hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
易消化性多糖とペプチドを作る乳酸菌による高齢者の脆弱化防止能ヨーグルトの構築

ヒト大腸において殺菌能力を発揮するのは酢酸と乳酸を作り出すビフィズス菌であり、高齢者の腸内健康を守るのに重要である。本研究では、糖源の不足する大腸内でビフィズス菌に利用性の高い菌体外多糖を作り出し同菌の増殖に寄与するビフィズス菌(Bifidobacteirum longum SBT2928)を発見した。また筋肉増強に必須のロイシンに富むペプチドを微量生成するLactobacillus gasseriも発見した。これらの有用菌を用いて製造したヨーグルトには、高齢者の腸内腐敗を防止し、小腸でも多糖やペプチドを生成することで、脆弱化しがちな老人性フレイルからの脱却に有効であることが期待された。平成27年度には、Biacoreを用いてヒト大腸ムチンに結合性の高い菌で、菌体外に易消化性のアミロース様多糖を生産する菌株と、筋肉増強に必須の分岐鎖アミノ酸(バリン、ロイシン、イソロイシンなど)含有ペプチド類を生産する菌株を選抜することをめざし、主として一番目の課題に取り組んだ。1.菌体外に易消化性多糖を菌体外多糖(EPS)として生産する菌の選抜東北大学病院より分譲されたヒト大腸標本正常部位よりムチン層を採取し、そこからBL寒天培地などを用いて培養法で各種ビフィズス菌を単離した。大腸ムチン(HCM)および血液型糖鎖抗原を用いて、プラズモン共鳴(SPR)を利用したバイオセンサーBIACORE-1000によりムチン糖鎖と親和性の高いビフィズス菌をマススクリーニングする。本装置は、表面プラズモン共鳴現象を利用して生体分子間での相互作用を非標識下で分析可能な極めて優れた装置であり、腸管内での付着性機構をシミュレート可能である。また、筆者が世界で初めてBIACOREを用いてスクリーニングした手法(Uchidaet al., Res. Microbiol., 157, 659-665, 2006)を用いて実施した。2.菌体外に分岐鎖アミノ酸(BCAA)を単独またはペプチドとして生産する菌の選抜老年期の筋肉減少は、筋肉の必須アミノ酸の約30-40%を占める分岐鎖アミノ酸を効率良く摂取する必要性がある。とくにロイシンやイソロイシンの摂取は重要である。これらのアミノ酸を単体またはペプチド体の形で分泌する乳酸菌をスクリーニングすることが2つ目の課題として位置づけた。項目1と項目2をこの時間的順位で実施した。当研究室のビフィズス菌ライブラリーより菌体外に有用な菌体外多糖(EPS)を生産する菌株をスクリーニングを行い、複数のホモグリカン(グルコースのみからならアミロース様構造多糖体)を生産する有望菌を得ることができた。しかも、その大半は酸性基として従来から広く知られている硫酸基やリン酸基ではなく、亜硝酸基という珍しいEPSであった。本ビフィズス菌はヨーグルトなどで摂取後に下部消化管でのグルコースの供与体として作用し、しかも自身が資化利用可能である特性を有していた。下部消化管でのビフィズス菌の減少は、糖源としてのグルコース枯渇によることが知られているので、この点を解決できそうである。1年目の計画としては予想を越えて、優れたビフィズス菌株の選抜に成功したと考えている。ヒト大腸において最も殺菌能力を発揮するのは酢酸と乳酸を同時に作り出すビフィズス菌であり、高齢者の腸内健康を守るのに極めて重要と考えられている。一方、小腸に主として増殖する乳酸菌は、腸内で乳酸を作り腸内健康の維持に寄与している。この様に、小腸は乳酸菌、大腸はビフィズス菌などの棲み分けにより、ヒトの健康は維持されている可能性がある。これらの乳酸菌やビフィズス菌の中には、理由は不明であるが貴重な菌体外多糖やペプチド類を作る菌株が存在する。これらの有用な菌をスクリーニングで探索し、見出した菌株はプロバイオティクスと考えられ、ヒトの健康を守る機能性ヨーグルトの開発につながる。本研究では、糖源の不足する大腸内でビフィズス菌に利用性の高い菌体外多糖を作り出し、同菌の増殖に寄与するビフィズス菌を見出すことができた。時間的に筋肉増強作用が期待されるロイシンに富むペプチド類を作り出す乳酸菌の十分な探索検討まではいたらなった。しかし、他のビフィズス菌に極めて有効な大腸下部でも糖源を供給することが期待されるビフィズス菌(Bifidobacterium longum SBT2928株)を見出すことが出来たことの意義は大きい。この菌株は極めて珍しいホモグルカンを作り、自分では資化しないが他のビフィズス菌の増殖効果が認められた。この有用菌を用いて製造したヨーグルトには、大腸でのビフィズス菌増殖効果においてオリゴ糖よりも遥かに高い効果が期待され、後期高齢者の腸内腐敗を防止し、脆弱化しがちな老人性フレイルからの脱却に有効であることが考えられた。

これらの有用菌を用いて製造したヨーグルトには、高齢者の腸内腐敗を防止し、小腸でも多糖やペプチドを生成することで、脆弱化しがちな老人性フレイルからの脱却に有効であることが期待された。平成27年度に、研究課題の一つである、ヨーグルトで菌体をデリバリーした際に、下部消化管で、枯渇する傾向にあるグルコース供与体を菌体外多糖として分泌する理想的な菌株をスクリーニングすることに成功した。平成28年度の大きな課題としては、菌体外に分岐鎖アミノ酸(BCAA)を単独またはペプチドとして生産する菌の選抜である。老年期の筋肉減少は、筋肉の必須アミノ酸の約30-40%を占める分岐鎖アミノ酸を効率良く摂取する必要性があると考えている。とくにロイシンやイソロイシンの摂取は重要である。これらのアミノ酸を単体またはペプチド体の形で分泌する乳酸菌をスクリーニングする本年度の課題として最優先して実施する予定である。応用微生物学当初計画よりも微生物スクリーニング用のBiacore解析用のセンサーチップの消費量、関連試薬の試料量が予想よりも消費しなかったことにより、多少の消耗品での予算執行が少なくなったことに由来するものであった。これは、より効率的に事前に菌株集団を絞り込むことに成功したことにも由来しており、計算間違いによるものではない。また、本研究を実施中に、貴重な菌体試料を保蔵するディープフリーザーが急遽故障して、使用不能となった。年度途中であるが、至急フリーザーの購入資金として充てることを希望している。ただし、農学研究科の雨宮キャンパスから青葉山キャンパスへの移動は、平成28年11月の予定であるので、この時期までは他の研究室からの代替品を使用し、移転が完了したら新規のフリーザーに移動させる予定である。
ハイパーサーミア（温熱療法）による免疫チェックポイントの制御

今日のがん治療においては、免疫療法とくに免疫チェックポイント阻害剤の有効性が注目されている。そこで、本研究では、がん組織に浸潤したTリンパ球上のPD-1,およびがん組織上のPD-L1の発現に及ぼすハイパーサーミア(温熱療法)の影響を検討することを目的としている。平成30年度も引き続きがん組織上のPD-L1に及ぼすハイパーサーミア(温熱療法)の影響をin vitroで検討した。この検討は、もしもハイパーサーミア(温熱療法)により、がん細胞上のPD-L1の発現を負に制御できれば、高価な免疫チェックポイント阻害剤の使用量や投与間隔を減じることができる可能性があるのでその意義が高いと考えている。これまでに実施した研究結果によると、各種がん細胞に自然に発現しているPD-L1は少量のため、IFNgannmaで刺激してPD-L1の発現亢進を惹起させたうえで、ハイパーサーミア(温熱療法)の発現抑制効果を検討した。その結果、がん細胞膜上のPD-L1の発現はハイパーサーミア(温熱療法)施行後有意に低下した(FACSでの検討)RT-PCRでの検討によるとPD-L1の細胞内での合成がハイパーサーミア(温熱療法)により抑制されていることが明らかとなった。ただ、研究に用いてきたがん細胞株により、温熱処理によるPD-L1の発現抑制作用がまちまちであり、今後のさらなる検討を要すると考えられる。各種がん細胞に自然に発現しているPD-L1は少量のため、IFNgannmaで刺激してPD-L1の発現亢進を惹起させたうえで、ハイパーサーミア(温熱療法)の発現抑制効果を検討した。その結果、実験に使用するがん細胞株を増やして検討していくと、がん細胞膜上のPD-L1の発現が温熱処理で抑制傾向にはあるががん細胞株によってばらつきが大きく発現抑制のメカニズムの検討までは進めることができていない。がん細胞膜上のPD-L1の発現が温熱処理により再現性が高くもっとも強く抑制されたがん細胞株数種類を選択し、その発現抑制メカニズムを遺伝子レベル、転写・翻訳レベル、分子レベルで検討していく。初年度である、平成28年度は、がん組織上のPD-L1に及ぼすハイパーサーミア(温熱療法)の影響をin vitroで検討した。これは、もしもハイパーサーミア(温熱療法)により、がん細胞上のPD-L1の発現を負に制御できれば、高価な免疫チェックポイント阻害剤の使用量や投与間隔を減じることができる可能性があり、本研究の意義は大きい。平成28年度に実施した研究によると、各種がん細胞に自然に発現しているPD-L1は少量のため、IFNgannmaで刺激してPDーL1の発現亢進を惹起させたうえで、ハイパーサーミア(温熱療法)の発現抑制効果を検討した。ただ、そのメカニズムは今のところ不明のため、今後の課題である。インターフェロンgで刺激して強制発現させた癌細胞上のPD-L1は、細胞実験では、加温処理により一過性にその発現が低下することをこれまでの研究で明らかとした。本年度は、そのメカニズムを検討したが、インターフェロンgで刺激でも癌腫によっては、PDーL1の発現を起こさないものもあり、また、インターフェロンgの刺激で発現したPDーL1が温熱処理で減弱されるものとされないものがあることもわかり、一定の傾向を見いだすことができなかった。そこで、我々は、一般に癌組織に対しては、癌の発育に促進的に作用すると考えられる、脂肪組織由来幹細胞をがん細胞と共培養することによるがん細胞のフェノタイプや、PDーL1の発現をまず調べ、それに対する温熱処理の影響を調べている。

現在その研究の途中であり、解析も並行しておこなっているが、まだ結論には至らない。本研究においては、予備実験に基づく我々の当初の研究テーマが、がん細胞により結果がばらつくため、当初の研究テーマをそのまま継続することの難しさを感じている。そこで、平成29年度中頃から、脂肪由来幹細胞とがん細胞を共培養することによる、PDーL1を含めた、各種分子やサイトカインの分泌をまず把握し、それらに対する温熱処理の影響を見るという、視野を少し広げた形での研究に移行しつつある。今日のがん治療においては、免疫療法とくに免疫チェックポイント阻害剤の有効性が注目されている。そこで、本研究では、がん組織に浸潤したTリンパ球上のPD-1,およびがん組織上のPD-L1の発現に及ぼすハイパーサーミア(温熱療法)の影響を検討することを目的としている。平成30年度も引き続きがん組織上のPD-L1に及ぼすハイパーサーミア(温熱療法)の影響をin vitroで検討した。この検討は、もしもハイパーサーミア(温熱療法)により、がん細胞上のPD-L1の発現を負に制御できれば、高価な免疫チェックポイント阻害剤の使用量や投与間隔を減じることができる可能性があるのでその意義が高いと考えている。これまでに実施した研究結果によると、各種がん細胞に自然に発現しているPD-L1は少量のため、IFNgannmaで刺激してPD-L1の発現亢進を惹起させたうえで、ハイパーサーミア(温熱療法)の発現抑制効果を検討した。その結果、がん細胞膜上のPD-L1の発現はハイパーサーミア(温熱療法)施行後有意に低下した(FACSでの検討)RT-PCRでの検討によるとPD-L1の細胞内での合成がハイパーサーミア(温熱療法)により抑制されていることが明らかとなった。ただ、研究に用いてきたがん細胞株により、温熱処理によるPD-L1の発現抑制作用がまちまちであり、今後のさらなる検討を要すると考えられる。各種がん細胞に自然に発現しているPD-L1は少量のため、IFNgannmaで刺激してPD-L1の発現亢進を惹起させたうえで、ハイパーサーミア(温熱療法)の発現抑制効果を検討した。その結果、実験に使用するがん細胞株を増やして検討していくと、がん細胞膜上のPD-L1の発現が温熱処理で抑制傾向にはあるががん細胞株によってばらつきが大きく発現抑制のメカニズムの検討までは進めることができていない。ハイパーサーミア(温熱療法)によるがん細胞のPD-L1の合成抑制のメカニズムを明らかとする必要がある。また、1回のハイパーサーミア(温熱療法)にて、どれくらいの期間、PD-L1の発現低下が維持されるのかも明らかとしなければならない。最終的には、ハイパーサーミア(温熱療法)と併用することでよりPD-L1の発現低下を増強できるような薬剤の発見につなげたい。キラーT細胞上のPDー1、及び、がん細胞上のPD-L1の発現メカニズムや、それに対する温熱処理の影響というシステムは、ある一部の免疫細胞と特定のがん細胞とを題材にしていては、一定の結論には至らないことが明らかとなった。今後は、人体の免疫システム全体の中での免疫チャックポイントの発現及びまたそれに対する温熱処理(ハイパーサーミア)の影響という方向で研究を進めていくべきと考え、研究方針を少し変更しているところである。
第三者による安全性検証が容易な暗号技術の包括的設計手法に関する研究

本研究は、五年間の研究期間により、安全性の検証が容易であり誰でも安全であることを確信できる暗号技術を設計するための包括的方法論の確立を目指すものである。本研究が完成することにより、先端的暗号技術に関する大きな導入障壁が取り除かれ、さまざまな高度ネットワークサービスを安心して活用できる社会を実現可能となる。H30年度においては、前年度までに検討を行ったさまざまな安全性証明技法について具体的暗号技術に関する安全性評価への適用をさらに推し進めることで、本研究において開発した技術の有効性を明らかにした。特に、従来手法に比べ、格段に表現力が向上された属性ベース署名を開発し、そのような複雑な機能を持つ暗号技術に対しても実際に安全性証明が可能であることを示した。さらに、安全性証明において基盤となる数学的問題への帰着アルゴリズムを構成する際に、帰着アルゴリズムの記憶領域が制限されている場合について検討を行い、そのような状況における原理的な限界を明らかにした。さらに、否認可能性と呼ばれる特殊な性質を持つグループ署名技術を用いて非対話開示機能を持つ公開鍵暗号を構成する際、自動的に実現される機能および安全性を明らかにし、その証明を行った。また、そこで得られた知見をもとに、IDベース暗号に対して非対話開示機能を付与する手法について議論を行い、得られた方式の安全性を証明した。同様に、付加的な機能を持つ検索可能暗号を用いて、属性ベース暗号を一般的に構成可能であることを明らかにし、その安全性証明を行った。本研究により培われた安全性証明技法により安全性証明がなされた技術を用いることで第三者による安全性検証も容易になるものと期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、五年間の研究期間により、安全性の検証が容易であり誰もが安全であることを確信できる暗号技術を設計するための包括的方法論の確立を目指すものである。H26年度においては、安全性証明の理解の容易さを追求する研究の一環として、選択暗号文攻撃に対して安全な公開鍵暗号の新たな方式設計と安全性証明について研究を行ったほか、それらの知見を用いて、鍵依存平文安全性と呼ばれる高度で複雑な安全性の概念について、それに比べ比較的簡潔な安全性のみをもつ方式のみに基づき達成する手法の提案を行っている。H27年度においては、前年度までの成果を発展させ、極めて小さい平文空間しか持たない公開鍵暗号を用いて、一般的に、十分に大きな平文空間に拡張する変換手法の提案や、ある特定の種類の属性ベース暗号からさまざまな種類の属性ベース暗号を一般的に変換する手法などの提案を行っている。これらの手法を用いることで、変換前の基礎となる方式の安全性の検証を行うことで、自動的にさまざまな方式の安全性の検証を行ったことになり、本研究の目的の一部が達成されたものと考えられる。安全性証明の信頼度を高めるための研究として、さまざまな種類の暗号技術の安全性を一括して検証可能な手法の提案を行ったものと考えられる。本研究の一連の成果は、複数の国際会議に採録がなされている。H28年度においては、前年度までの成果をさらに一層発展させ、高度な機能を持つ暗号技術をより単純な機能のみを持つ暗号技術から一般的に構成するさまざまな手法の検討を進めた。具体的には、完全群構造維持署名や非対話開示可能公開鍵暗号一般的構成や、秘密情報の値のみならずサイズをも秘匿可能なマルチパーティ計算の実現を手法を明らかにしている。特に、完全群構造維持署名の一般的構成を用いることで、通常の(弱い性質のみをもつ)多くの群構造維持署名を一括して完全群構造維持署名に変換可能となるため、非常に多くの新たな完全群構造維持署名を同時に設計することに成功している。また、これらの安全性についても一括して証明がなされている。さらに、範囲による条件付けが可能な属性ベース暗号の設計方法などの提案などを行った。これらの手法を用いることで、構成要素となる基本的暗号技術の安全性を検証を行うだけで自動的にさまざまな高度な機能を持つ複雑な暗号技術の安全性検証を行ったこととなり、本研究の目的の一部が達成されたものと考えられる。安全性証明の信頼度を高める研究として、さまざまな種類の暗号技術の安全性を一括して検証可能な手法の提案を行ったものと考えられる。特に、前年度の研究対象に比べて、より高度な機能を持つ複雑な暗号技術についてそのような手法の実現がなされている。

本研究が完成することにより、先端的暗号技術に関する大きな導入障壁が取り除かれ、さまざまな高度ネットワークサービスを安心して活用できる社会を実現可能となる。H29年度においては、前年度までの研究により培われた安全性証明技法を適用し、具体的な公開鍵暗号技術の安全性評価に貢献を行った。特に、実用的な量子計算機の完成後も安全性を保障可能な公開鍵暗号の候補として設計された新たな暗号技術に関し、その安全性を比較的簡潔な数学的問題の困難性に帰着可能であることを明示した。また、その際、受動的安全性のみならず能動的な適応的攻撃者に対する安全性を持つことも明らかにした。また、その他、これまでに設計を行った高度な機能をもつ暗号技術についての応用についても検討を行った。具体的には、属性ベース暗号を用いた有料放送における視聴制御システムの構成について検討を行い、同システムが従来技術に比べ柔軟な視聴制御が可能となっていることを明らかにした。同システムで用いられている属性ベース暗号は機能が複雑であり、そのため安全性証明も煩雑となるが、本研究により培われた安全性証明技法により安全性証明がなされた技術を用いることで第三者による安全性検証も容易になるものと期待できる。本年度の一連の成果は、本研究を通じて得られた知見を応用分野につなげたものと考えられ、これらの成果の正当性を想定以上に示すものであった。本研究は、五年間の研究期間により、安全性の検証が容易であり誰でも安全であることを確信できる暗号技術を設計するための包括的方法論の確立を目指すものである。H30年度においては、前年度までに検討を行ったさまざまな安全性証明技法について具体的暗号技術に関する安全性評価への適用をさらに推し進めることで、本研究において開発した技術の有効性を明らかにした。特に、従来手法に比べ、格段に表現力が向上された属性ベース署名を開発し、そのような複雑な機能を持つ暗号技術に対しても実際に安全性証明が可能であることを示した。さらに、安全性証明において基盤となる数学的問題への帰着アルゴリズムを構成する際に、帰着アルゴリズムの記憶領域が制限されている場合について検討を行い、そのような状況における原理的な限界を明らかにした。さらに、否認可能性と呼ばれる特殊な性質を持つグループ署名技術を用いて非対話開示機能を持つ公開鍵暗号を構成する際、自動的に実現される機能および安全性を明らかにし、その証明を行った。また、そこで得られた知見をもとに、IDベース暗号に対して非対話開示機能を付与する手法について議論を行い、得られた方式の安全性を証明した。同様に、付加的な機能を持つ検索可能暗号を用いて、属性ベース暗号を一般的に構成可能であることを明らかにし、その安全性証明を行った。本研究により培われた安全性証明技法により安全性証明がなされた技術を用いることで第三者による安全性検証も容易になるものと期待できる。
重い電子系超伝導体CeCu_2Si_2の磁気秩序に関するNMRによる研究

本研究課題は、重い電子系超伝導体CeCu_2Si_2の超伝導発現機構における磁性の役割を明らかにすることであった。この系は、1979年にSteglichらによって超伝導が発見され、その後の活発な研究から、磁気的揺らぎを媒介にした非BCS機構で超伝導が起こっていることが示唆されている。しかしながら、従来のBCS超伝導体で確立しているTcの定量的評価はなされていない。それは、磁気的性質についての研究が、十分に進展していないことに起因している。この様な状況の中で、我々は、NMRの研究から磁場印加により超伝導転移温度Tcを減少させると、Tc直上で磁気異常が現れること、さらに超伝導が磁場で壊れて後でも、磁気異常が存在することを1988年に見い出した。本研究の初年度にCe(セリウム)原子位置にTh(トリウム)原子を置換したCe_<1->xThxCu_<2.2>Si_2系での系統的な研究を行い、Thを添加しないCeCu_2Si_2及びTh濃度が6.4%以下でTc直上で現れる磁気異常は、Thを8%以上添加した系で現れる磁気秩序と比べて特異で、転移温度以下でも完全に静的ではなく低周波でゆらいでいる動的な特徴を持つことが分かった。今年度は、4テスラ以上でのNMRによる研究を計画し、外部磁場に対する磁気相図を確立する事が課題であった。そのために極低温(0.3K)と強磁場(11T)を組み合わせたNMRの装置を開発し、実験を試みたが、測定周波数(60MHz)を増加させると、1K以下での温度上昇が予想外に大きく、精度の良い実験ができなかった。低温での渦電流損失による温度上昇が測定を困難にしているので、この点を改良しなければならない。従来の磁場掃引NMR法ではなく、単発パルスフーリエNMR法を応用することを現在試みている。本研究課題は、重い電子系超伝導体CeCu_2Si_2の超伝導発現機構における磁性の役割を明らかにすることである。初年度はThをCeによって置換した系Ce_<1-x>Th_xCu_2Si_2における8%以下の低濃度域での磁気相図を決定した。Thを添加しないCeCu_2Si_2では、大きな“磁気ゆらぎ"を伴う異常は、外部磁場でT_cを抑制することにより、T_c直上で現れる。ゼロ磁場でも“磁気ゆらぎ"が存在するのか?CeCu_2Si_2の系統的な研究を行ったが、Cuのゼロ磁場でのNQR実験では超伝導の影響が大きく、上記問題は解決出来ていなかった。今回Thの添加により、T_cをわずかに下げることにより、ゼロ磁場でのCuのNQRの実験を行うことができ以下の結果を得た。(1)トリウム(Th)が6.4%以下では、外部磁場中でのCeCu_2Si_2の場合と同様T_c直上で“磁気ゆらぎ"がゼロ磁場でも現れる。(2)“磁気ゆらぎ"が現れる温度T_MはTh濃度(xの減少)とともに減少し、ゼロ磁場のCeCu_2Si_2でも、超伝導が発現する直前で“磁気ゆらぎ"が発生している。(3)トリウム濃度が6.4%を越えて8%以上になると“磁気ゆらぎ"は静的な“磁気秩序"へと移行していく。

以上の事より、CuのNMRとNQRにより初めて見い出された大きな“磁気ゆらぎ"は、ゼロ磁場でも超伝導発現の直前で起こっていることが判明した。“磁気ゆらぎ"が超伝導の原因となっている可能性が高い。最近の種々の実験より、“磁気ゆらぎ"と同時に格子の異常が見い出された。この格子の異常は、4T以上に磁場を増加させると明瞭になり、ある種の相転移の性格をもつようになる。“磁気ゆらぎ"が磁場によってどの様に変容するのか、これを明らかにすることが、来年度の課題である。その準備として、極低温(0.3K)と強磁場(11T)を組み合わせたNMRの装置を開発した。本研究課題は、重い電子系超伝導体CeCu_2Si_2の超伝導発現機構における磁性の役割を明らかにすることであった。この系は、1979年にSteglichらによって超伝導が発見され、その後の活発な研究から、磁気的揺らぎを媒介にした非BCS機構で超伝導が起っていることが示唆されている。しかしながら、従来のBCS超伝導体で確立しているTcの定量的評価はなされていない。それは、磁気的性質についての研究が、十分に進展していないことに起因している。この様な状況の中で、我々は、NMRの研究から磁場印加により超伝導転移温度Tcを減少させると、Tc直上で磁気異常が現れること、さらに超伝導が磁場で壊れた後でも、磁気異常が存在することを1988年に見い出した。本研究の初年度にCe(セリウム)原子位置にTh(トリウム)原子を置換したCe_<1-x>ThxCu_<2.2>Si_2系での系統的な研究を行い、Thを添加しないCeCu_2Si_2及びTh濃度が6.4%以下でTc直上で現れる磁気異常は、Thを8%以上添加した系で現れる磁気秩序と比べて特異で、転移温度以下でも完全に静的ではなく低周波でゆらいでいる動的な特徴を持つことが分かった。今年度は、4テスラ以上でのNMRによる研究を計画し、外部磁場に対する磁気相図を確立する事が課題であった。そのために極低温(0.3K)と強磁場(11T)を組み合わせたNMRの装置を開発し、実験を試みたが、測定周波数(60MHz)を増加させると、1K以下での温度上昇が予想外に大きく、精度の良い実験ができなかった。低温での渦電流損失による温度上昇が測定を困難にしているので、この点を改良しなければならない。従来の磁場掃引NMR法ではなく、単発パルスフーリエNMR法を応用することを現在試みている。
植物における熱ストレス応答の分子遺伝学的解析

シロイヌナズナHSP90ファミリー遺伝子の機能を解析するため、まず発現調節因子を検索した。一般にSouth-Western法を用いて研究されるが、ここではよりin vivoを再現する系として酵母細胞中での相互作用を用いた。1)HSP81プロモーターをレポーター遺伝子に結合させ、酵母細胞中に導入して遺伝子発現を調べた。その結果、常温でもHSP81-1遺伝子が高い活性を示した。2)常温での発現が酵母細胞中で低いHSP81-2遺伝子を用いて、転写上昇を引き起こすシロイヌナズナcDNA断片を検索した。その結果、200,000クローンから20クローンを選択した。3)まず、8クローンを詳細に発現解析した。HSP81-2遺伝子と同様な組織特異性を示したクローン♯108、♯101とロゼット葉で発現するクローン♯102、♯105を同定した。4)これらのクローンの塩基配列を決定した。クローン♯105はレセプター型のプロテインキナーゼと相同性もう示した。5)活性の更なる上昇を同定するために、レポーター遺伝子をヒスチジン合成酵素遺伝子に換えたプラスミドを用いても検索し始めた。
プレート境界断層の剪断強度変化と付加体構造の形成に与える影響の解明

本研究では、1沈み込み帯各深度のプレート境界断層の変形と動的な剪断強度の変化を定量化し、2断層周辺の局所的な物性変化が、従来の沈み込み帯モデルで再現できないOSTや底づけ作用など、付加体主要構造の形成に不可欠な役割を担っているのか検証する。具体的には、断層岩の変形と鉱物、物性変化を天然断層の地質学検討から抽出し、三軸試験によって剪断強度を定量化する。得られたデータを我々が開発した実スケール数値砂箱実験(>25億粒子)に導入して、付加体形成実験を行う。
多言語・多文化国家における言語と文学の諸問題

世界の国際化、多元化が進展する中で、とりわけ多言語国家、多文化社会の抱える問題は、政治・経済・社会のさまざまな場面にまで影響を及ぼしている。本研究において、われわれは地域住民のアイデンティティに最も密接に関わる言語文化の問題に焦点を絞り、調査・研究を行なった。多言語・多文化国家のモデルとしてわれわれが取り上げたベルギーは、統合の時代を抑えたヨーロッパにおいて、典型的な二言語・二文化接触社会であるばかりでなく、EU本部の所在地であることによって国際的にも言語・文化接触の日常的な地域となっている。現地の研究者の協力のもとに、社会言語学的なアンケートによるベルギー人の意識調査を行ない、ベルギーの日常生活における言語・異文化接触とアイデンティティの実態を観察・分析することができた。また、本研究の一環としてカナダ研究をテーマとするプロジェクトが計画され、カナダ・ラヴァル大学の研究チームとの協力により、カナダにおける多文化主義の実態についての調査・研究がなされた。こうした共同研究は、グローヴァルで、有効な多言語・異文化接触の理論モデルを構築するというわれわれの課題にとって、たいへん意味深い成果をもたらしてくれた。EUも、一つの多文化主義による統合の動きとして見ることができるが、EUのこれまでの歴史的な推移と今後の動向を注目することによって、今日における多文化主義的な連邦国家の存在意義を検討することができたもの大きな成果の一つである。さらに二度にわたる沖縄での現地調査を通じて、琉球文化の実態に触れるとともに沖縄方言を中心とする言語調査を行なうことができたが、これはいわば国際比較という視点から日本における多言語・異文化接触の問題を考察する試みであった。本研究によって得られた成果は、さまざまの国際問題の渦中に置かれた今後の日本の行く末を考える上で、有益な示唆を与えてくれるであろう。平成5年度は、多言語・多文化国家のモデルとして、特にベルギーを取り上げた。地域文化的に見た場合、ベルギーは、ヨーロッパの主要な大文化圏に囲まれ、それによってベルギーは国内においてだけでなく、国際的にも言語・文化接触の日常的な地域となっている。現地の研究者の協力のもとに、社会言語文化的なアンケートによる現地調査を基にして、ベルギー人の意識調査を行ない、ベルギーの日常生活における言語・文化接触とアイデンティティの実態を観察・分析することができた。ベルギーをモデルとする調査では、異文化接触とアイデンティティの実態を精査し、ベルギーにおけるフラマン系、ワロン系の独立問題を含めて、ベルギー国民の国家概念の問題にまで踏み込むことができたのは収穫であった。また、研究分担者の一人(倉智)がカナダ研究をテーマとするプロジェクトを計画し、今年度すでにカナダ政府の招待により約一カ月半現地に滞在し、カナダ・ラヴァル大学の共同研究チームとの協力により、カナダにおける多文化主義の諸問題についての調査の準備がなされた。ラヴァル大学ケベック文学研究センターと千葉大学文学部国際言語文化学科との間に近く交流協定が結ばれる予定なので、今後両者の協力によってカナダにおける多文化主義の実態を分析する予定である。また、研究分担者の一人である内間は、沖縄方言を中心とする「琉球文化」の研究を行なっているが、今年度は内間を中心として10名の研究分担者・研究協力者の参加のもとに沖縄旅行を計画し、国際比較の視点から日本における多言語・異文化接触の問題を調査することができた。世界の国際化、多元化が進展するとともに、多民族、多言語、多文化、多宗教のいりまじるヨーロッパにおいても、異民族間の対立、異文化接触の問題が顕在化・深刻化しつつあるが、平成5年度におけるベルギーを中心とする多言語・多文化国家研究の成果をふまえて、今年度はヨーロッパの他の国々(イギリス、アイルランド、ドイツ、フランス、オーストリア、ハンガリー、チェコ)やカナダでの現地調査と資料収集が行なわれた。

具体的な方法としては、歴史的・文化的に重要な役割を果たしている都市や地域を選び、それらを比較検討することによって、多様な民族性やその差異を解き明かすとともに、地域住民のアイデンティティに最も密接に関わる言語文化の問題が考察された。ヨーロッパの政治・経済は、多かれ少なかれEUを中心にして動いており、それは文化的な領域にも影響を及ぼしており、特に言語(公用語)問題に関して現実的な情報を得ることができたのは収穫であった。またかつての東欧圏の国チェコは、ベルリンの壁の崩壊以来めざましい自由化が進み、さらにスロヴァキアとの分離の結果大きく変貌しているが、現地での直接の見聞によって、こうした東欧の国の状況の一端に触れることができたのも成果の一つであった。また1994年9月1日にウォリック大学で行なわれた千葉大・ウォリック大国際シンポジウム(メイン・テーマ「多文化Multi-culture」)に研究代表者ならびに分担者が多数出席し、新たな知見と情報を交換できたのは大きな成果である。カナダ・ラヴァル大学ケベック文学研究センターと千葉大学文学部国際言語文化学科との間で結ばれた交流協定に基づき、カナダにおける多文化主義の諸問題について共同研究が推進され、今年度はクレマン・モアザン教授他多数の研究者を千葉大に招き、カナダにおける多文化主義と言語教育の問題に関する講演会が行なわれ、多大な成果をおさめた。
北西太平洋低緯度海域における海洋生態系のレジームシフトと魚類資源の動態

魚類資源の変動様式には、亜寒帯水域温帯水域で変動が大きいのに対して、亜熱帯水域では変動が小さいという傾向が顕著である。亜寒帯水域温帯水域の大きい変動については、環境変動が大きい海域における魚類資源の応答が大きい変動となって現れることがわかってきた。一方亜熱帯水域では、資源変動の小ささが海洋環境の変動の小ささによって説明できるのか未検討である。本研究では、亜熱帯水域の海洋環境変動の特性を、亜寒帯水域温帯水域との比較で明らかにし、亜熱帯水域の資源の安定が環境変動の小ささによってどのように説明できるのかを明らかにすることを目的として研究を進めた。北太平洋の表面水温、クロロフィル量、動物プランクトン量などの海洋環境の長期的変動データを、公開されている各種データベースから取得した。また、マイワシ、カタクチイワシ、サバ類、マアジ等の魚類資源に関して、日本、中国、韓国、台湾からデータを入手し、亜熱帯水域、温帯水域、亜寒帯水域に区分・整理して時系列データを作成している。来年度は、これらのデータについて時系列解析を行い、海洋環境の長期的変動傾向が、亜熱帯水域、温帯水域、亜寒帯水域の間でどのように異なる(一致する)かについて解析する。また、海洋環境の長期変動と魚類資源の動態との対応を海域ごとに検討して、中高緯度水域に対する低緯度水域の変動特性を明らかにする。
光学活性(ビスアシルアミノ)ビナフタレンを配位子とする新規不斉合成反応の開発

1-メトキシ-3-トリメチルシリルオキシ-1, 3-ブタジエン、いわゆるDanishefskyジエンは電子豊富で反応性が高いジエンとしてDiels-Alder反応に広く用いられ、置換シクロヘキセンおよび置換シクロヘキサノンの合成に威力を発揮してきた。近年,不斉触媒開発の発展に伴い不斉Diels-Alder反応の開発も広く検討されてきたが、Danishefskyジエンを用いるDiels-Alder反応の不斉化はジエンの不安定性のために困難を極め,唯一、非常に活性なカルボニル化合物とのヘテロDiels-Alder反応に限られていた。我々は独自に開発した2,2'-(ビスアシルアミノ)ビナフタレンとYb(OTf)_3, 3級アミンから調整される光学活性錯体が電子不足アルケンとDanishefskyジエンとの炭素環形成型不斉Diels-Alder反応を触媒することを見いだした。今年度は以下のような知見が得られた。1.光学活性2, 2'-(ビスアミノ)ビナフタレンとイソシアナートから調整される光学活性ビスウレア配位子も有機アミン存在下Yb(OTf)_3と錯体を形成し、Danishefskyジエンと電子不足アルケンとのDiels-Alder反応を触媒し、2, 2'-(ビスアシルアミノ)ビナフタレンを用いた反応とは異なる反応選択性を示した。2.不斉配位子として上記ビナフタレン型配位子のみならずビフェニル型配位子も有効であることが判明した。1-メトキシ-3-トリメチルシリルオキシ-1,3-ブタジエン、いわゆるDanishefskyジエンは電子豊富で反応性が高いジエンとしてDiels-Alder反応に広く用いられ、置換シクロヘキセンおよび置換シクロヘキサノンの合成に威力を発揮してきた.近年,不斉触媒開発の発展に伴い不斉Diels-Alder反応の開発も広く検討されており,成功を収めている反応系も多く報告されている.しかしDanishefskyジエンを用いるDiels-Alder反応の不斉化はジエンの不安定性のために困難を極め,唯一、非常に活性なカルボニル化合物とのヘテロDiels-Alder反応に限られていた.我々は独自に開発した2,2'-(ビスアシルアミノ)ビナフタレンとYb(OTf)_3,3級アミンから調整される光学活性錯体が電子不足アルケンとDanishefskyジエンとの炭素環形成型不斉Diels-Alder反応を触媒することを見いだした.今年度は以下のような知見が得られた.1.触媒調製に用いるYb(OTf)_3は無水試薬を購入して用いているが、市販品では反応の再現性が乏しかった.原因を究明すべく検討したところYb(OTf)_3は吸湿性に富み、無水試薬といえども結晶水が配位していることが熱重量測定法(TG)により明らかとなった.そこで,市販無水Yb(OTf)_3をさらに減圧下加熱乾燥により活性化させ再現性よく光学活性錯体が調製できるようになった.2. α,β-不飽和イミドを調製した光学活性錯体存在下Danishefskyジエンと混合性,室温にて数時間撹拌することにより化学収率>90%,光学収率80-100%にてシクロヘキセン誘導体を得ることができた.3.得られた光学活性環化体をもちいてタミフル合成中間体や天然物プラチフィライドの合成を検討した.1-メトキシ-3-トリメチルシリルオキシ-1, 3-ブタジエン、いわゆるDanishefskyジエンは電子豊富で反応性が高いジエンとしてDiels-Alder反応に広く用いられ、置換シクロヘキセンおよび置換シクロヘキサノンの合成に威力を発揮してきた。
グルタミン酸トランスポーターを介したグリア細胞の網膜神経節細胞死調節の研究

網膜ミュラー細胞(RMC)に発現するグルタミン酸トランスポーター(GLTs)の観点から、RMCが網膜神経節細胞(RGC)生存に及ぼす影響を検討した。in vitroにてNMDA刺激後、mRNAおよびタンパクレベルでRMCのGLAST、GLT-1の発現が増加した。RGCとRMCの共培養の結果、NMDA刺激後に発現上昇したGLASTはRGC生存に保護的に、GLT-1はRGC生存に障害性に働く可能性が示唆され、GLTのサブタイプによりRGC生存への作用が異なる可能性があると考えられた。網膜神経節細胞(RGC)とグリア細胞である網膜ミュラー細胞(RMC)およびアストロサイトの共培養を行い、グルタミン酸トランスポーター(GLT)の観点からグリア細胞が網膜神経節細胞に及ぼす影響を検討した。我々の実験でRMCにGLT阻害薬を負荷した後に、そのRMCとRGCを共培養したところ、NMDA33.3mM存在下ではGLT阻害薬を付加したRMCは、RGC死を抑制する効果が示唆されたたため、以下の実験を行った。1. siRNAによるGLT抑制RMCのRGC保護に対する検討ミリセル上に播種したRMCに対し、siRNAを用いてGLT(GLAST)発現を抑制し、24ウェルプレートに播種したRGCとの共培養を行い、NMDA33.3mMの条件下で起こるRGC障害をGLT抑制RMCが改善する効果があるかを検討した。GLAST発現抑制RMCはRGC死を抑制する効果は認められず、NMDA33.3mM存在下でGLT抑制RMCがRGCの生存に関与する可能性が低いと考えられた。GLAST抑制RMCによる、RGCに対する保護効果は認められないと考えられた。2.生体モデルでのGLTインヒビターのラット網膜に対する効果NMDAの硝子体注射により、ラット網膜上のRGC障害が引き起こされた。RGCの中でもより大きい細胞が障害される傾向があることが分かった。NMDAとGLTインヒビターをラット眼へ同時に硝子体注射し、GLT機能を抑制した時のNMDAによるRGC障害が変化するかについて、RGC数、RGC層の厚みを含む網膜各層の厚さを検討し、GLTインヒビターのRGC保護効果を検証した。結果は、MDA障害時とGLTインヒビター同時投与時には明らかな差は認められず、GLTインヒビターにNMDA障害に対するRGC保護効果は認められなかった。網膜ミュラー細胞(RMC)に発現するグルタミン酸トランスポーター(GLT)の観点から、RMCが網膜神経節細胞(RGC)生存に及ぼす影響を検討した。昨年度はin vivoでGLT阻害剤およびsiRNAにてGLTを抑制し、NMDAによるRGC障害の程度を検討したが、GLT抑制によりRGC障害に有意な変化は認められなかった。今年度はin vitroにてRMCのGLT活性を再確認した結果、mRNAレベル(リアルタイムPCR)ではNMDA負荷12時間後にGLASTはNMDA10mMで1.5倍、33mMで2.9倍に、GLT-1はNMDA33mMで3.4倍に発現が増加した。24時間後にはNMDA33mMでGLASTとGLT-1は1.4倍に増加した。NMDA受容体拮抗薬添加でGLT発現は上昇せず、発現上昇がNMDA受容体を介すると示唆された。タンパクレベル(ウェスタンブロット)では、GLAST、GLT-1ともにNMDA負荷で発現が増加し、GLASTは約18-24時間後に発現がピークに達し、48時間後も発現が増加していた。一方GLT-1は12時間後に発現がピークに達した後は減少し、短時間の発現増加であった。RMCとRGCの共培養の結果と合わせ、NMDA存在下ではGLAST阻害薬を作用させたRMCがRGC死を増加させることからNMDA刺激で発現が上昇するGLASTはRGC生存に保護的に作用すると考えられた。一方、高濃度NMDA存在下ではGLT-1阻害薬を作用させたRMCがRGC死を抑制することから、NMDA刺激で発現が上昇するGLT-1はRGCに障害性に働く可能性が示唆された。GLT-1の発現は一時的であるため、GLT-1阻害剤がin vivoでRGC保護作用を示さなかった可能性がある。NMDA濃度およびRMCに発現するGLTのサブタイプで、RGC生存への影響が異なることがわかった。
政治活動の越境的拡散と相互作用：離散地域とパレスチナ暫定自治区の関係性を軸に

パレスチナ人が展開した政治外交に関して、主な特徴はその「現実主義」であり、特に1994年の暫定自治政府(Palestine Authority,略称:PA)設立以降は、国際協定や合意に強く縛られた状態で政治活動が展開されていたことを明らかにした。また、2000年代以降において、PA体制の改革が進められるなかで、PLOを主体として展開されていたパレスチナ政治が、PAによる国家的性格の追求によって西岸・ガザ地区の内部に(ことに2007年以降は西岸地区の内部に)限定される形で展開されるようになったことを論じた。すなわち、その点で越境的拡散は、2000年代以降はむしろ政治アリーナの拡散として確認されると結論づけた。こうした成果を踏まえ、本研究では1970年代から80年代にかけてのPLOによる政治外交について、【1】アラブ諸国内部での活動、および【2】日本を対象とした活動にわけて比較検討を行い、現在PAが展開する政治活動に通底する「現実主義」が、1970年代から一部に一貫して見られる点を明らかにした。【1】に関しては、レバノン侵攻(1982年)以降に武装闘争の選択肢を失ったPLOが、アメリカ主導で動き始めた和平交渉へ参加しようとする姿勢を見せていたことを明らかにした。また、【2】に関しては、PLOが駐レバノン事務所を通じて日本外務省と交渉を行い、1977年のPLO東京事務所開設を実現するまでの政治過程が明らかになりつつある。いずれの事例においても、PLOは原理原則よりも時勢に応じた対応を行っており、そうした行動は一部のテクノクラート幹部による尽力が実ったものであった。2004年のアラファート死去後のPA体制においても、現実主義的な政治選択が一部閣僚や有力者の尽力によってなされており、必要な場合には国連機関などへと活動のアリーナを拡散させながら政策が実施される様子が確認できた。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の研究実施状況について、以下の通り現地調査の成果および研究活動について報告する。6月にかけて、レバノンの首都ベイルートにおいて2週間の調査を行った。本調査の目的は、研究所での文書資料の参照、書籍の収集、ならびに長期調査を実施する候補地としての事前調査である。ベイルートに拠点を置くパレスチナ研究機構(Institute for Palestine Studies)の図書館での資料参照ならびに刊行資料の購入、加えてアラブ統一研究センター(Center for Arab Unity Studies)での刊行資料の閲覧と購入、さらに市内に点在する書店での資料購入によって、1980年代から90年代にかけてのパレスチナ人の政治活動に関する文書資料を得ることが出来た。これら資料の分析結果は、現在国内の学会誌に投稿中である。また、本年度はトルコ(アンカラ)での国際学会で報告を行い、地域研究的な立場からパレスチナ人の政治活動を捉えることの有益さについて発表を行った。パレスチナ人による政治活動の側から中東全域の地域秩序を捉えることによって、中東地域における和平交渉の停滞や現状の諸問題の要因の一つを示すことが出来ると提起した。また、日本国内で行われてきたパレスチナ問題研究の概要についても報告の中で紹介し、参加者より高い関心を得ることが出来た。この報告成果は、投稿に向けて現在校正を続けている。こうした学術活動にくわえて、一般書籍として『パレスチナを知るための60章』の執筆によって、日本社会に向けた研究成果の発信に心がけた。平成27年度(第一年度)は、資料の収集ならびに現地調査によって、パレスチナ人の政治活動の展開が、いかに国境(または境界)を超えてなされていたのかを、イスラエルの占領下にあったヨルダン川西岸地区およびガザ地区とその域外にあったPLO(パレスチナ解放機構)との関係性に着目して明らかにした。a)レバノンへのフィールド調査(平成27年6月)によって、現地パレスチナ難民キャンプの現状を知るとともに、文献の収集・調査を進めた。特に、『アラブ統一日誌・文書集』(Wathaiq al-Wahda al-`Arabiya,アラビア語)の参照により、中東地域の各国内部におけるパレスチナ人による政治活動の傾向を把握し、特に1980年代における西岸・ガザ地区(イスラエル占領下)とヨルダン政府、そしてチュニジアに拠点を置いたPLOがそれぞれ展開する政治活動の関連性が注目された。b)以上の調査結果を踏まえて、質的研究として1980年代初頭に見られたヨルダンを仲介者としたチュニジアのPLO本部と当時いまだイスラエルの占領下にあった西岸・ガザ地区内部における政治活動の関係と相互作用について、一次資料に基づいた分析を実施した。その結果、パレスチナ人の展開する政治活動が、1980年代の頃から地域を越えて連動していく様子が確認された。武装闘争という面では1970年代から越境的な活動の連動が見られるものの、アメリカ(レーガン政権)が提起した和平会議に対する備えという高度な政治的次元で、政治活動の越境的な連動を確認できたのは成果である。平成28年度の研究実施状況について、以下の通り現地調査の成果および研究活動について報告する。7月にオーストリアで開催された世界社会学会(ISA)の研究フォーラムに参加し、研究報告を行った。この報告のなかでは、パレスチナ人の政治運動の連動において、「記念日」が果たす役割を指摘し、評価を受けた。特に、パレスチナ人の政治運動の拡散と連動において、パレスチナ問題の歴史のなかで起きた大きな事件や幹部の忌日などが重要な役割を果たしていることを指摘した。

こうした日程の影響にくわえて、昨年の調査の結果から、先行研究では注目されてこなかった実務者レベルの幹部たちが頻繁に中東各国を移動し、彼らが運動の重要なブローカーとなっているとの暫定的な結論を得た。こうした資料の分析は、年度を越えて継続する予定である。この結論の一例として、9月にモンゴルで開催されたアジア中東学会連合(Asian Federation for the Middle East Studies Association)の研究大会では、日本に設置されたPLO東京事務所がどのような政治活動をアジア地域で行っていたのかを、日本側から関わった人物による動きを含めて報告した。この成果は、モンゴルの国内雑誌に収録されている。一方で、より高位の幹部たちによる周辺国との政治調整については、資料を先行して分析し、『日本中東学会年報』に論文として発表した。これまでの研究では、アラファートのもとで働いた幹部たちの動向は決して明らかでは無かったが、この論文では通称「外務大臣」のハーリド・ハサンと軍事部門トップのアブドゥッラッザーク・ヤヒヤーによるヨルダンとの関係改善の試みを明らかにした。さらに2月には、ヨルダン、イスラエル、パレスチナで現地調査を行い、市内書店や図書館、大学などでの資料収集、ならびに現地研究者との研究打ち合わせを実施した。平成28年度(第二年度)は、資料の分析ならびに成果の発表によって、パレスチナ人の政治活動が既存の国境を越えて連動した事例を、具体的な一次資料に依拠して明らかにした。a)一昨年のレバノンでのフィールド調査で入手した資料を分析し、PLO幹部のなかでもアラファートのもとで働いた幹部ハサンとヤヒヤーの政治的役割について検討を行った。ハサンはPLO内で当時「外務大臣」と称され、アラブ諸国とPLOの政治的関係を監督する立場にあった。また、ヤヒヤーはパレスチナ解放軍というPLOの武装部門の司令官であり、PLOと各国との関係で最も懸案となる「PLOが独自に持つ武装組織」の長であった。彼らが1982年以降に特に注目した国家がヨルダンであり、このヨルダンにPLOの拠点を再構築することで、1987年に始まるインティファーダが準備された側面があることを指摘した。b)上記の研究成果は『日本中東学会年報』に論文として発表された。この分析のなかでは、1980年代初頭に見られたヨルダンを仲介者としたチュニジアのPLO本部と当時いまだイスラエルの占領下にあった西岸・ガザ地区内部における政治活動の関係と相互作用について明らかにした。すなわち、パレスチナ人の展開する政治活動は、1980年代の頃から地域を越えて連動していた様子が確認された。この連動をもたらしたものは、アメリカ(レーガン政権)が提起した和平会議であったという点も重要である。c)この成果によって、パレスチナ人の政治活動の連動と拡散が、パレスチナとイスラエルの和平交渉の進展や停滞によって引き起こされるとの仮説が時代を遡っても適応可能であることが明らかになった。1993年のオスロ合意以降においてパレスチナ人の政治活動が連動を見せる背景には、情報技術の発展とともに、和平交渉の活発化も影響を与えているのではないか、との示唆を得るに至っている。
リーシュマニア性皮膚潰瘍形成機構に関する免疫学的研究

皮膚リーシュマニア症では感染部位において、まず腫瘤が形成され続いて潰瘍が形成される。我々は先天的に機能的T及びB細胞の欠失したC.B-17-scid(SCID)マウスを用いた実験によりこの潰瘍形成過程におけるT及びB細胞及びサイトカインの関与を解析した。マウスはSCID及びC.B-17(雄、6週齢)を用い、Leishmania amazonensis(MPRO/BR/72/M1845)promastigote 1×10^7を尾根部背側に皮内接種した。SCID、C.B-17両マウスに腫瘤が形成されたが病変部の大きさ(底辺部の長径×短径)には感染後9週目まで差は認められなかった。一方C.B-17マウスの病変部においては感染後6週目までに全頭潰瘍形成が認められたが、SCIDマウスにおいては潰瘍の形成は認められなかった。次にリーシュマニア感染SCIDマウスにリーシュマニア感染及び非感染C.B-17脾臓細胞1×10^7個を感染後10週目に腹腔内に移入したところ、各々移入後7及び12日目には全頭病変部に潰瘍形成が認められた。これらマウスの皮膚病変部におけるIL-16,10,12,TNF,IFN-g,GM-CSFの発現を皮膚病変部より抽出したRNAを鋳型としてRT-PCR法により検索したところ、SCIDマウスにおいてはリーシュマニア感染前には調べた何れのサイトカインの発現も認められなかったのに対し、感染後にはIL-1,10,IFN-γの発現が認められ、非感染脾臓細胞移入後においてはさらにIL-2,3,6,TNFの発現が認められた。感染C.B-F17皮膚病変部ではすべてのサイトカインの発現が認められた。これらのことからリーシュマニアにおける腫瘤形成にはT及びB細胞は関与しないが潰瘍形成にはこれらの細胞が不可欠であることが示された。また、今回認められたサイトカインの変動は一連の病態変化と密接に関連していると考えられた。
組換えバキュロウイルスを利用したPTTHの種特異性に関する分子機構の解明

本研究では、昆虫の脱皮・変態の制御において中心的役割を果たす前胸腺刺激ホルモン(PTTH)のアミノ酸配列における種間変異と各PTTHの活性の種特異性の関係を明らかにするために、昆虫に特有な翻訳後修飾が可能なバキュロウイルス遺伝子発現ベクターを用いて天然型及び変異型PTTHを発現させ、昆虫生体における各PTTHの活性を比較検討し、以下の知見を得た。1.Ecdysteroid UDP-glucosyltransferase(egt)遺伝子を欠失させたカイコ核多角体病ウイルス(BmNPV(egt-))に、カイコPTTH(BmPTTH)、タバコスズメガPTTH(ManducaPTTH)及びそれらのキメラ分子cDNAを導入し、ポリヘドリンプロモーターにより過剰分泌発現する4種類の組換えBmNPVを作製した。そして、各組換えウイルスを4齢脱皮直後及び5齢脱皮後2日目のカイコ幼虫に感染させた結果、ManducaPTTHのN末端50残基とBmPTTHのC末端61残基を結合させたキメラ分子(MaBoPTTH)発現ウイルスとBmPTTH発現ウイルス感染幼虫においてのみ体液エクジステロイド量の増加時期が、非感染あるいはBmNPV(egt-)感染幼虫よりも早まり、その結果、脱皮期及び吐糸期の開始もそれぞれ早まった。以上の結果から、PTTHの種特異性を決定する領域が分子のC末端側半分に局在している可能性が示唆された。2.カイコ以外での実験系を確立し、種特異性決定領域の普遍性を検討するするために、エリサン幼虫へのサクサン核多角体病ウイルス(AnpeNPV)の感染性を調査した結果、エリサンがAnpeNPVに対して感受性であることが判明したでの、エリサンPTTH(SamiaPTTH)、BmPTTH及びそれらのキメラ分子を発現する組換えAnpeNPVの作製を開始した。また、アメリカシロヒトリ核多角体病ウイルス(HycuNPV)のegt遺伝子を欠失させるために、ウイルスゲノムの解析を行い、egt遺伝子の全塩基配列を決定することに成功した。