hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎髄質部細いヘンレの上行脚の細胞内pH調節機構の解析

腎髄質部細いヘンレの上行脚(以下ATL)をハムスター腎より微小単離し、例立顕微鏡上にセットさせた灌流槽に移した上で、マイクロマニピュレーターを用いて管腔内を微小灌流した。ATLの外液側に2uMのBCECF/AMを加え、室温にて30分間ATLをインチュベートし、BCECFをATL細胞内にトラップさせた。さらに、オリンパスのOSP-3装置を用いて、ATL内BCECFを励起し、コンピュータ解析により、細胞内pHを経時的に測定した。定常状態でHepes緩衝リンゲル液中においてATLの細胞内pH(以下pHi)は7.05だった。溶液側のpHを低下させると細胞内pHも低下したが、管腔内pHを下げた際のpHiの低下は小さく、ATLのpHiが主に血管側のpHに依存していることがわかった。ATLの血管側のpHi調節系のメカニズムを明らかにするため、血液側のナトリウムイオンを除去するとpHiはすみやかに6.9以下に低下し、同側にアミロライド0.1mMを加えた場合にもpHiは同程度の低下を示した。NH_4CL loading法により、ATL細胞内酸負荷をおこなり、pHiの回復期の回復速度を観察したが、血液側のNaイオン除去と0.1mMアミロライドはいずれも回復を強く抑制し、Hポンプ抑制薬のN-エチルアレイマイドは回復速度に影響を与えなかった。さらにNEM(N-エチルマレイマイド)自体は定常状態でのpHiに対しては管腔側からも血液側からも変化をおこさなかった。これらの実験結果は、C0_2/HCO_3カロリンゲル液中でも同様に認められた。また、ATL外溶液中よりのKイオンの除去もpHiには影響を与えないことが明らかとなった。以上のことからATLのpHiは血液側に存在するNa/H交換輸送系(アミロライド感受性)により主に調節されており、HポンプやH/K交換ポンプはほとんど存在していないとの結論に達した。
近代日本の教育学と発達概念の展開

本研究は、日本の発達概念の形成史と、その教育学への定位の過程について、教育の基礎学としての児童研究における発達研究の分析、児童研究に中心的役割を果たした富士川游の教育病理学の学説史的位置づけ、発達論争(1934年)の論者である山下徳治における発生論的発達思想の解明を通して明らかにしたものである。全体として、進化論などの発生論的関心、病理学などの医学的関心、そして仏教やキリスト教の宗教的関心の交差する地点で発達概念への探究が行われていたことが浮かび上がった。本年度は、1898年に創刊された雑誌『児童研究』における発達研究の展開について、資料収集と分析を行った。関連する先行研究を検討した結果、長期にわたる書誌学的研究が蓄積されている一方で、本誌と教育学との関係は未だ明らかにされておらず、全体として個別的なトピックの分析にとどまっていることが分かった。そこで、教育の基礎学としての児童研究の役割を明らかにするために、『児童研究』がどのように自らの役割を規定していたのか、そこに「発達」概念がどのように関わったのかを課題として分析を行った。その結果、(1)『児童研究』誌上では、たびたび教育学や心理学だけでなく身体的研究(生理学、医学、生物学など)の必要性が訴えられていること、(2)その方向性を進めようとした担い手は、長らく編集を務めた高島平三郎ではなくむしろ医学者富士川游(教育病理学)であったこと、(3)しかし、児童の精神面と身体面を見渡したトータルな研究の成立は容易ではなく、主に外国研究の輸入が中心であったこと、(4)そして子どもの心身の変化を示す概念(発達、成長、発生、生長など)は論者の志向性により使用傾向が異なることがうかがわれた。以上から、教育学の基礎概念である「発達」概念は、『児童研究』においては精神面に傾斜する傾向があり、その問題性が認識されつつも容易には乗り越えられなかったことが分かった。なお本年度の研究は主に明治期の『児童研究』の分析にとどまったため、次年度はそれ以降の展開について押さえつつ、1930年代の発達論争との関係の分析に進んでいきたい。本年度は、雑誌『児童研究』における発達研究について、明治40年代以降の展開を昨年度からの作業に引き続いて整理すると同時に、明治末以降本誌の中心的存在となった富士川游の思想について検討を行った。これまでの研究においては、特に富士川研究について、(1)呉秀三とともに日本医史学会を設立し『日本医学史』(1904)をまとめるなど医学史研究の展開があっただけでなく、(2)同時に宗教に関する研究(『富士川游著述選』第15巻、中山文化研究所)がまとめられていたことが注目された。このことは、日本における西洋医学の受容過程における日本文化との接合の問題、すなわち日本人の身体感覚の宗教的側面と西洋医学の関係が富士川によって追及されていたことを示唆している。この点は、日本の発達概念における身体論の脆弱性に着目する本研究にとっても重要な鍵となると考えている。また、上述の歴史研究と同時に、近年とくに教育思想史研究を中心として展開されている戦後教育学批判における発達論批判の整理・検討も行った(ex.矢野智司『贈与と交換の教育学』)。これらの議論については、発達概念の社会的ロジック(ex.競争への親和性)への批判を展開しているところに共鳴しつつ、富士川にみられるような教育病理学研究を通しての医学的・宗教的身体論追求の努力があった歴史を踏まえていないところは不十分であり、それゆえに新しい概念の提示(ex.生成)において歴史的文脈が見落とされていることが指摘できる。本研究の意義は、発生論的な発達論研究の日本における系譜を明らかにすることで、そこから発達論の新しい可能性を探るところにあると考えている。本年度は、最終年度として、山下徳治のライフヒストリー研究を中心に調査を進めた。(1)山下の鹿児島時代の生育史を辿り、初発の教育への関心の質を明らかにした。鹿児島県下の教育界の動向や、山下が受けた郷中教育(自彊学舎)関係について調査を行った。その結果、人類の「原始性」への関心が教育者としての素地にあったこと、海洋学や植物学への関心もまた教育との関わりで登場していたこと、教育実践では身体の鍛錬が中核に位置づけられ、晩年の身体教育の萌芽がこの時期に現れていたことを明らかにすることができた。(2)ドイツ留学時代の史料収集を行った。山下が1920年代半ばに留学したマールブルク大学には、当時の聴講生名簿、受講した科目がわかる資料が大学文書館に保管されていたほか、市の文書館にて彼の住民票が発見され、他の日本人留学生との関係など留学中の生活の一端が明らかになった。また、大学附属図書館や、哲学部附属図書館において、当時の講義録や著作物の複写を行った。

その結果、山下が、ドイツにおいて学業に励むと同時に、宗教的た生活を送っていたことがうかがわれ、山下研究におけるキリスト教の位置づけが看過できない課題であることが明確となった。(3)ドイツ調査において、昨年度中心的に取り組んだ医学者富士川游の教育病理学研究について、ドイツの動向を調べた。ここでは、富士川がイエナ大学に留学していた当時の関係文献を得ることができたが、その現在までの病理学的な教育論の系譜について十分に追うことができなかった。今後は、「治療」概念の検討を含め、ドイツ医学を経由した子どもの発達観の検討を課題としたい。
COX-2の前立腺癌における機能と治療戦略

COX-2の前立腺癌における機能を調べる研究はNSAIDを用いた結果よりの考察がほとんどであり、COX-2の直接的な機能を示した報告はないのが現状である。今回の我々の実験はCOX-2を前立腺癌細胞株へ強制発現させた細胞を用いた実験系である。NSAIDを用いて得られたデータから間接的にCOX-2の機能を推測する実験系とは異なり、COX-2と前立腺癌との関係を研究するよいモデルと考える。前立腺癌の細胞接着因子(カドレリン,カテニン),血管内移動や血管内接着に関与する因子(セクレチン,ICAM-1),内皮細胞の開裂やその後の基底膜接着に関与する因子(インテグリン),細胞浸潤に重要な因子(MT1-MMP)についてその発現が亢進しているかを検証したが,明らかに有意に発現が亢進している因子は認められなかった.COX-2強制発現前立腺癌細胞株がより強い細胞浸潤能を示すかを検証するためにゼラチンザイモグラフィーを行ったが,親株に比べて優位に細胞浸潤能の亢進を示すデータは得られなかった.これらの結果からCOX-2が浸潤能の亢進とは直接的な関係がないように思われる.また,導入したCOX-2遺伝子が生理的に細胞内で機能しているかをクロマトグラフィー法を用いて調べたが,COX-2強制発現前立腺癌細胞株は基質であるアラキドン酸を代謝産物に分解していることが確認できた.したがって我々が樹立したこの細胞株はCOX-2と前立腺癌との関わりを解明する良いモデルであることが示された.なおCOX-2の強制発現によって変化する遺伝子のcDNA microarrayを結果解析した.正常前立腺上皮にCOX-2を発現させることはできたが、癌化や癌の進展に関与する遺伝子の発現には有意な差は認められなかった。COX-2強制発現細胞にiRNAを用いて遺伝子の抑制がかかるかどうかを調べたが、強制発現株で発現が亢進している遺伝子の発現が抑制された。これにより血管新生に関わる遺伝子がCOX-2と深い関わりがあると思われる。また、発現が亢進した遺伝子はCOX-2の代謝産物であるプロスタグランディンにより調節を受けていないことがわかった。前立腺癌の細胞接着因子(カドレリン,カテニン),血管内移動や血管内接着に関与する因子(セクレチン,ICAM-1),内皮細胞の開裂やその後の基底膜接着に関与する因子(インテグリン),細胞浸潤に重要な因子(MT1-MMP)についてその発現が亢進しているかを検証したが,明らかに有意に発現が亢進している因子は認められなかった.COX-2強制発現前立腺癌細胞株がより強い細胞浸潤能を示すかを検証するためにゼラチンザイモグラフィーを行ったが,親株に比べて優位に細胞浸潤能の亢進を示すデータは得られなかった.これらの結果からCOX-2が浸潤能の亢進とは直接的な関係がないように思われる.また,導入したCOX-2遺伝子が生理的に細胞内で機能しているかをクロマトグラフィー法を用いて調べたが,COX-2強制発現前立腺癌細胞株は基質であるアラキドン酸を代謝産物に分解していることが確認できた.したがって我々が樹立したこの細胞株はCOX-2と前立腺癌との関わりを解明する良いモデルであることが示された.なおCOX-2の強制発現によって変化する遺伝子のcDNA microarrayは現在進行中であり,その結果が待たれる.COX-2の前立腺癌における機能を調べる研究はNSAIDを用いた結果よりの考察がほとんどであり、COX-2の直接的な機能を示した報告はないのが現状である。前立腺癌の細胞接着因子(カドレリン,カテニン),血管内移動や血管内接着に関与する因子(セクレチン,ICAM-1),内皮細胞の開裂やその後の基底膜接着に関与する因子(インテグリン),細胞浸潤に重要な因子(MT1-MMP)についてその発現が亢進しているかを検証したが,明らかに有意に発現が亢進している因子は認められなかった.COX-2強制発現前立腺癌細胞株がより強い細胞浸潤能を示すかを検証するためにゼラチンザイモグラフィーを行ったが,親株に比べて優位に細胞浸潤能の亢進を示すデータは得られなかった.これらの結果からCOX-2が浸潤能の亢進とは直接的な関係がないように思われる.また,導入したCOX-2遺伝子が生理的に細胞内で機能しているかをクロマトグラフィー法を用いて調べたが,COX-2強制発現前立腺癌細胞株は基質であるアラキドン酸を代謝産物に分解していることが確認できた.

したがって我々が樹立したこの細胞株はCOX-2と前立腺癌との関わりを解明する良いモデルであることが示された.なおCOX-2の強制発現によって変化する遺伝子のcDNA microarrayを結果解析した.正常前立腺上皮にCOX-2を発現させることはできたが、癌化や癌の進展に関与する遺伝子の発現には有意な差は認められなかった。COX-2強制発現細胞にiRNAを用いて遺伝子の抑制がかかるかどうかを調べたが、強制発現株で発現が亢進している遺伝子の発現が抑制された。これにより血管新生に関わる遺伝子がCOX-2と深い関わりがあると思われる。また、発現が亢進した遺伝子はCOX-2の代謝産物であるプロスタグランディンにより調節を受けていないことがわかった。
スピリチュアルな側面への看護理論構築に向けてのイスラーム医療を対象とした研究

I.研究目的インドネシアにあるジャカルタイスラーム病院をフィールドとしてspiritual careの実態調査を行い、患者から表出されるspiritual needsの内容を分析する。II.研究方法1.期間:1999年12月18日2000年1月7日対象:入院患者150名III.結果考察1.質問紙回収数117名、回収率78.0%、インタビュー30名2.病院で行われているspiritual careサービスを分析した結果、以下のように分類できた。(1)「場」の共有(24時間体制・三交替)(2)危篤・臨終時のcare(手当て・祈り)(3)湯灌(死後の処置)(4)家族care(喪失・悲嘆)(5)共同体へのcare(地域住民・病院スタッフ)(6)pain care(意味付け・支持)(7)宗教的ガイダンス(指導・儀礼)3.入院患者から表出されたspiritual needsは、宗教的活動に関すること、病の二元的な問いかけ、困難・苦難を乗り越え平安・安寧を希求、試練の確認、家族や他人との繋がりの補強、希望の付与、人生の意味などに分類することができた。日常的にspiritual needsを意識しているインドネシアと違い、日本の先行研究ではマイナスイメージのspiritual needsの内容が報告されている。本調査により入院患者のspiritual needsは、誰もが抱く日常的な内容から個別で特異的なレベルまでを含むということが明らかになった。平成11年度の研究実績は以下の通りである。1.1999年10月まずフィールドとして選んだインドネシア共和国ジャカルタ・イスラーム病院の病院長や各関係諸機関から調査承諾を得、次にインドネシア大使館に調査研究および研修の申請(VISA申請)を行った。2.1999年12月18日からフィールド調査を開始(2000年1月7日調査終了)5.さらに入院患者に対する個別なspiritual careについて、その詳細と患者の反応を質問紙により調査し、またインタビューを行った。6.今後の作業として、得られたデータの状況的意味、解釈や象徴的分析等を行いながら、記述因子と構成要素を明確にしていく予定である。
自動車産業における国際的再編がサプライヤーに与える影響に関する調査

本研究プロジェクトの成果の大部分は,4年間に渡り毎年実施してきた国内・海外現地実態調査に依拠するものである。国内においては,トヨタ,日産,三菱自動車といった自動車メーカーとデンソー,アイシン,カルソニックカンセイ,東海ゴム工業といった自動章部品メーカーを対象にした調査を展開してきている。また海外においては,アメリカ,イギリス,フランス、ドイツ、オーストリア,ハンガリー,オランダ,チェコ、スロバキア,中国と10ヶ国にわたり,現地自動車・同部品メーカー,日系自動車・同部品メーカーのトランスプラントを対象に調査を展開し,訪問先の合計は100社以上を計上する。その間の成果としては,著書2冊と論文23本が公表され,日本中小企業学会全国大会やドイツ日本研究所主催め国際シンポジュウムでの報告も実施してきている。と向時に国内・海外自動車・同部品産業関係の公表データの収集・分析にも努めてきており,その成果は業界専門誌(月間自動車部品)等にも掲載されている。具体的な研究の成果について簡潔に言えば,以下のような点に焦点が当てられている。(1)日本大手3メーカーの一人勝ちというグローバル自動車産業の現状へと至る過程についての国際比較分析。(2)そのような現状の背後にある日本自動車メーカー独特のQCD管理・購買管理システムと製品開発システムについての実態分析。(3)日本自動車メーカーの競争力を下支えしている大手部品メーカーの実態分析,その管理水準の国際比較分析,さらには中小2・3次サプライヤーの現状分析。(4)日本的生産方式の海外トランスプラントヘの移転,海外現地企業における導入についての実態分析,移転に伴う現地での受容と抵抗のあり方についての実態分析。本年度における研究の主要なテーマは,自動車・同部品業界におけるモジュール化の実態を明らかにし,その効果や問題点等を浮き彫りにすることにあった。まず第1回・第2回目の研究会において,池田,清の両氏が,これまでの研究成果のレビューに基づき,国内・海外自動車メーカーの国際的再編とモジュール化の進展についての歴史的経緯と現状を明らかにした。ここでは,国内・海外メーカー双方ともに大方モジュール化の方向へと進んではいるものの,各メーカーの間にはかなりの程度の温度差があることが明らかとなった。やや具体的に見ると,トヨタに代表される消極派の国内メーカーとフォードに代表される積極派の海外メーカーという構図を窺うことができた。池田,中川,松丸によってフランス・ドイツを中心として展開された欧州調査により,モジュール化の実態がさらに浮き彫りとなった。サプライヤーパーク設立によってモジュール化を劇的に進展させたMCC・アンバッハ,フォード・ケルン等の調査から,大規模なモジュール方式の現状においては少なからぬ問題があることが明らかとなった。その具体例を挙げると,サプライヤーパーク方式における取引への参加においてはかなりの初期投資が要求されるがゆえに,販売台数が目標を下回る場合,メーカーの側がその補償をしなければならないということがわかった。部品技術のブラックボックス化といった問題を合わせて考えると,モジュール化の効果については少なからぬ疑問が提起される。このような問題意識を引き継ぎ,清,中泉,青木,殷,遠山らによって行われたトヨタ本社等の聴き取り調査により,品質を犠牲にするようなモジュール化の導入は考えられないというトヨタ独自のスタンスが確認された。ここから,日本メーカーのモジュール化に対する消極的な姿勢が必ずしも海外メーカーの後手に回っているわけではないことが確認された。今年度の研究成果については,大きく2つに分類することができる。第1は,昨年度から重要な問題として取り上げられてきた欧州自動車産業におけるモジュール化の評価についてであり,もう1つは,日本国内における外資系自動車メーカーの購買政策とその評価についてである。1つ目については,8/5に開催された研究会において欧州調査の結果を下に青木が報告を行っている。そこでは,日本的生産方式の導入とコスト削減を目的として欧州自動車産業において導入されているモジュール化においては,現場実践のレベルにおいて少なからぬ問題が生じている,という点が指摘されている。具体的にいえば,硬直的な契約がカーメーカーとサプライヤーが共同で行う改善活動の成立を非常に困難にしている,ということが明らかにされている。

同時に,トヨタについては,国内のみならず海外現地工場においても,柔軟性のある契約やサプライヤーとの間の対面的コミュニケーションといった共同的改善活動を促すための配慮がなされていることも明らかとされている。欧州自動車部品メーカーのより詳細な動向については,2004年6月刊行予定の『(仮)日本の自動車メーカー・サプライヤー,環境激変への対応』において,池田,中川らによっても明らかにされている。第2は,1/31に開催された研究会において日産-ルノーやGMグループの調査結果を下に清が行っている報告に湿されている。ここでは,価格のみを基準として競争的に部品調達を行う欧米型の購買方式が日本国内の外資系自動車メーカーにおいてすでに採用されていることが明らかにされている。加えて,サプライヤーに対して部品の開発を丸投げするという欧米的なやり方がカーメーカーの側の部品技術・知識の空洞化をもたらし,ゆくゆくはカーメーカーが部品をコントロールすることが困難となってしまうのではないか,との懸念も指摘されている。これについては,2004年6月刊行予定の『(仮)日本の自動車メーカー・サプライヤー,環境激変への対応』で清により詳細に展開されている。その他、中泉はモジュール化等の生産システムのデザインの内生化に向けた研究として、不完備契約下での系列内の競争をモデル化した。これについては、ヒアリング調査の成果をふまえ、生産システムのデザインとホールドアップ問題との関係をより詳細に検討していくことが課題である。本年度の研究業績については大きく2つに分けることができる。1つは,欧州と中国に対して実施された海外調査から得られた成果であり,もう1つは,これまでの調査結果と公表データを用いた国際比較分析である。欧州調査について今年度はイギリスを中心に調査が展開された。ここでは昨年度3月に実施されたアメリカ調査と同様に,価格と品質を維持することが困難な厳しい現状を窺うことができた。一方,今後の展開が注目されている中国については,一般的な認識を反証する有力な結果を得ることができた。それは,中国=低コストという認識が自動車産業においては,通用しないということであった。世界最高水準の品質を最優先する日系メーカーにあっては,中国現地で日本よりも低コストで生産を行うことは困難であった。その一方,母国で苦戦を強いられているGMが中国ではシェアも利益も伸ばしているという興味深い事実も明らかとなった。今年度は,これまで展開されてきた海外調査の結果を,公表データに照らして整理するという作業への取り組みも実施された。
時間分解顕微分光法を用いた細胞疑似空間における相形成ダイナミックスの研究

本研究の目的は「生物が持つ柔軟な反応場の特徴を転移点近傍における溶媒の微妙な構造変化を内包した化学反応場(細胞疑似空間内反応場)と考え,(1)数μm程度のミセル又は高分子マイクロカクプセルで細胞疑似空間を合成し,顕微鏡マニュピレーションにより,その空間内に相分離系2相溶液,液晶,高分子多成分溶液,などを注入し,細胞疑似空間反応場を作製する,(2)作製した細胞疑似空間内での温度誘起相転移現象を,顕微鏡画像処理法や顕微鏡スペクトル分光法や顕微鏡時間分解スペクトル分光法などを用いて,測定及び解析を行う,(3)作製した細胞疑似空間内での温度誘起相転移点近傍において,化学反応を行い,機能構造形成の基礎的物理化学的性質の知見を明らかにすることである。平成9年度において、顕微鏡下での精密な温度制御に基づいた画像の取り込み、DSCの測定、金光透過度の測定、高速スペクトル分光、などの測定システムの構築を行った。平成10年度において,測定された画像の解析,時間分解発光減衰曲線の解析,光透過度変化による拡散係数の解析,などの解析システムの構築を行った。これらの測定及び解析システムを用い,細胞疑似空間としてのPNIPAゲルの体積相転移ダイナミックスと混合液晶系の構造相転移ダイナミックスの研究を行った.PNIPAゲルの体積相転移の研究は,(1)相分離現象とカップルして進行し,ベキ数則で解析可能であること,(2)2種類のドメイン形成があること,(3)収縮に伴って,低分子の拡散係数が減少すること,などを見い出した.本申請課題により,動的な機構が明確に議論することが可能となった。本研究の目的は「生物が持つ柔軟な反応場の特徴を転移点近傍における溶媒の微妙な構造変化を内包した化学反応場(細胞擬似空間内反応場)と考え,(1)数μm程度のミセル又は高分子マイクロカクプセルで細胞擬似空間を合成し,顕微鏡マニュピレーションにより,その空間内に相分離系2相溶液,液晶,高分子多成分溶液,などを注入し,細胞擬似空間反応場を作製する,(2)作製した細胞擬似空間内での温度誘起相転移現象を,顕微鏡画像処理法や顕微鏡スペクトル分光法や顕微鏡時間分解スペクトル分光法などを用いて,測定および解析を行う,(3)作製した細胞擬似空間内での温度誘起相転移点近傍において,化学反応を行い,機能構造形成の基礎的物理化学的性質の知見を明らかにする」である。平成9年度において、顕微鏡下での精密な温度制御に基づいた画像の取り込み、DSCの測定、全光透過度の測定、高速スペクトル分光、などの測定システムの構築を行った。そのシステム構成において、COC液晶系にANS色素をドープし、この系のSmA相→Ch相転移及びCh相→Iso相転移の過程を詳細に測定・解析を行った。即ち、同一試料からの顕微鏡画像、DCS変化、偏光顕微鏡での透過光強度変化、ドープされた色素のスペクトル変化が約10mKおきに測定・解析することが可能になった。その結果、液晶転移過程の動的な機構がより明確に議論することが可能となった。

平成9年度において、顕微鏡下での精密な温度制御に基づいた画像の取り込み、DSCの測定、全光透過度の測定、高速スペクトル分光、などの測定システムの構築を行った。平成10年度において,測定された画像の解析,時間分解発光減衰曲線の解析,光透過度変化による拡散係数の解析,などの解析システムの構築を行った.これらの測定及び解析システムを用い,細胞疑似空間としてのPNIPAゲルの体積相移転ダイナミックスと混合液晶系の構造相転移ダイナミックスの研究を行った.PNIPAゲルの体積相転移の研究は,(1)相分離現象とカップルして進行し,ベキ数則で解析可能であること,(2)2種類のドメイン形成があること,(3)収縮に伴って,低分子の拡散係数が減少すること,などを見い出した.本申請課題により,動的な機構が明確に議論することが可能となった.
3DCG制作を中心とした美術教育における協同学習の機能を活かした表現指導法

本研究は,報告者が小学生を対象とした協同学習としてデザインし実施した3Dアニメーション制作の教育活動を振り返り,その考察を通して,美術教育における協同学習としての表現活動の理解を掘り下げようとするものである。本研究では,協同学習による3DCG表現活動において,意欲,充実感,学習内容の充実に影響する要素として,たずねるー教わるー実感するー他者に教えるー新たにたずねるの連鎖,教えたことが有効に機能していることの実感,教え・教えられた相手からの率直な評価等の重要性を指摘することができた。本研究は,協同学習の考え方と手法を援用することにより美術教育において3DCG制作を教材として実施可能とすることを目的とした基礎研究である。本年度は,主に以下を行った。1)美術教育における表現領域での協同学習の成立について考察を進め,発達の最近接領域と位置づけられる活動における学習者間のコミュニケーションの内容とありようについてモデルを示し,3DCG表現やアニメーション表現おける協同学習の有効性とその具体的方法を示した。2)3DCG表現やアニメーション表現の指導における既取得データを再検討し,学習者の表現活動に見られる躓き,学習者間のコミュニケーション質,学習の成立状況等を考察した。その結果,学習者の躓きを解消する有効な手段の一つとして,むしろ元来の表現課題に水準の高さが求められること,および,学習者間の自然なコミュニケーションを活発にすることなどが有効であることを指摘できた。3)上記を元に,現有のコンピュータシステム(ハードウエア,ソフトウエア(3DCG制作用+作業履歴記録用))を増補・改良し,データ取得・分析用のコンピュータシステム,映像記録機器を補完した実験用コンピュータシステムを構築するとともに,環境や課題などの実験用の授業デザインを進めた。また,これによる,大学生を学習者とした予備実験を行い,基礎データを収集した。これらの内容は,奈良教育大学において開催された第36回美術科教育学会全国大会にて,平成26年3月29に口頭発表として報告した。1)昨年度の研究を元に,増補・改良したデータ取得・分析用のコンピュータシステム(ハードウエア,ソフトウエア(3DCG制作用+作業履歴記録用))及び,環境や課題などの実験用の授業デザインを用いて,中学生を対象とした予備実験を行った。2)上記を元に,コミュニケーション・記録用カメラの位置などを改良し,さらに小学生向けに開発した授業デザインにて,小学5年生1クラス33名3クラス(計99名)を対象に実験的授業を行い,延べ26グループ各約90分間の履歴のデータを得た。そのデータの分析の結果,協同学習による3DCG表現活動において,意欲,充実感,学習内容の充実に影響する要素として,a)たずねる(聞く)-教わる-実感する-他者に教えるの連鎖,b)自らの表現に他者から関心を持たれていることの実感,c)教えた側も教えたことがうまくいっていると感じること,d)教え・教えられた相手から率直な評価を受ける,等の重要性を指摘することができた。これらの内容は,その途中経過を前年度の成果の報告を含め,美術教育学(美術科教育学会誌)第36号に論文として投稿し掲載された。また,本年度終了時点までの内容は,上越教育大学において開催された第37回美術科教育学会全国大会にて,平成27年3月28に口頭発表として報告した。本研究は,小学校高学年ないしは中学校の正課の授業としての美術教育において3DCG制作を教材として実施可能とすることを課題とした基礎研究の一部であり,特に協同学習の手法を援用することによりその指導法を確立することを主な目的とする。また同時に,協同学習の機能の理解を掘り下げることにより,美術教育の表現領域一般における協同学習の機能を積極的に活かした指導法や適した題材の開発を目的とする。本年度は,本研究の最終年度として以下を行った。1昨年度までに得たデータを元に,小学生を対象とした当該授業をデザインし,改良し,学習指導案の例として提示した。2上記デザインの授業を実施し,小学校の通常の授業として,3DCG制作を題材とした教育活動が十分な教育効果を上げることを示した。3上記の教育活動およびそれに至る予備的活動から得られたデータを元に,美術教育における協同学習の機能・効果に関する事項として以下の項目を指摘した。a)直接的なコミュニケーションの効果と,間接的なコミュニケーションの効果の二つを分けて教育効果を理解しうること。b)直接的なコミュニケーションの効果として,以下の有効性が指摘できる。・たずねる-教わる-実感する-他者に教える-新たにたずねるの連鎖・教えたことが有効にはたらいていることの実感・教え・教えられた相手からの率直な評価。c)グループ内で互いの活動を見たり見られたりすることが表現技術の獲得に有効に機能した。

研究代表者の実父の重篤な疾病罹患および死去に伴う昨年度の遅れを十分に取り戻した。昨年度に論文にまとめることができなかった事項に加え,本年度実施した内容を論文にまとめることができた。また,中学校と小学校の2校種にて実験的な授業を実施でき,重要なデータを得ることができた。美術教育学本年同様の推進方策により,目的としている十分な成果を得ることができると考えられる。予備実験の準備・実施期間における,研究代表者の実父の重篤な疾病罹患および死去に伴い,必ずしも十分なデータの収集に至らなかった。また,途中経過を論文にまとめる予定であったが,これも集中的な作業が必要な時期と上の時期が重なり,実施できなかった。上記の,現在までの達成度が「やや遅れている」理由は,一時的な問題であり,現在は解消している。実験の効率化などにより,今後2年間にて実質的な遅延は解消可能だと考えられる。
固定収益会計による利益安定化－製品市場戦略と業績評価の変更を通して－

固定収益会計は,利益の安定化を目的として開発された管理会計である。関係性マーケティングを理論的背景として,固定客(リピート客)からの収益(固定収益)の安定性が高いことに着目し,固定収益を増やすことで利益安定化を促す管理会計である。しかし,固定収益会計がどのように利益の安定化を導くのかというメカニズムの解明が不十分であることを問題とし,申請者は平成29年度および平成30年度に固定収益会計の利益安定化メカニズムを明らかにすることを目的とした研究活動を行った。「研究課題1:固定収益会計導入後の製品市場戦略の変更→費用構成→利益安定化の関係の分析」については,分析モデルを設計し,統計解析を行った結果を学会報告した。また,追加のデータ収集を行ってデータ整理・分析モデルの再構築を行った。「研究課題2:固定収益会計導入後の業績評価の変更→収益構成・費用構成→利益安定化の関係の分析」については,インタビュー調査と社内資料の整理に基づき,固定収益会計が顧客志向を高め,それによりワークモチベーションが高まるという分析モデルを設計した。設計したモデルに基づいて統計解析した結果を学会報告した。「研究課題3:製品市場戦略・業績評価の変更→利益安定化の関係」「研究課題4:一般妥当性の検討」については,これまでの研究と前年度の分析結果をもとにして,英文での論文を作成し,その後校正・修正をかけるなど海外学会誌投稿に向けて準備しているところである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。固定収益会計は,利益の安定化を目的とする管理会計として開発された。関係性マーケティングを理論的背景として,固定客からの収益(固定収益)の安定性が高いことに着目し,固定収益を増やすことで利益安定化を促す管理会計である。しかし,固定収益会計が,どのように利益の安定化を導くのかというメカニズムの解明が不十分である。そのため,固定収益会計導入後の因果関係を経年データに基づき考察し,固定収益会計の利益安定化メカニズムを明らかにすることを研究目的としている。「研究課題1:固定収益会計導入後の製品市場戦略の変更→費用構成→利益安定化の関係の分析」については,データコーディングをし,分析モデルを設計して統計解析を行った。「研究課題2:固定収益会計導入後の業績評価の変更→収益構成・費用構成→利益安定化の関係の分析」については,インタビュー調査と社内資料の整理に基づいて,分析モデルを設計した。分析モデルに基づいて,統計解析をした。「研究課題3:製品市場戦略・業績評価の変更→利益安定化の関係の分析」については,現在,調査結果をもとに先行研究の理論に照らし合わせて,分析モデルを設計している途中である。本研究は,固定収益会計の課題を解決するだけでなく,利益安定化という従来の管理会計にて取り扱われていないが,安定経営や雇用維持の要となる新しい概念を世界に向けて発信する基盤となることから重要であると考えている。2社のリサーチサイトを確保したことや,海外の研究者からのアドバイスをとりつけたことからみて,本研究が実務とアカデミックの両面から非常に特色ある研究であり,新しい研究領域に発展する可能性がある。リサーチサイトを2社,当初計画通り確保することができた。そして,そのリサーチサイトから,基礎的なデータ収集を行った。具体的には,解析に必要となる顧客アンケート調査と従業員アンケート調査を実施し,アンケート回答データを収集した。加えて,財務データ(製品別費用データ,顧客別取引データ)の提供を取りつけた。このデータをコーディングし,設定した研究課題を明らかにするための統計解析を行い,論文投稿,学会報告を行った。分析モデルの一般妥当性の検証のため,多母集団同時分析などを用いて,2社の経年データを分析し,その結果を比較する。

また,研究課題の海外学会での報告と海外ジャーナルへの投稿を行うため,海外共同研究者(Dr. Gurd,皆ミーオストラリア大学:Dr. Viviani,レンヌ第一大学)との共同研究を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
人骨のストロンチウム同位体比に関する基礎的研究とその考古学的応用

・骨中のストロンチウム(Sr)同位体比が、生育地の地質のSr同位体比を反映することを、現生動物・魚と地質のSr分析から確認した。・鎌倉由比ケ浜遺跡から出土した人骨・歯、獣骨のSr分析を行なった。骨中のSrは続成Srに置換されていたが、歯エナメル質は食物Srを保持しており、人の生育地(地質)の推定に使えることを示した。・骨Srの考古学研究に必要な地質Sr同位体比マップの作成にとりかかった。・微少量の骨試料による高確度^<14>C年代測定のための検討を行った。土壌や土壌中の水のストロンチウム同位体比(^87Sr/^86Sr)は地質によって異なり、ある土壌・水で生育した植物組織内の^87Sr/^86Sr比、その植物を食した動物や人間の組織内の^87Sr/^86Sr比(食物由来Sr)もその地質情報を反映する。このことを利用し、古代遺跡から出土した古人骨・歯の^87Sr/^86Sr比を測定することにより、その遺跡に埋葬されている人の生育地域(地質)を推定することが可能である。しかし、骨組織のCaはSrと容易に置換するため、古人骨中には、生前の食物由来Srだけではなく、死後、周りの水や土壌から骨に混入した続成由来Srも含まれている。本年度は骨試料の基礎データとなる^14C年代、炭素・窒素同位体比測定のための試料調製法の検討を進めたほか、主に以下の2点について検討を行った。1.地質の^87Sr/^86Sr同位体比と、その地質に生息する動物の^87Sr/^86Sr同位体比の比較琵琶湖、諏訪湖、野尻湖、八郎湖の湖水とブラックバスの骨の^87Sr/^86Sr同位体比はほぼ同じであった。また、愛知県豊田市足助と滋賀県伊吹山に生育する現生動物(猪、鹿)の骨の^87Sr/^86Sr同位体比についても、その動物が生育した地質を代表すると考えられる河川堆積物の^87Sr/^86Sr同位体比とほぼ同じであり、動物の組織内の^87Sr/^86Sr比(食物由来Sr)はその地質情報を反映することが確認された。2.鎌倉由比ヶ浜地域の遺跡から出土した人骨・歯、土壌の^87Sr/^86Sr同位体比測定骨・歯の酢酸可溶成分、酢酸リーチング後の残さ、土壌の^87Sr/^86Sr同位体比の比較を行った。その結果、酸リーチングを行っても、周りの土壌や水から入り込んできた骨中の続成由来Srは完全に除くことができず、他方、歯試料については、食物由来Srの情報を得ることが可能であることが明らかとなった。国内の遺跡から出土した古人骨・歯の^<87>Sr/^<86>Sr比から、その遺跡に埋葬されている人の生育地域(地質)を推定するためには、(1)骨が受けている続成作用を適切に見積もって生前の食物由来Srのみの情報を引き出すこと、ならびに、(2)日本全国の地質の^<87>Sr/^<86>Sr比データを作成し、利用できるようにすることが必要である。本年度は、(1)(2)それぞれに対して、以下の研究を実施した。(1)これまでに^<14>C年代測定や炭素・窒素同位体分析、^<87>Sr/^<86>Sr比測定を行なってきた鎌倉由比ヶ浜地域から出土した人骨・歯試料のCa/Sr比を測定し、骨が受けた続成作用の程度を見積もった。その結果、人骨中のSrは続成作用由来がほとんどであり、歯試料については、食物由来Srの情報を得ることが可能であることがわかった。その他、微量の骨試料で^<14>C年代測定や炭素・窒素同位体分析を実現するための基礎研究も行なった。(2)九州内を流れている河川の堆積物約150試料の^<87>Sr/^<86>Sr同位体比測定を行い、九州地域の地質の^<87>Sr/^<86>Sr同位体比マップを作成した。その結果、比較的新しい溶岩が表面に分布する九州北東部を流域とする河川の堆積物はマントル由来のマグマが示す^<87>Sr/^<86>Sr同位体比を示し、九州中部付近の付加体を流域とする河川の堆積物では、複雑な地質構造を反映して^<87>Sr/^<86>Sr同位体比に大きなばらつきが見られた。

作成した九州地質^<87>Sr/^<86>Sr同位体比マップを利用し、九州地域で採取した動物骨の^<87>Sr/^<86>Sr同位体比を調べた結果、その動物が生育した地質の^<87>Sr/^<86>Sr同位体比とほぼ一致していた。以上のことから、地質^<87>Sr/^<86>Sr同位体比マップを用いることにより、古代人の歯の^<87>Sr/^<86>Sr同位体比から、その人がどの地域で生育したかが推定可能であることが明らかとなった。化石骨中のストロンチウム同位体比を用いて遺跡に埋葬されている"人の生まれ育った地域(地質)を推定する"方法の確立を総合的に目指すために、今年度は主に以下の研究を推進した。(1)古人骨のストロンチウム同位体比から、人の移住の情報を得るためには、まず、その古人骨の年代を高確度に求めておく必要がある。そこで、より高確度な骨の^<14>C年代を得るために、骨から外来有機物を効果的に除去する方法を検討した。具体的には、^<14>C国際標準比較の骨試料を用い、限外ろ過法により骨ゼラチンから高分子分画を抽出し、ゼラチン、高分子分画、低分子分画の^<14>C年代を比較した。その結果、高分子分画は、より高確度な^<14>C年代を得るのに有効であることが明らかになった。また、微量の炭素試料もおける^<14>C年代測定の実現のための基礎研究も行なった。(2)昨年度、九州の大まかな地質のストロンチウム同位体比地球化学図を作成したが、本年度は、九州よりも地質が単純な四国に範囲を広げ、四国の河川堆積物約150試料を分析し、四国の地質のストロンチウム同位体比地球化学図を作成した。河川堆積物のストロンチウム同位体比は河川流域の地質環境の情報を非常によく反映していた。(3)地質ストロンチウム同位体比が異なる何箇所の地域から、そこで生育した現生動物の骨を採取し、骨と周辺の河川の水、堆積物のストロンチウム同位体比を比較した。その結果、骨のストロンチウム同位体比は、周辺の河川水よりも河川堆積物の値に近いことを見いだした。以上から、日本の地質ストロンチウム同位体比は、地域によって、人の移住の情報を得ることができるバリェーションを有していることがわかった。日本全国の地質ストロンチウム同位体比地球化学図を用いることにより、古人骨のストロンチウム同位体比から、その人がどの地域で生育したかを推定可能になることが示唆された。
慢性めまいの病態・発症予測因子の解明：前向きコホート研究

本研究は、新規発症の良性発作性頭位めまい症(BPPV)の患者において、発症1年後までの持続性知覚性姿勢誘発めまい(PPPD)への進展を予測する因子を前向きコホート研究にて解明することを主な目的とする。PPPDに対する予防的介入研究が可能となるなど、PPPDの二次予防につながると考えられる研究である。初年度に開始したデータ収集の継続を主に実施した。新規発症のBPPV発症患者で発症後1ヶ月後に通院中である患者に対して、研究へのエントリーを行い、アンケートの記載、眼振所見の有無など予測因子となりうる事項の収集を行った。そして、症状が残る限り経過観察を行い、1年後までにPPPDの発症があるかどうかを調査した。2019年3月31日まででエントリーが終了した。エントリー後の症例において、1年後までの経過観察を行っている。予定の半数以上が1年後の経過観察を終え終了となっている。収集したデータは入力中であり、エントリー時のベースラインデータについては解析次第公表予定である。また、ベースラインデータについての中間報告を2018年に第77回日本めまい平衡医学会学術講演会にて行った。また、研究主機関にて月1回ミーティングにてシンポ状況の確認を行い、研究協力機関に対しては、定期的なメール報告と年1回日本めまい平衡医学会開催地にて中間報告会を行っている。次年度は、エントリー症例の経過観察を引き続き行い、並行してデータ入力を行い、観察期間終了後解析を開始する。症例収集に時間を要したため、エントリー終了が予定より遅れた。すでに、エントリーは終了できており、これ以上の遅延はない予定である。エントリーは終了しており、経過観察期間を終えるまで、引き続きデータ収集を継続する。収集次第データ入力を並行して行う。ベースラインデータは既に収集が終了しており、まずは、べースラインデータより解析開始し、公表していく。経過観察終了が2020年3月31日予定であり、その後全体データを解析し公表していく。本研究は、新規発症の良性発作性頭位めまい症(BPPV)の患者において、発症1年後までの持続性知覚性姿勢誘発めまい(PPPD)への進展を予測する、発症1ヶ月後、または2ヶ月後、3ヶ月後の因子を前向きコホート研究にて解明することを主な目的とする。初年度である本年は、データ収集を主に実施した。現在までに必要症例数の約半数のエントリーがされており、またその半数程度が1年後までの経過観察を終えている状態である。随時、研究参加施設より、収集されたデータの回収を呼びかけ、回収し、1症例ごとの経過観察終了時期のお知らせの連絡を行っている。集まったデータも同時に進めている。また、進行状況の早い施設には、追加にてアンケート送付し、協力をいただける準備を整えている。また、研究が順調に進行するように、研究参加施設に、定期的に研究進行状況の報告、PPPDについての情報共有を行っている。11月には、参加施設の研究代表者に集まっていただき、相互に情報の共有を行い、問題点に関して適宜改善を行い、引き続き次年度に継続して、行えるよう体制を整えている。次年度は引き続き、症例の収集を継続し、解析の準備を進める予定である。参加施設により症例のエントリーには差があるものの、進行の早い施設もあり、おおむね、収集できている症例数は予定通りである。昨年に引き続き、データ収集を継続する。また進行の遅い施設への呼びかけを行い、予定通り症例数が集まるよう本局としてこまめに連絡を取り合うなど行う。

また、データ収集後に行う解析に向け、データの入力、解析方法についても準備を進める。エントリーは終了しており、経過観察期間を終えるまで、引き続きデータ収集を継続する。収集次第データ入力を並行して行う。ベースラインデータは既に収集が終了しており、まずは、べースラインデータより解析開始し、公表していく。経過観察終了が2020年3月31日予定であり、その後全体データを解析し公表していく。論文作成が本年度行われず、それによる校正に使用する予定の予算が残り、次年度で使用する予定である。エントリー終了が遅れたため、論文投稿が本年度中に行われず、それによる校正に使用する予定の予算が残った。次年度で使用する予定である。
イネファイトアレキシン産生に関与するシグナル伝達ネットワークの解明

ジャスモン酸はイネファイトアレキシンの生成を強く誘導する一方、イネに対して強い黄化作用も示すことからジャスモン酸代謝関連化合物にエリシター活性のみを示す物質を想定し、各種アミノ酸結合型ジャスモン酸を合成しエリシター活性を測定した。その結果、フェニルアラニン結合型ジャスモン酸に黄化作用は微弱であるが、ジャスモン酸それ自身より強いエリシター活性を認め、さらにイネのファイトアレキシン生合成に関与するシトクロムP-450およびナリンゲニン7-0-メチルトランスファラーゼ活性も強く誘導した。以上の結果より、アミノ酸結合型ジャスモン酸がイネファイトアレキシンのシグナル物質として作用している可能性が示唆された。ジャスモン酸はファイトアレキシンなどの低分子の二次代謝産物を生成・誘導することが知られているが、イネ葉にジャスモン酸処理をするファイトアレキシンばかりでなく、低分子の抗菌活性を示すタンパク質および熱ショックタンパクも誘導することが明らかになった。したがって、ジャスモン酸およびジャスモン酸代謝化合物はイネの病害抵抗性機構に深く関与していることが示唆された。
可動性櫛形高分子の非平衡構造形成ダイナミクス

ポリロタキサンの環状分子に側鎖をグラフトさせた可動性櫛型高分子(SGC)は、側鎖のスライド、回転により立体配置が可変な新規ブロック共重合体である。本研究では、SGCの構造や物性を詳細に調べ、ミセル形成やミクロ相分離などの凝集挙動に側鎖の可動性が与える影響を明らかにすることで、SGCの非平衡ダイナミクスについての系統的な知見を得ることを目的とする。本年度は、疎水性のグラフト鎖としてポリメチルメタクリレート(PMMA)側鎖を環状分子上に持つSGC (PMMA-g-PR)およびポリスチレン側鎖を持つSGCを合成した。物性と分子構造の相関を調べるため、グラフト鎖密度・長さを様々に変えた。これら試料の固体状態での物性を、小角X線散乱(SAXS)および動的粘弾性測定により評価し、SGC特有の物性の発見を試みた。SAXS測定では周期的なミクロ相分離構造を示す強度ピークは観察されず、均一な構造であることがわかった。この結果は、SGCのグラフト鎖がブロック状に凝集することなく、分子内で分散していることを示唆する。これは主に、グラフト鎖が凝集することによるエントロピー損失、および主鎖と側鎖の体積分率の非対称性に由来するものであると考えられる。動的粘弾性測定においては、PMMA-g-PRについて、PMMAホモポリマーのガラス転移点付近で、ガラス転移類似の緩和が見られたが、その緩和時間はグラフト鎖であるPMMAのそれよりも長く、またグラフト鎖長に依存することから、単純なグラフト鎖のガラス転移による緩和としては説明できない。また、グラフト鎖のガラス転移による緩和モードが独立したモードとして観察されないことから、他のSGC特有の緩和モードとカップリングした結果一つのモードとして観測されていることが予測される。このSGC特有のモードの起源としては、グラフト鎖の回転やスライドが考えられる。ポリロタキサン(PR)の環状分子に側鎖をグラフトさせた可動性櫛型高分子(SGC)は、側鎖のスライディング、回転により立体配置が可変なブロック共重合体と考えることができ、この2つの新しい自由度のため外場に対してより劇的かつ高速に応答すると予想される。このことから、SGCは従来にない全く新しいタイプのブロック共重合体であると位置づけられる。本研究では、SGCの構造や物性を理論・実験の両面から様々な手法を駆使して詳しく調べ、ミセル形成やミクロ相分離などの凝集挙動に側鎖の可動性が与える影響を明らかにすることで、SGCの非平衡ダイナミクスについての系統的な知見を得ることを目的とする。本年度はまず、比較的単純な側鎖を有するSGCの合成を行った。側鎖としては、水中でミセル化などの凝集挙動を示すと期待されるポリエチレングリコールのアルキルエーテルを用いた。また、環状分子1個あたりの側鎖の本数を変えたものを2通り合成した。次に、SGC水溶液の光透過率の温度依存性を分光光度計を用いて評価した。側鎖数の多いSGCの1 wt%水溶液は、昇温過程において45°C付近で白濁し、透過率が急激に低下した。また、0.1 wt%溶液では45-60°Cにわたって透過率の緩やかな低下が観察された。この白濁化は凝集体形成によるものであり、示差走査型熱量計による熱分析においても凝集体形成を裏付ける吸熱・発熱ピーク観測された。一方、側鎖数の少ないSGCではこのような転移挙動は見られなかった。これらの凝集挙動は、高温にすることで側鎖が脱水和を起こすことに起因すると考えられ、HD水溶液は親水性の主鎖を疎水相に巻き込んだ凝集体を形成し、LD水溶液は一部に凝集体が形成されるが、分子分散も同時に存在するものと考えられる。今後、これを説明するための理論として、水和の効果を取り入れたモデルについて検討する必要がある。

また、グラフト鎖のガラス転移による緩和モードが独立したモードとして観察されないことから、他のSGC特有の緩和モードとカップリングした結果一つのモードとして観測されていることが予測される。このSGC特有のモードの起源としては、グラフト鎖の回転やスライドが考えられる。
唾液腺癌のベスナリノンによる分化誘導療法に関する基礎的研究

1.TSC-22cDNAをアンチセンス・オリエントに組み込んだ発現ベクターを、リポフェクチン試薬を用いてTYS細胞に導入すると、in vitro,in vivoでの細胞増殖は著明に促進した。5.TYS細胞をベスナリノンで処理すると、p53のdown-regulationとp21WAF1及びp27kip1並びにTGF-β1のup-regulationをNorthern blotting及びWestern blottinjgにより検出し、TYS細胞の分化・アポトーシスとの関連性が示唆された。
「クイア」な人類学の新たな展望：フランスのホモフォビア現象をめぐる人類学的考察

本研究は、常識にとらわれることなく、不断に穿った見方をする人類学の「クイア」な研究姿勢を通じて、ゲイ・レズビアン、そしてクイア・スタディーズを人類学的に「クイア」に化していく道筋を具体的に提示し、「クイア人類学」の新たな方向づけを実証することを目的とする。調査対象地域として、フランス第二の都市リヨンを選定し、ホモフォビアを婉曲的に正当化させようとするカトリック教会の動きや、カトリックの司祭として同性愛の苦悩の問題にコミットする人々の動き、さらには、ムスリム移民としてフランスでの同性愛の問題に向き合う人々の動きの複数性に着目する。