hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レニウム・オスミウム法による日本海形成時期のマントルプリュームと黒鉱鉱床の研究

質量分析計の改良と,レニウム・オスミウムの分離濃縮のための複雑な化学操作の検討を行った.質量分析計の改良については,高圧電源,磁場電源,また,イオンソースの改良を行いより安定したビームが出るように調整を行った.このことにより感度と安定性が向上した.また,コンピュータのソフトを作成し良好な測定が出来るようになった.化学操作については,最終試料に硫酸がわずかに残る場合があり,この点の改良を試みたが,さらに検討が必要である.レニウム・オスミウムの分離濃縮に用いる試薬のブランクの検討を行った.市販の試薬のほか,塩酸,硝酸,および硫酸の蒸留を行い,改善を試みた.その結果,ブランクがかなり改善したが,さらにブランクを下げる努力と工夫が必要であることが分かった.黒鉱については,いくつかの試料について測定を行い,極めて斬新な知見を得た.すなわち,オスミウムの初生同位体比は,海水の値とほとんど同じであり,黒鉱の鉱液が海水起源であることを示していると思われる.さらに,六甲山系の花こう岩から得られた磁鉄鉱の測定を行い,花こう岩類のオスミウムの初生同位体比を得た.この値は,マントルの値と明らかに異なっており,花こう岩類にはマントル物質の寄与が極めて少ないことが分かった.標準岩石の測定も行い,ある程度濃度の高い試料に対しては,一応測定が行えるが,ブランクの水準に近づくと信頼性が急激に低下することが確認された.ブランクを下げることが今後の課題である.質量分析計の改良と,レニウム・オスミウムの分離濃縮のための複雑な化学操作の検討を行った.質量分析計の改良については,高圧電源,磁場電源,また,イオンソースの改良を行いより安定したビームが出るように調整を行った.このことにより感度と安定性が向上した.また,コンピュータのソフトを作成し良好な測定が出来るようになった.化学操作については,最終試料に硫酸がわずかに残る場合があり,この点の改良を試みたが,さらに検討が必要である.レニウム・オスミウムの分離濃縮に用いる試薬のブランクの検討を行った.市販の試薬のほか,塩酸,硝酸,および硫酸の蒸留を行い,改善を試みた.その結果,ブランクがかなり改善したが,さらにブランクを下げる努力と工夫が必要であることが分かった.黒鉱については,いくつかの試料について測定を行い,極めて斬新な知見を得た.すなわち,オスミウムの初生同位体比は,海水の値とほとんど同じであり,黒鉱の鉱液が海水起源であることを示していると思われる.さらに,六甲山系の花こう岩から得られた磁鉄鉱の測定を行い,花こう岩類のオスミウムの初生同位体比を得た.この値は,マントルの値と明らかに異なっており,花こう岩類にはマントル物質の寄与が極めて少ないことが分かった.標準岩石の測定も行い,ある程度濃度の高い試料に対しては,一応測定が行えるが,ブランクの水準に近づくと信頼性が急激に低下することが確認された.ブランクを下げることが今後の課題である.概ね申請書に記載の研究計画に沿って研究を行った.従って,質量分析計の改良と,レニウム・オスミウムの分離濃縮のための複雑な化学操作の予備的検討に終始した.質量分析計の改良については,まず,拡散ポンプをターボポンプに交換した。さらに,電磁石用電源を交換し磁場の安定性が約一桁向上した.このことにより,質量分解能の良くないレニウム・オスミウム酸化物のピークを的確に捕えることができるようになった.また,高精度のガウスメータを購入したことで,磁場の制御が行いやすくなったが,ヒステリシスのために,磁場強度と質量数の間にずれが生じているので,コンピュータのソフトでこのずれを補う工夫をした.高圧電源を改良し,負イオン法が行えるようになったが,安定性が悪くさらに改良を継続している.レニウム・オスミウムの分離濃縮のための予備的検討を試薬を用いて行った.オスミウムの分離のためのマイクロカラムの作製が今後の課題である.日本海沿岸地域の岩石および黒鉱試料の採取を行った.また,黒鉱については,標本の購入も行った.本年度の成果としては,レニウム・オスミウムの質量スペクトルが得られ同位体比測定できるようになったことである.コンピュータのソトに問題があり,高精度の測定のためにはさらにプログラムの改良が必要であるが,同位体希釈法による濃度の測定には使えるようになった.来年度は,これらの問題点を克服し岩石試料の測定を行う予定である.概ね申請書に記載の研究計画に沿って研究を行った.前年度に引き続き質量分析計の改良と,レニウム・オスミウムの分離濃縮のための複雑な化学操作の検討を行った.硫酸がわずかに残る場合があり,この点の改良を試みたが,さらに検討が必要である.質量分析計の改良については,主にイオンソースを多少変更しより安定したビームが出るように調整を行った.このことにより感度と安定性が向上した.また,コンピュータのソフトを改良しピークトップからのずれを少なくした.レニウム・オスミウムの分離濃縮に用いる試薬のブランクの検討を行った.市販の試薬のほか,塩酸,硝酸,および硫酸の蒸留を行い,多くのブランクテストを行った.その結果,ブランクがかなり改善したが,さらにブランクを下げる努力と工夫が必要であることが分かった.

黒鉱については,いくつかの試料について測定を行い.極めて斬新な知見を得た.すなわち,オスミウムの初生同位体比は,海水の値とほとんど同じであり,黒鉱の鉱液が海水起源であることを示していると思われる.さらに,六甲山系の花こう岩から得られた磁鉄鉱の測定を行い,花こう岩類のオスミウムの初生同位体比を得た.この値は,マントルの値と明らかに異なっており,花こう岩類にはマントル物質の寄与が極めて少ないことが分かった.これらの測定を通して,ある程度濃度の高い試料に対しては,一応測定が行えるが,ブランクの水準に近づくと信頼性が急激に低下することが確認された.ブランクを下げることが今後の課題である.
視覚障害者の為に仮想現実感立体音響ガイドを用いた市街地歩行支援システム

視覚障害者が市街を歩行するとき、健常者のようにきょろきょろと自分の周囲を見回して、現在位置や、周辺の様子を知りながら出歩けると便利である。そこで、3次元立体音響を用い、周辺の建物や、信号機の変化の様子が、夫々存在する方向から、リアルタイムで聞こえて来るシステムの開発を行った。仮想現実感の3次元音響技術を用い、交差点では、前方の信号の色の変化を前方から、横方向の信号の変化を横方向から聞こえるように音源を定位させる。そして、これを試作した赤外線送信機で、信号機の信号の変化に同期させて各信号機の側から送信する。視覚障害者は、指向特性を前方に制限した赤外線ワイヤレスヘッドフォンを用いて、その情報を受信する。前方を向いた時は向かいの信号機の状況が前方から聞こえ、横の信号の状況が横から聞こえてくる。横を向くと、横の信号機の信号の状況がそちらの方角から聞こえてくる。試作器では、条件が良ければ40m,最低でも19m以上離れても受信可能だったので、片側2車線程度の交差点では使用可能である。また指向特性を調べたが、向きがずれると受信できず、信号機の方角が正しく認識出来た。方向認識については、前方からの音源が少し分かりにくく、前方からの音量を左右より少し大きめとすることで、方向分離が可能となった。信号機の情報に就いては、青に変わったときは、今信号が青に変わりました。これから渡っても安全です。と流し、30秒後には、青信号になってから、30秒経過しました。今から渡り始めると、途中で信号が変わりますので、次の青信号を待ちましょう、と言うようにリアルタイムで流すことにより、渡りやすいシステムに出来た。その近辺にある百貨店の名前や、現在の催し物もそちらの方角から聞こえてくる事により、周囲の状況を把握しながら歩行する事が可能となった。本研究は実現可能性研究であったが、次に実用化開発研究に進む必要がある。
顎骨骨髄炎における分子イメージングと炎症性サイトカインによる革新的診断・治療戦略

本研究の目的は、顎骨骨髄炎の炎症像を、複数のパラメーターを用いてモニタリングすることであり、13phase骨シンチグラフィの定量的評価、2FDG-PET、3唾液を用いた炎症性サイトカイン評価、という三位一体研究である。当研究グループの平成28年度から3年間の研究実績を報告する。GI-BONE(AZE社)はTc製剤の集積強度としてSUVmaxなどのSUV解析が可能な骨SPECT定量解析ソフトウェアであり、閾値の設定によって集積体積Metabolic bone volume (MBV)(cm3)の算出も可能である。我々は顎骨骨髄炎の消炎目的に高気圧酸素療法(HBO)を行い、その前後にSPECTを撮像したARONJ患者を対象として、後方視的にGI-BONE&を用いて骨SPECTの定量解析を行った。対象は2008年7月2014年9月に北海道大学口腔内科を受診したARONJ患者15例である。結果、本定量解析は非常に再現性が高いことが判明した。また、正常骨(頭蓋骨)をコントロールとした計算式を用いることにより、補正SUV値を算出し、同様に正常骨をコントロールとした閾値設定によりMBVも算出し、それぞれ症例間で比較を行った。HBO前後において全体の補正SUVならびにMBVは有意に減少することが判明し、これらの結果を第58回日本核医学会で発表した。また、前立腺癌骨転移のためにゾレドロン酸を長期投与後に、下顎骨ARONJ Stage2に至った患者のSPECTを3時点で撮像し、骨髄炎の消炎効果をGI-BONEを用いて解析した。本症例では腐骨分離が得られ、小手術によってARONJの治癒に至り、Case reportとして口腔科学会誌に掲載された。また、これらの研究内容の一部は研究協力者の北川によってJapanese Dental Science Reviewに掲載された。本研究の目的は、顎骨骨髄炎の炎症巣を、複数のパラメーターを用いてモニタリングし、総合的かつダイナミックに局所の状態を判断することで、客観的かつ普遍的な状態の病期(stage)判定基準を確立することであり、13phase骨シンチグラフィの定量的評価、2FDG-PET、3唾液を用いた炎症性サイトカイン評価、という三位一体研究である。当研究グループの平成28年度(初年度)の研究実績を報告する。研究代表者の秦らは株式会社AZE製の核医学画像解析ソフトウェアである、GI-BONEを購入し、骨シンチグラフィのSPECT画像について定量解析をおこなった。対象として2008年7月2014年9月に北海道大学口腔診断内科を受診した15例の骨髄炎患者に対して高気圧酸素療法を行い、治療効果のモニタリングにFDG-PETを使用したが、その際同時に撮像した骨シンチグラフィSPECTデータについて後方視的に解析した。本ソフトウェアは骨シンチグラフィSPECT画像をSUV変換することで様々な定量解析が可能なソフトウェアであり、FDG-PETのSUVmax値と骨シンチグラフィSPECT画像のSUVmax値の比較検討が可能となった。共同研究者の大賀らは昨年度、今年度にかけて健常者の血液と唾液のサイトカインの解析方法を確立した。フローサイトメトリー解析の機械としてはBD社製のAria-2を用い、解析キットとして、BD社製のCytometric Beads Array systemを用いた。骨髄炎の高気圧酸素療法の治療効果判定に対してFDG-PETのSUVmax値と骨シンチグラフィSPECT画像定量解析ソフトGI-BONEをもちいて骨シンチグラフィSPECT画像のSUVmax値を算出し両者を比較すると、高い相関が確認された。骨髄炎に対するFDG-PETはよい評価指標ではあるが、保険適応外という問題があった。これまで客観的指標となり得なかった骨シンチグラフィの解析が可能になったことで骨髄炎の新たな評価指標になり得る可能性が示唆された。コントロールグループとしてすでに健常人の20名分の唾液と血液の7つのサイトカインは解析済みである。本年度はさらに実際に申請者らが手術したMRONJのstage3の患者で、下顎骨区域切除+プレート再建術前後でCBA法により炎症性サイトカインを経時的に測定した。結果として、唾液中のIL-6が手術後に減少する傾向がみられた。今後、MRONJのstage別(1、2,3)に症例数を増やし、解析予定である。本研究の目的は、顎骨骨髄炎の炎症像を、複数のパラメーターを用いてモニタリングし、総合的かつダイナミックに局所の状態を判断することで、客観的かつ普遍的な状態の病期(stage)判定基準を確立することであり、13phase骨シンチグラフィの定量的評価、2FDG-PET、3唾液を用いた炎症性サイトカイン評価、という三位一体研究である。当研究グループの平成28年度から2年間の研究実績を報告する。株式会社AZE製の骨SPECTシンチグラフィ解析ソフトウェアである、GI-BONEを購入し、顎骨骨髄炎患者のTc集積値について定量解析をおこなった。対象は2008年7月2014年9月に北海道大学口腔診断内科を受診した骨髄炎患者であり、全例高気圧酸素療法の前後に骨SPECTシンチグラフィを撮像した15例である。これまでの研究成果は、第71回日本口腔科学会学術集会、第27回日本口腔内科学会/第30回日本口腔診断学会学術集会(ランチョンセミナー)、第33回日本診療放射線技師学術大会(ランチョンセミナー)にて発表した。

またゾレドロン酸長期使用の前立腺癌の右下顎骨髄炎患者の消炎治療効果を3時点でSPECT骨シンチグラフィーを撮像し、GI-BONEで解析した結果を「骨SPECT定量解析ソフトウェアにより顎骨骨髄炎のモニタリングを行った1例」として症例報告を現在論文投稿中(日本口腔科学会誌)である。共同研究者の大賀らは歯周ポケット4mm以上の歯周炎に罹患しておらず、口腔粘膜疾患を有していない健常者10名における血清と唾液中サンプルの解析を行い、サイトカイン量を測定し現在論文投稿中である(Oral Science in Japan)た。またMRONJのstage3の患者で、下顎骨区域切除+プレート再建術前後でCBA法により炎症性サイトカインを経時的に測定した。結果として、唾液中のIL-6が手術後に減少する傾向がみられた。現在骨髄炎患者のサンプルについても解析を進めている。北海道大学病院の症例15例について後方視的研究により高気圧酸素療法20回の前後(概ね1か月)という短期間においても骨SPECTシンチグラフィ解析ソフウェアを用いることで集積強度や集積範囲の変化を比較することが可能な事が判明した。また、本研究の副次的な知見として、骨吸収抑制剤の使用期間と正常骨(頭頂骨)の集積値に相関性示唆する結果が得られ解析を進めている。また、北海道がんセンターではゾレドロン酸長期使用の前立腺癌の右下顎骨髄炎患者の消炎治療効果を3時点で骨SPECTシンチグラフィを撮像し、GI-BONEにて解析を行ったところ、SUVmaxが漸減し、なおかつMBVも測定不能になるまでTcの集積変化を追跡することができた。(日本口腔科学会誌に投稿中である)また骨髄炎の治療効果評価方法として炎症強度のみならず炎症範囲としてMBV(Metabolic Bone Volume)集積体積(cm3)を測定するための閾値の設定について、検討を行った結果絶対値法による閾値設定よりも相対値法による閾値設定がより臨床に則していることが判明した。炎症性サイトカイン測定にあたっては50 μlの唾液から同時に7種類の分子を検索できるBD社製のCytometric bead array kitを使用し、健常者10名における血清と唾液中サンプルを用いてIFN-γ、TNF-α、IL-4、5、6、10、17Aを計測した。サンプルの蛍光強度をフローサイトメーターFACS Aria-2を用いて計測した。濃度既知のstandard希釈液から算出したstandard curveをもとに、FCAP Array softwareにてサイトカインの濃度を算出した。小量の唾液・血液中からCBA法でサイトカインが検出できることが判明し、健常者の血液と唾液のサイトカインの解析方法を確立した。本研究の目的は、顎骨骨髄炎の炎症像を、複数のパラメーターを用いてモニタリングすることであり、13phase骨シンチグラフィの定量的評価、2FDG-PET、3唾液を用いた炎症性サイトカイン評価、という三位一体研究である。当研究グループの平成28年度から3年間の研究実績を報告する。
日本語の特異的言語発達障害の特徴および指導法に関する言語学的研究

本研究の目的は日本語を母語とする特異的言語発達障害(Specific Language Impairment,以下SLI)児2例の縦断研究によって、日本語SLIの特徴を明らかにし、指導法を提案することであった。本研究の結果、語彙面(理解語彙)は急速に発達するが、文法面(時制、受動文)の成績は改善しにくいこと、受動文を補助ストラテジーによって獲得していることなどが明らかになった。これらの結果から、SLI児の指導法の開発のためには補助ストラテジーの研究が重要であることが示唆された。今回の3年にわたる研究の目的は、小中学校等の通常の教室に在籍している特異的言語発達障害(Specific Language Impairment, SLI)児について、1)言語特徴によってどのような下位グループに分けられるかを明らかにし、2)日本語SLI児に対する体系的な指導法を提案することである。初年度である今年度は、1)縦断研究による典型的SLI児に対する指導法の検討と、2)横断研究による下位グループ化の検討、を行い、さらに3)縦断研究のデータをもとに、国際会議で研究成果を発表することを目的とした。平成16年度から縦断的に(原則として週に1回)指導および研究対象としている典型的SLIの研究を継続して行った。対象児は学齢期のSLI児兄弟2名であった。また、この縦断研究のデータを含め、これまでの縦断研究の成果を第1回北欧神経言語学国際会議(2008年2月910日)に参加して発表した。参加・発表者は研究代表者である伊藤と福田真二であった。この発表では、縦断研究の対象児であるG-SLI児1例の9歳から14までの時制と受動文における成績の変化を比較し、報告した。発表の概要は以下のとおりである。日本語G-SLI児1例を対象に9歳から14歳まで縦断的に追跡した。その結果、1)時制においては、非語の産出課題の正答率に上昇がみられなかった。また、2)受動文においては、判断課題、産出課題ともに、正答率の上昇が認められなかった。これに対して、3)語彙の成績は9歳から14歳にかけて急激に上昇した。このように、今回の縦断研究の結果、日本語のG-SLI児においては、語彙は急速に伸びるが、自制、受動文の成績は改善しにくいことが明らかになった。このことから、G-SLI児においては、語彙面は改善するが、文法面の障害は持続することが示唆された。なお、今年度の目的の一つであった横断研究による下位グループ化の検討は次年度以降にまわすことにした。本研究の目的は、これまで言語学的側面からの詳しい検討がほとんど行われていない日本語の特異的言語発達障害(Specific Language Impairment, SLI)について、2例を対象とした5年以上にわたる縦断研究の研究成果を中心とした研究を行い、その言語学的特徴を明らかにするとともに、その結果をふまえて、日本語SLI児の指導法を提言することである。研究の成果を随時、国際会議において発表することによって、SLIの個別言語を超えた特徴の研究に寄与しようとする点も今回の研究の特徴である。本年度も昨年度までと同様、SLIの子ども2名に対する、平成16年度から5年以上にわたって行ってきた縦断研究を継続した。原則として週に一回、学生を家庭教師として派遣し、教科等の指導の援助をしながら、必要に応じて言語検査を実施した。なお、昨年度参加したフィンランドでの国際学会(ヨエンスー大学)の発表内容を学会後に論文化して投稿していたが、この論文は今年度、フィンランドのヨエンスー大学で発行している雑誌"Studies in Language"に掲載された。論文の題名は"Characteristics of Grammatical Specific Language Impairment (G-SLI) in Japanese: A Case study"である。国内においては9月に日本特殊教育学会第46会大会において、本研究の対象児である2名のデータをもとに、「特異的言語発達障害児2例における束縛表現の理解」という題名で発表した。本研究の目的は、言語学的側面からの詳しい検討がほとんど行われていない日本語の特異的言語発達障害(Specific Language Impairment, SLI)児2例を対象とした縦断研究を行い、その言語学的特徴を明らかにするとともに、その結果をふまえて、日本語SLI児の指導法を提言することである。研究の成果を随時、国際学会で発表することによって、SLIの個別言語を超えた特徴の研究に寄与しようとする点も今回の研究の特徴である。原則として週に一回、学生または大学院生を家庭教師として派遣し、指導の過程の中で明らかになった対象児の言語の問題について、伊藤を中心にして掘り下げた言語検査課題を作成し、それを家庭教師の学生、院生が対象児の家庭において実施した。
Trace functionals and operator inequalities with applications in quantum information

Golden-Thompson不等式とJensen不等式を補間して,Golden-Thompsonトレース不等式の多変数版を発見した.また,2変数のGolden-Thompson不等式を変形された指数関数の場合に拡張した.正則作用素関数のパースペクティブ理論を基に多変数の幾何平均を構成する一般的な方法を提案した.これは多変数の幾何平均として知られた全ての例を包含するとともに,興味ある新しい例も与える.獲得されたデータに適合して更新手順を設定する点に新規性がある.Von Neumannエントロピーを熱力学の2つの基本性質から特徴づけた.正値確率変数の平均の期待値に対する不等式を示した.Golden-Thompson不等式とJensen不等式を補間して,Golden-Thompsonトレース不等式の多変数版を発見した.また,2変数のGolden-Thompson不等式を変形された指数関数の場合に拡張した.正則作用素関数のパースペクティブ理論を基に多変数の幾何平均を構成する一般的な方法を提案した.これは多変数の幾何平均として知られた全ての例を包含するとともに,興味ある新しい例も与える.獲得されたデータに適合して更新手順を設定する点に新規性がある.Von Neumannエントロピーを熱力学の2つの基本性質から特徴づけた.正値確率変数の平均の期待値に対する不等式を示した.数理物理学旅費の見込額との差異が生じたため。旅費の見込額との差異が生じたため。次年度は国内外で行われる学会への参加および研究者との研究に関する協議等を行うための旅費や学会参加費として執行する予定。次年度の科研費は、主に国内外で行われる学会への参加ならびに国外の科学者との研究に関する協議等を行うための旅費ならびに学会参加費として執行する予定である.
フォトニックバンドギャップファイバカップラを利用した新型光ファイバデバイスの開発

光ファイバのクラッド領域に空孔を周期的に配置し、その周期構造を乱す中空の欠陥領域をコアとして光波をファイバの長手方向へ伝搬させる空気コア型フォトニックバンドギャップファイバ中で生じる共振結合という新規現象を精査し、2つのコアの間に別の欠陥を導入することにより、コア間の結合がある特定の波長でのみ非常に強くなること、さらにその共振現象を利用して、狭帯域かつ低サイドローブの波長フィルタ特性を有するフォトニックバンドギャップファイバカップラが構成可能であることを明らかにした。フォトニックバンドギャップファイバ中で生じる共振結合という新規現象を理論的および実験的な研究を通して精査し,従来の光デバイスでは実現し得ない光学特性を備えたファイバ型光デバイス創生のための基盤技術を確立するとともに,それらを高機能波長選択デバイス,および高感度ファイバセンシングデバイスへ応用することを目的として研究を進めた.具体的には,まず,フォトニックバンドギャップファイバそのものの伝送特性の向上を図るため,世界的にも未解決な問題であった実効的単一モード伝送の実現と表面モード(コア周囲のシリカリング部分に局在するモード)の回避のための具体的な実現方法を提案し,高性能なフォトニックバンドギャップファイバの設計指針を確立した.さらに,研究代表者の研究グループが独自に開発を進めてきたベクトル型の有限要素法を用いて,フォトニックバンドギャップファイバカップラの基本特性,具体的には,結合長の波長依存性や偏波依存性,ファイバ損失などを高精度で算出できる数値計算手法を開発するとともに,数値計算手法と解析的アプローチとを融合した高速高精度計算が可能な新しい理論の枠組みを構築した.また,この理論と遺伝的アルゴリズムに基づく最適化手法を組み合わせたフォトニックバンドギャップファイバカップラの最適設計支援システムを構築し,狭帯域かつ低サイドローブの波長フィルタ特性を有するフォトニックバンドギャップファイバカップラの具体構造を提案した.光ファイバのクラッド領域に空孔を周期的に配置し,その周期構造を乱す中空の欠陥領域をコアとして光波をファイバの長手方向へ伝搬させる空気コア型フォトニックバンドギャップファイバ中で生じる共振結合という新規現象を理論的および実験的な研究を通して精査し,従来の光デバイスでは実現し得ない光学特性を備えたファイバ型光デバイス創生のための基盤技術を確立するとともに,それらを高機能波長選択デバイス,および高感度ファイバセンシングデバイスへ応用することを目的として研究を進めた.本研究により,周期構造によるブラッグ反射によって局在した光波の間(2つのコアの間)に欠陥を導入することにより,コア間の結合がある特定の波長でのみ非常に強くなるという共振現象を利用して,狭帯域かつ低サイドローブの波長フィルタ特性を有するフォトニックバンドギャップファイバカップラが構成可能であることを明らかにした.また,クラッドの周期構造変化や欠陥構造の変化が波長フィルタ特性に与える影響を詳細に調査し,共振結合現象の波長依存性や偏波依存性,さらには損失特性や欠陥構造依存性などを理論的に明らかにするとともに,製造限界を考慮に入れたフォトニックバンドギャップファイバカップラの最適構造を特定した.さらに,欠陥領域にその屈折率が温度によって変化する流体を注入することにより,全ファイバ型の温度可変狭帯域波長選択フィルタが構成できることを示すとともに,従来型の温度可変光ファイバフィルタに比べて,その感度が大幅に向上することを明らかにした.
逐次通訳における意味機能の制御と推論操作の緊張関係に関する基盤研究

2018年度は、延期していた逐次通訳の実験を行った。通訳経験10年以上のプロの通訳者9名に依頼して、英日と日英の両語間でインタビューの通訳メモ付きの逐次通訳を行ってもらった。その様子を録画して録音した。通訳者が一連の通訳を終えたあと、通訳者にメモを参照しながら訳出を内省してもらった。また、実験結果は、原発言と通訳メモ、訳出の3つを同期化してデータ化している。データを精査していると、通訳者は原発言の語彙概念を手掛かりに、意味論的な緊張関係から訳出に語用論的に制約をかけざるを得ない場面ではメモを取るパタンととらないパタンが散見され、語用論的に任意に制約をかけている場面ではメモを取っている可能性が高いことがこれまでのところ明らかになっている。意味論的処理よりも語用論的処理のほうが認知的な処理負担が高い可能性がある。この見解を踏まえて学会発表と論文投稿の準備を進めている。また、2017年度に引き続き、この通訳メモを英語教育に導入する試みも継続した。メモと発話を比較して、学習者は言語産出において文法的正確さより語用論的な的確さを優先させている様子がうかがわれた。また、語彙概念を手掛かりにした意味論的な制約はメモをしていたが、語用論的な制約はほぼ行っていなかった。その結果については、国内学会・研究会での発表2回、国際会議で発表を1回行った。2015年度は、逐次通訳の実験を行うための設計を行った。具体的な内容は以下の通りである。(1)平成2425年度にかけて、若手研究(B)で得た科研費「通訳ノートにおける発話理解の認知語用論的研究と実証」にて行った実験データの見直し:先の研究では、英→日語のノート・テーキング付きの逐次通訳における通訳者の推論操作を、原発言と、ノート・テーキング、訳出の比較検討しなおした。(2)基盤となる理論的概念の深化:本研究では、日⇔英・日⇔露語間のノート・テーキング付き逐次通訳の実験を行うため、英・露両語での推論操作に関する研究や最新の通訳研究、第二言語での言語産出に関わる諸研究の文献を購入し、理解を深めた。また、認知語用論の研究会にも参加した。(3)実験用の原稿の作成:本研究で行う、日英・日露語間のノート・テーキング付きの逐次通訳において、訳出するにあたり、必然的に原発言と「ずれ」が生じ、通訳者が推論操作を行わなくてなならない原稿の作成を行った。このため、初年度の目標は概ね達成されたため、順調に進んでいるといえる。申請時当初の計画をずらしたものの、上述したように2015年度はノート・テーキング付きの逐次通訳の実験を行う素地ができ、初年度の目標は達成されたため、概ね順調に進んでいるといえる。2016年度は、実験の目的と計画に基づき、理論的な基盤となる認知語用論の研究会に参加して、逐次通訳での産出局面で行う語用論的操作に関する知識を得たた。あわせて、逐次通訳や翻訳、認知語用論など、本研究に関連する分野の文献や論文をあたった。さらに、実験用の日・英・露のスクリプトを作成して、逐次通訳の予備実験を行った。まず、理論的側面についてまとめる。欧米で盛んにおこなわれている逐次通訳における通訳ノート(メモ)のこれまでの研究では、Rozanの経験則に基づく書式と、通訳者個人の経験則に基づく表記を用いるとの原則が主流ではあるが、これは外国語から母語へ通訳する欧米に主流のものであろう。むしろ日本の通訳環境でのメモを精査していると、日本の逐次通訳では状況が異なることが分かった。日本の通訳環境では、日本語へも外国語へも訳出するため、メモの書式は、固有の言語形式に左右されない論理形式、つまり、意味論レベルでの概念の連鎖を記述していることが分かった。メモの表記は、記号やアルファベット、漢字、カタカナを混ぜていることはこれまでの研究で分かっている。予備実験を行ったところ、記号やアルファベットで表記する場合は、原発言を聴取しメモに記述する労力を抑えて、産出局面での語用論的推論を働かせることに労力をかけており、一方、漢字やカタカナを使用する場合は、原発言を聴取する際に語用論的推論を働かせることに労力をかけて、その推論結果を表記している仮説が立てられた。次に、予備実験から、通訳者が原発言を聴取しながらメモを取り始めるまでの時間差を比較しても、当該部分を記号やアルファベットで記述しはじめる方が時間差は短く、カタカナや漢字を表記し始める方が時間が長い傾向があることが分かった。この仮説を担当授業にも応用したところ、リスニングとスピーキングの向上が見られた。当初の目的と計画通り、おおむね順調に進んでいる。その理由は、理論的に補強を行い、スクリプトを完成させ、予備実験を行ったからである。予備実験から、これまでの研究では掘り下げてこられなかった、起点言語と目的言語間を交互に通訳する方式での通訳ノート(メモ)の取り方が、これまで提唱されてきた方式とは異なる可能性も明らかになった。さらに、メモの取り方を精査することで、通訳者がどの段階で語用論操作を行っているかをより可視化できる可能性も出てきたからである。2017年度は、意味論と認知語用論の区分に関する文献を新たにあたり、先行研究の精査を行った。

その上で、逐次通訳実験に追加で必要となる要素は何かを考察し、逐次通訳実験を行うための方法を構築した。また、逐次通訳実験が延期となったため、別途コミュニケーション系のクラス内で行った通訳メモと産出の練習成果を(a)表記方法、(b)表記内容、(c)表記と訳出との語用論的ズレの3つの点から分析を進めた。(a)と(b)については先行する本研究の成果などから基本的な法則性を導入し、通訳メモと産出の練習を行わせた。(c)ではスクリプトと通訳メモ、産出データの3者を比較して分析をすすめた。その結果、標記内容に関しては、アドホック概念構築を要する発言に対して原発言の最小命題を構成する意味論レベルの語彙概念の断片を、略語・記号等を用いている場合と、語用論的捜査を行った結果としての概念の断片の2通りの記述が混在していることがわかった。いずれにせよ通訳メモは意味論モジュールの処理を反映していることがわかったが。また、アドホック概念構築の処理の親和性は個人差に開きがあることがわかった。この発話メモを導入することで、学習者の言語産出プランを可視化させることができ、それを手がかりに、文法的に的確で論理的なフルメッセージ英語で制限時間内に即応的に構成させることにもつながった。その結果を第46回九州英語教育学会沖縄研究大会で発表した。研究代表者の所属機関異動に伴い、当初予定していた逐次通訳の実験スケジュールを変更せざるを得ず、予定していた通訳者に打診した結果、2017年度はスケジュールが組めないことがわかり、実験がキャンセルとなった。そのため次年度へ繰り越して改めて実験を行うこととなった。2018年度は、延期していた逐次通訳の実験を行った。通訳経験10年以上のプロの通訳者9名に依頼して、英日と日英の両語間でインタビューの通訳メモ付きの逐次通訳を行ってもらった。その様子を録画して録音した。通訳者が一連の通訳を終えたあと、通訳者にメモを参照しながら訳出を内省してもらった。また、実験結果は、原発言と通訳メモ、訳出の3つを同期化してデータ化している。データを精査していると、通訳者は原発言の語彙概念を手掛かりに、意味論的な緊張関係から訳出に語用論的に制約をかけざるを得ない場面ではメモを取るパタンととらないパタンが散見され、語用論的に任意に制約をかけている場面ではメモを取っている可能性が高いことがこれまでのところ明らかになっている。意味論的処理よりも語用論的処理のほうが認知的な処理負担が高い可能性がある。この見解を踏まえて学会発表と論文投稿の準備を進めている。また、2017年度に引き続き、この通訳メモを英語教育に導入する試みも継続した。メモと発話を比較して、学習者は言語産出において文法的正確さより語用論的な的確さを優先させている様子がうかがわれた。また、語彙概念を手掛かりにした意味論的な制約はメモをしていたが、語用論的な制約はほぼ行っていなかった。その結果については、国内学会・研究会での発表2回、国際会議で発表を1回行った。2016年度は、2015年度に作成した原稿を利用し、スピーチを作成して逐次通訳の実験を行う。また、その実験の観察経過に関して学会や研究分科会で報告を行う予定をしている。今年度は、当初の計画通りに経歴十年以上の通訳者を被験者として、日英語間と日露語間の逐次通訳実験を行う。またその結果を論文にまとめる予定である。さらに、英語教育でも応用できる可能性ができたため、引き続き、担当科目にて導入し、英語運用力の向上の点でも調査を行う。
再生可能エネルギー促進政策の政治経済学

再生可能エネルギーや関連技術の産業は、次代の成長産業として見込まれている。しかし、これまで日本では政府による政策主導のエネルギー転換の動きが鈍く、その原因の探求に主眼をおいた。文献資料の収集やインタビュー調査を行うと同時に、国際会議を開催し、専門家間の研究成果の共有と一般への広報活動も行った。また、フクシマ以降、特に懸念が強まっている日本のこれまでの原子力およびエネルギー政策との比較を通した研究を行った。本プロジェクトにおいては、日本が採用する、特に再生可能エネルギー転換の政策についての研究を継続して行った。再生可能エネルギーや環境技術に関連する産業は、次代の成長産業として見込まれているが、これまでの日本政府によるエネルギー転換のための政策は鈍い。その理由を探求するために、政治家や官僚の役割に注目し、文献資料の収集やインタビュー調査を行った。日本のケース調査を進める一方で、東アジア・北米・EUの国々(中国、ドイツ等)における政策や制度の調査も行った。具体的には、カリフォルニア州サンタバーバラ市や、オーストラリアのブリスベン市において、現地の専門家や、実際に再生可能エネルギー市場で働く人々にインタビューを行い、意見交換をした。その際、設備見学等も行った。これらの国々において、連邦、州、都市のレベルで再生可能エネルギーの促進に対処するために、公的部門がどのような役割を果たしているのか(例えば、固定価格買い取り制度はどのような影響を持っているのか)、それによりどの程度の新たな雇用が創出されたか研究を行った。資料収集や日本の政策決定過程の参加者(政治家、官僚、業界の代表者、研究者)に対するインタビューも行った。気候変動、ピークオイルなど、益々深刻化している課題は、その解決においてどれもスピードが重要である。再生可能エネルギーはその解決に大きな役割を果たすことが期待されるが、本研究を通して、再生可能エネルギーをいち早く普及するにはあらゆる政策(炭素税や炭素取引制度など)の中で、買い取り制度が最も効果的な政策であることがわかった。そして、買い取り制度は、太陽光発電に限定するのではなく、あらゆる再生可能エネルギーを対象とし、その買い取りは余剰分ではなく全量買い取りが最も効果的であることがわかった。2011年度にフクシマ・ショックにより注目された再生可能エネルギーや環境技術に関連する産業は、次代の成長産業として注目されているが、日本政府によるエネルギー転換のための政策は鈍い。その理由を探求するために、政治家や官僚の役割に注目し、文献資料の収集やインタビュー調査を行い、同時に国際会議を開催し、専門家間の研究成果の共有と一般への広報活動も行った。日本のケース調査を進める一方で、東アジア・北米・EUの国々における政策や制度の調査と、その際、これらの国々において、連邦、州、都市のレベルで再生可能エネルギーの促進に対処するために、公的部門の役割と、それにより新たな雇用がどの程度期待できるのかを探った。
神経因性疼痛における新規タキキニン ヘモキニン-1の役割

タキキニンファミリーの一種であるヘモキニン-1の神経因性疼痛における役割を調べるために、培養ミクログリア細胞を活性化し、ヘモキニン-1をコードする遺伝子であるTAC4mRNAの発現量の変化を定量的PCRにより測定した。その結果、コントロールと比較して活性化ミクログリア細胞ではTAC4mRNAの発現量が増加し、神経傷害により活性化されたミクログリア細胞で産生されたヘモキニン-1が神経因性疼痛の発症に寄与する可能性が示唆された。Hemokinin-1(HK-1)はTAC4遺伝子にコードされるタキキニンである。以前、我々はラット坐骨神経慢性絞扼性傷害(CCI)モデルを作製し定量的PCRによってTAC4 mRNAの発現量の変化を調べた。その結果HK-1の神経因性疼痛に対する関与を示し、神経傷害後にミクログリア細胞においてHK-1が発現上昇している可能性を報告した。今年度は、培養ミクログリア細胞を用いてin vitroにおける活性化ミクログリア細胞のHK-1の発現変化、およびHK-1投与が培養ミクログリア細胞へ及ぼす影響を調べた。培養ミクログリア細胞をLPS投与により活性化させたものを神経傷害後のミクログリア細胞に類似した状態とし、定量的PCRを用いて活性化ミクログリア細胞でのTAC4 mRNA発現量を現在解析中である。我々が今までに行ったin vivoにおける研究ではミクログリア活性化を抑えた場合での傷害側脊髄後角におけるTAC4 mRNA発現は抑制されたため、培養ミクログリア細胞でのTAC4 mRNAの発現は上昇し、神経損傷後の活性化ミクログリア細胞でのHK-1発現が直接的に示されることを予想している。また、免疫染色によるHK-1投与が培養ミクログリア細胞へ及ぼす影響も現在解析中である。今のところ得られたデータでは、HK-1投与後比較的初期の段階でミクログリアが活性されている可能性がある。今後はさらに例数を増やすことと、免疫染色によって得られた画像を何らかの方法で定量化し、活性化の有無をより明確に判断できる方法を検討していく予定である。タキキニンは侵害情報の伝達などに深く関わっていることが知られている。代表的なタキキニンはsubstance P (SP)であり、これはTAC1遺伝子にコードされる。最近、新たなタキキニンとしてhemokinin-1(HK-1)が発見され、これをコードする遺伝子はTAC4と名づけられた。HK-1はSPと同等の効力でNK-1受容体を活性化し、疼痛様行動を引き起こすことが示されている。これまで我々はラット神経因性疼痛モデルで、SPとHK-1の神経因性疼痛に対する異なる様式での関与を示した。また神経傷害後にミクログリアにおいてHK-1が発現上昇している可能性を報告した。今回の研究では、培養ミクログリア細胞を用いて、HK-1のミクログリア細胞における挙動を直接的に調べることを目的とした。LPS投与によって培養ミクログリア細胞を活性化させ、これを神経傷害後のミクログリア細胞に類似した状態とし、定量的PCRによってTAC4 mRNAの発現量の変化を調べた結果、LPS投与から4時間後の活性化状態となったミクログリア細胞はTAC4 mRNA発現量がコントロールと比較して有意に増加した。HK-1はオートクライン的に作用すると考えられている。培養ミクログリア細胞にHK-1を投与後のミクログリア細胞を観察したが細胞の増殖・肥大などの活性化を示す所見は見られなかった。今回の結果から神経傷害により活性化されたミクログリア細胞で産生されたHK-1が神経因性疼痛の発症に寄与する可能性が示唆された。SPは侵害受容において主要な役割をもっているが、NK-1受容体拮抗薬はヒトには鎮痛作用を示さない。HK-固有の受容体に対してNK-1作動薬及び拮抗薬が交差反応する可能性を考慮すると、HK-1の役割を検討することがタキキニンシステムを標的とした新規の鎮痛薬の開発に大きく貢献すると考えられる。
自動車衝突時の子供の拘束方法に関する生体力学的研究

本研究では,CRS使用時の小児の傷害の詳細解析を目的とし,成人人体有限要素モデルTHUMS AM50のスケーリングに基づき,3歳児FEモデルを作成した.3歳児の人体計測値に基づき,身体各部位におけるスケールファクターを求め,AM50モデルに対して形状のスケーリングを行った,その結果,3歳児の人体計測値との誤差が10%程度であり,3歳児の形状を表した人体FEモデルを作成することができた.3歳児の骨の材料特性は文献を基に骨の弾性係数,破断強度,ひずみを求め,小児の骨の応力-ひずみ曲線を推定した.この推定した3歳児の特性から,3点曲げ解析を実施し,実験結果とよく一致した.3歳児FEモデルの衝撃応答を3歳児ダミー校正要件を用いて検証した.特にCRSの拘束に関連する胸部,腰部の特性に対して検証を行った.本モデルは衝突ダミーの胸部応答要件を満たし,さらにダミーよりも死体に近い応答を示した.すなわち,本モデルでは衝突ダミーよりも詳細に人体の胸部傷害メカニズムを再現できる可能性がある.3歳児FEモデルを用いシールドタイプのチャイルドシート(CRS)による衝撃解析を行った.3歳児FEモデルではシールドにより荷重を受けた胸椎を中心に体幹が屈曲した.衝突ダミーでは腰椎で体幹が屈曲した.本モデルの応答は,衝突ダミーよりも死体の応答に近く,人体挙動を再現していると考えられる.さらに軟部組織の応力について検討した結果,シールドタイプのCRSでは胸部の圧迫により,胸部内臓傷害の危険性があることがわかった.本研究で開発した3歳児人体有限要素モデルを用いることで,従来,困難であった子供の骨折などの詳細な傷害の評価,CRSの拘束方法の評価が可能となり,本モデルが傷害再現のための有効なツールであることが示された.さらにこのモデルにより,子供の解剖学的特長及び傷害メカニズムを考慮したCRSの設計開発のための有用な知見が提供できると考えられる.本研究では,CRS使用時の小児の傷害の詳細解析を目的とし,成人人体有限要素モデルTHUMS AM50のスケーリングに基づき,3歳児FEモデルを作成した.3歳児の人体計測値に基づき,身体各部位におけるスケールファクターを求め,AM50モデルに対して形状のスケーリングを行った,その結果,3歳児の人体計測値との誤差が10%程度であり,3歳児の形状を表した人体FEモデルを作成することができた.3歳児の骨の材料特性は文献を基に骨の弾性係数,破断強度,ひずみを求め,小児の骨の応力-ひずみ曲線を推定した.この推定した3歳児の特性から,3点曲げ解析を実施し,実験結果とよく一致した.3歳児FEモデルの衝撃応答を3歳児ダミー校正要件を用いて検証した.特にCRSの拘束に関連する胸部,腰部の特性に対して検証を行った.本モデルは衝突ダミーの胸部応答要件を満たし,さらにダミーよりも死体に近い応答を示した.すなわち,本モデルでは衝突ダミーよりも詳細に人体の胸部傷害メカニズムを再現できる可能性がある.3歳児FEモデルを用いシールドタイプのチャイルドシート(CRS)による衝撃解析を行った.3歳児FEモデルではシールドにより荷重を受けた胸椎を中心に体幹が屈曲した.衝突ダミーでは腰椎で体幹が屈曲した.本モデルの応答は,衝突ダミーよりも死体の応答に近く,人体挙動を再現していると考えられる.さらに軟部組織の応力について検討した結果,シールドタイプのCRSでは胸部の圧迫により,胸部内臓傷害の危険性があることがわかった.本研究で開発した3歳児人体有限要素モデルを用いることで,従来,困難であった子供の骨折などの詳細な傷害の評価,CRSの拘束方法の評価が可能となり,本モデルが傷害再現のための有効なツールであることが示された.さらにこのモデルにより,子供の解剖学的特長及び傷害メカニズムを考慮したCRSの設計開発のための有用な知見が提供できると考えられる.子供の拘束方法はチャイルドシートによって異なり,製品によっては衝撃時に子供の腹部や股間が圧迫されると考えられるものも見られる.現在,チャイルドシートの設計では衝突ダミーが用いられている.衝突ダミーでは衝撃時の人体挙動を評価することが可能であるが,胸郭や腹部の形状・特性が生体とは異なっているため,チャイルドシートの拘束による胸部,腹部への圧迫を評価することができない.本研究では,子供(3歳児)の有限要素モデルを開発し,チャイルドシートによる子供の拘束方法を評価することを目的とする.本年度は有限要素モデルの開発研究を中心に行なった.子供の有限要素モデルの形状は,米国運輸省による3歳児の人体計測値(形状,質量,慣性モーメント)の研究結果を基に,成人の有限要素モデルのスケーリングによって作成した.骨の材料定数は文献に基づき3歳児の値を設定した.軟部組織の材料定数は大人と同等とした.この有限要素モデルに対して,衝突ダミーの校正試験シリーズで最も重要である胸部インパクト試験を実施した.その結果,3歳児有限要素モデルは胸部衝撃に対する応答要件を満たしていることを示すことができた.腹部への圧迫が大きいと予測されるインパクトシールド型チャイルドシートについても有限要素モデルを作成し,これに3歳児モデルを搭載して衝撃解析を行なった.インパクトシールドによって,腹部や浮遊肋の応力集中が発生することがわかった.今後,拘束を行なう上で重要な骨盤の形状をより現実に近いものとする予定である.また,頭部や頸部の校正試験を実施し,生体忠実性の高い有限要素モデルとしていく.さらに,5点式ハーネス式のチャイルドシートモデルを作成することによって拘束方法と腹部傷害の関係を検討し,腹部傷害リスクの評価方法及び傷害リスクの低い拘束方法を提案する予定である.

本研究では,CRS使用時の子供の詳細な傷害の解析を目的とし,大人人体有限要素モデルTHUMS AM50のスケーリングに基づき,3歳児人体FEモデルを作成した.3歳児の人体計測値に基づき,身体各部位におけるスケールファクターを求め,AM50モデルに対して形状のスケーリングを行った.その結果,3歳児の人体計測値との誤差が10%程度であり,3歳児の形状を表した人体FEモデルを作成することができた.3歳児の骨の材料特性は文献を基に骨の弾性係数,破断強度,ひずみを求め,子供の骨の応力-ひずみ曲線を推定した.この推定した3歳児の特性から,3点曲げ解析を実施し,実験結果とよく一致した.3歳児FEモデルの衝撃応答を3歳児ダミー校正要件を用いて検証した.特にCRSの拘束に関連する胸部,腰部の特性に対して検証を行った.本モデルは衝突ダミーの胸部応答要件を満たし,さらにダミーよりも死体に近い応答を示した.すなわち,本モデルでは衝突ダミーよりも詳細に人体の胸部傷害メカニズムを再現できる可能性がある.3歳児FEモデルを用いチャイルドシート(CRS)による衝撃解析を行った.3歳児FEモデルではCRSシールドにより荷重を受けた胸椎を中心に体幹が屈曲した.それに対し,衝突ダミーでは腰椎で体幹が屈曲した.本モデルの応答は,衝突ダミーよりも死体の応答に近く,本モデルは人体挙動を再現していると考えられる.さらに胸部内臓の応力分布について検討した結果,シールドタイプのCRSでは胸部の圧迫により,胸部内臓傷害の危険性があることがわかった.本研究で開発した3歳児人体有限要素モデルを用いることで,従来,困難であった子供の骨折などの詳細な傷害の評価,CRSの拘束方法の評価が可能となり,本モデルが傷害再現のための有効なツールであることが示された.さらにこのモデルにより,子供の解剖学的特長及び傷害メカニズムを考慮したCRSの設計開発のための有用な知見が提供できると期待される.
虚血心筋細胞死におけるミトコンドリアの関与と新しい心筋保護薬

1.虚血再灌流細胞死であるTunelアポトーシス細胞(apo)の産生を、合成されたNa-H交換阻害薬(NHEI)が抑制した。これらNHEIが90%以上のLVDP回復を示し(無投与30%)、心筋障害に有効であることが示された。両者には活性酸素消去能、apo生成阻止作用およびミトコンドリア(Mit)へのCa取り込み(Cam)において差が認められたことを報告した(Eur. J. Pharmacol.2004)。2.続いて、5HT_<2A>拮抗薬(Mol. Cell. Biochem.2005)および合成された5HT_<1A>拮抗薬も抗虚血作用(90%以上)を示し、活性酸素消去、Camの減少、apo細胞、関与するcaspase3の生成阻止を示した(Eur. J. Pharmacol.2006)。更に強迫性障害に臨床応用されている5HT再取り込み阻害薬(SSRI)も90%以上のLVDPの回復を示し、虚血再灌流障害には5HTの大きな関与が示された(Life Science投稿予定)。今後、この生体における反応をMitレベルでのapo細胞の発生経路をなどとの関連に結びつける。1.虚血再灌流細胞死であるTunelアポトーシス細胞(apo)の産生を、合成された2種のNa-H交換阻害薬(NHEI)が抑制した。これらNHEIが90%以上のLVDP回復を示し(無投与:30%)、心筋障害に有効である事が示された。両者には活性酸素消去能、apo生成阻止作用およびミトコンドリア(Mit)へのCa^<2+>取り込み(Cam)において差が認められたことを報告した(Eur J Pharmacol, 2004)。2.続いて5HT_<2A>拮抗薬(Mol Cell Biochem,2005)および合成された5HT_<1A>拮抗薬も抗虚血作用(90%以上回復)を示し、活性酸素消去、Camの減少、apo細胞、関与するcaspase3の生成阻止を示した(J Cardiol Pharmacol投稿中)。更に強迫性障害に臨床応用されている5HT再取り込み阻害薬(SSRI)も90%以上のLVDPの回復を示し虚血再潅流障害には5HTの大きな関与が示唆された(発表予定)。4.NOを放出するKチャネルオープナー(Ther Res 2005、循環器学会、年会発表予定)、およびビール中・泡盛残渣に含まれる環状ジペプチド(Life Science投稿中)も、高い抗虚血作用を示し、Camの減少、およびapo細胞産生抑制などの作用を示した。5.生体用L-Type ESR中に灌流ランゲンドルフ心臓を設置し虚血再潅流中のラジカルの変化を測定し、生体における酸化還元反応について考察できた(発表予定)。今後、この生体における反応をMitレベルでのapo細胞の発生経路などとの関連に結びつけたい。両者には活性酸素消去能、apo生成阻止作用およびミトコンドリア(Mit)へのCa^<2+>取り込み(Cam)において差が認められたことを報告した(Eur J Pharmacol,2004)。2.続いて5HT_<2A>拮抗薬(Mol Cell Biochem,2005)および合成された5HT_<1A>拮抗薬も抗虚血作用(90%以上回復)を示し、活性酸素消去、Camの減少、apo細胞、関与するcaspase 3の生成阻止を示した(Eur Phamacol 2006)。

4.NOを放出するKチャネルオープナー(Ther Res 2005)、およびビール中・泡盛残渣に含まれる環状ジペプチド(Life Science投稿中)も、高い抗虚血作用を示し、Camの減少、およびapo細胞産生抑制などの作用を示した。さらに、お茶カテキンもCa収縮性蛋白感受性増大によるPIE,NO放出心筋保護作用を認めた(79回薬理年会)。5.生体用L-Type ESR中に灌流ランゲンドルフ心臓を設置し虚血再潅流中のラジカルの変化を測定し、生体における酸化還元反応について考察できた(発表予定)。今後、この生体における反応をMitレベルでのapo細胞の発生経路などとの関連に結びつけたい。