hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
in vivoパッチクランプ法を用いたドーパミン下行性疼痛抑制系の解明

ドーパミンの下行性疼痛抑制系としての作用を脊髄後角レベルにおいてin vivoパッチクランプ法を用いて解析した。ドーパミンの灌流投与により脊髄膠様質ニューロンにおいて、細胞膜の過分極を示す外向き電流の発生と興奮性シナプス後電流の抑制作用を認めた。また、ドーパミンは脊髄レベルで末梢皮膚刺激に対する抑制効果も認めた。さらにドーパミンを脊髄に投射する起始核である視床下部A11領域を電気刺激するとドーパミンを灌流投与したときと同様の反応が得られた。ドーパミン作動性神経系が下行性疼痛抑制系としての作用を有するかどうかを検討するため、成熟ラットの脊髄膠様質ニューロンにin vivoパッチクランプ法を適用し、脊髄後角におけるドーパミンの作用を解析した。,57週齢のラットをウレタン腹腔内麻酔下に椎弓切除術を行い、脊髄膠様質ニューロンからin vivoパッチクランプ法を用いて、電圧固定法により記録膜電位を-70mVに固定し、興奮性シナプス後電流(EPSC)を記録した。ドーパミン(100μM)を2分間灌流投与すると、外向き電流(細胞膜過分極)の発生ならびにEPSCの頻度・振幅の減少が観察された。外向き電流は記録した219ニューロン中155ニューロン(70.8%)で認め、平均振幅は19.5±1.6pA(n=64)であった。このドーパミンによる外向き電流は、細胞膜Gタンパク質阻害薬であるGDPβSおよびカリウムチャネル阻害薬であるバリウムによって有意に抑制された。また、この外向き電流はグルタミン酸受容体阻害薬やナトリウムチャネル阻害薬であるテトロドトキシンには影響を受けなかった。またドーパミンD1ライク受容体阻害薬であるSKF38393では抑制を受けなかったが、ドーパミンD2ライク受容体阻害薬であるスルピリドによって有意に抑制された。これらの結果から、ドーパミン投与による外向き電流の発生機序は、脊髄膠様質ニューロンにD2-like受容体が発現しており、その活性化により細胞膜Gタンパク質を介してカリウムチャネルが開口し、膠様質ニューロンの膜が過分極することによると判明した。また、テトロドトキシン存在下で微小興奮性シナプス後電流(mEPSC)はドーパミンの投与により、頻度の減少を認めた。このことから、ドーパミンは一次求心性神経終末部にも作用し、興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸の放出を抑制していることが判明した。以上から脊髄膠様質においてドーパミンはシナプス前・後の両方に作用し、疼痛を抑制している事が解明された。in vivoパッチクランプ法にて脊髄膠様質ニューロンから興奮性シナプス後電流(EPSC)を記録した。記録細胞の受容野を同定し、末梢皮膚刺激試験を行った。ドーパミン投与下では非存在下と比較して触刺激によるEPSCの発生頻度、基線とEPSC波形の形成する面積は有意に減少した。疼痛刺激でも同様にドーパミン存在下ではEPSCの発生頻度、面積は有意に減少した。また、電流固定法で活動電位(AP)、興奮性シナプス後電圧(EPSP)に対する作用を観察すると、ドーパミン存在下ではAP、EPSPの発生頻度ならびに面積が有意に減少した。さらに、前もって視床下部A11領域に微小刺激電極を刺入しておき、脊髄膠様質ニューロンからEPSCを記録中にA11領域を電気刺激すると、ドーパミンを灌流投与したときと同様に、外向き電流の発生、ならびにEPSC発生頻度・振幅の減少が観察された。また、このA11刺激によって発生する外向き電流とEPSCの抑制効果はともにD2-like受容体拮抗薬を脊髄に灌流することで阻害された。今回の研究結果から、ドーパミンは脊髄レベルにおいて実際の皮膚侵害・非侵害刺激に対して抑制作用を有することが証明された。さらに視床下部A11領域を電気刺激するとドーパミンを脊髄に灌流したときと同様の応答が観察された。これらの結果から、末梢皮膚刺激が後根神経節を経由して後角感覚ニューロンに伝わるが、その刺激は視床下部A11ニューロンから投射されるドーパミンによってシナプス前性・後性に制御を受けている、つまり、ドーパミン作動性神経系は下行性疼痛抑制系として機能していることが示唆された。
「新しい公共」枠組み下のソーシャル・ファイナンスを通じた教育資源調達手法の研究

経済成長の鈍化、社会保障政策の負担増等に起因する厳しい財政制約下においては、公財政の枠内での教育財源調達は極めて難しくなりつつある。支出抑制・サービス水準の切り下げも対応策の一つではあるが、教育水準の維持向上・教育権保障を理念とする教育政策分野においては受け容れられ難い。そこで「ソーシャル・ファイナンス」として位置づけられる公財政枠組み外の教育財調達手法としての有効性を検討した。本研究では、「ソーシャル・ファイナンス」の枠組みとして、(1)寄付、(2)ベンチャー・フィランソロピー、(3)アカデミー政策、(4)乗っ取りに着眼し、それぞれの概要を把握した上で、教育部門への影響力を検討した。本年度は、市場を活用した教育部門への融資・投資枠組みの類型化を試み、その構造と機能を解明するための準備作業を完了した。国内については、NPOバンク等の地域金融システムのリストアップとホームページ等での概要調査、地域密着型金融機関のリスト作成と地域金融機能の教育機関への対応状況についての資料収集を実施した。すなわち市場を活用したソーシャルファイナンスが、教育制度の整備充実、教育水準の維持・向上に影響力を持つ可能性があるのかないのかを26年度に具体的に探るための基礎作業を実施した。質問紙調査を実施するための準備も同時並行して進めた。他方、外国についても資料収集を進めた。英国、米国のケースを中心に、教育部門への投融資機関の類型化を試みた。先行研究に沿って3つのタイプを見出し、投融資機関に関する収集情報ー特に営利性と投融資対象の違いによってさらに細かな類別ができるかどうかも検討した。さらに教育にとって効果的な投融資機関についての資料収集も試みた。米国、英国の場合、非営利の投融資機関が極めて有効であることまでは確認できたので、26年度の現地調査のための準備を進めた。加えて、英国・米国で普及しているコミュニティ開発機関、ソーシャルバンク、途上国におけるマイクロクレジット、近年盛んになりつつある社会的責任投資の有効性についても本格質問紙調査をするための資料収集等準備作業を進めた。また、いくつかの機関については、26年度に現地調査も予定していることから候補対象の選定の準備を進めた。26年度は、国内調査としては、教育事業に対して支援をしている日本財団の教育支援状況、資金調達手法や成果についてヒアリングを実施した。また民間の投資ファンドでNPO等を支援しているソーシャルファンドの活動等について、ヒアリングを実施した。個人の教育需要は多様であることから、行政が主体的に個人の教育需要に十分応答できない事情もあることから、こうした投資ファンドの教育への投資は、需要者に寄り添った極めて有効な教育資源であることも分かった。そして投資ファンドにとっては、資金調達の難しさと特に教育関係への投資効果の見極めの難しさについて、新たな知見が得られた。また、ユニークな教育資金としての「わらしべ金制度」に関わる関連資料の収集・分析を推進した。その分析作業は緒に就いた所である。量販店等のポイント、レシートキャッシュバックによる教育資源調達に関わる有効性について検討するため、イオングループの実施している学校支援事業(地域通貨活用による教育支援)や、慶応大学、京都大学で導入されているカード利用に伴うポイント寄付を通した教育資源調達についても資料収集も実施した。海外調査としては、米国の寄付募集代行NPOであるGive2Asiaを訪問し、米国において寄付募集する際にその組織を受け皿にした場合、どの程度教育財源調達にとって有効なのかを見出すことをねらいとしてヒアリングを実施した。税制面ではかなり節税できるが、手数料やデポジット負担を考えると必ずしもメリットがある仕組みとは言えないとの結論を得た。また英国の投資ファンドを訪問し、ソーシャルビジネスの一環として実施しているSIB(Social Impact Bond)について、サセックスの教育福祉行政への活用事例を軸にヒアリングを実施した。成果の測定に難しさがあり、投資結果の有効な評価手法の開発がカギを握っていることが判明した。昨年に引き続き、社会インパクト債(Social Impact Bond:SIB)の教育部門への適用可能性について英国、米国、日本国内の進展状況について調査を実施した。英国ではSIBに関心のある投資ファンドへの継続調査を進めた。英国については、Essexにおける家庭問題に起因する青少年保護面へのSIBの投資効果について、投資効果の中間評価の結果等についての情報を収集し、良好な結果が得られていることを確認した。同時に、教育分野における公財政節約施策の事例として、英国で普及・拡大方向にあるアカデミー政策の実践事例についても調査した。ロンドン市内ハックニー地区のアカデミー及びその管理機関としての教育行政機関の民間委託終了後の仕組み、機能、効果についてヒアリングを実施した。ロンドン市内の厳しい環境にある公立校に企業(スポンサー)の支援で財源・運営ノウハウを入れることによって、公財政節約と経営効率を上げトップクラスの成績を達成している状況についても把握できた。正にソーシャルファイナンスによる教育財源調達の成功例として指摘できる。またロンドン郊外のミルトンキーンズ市のアカデミーについても現地調査を実施した。ここではスポンサーからの支援は受けていないが、レベルの高い学校が核になって一種のホールディングスを形成し、公立学校の学校群として全体としてのレベルを維持する工夫が見られた。これも公財政を節約し、効果的な学校経営を促進する手立てとして今後もフォローする必要性があると確認した。また米国ユタ州ソールトレイク市の就学前教育振興プログラムに適用されたSIB組成について、その仕組みの資料収集に基づく調査を実施した。これは、財源調達の切り札とも捉えられる。ゴールドマンサックス等のボンド引き受け等、正にソーシャルファイナンスの典型例であるが、まだスタートしたばかりであり、今後の進展が注目される。

経済成長の鈍化、社会保障政策の負担増等に起因する厳しい財政制約下においては、公財政の枠内での教育財源調達は極めて難しくなりつつある。支出抑制・サービス水準の切り下げも対応策の一つではあるが、教育水準の維持向上・教育権保障を理念とする教育政策分野においては受け容れられ難い。そこで「ソーシャル・ファイナンス」として位置づけられる公財政枠組み外の教育財調達手法としての有効性を検討した。本研究では、「ソーシャル・ファイナンス」の枠組みとして、(1)寄付、(2)ベンチャー・フィランソロピー、(3)アカデミー政策、(4)乗っ取りに着眼し、それぞれの概要を把握した上で、教育部門への影響力を検討した。国内調査については、計画調書に盛り込まれた内容を概ね実施したが、資料収集のみで分析にまで踏み込めていない項目も一部には見られた。また外国調査についても投資ファンドの調査・ヒアリングは実施し、新しい動きとしてSIBの有効性に着眼し、ヒアリングの結果、ソーシャルファイナンスの枠組み内での教育財源として一定の有効性を確認できたが、地域通貨、企業通貨については成功事例を探索できなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。教育政策学27年度は最終年度になるので、26年度に積み残した課題ー着手したが十分分析の進んでいないものや、未着手だったものについて、実施可能性を再度検討し、可能と判断されたものから取り急ぎ進めたいと考えている。万難を排して研究計画を遂行する所存である。昨年度の申請書類に記載した内容については着手しているが、実際の作業の準備に時間を思いの外多く取られてしまった。作業準備は完了したが、アンケート調査の実施や、ヒアリング調査が限定的な部分しか実施できなかった。遅れた部分については26年度に実施予定ということで「やや遅れている」という評価とした。昨年度実施予定であった調査が一部遂行されていない部分があり、そのためのアンケート用紙の印刷、郵送、ソフトの購入、分析用のPCの更新ができなかったので物品費が繰り越しとなってしまった。また、データのインプット作業、分析作業の人件費・謝金も計上していたが、アンケート調査が実施できなかったことから、雇い上げができず繰り越しとなってしまった。アンケート作成関連の資料、研究に関連した書籍についても一部発行が遅れたり、出版の時期が年度末ぎりぎりで、特に洋書の場合、翌年度発行に回さねばならないケースが出てきて、予算消化ができなっかた。昨年度の課題で十分対応できていなかったこと(アンケート調査の調査票の配布)を最優先で進める予定である。
多血小板血漿による組織修復促進機序の解明と至適調整法の確立

多血小板血漿(PRP)療法は、自己末梢血を遠心分離して得られる血小板を多く含む血漿分画を病変部位に投与する治療法である。作用メカニズムは、PRPに豊富に含まれる様々な成長因子が損傷組織の組織修復を促進することによるとされているが、その全容は明らかになっていない。まず我々は、マウス膝蓋腱に部分欠損モデルを作成し、修復がPRPにより促進されるかどうか、組織学的にどのような変化が認められるかを解析した。すると、欠損部分にPRPを投与したマウスでは、腱の組織学的な修復が有意に促進されており、特に早期の血管新生とそれに続くコラーゲン配列の修復が有意に促進されていた(小林ら2018年日本整形外科学会)。この検討により、PRPが生体内での腱組織修復を促進することを明らかにした。次に、PRPの組織修復過程に寄与する細胞種を同定するために、マクロファージ(MΦ)に特異的にGFPが発現するマウスを用いて同様の検討を行った。すると、PRP投与群では非投与群と比較し有意に多くの組織修復型MΦが遊走されることを確認した(西尾ら2018年日本整形外科学会)。過去に我々は、PRPは調製法により含有される細胞種が異なる(血小板だけではなく白血球も含まれ、その数や割合が変化する)事を報告した(小林ら2016年Journal of Orthopedic Science)。そこで、PRPの調製法により、マウス腱損傷部位に遊走されるMΦのサブタイプ(炎症性MΦ/組織修復MΦ)が変化するかを検討した。すると、白血球の多いPRPでは炎症性MΦ、少ないPRPでは組織修復MΦの割合が高くなっていた。このことから、PRPの調整法(質)によっても効果に差がある事を明らかにした。我々の研究結果は、不明であったPRPによる組織修復作用機序の一部を明らかにし、PRP療法の発展に貢献するものと考えれる。多血小板血漿(Platelet-rich plasma, PRP)は、末梢血を遠心分離して調整される血小板を多く含む血漿分画であり、その中には血小板由来の成長因子が豊富に含まれる。成長因子は細胞の増殖・分化や細胞外基質の産生を促進するため、PRP療法は運動器疾患に対する新規保存加療の一つとして注目されている。しかし、PRPの調整法は多岐に渡り、調整法によっては血小板以外にも好中球や赤血球を多く含むPRPも存在する。我々は、PRP療法の効果は、こうしたPRPの調整法により異なると考え研究を行っている。ヒト末梢血から、血小板の濃度は同等であるが白血球の濃度が1高い2低い3ほとんどない、の3種類のPRPを調整し、その中に含まれる成長因子の濃度を定量した。すると、PDGFやVEGFの濃度は血小板濃度と白血球濃度の両者と相関したが、TGFβやbFGFは血小板とは相関するが白血球とは負の相関を示す傾向にあった。また、組織の異化を促進させるMMP-9は白血球濃度とのみ相関を示した。そのため、白血球を多く含むPRPでは、PDGFやVEGFは多く含むが同時に高濃度のMMP-9を含み、組織の異化と同化の両方の作用を有するPRPと位置付けられた。また、少数の白血球を含むPRPは、TGFβやbFGFの濃度は高いがMMP-9はほとんど含まず、同化作用を中心に期待できるPRPと考えられた。また、白血球をほとんど含まないPRPは、異化作用を有さないが、同化作用も他のPRPと比較して弱いという結果であった。この結果をJournal of orthopaedic science 21(5) 683-639 2017に報告した。現在は遺伝子改変動物(マウス)を用いて、PRPによる組織修復のメカニズムの解明と、PRPの調整法によって組織修復に差があるかどうかを検討している。既に、ヒト由来末梢血を使用した研究成果の英語論文の執筆を行い掲載された。マウスを用いた動物実験でも、計画通りにデータが得られており、現在論文の執筆中である。更に、遺伝子改変マウスを用いて、PRPによる組織修復のメカニズムを検討する実験を現在進めている。マクロファージ特異的にGFPを発現する遺伝子改変マウスをもちいて、PRP療法による腱修復促進過程におけるマクロファージの機能を検討した。その結果を国内外の学会にて報告した(2017年日本整形外科基礎学術集会および2018年アメリカ整形外科学会基礎学術集会)。また、PRPの質によって、マクロファージの動員やサブタイプシフトに影響を及ぼすかも検討している。マクロファージにはM1(炎症性マクロファージ)/M2(組織修復マクロファージ)が存在するが、より損傷組織の修復に寄与すると考えられるのはM2である。

我々は、好中球が多いPRPよりも、リンパ球の多いPRPにおいてM2マクロファージの損傷組織への動員が促進される傾向を見出した。これにより、PRPの質(特にPRP中の白血球分画)よって、PRP投与組織に誘導される細胞が変化する可能性が示唆された。この事は、臨床において使用されるPRPが、その精製法によって異なる作用をもたらす可能性を明らかにしたとともに、病態に応じてPRPを使い分けることによりPRP療法の有効性を更に高めることが出来得ることを示唆する、重要な結果であると考えられる。現在、年間約200名の患者に対しPRP療法を施行し、その臨床データの解析を行っている。また、マウスを使用した動物実験においてもその成果を国内外の学術集会にて報告している。本年度は、これらのデータ解析と論文執筆を行いながら、さらに次の研究へ発展させるための準備を行っている(臨床・動物自験ともに)。多血小板血漿(PRP)療法は、自己末梢血を遠心分離して得られる血小板を多く含む血漿分画を病変部位に投与する治療法である。作用メカニズムは、PRPに豊富に含まれる様々な成長因子が損傷組織の組織修復を促進することによるとされているが、その全容は明らかになっていない。まず我々は、マウス膝蓋腱に部分欠損モデルを作成し、修復がPRPにより促進されるかどうか、組織学的にどのような変化が認められるかを解析した。すると、欠損部分にPRPを投与したマウスでは、腱の組織学的な修復が有意に促進されており、特に早期の血管新生とそれに続くコラーゲン配列の修復が有意に促進されていた(小林ら2018年日本整形外科学会)。この検討により、PRPが生体内での腱組織修復を促進することを明らかにした。次に、PRPの組織修復過程に寄与する細胞種を同定するために、マクロファージ(MΦ)に特異的にGFPが発現するマウスを用いて同様の検討を行った。すると、PRP投与群では非投与群と比較し有意に多くの組織修復型MΦが遊走されることを確認した(西尾ら2018年日本整形外科学会)。過去に我々は、PRPは調製法により含有される細胞種が異なる(血小板だけではなく白血球も含まれ、その数や割合が変化する)事を報告した(小林ら2016年Journal of Orthopedic Science)。そこで、PRPの調製法により、マウス腱損傷部位に遊走されるMΦのサブタイプ(炎症性MΦ/組織修復MΦ)が変化するかを検討した。すると、白血球の多いPRPでは炎症性MΦ、少ないPRPでは組織修復MΦの割合が高くなっていた。このことから、PRPの調整法(質)によっても効果に差がある事を明らかにした。我々の研究結果は、不明であったPRPによる組織修復作用機序の一部を明らかにし、PRP療法の発展に貢献するものと考えれる。今まで通りに、研究計画に沿って動物実験を進めていく。また、運動器疾患の患者さんに対してPRP療法を行い、その効果に影響を及ぼす因子の検討も開始しており、これらの臨床データも解析を行っていく。また、運動器疾患の患者さんに対するPRP療法も同様に行い、その効果に影響を及ぼす因子の検討も行っていく。臨床データをもとに生じた問題点を、基礎実験に落とし込み、メカニズムの解明や治療効果の増大を目指して臨床及び基礎研究を推進していく。研究代表者が短期海外留学し、海外での情報収集を行っていた時期があったため、主に動物を用いた基礎実験に使用する予定であった予算を使用せずに年度末を迎えた。
二次イオン質量分析法とイオン注入法を融合した軽元素定量分析及び同位体比分析

マントルの状態や対流に大きな影響を与える「水」を含む揮発性物質の循環を明らかにすることは固体地球のダイナミクスと進化の理解に不可欠である.しかし、揮発性であるが故に分析困難であった固体試料中の定量分析や同位体比分析は,未踏の分析領域であった.本研究では,高温高圧実験生成物や天然マントル試料のあらゆる鉱物及びガラスに対応した二次イオン質量分析計による水素定量分析及び同位体分析法を融合し、構造物性班、同位体班、元素分配班,技術開発班の実験試料、天然試料の微量水素定量分析を行い、軽元素地球深部物質循環の解明に新展開をもたらす事を目指す.連携研究者とは,水素同位体比及び水素同位体マッピングにより,高圧実験条件(温度,圧力,時間)の評価に成功し,オリビンーワズレアイトの水素同位体分別の評価を行った。高温高圧実験条件を水素の二次元分布を用いることで保持時間などを評価することに成功した。現在、オリビンとワズレアイトの間で水素同位体分別係数を求めるために、温度圧力条件を変化させて、明らかにしつつある。同位体班とはダイヤモンド標準試料の炭素同位体分析手法を確立し、高圧合成試料の測定を行った.標準試料としてヒメダイヤが適しているかどうかを全岩同位体組成と虹イオン質量分析法による局所分布を組み合わせ、1‰以下で均一な同位体組成となっていることを評価することに成功し、論文投稿段階となった。技術開発班とは,金属鉄ーケイ酸塩液相間の炭素分配係数を制約するため,標準試料の測定法開発に成功し、合成試料のケイ酸塩ガラスの微量な炭素濃度を測定することに成功し、投稿論文査読中である。構造物性班とは、DACによる地球コア圧力条件における鉄の拡散係数を推定するために、約20ミクロンの微小な試料の同位体分析法及び深さ方向分析の開発を行うことに着手した。計画した研究内容は4つあり、いずれも計画通りに分析法の開発から行い、すべて順調に進行していると判断できる。投稿論文として現在査読中であるため、当初受理されている予定だったが1年では完了していないため、当初の計画以上に進行しているとは評価できないと判断した。高温高圧実験において、高温高圧が実現される試料サイズ及び圧力や温度の均一性の評価は、これまで試料サイズが小さいために評価が困難であったが、開発した同位体イメージング分析法により、保持時間や空間的な温度や圧力の均一性を評価したことで、保持時間が足りていない実験条件があることがわかり、当初より時間がかかっている。しかしながら、すでに投稿論文用のデータの蓄積がほぼ完了しつつあるため、来年度の最終年度内にすべての研究課題を完了する予定が整っている。今年度より、開発に着手したDAC試料の鉄同位体マッピングによる拡散係数の推定のための試料調整はほぼ完了し、実験試料の数を増やしてアレニウス図による拡散係数の決定を試みている。高圧合成試料の鏡面研磨表面作成高温高圧実験により作成される結晶サイズは、数数十マイクロメートルと非常に小さく脆いため、結晶の表面を前もって鏡面研磨する技術の確立が必要となる.手研磨によるダメージの低減を京大設置の段差計により評価した研磨方法を適応し、すべての高温高圧試料の作成方法を引き続き検討する。二次イオン質量分析計による水素・炭素分析手法の開発京大設置の二次イオン質量分析計(Cameca ims4f-E7SIMS)により微小領域の水素定量分析を行い、イオン注入した標準試料の濃度均一性、イオン注入深さと加速電圧のシミュレーション(SLIM)との比較、相対感度係数のデータベース構築を行う.高温高圧実験試料を常温常圧に戻して回収した際に生じる対象結晶の水素や炭素の拡散挙動を把握しなければ、深部情報を保持しているか不明瞭な結晶も存在する.特に格子欠陥に存在する水素の場合、結晶水に比べ、著しく水素拡散係数が速い報告例が存在する.そのため,微小なマイクロメートルスケールでの拡散の有無を明らかにしなければ,元素分配等を評価することはできない。結像光学系イオンイメージングにより結晶内の分布を明らかにし,高圧実験の温度圧力保持時間の最適かもあわせて行う事で,水素や炭素の分配係数を決定する手法を構築する。金属鉄ーケイ酸塩液相間の炭素分配係数を制約する研究テーマにおいては,グラファイト以外のカプセル材を使用し、低濃度炭素を試料に加えることで上記の問題解決を試みる。特に金属鉄の組成を大きく変えないカプセル材として窒化ホウ素(BN)、SiO2、MgOといった材質のカプセル材を使用することで金属鉄ーケイ酸塩液相間の炭素分配係数を制約することを目的とする。

現在、オリビンとワズレアイトの間で水素同位体分別係数を求めるために、温度圧力条件を変化させて、明らかにしつつある。同位体班とはダイヤモンド標準試料の炭素同位体分析手法を確立し、高圧合成試料の測定を行った.標準試料としてヒメダイヤが適しているかどうかを全岩同位体組成と虹イオン質量分析法による局所分布を組み合わせ、1‰以下で均一な同位体組成となっていることを評価することに成功し、論文投稿段階となった。技術開発班とは,金属鉄ーケイ酸塩液相間の炭素分配係数を制約するため,標準試料の測定法開発に成功し、合成試料のケイ酸塩ガラスの微量な炭素濃度を測定することに成功し、投稿論文査読中である。構造物性班とは、DACによる地球コア圧力条件における鉄の拡散係数を推定するために、約20ミクロンの微小な試料の同位体分析法及び深さ方向分析の開発を行うことに着手した。計画した研究内容は4つあり、いずれも計画通りに分析法の開発から行い、すべて順調に進行していると判断できる。投稿論文として現在査読中であるため、当初受理されている予定だったが1年では完了していないため、当初の計画以上に進行しているとは評価できないと判断した。高温高圧実験において、高温高圧が実現される試料サイズ及び圧力や温度の均一性の評価は、これまで試料サイズが小さいために評価が困難であったが、開発した同位体イメージング分析法により、保持時間や空間的な温度や圧力の均一性を評価したことで、保持時間が足りていない実験条件があることがわかり、当初より時間がかかっている。しかしながら、すでに投稿論文用のデータの蓄積がほぼ完了しつつあるため、来年度の最終年度内にすべての研究課題を完了する予定が整っている。今年度より、開発に着手したDAC試料の鉄同位体マッピングによる拡散係数の推定のための試料調整はほぼ完了し、実験試料の数を増やしてアレニウス図による拡散係数の決定を試みている。高圧合成試料の鏡面研磨表面作成高温高圧実験により作成される結晶サイズは、数数十マイクロメートルと非常に小さく脆いため、結晶の表面を前もって鏡面研磨する技術の確立が必要となる.手研磨によるダメージの低減を京大設置の段差計により評価した研磨方法を適応し、すべての高温高圧試料の作成方法を引き続き検討する。二次イオン質量分析計による水素・炭素分析手法の開発京大設置の二次イオン質量分析計(Cameca ims4f-E7SIMS)により微小領域の水素定量分析を行い、イオン注入した標準試料の濃度均一性、イオン注入深さと加速電圧のシミュレーション(SLIM)との比較、相対感度係数のデータベース構築を行う.高温高圧実験試料を常温常圧に戻して回収した際に生じる対象結晶の水素や炭素の拡散挙動を把握しなければ、深部情報を保持しているか不明瞭な結晶も存在する.特に格子欠陥に存在する水素の場合、結晶水に比べ、著しく水素拡散係数が速い報告例が存在する.そのため,微小なマイクロメートルスケールでの拡散の有無を明らかにしなければ,元素分配等を評価することはできない。結像光学系イオンイメージングにより結晶内の分布を明らかにし,高圧実験の温度圧力保持時間の最適かもあわせて行う事で,水素や炭素の分配係数を決定する手法を構築する。金属鉄ーケイ酸塩液相間の炭素分配係数を制約する研究テーマにおいては,グラファイト以外のカプセル材を使用し、低濃度炭素を試料に加えることで上記の問題解決を試みる。
フランス絶対王政期における行政官僚のプロソポグラフィ

本研究は、プロソポグラフィ的手法(一社会集団に属する個々人の経歴、学歴、婚姻関係、人的ネットワーク等についての網羅的計量的な分析方法)を用いることで、フランス絶対王政期に高度な凝集性を見せる官僚制、とりわけ王権の主柱となった行政官僚集団について、その特質を明らかにすることを目的としている。くわえて、中世以来長らく「司法」と一体の観があった「行政」が、どのように分離、発展していったのか、そのプロセスについて考察することを試みた。当時の官職は、そのほとんどが一定条件を満たすことで自由に売買・譲渡・世襲しうる売官職であったことに最大の特質があるが、王権はこうした官職売買制度によって形成された半独立の官僚群に代わって、自らの意向に忠実な新官僚集団を育成するに至った。こうした新官僚の代表例が地方長官(アンタンダン)と呼ばれる「行政」官僚であった。彼らは広範かつ強力な権能を与えられて、王権の意志を地方に浸透、貫徹させたとされる。しかしながら、本研究では、彼ら行政官僚(地方長官およびその選任母胎である訴願審査官)を一つの社会集団として捉え、その経歴や出自、姻戚関係などを計量的に分析した結果、地方長官のような新しいタイプの官僚が、実際のところ非常に濃密な人的結合関係の中で一定程度行動を制約されており、またこうした人的ネットワークなしには強力な「行政」活動というものをなしえないことが明らかとなった。さらに、姻戚関係や保護-被保護関係=パトロン・クライアント関係の析出から、地方長官制が確かに近代官僚制の萌芽ともいうべき性格を帯びているものの、他方でさまざまなしがらみをも払拭しえない複雑な性格(とくにブローカー、すなわち利害調停者としての役割)を有していることを解明した。また、出身母体である訴願審査官が、従来の官職保有者(官職を金銭で購った者)対直轄官僚(地方長官)という単純な二項対立的視点では捕らえられない独特の特質、すなわち国王や有力者との個人的結びつき、実務の能力と経験、忠誠心といった各種の要因が、そのキャリアアップに不可欠であったことが明らかとなった。本研究は、フランス絶対王政期に高度に発展したとされる官僚制について、プロソポグラフィの手法を用いることでその特質を明らかにするとともに、いわゆる近代的な行政制度がどのように発展していったのかについて考察することを目的としている。フランスのアンシァン・レジーム期の官僚制度の特徴は、当時の官職のほとんどが一定条件を満たすことで自由に売買・譲渡・世襲しうる売官職であったことにつきる。王権により公認された官職売買制度によって、論理上罷免しえない半独立の官僚群による官職ヒエラルキーが形成され、彼らによって当時の王国行政が担われることとなった。こうした状況を打開し、王権に忠実な直轄行政機構を新たに確立するため、全国に常駐するようになったのが直轄官僚たる地方長官であった。本研究では、当時の官僚を一群の社会集団として捉え、その経歴や出自、姻戚関係、財産などを計量的に分析することによりその諸様相を解明しようと試みた。こうした手法は、歴史学においてはプロソポグラフィと呼ばれるが、それによって当時の王国行政の要に位置した地方長官およびその選任母胎である訴願審査官について、その昇進の過程や社会的結合のあり方(姻戚関係や保護-被保護関係=パトロン・クライアント関係)について分析を行い、地方長官制が近代官僚制の萌芽ともいうべき性格を帯びていることを解明した。とくに、訴願審査官に関して、従来の官職保有者対直轄官僚という二項対立的な視点では見えてこないような独特の特質、すなわち王国政府内で若くして実務に携わり、国王や有力者との個人的結びつきを背景に、実務能力と経験、忠誠心とでもって立身の途をひた走る一群の官僚集団の相貌が析出されたのである。

また、出身母体である訴願審査官が、従来の官職保有者(官職を金銭で購った者)対直轄官僚(地方長官)という単純な二項対立的視点では捕らえられない独特の特質、すなわち国王や有力者との個人的結びつき、実務の能力と経験、忠誠心といった各種の要因が、そのキャリアアップに不可欠であったことが明らかとなった。
高分解能エネルギー代謝MRイメージング法の開発と脳腫瘍への応用

脳腫瘍患者の画像および臨床データの収集を継続して行っている。現在までに、計53症例(高悪性度神経膠腫46例、低悪性度神経膠腫7例)について、CESTイメージングを行った。これらから得られたMTR asymmetry(MTRasym)を解析し、0.5ppmから6ppmまで、0.5ppmごとに、そのオフセット周波数におけるMTRaysmを高悪性度神経膠腫と低悪性度神経膠腫の間で比較し、両者の鑑別における診断能をROC解析により評価した。その結果、オフセット周波数0.5ppmではAUC=0.509(P=0.948),1.0ppmではAUC=0.547(P=0.747)、1.5ppmではAUC=0.789(P=0.0022)、2.0ppmではAUC=0.764(P=0.0246)、2.5ppmではAUC=0.804(P=0.0068)、3.0ppmではAUC=0.888(P<0.0001)、3.5ppmではAUC=0.848(P<0.0001)、4.0ppmではAUC=0.547(P=0.7474)、4.5ppmではAUC=0.829(P=0.0001)、5.0ppmではAUC=0.807(P=0.0009)、5.5ppmではAUC=0.717(P=0.0420)、6.0ppmではAUC=0.773(P=0.0074)となった。APTの特異的周波数である3.5ppmよりかなり低い周波数(1.5ppm)から、悪性神経膠腫と良性神経膠腫の間に違いがみられ、3ppmで両者の違いは最大となり、4.56.0ppmでも両者の違いはある程度みられるという傾向が認められた。これらの結果から、悪性神経膠腫と良性神経膠腫の間には、APTとは異なる代謝物質の量にも違いが存在することが示唆された。また、膠芽腫と転移性脳腫瘍の鑑別におけるAPTの有用性に関する研究を拡張し、腫瘍増強域の周囲のT2延長域での信号に着目して、両者の鑑別が可能かどうかを検討した。膠芽腫の場合、同部位には腫瘍細胞の浸潤が存在する可能性がある。その結果、2つの腫瘍の間に3.5ppmでのMTR asymmetryに有意な違いがないことが明らかとなった。腫瘍増強域での結果を合わせ、論文として発表した。画像および臨床データが神経膠腫50症例以上、転移性脳腫瘍20症例以上集積されている。CESTのZスペクトルからクレアチンを評価する方法の開発をさらに進めていく。また、脳転移など神経膠腫以外の腫瘍についての解析も進める。撮影条件の最適化およびB0不均一の補正法の検討を行った。それらの方法を使って、現在までに約20症例のグリオーマと10症例の転移性脳腫瘍について、chemical exchange saturation transfer(CEST)イメージングおよび通常のMRIの撮影を行った。得られたCEST画像から、各腫瘍内部での飽和パルスのオフセット周波数と信号強度の分布(Zペクトル)を取得することができた。また、それぞれの患者についての臨床情報と病理組織所見を収集している。CESTのZスペクトルから、クレアチン、アミド、direct saturation、核オーバーハウザー効果を分離同定するソフトウエアの開発は遅れている。このため、スペクトルを分離せずに解析する方法を試行している。クレアチンを含むと考えられる2.0 ppm付近での信号強度とAPTによる3.5 ppmでの信号強度を比較することで、簡易的にクレアチンの信号の大きさを評価できないかを検討中である。また、通常の画像ではしばしば鑑別がむずかしいglioblastomaと単発性脳転移をCESTの信号から区別できるか否かも検討を行っている。その結果、腫瘍の増強部分のAPTの信号については、glioblastomaの方が単発性脳転移に比べ高い傾向があることが分かった。クレアチンの信号による鑑別が可能か否かについても検討を行う予定である。さらに、脳腫瘍のCEST信号の発生機序についても検討を行っている。腫瘍細胞内の代謝物質が信号の発生源と考えられてきたが、細胞外のタンパクや、血管内の血液も信号の発生に関与していることを明らかにした。CESTのZスペクトルから、クレアチン、アミド、direct saturation、核オーバーハウザー効果を分離同定するソフトウエアの開発が遅れている。これらの信号はスペクトル内で大きくオーバーラップしており、限られた信号/雑音比の中で正確に分離するのは容易ではない。

その結果、オフセット周波数0.5ppmではAUC=0.509(P=0.948),1.0ppmではAUC=0.547(P=0.747)、1.5ppmではAUC=0.789(P=0.0022)、2.0ppmではAUC=0.764(P=0.0246)、2.5ppmではAUC=0.804(P=0.0068)、3.0ppmではAUC=0.888(P<0.0001)、3.5ppmではAUC=0.848(P<0.0001)、4.0ppmではAUC=0.547(P=0.7474)、4.5ppmではAUC=0.829(P=0.0001)、5.0ppmではAUC=0.807(P=0.0009)、5.5ppmではAUC=0.717(P=0.0420)、6.0ppmではAUC=0.773(P=0.0074)となった。APTの特異的周波数である3.5ppmよりかなり低い周波数(1.5ppm)から、悪性神経膠腫と良性神経膠腫の間に違いがみられ、3ppmで両者の違いは最大となり、4.56.0ppmでも両者の違いはある程度みられるという傾向が認められた。これらの結果から、悪性神経膠腫と良性神経膠腫の間には、APTとは異なる代謝物質の量にも違いが存在することが示唆された。また、膠芽腫と転移性脳腫瘍の鑑別におけるAPTの有用性に関する研究を拡張し、腫瘍増強域の周囲のT2延長域での信号に着目して、両者の鑑別が可能かどうかを検討した。膠芽腫の場合、同部位には腫瘍細胞の浸潤が存在する可能性がある。その結果、2つの腫瘍の間に3.5ppmでのMTR asymmetryに有意な違いがないことが明らかとなった。腫瘍増強域での結果を合わせ、論文として発表した。画像および臨床データが神経膠腫50症例以上、転移性脳腫瘍20症例以上集積されている。CESTのZスペクトルからクレアチンを評価する方法を検討していく。同時に、腫瘍のデータの収集を進めていく。CESTのZスペクトルからクレアチンを評価する方法の開発をさらに進めていく。また、脳転移など神経膠腫以外の腫瘍についての解析も進める。解析ソフトウエアの開発にやや時間がかかっているため。解析ソフトウエアの開発関連の経費に充当する予定である。
ヒト肺癌の転移機構の解明に関する分子生物学的研究

癌の他臓器転移は、患者の臨床治療を左右する重要な問題である。そこで、転移能の無い肺癌細胞に分子生物学的手法でCEAを導入することで、転移能を人為的に付与させ、癌の転移機構の一部を解明するための検討を行った。CEAは消化器癌にて発見された胎児性蛋白で、その後多くの癌にて、腫瘍マーカーとして有用に利用されているが、1987年及川らがこの遺伝子をクローニングし、この塩基配列の一部が免疫グロブリン類似の構造を有し、この蛋白質を発現した細胞は凝集能が高いなどにより、新たに癌転移の関連が考えられている物質である。既に、株化された肺癌細胞11例、新たに株化しているものの4例およびその他癌5株のCEAの産生を調べた結果、肺癌の15株でCEA産生の高値であったもの4株、僅かに産生の見られたもの6株、産生の見られなかったもの5株であった。CEA産生の見られなかった肺癌細胞2株に及川より分与されたCEA遺伝子をトランスフクトし、CEA遺伝子を発現した細胞をクローニングした。この細胞の接着能および転移能を調べたところ、CEA遺伝子トランスフェクタントの癌細胞では、接着性が弱まっており、ヌードマウスの筋肉内移植すると軽度ではあるが肺に転移を生じ、肺転移癌細胞でもCEAの発現が見られた。同様に行ったヒト正常肺および肝細胞のトランスフェクタントには、腫瘍形成および転移増殖は認められなかった。また、これらの親株細胞は移植部位で腫瘍形成するが、移転は見られなかったことは、CEAの転移形成への関与を示唆していた。CEAが臨床の転移に関係するかを手術材料のCEAの発現で調べたところ、少数例の一部の症例で関与を認めた。しかし、転移は複雑な機構により成立していることから、別の要因との関連の検討が必要であろう。
アンチセンスオリゴヌクレオチドを用いた中枢解毒機構のスクリーニング-血液脳関門における能動的物質排出-

【目的】血液脳関門における排出輸送機構および制御因子を明らかにするために、アンチセンスを用いた中枢解毒機能の定量的スクリーニング法の開発を目的とする。本研究ではマウス脳毛細血管内皮細胞(MBEC4)へ膜融合リポソームによるアンチセンスの導入についてFITCでラベしたアンチセンスオリゴヌクレオチド(FITC-ODN)を用い検討を行った。【方法】膜融合リポソームの調製:ホスファチジルセリン、ホスファチジルコリン、コレステロールを基材とし、脂質薄膜を作成した。これにFITC-ODN溶液を添加し、振とうすることによりリポソームを調製した。さらに紫外線照射により不活性化したセンダイウイルス(HVJ)を加え、インキュベーションした後に融合していないHVJをショ糖密度勾配遠心法により除去し、FITC-ODN封入膜融合リポソーム(FITC-HVJ-Lip)を調製した。膜融合リポソームによるMBEC4細胞へのFITC-ODNの導入:MBEC4細胞にFITC-HVJ-Lipを投与し、4°Cで10分間、37°Cで30分間インキュベーションした。その後、培地に置き換え、5分、1時間、1日、3日間培養した。各時間における細胞内蛍光強度の測定および蛍光顕微鏡による観察を行った。【結果・考察】FITC-HVJ-Lipで処理したMBEC4細胞においてのみ、FITC-ODN単独投与と比較し、強い蛍光シグナルが蛍光顕微鏡により観察され、この細胞内における蛍光シグナルは投与3日後でも認められた。また、蛍光強度測定の結果、FITC-HVJ-Lipを用いた方法ではFITC-ODN単独投与と比較し、約2.5倍高い蛍光強度が認められた。さらに、細胞内に導入されたFITC-ODNのほとんどがintactであることが示唆された。以上の結果より、膜融合リポソームはMBEC4細胞内にアンチセンスを効率良く導入可能であることが示された。本研究では基礎的検討として、マウス脳毛細血管内皮細胞(MBEC4)への膜融合リポソームによる高分子化合物の導入についてFITC-Dextranをモデルとした検討を行った。【方法】膜融合リポソームの調製:ホスファチジルセリン、レシチン、コレステロールを基材とし、脂質薄膜を作成した。これにFITC-Dextran溶液を添加し、振とうすることによりリポソームを調製した。さらに紫外線照射により不活性化したセンダイウイルス(HVJ)を加え、インキュベーションした後に融合していないHVJをショ糖密度勾配遠心法により除去し、FITC-Dextran封入膜融合リポソーム(FITC-HVJ-Lip)を調製した。膜融合リポソームによるMBEC4細胞へのFITC-Dextranの導入:MBEC4細胞にFITC-HVJ-Lipを投与し、4°Cで10分間、37°Cで30分間インキュベーションした。【結果・考察】FITC-HVJ-Lipで処理したMBEC4細胞においてのみ、FITC-Dextran単独、FITC-Dextranと膜融合リポソームの併用投与あるいは膜融合能がないFITC-Dextran含有リポソームと比較し、強い蛍光シグナルが蛍光顕微鏡により観察され、投与3日後でも認められた。さらに、蛍光強度測定の結果、FITC-HVJ-Lipを用いた方法では他の方法と比較し、約67倍高い蛍光強度が認められた。以上の結果より、膜融合リポソームはMBEC4細胞内に封入物質を効率良く導入可能であることが示された。

また、蛍光強度測定の結果、FITC-HVJ-Lipを用いた方法ではFITC-ODN単独投与と比較し、約2.5倍高い蛍光強度が認められた。さらに、細胞内に導入されたFITC-ODNのほとんどがintactであることが示唆された。以上の結果より、膜融合リポソームはMBEC4細胞内にアンチセンスを効率良く導入可能であることが示された。
ラクイラ震災被害における文化遺産建築の修復・補強と保護に関する調査・研究

本研究は、2009年にイタリアで発生した地震により被害を受けた文化遺産建築の被害調査を実施して、被害状況と応急処置方法を系統的に整理し、1970年代以降に文化遺産建築に対して行われたRC補強の効果を検証し、モニタリングにより補強前、補強途中の構造的安定性と補強後の補強効果を検証することにより、また、関連する国内外の文化遺産建築の調査を通して、文化遺産建築の有効な修復・補強方法、地震によるリスクから文化遺産建築を保護する方法に関する海外学術調査を実施したものである。本研究は、地震によるリスクから文化遺産建築を保護することを最終目的に、a)2009年4月6日にイタリアで発生した地震により被害を受けたラクイラにおける文化遺産建築の地震被害調査(構造調査、材料調査、振動調査)の実施、b)被害状況と応急処置方法の系統的整理、c)劣化現況調査と採取サンプルの分析、d)1970年代以降に文化遺産建築に対して行われたRC補強の効果の検証、e)現状(補強前)、補強途中(工事中)の構造的安定性と、補強後の補強効果を検証するためのモニタリングシステムの設置、に関する海外学術調査を実施したものである。研究実績の概要を以下に示す。1.ラクイラにおける文化遺産建築について、主に目視による詳細な観察を行い、被災状況の現状を記録するとともに、応急処置方法を調査した。応急処置方法としては、壁面の転倒を防止するための方杖、柱の爆裂を防止するための荷造りテープによる柱巻き、ドームの崩壊を防ぐためのワイヤー巻きに大別できることが分かった。2.石材、モルタルのサンプルを採取し、その分析を行った。3. 1970年代以降に文化遺産建築に対して行われたRC補強により被害が増大したと言われているが、その評価と検証を行うために、該当建物の調査を行った。4. Sant'Agostino教会堂の補強前、補強途中における構造的安定性、補強効果を検証するための静的・動的モニタリングシステムを設置し、モニタリングを開始した。5.パドヴァ大学と一緒に、イタリアの一般的な組積造建築に使用されている壁体の補強方法と補強効果をあきらかにするため、振動台実験(面外方向)を行った。本研究は、地震によるリスクから文化遺産建築を保護することを最終目的に、a)2009年4月6日にイタリアで発生した地震により被害を受けたラクイラにおける文化遺産建築の地震被害調査(構造調査、材料調査、振動調査)の実施、b)被害状況と応急処置方法の系統的整理、c)1970年代以降に文化遺産建築に対して行われたRC補強の効果の検証、d)関連する文化遺産建築(ヴェネチア)の調査、e)現状(補強前)、補強途中(工事中)の構造的安定性と、補強後の補強効果を検証するために設置したモニタリングシステムの結果の考察、および関連する文化遺産建築へのモニタリングシステムの設置、f)劣化現況調査と採取サンプルの分析、g)構造解析モデルの設定、構造解析による構造特性、振動特性の把握と分析、に関する海外学術調査を実施したものである。1.ラクイラにおける文化遺産建築について、引き続き主に目視による詳細な観察を行い、被災状況と復旧の現状を記録するとともに、応急処置方法を調査した。2.1970年代以降に文化遺産建築に対して行われたRC補強により被害が増大したと言われているが、その評価と検証を行うために、該当建物の調査を行った。3.不同沈下や塩害など厳しい条件下にあるヴェネチアの文化遺産建築(橋、鐘楼、地盤)の調査を、目視や非破壊試験により実施した。4.Torre Civica、San Silvestro教会堂、Sant'Agostino教会堂の補強前、補強途中における構造的安定性を検証するために設置した静的・動的モニタリングシステムの調整と結果の分析を行った。5.石材、煉瓦、モルタルのサンプルを採取し、その分析を行った。6.組積造建築の耐震診断法に関する研究を実施した。本研究は、地震によるリスクから文化遺産建築を保護することを最終目的に、a)2009年にイタリアで発生した地震により被害を受けた文化遺産建築の地震被害調査(構造調査、材料調査、振動調査)の実施、b)被害状況と応急処置方法の系統的整理、c)1970年代以降に文化遺産建築に対して行われたRC補強の効果の検証、d)関連する文化遺産建築の調査、e)補強前、補強工事中の構造的安定性と補強後の補強効果を検証するために設置したモニタリングシステムの結果の考察、および関連する文化遺産建築へのモニタリングシステムの設置、f)劣化現況調査と採取サンプルの分析、g)構造解析モデルの設定、構造解析による構造特性、振動特性の把握と分析、に関する海外学術調査を実施したものである。2012年に地震を受けたエミリアロマーニャの文化遺産建築の被害調査を実施し、被害状況と応急処置方法を系統的に整理するとともに、以下の研究成果が得られた。1.常時微動計測により同定された動特性パラメーターにより、地盤を含むGhirlandina塔(モデナ市、世界遺産)の構造解析モデルを修正した。

2013年1月25日に発生した地震の応答解析結果は、モニタリング結果と一致してモデルの妥当性が検証されたため、今後耐震性能の評価を行う予定である。2.市民の塔のモニタリング結果より、塔が市庁舎側に倒れ固有振動数が変化したことが確認された。また、飛行船格納庫のモニタリング結果より、改修工事後においても大梁のひび割れが進行していることが明らかとなった。3.ヴェネチア(ブラーノ島)の採取サンプルの分析により、析出塩の種類が海からの距離により異なることが確認された。4.関連する文化遺産建築として、ブータンの寺院の解析、国内におけるみなとの近代化遺産である灯台の実験と解析を実施して構造特性を明らかにするとともに、損傷同定法に関する研究を実施した。本研究は、地震によるリスクから文化遺産建築を保護することを最終目的に、a)2009年4月6日にイタリアで発生した地震により被害を受けたラクイラにおける文化遺産建築の地震被害調査(構造調査、材料調査、振動調査)の実施、b)被害状況と応急処置方法の系統的整理、c)1970年代以降に文化遺産建築に対して行われたRC補強の効果の検証、d)関連する文化遺産建築(ヴェネチア)の調査、e)現状(補強前)、補強途中(工事中)の構造的安定性と、補強後の補強効果を検証するために設置したモニタリングシステムのデータ分析と結果の考察、および関連する文化遺産建築へのモニタリングシステムの設置、f)劣化現況調査と採取サンプルの分析、g)構造解析モデルの設定、構造解析による構造特性、振動特性の把握と分析、に関する海外学術調査を実施したものである。研究実績の概要を以下に示す。1.平成24年5月20日に発生したイタリア北部地震を受けたGhirlandina塔(モデナ市、世界遺産)の調査を実施するとともに、構造ヘルスモニタリングシステムを設置した。また、構造解析モデルを作成するとともに、平成25年1月25日に発生した地震の影響を分析した。2.飛行船格納庫の常時微動測定による振動調査を行い、改修工事前のデータと比較して改修工事の効果を検証した。3.不同沈下や塩害など厳しい条件下にあるヴェネチアの文化遺産建築(ブラーノ島の鐘楼)の調査を実施するとともに、静的モニタリングシステムを設置した。また、採取サンプルの分析により、煉瓦の塩類劣化に関する考察を行った。4.組積造建築の耐震診断法に関する研究を継続するとともに、国内の煉瓦造建物の実験を実施した。被災地の現地調査、文化遺産建築に設置した静的・動的モニタリングシステムが概ね順調に動き、不同沈下や塩害など厳しい条件下にあるヴェネチアの文化遺産建築の調査も進んでいる。また、文献や現地調査に基づき、組積造建築の耐震診断法に関する研究も進めている。25年度が最終年度であるため、記入しない。被災地の現地調査、文化遺産建築に設置した静的・動的モニタリングシステムは、一部電源の問題があるものの概ね順調に動き、不同沈下や塩害など厳しい条件下にあるヴェネチアの文化遺産建築の調査も進んでいる。平成25年5月20日に発生したイタリア北部地震を受け、世界遺産であるモデナ市のGhirlandina塔の構造ヘルスモニタリングも実施している。また、調査許可の取得に時間がかかったものの、改修工事後の飛行船格納庫の常時微動測定も実施できた。