例えば「太る」と「太い」)もあり、形容(動)詞の表すスケール(scale)と動詞の表すアスペクトとの相関性を追求している.'degree achievement'と呼ばれる動詞についての論である.3.動詞句の統語構造という点から、「と」が介在する等位接続構造について、筑波大学大学院でトークを行った.これについても論文をまとめている最中である.4.著書『数量表現・空間表現とアスペクト』の執筆は継続中である.1.動詞句の限界性(telicity)は、これまで、主要部(head)となる動詞とその項から成る句、および、そのような句を修飾する付加詞を含めた句を中心に研究されてきた.本年度は、いわゆる統語的複合動詞の「前項」に移動動詞が付いた例の限界性を、意味論的、統語論的に考えた.例えば、「なおも麓に下り続ける」と「なおも実家に帰り続ける」における、アスペクト的な意味の共通点と相違点を体系的に説明する方法を研究した.意味論的な分析は、「経路/着点指向動詞句の意味論-限界性の意味論的一般化のケース・スタディとして-」というタイトルで学会誌に投稿中であり、統語論的な分析は、韓国日本学会の論文誌に一部発表し、書き直しているところである.2.主体の変化を表す動詞の中で、例えば「太る、温まる、上がる」などの動詞は、その概念的意味が、[[状態概念]動作概念]のように、状態概念が動作概念に包まれているようなものがある.例えば、「温まる」は、[[温かい]なる]のようにである.このような意味概念は統語的には編入(incorporation)という操作で説明されることがある.また、「温まる」と「温かくなる」は意味がどう違うかなどを考えた.これらについては、論文を執筆中である.3.2で書いたことは、程度副詞による程度修飾機能が限界性と関わることに繋がっていくようである.これまで、日本語研究では、本研究代表者の研究を含めて、付加詞の限界性への関与は、副詞的な数量詞や、「駅まで」のようなマデ句くらいしか研究されていない.
ドイツ法・オーストリア法を素材とした行政不服審査制度の比較研究

本研究は,ドイツ法・オーストリア法を素材として行政不服審査制度の比較研究を行うものである。本研究の成果として,ドイツにおいては行政改革の一環として州のレベルで行政不服審査制度を廃止する動きがみられるが,単純にその全てを廃止するというわけではなく,領域を厳選して行政不服審査制度を残存させた上で,手続の充実によりその活用を図る例もみられることを明らかにした。また,オーストリアにおいては,行政裁判制度改革の一環として,行政不服審査制度が大幅に縮小されるに至っているということを明らかにした。本研究課題は,ドイツ法およびオーストリア法を素材とした行政不服審査制度の比較法研究である。昨年度の成果を踏まえ,ドイツ法については,行政不服審査制度を全面的または部分的に廃止した州について,その詳細や,その後の取り組みを調査した。その結果,一部の州においては,行政不服審査制度を部分的に廃止する一方で,行政不服審査制度を残存させた領域については手続の透明化などの改善を施した上で活用を図るという例が見られるということを確認した。こうした動向から,単純に行政不服審査制度を維持するか廃止するという二者択一の議論ではなく,行政不服審査制度が有効に機能する領域を見極めた上で,手続の改善等を通じてその充実を図るという道を探る余地があることを明らかにした。オーストリア法については,2012年憲法改正に基づく行政裁判制度改革により2014年から行政裁判制度が二審級化されることに伴い,行政不服審査制度の一翼を担ってきた独立行政審判所が州単位の第一審行政裁判所に改組されることとなったことに加え,数多く存在していた権利救済機関の多くが廃止されることにより,独立性を有する行政機関による行政不服審査制度の基盤が大幅に失われるに至ったということを明らかにした。さらに,わが国の異議申立てないし審査請求に相当する通常の行政不服審査手続についても,一部を残して廃止されることとなったことを確認した。ただし,この改革はオーストリアにおける従来の行政裁判制度と行政不服審査制度の均衡を前提として,その重点を変更させるという性質のものと理解することが可能であり,直ちにわが国にとっての参考としうるものではないと考えられる。この認識に立脚した上で,今後生じうる行政不服審査制度を大幅に縮減したことによる影響の有無,程度を検証し,わが国にとっての示唆を見極めていく必要がある。本年度は,まず,研究遂行の前提としてわが国における従来の議論状況を確認する作業を行った。同時に,内閣府の行政救済制度検討チームにおいて進められていた行政不服審査法の改革など行政救済制度のあり方についての検討状況を随時確認し,その改革が実現した場合の理論的なインパクトについて検討を加えた。こうした作業と並行して比較法研究を行ったが,本年度は国内での文献入手が比較的容易であるドイツ法についての検討を重点を置くことになった。ドイツにおいては,1990年代半ば以降の行政手続の簡素化の流れの中で,行政不服審査制度についてのラントの立法裁量を拡大する旨の法改正が行われ,これを受けて,いくつかのラントにおいては行政不服審査制度が廃止されるに至ったという改革の動向を確認した。また,行政不服審査制度を廃止したラントにおいては,これを廃止したことによるメリット,デメリットについての議論が行われているが,その議論状況の確認を行った。さらに,行政不服審査制度を廃止したラントにおいては,行政上の調停の役割が,理論上も実務上も注目されるに至っているという議論状況を確認した。オーストリアについては,行政裁判制度を改革する旨の政府提出法案が審議中であり,その法案の中に,現在オーストリアにおける行政不服審査制度の一翼を担っている独立行政審判所を廃止する内容が盛り込まれていることを確認した。国内では入手困難,あるいは入手不可能である文献を入手するため,本年2月を目途にドイツ・オーストリアへの海外出張を行う予定であったが,他の業務との兼ね合いから断念せざるを得なかった。そのため,研究遂行のための資料収集という点で,当初の計画より若干の遅れが生じている。また,これと関連して,国内で入手可能な文献のみにより研究を遂行したため,研究の進展それ自体についても当初の予定より遅れが生じている。本年度の研究の成果を前提に,より重点的に検討すべき事項について掘り下げて検討を加え,その成果を取りまとめる。具体的には,ドイツについては,異議審査請求を廃止したラントにおける廃止のメリット,デメリットについての分析を掘り下げ,行政手続,行政訴訟への影響に留意しながら検討を加え,わが国の解釈論,立法論にとって参考となりうる点を明らかにする。また,異議審査請求の代替的機能を果たすものとして近時注目されている行政上の調停の役割,理論的な位置付けに検討を加え,わが国の立法論にとって参考となりうる点を明らかにする。オーストリアについては,行政不服審査制度に大きな影響を与える法案について,その背景,その内容,行政不服審査制度に与える影響を分析する。また,わが国においても,閣府の行政救済制度検討チームの取りまとめに即して制度改正が行われることが予想されるため,ドイツ法,オーストリア法についての検討により得られた知見を踏まえて,改正の意義についての検討を行う。

前述のとおり,本年度予定していた資料収集のためのドイツ,オーストリアへの海外出張を断念せざるを得ず,予定していた旅費,資料収集費を次年度に繰り越すこととなった。特に,オーストリア法については,現地での資料収集が不可欠であり,重大な法改正が進行中であることから,今年度は海外出張による資料収集に研究費を重点的に用いる予定である。次年度の海外出張は1回を予定していたが,法改正の進行にあわせて複数回現地での資料収集を行う必要があると考えられるため,前年度からの繰り越し分を利用して夏,冬に海外出張を行う予定である。
T細胞補助シグナル伝達の新規制御分子IQGAP1の機能解析

IQGAP1はOX40L刺激依存的にOX40と相互作用することを見出した。さらに、IQGAP1のカルボキシル末端領域(IQGAP1-C)がTRAF2を介して相互作用することを突き止めた。IQGAP1欠損マウス由来のCD4陽性T細胞では、OX40L刺激依存的なサイトカイン産生が亢進した。IQGAP1欠損T細胞にIQGAP1-Cを発現させたところ、サイトカイン産生の亢進がレスキューされた。IQGAP1欠損マウス由来のCD4陽性T細胞を養子移入したマウスではEAEの発症が増悪した。以上より、IQGAP1がOX40依存的なT細胞の活性化を抑制し炎症性疾患を負に制御していることが明らかになった。T細胞補助刺激分子OX40の細胞内シグナルは活性化T細胞の増殖・生存を促進し、記憶T細胞の形成を促す。OX40シグナル伝達経路の詳細な制御機構を解明するため、OX40刺激依存的にOX40と相互作用する分子の検索を行った結果、機能不明のscaffold分子IQGAP1を見いだした。さらに、Iqgap1欠損マウスではEAE(多発性硬化症モデル)と炎症性腸疾患が増悪する。これらから、本研究はOX40-IQGAP1シグナルを介したT細胞活性化制御機構を解明することで、OX40補助刺激の新たなシグナル制御機序とT細胞依存性炎症疾患における役割を解明するものである。これまでの知見から、Iqgap1欠損CD4+T細胞ではOX40シグナルを介するT細胞応答が過剰になり、T細胞免疫応答が亢進し、T細胞依存的組織炎症が増悪すると予想される。さらに、OX40-IQGAP1のT細胞活性化における作用機序として、IQGAP1がOX40L刺激により何らかの制御を受けて、NFATの脱リン酸化あるいは核移行、転写活性が促進される可能性が考えられる。これについてin vitroでの解析を進めている。まず、T細胞株においてCRISPR-Cas9システムを用いてIQGAP1欠損T細胞株を作出した。この細胞株において、TCR刺激及びOX40L共刺激下でのNFAT脱リン酸化、およびIL-2産生の増強が認められた。また、OX40刺激依存的なOX40-IQGAP1相互作用について、TRAF2ノックダウンT細胞株を作製し解析し、OX40-IQGAP1相互作用はTRAF2を介した結合であることが示された。さらにHEK293T細胞を用いて、IQGAP1、TRAF2のそれぞれの機能ドメインの欠失変異体を発現させ、免疫沈降法により解析した結果、IQGAP1のC末端領域とTRAF2のRINGドメインを介して結合することが示唆された。IQGAP1がOX40シグナルを介したTCR補助シグナル制御に抑制的に寄与することを裏付けるいくつかの結果を得られた。OX40-IQGAP1相互作用の詳細も徐々に明らかになっている。これまでの研究から、OX40に会合するIQGAP1がT細胞の活性化に重要なNFATシグナルの制御を介し、EAEの病態を抑制するという仮説を立てている。IQGAP1は、リン酸化(不活性型)NFATに対し高親和性を示し、この結合はNFATの活性化に阻害的にはたらくことが示唆されている。このことから、OX40とIQGAP1との結合がNFATの活性化に対し促進的にはたらく機序として、1NFATのIQGAP1からの解離が促進される、2NFATが脱リン酸化されやすくなる、という可能性が想定されいる。これについて検証を行うため、T細胞株を用い、TCR刺激による誘導と、TCR+OX40共刺激による顕著な増強が見られる実験条件の最適化を検討している。1に関しては、T細胞株において、NFATとIQGAP1の恒常的な結合が検出され、イオノマイシン処理によりNFATの脱リン酸化に伴うIQGAP1との結合の解離が確認されている。今後、OX40刺激前後におけるIQGAP1-NFAT相互作用と解離、およびNFAT分子のリン酸化レベルを評価し、制御機構を明らかにしていく。IQGAP1はT細胞補助刺激分子OX40と相互作用し、OX40シグナルを介したT細胞の増殖、活性化を抑制することで、自己免疫疾患の発症を抑制することを見出した。この作用機序についてこれまでに、IQGAP1のC末端領域とTRAF2を介した相互作用により、TCRシグナルにおけるNFAT活性化を抑制していることがわかった。そこでさらに、分子メカニズムの詳細な解析を行った。T細胞ハイブリドーマ細胞を用いてIQGAP1欠損細胞株を作製したところ、OX40シグナル依存的なT細胞の活性化が亢進した。この細胞を用い、さらにIQGAP1のC末端領域(IQGAP1-C)を発現させた細胞株を作製した。その結果、IQGAP1-C発現細胞において、OX40刺激依存的なNFATリン酸化、核移行、およびIL-2の産生がレスキューされた。以上のことから、IQGAP1のC末端領域がOX40補助シグナルを抑制していることが裏付けられた。また、マウスEAEの発症において、亜放射線照射したレシピエントマウスに野生型もしくはIqgap1欠損マウス由来のCD4+T細胞を養子移入し、MOG/CFAにて免疫を行いEAE重症度を比較した。その結果、Iqgap1欠損マウス由来のCD4+T細胞移入群において、野生型マウス由来のT細胞移入群と比較して顕著なEAEの重症化が認められた。

以上より、T細胞におけるIQGAP1がEAEの発症を抑制していることが明らかとなった。さらに、このT細胞移入によるEAE病態が抗OX40L中和抗体投与により減弱し、Iqgap1欠損T細胞移入群ではより強い抑制率が見られた。このことから、Iqgap1欠損T細胞によるEAEの増悪がOX40シグナル依存的であることが示唆された。以上の結果から、IQGAP1がOX40補助シグナルを抑制し、T細胞依存的な炎症性免疫疾患を負に制御することが明らかとなった。IQGAP1はOX40L刺激依存的にOX40と相互作用することを見出した。さらに、IQGAP1のカルボキシル末端領域(IQGAP1-C)がTRAF2を介して相互作用することを突き止めた。IQGAP1欠損マウス由来のCD4陽性T細胞では、OX40L刺激依存的なサイトカイン産生が亢進した。IQGAP1欠損T細胞にIQGAP1-Cを発現させたところ、サイトカイン産生の亢進がレスキューされた。IQGAP1欠損マウス由来のCD4陽性T細胞を養子移入したマウスではEAEの発症が増悪した。以上より、IQGAP1がOX40依存的なT細胞の活性化を抑制し炎症性疾患を負に制御していることが明らかになった。マウス免疫病態におけるOX40-IQGAP1シグナル機構の重要性について、EAEを中心に解析を進める。T細胞内に発現するIQGAP1とマウスEAE病態との関連性を解明するため、亜放射線照射したマウスにCD4+T細胞を養子移入し、MOG/CFAを免疫し、ドナーT細胞依存的にEAEを発症させる実験系にて検証する。野生型およびIqgap1欠損マウスから精製したCD4+T細胞を養子移入し、T細胞に発現するIQGAP1がEAEを抑制するか検証する。IQGAP1の発現によりEAEを抑制する責任細胞を特定する。さらに、EAEにおけるOX40-IQGAP1の意義については、OX40シグナルの亢進によりEAEが増悪するが、これにIQGAP1がどう関与するかが不明である。そこで、Ox40欠損マウスとIqgap1欠損マウスを交配させたマウスを作成し、EAEを誘導し、これらマウスの重症度を比較する。また、これらの交配マウスから精製したCD4+T細胞をドナー細胞として養子移入実験を行い、CD4+T細胞に発現するOX40とIQGAP1のEAEにおける役割を明らかにする。OX40とIQGAP1の免疫疾患における生体内での機能と関係性を総合的に検証する。OX40-IQGAP1によるTCR制御機構の分子レベルでの解析については、引き続きNFAT活性化制御の観点を中心として解析を進める。また、IQGAP1のC末端領域がTRAF2を介してOX40と相互作用することがわかったが、一方でIQGAP1のN末端領域はOX40-TRAF2とは結合しないがNFAT1と相互作用することも見出した。今後IQGAP1欠損T細胞株いおいてIQGAPのN末端もしくはC末端領域のみを発現させた細胞株を作出し、両者の機能の違いを明らかにすることで、OX40を介したTCRシグナル制御におけるIQGAP1の新規機能を解明する。免疫学
移植用途を目指した神経組織刺入型カーボンナノチューブバンドル電極の開発と評価

先行開発したカーボンナノチューブバンドル(CNTb)神経電極を,移植用途を目指して改良開発し,その性能をin-vivo脳組織を用いた生理学実験等により評価・検証した。その結果,in-vivo齧歯動物の脳皮質内への刺入および微小電気刺激に使用可能な機械的強度・形状・電気化学特性を併せ持つCNTb電極の作製に成功した。さらに,in-vivo脳活動のミリ秒分解能イメージングによって,我々のCNTb電極を介した微小電気刺激で人為的に神経興奮を誘発できることを実証した。世界的前例のないこれらの成果は,次世代の超多チャンネル刺激による神経補綴の可能性を大きく広げると考える。本研究は,これまで我々が開発してきた神経用途カーボンナノチューブ(CNT)バンドル電極を,移植用途の仕様に合わせて改良開発し,その有用性をin-vivo神経組織を用いた生理学実験等により評価・検証することである。交付申請書記載の実施計画に沿って,1年目となる本年度は,まず比較的長針の電極を作製するうえでの安定性/再現性を向上させるため,その工程・装置について改良を行った。高倍率デジタル顕微鏡を新規に導入し,1CNTのバンドル形成,2シリコーンエラストマーによる被覆膜形成,3電極の先端加工の各過程をリアルタイムで観察可能とし,各々の条件パラメータの調整を容易にした。さらに上記1において重要と考えられた低湿環境をつくるため,顕微鏡や装置等を設置した防振台の周囲を覆う簡易式の除湿クリーンベンチを設計・製作した。以上を通じて,0.2-0.3 mm長のCNTバンドルの作成については再現性の向上が認められた。但し,0.5 mm以上の長さのものについては再現性が期待より低く,その要因として,上記1に用いるCNT分散液のサンプル間にバラつきが大きいことが考えれられた。これについては,CNTの入手および分散液調整の方法に立ち戻り,今後さらに検討を続けることとした。続いて,作製した電極の機械的強度/柔軟性について,脳組織の硬度を模擬したアガロースゲル内への電極刺入試験により評価した。その結果,長さ0.2-0.6 mm,先端径3-20 μmのCNTバンドル電極については,神経組織内への刺入に耐える十分な強度を持つことが示唆された。比較的高速の刺入(数百μm/sec)では,CNTバンドル部が屈曲する場合もあったが,10回以上の繰り返し刺入,および刺入した状態で軸垂直方向へのズレ負荷を与えた場合でも殆ど可塑変形しないことが確認された。本研究の目的は,これまで我々が開発してきた神経用途カーボンナノチューブ(CNT)バンドル電極を,移植用途の仕様に合わせて改良開発し,その有用性をin-vivo神経組織を用いた生理学実験等により評価・検証することである。初年度,脳組織を模擬したアガロースゲル内部への繰り返し刺入が可能な機械的強度を持つ電極形状を実現した。そこで2年目の2014年度は,同様の形状を持つ電極を複数サンプル作製し,先ずその電気化学的特性の計測を行った。しかし,顕微鏡観察で形状に問題の見られないサンプルであっても,人工脳脊髄液中での特性の各項目の計測結果が不安定且つ予想と著しく異なり,またサンプル間の偏差も想定外に大きかった。当初,シリコーン樹脂による絶縁被覆を疑い,その顕微塗布などの工程を重点的に調査しながら,再度,新たな電極サンプルの作製と上記計測を繰り返し行ったが,改善が見られなかった。結局,金属素材表面を持つ市販の従来型電極について同様の計測を行ったところ,計測装置自体の不具合・故障が判明し,これが上述の最も大きな原因であると考えられた。そこで代替となる装置の一部(ガルバノ/ポテンシオスタット)を2014年度末に新規導入した。上述の調査等に相当の時間を費やしたが,一方で,2例ながらサンプル電極の機械的強度を検証する為に,頭蓋切開を施したマウスの脳皮質内へ電極先端の刺入を試みた。いづれの場合も脳表との接触直後に電極部の屈曲が観察され,皮質への刺入には至らなかった。但し,マウス脳スライス試料の切断面側から電極を刺入した際には,電極形状の顕著な変形は確認できなかったことから,これまで開発してきた,シリコーン樹脂被覆を持つCNTバンドル電極単体では,マウス硬膜であってもその貫通が困難であることが示唆された。従って今後は,硬膜に微少穿孔を施すための技術・治具,もしくは電極の被覆材を検討する必要のあることが明らかとなった。本研究の目的は,これまで我々が開発してきた神経用途カーボンナノチューブ(CNT)バンドル電極を,移植用途の仕様に合わせて改良開発し,その有用性をin-vivo神経組織を用いた生理学実験等により評価・検証することである.先ず研究の初年度,脳組織を模擬したアガロースゲル内部への繰り返し刺入が可能な機械的強度を持つ電極形状を実現するに至った.しかし2年目,電極の電気化学的特性の計測装置自体の故障が判明するまで,電極作製工程の再検討やその他の試行錯誤に相当の時間を費やした.但し一方で,in-vivoマウス脳皮質への電極の刺入試験から,硬膜貫通に専用の治具や硬膜の事前処理が必要なことが分かった.そこで3年目の昨年度,まず前半は,上記の装置故障に対応し,新規装置の導入や計測系の再構成を行った.また,上述の機械的強度と電気化学的特性の両方において,in-vivo動物実験に使用可能と判断される電極サンプルを約5本程度と少ないながら作製できた.

さらに昨年度の後半は,頭蓋切開を施したマウスの硬膜を,先端径10ミクロン以下に加工したガラス微小ピペットを用いて事前穿孔し,その孔よりそれら電極サンプルを脳組織内へ刺入するin-vivo実験を行った.その結果,脳皮質内への電極刺入が1例では可能であったが,その他の試行例では依然として電極の著しい屈曲が生じた.これは実験に使用した動物の週齢や脳の拍動にも影響されると考えられたが,脳スライス試料を用いたin-vitro実験でさらに検討を行った.その結果,脳組織の軟膜側から内部へ電極を安定して刺入するには,刺入の方向に電極の機械的強度を向上させる必要のあることが示唆された.研究2年目の想定外の計測装置故障により,3年目最初から,その対応のために新規装置の導入と計測系の再構成等を行う必要があった.また目標とする電極の機械的柔軟さゆえ,電極を脳皮質内部へ刺入するうえで,脳組織の硬膜,軟膜,拍動が当初の予想以上に障害となっている.これらのことより,本研究の初年度当初の計画からは全体的に遅れている.本研究の目的は,過去に我々が開発したin-vitro向けの神経用途カーボンナノチューブ(CNT)バンドル電極を,移植用途の仕様に合わせて改良開発し,その有用性をin-vivo神経組織を用いた生理学実験等により評価・検証することである.本研究期間ではこれまで,1)初年度,脳組織を模擬したアガロースゲル内部への繰り返し刺入が可能な機械的強度を持つ電極形状を実現した.2)2年目,電極の電気化学的特性を計測する装置の故障に対応すると共に,in-vivoのマウス脳組織へ作製電極を刺入する試験を実施した.3)3年目,上記の装置を含む計測システム等を再構築すると共に,in-vivoマウス脳硬膜の事前貫通により,脳皮質内部への電極刺入が可能なことを見出した.そこで,4年目となる昨年度は,in-vivoのラット脳組織において,イ)皮質内部への作製電極の刺入試験,ロ)この刺入電極を介した皮質内刺激通電,ハ)この刺激に対する神経細胞群応答の計測を実施した.その結果,イ)については,硬膜の部分除去,並びにCNTバンドル部のマルトース被覆による可逆的硬化により,電極先端を皮質内部数百ミクロンの深さまで刺入することに成功した.またロ)については,皮質内神経刺激に広く用いられている酸化イリジウム電極を用いた場合と同じく,数十μA程度の振幅を持つ双極性電流パルスを安定して繰り返し通電することが可能なことを確認した.さらにハ)について,その電流パルス刺激によって,電極先端近傍の神経細胞群に興奮応答が誘発可能であることを,膜電位感受性色素を用いた脳活動高速イメージングにより明らかにした.これらは世界的に一切前例のない結果であり,今後も実験を継続して十分な例数のデータを得る必要がある.実績概要に記載の通り,本研究開始2年目の想定外の計測装置故障により,当初計画から全体的に随時遅れを生じている.また,開発する電極の最大の利点の一つである機械的柔軟さが,in-vivo脳組織への刺入の際には障害となっていた.しかし昨年度に新規導入したマルトース被覆による電極の可逆的硬化法によって,この障害を克服し,さらには皮質内電流刺激による神経興奮誘発とその時空間応答の計測にも成功した.以上から,本研究の当初計画からの遅れを一部解消したと判断し区分(3)とした.本研究の目的は,過去に独自開発したin-
卵胞発育を制御するＫＮＤｙ　（キャンディ）　ニューロンのパルス発生メカニズム

哺乳類における性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)パルス発生メカニズムを解明することを最終目的とし、本年度は以下3つの実験を遂行した。1.脳領域特異的キスペプチン遺伝子(Kiss1)ノックアウトマウスの作製:所属研究室で同定した弓状核キスペプチンニューロン特異的なエンハンサー配列を用い、弓状核キスペプチンニューロン特異的にCreリコンビナーゼを発現するマウスをKiss1-floxマウスと交配することで弓状核特異的なKiss1ノックアウトマウスの作出を試みた。その結果、弓状核のみならず前腹側室周囲核においてもKiss1がノックアウトされたマウスを得た。2.全身性Kiss1ノックアウトラットを用いた脳領域特異的キスペプチン遺伝子導入ラットの作製:全身性Kiss1ノックアウトラットを用い、成熟雌ラットの弓状核にKiss1遺伝子を搭載したアデノ随伴ウイルスを注入した結果、一部の個体は膣開口を示した。アデノ随伴ウイルス誘導性のキスペプチンがGnRH/LH分泌を促し、卵巣からのエストロジェン分泌を促した結果、膣開口がおきたと考えられる。3.初代培養系を用いたKiss1-GFP細胞の神経活動に対するギャップ結合の関与:弓状核キスペプチンニューロンが周辺の細胞とギャップ結合を形成しているか否かを検証することを目的とした。キスペプチンニューロンを含む初代培養系を用い、ギャップ結合を通過できるNeurobiotin tracerをマイクロインジェクションする実験を行った。その結果、弓状核キスペプチンニューロンとグリア細胞間にギャップ結合が形成されていることを明らかにした。昨年度までの研究結果に本実験結果を追加し、論文を再々投稿した。28年度が最終年度であるため、記入しない。哺乳類における卵胞発育の中枢と考えられるキャンディニューロンによる性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)パルス発生メカニズムを解明することを最終目的とし、本年度はキャンディニューロン同士の同期化メカニズムの解明を目指した。そこでグリア細胞およびギャップ結合の関与を検討するため、以下2つの実験を進めた。1.キャンディニューロン可視化マウスの視床下部を採取し、キャンディニューロンの初代培養系を用い、細胞内カルシウム濃度を測定した後、グリア細胞を免疫組織化学により可視化した。キャンディニューロンおよびグリア細胞における細胞内カルシウム濃度変化を解析した。その結果、NKB受容体作動薬の添加により複数のキャンディニューロンだけでなく、その近傍のグリア細胞でも細胞内カルシウム上昇が亢進しており、かつ同期していた。2.同実験系を用い、ギャップ結合阻害剤を添加した結果、ギャップ結合阻害剤によってキャンディニューロンにおけるNKB受容体作動薬誘導性のカルシウム上昇が有意に抑制された。また、キャンディニューロン可視化マウスを用い、キャンディニューロンのみを採取し、10細胞由来のcDNAを得た。逆転写PCRによってキャンディニューロンのマーカー遺伝子およびギャップ結合の構成タンパクであるコネキシンの遺伝子の遺伝子発現解析を行った。その結果、キャンディニューロンのマーカー遺伝子(Kiss1, Tac2, Pdyn)の発現が確認できたサンプル(10細胞/サンプル)のうち、複数のサンプルでコネキシン遺伝子の発現が認められた。以上の結果より、キャンディニューロンの神経活動は周辺のグリア細胞の活動と同期しており、その同期化にはニューロン-ニューロン間、ニューロン-グリア細胞間のギャップ結合が関与している可能性が示唆された。現在、これらの結果をもとに論文を執筆中である。哺乳類における性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)パルス発生メカニズムを解明することを最終目的とし、本年度は、脳視床下部の2つの領域に局在するキスペプチンニューロンのうち、どちらの領域のキスペプチンニューロンが卵胞発育中枢、つまりGnRHパルス発生中枢であるかを明らかにするため、以下3つの実験を遂行した。1.弓状核キスペプチンニューロン特異的なエンハンサー配列を用い、弓状核キスペプチンニューロン特異的にCreリコンビナーゼを発現するマウスをKiss1-floxマウスと交配し、弓状核特異的Kiss1ノックアウトマウスの作出を試みた。現在、膣垢像観察および脳内のKiss1発現領域の解析を行っている。2.タモキシフェン(TM)依存性にKiss1遺伝子をノックアウトできるCreER発現Kiss1-floxマウスを用い、成熟雌マウスの弓状核にTMを投与し、弓状核特異的なKiss1ノックアウトマウスの作出を試みた。その後、膣垢像観察および脳内のKiss1発現領域の確認を行った。TMの投与量および投与領域の検討を重ね、約30匹のマウスにTMを投与した結果、弓状核特異的Kiss1ノックアウトマウスを2匹得ることに成功している。今後はTMの投与量および投与領域の微調整をすることで、より効率的な弓状核特異的Kiss1ノックアウトマウスの作製に取り組み、弓状核に局在するキスペプチンニューロンの卵胞発育に対する役割解明を目指す。3.全身性Kiss1ノックアウトラットを用い、成熟雌ラットの弓状核にKiss1遺伝子を搭載したアデノ随伴ウイルスを注入し、弓状核特異的なKiss1遺伝子強制発現ラットの作出を計画中である。現在、緑色蛍光タンパクを搭載したアデノ随伴ウイルスを用い、注入実験の条件検討を行っている。また、昨年度までの研究成果をもとに論文を投稿し、現在リバイス中である。

「卵胞発育を制御するKNDy(キャンディ)ニューロンのパルス発生メカニズム」の解明を目的として、精力的に研究に取り組んだ。マウスKNDyニューロンの初代培養系を用い、細胞内Ca濃度をモニターすることで、当初の計画通り、KNDyニューロンの神経活動に対するニューロキニンBが促進的に作用すること、KNDyニューロン同士もしくは周辺のグリア細胞がギャップ結合を介して同期する可能性を示した。現在、これらの結果をまとめ、論文を投稿し、リバイス中である。当初計画していたダイノルフィン受容体をもつ細胞の同定については、他研究グループによる研究が先行しているため、中断することとした。なので今年度は当初計画していなかった、GnRHパルス発生中枢細胞の同定に着手し始め、順調に実験を遂行している。以上の点より、当初の計画以上に進展していると評価した。哺乳類における性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)パルス発生メカニズムを解明することを最終目的とし、本年度は以下3つの実験を遂行した。1.脳領域特異的キスペプチン遺伝子(Kiss1)ノックアウトマウスの作製:所属研究室で同定した弓状核キスペプチンニューロン特異的なエンハンサー配列を用い、弓状核キスペプチンニューロン特異的にCreリコンビナーゼを発現するマウスをKiss1-floxマウスと交配することで弓状核特異的なKiss1ノックアウトマウスの作出を試みた。その結果、弓状核のみならず前腹側室周囲核においてもKiss1がノックアウトされたマウスを得た。2.全身性Kiss1ノックアウトラットを用いた脳領域特異的キスペプチン遺伝子導入ラットの作製:全身性Kiss1ノックアウトラットを用い、成熟雌ラットの弓状核にKiss1遺伝子を搭載したアデノ随伴ウイルスを注入した結果、一部の個体は膣開口を示した。アデノ随伴ウイルス誘導性のキスペプチンがGnRH/LH分泌を促し、卵巣からのエストロジェン分泌を促した結果、膣開口がおきたと考えられる。3.初代培養系を用いたKiss1-GFP細胞の神経活動に対するギャップ結合の関与:弓状核キスペプチンニューロンが周辺の細胞とギャップ結合を形成しているか否かを検証することを目的とした。キスペプチンニューロンを含む初代培養系を用い、ギャップ結合を通過できるNeurobiotin tracerをマイクロインジェクションする実験を行った。その結果、弓状核キスペプチンニューロンとグリア細胞間にギャップ結合が形成されていることを明らかにした。昨年度までの研究結果に本実験結果を追加し、論文を再々投稿した。「卵胞発育を制御するKNDy (キャンディ)ニューロンのパルス発生メカニズム」の解明を目的として、精力的に研究に取組み、マウス胎仔より採取したGFPで可視化したキャンディニューロンの長期培養系を確立し、顕微鏡下において単一の細胞の細胞内カルシウムイオン濃度を連続的に測定することに成功した。この実験系を用い、当初予定していたギャップ結合阻害剤の効果の検証を修了した。また申請時には想定していなかった、グリア細胞もキャンディ
評価を表すモダリティ表現についての形態統語論的・意味論的研究

日本語の評価を表すモダリティ表現および英語の願望表現について、その形態統語論的特徴と意味を観察し記述する。これまで様相論理や形式意味論における分析の対象は英語やドイツ語などが中心で、また扱う表現も限られてきた。複雑な形をしつつも広く使われる当該モダリティ表現について、既存の道具立てを援用するとともに新しい道具立てを提案し理論化を行う。様相論理と自然言語のモダリティ表現、英語と日本語モダリティ表現の類似点や相違点を明らかにする。
出羽三山の成立と展開-考古学的手法による東北地方基層信仰の実践的解明-

研究の基礎となる土台をかたちづくるための作業を積み重ねた。出羽三山関係資料の現地踏査および、関連史跡・機関での依頼・調査を精力的に進めた。まず、研究のメインである羽黒鏡の調査に関しては,出羽三山神社所蔵の資料を数回実見した上で、山形県外において所蔵されている東京国立博物館や京都府細見美術館などにおもむき、現状調査と実見による観察作業をおこなった。また、京都国立博物館、奈良文化財研究所の金工関係の専門家に対して研究協力を要請し、遂行上有益なアドバイスを多数得ることができた。また、石造文化財に関しては、出羽三山神社にたびたびおもむき、現地踏査をおこなった。特に、石造文化財に関しては、参道において踏査をおこない、石造文化財の数を把握した。特に参道の二の坂周辺、及び山頂神社付近の同舎裏において、板碑型石塔が多数存在し、その年代が中世末近世初期の墓標・供養塔であることを発見した。これらについて神社側や歴史博物館、山形県立博物館など、関運機関と調査日程を検討して計画を策定した。これからの調査・研究に向けて基礎をつくる目的のもと、出羽三山、山形の中世・近世関係の書籍を多数購入・収集した。また、その内容を検討し、また、データベースの項目を検討し、研究成果を発表・公開をしていく上でのHPの準備作業を進めた。しかし、両親の介護という一身上の事情により退職することとなり、研究を中断することになり、その成果を発表することはできなくなった。石造文化財は劣化が激しく緊急の調査をする状況にあり、羽黒鏡は海外も含めた広い視野から日本史を見直すことのできる可能性をもった重要なテーマである。将来、何らかの形で中途となった研究を再開、遂行できる機会を得たい。