hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高齢社会における人材活性化戦略：中高年人材の革新的行動に関する統合的研究

本研究では、人材の高齢化という深刻な課題に直面している日本企業における従業員の加齢と革新的行動との関係、及び加齢とともに革新的行動が維持・促進されるための条件要因を理論的・実証的に検討することを目的とする。本研究の目的を達成するために、平成29年度から令和2年度までの4年間にわたり研究代表者、研究分担者、そして研究協力者との役割分担と相互協力をもとに研究活動を行っている。先ず、科学研究費補助事業の初年度(平成29年)では、日本企業の文脈における中高年人材に求められる革新的行動の概念精緻化及び測定可能な尺度開発を中心に研究活動を行った。初年度の研究内容に基づき、平成30年では、人材の加齢と革新的行動との関係を明らかにすることを目的とし、時系列調査に基づき、理論的かつ実証的検討を始めた。具体的に以下の研究活動を行った。(1)文献収集とレビュー:前年度に引き続き、組織行動論、人的資源管理論、イノベーション論の分野を中心に、文献レビュー及び実証研究報告に関するメタ分析を伴う文献レビューを行った。(2)定性調査:前年度に引き続き、日本企業の文脈における中高年人材の革新的行動を理解するために、政府機関及び企業の発行資料(労働・雇用に関する法案や統計資料)、新聞や雑誌記事等の資料収集とその分析を継続的に行った。(3)定量調査の実施:長期にわたり一定のサンプル数を確保するために、時系列的に追跡調査を得意とする調査専門会社を通して、アンケート調査を実施した。(4)データ分析:実施段階で時系列に蓄積されるデータを用いて随時分析を行い、結果報告を定期的に行った。(5)論文化と成果発表:成果の一部は、国内・海外の学会で報告されたとともに、海外ジャーナルに投稿するために、英語で論文化を進めている。平成30年度の研究活動は、研究計画通り、特に遅滞することなく実施することができたため、おおむね順調に進展していると評価できる。具体的には、1文献収集とレビュー、2定性調査、3定量調査、4データ分析、及び5成果の一部の論文化と成果発表のそれぞれである。研究代表者、分担者、協力者からなる研究チーム内での積極的な研究貢献があったこと、またチーム内での円滑なコミュニケーションがとれていたことが主な理由として挙げられる。他には、研究代表者・分担者それぞれの研究機関において、電子ジャーナルやデータベースなどが充実していたこともあり、それらのアクセスがタイムリーにできたことも貢献している。また、研究計画自体も実施可能な計画が立てられていたことも大きい。但し、アンケート調査の実施については、研究代表者、研究分担者、国内研究協力者の人的ネットワークを利用し過去に調査協力を得た企業よりサンプリングを行う予定であったが、一部の企業から縦断的調査に対する協力が得られず、一定のサンプル数の確保が困難な状況となった。そのため、時系列的に追跡調査を得意とする調査専門会社と業務契約を結び調査を実施することになった。ネット調査から得られたデータの質に対する批判(標本の偏りや,不良回答など)はある一方、近年ウェブ調査を利用した実証研究は、経営学のトップジャーナル(Academy of Management Journal)等でも、数多く公表されている。前年度に引き続き、文献・資料の収集を、特に加齢と革新的行動の関係を条件づける諸要因に焦点を合わせた資料・文献のレビューを行う。特に、令和元年度は、加齢と革新的行動の関係を調整する複数の階層の条件要因を特定化することを目的とするため、組織・職場・個人の3階層の特性を把握するマルチレベルデザインの定性・定量調査を実施する必要がある。定性調査では、従業員、複数の部門の中間管理職(部課長クラス)、そして人事担当者を対象に半構造化インタビュー調査を実施し、定量データで検証可能な複数の作業仮説を設定する予定である。特に、3階層(組織・部門・個人)の調査デザインによる縦断的調査の実施が可能な複数の企業より調査協力を得るように、現在、研究代表者、研究分担者、国内研究協力者の的ネットワークの複数の企業に直接訪問して、協力を求めている。また、研究成果については、今年度実施する定量的調査からより多くのアウトプットを出せる可能性が高まる。特に、海外の主要学術誌に掲載される水準のデータを収集し、質の高い研究論文を執筆することが不可欠である。具体的には、(1)日本企業の文脈における中高年人材に求められる革新的行動の概念精緻化と定量的に測定可能な尺度開発、(2)人材の加齢と革新的行動との関係の検討、及び(3)加齢を経ても革新的行動が維持・促進されるための組織・職場・個人の条件要因の析出と検証を行う。上記目標を達成するために、平成29年度は、日本企業の文脈における中高年人材に求められる革新的行動の概念精緻化と定量的に測定可能な尺度開発にむけた調査プロジェクトIを実施した。(1)文献収集とレビュー:組織行動論、人的資源管理論、イノベーション論の分野を中心に既存の文献調査を実施した。具体的には、(A)従業員の革新的行動の規定要因、及び(B)加齢に伴う革新的行動の変化に関する文献・資料収集を実施した。

(2)定性調査:複数の企業の人事担当者及び従業員(40歳以上)を対象に半構造化インタビュー調査を実施した。具体的には、1革新的行動に対する人事担当者及び従業員の認識及び2各企業の中高年人材に求められる革新的行動に対する具体的な内容についてインタビュー調査を行った。(3)定量調査の準備:加齢を経ても革新的行動が維持・促進されるための組織・職場・個人の条件要因に関する仮説構築を試みた。合わせて、個人調査向けの質問紙の設計を行った。(4)論文化と成果発表:成果の一部は、国内・海外の学会で報告されたとともに、海外ジャーナルに投稿するために、英語で論文化を進めている。平成29年度のプロジェクトIで設定した4点の研究計画について、特に遅滞することなく実施することができたためである。具体的には、1文献収集とレビュー、2インタビュー調査、3仮説の構築と定量調査に向けた質問紙の設計、及び3成果の一部の論文化と成果発表のそれぞれである。研究代表者、分担者、協力者からなる研究チーム内での積極的な研究貢献があったこと、またチーム内での円滑なコミュニケーションがとれていたことが主な理由として挙げられる。他には、研究代表者・分担者それぞれの研究機関において、電子ジャーナルやデータベースなどが充実していたこともあり、それらのアクセスがタイムリーにできたことも貢献している。また、研究計画自体も実施可能な計画が立てられていたことも大きい。本研究では、人材の高齢化という深刻な課題に直面している日本企業における従業員の加齢と革新的行動との関係、及び加齢とともに革新的行動が維持・促進されるための条件要因を理論的・実証的に検討することを目的とする。本研究の目的を達成するために、平成29年度から令和2年度までの4年間にわたり研究代表者、研究分担者、そして研究協力者との役割分担と相互協力をもとに研究活動を行っている。先ず、科学研究費補助事業の初年度(平成29年)では、日本企業の文脈における中高年人材に求められる革新的行動の概念精緻化及び測定可能な尺度開発を中心に研究活動を行った。初年度の研究内容に基づき、平成30年では、人材の加齢と革新的行動との関係を明らかにすることを目的とし、時系列調査に基づき、理論的かつ実証的検討を始めた。具体的に以下の研究活動を行った。(1)文献収集とレビュー:前年度に引き続き、組織行動論、人的資源管理論、イノベーション論の分野を中心に、文献レビュー及び実証研究報告に関するメタ分析を伴う文献レビューを行った。(2)定性調査:前年度に引き続き、日本企業の文脈における中高年人材の革新的行動を理解するために、政府機関及び企業の発行資料(労働・雇用に関する法案や統計資料)、新聞や雑誌記事等の資料収集とその分析を継続的に行った。(3)定量調査の実施:長期にわたり一定のサンプル数を確保するために、時系列的に追跡調査を得意とする調査専門会社を通して、アンケート調査を実施した。(4)データ分析:実施段階で時系列に蓄積されるデータを用いて随時分析を行い、結果報告を定期的に行った。(5)論文化と成果発表:成果の一部は、国内・海外の学会で報告されたとともに、海外ジャーナルに投稿するために、英語で論文化を進めている。平成30年度の研究活動は、研究計画通り、特に遅滞することなく実施することができたため、おおむね順調に進展していると評価できる。
立体構造を基盤に内在性リガンドの探索を目指したヒト由来機能未知ＧＰＣＲの構造解析

標的GPCRの物性評価法の確立蛍光ゲル濾過クロマトグラフィー法と熱安定性評価を組み合わせた物性評価法の確立により、ゲル濾過クロマトグラフィーにおいて熱安定性が高く単分散性が良好な標的GPCRのコンストラクトを選別することに成功した。フィルムサンドウィッチ法の開発ガラスサンドウィッチ法を用いた脂質メソフェーズ結晶化法においては、得られた結晶がスポンジ相の中に得られた場合、結晶を拾うのに困難が伴う。特に細胞外領域や細胞内領域のドメインが大きい場合またはFab抗体との複合体状態で構造解析を目指す場合、得られる結晶はスポンジ相になりやすい。フィルムサンドウィッチ内に結晶を作製することによりそのままX線を照射できるため結晶を無駄にしなくて済む。フィルムサンドウィッチ内部に作製される結晶の品質を調べた結果、フィルムサンドウィッチ法においてもガラスサンドウィッチ法と同程度の分解能を与える結晶を得ることに成功した。標的GPCRの構造決定データセットを可能な限り多く集め構造決定に用いる最終的な回折データセットとした。回折データセット取得の後、Fab化抗体と融合タンパク質、既に登録されている活性型・非活性型GPCRの構造を鋳型として分子置換法を用いることで初期位相の決定を試みた。次に、その後の精密化を通して位相改良とモデルの構築を行い、最終的に3.2オングストロームにおける立体構造の決定に成功し、細胞外領域における構造基盤を明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者は、ヒト体内において恒常性維持への関与の可能性が示唆されている機能未知GPCRを標的とし、高分解能での構造解析を目指している。またその過程の中で、高分解能構造を決定する上で必要、且つ膜タンパク質全般に応用できる基盤技術開発を目指している。本研究課題における研究実績は下記の通りである。標的GPCRの単分散性向上、精製収量増加を目的とし、酵母(Saccharomyces cerevisiae)発現系を用い、蛍光検出ゲル濾過クロマトグラフィー(FSEC)解析によって発現コンストラクトのスクリーニングを行った。発現コンストラクトの作製を行う上で、標的GPCRの細胞内第3ループに導入した新規融合タンパク質の開発、変異導入による安定化、細胞内外に露出している末端領域の長さの検討を行った。その結果、標的GPCRを安定的に発現させる単分散性が良好なコンストラクトの作製に成功した。また研究遂行過程の中で、標的GPCRを安定化させる新規融合タンパク質の開発に成功した。また、従来の膜タンパク質の物性評価法として、膜タンパク質の発現、精製の後、CPMを用いた手法によって熱安定性評価(物性評価)を行う方法が一般的に使用されている。しかし、従来より行われてきたこの方法では経費と手間を要し、資金が潤沢にある研究室でないと上記の方法を適用することはできない。そこで、過去の文献を参考に、FSEC解析を利用した熱依存的なピーク強度の減少率を見積もることで熱安定性評価(物性評価)を行った。その結果、融合タンパク質挿入時および点変異導入時においても膜タンパク質の物性評価が可能であることを明らかにした。現在までの進捗状況は下記の通りである。研究計画調書に従い、標的GPCRの物性を評価するためTEVプロテアーゼ切断サイト-GFPタグ-HisタグをC末端側に付加したベクターを作製し酵母(Saccharomyces cerevisiae)を宿主とした発現系を構築した。次に、標的GPCRの細胞内第3ループ領域に対して高度好熱菌(Thermus thermophilus)由来の可溶性タンパク質を導入し、標的GPCRを安定化させる融合タンパク質として働くかどうかの検証を行った。その結果、少なくとも5種類の可溶性タンパク質が標的GPCRの安定化に寄与することを明らかにした。また、点変異導入によって膜局在の確認、発現量解析、単分散性解析、熱安定性の評価によって発現コンストラクトの最適化を行った。次に、上記のスクリーニングの結果得られた発現コンストラクトを、昆虫(Spodoptera frugiperda)細胞発現用のベクターに組み替え、順次、大量培養及び精製を行った後、脂質メソフェーズ法による結晶化を行った。この結果、いくつかのコンストラクトにおいて膜タンパク質の微結晶と考えられる結晶を取得した。大型放射光施設(SPring-8)において、現在までに回折斑点を与える微結晶は得られていないが、現在研究遂行段階であり今後良質な結晶が得られると期待される。研究代表者は、体内において恒常性維持への関与の可能性が示唆されているヒトGPCRを標的とし、高分解能での構造決定を目指している。また、膜タンパク質の高分解能構造を決定する上で必要な基盤技術開発を目指している。本研究課題における昨年度の研究実績の概要は下記の通りである。初年度は、標的GPCRの物性評価(蛍光ゲル濾過クロマトグラフィー法と熱安定性評価を組み合わせた物性評価法)の結果から大量発現及び結晶化に適したコンストラクトの設計を行った。マウスから単離した標的GPCRのFab化抗体を併用することで、ゲル濾過クロマトグラフィーにおいて単分散性が良好な標的GPCR-Fab化抗体複合体の精製法を確立した。次に、脂質メソフェーズ結晶化法を用いて結晶作製を試みた結果、主にsponge phase中に良質な板状の結晶を得ることに成功した。得られた結晶を液体窒素中に凍結の後、大型放射光施設SPring-8のマイクロフォーカスビームラインBL32XUにおいて、得られた結晶のスクリーニング及びデータセットの収集を行った。また、データセットを可能な限り多く集め構造決定に用いる最終的な回折データセットとした。

回折データセット取得の後、Fab化抗体と融合タンパク質、既に登録されている活性型・非活性型GPCRの構造を鋳型として分子置換法を用いることで初期位相を決定、その後の精密化を通して位相改良とモデルの構築を行い、最終的に3.2オングストロームにおける立体構造の決定に成功し、細胞外領域における構造基盤を明らかにした。現在までの進捗状況は下記の通りである。研究計画調書に従い、標的GPCR及びマウスの腹水から単離取得したFab化抗体をそれぞれ精製した。複合体サンプルを調製の後ゲル濾過クロマトグラフィーによって結合能を確認、精製を行った。次に、精製サンプルの濃縮を行い、脂質と混合後サンプル試料を含んだLCPを作製した。結晶化には結晶化ロボットを用い、サンドウィッチプレート上に50nLずつサンプルを打ち込みドロップを作製した。その結果、高殻側に回折斑点を与える高品質結晶を得ることに成功した。得られた結晶を凍結の後、大型放射光施設SPring-8のBL32XUマイクロフォーカスビームラインにおいてデータ収集を行った。可能な限り多く集めたデータセットをマージすることで、最終的に3.2オングストロームでのデータセットの収集に成功し、これを構造決定に用いる回折データセットとした。Fab化抗体及び融合タンパク質、また活性型・不活性型を含む典型的な7回膜貫通型のGPCRの構造を鋳型とし分子置換法による位相決定を試みた結果、初期位相の決定に成功した。初期位相決定の後、モデルの精密化作業を繰り返すことにより、位相の改良を行い、最終的に最高分解能3.2オングストロームでの構造決定に成功した。また得られた構造情報を基にbinding assay等の変異体解析を行った。標的GPCRの物性評価法の確立蛍光ゲル濾過クロマトグラフィー法と熱安定性評価を組み合わせた物性評価法の確立により、ゲル濾過クロマトグラフィーにおいて熱安定性が高く単分散性が良好な標的GPCRのコンストラクトを選別することに成功した。フィルムサンドウィッチ法の開発ガラスサンドウィッチ法を用いた脂質メソフェーズ結晶化法においては、得られた結晶がスポンジ相の中に得られた場合、結晶を拾うのに困難が伴う。特に細胞外領域や細胞内領域のドメインが大きい場合またはFab抗体との複合体状態で構造解析を目指す場合、得られる結晶はスポンジ相になりやすい。フィルムサンドウィッチ内に結晶を作製することによりそのままX線を照射できるため結晶を無駄にしなくて済む。フィルムサンドウィッチ内部に作製される結晶の品質を調べた結果、フィルムサンドウィッチ法においてもガラスサンドウィッチ法と同程度の分解能を与える結晶を得ることに成功した。標的GPCRの構造決定データセットを可能な限り多く集め構造決定に用いる最終的な回折データセットとした。
アスペルガー症候群の不器用さに関する発達神経心理学的研究

「アスペルガー症候群(AS)に特有の不器用さが存在するか」との問への検討である。AS児に対し不器用さを神経心理学的に3つの水準に構造化した検査を行い、さらに検査結果を「できばえ」と方略の両面から評定し、水準間及び「できばえ」と方略間での「解離」(能力の凹凸)の有無を調べた。同時に実施した健常乳幼児の運動発達観察研究と小学生を対象とした「両側性協調運動」の発達研究の所見も併せて考察した結果、ASでは確かに解離現象は認められるが、その現れ方には個人差が大きく、その個人差はAS児それぞれが固有性の高い認知運動発達を遂げていることに基づくとの結論に至った。平成19年度は、アスペルガー症候群/障害(AS)の不器用さの特徴を検討するために、AS児3・名の協調運動検査を実施した。その結果、ASでは微細運動と粗大運動の間、あるいは課題遂行プロセスの合理性とできばえとの間に解離があるとする「解離仮説」を裏付けるいくつかの重要な知見が得られた。ただしこれは3名という少人数から得られた知見であり、さらに多くの対象者でこの「解離仮説」を検証する必要があった。そこで、児童養護施設入所児119名を対象に,高機能自閉症スペクトラム障害(ASD)のスクリーニング(ASSQ-R)を実施し、有効回答であった117名中から15名(12.8%)のASDの基準に該当する子どもたちを抽出した。これらの子どもたちに対する協調運動の検査とそのトレーニングを含む心理治療プログラムを構築したが、そのプログラムの実際の適用は20年度の課題として残された。一方、健常乳幼児の協調運動の発達観察研究では、研究協力者と共同で、寝返り、葡匐、歩行、リーチング動作などの発達に着目して日誌法により記録を行なった。また追加的に、砂場と自宅居間における父子間での遊び場面をVTRに記録し、場面変化により子どもの動作や行為がどのように修飾されるのかについて検討を加えた。以上の本年度実施した研究経験をふまえ、研究代表者の萱村はASを含む軽度発達障害児のアセスメントや臨床行動観察に関する私見をまとめ、学内の学術誌に公表した。また、研究分担者の白瀧はアスペルガー症候群の神経心理学的アプローチについての解説を学術誌に公表した。平成20年度は、アスペルガー症候群/障害(AS)児を対象に協調運動検査を、昨年度から引き続き継続的に実施し、筆者が提唱しているAS児の不器用さにおける「解離仮説」の検証を行った。また、日誌法による健常幼児の協調運動発達の観察研究では、研究協力者と共同で、歩行をはじめとする粗大運動、及び描画(なぐりがきから模写への発達)などの微細な眼と手の協調運動にとくに注目して、その発達的変化を調べた。さらに、36年生の小学校児童の協調運動発達のVTRによる分析を行った。以上の研究により得られた知見は以下の3点であった。(1)「解離仮説」の妥当性は部分的には確認されたが、実際に解離が認められる運動領域はAS児の中でも個人差が大きく、それらを「解離仮説」として統一的に説明できる一貫した現象と捉えることは困難であった。今後さらに対象者を増やして再検討する必要がある。(2)健常幼児の協調運動発達では、歩行や姿勢の発達と描画の発達との間に時期的な連関が認められ、運動発達領域間での発達的相互作用の存在がうかがわれた。言語発達とくに音韻意識の発達は、動作模倣の正確さを向上させ、食具や筆記具などの道具類の操作性の上達に結びつく可能性も示唆された。(3)小学校児童における身体の左右を同時に運動させる「両側性協調運動」の発達では、検査者が視覚的に呈示した運動を模倣できる能力と、それを持続させる能力との間に解離がみられ、当該の運動の「持続困難さ」に発達臨床的な意義があることが示された。
がん遺伝子のコンピュ-タ解析と機能及び進化の推定

(1)src族、ras族、Gタンパク質族、GーProteinーCoupled Receptor族などのがん関連遺伝子族のメンバ-を整理・分類し、そこから新しい、機能、構造、進化に関する情報を得る目的で、それぞれの遺伝子族について、メンバ-の分子系統樹を推定した。その結果、以下のことが明らかになった:(イ)推定された系統樹上、異なる機能を持つメンバ-は異なるクラスタ-(系統樹における枝のかたまり)に属する。(ロ)異なるクラスタ-は脊椎動物と無脊椎動物の分岐を目安に、客観的に区別出来る。(ハ)同一機能を持ち、異なる組織で特異的に発現しているメンバ-は同一クラスタ-に族する。これらの結果は以下の点について、新しい情報となると期待される。(i)分子系統樹から機能の推定が可能となる。最近既知遺伝子族メンバ-のコンセンサス配列をプロ-ブにして、PCR法で新しいメンバ-を単離する方法がさかんに行なわれているが、新たに単離されたメンバ-が分子系統樹上、どのクラスタ-に属するか、で機能の推定が出来る。(ii)こうした解析から、分子進化学上の重要なテ-マである「表現形レベルの進化と分子進化の関係」を解明する糸口が得られるものと期待される。(2)既存の分子系統樹推定法より高い精度を持ち、かつ推定された系統樹の信頼性を定量的にチェックし得る新しい方法の開発に成功した。(3)新しい遺伝子族メンバ-を同定するための新しいコンピュ-タ法を開発した:メンバ-のアラインメントから、保存領域のアミノ酸頻度を算出し、この情報をもとに相同な配列をデ-タベ-ス中に探査すると、従来の方法より高い感度で相同な配列が検出出来る。(4)種々のヒト及びサルのAIDSウイルスを分子系統樹を利用して系統分類した結果、HIVの起源に関する推定を行なうことができた。
DNA複製マシンによる複製開始フィードバック制御の分子機構

当研究室では、大腸菌染色体の複製開始蛋白質DnaAに結合したATPの水解により、DnaAの不活化を導く機構、RIDA(Regulatory Inactivation of DnaA)を見出している。RIDAに8は、DNAポリメラーゼIIIβサブユニットがDNAにロードされ、βクランプを形成することが必要である。よって、複製装置にはフィードバック的に、複製開始を抑制するという概念が提唱される。最近、RIDAに必須な新奇蛋白質Hdaが同定され、RIDA構成因子が出揃った。そこで本研究では、Hisタグ融合型としてHdaを精製し、RIDA反応を生化学的に解析した。まず、RIDA再構成系(DNAにロードされたβクランプをゲル濾過により単離し、これを用いてHdaに依存したDnaA結合性ATPの加水分解を行う)を構築し解析した結果、HdaはADP結合により活性型となることが示唆された。実際、フィルターバインディング法により、HdaはADPに高い特異性を持って結合することがわかった(Kd値、約2μM)。次に、βクランプ・Hda・DnaAの3者の相互作用について検討した。まず、プルダウン法により、βサブユニットはHdaと直接結合することがわかった。さらに、ゲル濾過による解析から、DNAにロードさせたβサブユニット(βクランプ)はHdaおよびATP結合型DnaAにそれぞれ単独で結合することが見出された。よって、βクランプを足場にしてHdaとATP-DnaAが相互作用する可能性が示唆される。このときHdaがDnaA結合性ATPに作用し、その加水分解を促しているのかもしれない。DnaAおよびHdaはともにAAA+型ATPase蛋白質であるが、一部のAAA+蛋白質については、複合体を形成し、分子間の境界でATP加水分解を行うことが提唱されている。RIDAの分子機構もこれと矛盾しないと思われる。
現代諸方言に見る推量形式の用法変化 ―<認識>から<伝達>へ―

日本語の推量形式には「明日はたぶん雨だろう」のように単に話し手の見込みを示す<推量>の用法と「ほら、あそこにポストがあるだろ」のように聞き手に確認を求める<確認要求>の用法がある。本研究は、これら推量形式について、より基本的な<推量>の用法から<確認要求>の用法が拡張してゆく過程を通時的に記述するものである。近世後期以降の中央語である江戸・東京のことばにおいて、ダロウにそのような通時的変化が見られること、また近年の諸方言ではそれがさらに進み、「推量」形式としての特性を失い、確認要求専用形式化しつつある例があることは、昨年度までに明らかになっている。本年度は、静岡・湘南などの若年層話者を対象に、方言推量形式の記述を進めつつ、言語接触の関わる事例として、沖縄・北海道の方言も視野に入れた。沖縄若年層方言(ウチナーヤマトグチ)の場合、伝統的な方言形式ハジを引きずる形で、ハズという形式が「推量」の意味を強固に担っているため、標準語から取り入れられた推量形式ダロウ・デショウの使用が<確認要求>に偏っている。これは南米の沖縄系移民コミュニティでも同様のようである。また、北海道(内陸部)方言の場合、開拓による方言接触後、いわゆる「北海道共通語」が形成された時点で、推量形式ベ・ショは文末でしか用いられなかったであろうことが、移住後3世にあたる現在の後年層話者への聞き取りで確かめられた。また、ベ・ショは、標準語の「デハナイカ」相当の用法(驚きの表示など)にまで、文末詞的な性格を強く保ちながら、意味を拡大していることを確かめた。現代日本語の推量形式(標準語ではタロウ)には、「明日はたぶん雨だろう」のように単に話し手の見込みを示す用法と、「ほら、あそこに松の木があるだろ」のように聞き手に確認を求める用法がある。前者は話し手自身の認識に関わる〈推量〉の用法、後者は聞き手へのはたらきかけに関わる〈確認要求〉の用法として位置づけられている。本研究は、日本語諸方言の推量形式を取り上げて、より基本的と考えられる〈推量〉の用法がら〈確認要求〉の用法が拡張してゆく過程を通時的に(時代を追って)記述するもので、本年度は文献資料の多い東京(江戸)方言(ダロウ)および京阪方言(ジャロウ・ヤロウ)を対象に調査をおこなった。調査の結果、両方言ともに、近世(江戸時代)には、話し手にとってすでに明らかなことを聞き手に確認する用例がほとんど見られないことが明らかになった。つまり、推量形式の基本的意味は〈推量〉であり、〈確認要求〉の用法はまだ確立されていなかったものと考えられる(聞き手に何らかの確認を求める例は見られるものの、そのほとんどは話し手にとって未知のことであり、〈推量〉という用法の枠内で解釈できる)。〈推量〉という枠では解釈できず、〈確認要求〉としか言いようのない例、つまり、話し手にとって既知の事実を確認するもの(例:あそこに松の木があるだろ)は、両方言とも明治期から頻繁に見られるようになる。現在では、逆に、〈確認要求〉の用例が多数を占め、純粋に〈推量〉といえる推量形式の用例は、(話しことばでは)非常に少なくなっている。〈従来の研究では共時的な(現代語のみを扱った)議論が主で、これに対し、通時的に(時代を追う形で)考察をおこなうことができたのは意義深かったと考える。確認要求〉という談話的機能への意味の移行は、言語変化の一般的な傾向と比較しても興味深い。この成果は来年度論文化の予定。日本語の推量形式には、「明日はたぶん雨だろう」のように単に話し手の見込みを示す<推量>の用法と、「ほら、あそこにポストがあるだろ」のように聞き手に確認を求める<確認要求>の用法がある。今年度は、昨年度の文献資料調査を継続しつつ、現在の各地の方言に目をむけた調査およびその論文化をおこなった。以下、現在までに明らかになったことをまとめる。現在の若年層の使う方言の推量形式、たとえば東日本諸方言の「ベ」、中部地方の「ラ、ダラ」、西日本諸方言の「ウ(「うまかろう」の「ウ」)」などの形式は、概して<推量>で使われることは少なく、方言によっては使用が非文法的・不自然なものとまでされている。一方、<確認要求>の用法では頻繁に使われる。これは、若年層の東京方言(あるいは、共通語的な話しことば)における「ッショ」にも共通する。また、北海道方言の「ベ」「ッショ」は、共通語の「ダロウ」にはない用法まで意味を拡張させている。昨年度の結果とあわせると、方言を含めた日本語の推量形式の意味は、<推量>を中心にしたものから<確認要求>つまり対人的なコミュニケーションのためのものへと大きく変化しているものといえる。従来の共時的な文法記述とは視点を変え、生きた方言を通時的に調べることで、現在の推量形式の使用のあり方をより鮮明に掴み取ることができたと考える。なお、同様の傾向は、海外旧植民地の残存日本語でも顕著に見られることがここ12年のあいだに指摘されている。これにあわせ、海外の日本語として、南米日系移民の日本語を対象にした調査も3月におこなった。

この調査は継続中だが、やはり同様の傾向が見られるものと思われる。日本語の推量形式には「明日はたぶん雨だろう」のように単に話し手の見込みを示す<推量>の用法と「ほら、あそこにポストがあるだろ」のように聞き手に確認を求める<確認要求>の用法がある。本研究は、これら推量形式について、より基本的な<推量>の用法から<確認要求>の用法が拡張してゆく過程を通時的に記述するものである。近世後期以降の中央語である江戸・東京のことばにおいて、ダロウにそのような通時的変化が見られること、また近年の諸方言ではそれがさらに進み、「推量」形式としての特性を失い、確認要求専用形式化しつつある例があることは、昨年度までに明らかになっている。本年度は、静岡・湘南などの若年層話者を対象に、方言推量形式の記述を進めつつ、言語接触の関わる事例として、沖縄・北海道の方言も視野に入れた。沖縄若年層方言(ウチナーヤマトグチ)の場合、伝統的な方言形式ハジを引きずる形で、ハズという形式が「推量」の意味を強固に担っているため、標準語から取り入れられた推量形式ダロウ・デショウの使用が<確認要求>に偏っている。これは南米の沖縄系移民コミュニティでも同様のようである。また、北海道(内陸部)方言の場合、開拓による方言接触後、いわゆる「北海道共通語」が形成された時点で、推量形式ベ・ショは文末でしか用いられなかったであろうことが、移住後3世にあたる現在の後年層話者への聞き取りで確かめられた。また、ベ・ショは、標準語の「デハナイカ」相当の用法(驚きの表示など)にまで、文末詞的な性格を強く保ちながら、意味を拡大していることを確かめた。
Listeria monocytogenesの病原性発現におけるストレス蛋白質の役割

Salmonella typhimuriumやLegionella pneumophillaなどの細胞内寄生菌はマクロファージ貪食によりストレス蛋白質を誘発し,食細胞内ストレスに耐えながら増殖する。我々はListeria monocytogenesの主要なストレス蛋白質DnaKシャペロンマクロファージ貪食における役割を明らかにする目的で,dnaK周辺の遺伝子をクローニングおよび塩基配列の決定を行った。その結果,本菌のdnaKはhrcA,grpE,dnaJと共にオペロンを構成していた。このオペロンの転写開始点をprimar extension analysisによって決定したところ,hrcA,grpE,dnaJの上流に存在していた。Northern blot解析の結果から,このオペロンは少なくとも4つの転写ユニットによって転写されていることが明らかとなった。さらにdnaKの挿入変異株を作成し,マクロファージ内増殖能を測定した結果,親株と同等であったことから,本菌がであるDnaKシャペロンの介助なしにマクロファージで増殖することを明らかにした。このことは本菌がマクロファージ貪食後直ちに殺菌物質に富むファゴソームから細胞質にエスケープし,そこで増殖することによるものである。一方,dnaK変異株の貪食率は親株に比較して顕著に低下していた。dnaK変異株は鞭毛を形成しない。このマクロファージ貪食率の低下は鞭毛が合成されないことによるかについて明らかにするため,flagellinの遺伝子であるflaAの挿入変異株を作成し,マクロファージ貪食率を測定したところ,dnaK変異株とほぼどう程度であったことからdnaK変異によるマクロファージ貪食率の低下は鞭毛が存在しないためであることが明らかとなった。これまでL.monocytogeneseはマクロファージに貧食されてもストレス応答を誘発しないことを明らかにしてきたが,一般に平時でも合成されるストレス蛋白質は存在しており,この中で分子シャペロンと呼ばれるストレス蛋白質DnaK,GrpE,GroELは正常な生育に重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある。これらストレス非存在下でも合成されるストレス蛋白質の病原性発現における役割を解明する目的で,L.monocytogenesの分子シャペロンDnaKの遺伝子をエリスロマイシンで不活化し,マクロファージ貧食における役割を検討した。dnaKの挿入変異株を用いて環境ストレスに対する感受性を野生株と比較したところdnaKの変異により高温および酸性ストレスに対する感受性が増加した。さらにマクロファージ内での増殖を測定した結果dnaK変異株は野生株と同様に増殖することが明らかとなった。その一方で,貧食直後のdnaK変異株の生菌数が野生株の1/10であったことから顕微鏡による細胞内菌数の測定を行ったところ,貧食されたdnaK変異株の責食効率は野生株に比較して顕著に低下していることが認められた。さらにマクロファージへの付着に対するdnaK変異の影響を検討したところ,野生株に比べて,明らかに低下していた。DnaKシャペロンは細胞質に局在すると考えられていることから付着に直接関与している可能性は低く,貧食の過程に関与する因子の発現などに関わっている可能性が示唆された。SalmonellatyphimuriumやLegionella pneumophillaなどの細胞内寄生菌はマクロファージ貪食によりストレス蛋白質を誘発し,食細胞内ストレスに耐えながら増殖する。
T細胞サブセットの偏りによるマラリア感染感受性の修飾法の確立

IFNγに対する反応性を欠くIRF-1欠失マウスでは,,細菌感染あるいは蛋白抗原免疫に際してTh1タイプの誘導が起こらず,Th2タイプのT細胞サブセットへの偏りを示すが,これがIL12の転写が起こらないことによること,正常マウス由来の抗原提示細胞を共存させると是正されることを明らかにした.そこで次に,Plasmodium bergheiの赤血球型を用いて感染実験を行った.細菌感染・蛋白抗原に対するこのIRF-1欠失マウスの反応性から予想される結果に反してIRF-1欠失マウスでもIFNγ産生細胞数の増加が認められ,マラリア感染では感染に抵抗性であるとされるTh1タイプのT細胞への偏りが生じていることを示唆している.また一般にマラリア感染に抵抗性を付与するとされるTNFαは,感染初期に強く発現されていたが,感染が進むにしたがってその発現がほとんど認められなくなった.この意味するところは不明であり,今後の検討が必要である.この様な観察結果は,マラリア感染では通常の細菌感染・抗原免疫による免疫系の活性化とは全く異なる機序で免疫系が刺激されていることを示唆している.特に,細菌感染ではIL12の転写が起こらずタイプ1T細胞への偏りを生じることのないIRF-1欠失マウスで,マラリア感染によるタイプ1サイトカインの産生増加が見られることは,免疫学的見地からマラリア感染の病態を知る上で興味深い.IFNγに対する反応性を欠くIRF-1欠失マウスでは,,細菌感染あるいは蛋白抗原免疫に際してTh1タイプの誘導が起こらず,Th2タイプのT細胞サブセットへの偏りを示すが,これがIL12の転写が起こらないことによること,正常マウス由来の抗原提示細胞を共存させると是正されることを明らかにした.そこで次に,Plasmodium bergheiの赤血球型を用いて感染実験を行った.細菌感染・蛋白抗原に対するこのIRF-1欠失マウスの反応性から予想される結果に反してIRF-1欠失マウスでもIFNγ産生細胞数の増加が認められ,マラリア感染では感染に抵抗性であるとされるTh1タイプのT細胞への偏りが生じていることを示唆している.また一般にマラリア感染に抵抗性を付与するとされるTNFαは,感染初期に強く発現されていたが,感染が進むにしたがってその発現がほとんど認められなくなった.この意味するところは不明であり,今後の検討が必要である.この様な観察結果は,マラリア感染では通常の細菌感染・抗原免疫による免疫系の活性化とは全く異なる機序で免疫系が刺激されていることを示唆している.特に,細菌感染ではIL12の転写が起こらずタイプ1T細胞への偏りを生じることのないIRF-1欠失マウスで,マラリア感染によるタイプ1サイトカインの産生増加が見られることは,免疫学的見地からマラリア感染の病態を知る上で興味深い.
構造・物性・機能の単分散性を実現する酸化物一次元ナノ構造体の創成

これまでに我々が明らかにした気・液・固(VLS)反応法における酸化物ナノワイヤ結晶成長物理メカニズムに立脚した新規手法を開発した。酸化物VLSナノワイヤ結晶成長において、金属触媒サイズ分布とアドアトム動的挙動を制御することが最も重要な制御因子であることが明らかになっている。そこで、基板上で規定されたサイズ・距離で固定化された金属触媒を実現し、ナノワイヤ径・長さ分布における統計分散を制御し、従来は困難であったナノワイヤ構造の単分散性を得られると考えるに至った。上記"規定されたサイズ・距離で固定化された金属触媒"を実現する為に、大量生産が原理的に可能な触媒ナノプリンティング法を用いた。本手法は、規定されたサイズ・距離を有する鋳型モールドの転写プロセスを介して基板上に金属触媒を固定化する。転写プロセスの耐久性・生産性を勘案し、鋳型モールドはSiマスターモールドから転写されたPDMSレプリカモールドを使用した。基板上に転写された金属触媒を熱処理によって10nm以下のサイズ収縮させ、その均一性を評価した。このように規定された金属触媒を用いて酸化物VLSナノワイヤ形成(MgO,SnO2等)及びヘテロナノワイヤ構造化(MgO/NiO,MgO/Co304,SnO2/TiO2等)を真空蒸着装置を用いて行った。触媒サイズ・触媒間距離が形成されるナノワイヤ径・長さの統計分布に与える影響を定量的に解析した。
頭頸部扁平上皮癌におけるPI3K経路上の変異解析とクリニカルシーケンスへの応用

頭頸部扁平上皮癌初回治療例108例を対象とした。内訳は口腔癌31例、中咽頭癌22例、下咽頭癌33例、喉頭癌7例、鼻副鼻腔癌15例であった。これらの年齢は38歳96歳、男性89例、女性19例であった。Stage I/II/III/IVがそれぞれ25例/20例/13例/45例であった。中咽頭癌に対してはHPV感染のスローゲートマーカーであるp16免疫染色を施行した。中咽頭癌22例中p16陽性は8例、p16陰性は5例、不明は9例であった。DNAは100例分抽出した。研究代表者の施設異動、実務担当者の留学などが重なり、研究の遂行に遅れが生じた。現在、遺伝子解析を実施中である。TP53は頭頸部扁平上皮癌において最も変異頻度の多い癌抑制遺伝子で、欧米の報告では変異有無が予後に関連すると報告されている。しかし、東アジア人に高頻度の下咽頭癌についての情報は少ない。そこで下咽頭癌手術例のTP53遺伝子変異及びp53タンパク発現の有無と、臨床病理学的因子の関連を明らかにすることを目的に研究を行った。下咽頭扁平上皮癌根治切除例57例を対象とし、後向きに検討した。TN分類の内訳はT1/2/3/4a=4/5/31/17例、N0/1/2(a/b/c)=24/8/25(1/20/4)例であった。TP53変異検索はexon2-9のサンガー法にて塩基配列を決定し、p53発現は免疫染色法により評価した。その結果、39例(68%)にTP53変異を認めた。塩基置換により異なるアミノ酸が生成される「ミスセンス変異」、塩基置換により終止codonとなる「ナンセンス変異」、スプライス部位の塩基置換によって正常なスプライシングが行われなくなる「スプライシング異常」、数塩基の欠失あるいは挿入によってcodonの読み枠がずれる「フレームシフト変異」の4タイプの変異を認めた。症例数はミスセンス変異/ナンセンス変異/スプライシング異常/フレームシフト変異=24/9/4/2例で、疾患特異的生存率はTP53野生型群と比較し、変異群は有意に予後不良であった(p=.02)。また、変異群では有意に頭頸部・食道扁平上皮癌の既往が多かった(p=.02)。免疫染色法によるp53タンパク陰性症例は35例(61%)、陽性症例は22例(39%)であった。p53の高発現は野生型/ミスセンス変異/Truncated変異(ナンセンス変異、スプライシング異常、及びフレームシフト変異)=28%/71%/0%で見られた。以上のことより、下咽頭癌手術治療例においてもTP53変異は予後に関連することが明らかになった。研究代表者が平成27年4月より東京医科歯科大学へ移動となったため、東京大学での研究総括者が不在となり研究の遅れが生じてしまった。また医科歯科大学に移動となった研究代表者も、新天地での慣れぬ日常業務に忙殺され、研究が後回しになってしまった。それに加えて東京医科歯科大学の当該ラボには本研究を遂行するのに欠かすことができない次世代シーケンサーやマイクロアレイが設置されていないことが判明した。そこで、院内での協力者を探すことから作業を始めざるを得ない状況に追い込まれた。まず、院内講習を受けて、医科歯科大学のバイオバンク事業に参加することとした。現在手術による摘出標本及び血液検体を凍結保存を開始した。そして、また別の院内講習を受けて、ヒトゲノム倫理審査請求の資格を得た。現在は医科歯科大学で本研究を行うための、次世代シーケンサーを所有している基礎研究教室と共同研究の形として、ヒトゲノム倫理審査の申請書類を作成中であり、近日提出予定となっている。TP53は頭頸部扁平上皮癌において最も変異頻度の多い癌抑制遺伝子であるが、東アジア人に高頻度の下咽頭癌についての情報は少ない。下咽頭癌手術例のTP53遺伝子変異及びp53タンパク発現の有無と、近年頭頸部癌の発がん因子として注目されているHPV感染の有無を明らかにすることを目的に研究を行った。HPV感染に関しては代理マーカーとして知られるp16マウスモノクローナル抗体(1:100) (Santa Cruz社, sc-56330)を一次抗体に用い、腫瘍細胞の70%以上の細胞でその細胞質が染色されている症例を陽性と判定した。また、p16免疫染色でのHPV偽陽性を除外する目的でp16陽性症例にはISH-HPVを追加で行った。39例(68%)にTP53変異を認めた。またp16免疫染色では3例においてp16がほぼ全ての腫瘍細胞がびまん性に染色されp16陽性と判定された。

しかしこれら3例のISH-HPVでは、逆にほぼ全ての腫瘍細胞の核内染色が認められず、3例ともISH-HPV陰性と判定された。すなわち、検討した57例では全例がHPV非関連癌と判断された。このことから下咽頭癌発症にHPVは関与しないことが示唆された。また本研究におけるp16陽性頻度は下咽頭癌のこれまでの報告と比較して低率であった。これは多くの報告が多民族国家のシンガポールや欧州からのものであったことを考慮すると、人種差が大きく関係しているものと推察される。研究代表者の施設移動、研究分担者の留学などにより本研究の遂行が滞りがちになった。2015年2018年の3年間に当院の疾患バイオリソースセンターのバイオバンクに176例の検体を集積・登録した。176例中頭頸部悪性腫瘍は134例で、そのうち扁平上皮癌症例は125例であった。さらにそこから再発例を除いた初回治療例108例を対象とした。内訳は口腔癌31例、中咽頭癌22例、下咽頭癌33例、喉頭癌7例、鼻副鼻腔癌15例であった。これらの年齢は38歳96歳、中央値70歳、男性89例、女性19例であった。StageはStage I/II/III/IVがそれぞれ25例/20例/13例/45例で進行癌が多かった。中咽頭癌に対してはHPV感染のスローゲートマーカーであるp16免疫染色を施行した。中咽頭癌22例中p16陽性は8例、p16陰性は5例、不明は9例であった。重複癌を38例(35%)に認めた。食道癌が20例と最も多かった。これらの症例に対して手術が91例、放射線療法が16例、対症療法が1例施行された。2018年3月までに再発を来した症例は22例あった。最終確認時では健存が88例、担癌生存が14例、死亡が6例であった。手術例では摘出標本および術中採血を、その他の例では治療前生検および採血をサンプルとして集積した。結果的に血清は101例、病理検体は53例、DNAは100例分抽出した。本来であれば研究期間中に次世代シークエンサーを用いた遺伝子解析までを終了する予定であったが、研究期間中に研究代表者の施設異動があり、新たに研究体制を構築しサンプルの集積を一から始める必要が生じてしまい、研究の遂行に遅れが生じてしまった。現在、大学設置の次世代シークエンサーIon Protonを用いて、サーモフィッシャー社のIon AmpliSeq cancerhotspot panelで解析を実施中であり、今年度中の結果公表を目指している。頭頸部扁平上皮癌初回治療例108例を対象とした。これらの年齢は38歳96歳、男性89例、女性19例であった。Stage I/II/III/IVがそれぞれ25例/20例/13例/45例であった。DNAは100例分抽出した。研究代表者の施設異動、実務担当者の留学などが重なり、研究の遂行に遅れが生じた。現在、遺伝子解析を実施中である。できるだけ速やかに東京医科歯科大学でのヒトゲノム倫理審査の承認を受けて、東京医科歯科大学で本研究を開始する予定である。東京医科歯科大学内のバイオバンク事業に科として積極的に参加し、手術例全例の切除標本、血液の凍結保存を開始した。また、本研究を遂行するにあたり東京医科歯科大学内で基礎系の教室と連携して、次世代シークエンサーを用いた頭頸部癌の遺伝子解析が遂行できる体制を整備した。また、短期留学に出ていた研究分担者も帰国し本研究の遂行が加速するものと思われる。
海洋表層の物理環境と植物プランクトンおよびその雲形成への影響解明

本年度は2年の研究期間の2年度目にあたり,以下の研究を行った.1.昨年度の研究結果と今年度の研究との関係全球で平均した海面水温(SST)は地球温暖化を反映して上昇の長期トレンドを有すること,全球で平均したクロロフィル-a(Chl-a)も増大の長期トレンドを有することが分かった.そこで赤道域,中緯度域,高緯度域に分割して関係を調べたが,相関を有している海域とそうでない海域に分かれることが分かった.この結果を踏まえ,今年度は,北大西洋を対象とし,大気のテレコネクションパターン(TCP)とSST,さらにChl-aの関係を調査することとした.2.今年度の研究の方法と結果(1)北大西洋表層に及ぼすTCPの同定:北大西洋に及ぼすTCPを,風応力を用い,R-EOF解析等により同定した.その結果,北大西洋振動(NAO),東部大西洋(EA),北太平洋-アメリカ(PNA),熱帯-北半球(TNH)の4つを抽出した.(2)TCPとSST変動:上記で同定した4つのTCPとSST偏差の関係を調べたところ,それぞれ有意で特徴的な分布を与えていることが分かった.(3)TCP,SSTとChl-a:上記の関係からTCPがSSTの影響を及ぼし,Chl-aに変動をもたらすシナリオが期待できたが,SSTとChl-aの関係は単純ではないことが分かった.少なくとも,Chl-aの分布は,TCPで期待される分布とは一致しない.結論として,本研究ではChl-aと雲量の間の明快な関係は見出せなかった.本年度は本課題の最初の年度であり,以下の項目について研究を行った.(1)解析データセットの整備本研究で用いる雲量,クロロフィルa(Ch1-a),水温などのデータセットを収集した.雲量や水温は,データセット間で値が異なるので,複数のデータセットを収集している.(2)水温と雲量,およびCh1-a濃度の関係解明手始めに,全球の年平均海面水温,雲量, Ch1-a総量との関係を考察した。その結果,いずれの変数も,短周期の変動を伴いながらも,近年になるほど上昇する傾向を示していることが分かった.これは,地球温暖化に伴う海面水温の上昇と雲量の増加,さらに植物プランクトンの増加の現れである.次に,全球の海洋を,赤道域(赤道を挟む南北10度まで),中緯度(南北10度から35度まで),高緯度(35度から極まで)に分け,さらに,季節平均値で解析したところ,各海域で海面水温と雲量,およびCh1-aが,それぞれ異なる関係を示すことが分かった.また,季節変化成分を除去し,偏差に対して解析を行ったところ,北半球中・高緯度ではCh1-aと雲量が有意な正相関を示すのに対し,赤道域や南半球中・高緯度では,有意な相関が無いことが分かった.本年度は2年の研究期間の2年度目にあたり,以下の研究を行った.1.昨年度の研究結果と今年度の研究との関係全球で平均した海面水温(SST)は地球温暖化を反映して上昇の長期トレンドを有すること,全球で平均したクロロフィル-a(Chl-a)も増大の長期トレンドを有することが分かった.そこで赤道域,中緯度域,高緯度域に分割して関係を調べたが,相関を有している海域とそうでない海域に分かれることが分かった.この結果を踏まえ,今年度は,北大西洋を対象とし,大気のテレコネクションパターン(TCP)とSST,さらにChl-aの関係を調査することとした.2.今年度の研究の方法と結果(1)北大西洋表層に及ぼすTCPの同定:北大西洋に及ぼすTCPを,風応力を用い,R-EOF解析等により同定した.その結果,北大西洋振動(NAO),東部大西洋(EA),北太平洋-アメリカ(PNA),熱帯-北半球(TNH)の4つを抽出した.(2)TCPとSST変動:上記で同定した4つのTCPとSST偏差の関係を調べたところ,それぞれ有意で特徴的な分布を与えていることが分かった.(3)TCP,SSTとChl-a:上記の関係からTCPがSSTの影響を及ぼし,Chl-aに変動をもたらすシナリオが期待できたが,SSTとChl-aの関係は単純ではないことが分かった.少なくとも,Chl-aの分布は,TCPで期待される分布とは一致しない.結論として,本研究ではChl-aと雲量の間の明快な関係は見出せなかった.
日本近世武家社会における奥向構造の基礎的研究

本研究は、日本近世における武家社会の奥向-大名とその家族・奥女中の居住空間-がどのような構造を有していたのかを分析するための基礎的研究環境をつくるために、奥向に関わって作成された文書や記録の史料翻刻をすすめた。本研究の目的は、日本近世武家社会における奥向構造の研究を進めるうえでの研究環境を整えるために、奥向構造にかかわる史料の史料学的研究を進めるとともに、史料を翻刻・紹介して史料利用環境の共有化をはかることを目的とするものである。初年度計画として、松代真田家文書の女中奉公人請状34点の原稿作成、および原本校正、史料学的分析をおこない、論文1本を執筆するとともに初年度に関連史料を収集することができた。次に、彦根井伊家文書の老女奉文および諸事留約30点の史料翻刻は膨大な量となるため、計画の見直しをすることにした。そのため、次年度の計画に予定していた鳥取池田家の女中奉行日記1冊の史料学的分析および史料翻刻原稿の作成を優先的に進め、400字詰原稿用紙約900枚の原稿を大学院生の協力のもとに作成することができ、3月には原本校正および再度写真撮影のため現地調査に赴いた。その際に関連する「江戸御部屋日記」の収集もあわせておこなった。萩毛利家の女性消息319点は予想以上に史料の読解が難しかったため、本年度は原本校正のための出張を延期し、かわりに鳥取池田家関連の奥向史料を収集するため、名古屋および金沢での調査を進めた。本研究の目的は、日本近世武家社会における奥向構造の研究を進めるうえでの研究環境を整えるために、奥向構造にかかわる史料の史料学的研究を進めるとともに、史料を翻刻・紹介して史料利用環境の共有化をはかることにある。3年度計画の2年目として、本年度は前年度に積み残していた毛利家文書に伝来する女性消息319点の読解を進め、ほぼ原稿化を終えることができたが、女性消息は予想していた以上に難解であったため、さらに最終年度にかけて読解の精度を高めていく必要を課題として残した。内容的には、大名家の正妻がはたした役割、とくに江戸不在中の夫(大名)にかわって家を守るだけでなく、情報を収集し、国本に伝えるなど、重要な役割をはたしていたことがうかがえた。なかには時候伺いなどの形式的な内容のものもあるが、近世前期の奥向研究をすすめていくうえで消息分析の有効性が確認できた。また、前年度に分析することを断念した彦根井伊家文書にかわる史料の発掘を進めた。まず、国立公文書館内閣文庫に所蔵する「女中帳」「渓心院文」などを収集した。さらに、長野市立博物館寄託の花井家文書も調査、写真撮影をおこなった。これらは近世初期・中期の奥向研究をすすめていくうえで希少な史料であることが確認されたので、最終年度に引き続き分析をすすめ、研究成果を公表していくことにしたい。なお、前年度に収集予定としていた国立公文書館内閣文庫所蔵「言贈帳」も調査し、江戸城中奥の日常生活を知るうえでの重要な史料であることが確認されたが、これも30冊以上の点数があるため、全冊を収集することはできないと判断されたので、大奥女中と大名家奥女中の交流がわかる「女中帳」3冊を優先して収集することにした。本研究の目的は、日本近世武家社会における奥向構造の研究を進めるうえでの研究環境を整えるために、奥向構造にかかわる史料の史料学的研究を進めるとともに、史料を翻刻・紹介して史料利用環境の共有化をはかることにあった。本年度は、研究計画の最終年度として、報告書の作成に重点を置いた。前年度までにすすめた真田奉公人請状47点の解題を作成し、利用の便をはかるために人物注の作成などを行った。「女中奉行日記」1冊については井手麻衣子氏に解題を作成してもらい、人物や女中構造の理解を助けるために来見田博基に鳥取藩政資料のなかの「支配帳」から女中に関する情報を抽出してもらい、数年後の変化がわかるデータベース)(「鳥取藩の御女中一覧」)を作成、提供してもらった。毛利家文書319点に関しては、引き続き読解の精度を高めたが、解読の正確さについて不安が残ることから、今回の報告書への掲載は見送ることにした。その結果、翻刻紹介できた史料は19世紀のものに限られたが、データベースを参照することで、近世の前期から後期にかけての奥向構造の変化を通時的に理解できることが可能になったことは大きな成果であった。また、翻刻を終えた女中奉行日記を改めて精読すると、わずか1年間の日記に過ぎないと思っていたが、奥向で暮らす女性たちの生活や表との関係がよくわかる史料であることが確認できたことも今後の奥向研究を進めるうえでの大きな発見であったと思われる。女中奉公人請状も、近世後期の女性労働力や雇用契約を考えるうえでも極めて重要な史料紹介と位置付けることができる。以上の成果をもとに、298頁の研究成果報告書を刊行することができ、調査先や研究関係者・機関への送付を終えた。