hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児がん治療中の運動器リハビリテーションに関する看護ケア指針の開発

小児がん看護に携わる看護師に、小児がん治療中の子どもへの身体活動支援の実態調査を行った。その結果、看護師は小児がん治療中の子どもへの身体活動の必要性を感じており、身体活動支援を実施することは重要であると考えているものの、実際にその支援を実施しているのは一部に限られていた。また、その支援環境は、十分に整っていない現状も明らかとなった。小児がん治療中の子どもへの身体活動を促進するために、我々は身体活動の看護ケア指針の作成に留まらず、本邦ですでに行われている有用な実践知を集積し、その典型例からケアモデルを提示していく必要がある。小児がん経験者と家族が治療中に体験した食生活と副作用、運動・活動とその制限の状況を明らかにし、ニーズに適した食生活セルフマネジメント支援や運動器リハビリテーションの内容・方法を検討した。小児がん経験者5名と母親4名を対象に半構成的インタビューを実施し、質的分析を行った。その結果、食生活と副作用、運動・活動とその制限に関する体験は[食欲や美味しさへの配慮に乏しい病院食][食事を美味しくする病院のサービスと自分達の工夫][副作用による食事や全身状態への影響][状態に合わせた栄養度外視の持ち込みによる摂取][食生活を自制するための方略][長期的な食事制限や活動制限による閉塞感][外泊や院内学級への通学による気分転換と活動][支持療法としての症状マネジメント][医療者による副作用や食生活の説明不足][容姿の変化と筋力低下による退院後の生活への影響]の10カテゴリー、支援ニーズは[子どもが食べたくなる美味しい病院食と食事サービス][副作用や状態に合わせた食事サービスと個別対応][副作用と食生活の説明][健康的な食生活を維持し社会復帰の準備ができる環境整備][地域社会に戻るのを円滑にするための日常生活や学校生活を通じた体制づくり]5カテゴリーに集約した。治療中の子どもと家族への具体的な食生活セルフマネジメント支援ならびに運動器リハビリテーションには、医師や看護師による視聴覚教材やゲーム等を用いた消化器症状等の副作用の知識提供、栄養士による症状に対応した調理体験型学習会、気分転換並びに筋力低下や肥満予防・改善のための保育士、院内学級教員、理学療法士等による活動的な遊びやレクリエーション、ボール等の遊具を用いた体育や運動療法等が考えられ、支援において職種間連携が重要であることが示唆される。全国の小児がん拠点病院および連携病院への質問紙調査のために、小児がん治療中患児に対する身体活動介入研究の動向を、発行されているレビュー論文4編の内容検討、および2009年以降の文献検索の二段階で抽出した計823編のうち、採択基準を満たした18編の文献レビューによって明らかにした。その結果、1)小児がん治療中患児に身体活動介入を行うことによって、関節可動域、筋力およびQOLが改善・向上する可能性がある。2)身体活動介入の内容は、運動に分類される内容が大多数を占めており、生活活動に関する介入が少ない、3)理学療法や作業療法などのリハビリテーションによる支援のみならず、看護ケアに生活活動に対する支援を取り入れることは、患児の体力・筋力低下予防に寄与する可能性がある、の3点が明らかになった。次に、小児がん治療中の子どもの運動・生活活動と看護に関する調査として、小児がんの子どもが入院している病棟で、現在小児がんの子どもの看護に携わっている看護師(各病棟3名)宛に、質問紙の配布を依頼し、小児がん治療中の子どもに対する運動と生活活動(身体活動)と看護の実態について明らかにした。調査内容は、文献検討および昨年度の調査結果を反映させて、1施設の概要、2対象者の属性、3身体活動に関するニーズ、4身体活動の実施状況と重要性、5活動制限の基準、6専門的リハビリテーションの導入時期、7他職種との連携状況、8身体活動ができる環境、9身体活動の効果(永田2014、飯尾2014a、飯尾2014b)、10自由記述、11看護婦の自律性測定尺度(菊池1997)とした。結果106票が回収され、現在分析段階である。小児がん治療研究施設に参加登録し、調査協力が得られた施設で小児がんの子どもの看護に携わっている看護師に、小児がん治療中の子どもへの身体活動支援に関する実施状況の実態ならびに看護師が捉えた小児がん治療中の子どもの身体活動ニーズの実態を明らかにした。身体活動支援は、「病院・病棟行事におけるレクリエーションへの子どもの参加」「院内学級の行事への子どもの参加」は、80%以上の看護師が実施していた。「階段昇降」「院内学級における体育の授業」は、約80%が実施していなかった。「子どもが自分の下膳をすること」「生活活動となるような行事などの手伝い・補助をすること」の実施状況は、看護職自律性に有意な差を示した。自由記述は、総コード数235(67名)のうちコード数16(7名)から実践している小児がん治療中の運動および生活活動支援として、【入院前からの生活活動の維持・継続】【理学・作業療法士による骨髄抑制時のベッドサイドトレーニングの実施】【病棟内での集団型運動プログラムの実施】【退院後の療養生活を想定したセルフトレーニングの実施】の4カテゴリーに集約された。看護師および子どものニーズについては、ともに「院内学級による気分転換の機会」「プレイルームでの体を動かす遊び」「運動や生活活動をすることによる気分転換の機会」および「生活活動をする機会」が高かった。自由記述は、コード数52(35名)から支援ニーズとして、【状態や発達段階に合わせた活動・運動の制限緩和と範囲拡大】

【日課や生活リズムの確立】【基本的日常生活活動の意識的働きかけ】【活動量の増加によるディストラクション】【運動と生活活動増加に対する家族への説明と協力】【スムーズな社会生活復帰のための早期理学・作業療法】および【運動や生活活動を提供するための環境整備】の7カテゴリーが抽出された。小児がん看護に携わる看護師に、小児がん治療中の子どもへの身体活動支援の実態調査を行った。その結果、看護師は小児がん治療中の子どもへの身体活動の必要性を感じており、身体活動支援を実施することは重要であると考えているものの、実際にその支援を実施しているのは一部に限られていた。また、その支援環境は、十分に整っていない現状も明らかとなった。小児がん治療中の子どもへの身体活動を促進するために、我々は身体活動の看護ケア指針の作成に留まらず、本邦ですでに行われている有用な実践知を集積し、その典型例からケアモデルを提示していく必要がある。前年に実施した文献検討実施の追加により、小児がん治療中の子どもに対する運動と生活活動(身体活動)と看護の実態調査の実施およびその分析がやや遅れている。しかし、実態調査の内容には、前年の文献検討により明らかとなった生活活動(身体活動)の内容を盛り込むことができた。小児看護学実態調査を意義ある内容にするための文献検討の追加は、研究遂行上必要なことであったため、進捗状況はやや遅れているものの、研究計画の内容はこのまま変更せず、時期を後ろ倒しにした形で、研究活動をすすめていくこととする。全国の小児がん拠点病院および連携病院への質問紙による実態調査に入る前段として、計画にあった文献以外にも知見として確認の必要な、小児がん治療中患者に対する身体活動介入研究の動向の分析として、質的および量的による文献検討を行った。これらの検討のために、平成25年度末に実施予定であった小児がん治療中の運動器リハビリテーションに関する実態調査がやや遅れている。しかし、1)小児がん経験者と家族が体験した小児がん治療中の食生活とその支援ニーズ、2)小児がん治療中患者に対する身体活動介入研究の動向、3)小児がん治療中の患児に対する身体活動介入の効果ーメタ分析による知見の統合ーの3件の論文投稿を本年度内に実施することができた。1)小児がん治療中の子どもに対する運動と生活活動(身体活動)と看護の実態調査のデータ入力費用が使用されていないこと、2)年度途中から、研究分担者が看護休暇および育児休暇に入り、未使用額があること、この2点の理由から次年度への繰り越しが生じた。実態調査を意義ある内容にするための文献検討の追加は、研究遂行上、必要なことであったため、進捗状況は少し遅れているものの、研究計画の内容はこのまま変更せず、時期を後ろ倒しにした形で、研究活動を進めていくこととする。繰越額は、前年の計画に基づき、小児がん治療中の子どもに対する運動と生活活動(身体活動)と看護の実態調査のデータ入力費用、および、分担者の未使用経費に用いる。
p53とその標的遺伝子群の機能解析

1.新規p53標的遺伝子本研究ではp53の生理機能の全貌を解明する目的で、RDA法によりp53欠損マウス胎仔線維芽細胞p53(-/-)MEFと正常MEFで発現量の異なる21種類の遺伝子を同定し、そのうちOPNおよびSCN3Bがp53の直接の標的遺伝子であることを報告した。また比較ゲノム解析を利用して機能的p53応答性配列をゲノムから包括的に抽出し、ヒトゲノムからp53標的の候補遺伝子として60遺伝子を同定し、さらにその約半数がp53応答性のエンハンサー配列として機能することを明らかにした。この方法により同定した新規p53標的遺伝子VDR(vitamin D receptor)について詳細な解析を行った。2.生体におけるp53ファミリーの役割p53ファミリーの生理機能の全貌を解明する目的で、cDNAマイクロアレイ解析を利用したp53ファミリーの各メンバー特異的な標的遺伝子の解析を行った。p73あるいはp63によって特異的に発現が誘導される標的遺伝子としてPEDFを同定した。p63はNotch受容体リガンドをコードするJAG1遺伝子を特異的に発現誘導し、p73はIL-4Rα遺伝子を特異的に発現誘導することを見出し、それぞれ直接の標的遺伝子であることを明らかにした。3.p53ファミリー一遺伝子の機能解析と癌治療への応用ヒト悪性腫瘍由来細胞株にアデノウイルスベクターを用いてp53とそのファミリー遺伝子を導入し、アポトーシス誘導能を比較検討した。興味深いことに正常型p53をもつ細胞株においてはp73βやp63γがp53よりも強力にアポトーシスを誘導する傾向が得られた。さらにマウスin vivo皮下移植モデルにおいては、p53あるいはp63γの単独導入ではアポトーシスに抵抗性であった細胞株でAd-p53とAd-p63γの同時投与により相乗的な腫瘍縮小効果が認められた。p53およびその類似遺伝子を発現する組み換えアデノウイルスを作製し,その転写活性化能,細胞増殖抑制能,アポトーシス誘導能について比較し,その類似性と差違性を検討した.10種類のヒト大腸癌細胞株に導入し,フローサイトメトリーによる解析を行った結果,アポトーシス,G1停止,無反応群に分類された.p53およびその類似遺伝子すべてでアポトーシスが誘導さされたもの10細胞株中3株,同様にすべてでG1停止を示したものが2株あった.p73βおよびp51A/p63γの強制発現系によりp53導入と同様の動態を示す大腸癌細胞株が10株中5株あったことから,アポトーシス誘導およびG1停止に関わる共通した標的遺伝子が存在することが予想される.しかしこの結果はまた本来p73およびp63/p51遺伝子のDNA損傷などにおける応答がp53と異なっていることを示唆している.アポトーシス感受性細胞株(DLD1)および抵抗性細胞株(SW480)にp53あるいは類似遺伝子を導入した際に発現誘導される遺伝子の相違を検討するため,既知のヒト遺伝子およびESTからなるcDNAマイクロアレイを用いた遺伝子発現プロファイルを解析中である.1.大腸癌の遺伝子治療への応用:アデノウイルスベクターを用いたp53ファミリー遺伝子導入によるアポトーシスの誘導効果p53ファミリー遺伝子はDNA結合領域で特に高い相同性を示し,p53と構造的・機能的類似性が高いことが推測されている.一方,p73,p63は発生や分化に関与するなど,p53とは全く異なった機能も合わせ持つことも明らかになってきた.

本研究では,p73およびp63の抗腫瘍活性をp53と比較するために,ヒト大腸癌由来細胞10株にアデノウイルスベクターを用いてp53ファミリー遺伝子を導入し,細胞周期に及ぼす影響とアポトーシス誘導の程度を検討した.p53ファミリー遺伝子導入によって,いくつかの大腸癌細胞では同様のアポトーシス誘導効果が認められたが,他の大腸癌細胞では異なる効果をもたらした.この結果は正常型p53遺伝子治療に抵抗性の大腸癌に対して,p73βおよびp63γ遺伝子導入が利用できる可能性を示唆している.2.p53ファミリー遺伝子のNotchシグナル経路への関与発生分化に必須であるp63およびp73がどのように関与しているのか知るために,本研究ではp63あるいはp73によって特異的に発現が制御される標的遺伝子の同定をcDNAマイクロアレイ解析を利用して試みた.Notch受容体のリガンドをコードするJAG1およびJAG2遺伝子がp63およびp73によって発現上昇することを見つけた.さらにJAG1遺伝子の第2イントロンにp63タンパク結合部位を同定し,p63タンパクは直接この部位に相互作用することをChIP法を用いてin vivoの系で実証した.この結果はp53ファミリー遺伝子とNotchシグナルの関連を明らかにし,p53ファミリー遺伝子が正常の発生分化に関わる分子機構の1つを示唆している.癌抑制遺伝子p53の機能解明を目的として,次の2つの成果を得た.2.p53ファミリー遺伝子はp53と高い相同性を有するが,ヒト癌における遺伝子変異の頻度は低く,p53ファミリーメンバーの生体での役割はp53自身とは異なることが予想される.cDNAマイクロアレイ解析によって,Notch受容体のリガンドをコードするJAG1およびJAG2遺伝子がp63およびp73によって特異的に発現上昇することを見つけた.p63遺伝子の機能の少なくとも一部はJAG1/2を介して細胞,組織の分化・発生に深く関与していることを明らかにした.2.p53ファミリー遺伝子を発現するアデノウイルスベクターを作製し、消化器癌、肺癌など46株のヒト癌細胞に対するアポトーシス誘導効果をin vitroおよびin vivoの系で比較した。正常型p53を持つ9株すべてを含む13株においてp63γおよびp73βはp53よりも強力にアポトーシスを誘導した。さらにマウス皮下移植モデルにおいてもin vitroと同じ傾向の治療効果が得られた。さらに、Ad-p53とAd-p63γの併用は相乗的な腫瘍縮小効果が認められ、新しい遺伝子治療への臨床応用が期待できる成果を得た。3.p53ファミリーの生理機能の全貌を解明する目的で、cDNAマイクロアレイ解析を利用したp53ファミリーの各メンバー特異的な標的遺伝子の解析を行った。p63はNotch受容体リガンドをコードするJAG1遺伝子を特異的に発現誘導し、p73はIL-4Rα遺伝子を特異的に発現誘導することを見出し、それぞれ直接の標的遺伝子であることを明らかにした。この結果は、p63はJAG1を介して細胞・組織の分化・発生に、p73はIL-4Rαを介して炎症制御にそれぞれ関与していることを明らかにした。
アミロイド線維の伝播性およびその発現メカニズムに関する構造的研究

アミロイド線維は、タンパク質のミスフォールディングにより形成される凝集体の一種であり、数多くの疾患に関わる。アミロイド線維の持つ「伝播性」は、アミロイド線維の異常増殖、ひいては疾病の発症を担う重要な性質であるが、分子論的な実体は解明されていない。そこで本研究では、インスリンとインスリン由来のペプチド断片について線維前駆中間体を捉え解析した。さらにインスリンについてはSAXSによる時分割測定を実施し、線維前駆中間体を経由したインスリン線維化プロセスを明らかにし、周囲の水分子にも着目するために、近赤外分光法を用いて核形成時の水の吸収スペクトルの変化観察も行った。アミロイド線維が自らの末端構造を鋳型として構造を複製しながらモノマーが結合・成長する様式は、アミロイドーシスの感染や伝播の分子基盤として極めて重要な性質である。そこで本研究では、アミロイド線維の構造伝播に重要な役割を果たすアミノ酸配列領域を探索し、さらにそれがどのように形成されていくのかの詳細を解明することを目的とする。初年度は、アミロイド線維の形成途中に経由すると考えられている線維前駆中間体を安定に捕捉し構造解析を行う研究を実施した。インスリンについて様々な形成条件を検討した結果、一旦前駆中間体を蓄積した後これらが会合して成熟したアミロイド線維が形成するという二段階にわたる構造形成が確認され、伝播性は後者で発現することが明らかになった。さらに同様の段階的な構造形成スキームはインスリン由来のB鎖ペプチドでも見られることが確認され、このことから線維前駆中間体の観察はアミロイド線維の形成機構を明らかにするための有用な手法になると期待している。また、線維前駆中間体をペプシン処理し成熟アミロイド線維と構造比較した結果、伝播性の発現に必要な構造形成部位存在する可能性が明らかになった。今後はこれらの領域の任意の箇所にアミノ酸変異を導入したタンパク質を系統的に作製することを考えており、インスリンの発現系の構築を進めている。同時に、アミロイドβペプチドを用いて同様の解析を行うための準備にも着手している。アミロイド線維が自らの末端構造を鋳型として構造を複製しながらモノマーが結合・成長する様式は、核依存性伸長と呼ばれ、アミロイド線維に特徴的に見られる性質である。これは、アミロイドーシスの感染や伝播の分子基盤として極めて重要な性質であるため、本研究では、アミロイド線維の示す構造伝播の分子メカニズムを解明することを目的とする。H27年度は、これまでに実施してきたインスリンの線維前駆中間体の捕捉および構造特性の解析についての研究成果をまとめた。さらにインスリン由来のペプチド断片においても線維形成条件を精査することにより、線維前駆中間体を捕捉できる可能性を見出した。また、これまでの線維前駆中間体と成熟アミロイド線維との構造比較の結果提案された伝播性の発現に必要なアミノ酸配列領域をターゲットとしアミノ酸変異実験を実施することを計画し、インスリンの発現および精製系の構築を進めた。同時に、アルツハイマー病に関与するアミロイドβペプチドについても伝播性に重要な配列領域を特定したいと考え、当ペプチドの発現および精製系を確立し、変異導入実験に着手した。さらに、アミロイド線維の伝播性を担う核が形成する際に近赤外吸収スペクトルを測定すると、水の構造が変化しているようであること、および、アミロイド線維の構造多形がシーディング反応により伝播する様子をヨウ素染色により追跡できることを発見し、今後新たに適用できそうないくつかの解析手段を見つけた。H27年度は、これまでに見つけた線維前駆中間体を経由するインスリンの線維化経路に着目し、小角X線溶液散乱測定により時分割観察を行った。その結果、線維前駆中間体の形状や、アミロイド線維へのさらなる構造発達について明らかとなった。また、インスリン由来のアミロイド性ペプチドの解析の結果、新たな線維前駆中間体を見つけた。本中間体もインスリンでみられた中間体と同様、条件を選択すれば長時間安定に維持でき、構造解析に適した対象物であることを見出した。さらに、アミロイド線維の伝播性を担う核が形成する際の水の構造変化についてより詳細な解明を目指して、いくつかの塩の種類や濃度下での近赤外吸収スペクトル測定を実施した。その他、伝播性の発現に必要なアミノ酸配列領域をターゲットとした変異実験の実施のために進めていたインスリンの発現および精製系の構築は、プロインスリンからインスリンへ成熟化させる際の条件に未だに問題を抱えており検討が必要な状況ではあるが、今後の解析に使用できるおおよその目途は立ったと考えている。アミロイドβペプチドの発現・精製系についても、再現性を検討している際に、深刻な低収量が時折見られることが判明したため、精製方法の見直しを行い、変異効果を検討できる状況への改善に至った。アミロイド構造伝播の様子をヨウ素により追跡する試みに関しても、まずアミロイド線維へのヨウ素結合の分子様式を解明するために、可視吸収スペクトル、ラマンスペクトル、光学顕微鏡を用いた諸解析を進めた。

そこで本研究では、インスリンとインスリン由来のペプチド断片について線維前駆中間体を捉え解析した。さらにインスリンについてはSAXSによる時分割測定を実施し、線維前駆中間体を経由したインスリン線維化プロセスを明らかにし、周囲の水分子にも着目するために、近赤外分光法を用いて核形成時の水の吸収スペクトルの変化観察も行った。これまで実施した線維前駆中間体の構造解析により、伝播に関与するアミノ酸配列領域の存在が提案され、アミノ酸変異効果の解析研究へと発展した。アミノ酸変異効果の解析は、当初インスリンを用いて行うことを考えていたが、組換えインスリンの調製時に必要なプロインスリンからインスリンへの変換が予想よりも困難であったため発現・精製系の確立に時間を要すると判断し、アミロイドβペプチドの発現系の確立も並行して行った。アミロイドβペプチドの進捗状況は良好であり、今後変異体の解析を進める予定である。また、本課題において重要な研究対象であるものの観察が困難な構造多形の伝播現象についてもヨウ素染色を利用することで観察可能であることがわかり、今後の詳細なメカニズム解明に寄与することを期待している。生物学平成27年度は、アミロイドβペプチドについて、アミノ酸変異導入を用いた構造伝播に重要なアミノ酸配列領域の特定研究を本格化し、伝播に重要な役割を果たす領域を特定したいと考えている。さらに、インスリン由来ペプチドでの線維前駆中間体の捕捉の成功を端緒に、他のタンパク質やペプチドでも線維前駆中間体の捕捉を試み、本手法の有用性を提唱してゆくことを考えている。また、ヨウ素染色は、アミロイド線維を各々の多形構造に対して異なる色調を示すことが分かったので、その分子メカニズムを明確化するとともにシーディング反応の追跡を実施し、構造多形の伝播現象の解明にも取り組む。線維前駆中間体を経由したアミロイド線維形成反応の発見により、アミロイド線維の伝播性が発現するまでの詳細な構造変化を解明するための糸口を掴むことができた。今後、同様のアプローチ法で様々なタンパク質を解析し、変異体タンパク質の解析も並行して進めることで、アミロイド線維特有の伝播性の発現メカニズムをタンパク質構造の見地から解明できるものと考えている。さらに当経路は、アミロイド線維形成に伴うタンパク質の集合の様子を時系列で追跡する対象としても有用と思われ、新たな研究展開のきっかけを得たと考えている。論文執筆に時間を要し、年度末に計画していた論文投稿のための英文校閲および投稿が予定よりも多少遅れたため。伝播に関与するアミノ酸配列領域の存在が提案されたので、平成26年度は、アミノ酸変異導入を用いた新たな解析の検討に着手し、伝播に重要な役割を果たす領域を幅広いタンパク質で簡便かつ効果的に探索できる手法を確立したいと考えている。さらにインスリン以外のタンパク質についても前駆中間体の捕捉および構造解析研究を発展させると同時に、アミロイド線維の伝播性発現のプロセスをより詳細に解明するために、前駆中間体を顕著に蓄積する形成条件を対象にして小角X線散乱法などによる時分割測定を実施することを検討している。
リピートRNA結合タンパク質MBNLのポリグルタミン病における役割

ハンチントン病などのCAGリピート伸長疾患では、伸長したポリグルタミンを含む異常タンパク質が毒性をもたらすと考えられている。一方、伸長したリピートRNAが細胞異常をもたらす可能性も考えられている。RNA結合タンパク質の一つであるMBNL1はCAGリピートRNAと結合するため、これらの疾患の病態にRNA代謝の面から関与している可能性がある。本研究では、MBNL1とリピートRNAの相互の影響を解析し、MBNL1がCAGリピート伸長疾患に関わる可能性を見出した。遺伝子コード領域内に存在するCAGリピート配列の伸長によって引き起こされる神経変性疾患が複数存在する。これらの疾患では、コードされたタンパク質のポリグルタミンの異常伸長がもたらされ、その変異タンパク質が発症に関わると考えられており、ポリグルタミン病と総称される。ポリグルタミン病の治療戦略の一つは、伸長ポリグルタミンを持つ変異タンパク質の発現を抑制させることである。これまでに、いくつかの研究グループによってRNA干渉を用いた変異タンパク質の発現抑制が試されており、一定の効果が認められている。しかし、一般に、CAGリピートは正常アリルにも存在するため、変異アリルと正常アリルに由来する転写産物を区別してノックダウンをするのは困難である。しかし、伸長したCAGリピートは正常長のものと比べて2本鎖構造(ヘアピン構造)を安定にとることが予測されており、2次構造上では両者の区別が可能であると考えられる。MBNL1(muscleblind-like1)はRNA結合タンパク質であり、CTG伸長疾患である筋強直性ジストロフィーに関わるスプライシング制御因子として発見された。私はこれまでに、MBNL1がCUGリピートRNAと結合することを見出したが、同時にCAGリピートとの結合も検出している。さらに、MBNL1とCUGリピートとの結合は長さ依存的に強くなり、構造依存的であることが示唆されている。これらの結果から、ポリグルタミン病原因遺伝子の伸長CAGリピートの結合タンパク質および制御タンパク質としてMBNL1は有力な候補である。これまでに、培養細胞系において、CAGリピートを持つ疾患遺伝子およびレポーター遺伝子とMBNL1の共発現を検討した。その結果、憾NL1がCAGリピート長依存的に発現制御を行うことが明らかとなった。現在、その機構の検討を行っている。ポリグルタミン病は翻訳領域内に存在するCAGリピート配列の伸長によって引き起こされる神経変性疾患群の総称である。これらの疾患では、原因遺伝子自体の機能や変性部位および症状に違いが見られるが、ポリグルタミン伸長タンパク質の発現と封入体形成など、共通性も存在する。伸長したCAGリピートを含むmRNAの発現もポリグルタミン病に共通しており、伸長ポリグルタミン含有タンパク質の発現に必須な中間産物であることから、ポリグルタミン病治療標的として有望であると考えられる。私は、以前の研究から、RNA結合タンパク質MBNL1(muscleblind-like1)がCAGリピート結合性を示すことを見出していた。そこで本研究では、MBNL1がCAGリピートおよびポリグルタミンの発現に及ぼす影響を検討した。培養細胞系において、CAGリピートを持つ疾患遺伝子およびレポーター遺伝子とMBNL1の共発現を検討した結果、MBNL1がCAGリピート長依存的に発現制御を行うことが明らかとなった。また、MBNL1は伸長したCAGまたはCUGリピートのRNAとの核内封入体を形成するが、この封入体の核局在はMBNL1自体の構造と局在性に依存することがわかった。そこでMBNL1の局在性決定要因を詳細に調べたところ、古典的および新規の核局在シグナルの存在が示唆された。興味深いことに、核局在シグナルの有無は選択的スプライシングを介して自己調節され、他の複数のスプライシング制御因子によっても制御されることが明らかとなった。これらの結果から、MBNL1がポリグルタミン病の伸長CAGリピートの制御タンパク質であり、その機能性の決定要因が明らかとなった。
プレート式蒸発器内における低環境負荷混合物の伝熱・流動特性の解明に関する研究

省エネルギー化の観点から,単位体積あたりの伝熱面積が大きく,熱交換器性能に優れるプレート式熱交換器が注目されている.また,冷媒による地球温暖化への影響が問題となっており,環境負荷の小さい次世代冷媒の開発とそれに対応した機器の開発が望まれている.本研究ではプレート式熱交換器内での次世代冷媒の蒸発熱伝達および蒸発流動特性の実験的解明を最終目的とする.本年度は,地球温暖化係数(GWP)の低いHFO系冷媒を試験冷媒とし,セレートフィンを内蔵した冷媒流路および加熱水流路から構成される可視化用テストセクションを用いて,気液二相断熱流および蒸発流の流動様相を観察した.断熱流の場合,冷媒は流路左下の入口部から流路右上出口部に向かって流れ,流路右下隅部にはよどみ部が観察された.一方,沸騰流の場合,断熱流ではよどみ部であった流路右下隅部において,沸騰により気泡が発生し,発生した気泡が分裂と合体を繰り返しながら流路出口部へ流れる様子を観察した.次に,セレートフィンを内蔵したプレートフィン熱交換器を用いて蒸発伝熱実験を行い,熱伝達特性に及ぼす質量速度,乾き度および熱流束の影響について検討した.熱伝達率は,乾き度および質量速度の増加にともない増大し,高乾き度では流路上部での乾き部の発生に起因して熱伝達率が急激に低下した.また,低・中乾き度域では熱流束の増加にともない熱伝達率は増大し,核沸騰による伝熱促進効果がみられることを明らかにした.おおむね当初の予定通り,可視化用と伝熱実験用のプレートフィン蒸発器を新たに製作し,HFO系純冷媒の蒸発実験を行った.実験は流量,熱流束,乾き度をパラメータとして,異なる冷媒入口条件下での蒸発熱伝達率を測定した.さらに,ハイスピードカメラを用いて,HFO系冷媒の断熱流および沸騰流の流動様相を可視化した.今後はGWPが300以下となる2成分混合物を用いて,プレートフィン熱交換器内での蒸発伝熱実験および蒸発流動様相の観察を行うとともに,2018年度に得られた単成分冷媒との比較を行う.さらに,サーモグラフィカメラを用いて,蒸発器内部での混合物の温度分布の測定を行い,混合物の蒸発器内部での伝熱・流動特性について検討する.省エネルギー化の観点から,単位体積あたりの伝熱面積が大きく,熱交換器性能に優れるプレート式熱交換器が注目されている.また,冷媒による地球温暖化への影響が問題となっており,環境負荷の小さい次世代冷媒の開発とそれに対応した機器の開発が望まれている.本研究ではプレート式熱交換器内での次世代冷媒の蒸発熱伝達および蒸発流動特性の実験的解明を最終目的とする.本年度は,地球温暖化係数(GWP)の低いHFO系冷媒を試験冷媒とし,セレートフィンを内蔵した冷媒流路および加熱水流路から構成される可視化用テストセクションを用いて,気液二相断熱流および蒸発流の流動様相を観察した.断熱流の場合,冷媒は流路左下の入口部から流路右上出口部に向かって流れ,流路右下隅部にはよどみ部が観察された.一方,沸騰流の場合,断熱流ではよどみ部であった流路右下隅部において,沸騰により気泡が発生し,発生した気泡が分裂と合体を繰り返しながら流路出口部へ流れる様子を観察した.次に,セレートフィンを内蔵したプレートフィン熱交換器を用いて蒸発伝熱実験を行い,熱伝達特性に及ぼす質量速度,乾き度および熱流束の影響について検討した.熱伝達率は,乾き度および質量速度の増加にともない増大し,高乾き度では流路上部での乾き部の発生に起因して熱伝達率が急激に低下した.また,低・中乾き度域では熱流束の増加にともない熱伝達率は増大し,核沸騰による伝熱促進効果がみられることを明らかにした.おおむね当初の予定通り,可視化用と伝熱実験用のプレートフィン蒸発器を新たに製作し,HFO系純冷媒の蒸発実験を行った.実験は流量,熱流束,乾き度をパラメータとして,異なる冷媒入口条件下での蒸発熱伝達率を測定した.さらに,ハイスピードカメラを用いて,HFO系冷媒の断熱流および沸騰流の流動様相を可視化した.今後はGWPが300以下となる2成分混合物を用いて,プレートフィン熱交換器内での蒸発伝熱実験および蒸発流動様相の観察を行うとともに,2018年度に得られた単成分冷媒との比較を行う.さらに,サーモグラフィカメラを用いて,蒸発器内部での混合物の温度分布の測定を行い,混合物の蒸発器内部での伝熱・流動特性について検討する.当初購入を検討していたサーモグラフィカメラの購入費用が抑えられたため.次年度に計画している温度分布計測に必要な消耗品費として使用する予定である.
形状記憶合金繊維を埋め込んだ知的複合材構造の受動的・能動的曲げ変形抑制

形状記憶合金繊維を埋め込んだ知的複合材積層板を対象として,積層構成テーラリングによる最適構造設計と形状記憶合金繊維によるアクチュエーション効果との融合を図り,高性能知的複合材構造を実現するための研究を実施した.ここでは,知的複合材積層板おける曲げ変形抑制だけでなく振動数制御についても検討し,静的特性と動的特性の両面から高性能知的複合材積層板の有効性を検証した.平成10年度での研究成果を基礎として,平成11年度に得られた研究成果は以下の通りである.1.形状記憶合金繊維の形状記憶効果による回復応力の発生および剛性変化を考慮した定式化に基づき,形状記憶合金繊維アクチュエータ駆動前・後における振動特性および曲げ変形特性が,6個の積層パラメータの関数として表現できることを理論的に示した.2. 6個の積層パラメータを用いて,形状記憶合金繊維アクチュエータ駆動前・後における知的複合材積層板の振動特性および曲げ変形特性の把握・検討を行った.特に,形状記憶合金繊維アクチュエータの駆動による振動特性および曲げ特性の変化に着目し,形状記憶効果によって発生する回復応力が振動特性および曲げ変形特性に及ぼす影響を明らかにした.3.形状記憶合金繊維のアクチュエーション効果を考慮した積層構成テーラリングに関する最適化問題を定式化するとともに,積層パラメータを中間的設計変数に用いた最適化手法を提案した.本最適化問題では面内と面外の積層パラメータが連成するため,数学的手法によって得られる近似的な設計領域の情報を制約条件として用いた.本手法により,振動数制御および曲げ変形抑制に関して形状記憶合金繊維の能力を最大限に引き出すことのできる積層構成を求めた.なお,研究発表においては振動特性を扱ったものが主であるが,曲げ変形特性を取り扱った研究成果も既に得ており,その成果は投稿準備中である.本研究は,形状記憶合金繊維を埋め込んだ知的複合材積層板について,積層構成テーラリングによる構造最適化と形状記憶合金アクチュエータの最適制御の融合を図り,高性能知的複合材構造の実現を目指すものである.具体的には,外力として作用する熱荷重下において,曲げ変形の最大たわみを最小化する積層構成を数理計画法により求め,構造の最適化による受動的な曲げ変形抑制を行う.さらに,受動的抑制に関して最適構造を有する知的複合材構造に対して,形状記憶合金アクチュエータの最適制御を行い,能動的な曲げ変形抑制を行う.平成10年度は,形状記憶合金繊維を埋め込んだ知的複合材積層板を対象に,積層パラメータを用いた積層構成テーラリング技術確立のための基礎的検討を行った.ここでは,形状記憶合金繊維における弾性係数の変化および回復応力の発生を考慮してモデリングを行った振動解析を通して,以下のような成果を得ている.1.形状記憶合金繊維の弾性係数変化を考慮した面外剛性を4個の面外積層パラメータで表現するとともに,回復応力に起因する面内力を2個の面内積層パラメータで表現した.これにより,形状記憶合金繊維を埋め込んだ複合材積層板の積層構成設計においては,6個の積層パラメータが設計変数となり得ることを明らかにした.2.面外と面内の積層パラメータ間の関係を明らかにするために,各層の繊維配向角および層厚を設計変数とした最適化問題を設定し,面外積層パラメータを指定したときの面内積層パラメータの許容領域についての予備的な情報を得た.今後は,上記の成果を活かし,各層の繊維配向角および層厚を用いることによって得られる積層パラメータの許容領域情報を最適化問題に融合させ,6個の積層パラメータを用いた積層構成テーラリング技術を確立し,受動的曲げ変形抑制に適用する.また,研究計画に従い能動的曲げ変形抑制についても検討を行う予定である.形状記憶合金繊維を埋め込んだ知的複合材積層板を対象として,積層構成テーラリングによる最適構造設計と形状記憶合金繊維によるアクチュエーション効果との融合を図り,高性能知的複合材構造を実現するための研究を実施した.ここでは,知的複合材積層板おける曲げ変形抑制だけでなく振動数制御についても検討し,静的特性と動的特性の両面から高性能知的複合材積層板の有効性を検証した.平成10年度での研究成果を基礎として,平成11年度に得られた研究成果は以下の通りである.1.形状記憶合金繊維の形状記憶効果による回復応力の発生および剛性変化を考慮した定式化に基づき,形状記憶合金繊維アクチュエータ駆動前・後における振動特性および曲げ変形特性が,6個の積層パラメータの関数として表現できることを理論的に示した.2. 6個の積層パラメータを用いて,形状記憶合金繊維アクチュエータ駆動前・後における知的複合材積層板の振動特性および曲げ変形特性の把握・検討を行った.特に,形状記憶合金繊維アクチュエータの駆動による振動特性および曲げ特性の変化に着目し,形状記憶効果によって発生する回復応力が振動特性および曲げ変形特性に及ぼす影響を明らかにした.3.形状記憶合金繊維のアクチュエーション効果を考慮した積層構成テーラリングに関する最適化問題を定式化するとともに,積層パラメータを中間的設計変数に用いた最適化手法を提案した.本最適化問題では面内と面外の積層パラメータが連成するため,数学的手法によって得られる近似的な設計領域の情報を制約条件として用いた.本手法により,振動数制御および曲げ変形抑制に関して形状記憶合金繊維の能力を最大限に引き出すことのできる積層構成を求めた.なお,研究発表においては振動特性を扱ったものが主であるが,曲げ変形特性を取り扱った研究成果も既に得ており,その成果は投稿準備中である.
シングルサイト光触媒をプラットホームにする金属ナノ粒子の調製と応用

サイズ・形状・組成が高次制御された金属ナノ粒子・合金ナノ粒子の固体表面上での創成は、活性な金属触媒を設計する上で不可欠な技術である。本研究では、規則性ナノ多孔体の壁面に孤立した遷移金属イオン種を組み込むことで、“シングルサイト光触媒"を調製した。“シングルサイト光触媒"を紫外光またはマイクロ波照射で選択励起し、その還元作用を利用してサイズと形の制御された種々の金属ナノ粒子・合金ナノ粒子を調製することに成功した。このようにして得られた金属ナノ粒子は種々の選択反応に高い触媒活性を示した。また、金属ナノ粒子の持つ表面プラズモン共鳴特性を活かすことでユニークな発光体・光触媒の開発にも成功した。1.多様なナノ多孔体の壁面に組み込んだ新規シングルサイト光触媒の調製シングルサイト光触媒として、各種孤立四配位金属酸化物種(チタン、バナジウム、モリブデン、クロムなど)を骨格内に組み込んだメソポーラスシリカ、金属有機構造体(MOF)を合成した。粉末X線回折、X線吸収微細構造(XAFS)、紫外可視吸収スペクトル、赤外吸収分光法による四配位金属酸化物種の構造解析、また、細孔分布測定によるナノ細孔生成(0.5-5nm)の確認をおこなった。2.サイズ・形態・組成を高次制御した金属・合金ナノ触媒(コア・シェル型や固溶体型)の調製光析出法により、触媒活性金属種を還元固定化した。すなわち、シリカマトリックス内で孤立状態に高分散しているシングルサイト光触媒を外光照射によりサイト選択的に光励起状態にし、その還元作用を利用して金属前駆体をサイズと形が制御した状態で固定化した。固定化した金属種はPt、Pd、Au、Ag、Niおよびその合金系である。酸化チタンを紫外光照射し励起状態を作り出し金属析出する際、光析出プロセスにおける光量、波長をかえることによる、サイズ・形態・組成を高次制御した金属ナノ粒子触媒を合成した。紫外光照射の他にマイクロ波照射によっても界面励起状態を作りだし金属種の固定化を検討した。反応系によれば合金化することで触媒活性が飛躍的に向上させることができた。シングルサイト触媒、金属前駆体の選択、光析出プロセスにおける光量・波長・雰囲気・溶媒の最適化および手順等を変えることにより、金属・合金ナノ粒子の高次構造制御を実現した。シングルサイト光触媒を利用して高次構造制御された金属ナノ粒子の製造法と有効利用法を開拓した。ゼオライトやメソポーラスシリカ、金属有機構造体(MOF)などといった規則性ナノ多孔体の壁面に孤立した遷移金属イオン種を組み込むことで、シングルサイト光触媒を調製した。シングルサイト光触媒を紫外光またはマイクロ波照射で選択励起し、その還元作用を利用してサイズと形の制御された金属ナノ粒子・合金ナノ粒子(コア・シェル型、固溶体型)を光析出させ調製した。シングルサイト光触媒上に分散・固定化されたPdナノ粒子やPd-Ni合金ナノ粒子は水素化反応に高い活性を示した。同様の手法でPtナノ粒子やCuナノ粒子の合成を行い、それぞれの金属の反応性を活かした触媒反応への展開を行った。中でも、シングルサイト光触媒上に合成されたPd(Pd-Au合金)ナノ粒子が過酸化水素合成に高活性を示すことを明らかにし、構造制御できた金属ナノ粒子触媒とシングルサイト光触媒の反応性と組み合わせることで、二つの連続した反応を一つの触媒で可能にするワンポット触媒反応系の開発に成功した。更に、シングルサイト光触媒の光反応特性を利用して得られた金属ナノ粒子の表面プラズモン共鳴励起を利用する強発光体・高活性光触媒の設計を行った。紫外光照射によりメソポーラスシリカ細孔内に光析出したAg(Au)ナノ粒子に色素分子や金属錯体を共存させることにより、Ag(Au)ナノ粒子の表面プラズモン共鳴励起を利用する強発光体を得ることができた。また、マイクロ波照射を利用した調製法によりメソポーラスシリカ細孔内で形状と色彩を制御したAg(Au)ナノ粒子の合成に成功し、これを触媒に用いることで照射する可視光の波長により反応速度が変化するユニークな光触媒系を設計することに成功した。そのようにして得られた金属ナノ粒子の高選択性触媒としての応用と、金属ナノ粒子の表面

プラズモン共鳴励起を利用する強発光体・高活性光触媒の設計とを行った。シングルサイト光触媒上に分散・固定化されたPdナノ粒子やPd-Ni合金ナノ粒子は水素化反応に高い活性を示した。同様の手法でPtナノ粒子やCuナノ粒子の合成を行い、それぞれの金属の反応性を活かした触媒反応への展開を行った。中でも、シングルサイト光触媒上に合成されたPd(Pd-Au合金)ナノ粒子が過酸化水素合成に高活性を示すことを明らかにした。得られた知見を更に発展させ、構造制御できた金属ナノ粒子触媒とシングルサイト光触媒の反応性と組み合わせることで、二つの連続した反応を一つの触媒で可能にするワンポット触媒反応系の開発に成功した。新規シングルサイト光触媒を利用して、金属ナノ触媒およびコア・シェル型触媒の調製に成功し、構造解析を行った結果、予想した以上の高精度で触媒構造制御が行えたことが確認できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでにゼオライト、メソポーラスシリカや金属有機構造体(MOF)などの規則性ナノ多孔体の壁面に孤立した遷移金属イオン種(チタン、バナジウム、モリブデン、タングステン、希土類など)を組み込むことで、シングルサイト光触媒を調製することに成功している。また、シングルサイト光触媒のユニークな光励起酸化還元作用を利用して金属イオン源を還元固定化する光析出法により、サイズと形の制御された金属ナノ粒子・合金ナノ粒子触媒を合成することにも成功している。本年度は、このような手法で得られた種々の金属ナノ触媒・合金ナノ触媒の高選択性触媒としての応用を実施した。例えば、水素・酸素から有機合成の分野で利用価値の高い酸化剤である過酸化水素の直接合成を試み、シングルサイト光触媒上に合成されたPd(特にPd-Au合金)ナノ粒子が過酸化水素合成に高活性を示すことを明らかにした。得られた知見を更に発展させ、水素・酸素からの過酸化水素合成、その後の過酸化水素を酸化剤とした逐次的選択酸化反応を可能とするワンポット触媒反応系の設計を行った。へテロ原子としてTiを有するシングルサイト光触媒と析出させたPdナノ粒子とを構造制御されたシリカ多孔質体内で高次に複合化することで、チオアニソールからメチルフェニルスルホキシドへの選択酸化反応に高活性を示すワンポット触媒系を創製することに成功した。また、シリカマトリクス内のヘテロ原子をFeに置き換えることで、フェノールの選択酸化反応を可能にするワンポット触媒系の構築を達成することができた。これまでに開発した種々の金属ナノ触媒・合金ナノ触媒を用いて水素・酸素から有機合成の分野で利用価値の高い酸化剤である過酸化水素の直接合成を試み触媒活性の比較を行う。同時に反応最適条件(溶媒、温度、触媒量等)も検討する。また、実用化において不可欠な大量合成への可能性、再使用実験による触媒耐久性を評価する。これまでの研究成果により、シングルサイト光触媒をプラットホームとすることでサイズや構造を制御した金属ナノ粒子・金属合金粒子が合成可能であり、それら金属粒子が逐次的な有機物の選択酸化反応を可能とするワンポット反応触媒として利用可能であることが明らかとなってきた。
プロスタグランジン製剤点眼薬の眼圧降下機序解明に関する研究

前年までの研究で,眼内において,レスキュラは代謝を受け,薬理作用を示す主な構造物はレスキュラそのものではなく,その代謝物,特にM1体とM2体であることを証明した。さらにプロスタグランジントランスポーター(PGT)を遺伝子導入した細胞を用い,レスキュラ,ラタノプロストの代謝機序を検討した。その結果,他の内因性のプロスタグランジンと違い,PGTを介する細胞内移行は認められなかった。本年の研究において,レスキュラを血清,培養角膜上皮細胞から得られた,培地と反応させたところ,いずれも代謝が進行する事が判明し,主要なプロスタグランジンのトランスポーターであるPGTを介さない代謝経路がある事が示唆された。これまで,ラタノプロストによる細胞外基質代謝酵素(MMP)の酵素活性の上昇を示してきたが,さらにレスキュラも眼内のMMP活性,特にMMP-2活性を上昇させる事が今回の研究で明らかになった。現在のところ,どの部位のどの細胞外基質の代謝が亢進しているのかまでは,解明されていないが,このような細胞外基質の代謝亢進が眼圧降下機序に関与している事が深く示唆される。さらに,レスキュラの臨床使用における大きな副作用である,角膜上皮障害について,培養実験系を用いて,検討した。その結果,レスキュラそのものによる角膜上皮障害は軽度であるが,防腐剤として添加物してある,塩化ヒベンザルエウムとの併用によって角膜上皮障害が増強する事が確認された。従って,角膜上皮の接着性の低下している症例などにおいては,その使用に注意が必要であることが示唆された。もう一つの主要な副作用である,虹彩などの眼内組織における色素沈着に関して,ラットの皮膚から得られたメラノサイトを用い,in vivoにおいて検討した。その結果,PGF2a,レスキュラともに,メラニン産性に関与する酵素である,チロシナーゼの活性上昇させる事が判明した。adenylate cyclase活性は,房水産性に大きな影響を及ぼすといわれているが,これまでその測定には多くの制限があった。今回,微量な毛様体上皮細胞におけるadenylate cyclase活性の測定系を確立した。今後はこの実験系を用いPG系点眼薬を含む種々の薬物のadenylate cyclase活性への影響を検討が可能となる。最近臨床導入されたプロスタグランジン系点眼薬は優れた眼圧下降作用を持ち副作用も少ない。しかし、その作用機序に関しては十分に解明されていない。そこで、研究者はまずラタノプロストを用いて研究を行い。培養毛様体細胞を用いたin vitro実験でラタノプロストが毛様体筋細胞の細胞外基質、特にコラーゲンタイプI,III,IVなどの形成を変化させることを解明した。この細胞外基質への作用はmatrix metalloproteinaseを介し起こされることも示した。現在我が国においてラタノプロストは臨床適応が認可されておらず、代謝型のプロスタグランジン、イソプロピルウノプロストンが認可されている。しかし、このプロスタグランジンの眼内動態に関してはほとんど不明であった。そこで、研究者はイソプロピルウノプロストンとその代謝体の眼内における分布と代謝に関して解明した。その結果、未変化体は眼内においてはいかなる時点でも検出されず、主に薬理作業を示すと考えられる、隅角、毛様体部に存在する主要な代謝体は未変化体が脱エステル化したM1とその脱エステル体であるM2であることを証明した。この結果は、今後の基礎実験における重要な知見と言える。更に研究者はラタノプロスト、イソプロピルウノプロストンさらにそれらの代謝体の細胞内への移行をin vitroにてプロスタグランジントランスポーターを遺伝子導入した細胞を用いて検討した。その結果、両者とも細胞内へはほとんど移行されないことが判明した。これらの結果は今後プロスタグランジン系眼圧下降剤の作用機序の解明と、より作用能の高い薬物の開発の一助となるものと考えられる。

従って,角膜上皮の接着性の低下している症例などにおいては,その使用に注意が必要であることが示唆された。もう一つの主要な副作用である,虹彩などの眼内組織における色素沈着に関して,ラットの皮膚から得られたメラノサイトを用い,in vivoにおいて検討した。その結果,PGF2a,レスキュラともに,メラニン産性に関与する酵素である,チロシナーゼの活性上昇させる事が判明した。adenylate cyclase活性は,房水産性に大きな影響を及ぼすといわれているが,これまでその測定には多くの制限があった。今回,微量な毛様体上皮細胞におけるadenylate cyclase活性の測定系を確立した。今後はこの実験系を用いPG系点眼薬を含む種々の薬物のadenylate cyclase活性への影響を検討が可能となる。
聴覚障害者情報支援のための舞台芸術手話通訳技術研修カリキュラムの開発と作成

平成30年度は、1舞台芸術手話通訳モデル公演における手話通訳担当者へのインタビュー調査に関する研究発表、2アメリカボストンにおける舞台芸術手話通訳およびアクセシビリティ公演に関する視察調査、3日本国内における舞台芸術手話通訳の視察調査について、研究活動を行った。1については、手話通訳担当者が舞台芸術手話通訳を行うにあたっての困難点や工夫点に焦点を当て、舞台芸術手話通訳に特化した手話通訳プロセスならびに手話通訳技術を明らかにした。結果、舞台演出との協働などの事前の【環境整備】が重要であること、【手話通訳・翻訳技術】として具体的には「サブテキストも含めた的確な通訳・翻訳」や「話者の明確化」などの技術が必要とされること、【舞台上でのふるまい】として「視線の送り方」や「立ち方」などにも注意を向ける必要があることが明らかになった。なお、本研究結果については日本手話通訳学会にて発表している。また2については、ボストンを訪れ、舞台芸術手話通訳付き公演の視察ならびに手話通訳担当者へのインタビュー、ノースイースタン大学手話通訳学科における舞台芸術分野の手話通訳指導に関する視察および教員へのインタビュー、ボストン市内におけるアクセシビリティ公演に関する調査研究を行った。本研究の結果については本学機関リポジトリにて発表している。また3については、我が国で実施された舞台芸術手話通訳付き公演を多数視察し、手話通訳の形式(立ち位置や担当人数等)について調査した。これについては2019年度中に研究成果の発表を予定している。平成30年度に実施予定だった計画はほぼ順調に進めることができた。また、平成29年度に実施予定だったアメリカ視察については視察先の都合で平成30年度に持ち越す形になったが、無事終えている。収集したデータの一部について分析に予想以上に時間がかかり、補助事業期間の延長を申請したが、成果報告を含め2019年度内には終了できる見込みであるため、この区分とした。「研究実績の概要」3にて記載したデータの分析はほぼ終了しており、6月に開催される日本手話通訳学会に向けて成果をまとめているところである。また、残りの期間で、これまでの研究成果の総まとめとして、舞台芸術活動に特化した手話通訳技術に関する研修プログラムの検討と開発を行っていく。本研究は、我が国で行われている舞台芸術手話通訳における問題点を洗い出すとともに、舞台芸術活動における手話通訳活動の先進国を視察することで、舞台芸術活動における手話通訳に必要な技術を明らかにし、舞台芸術活動に特化した手話通訳の技術研修プログラムの開発を目的としているものである。舞台芸術活動の中でも、特に演劇に注目して研究を進めているところである。平成28年度は、1イギリス視察、2手話通訳つきモデル公演の分析という2つの柱で研究を行ってきた。1については、舞台芸術活動手話通訳の先進国であるイギリスを訪問し、舞台芸術活動手話通訳の視察(2カ所)および舞台芸術活動手話通訳を専門に行っている手話通訳者とのミーティングを行った。手話通訳の視察ではミュージカルとストレートプレイの2種類の演劇公演について、手話通訳の表現上の工夫はもちろん、環境上の工夫(立ち位置、照明など)の場面を視察した。あわせて、イギリスにおける舞台芸術活動の聴覚障害者へのアクセシビリティ環境(手話通訳つき公演の頻度や広報、チケット購入方法など)についても調査を行った。なお、本視察の成果については筑波技術大学テクノレポートで発表し、広く公表している。また2は、当初手話通訳者へのインタビュー調査を予定していたが、我が国では珍しい舞台手話通訳つきのモデル公演が行われることが急遽明らかになったため、その公演の映像を利用して手話通訳の分析を行うこととした。その他、国内外の最新の研究動向に関する調査研究として、国外の状況の情報収集や国内で行われた聴覚障害者の舞台芸術活動に関する活動の視察などを行った。平成28年度に実施予定だった計画のうち、国内の状況の変化に応じて一部を変更したものの、より研究の目的に沿った成果をあげるための変更であり、全体としては順調に進行していると考え、この区分とした。特にイギリス視察では短期間にも関わらず2カ所の舞台を視察でき、手話通訳者との情報交換もでき今後の研究活動にあたっての協力関係が構築できたことから、大きな成果を挙げることができたといえよう。また、モデル公演の手話通訳分析は順調に進み、平成29年度早々に成果発表を予定しているところである。平成29年度は、1平成28年度に実施した舞台芸術手話通訳モデル公演における手話通訳の分析に関する研究発表、2舞台芸術手話通訳経験のある手話通訳者へのインタビュー調査、3舞台芸術手話通訳の利用経験のある聴覚障害者へのインタビュー調査の3つの柱で研究活動を行った。1については、日本手話通訳学会において研究発表を行った。また2については、舞台芸術手話通訳の先駆事例となったモデル公演において手話通訳を担当した通訳担当者に半構造化面接法を用いたインタビュー調査を実施し、舞台芸術における手話通訳に求められる技術を明らかにした。3としては、2と同様のモデル公演を手話通訳を通して観劇した複数の聴覚障害者を対象にフォーカスグループインタビューを実施し、舞台芸術における手話通訳に求められる技術について分析し、さらに2の結果との比較分析を行った。結果、舞台芸術における手話通訳では、複数の登場人物を訳し分ける手話通訳技術として特に「RS(ロールシフト・リファレンシャルシフト)」に関するより高度な技術や、効果音を含めた状況通訳の技術、戯曲にこめられたサブテキストをつかむ理解力、およびそれを的確に翻訳する日本語-手話翻訳技術などが求められることが明らかになった。なお、これらの研究結果については平成30年度中に学会等で発表を行う予定である。