hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓発生分化における遺伝子発現調節機構

第一は心臓特異的遺伝子群に存在する発現調節DNAエレメント、CArG boxに結合するSRF(血清誘導因子)である。マウスSRF遺伝子を欠損したマウス個体を作製する計画のもと、SRF遺伝子を臓器または発生時期特異的に欠失させるため、Cre-loxPシステムを採用した。まず、ヒト心臓特異的アクチン及び血管平滑筋特異的アクチンのプロモータからCreを発現するトランスジェニックマウスを作成した。胎令11.5日のマウス個体での心臓特異的アクチン遺伝子の制御システムからのCreの発現は心臓、舌、骨格筋で見られるのに対して、血管平滑筋特異的アクチン制御システムからのものは心臓、大動脈に限られていた。これらのトランスジェニックマウスを用いて心臓特異的にSRF遺伝子欠損を生じるマウスを作成する実験を進めている。第二は、ショウジョウバエのホメオティック遺伝子群の発現維持を担っているポリコーム遺伝子群の一つで、ポリホメオティック遺伝子のマウス相同遺伝子rae28である。rae28遺伝子欠損マウスでは心臓の形態形成異常がみられる。心臓の発生過程においては、心臓特異的ホメオボックス遺伝子Nkx2.5が下流に存在することをNKX2.5との遺伝学的相補実験によって証明するとともに、個体全体にrae28を発現するトランスジェニックマウスと心筋特異的にrae28を発現するトランスジェニックマウスを作製し、rae28の発現がrae28欠損マウスにおける心臓の表現型とNkx2.5の発現異常の相補性を検討し、rae28がnon-cell-autonomousな経路でNkx2.5の発現維持に関与していることを明らかにした。
Debrisoquinの中枢神経への影響-パーキンソン病の発症候補物質としての検討-

(目的)Debrisoquinの中枢神経への影響について検討を行ってきたが、この構造式がパーキンソン病の発症候補物質であるtetrahydroisoquinolinと類似しており、両者ともcytochrome P-450 IID6(CYP IID6)により代謝されることが知られている。そしてP-450 IID6は血圧降下剤であるdebrisoquinの代謝に個体差が見られ、代謝できないpoor metabolizerが存在し、P-450 IID6の酵素活性が低いか欠損したpoor metabolizerのパーキンソン病発症率が正常者と比べ2倍高いことが報告されている。そこでラットにdebrisoquin単独および血液脳関門を破壊するestradiolあらかじめ投与し、その後debrisoquinを投与し、脳内モノアミンの変動について検討した。(方法)脳の各部位を採取後高速液体クロマトグラフィー・電気化学検出器により測定した。(結果)1.単独投与実験:ドーパミン系には著明な影響を与えなかった。セロトニン系では5-HTで有意な低下がみられ、5-HIAAでも随所に有意な低下がみられた。2.Debrisoquin単独投与と血液脳関門破壊後debrisoquin投与との比較:ドーパミン系には著明な影響を与えなかった。セロトニン系では5-HTで全体に有意な増加を、5-HIAAでも多くの部位で有意な増加を示した。(考察)以前の実験ではげっ歯類ではドーパミン系はselegirine,lazabemideのようなMAO-B阻害剤では脳内モノアミンの変化が見られなかったが、MAO-Aの阻害作用が強いdebrisoquinでも変化がなかった。血液脳関門破壊後も大きな変動がみられず、この理由は不明である。しかしセロトニン系では恐らくnoradrenarin系を介する何等かの作用で、単独投与後低下し、血液脳関門破壊後は薬剤のMAO-A阻害作用により5-HTは増加したものと考えられた。本年度はDebrisoquinの脳内モノアミンに対する影響を検討した。[実験動物および方法]対照群、なebrisoquin 1および50mg/kg/day(各群10匹)、13日間連続腹腔内投与し、翌朝マイクロウエーブアプリケイタ(東芝TMW-6402C)で5KW/1,2秒照射、屠殺した。ただちに開頭し、前頭葉白質(F),側坐核(AC),扁桃体(AM),中隔(SP),ドーパミン・ニ-ロン群(A12)および(A13),線条体(CP),小脳皮質(CEREB)を採取し、分析まで-80°Cで保存した。各サンプルをホモジュネイト後、4°C冷却遠心により除蛋白し、一部はLawry方で蛋白量を測定した。他部はNaClで過飽和後、酢酸エチルで2回抽出し、更にトリス・アミノメタン層に移行させ、高速液体クロマトグラフィーでモノアミンを測定した。標準物質は5-HIAA,HVA(シグマ製)を溶解し、実験群と同じ方法で抽出し高速液体クロマトグラフィーに注入した。[結果]5-HIAAでは対照群F、AM、CP等で多く含有されており、すべての実験群でおおむね容量反応性に有意に低下した。一方、HVAではCPで最も多く含有されており、すべての実験群でおおむね容量反応性に有意に低下した。[考察]従来Debrisoquinは末梢性のMAO-A阻害剤と考えられており、脳内モノアミンには作用を及さないと考えられている。一方、ヒトと比べ、囓歯類の脳内にはMAO-BよりもMAO-Aの方が多く存在するといわれている。

今回の実験結果からは末梢性に働くと考えられているdebrisoquinがMAO-A、MAO-Bのどちらに働いたかは不明であるが中枢性にも作用を及したことが明らかとなった。昨年10月から測定方法を改善した。従来行ってきた方法では抽出行程が長くサンプルの回収率が劣るため、測定結果が正確でないのではないか、多くのモノアミンを一度に測定できないなどの点が危惧されたため、kilts, CDらの方法(J Chromatography, 225:347-357,1981)に改良を加え初年度分から実験をやり直した。結果)脳内各部位でdopamineは上昇し、DOPACも若干増加した。最も著しいのは線条体のdopamineで対照28.486±15.966から5mg/kgで94.777±42.761,50mg/kgでは125.830±59.498mg/mg proteinと容量依存性に上昇した。考案)私どもは末梢性MAO-A阻害剤であるdebrisoquinのパーキンソン病への悪影響を考えこの実験を立案したが、この結果からはむしろ脳内のdopamine濃度を増加し、本症に試みるべき薬剤と考えられた。しかし、この実験が囓歯類であるラットでおこなわれ、ラットではMAO-Bの阻害を受けにくい点は考慮にいれる必要がある。この薬剤はすでにカナダその他で高血圧症に対する治療薬剤として使用されており、パーキンソン病に試みてみる必要がある。最終年度は脳血液関門の破壊されたラットに投与されたときの影響を検討する予定である。(目的)Debrisoquinの中枢神経系への影響について検討を行ってきたが、昨年度は17αethinyl estradiol投与により血液脳関門を破壊したラットの脳内モノアミンを測定し、ドーパミン系、セロトニン系共にあまり変化がなく、血中からのモノアミンの移行はほとんど無いことを確認した。本年度は血液脳関門を破壊したラットに対しdebrisoquinを投与し脳内モノアミンの変動を検討する。(方法)17αethinyl estradiol 0.5μg・kg^<-1>を落花生に溶解し、3週間皮下に連続投与した後debrisoquin 50mg/kg14日間腹腔内投与した。対照群は落花生油0.5mを3週間皮下注射した。投与終了後、マイクロ・ウエーブ照射により屠殺し、脳の各部位を採取後高速液体クロマトグラフィーによりモノアミンを測定した。(結果)対照群との比較ではドーパミン系ではわずかな変化しかみられなかった。しかし、セロトニン系では増加するものがみられた。Debrisoquin単独投与と17αethinyl estradiol投与後debrisoquin投与の結果を比べてみるとドーパミン系ではわずかな変化がみられたが、セロトニン系では5-HTはすべての部位で増加し、5-HIAAも半数の部位で増加がみられた。(考案)血液脳関門の破壊はドーパミン系には大きな影響を与えなかった。これはラットがげっ歯類であるためであったかもしれない。しかしセロトニン系は全体に増加しMAO阻害剤としての影響によるものと考えられた。
貨幣と雇用の基礎理論

研究はきわめて順調に運び、3冊の単著1冊の共編著を上梓したほか、査読付の英文学術誌に計20本(単著18本)が刊行された。基礎となった理論は貨幣が流通する(物価水準が無限大に発散しない)のは将来の価値に人々が確信があるからであり、貨幣経済を分析するには、時間を取り入れた動学分析に基づかねばならないことを、方程式によって記述したものである。そしてこれをケインズ経済学の新たなミクロ的基礎付けに応用した。前年度は価格の伸縮性を前提とした動学的ケインズ経済学の基礎理論の構築に成功した.本年度はそれを応用し,国際経済学および経済成長理論の新たな地平を切り開いた.具体的な成果は,12本の英文国際学術雑誌(すべて査読つき)に掲載された論文である.これらの理論的拡張は,基礎理論の構築自身を目的とした本助成金申請時には,未だ遠く思われたものであるが,昨年度既に「研究の目的」に記した研究成果を十分達成したため,またそうした知的営為により申請者自身の理論に対する理解が一層深まったため,予想以上の実績を残すことが出来たと考えられる.より具体的には,国際経済学の分野では,(i)まず動学的ミクロ経済学的基礎を持つ変動レート制下のマクロ経済理論の構築に成功し,それを基礎に,(ii)資本移動が自由で労働移動が困難な二つの経済における最適通貨圏の必要性(アジアにおける通貨統合の可能性を考える上で示唆的である),(iii)ユーロに見られるような地域的かつレートの改定を許さない固定レート制の維持可能性(ユーロ圏における財政規律の問題を考える上で有用な視座を与える),(iv)変動レート制下における対外直接投資の国民経済への厚生経済学的含意(現在の日本における労働市場の軟調・趨勢的な円高の原因およびそれが国民の利害とどう関わっているかを理論的に分析している),(v)基軸通貨の経済的役割(アメリカ経済の実態が基軸通貨の維持といかに関連しているかは,将来の日本のあり方を考える上でもきわめて重要である)の理論構築に成功した.経済成長理論では(完成は来年度を待つが),(i)企業家の「アニマルスピリット」すなわち将来利潤に関する自己実現的期待が経済成長の原動力となりえること,(ii)貨幣を含むケインズ的経済成長理論では,必ずしも成長により経済厚生が高まるとは限らないことを示した.研究は順調に進捗し、貨幣の価値そのものへの信頼によって、内政的に価格が硬直的となることを理論的に証明することに成功した。つまりミクロ経済学の守備範囲とする物々交換の経済では、価格は需給を均衡させるように決定されると想定され、貨幣経済の分析が中心となるマクロ経済学でもその考え方が踏襲されてきた。しかし貨幣経済においては、価格(あるいは物価)は、将来の貨幣価値の合理的予想に支配され、需給の調整能力を持つとは限らないことを、理論的に証明した。勁草書房より『貨幣・雇用理論の基礎』および岩波書店より新書『平成不況の本質:雇用と金融から考える』を刊行した.また後述するように査読付の英文国際雑誌に三本の論文が受理された.これら一連の研究は,価格の硬直性を前提としない新古典派ミクロ経済学に忠実なケインズ経済学の理論(英語の査読付論文と『貨幣雇用理論の基礎』)およびその観点からの現状分析(岩波新書『平成不況の本質』)であり,本研究が順調に遂行されている何よりの証拠であると考えている.また業績の質・量から考えて,徐々にではあるが,ケインズ経済学と新古典派ミクロ経済学の親和性が社会的に認知されつつある手ごたえを感じている.より具体的には以下の理論的命題の証明に成功した.動学的一般均衡モデルの完全競争下においても,ケインズの有効需要の理論が一般に成立することを証明した.従来,アメリカンケインジアンに象徴されるように,ケインズ経済学のミクロ経済学的基礎は,寡占による過少生産に求められてきた.しかし本研究では,貨幣を含む世代重複モデルにおいては,貨幣自身の価値(一般物価水準の逆数)は,財市場の需給とは無関係に,それ自身の将来の予想によって定まり,名目貨幣供給量とも無関係であることを厳密に証明した.このことを経済学的に解釈すれば,貨幣経済が一種の「入れ子構造」になっていることを示しており,貨幣の将来の購買力予想次第では,実質貨幣残高の不足とともに有効需要が低下し,経済に失業を伴う過少生産が発生することを意味する.つまり本研究は,現状だけでも,ケインズ経済学を寡占の経済学から貨幣市場に固有の失業を取り扱う経済学へと変身させたと考えている.昨年度,当初の目的である『貨幣・雇用理論の基礎』(勁草書房)で基礎理論を完成させ,かつ予定にはなかった,理論の現実経済への応用の書である『平成不況の本質:雇用と金融から考える』(岩波書店)間でも上梓することができた.

本年度はそれを上回る実績で,これまた当初の研究計画にはなかった国際経済・経済成長各理論への拡張が,極めて順調に進捗している.掲載予定を含めると計15本の論文を国際英文学術誌(すべて査読つき)出版し,来年度はこれらを和文・英文の書物にまとめることがほぼ出版社との間で決まっている.研究初年度で,本を二冊刊行し,査読付の英文論文三本を受理されたのだから,業績自体に問題はないと考えている.また海外の学会にも四度出張したが,うち三回は討論者が大変常識的な人物で,優れたコメントを戴いた.この結果理論の拡張方向も明らかになり,次年度以降の研究も余裕を持って取り組むことができる.すなわち,理論を一つは開放経済化し,国際金融理論のミクロ的基礎を定めることである.今ひとつは,理論に資本蓄積を取り込み,ケインズ的な経済成長理論を構築することである.本研究計画の最終年度となるので,未だ途上にある経済成長理論の論文を何本か学術雑誌に掲載させることはもちろん,総括として最低でも英文・邦文の理論書一冊を上梓するか,あるいはその目途を付けることにしたい.出版社(洋書は現在審査中・和書は確定)もほぼ決定し順調な進展が見込まれる.さらに英文で,本研究で開発した理論を現実の日本に関する政治経済学的分析(和文の『平成不況の本質』をより高度にしたもの)を上梓する意思はないかとの打診もあり,これもできれば,本年度中にある程度のめどを付けたい.さらに本理論の開発過程で,環境経済学(特に経済成長理論との関連で)をまなぶ必要があることを痛感したので,学術的視野を広げる意味でも,挑戦したいと考えている.なお既にこの試みは昨年度から始まっており,出版された論文のうち一本は地球温暖化防止に対する炭素税・最適な社会的割引率の理論的関連を明らかにしたものである.またFridrich Ebert財団のコンファランス報告論文も炭素税と排出権取引の長短を論じたものであり,将来ある程度まとまった体系的な研究ができるのではないかと考えている.基本となる新古典派ミクロ経済学と整合的なケインズ理論の構築はほぼ完成したので,その応用編に取り組みたい.より具体的には,理論を外国との財・資本取引の存在する開放経済モデルへ拡張したい.現在研究している理論は基軸通貨国モデルであり,一つの通貨を異なった国々で共用する理論である.既存研究は,相手がある通貨を選択すればそれに便乗すればよいという,ゲーム理論で云うところの「戦略的補完性」に完全に依拠したものである.しかしながらこれでは,どの国の通貨でも基軸通貨となりうることを主張しているだけであり,何も説明していることにはならないと考えている.そこで基軸通貨システムを基軸通貨国以外のソブリンリスクに関する一種の暗黙の保険システムと捉えたい.つまり歴史を見れば明らかなように,基軸通貨となっているのは,その時代に最も工業化が進み,圧倒的な生産力を持つ先進国である.この国がいわばその圧倒的な生産力を裏づけに保険会社として,ソブリンリスクを対象とした保険証券としての基軸通貨を発行する.その代わり平時には,基軸通貨を用いることで発生する様々なレント(例えば通貨発行益)を保険料として徴収すると考えるわけである.こうして考えると,現在のアメリカ経済の経常収支の大幅赤字は,レントからの収益が実現したソブリンリスクへの対処費用を上回っているためであると,整合的に解釈できることが予想される.ケインズ全集が内容を充実させて新たにCambridge University Pressから出版されたので,これに約10万円必要である.パリで開かれるInternational Energy Workshopで論文報告が受理されたのに加え,未定だが構築した理論の国際的普及のための海外出張一回を加え,旅費として約50万円である.
フラビウイルス交叉性、遺伝子組み換えサブユニットワクチンの開発

現在フラビウイルスに対するワクチンは、各ウイルス特異的ワクチンの開発をめざした研究が多い。我々は数種のフラビウイルスに対して防御免疫を誘導する、フラビウイルス交叉性ワクチン開発を最終の目的として以下の実験を行った。BALB/cマウスにおいてデングウイルス特異的、CD8陽性キラーT細胞の認識するNS3蛋白上のエピトープに対する反応性を解析した。マウスをデングウイルス2型で免疫すると、出現するデングウイルス特異的キラーT細胞はアミノ酸番号289-306のエピトープを認識した。これらのキラーT細胞の多くは、デングウイルス2型と4型に交叉性のものであった。一方、マウスをデングウイルス2型で免疫すると、同様にアミノ酸番号289-306のエピトープを認識するCD8陽性キラーT細胞が出現するが、これらのキラーT細胞はデングウイルス1型-4型を認識する、デングウイルス型交叉性のものであった。さらに、これらのクローンはクンジンウイルスやマレーバレーウイルス等、他のフラビウイルスにも交叉反応を示した。以上の結果は、デングウイルス型交叉性さらには、フラビウイルス交叉性キラーT細胞の存在を示し、フラビウイルス交叉性ワクチン開発の可能性を示唆するものである。また、初感染をおこすデングウイルス型により、誘導されるCD8陽性キラーT細胞の血清型交叉性が異なることは興味深い。この結果は初感染、再感染時の血清型の組み合わせにより、デング出血熱の発生頻度が異なるという、疫学的データとの関連も示唆する可能性がある。さらに、日本脳炎に免疫されたヒトリンパ球から樹立した、日本脳炎ウイルス反応性CD4陽性T細胞クローンは、ウエストナイルウイルスにも反応性を示すものを含む。従って、フラビウイルス交叉性T細胞はヒトにおいても存在する。Balb/cマウスを日本脳炎ウイルス(JEV)により免疫し、ウイルス特異的キラーT細胞を解析した。JEV免疫マウスの脾細胞をJEVで一週間刺激することによりエンベロープ(E)蛋白特異的キラーT細胞が誘導された。さらに、PrMとE蛋白遺伝子を含むプラスミド(DNAワクチン)をマウスに免疫することによりE蛋白に対するJEV特異的キラーT細胞が誘導された。以上の結果よりJEVのE蛋白はキラーT細胞に認識されるエピトープを有することが確認された。E蛋白を発現する細胞を溶解する細胞を同定した。この細胞はCD8陽性、CD4陰性のT細胞であった。MHC拘束性をH-2K^d、H-2L^d、H-2D^dをトランスフェクトしたL929細胞で検討した結果、E蛋白上のエピトープはH-2K^d拘束性であることが判明した。次にJEVE蛋白上においてH-2K^d、H-2L^d、H-2D^d拘束性のキラーT細胞エピトープのモチーフを有する9アミノ酸からなる24種類のペプチドを作製した。日本脳炎ウイルスで免疫したマウス脾細胞をJEVで一週間刺激した細胞をエフェクターとして、24種類のペプチドの認識をキラーT細胞アッセイによって検討するとCYHASVTDL(282-290番)のアミノ酸配列をもつH-2K^d拘束性ペプチドK-3と他に3つのH-2D^d拘束性ペプチドを含むペプチド群Eを認識した。さらに、このペプチド群EでBalb/cマウスを免疫することにより、ペプチド群Eを認識するキラーT細胞誘導された。他のペプチドのの免疫によってはそのペプチド自身を認識するT細胞は誘導されなかった。以上よりJEVE蛋白上のエピトープはアミノ酸282-290番のCYHASVTDLであることが示唆された。

我々は数種のフラビウイルスに対して防御免疫を誘導する、フラビウイルス交叉性ワクチン開発を最終の目的として以下の実験を行った。BALB/cマウスにおいてデングウイルス特異的、CD8陽性キラーT細胞の認識するNS3蛋白上のエビトープに対する反応性を解析した。マウスをデングウイルス2型で免疫すると、出現するデングウイルス特異的キラーT細胞はアミノ酸番号289-306のエピトーブを認識した。これらのキラーT細胞の多くは、デングウイルス2型と4型に交叉性のものであった。一方、マウスをデングウイルス2型で免疫すると、同様にアミノ酸番号289-306のエピトープを認識するCD8陽性キラーT細胞が出現するが、これらのキラーT細胞はデングウイルス1型-4型を認識する、デングウイルス型交叉性のものであった。さらに、これらのクローンはクンジンウイルスやマレーバレーウイルス等、他のフラビウイルスにも交叉反応を示した。以上の結果は、デングウイルス型交叉性さらには、フラビウイルス交叉性キラーT細胞の存在を示し、フラビウイルス交叉性ワクチン開発の可能性を示唆するものである。また、初感染をおこすデングウイルス型により、誘導されるCD8陽性キラーT細胞の血清型交叉性が異なることは興味深い。この結果は初感染、再感染時の血清型の組み合わせにより、デング出血熱の発生頻度が異なるという、疫学的データとの関連も示唆する可能性がある。さらに、日本脳炎に免疫されたヒトリンパ球から樹立した、日本脳炎ウイルス反応性CD4陽性T細胞クローンは、ウエストナイルウイルスにも反応性を示すものを含む。従って、フラビウイルス交叉性T細胞はヒトにおいても存在する。
OTECの複合利用に適した熱交換器の研究

本研究は、実海域での実験が開始された海洋温度差発電の複合利用の一つとして今後期待されている海水淡水化装置の新しい熱交換器材料の開発を目的としたものである。3年の研究期間において、新規にアルミ合金製のプレートを作製し、それをプレート式熱交換器に組み込み、「海水およびアンモニアに対する耐性」「海水およびアンモニアを媒体とした場合の伝熱性能の評価」「海水淡水化装置の凝縮器としての伝熱性能評価」を行った。その結果、提案したアルミ合金製プレートは海水及びアンモニア環境でも腐食はなく十分使用できるものであり、また、海水淡水化における凝縮器としても十分な伝熱性能が発揮できることが明らかとなった。本研究は、実海域での実験が開始された海洋温度差発電について今後期待される海水淡水化への応用に向けて、新しい熱交換器材料の開発を目的としたものである。本年度は「新規伝熱プレートの製作」および「海水及びアンモニアを用いた予備実験」を実行した。「新規の伝熱プレートの製作」では、まず基材となるアルミプレートを切削加工し、これにPEEK樹脂およびWIN KOTEでコーティングをそれぞれ施した。PEEK樹脂については、25および100μmの膜厚で各12枚、WIN KOTEについては5μmの膜厚で12枚製作した。既成のプレート式熱交換器に前述のプレート3種類を各4枚、計12枚を組み込みテスト用の熱交換器を3ユニット準備した。平成27年度は3ユニットを用いて以下の実験を行った。まず、「海水を用いた予備実験」はテスト用熱交換器を既存の海水取水循環装置に設置し、そこに伊万里湾から汲み上げた海水を通水させて行った。実験では海水による耐食性について確認を行うために、一定の条件下で海水を3か月間連続で通水を行い、その前後でのコーティングの状態について確認を行った。一方、「アンモニアを用いた予備実験」は、テスト用熱交換器を既存のアンモニア循環装置に設置し、そこにアンモニアおよび温水を循環させ、アンモニアを沸騰させる実験を行った。この強制対流沸騰下における沸騰熱伝達について複数の条件で測定を行い、伝熱性能について検討を行った。同時にテストプレートのアンモニア及び温水による耐食性について確認を行うために、一定の条件下でアンモニアと温水を3か月間連続で循環を行い、その前後でのコーティングの状態について確認を行った。また、久米島サテライトにおける実海水での性能試験についても行った。実験では1ユニットのテスト用熱交換器を新規の温冷海水の通水装置に設置し温冷海水の通水を5ヶ月連続で行い、熱通過率の測定を行った。今年度は、研究計画を概ね実行することができた。まず、「研究実績の概要」に前述したように、平成27年度計画であった、「新規伝熱プレートの製作」および「海水及びアンモニアを用いた予備実験」を遂行できた。しかし、当初の計画ではPEEK樹脂およびWIN KOTEコーティングの膜厚20, 50, 100μmとしていたが、加工工場の加工限界のため、前述の膜厚のものをそれぞれ準備した。また、連続実験期間を計画では6か月としたが、3か月に短縮を行った。これは、平成27年度の初めに基材となるアルミプレートの設計・製作を開始したが、製作および既存の装置への組み込み調整に時間を取られたた結果、連続実験の短縮を余儀なくされた。一方、平成28年度の計画であった久米島サテライトにおける「プレート式熱交換器の移設および設置作業、実海水での性能試験」は先行して遂行できた。こちらについては久米島サテライトの周辺装置を早期に準備が整ったことと、また、テスト用熱交換器は伊万里サテライトでの海水予備実験で使用したものを移設する予定であったが、同一のテスト用熱交換器をもう1ユニット準備できたため使用ため、並行して実験を行うことが可能となった。以上のことより、「概ね順調に進んでいる」と判断した。本研究は、実海域での実験が開始された海洋温度差発電について今後期待される複合利用の一つである海水淡水化の実用化に向けて、新しい熱交換器材料の開発を目的としたものである。本年度は「海水淡水化装置を用いたプレート式凝縮器実験」を実行した。凝縮器には、平成27年度に製作し予備実験で用いた、3種類のコーティングされたアルミ合金製テストプレートを組込んだ。この3種類のテストプレートは、PEEK樹脂(25μm膜厚および100μm膜厚)とWINKOTE (5μm膜厚)でコーティングされたアルミ合金製プレートである。各プレート4枚を1ユニットとして凝縮器に組込んで使用した。また、本プレート式凝縮器を組み込んだ海水淡水化装置を、佐賀大学海洋エネルギー研究センター伊万里サテライトと久米島サテライトに設置した。平成28年度は、これらの3ユニットのテストプレートを用いた「海水淡水化装置を用いたプレート式凝縮器実験」について「水道水を原水とした淡水化実験」と「実海水(海洋表層水)原水とした実験」の2種類の実験を行った。これらの実験は、前者は伊万里サテライト、後者は海洋表層水および深層水が得られる同・久米島サテライトで行った。海水淡水化実験では、まずヒーターで任意の温度まで加温した「水道水」または「実海水(海洋表層水)」を真空状態にあるフラッシュ蒸発器に導入して蒸発させ、そこで発生した水蒸気のみを凝縮器に送り、冷水または海洋深層水で冷却して凝縮させて真水を精製するが、その過程において、プレート式凝縮器の水蒸気側と冷水(または海洋深層水)側の温度及び流量の測定を行ない、熱通過率および凝縮熱伝達率を計算により求め、伝熱性能について評価を行った。

異なるユニットと様々な温度及び流量を条件として実験を行うことで、熱通過率および凝縮熱伝達率の比較および淡水化装置の性能を示す指標である淡水化率の比較を行った。平成28年度は当初の計画以上に進展した。申請書の「研究計画・方法」に記した平成28年度計画では「1.プレート式熱交換器の移設および設置作業、実海水での性能試験」および「2.プレート式熱交換器の海水淡水化装置への組み込みおよび性能評価試験」を予定として挙げていたが、1については平成27年度で遂行済みであったため、平成28年度は2についてのみ遂行した。また2の実験については、「研究実績の概要」で前述したように、実海水を原水とした海水淡水化実験に加えて、比較のために水道水を原水とした実験も行えたため計画以上の実験及びデータの取得ができた。以上のことより、「当初の計画以上に進展している」と判断した。本研究は、実海域での実験が開始された海洋温度差発電の複合利用の一つとして今後期待されている海水淡水化装置の新しい熱交換器材料の開発を目的としたものである。3年の研究期間において、海水淡水化装置の凝縮器に新たに作成したアルミ合金製のプレートを組み込むことで、凝縮伝熱性能と腐食に関する評価を行った。その中で、本年度は「海水淡水化装置用プレート式凝縮器の凝縮熱伝達の測定」と「海洋表層水および深層水を用いた淡水化装置における凝縮器の伝熱性能測定」を実行した。「海水淡水化装置用プレート式凝縮器の凝縮熱伝達の測定」では伊万里サテライトで水道水を原水とした凝縮実験を行った。昨年度行った淡水化装置における凝縮実験では、水道水に含まれる酸素や窒素などの不凝縮性ガスが凝縮熱伝達に影響を与えていたため、本年度はそれらを脱気することで不凝縮性ガスを伴わない水蒸気を用いた。フラッシュチャンバー容器に加熱用ヒーターを追加することで脱気及び水蒸気の発生が可能なボイラーとして使用できるように改良を施し、そのボイラーで発生させた水蒸気を用いて凝縮器で熱通過率および凝縮熱伝達率の測定を行ない、伝熱性能を評価した。また実験で用いたテストプレートはPEEK樹脂(25μm膜厚)、WINKOTE (5μm膜厚)と市販のチタンプレートの3種類であり、プレートの種類による伝熱性能の比較を行った。次に、「海洋表層水および深層水を用いた淡水化装置における凝縮器の伝熱性能測定」では昨年度に引き続き海洋表層水、深層水が得られる久米島サテライトで行った。前述の実験同様、熱通過率および凝縮熱伝達率の測定を行なった。実験に用いたプレートはPEEK樹脂(25μm膜厚および100μm膜厚)、WINKOTE (5μm膜厚)、市販のチタンプレートの4種類である。同時に、淡水化装置の性能を示す指標である淡水化率の比較も行った。3年の研究期間において、新規にアルミ合金製のプレートを作製し、それをプレート式熱交換器に組み込み、「海水およびアンモニアに対する耐性」「海水およびアンモニアを媒体とした場合の伝熱性能の評価」「海水淡水化装置の凝縮器としての伝熱性能評価」を行った。
創発解明を目指す分子ナノシステム解析法の開発

我々は構造と機能の密接な「関連」を信じて分子構造を解析してきた。これにより分子機構を解明できると確信していたが、これは依然としてブラックボックスのままである。構造にはさらに下部構造があり、機能についても、その多様性が指摘される。ブラックボックスには未だ知られていないメソスコピックな領域での「原理」があるのかも知れない。驚くべき自己組織化によるこの領域での分子進化を見るとき、このことを疑わざるを得ない。これは単に相互作用の劇的増大によるものかも知れないが、これこそ創発と捉えるべきものなのであろう。1我々は以前より溶液構造解析手法について検討してきた。そしてCSI-MSの開発に至った。更にこの手法による、種々の金属錯体を利用した質量分析用多価イオンプローブの開発に成功した。これにより溶液構造解析が広範囲にわたり可能となり、大型分子制御の創発研究に寄与する事ができた。2一方、新規分子ナノシステムとして分子接合素子型超分子ポリマーを創製し、その動的挙動を解析してきた。この方法論を拡張し、パーツ分子を変更することで分子認識分子のテーラーメイド化が実現出来る。さらに、構造の要となるホウ素原子を炭素に変えることにより、中性ホスト分子を得ることが出来た。3次に分子内に回転可能部位を有する、内部可動性化合物である分子ジャイロコマを創製し、物性を解析した。かご型フレーム骨格にπ電子系が架橋したこの分子は、フレームにより立体保護されているため、内部の回転子が回転運動していることを見出した。さらにこの単結晶の内部回転子の熱回転運動が、複屈折を変化させることを発見した。回転子を、双極子モーメントを有するチオフェンに変えることにより、温度で回転子の配向が変化し、温度上昇と共に相転移を伴って乱れ、最終的に複屈折を変化させることがわかった。配向の秩序ー無秩序転移は、本分子系における初めての観測例である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で開発してきた同位体標識多価数イオン化プローブは、^<15>N標識pybox-La錯体と錯形成することで標的分子を多価イオン化すると共に、同位体標識することができる。これにより、生体高分子を低質量領域で測定することが可能となり、また同位体シフトも観測できる。しかし、以前の同位体標識錯体では、シフトが0.7-1.0uと小さいため、解析が困難なことが多い。そこで、より鮮明な同位体シフトを観測するため^<15>N_2-D_4標識pybox-La錯体を合成した。さらに、新たな官能基選択的MSプローブとしてanchoringsiteにhydroxylamineを持つカルボニル基専用の多価イオン化プローブoxime-TMpyboxを合成した。そして、それらの^<15>N_2-D_4標識pybox-La錯体とoxime-TMpyboxを使った同位体シフトを観測した。この結果、oxime-TMpyboxおよび15N2-D4標識pybox-La錯体を高収率で合成することに成功した。また、これらによるCSI-MS測定において多価イオン化能およびその同位体シフトを確認した。一方、これら本研究で開発したプローブを応用し、質量分析多価イオン化クロスリンカーの開発を行った。生体分子の化学架橋、通称クロスリンクはタンパク質の構造解析や相互作用を観測するための有用な手法であり、様々なクロスリンカーが開発されている。しかし、開裂型クロスリンカーは塩基や酸化剤等を用いる過酷な条件で開裂するものが多く、開裂後の解析が困難なことも少なくない。そこで今回、開発したMSプローブを応用し、より穏和な条件で開裂するクロスリンカーを開発した。この結果、NHS-TMpyboxによるリジン同士のクロスリンク実験において、主なイオンピークとして[K-K^<3+>](m/z382)等を観測した。さらに、この溶液に水を添加するとクロスリンクした多価イオンは消失し、pybox-La錯体部が開裂したm/z504の1価イオンを観測することができた。このように、水を添加するという穏和な条件で開裂するこれまでにない開裂型クロスリンカーの開発に成功した。この手法はさらに多くのアミノ酸や炭素クラスターをリンクする機能を持ち、実際、複数のアミノ酸がクロスリンクしたスペクトルを得ている。

さらに、構造の要となるホウ素原子を炭素に変えることにより、中性ホスト分子を得ることが出来た。3次に分子内に回転可能部位を有する、内部可動性化合物である分子ジャイロコマを創製し、物性を解析した。かご型フレーム骨格にπ電子系が架橋したこの分子は、フレームにより立体保護されているため、内部の回転子が回転運動していることを見出した。さらにこの単結晶の内部回転子の熱回転運動が、複屈折を変化させることを発見した。回転子を、双極子モーメントを有するチオフェンに変えることにより、温度で回転子の配向が変化し、温度上昇と共に相転移を伴って乱れ、最終的に複屈折を変化させることがわかった。配向の秩序ー無秩序転移は、本分子系における初めての観測例である。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画した種々の金属錯体を利用した質量分析用多価イオンプローブの開発に成功している。さらに穏和な条件ではイオン化しにくい炭素クラスターの多価イオン化にも成功し、またこれらの同位体標識体の合成も行った。当初予想していなかった多価イオンプローブのクロスリンクが観測され、このリンクを水、を添加するだけで開列することができた。このことは、超分子ポリマーの自己組織化において利用価値が高い。本研究の現時点での成果として、タンパク質等の生体高分子や炭素クラスター、および超分子ポリマーを穏和な条件で質量分析する多価イオンプローブが開発され、さらにこれをクロスリンカーとすることで複雑なナノシステムを構築する自己組織化や創発現象の解明に迫ることがでる、次の段階として分子内に可動部位を有する、内部可動性超分子を構築し、本手法を利用した溶液質量分析等による解析を実施する。分子の内在運動性と自己組織化の発現より、部分運動を新しい要素とする創発現象の解明に取り組みたい。
看護師の生活行動からみた12時間夜勤2交代勤務体制の有用性

本研究は、12時間夜勤二交代勤務体制で働く看護師の生活行動・生活時間を明らかにする目的で、夜勤を含む1週間の携帯式生活モニタ装置による身体活動量・睡眠状況調査を行った。その結果、看護師は勤務サイクルに合わせて活動量や睡眠時間を調節して、生活リズムを整えていたが、育児中の看護師の場合は、仮眠を十分とらないまま夜勤に就業しているなど十分な睡眠時間を確保できていない現状が明らかとなった。看護師が、育児中でも安全に働き続けるためには、十分な休息時間を確保する必要がある。平成25年度は本調査の前段階として、健康女性2名を対象にアクティグラフ・ライフ顕微鏡を使用したプレ調査と、12時間2交代勤務体制を導入している3施設で平成24年度に実施した予備調査の結果を分析し、以下の結果を得た。1.本調査で使用する機材の決定:覚醒ー睡眠状況を測定する機材として、米国AMI社製アクティグラフをレンタルしてプレ調査を実施した。しかし、この調査において1週間の測定結果が記録されていない事態が発生した。原因をレンタル元(疲労科学研究所)に問い合わせたが解明できず、本調査におけるアクティグラフの使用を断念した。その代用機器としてHITACHI社製ライフ顕微鏡を候補としたが、この機器を使用した先行研究が見当たらなかったため、ライフ顕微鏡とアクティグラフを同条件で1週間装着して得られたデータを比較した。その結果、2つの機器で得られたデータには有意差がなかったことから、本調査で使用する機器をライフ顕微鏡に決定した。2.機器装着場所の決定:アクティグラフおよびライフ顕微鏡は非利き手の手首に装着する時計型の装置だが、看護師の手首に機器を装着しては、看護業務に支障が生じる可能性がある。そのため、非利き手手首、非利き手上腕、非利き手側足首に装着してデータの比較を行い、装着場所を検討した。その結果、非利き手手首と上腕には有意差はなかったが、非利き手側足首は活動反応が有意に少なかった。そのため、本調査の機器装着場所は、非利き手上腕に決定した。3.予備調査の結果より、12時間2交代制を導入している3施設の勤務形態は、夜勤2回、日中勤2回をセットした勤務(休・夜・夜・休・日中・日中・休)を基本クールとしていることがわかった。しかし、近年は、看護師の希望に応じて、夜勤や日中勤の回数を減らしたり、順序を変更したりして勤務表を作成していたため、本調査では看護師個々の状況に応じて対応する。平成26年度は、研究倫理審査会への申請を行い、許可を得た上で調査を開始した。まず、対象3施設の看護部長へ、それぞれ研究調査依頼および研究対象候補者への説明用紙配布を依頼し、全員から承諾を得た。その後、研究対象候補者から参加同意の連絡を待ちながら、連絡のあった候補者それぞれと調査の説明日および調査時期の調整を行った。研究参加に関して連絡をいただいた候補者は、24名であった(平成27年3月末日時点)。その中で12時間夜勤を行っていないことが判明した2名を除いた22名に、調査説明が可能な日と夜勤を含む1週間でライフ顕微鏡装着が可能な期間について依頼をした。メールおよび電話による複数回のやり取りの結果、17名の候補者と勤務と調査説明日および調査期間を決定することができた。研究目的・方法等の説明は、研究者が対象者17名それぞれの所属病院を個別に訪問して行った。説明を行った17名全員から、研究協力の同意を得ることができたため、それぞれの対象者に調査期間(夜勤を含む1週間)に1ライフ顕微鏡の装着、2生活行動調査票の記載、3機器・調査票の郵送について詳細な説明を行い、調査開始を依頼した。調査後のライフ顕微鏡本体と行動記録表は郵送回収した。ライフ顕微鏡は、(株)疲労科学研究所に返却し、約23週間後に調査期間中の活動量・睡眠状況のデータをメールで受け取った。(株)疲労科学研究所から返却されたライフ顕微鏡の保存データ17名中2名のデータが保存できていなかった。(株)疲労科学研究所に原因を問い合わせたが、原因は不明とのことであった。データ保存ができていなかった2名には再調査を依頼した。1名とは勤務調整ができたため、再調査を行うことができた。もう1名とは勤務調整がつかず、再調査ができなかった。調査施設の勤務パターンは、1週間の中に12時間夜勤2日と12時間日勤2日を組み合わせたものが一般的であった。しかし、未就学児の子どもを持つ看護師の場合、夜勤をしていなかったり、調査期間に12時間夜勤と12時間日勤が入らない勤務パターンの方が多く、平成26年度は調査対象者を確保することが困難であった。一方で子どもを持つ看護師の中には、調査に適した勤務パターンで働く未婚・離別の方もいたが、「既婚」の条件に合わず、小学生の子どもを持つ看護師は「未就学児」の条件に合わず、対象にできなかった。そのため、当初、対象者を「既婚者で未就学児あり」としていたが、「小学生までの子どもを持つ看護師(既婚・未婚・離別は問わない」に変更した。この変更に伴い、所属施設での倫理審査申請(変更)を行い、受理された。また、対象者確保と対象者範囲変更のお知らせのため、対象施設の看護部長へ再度調査依頼を行った。もともと3施設での調査を計画していたが、平成26年度の実績から対象者確保が困難であった1施設の調査を断念し、2施設の看護部長へ調査協力依頼を行った。

しかし、1施設から調査協力辞退の申し出があったため、調査協力継続に同意を得た1施設で調査を継続した。新たに調査協力の申し出のあった16名と前年度に調査できなかった5名とメールで複数回やり取りを行い、17名の候補者から同意を得た。それぞれの調査対象者の夜勤を含む1週間に1ライフ顕微鏡の装着、2生活行動調査票の記載、3機器・調査票の郵送について詳細な説明を行い、調査開始を依頼した。インフルエンザ罹患による出勤停止により調査中止事例1名を除き、16名の夜勤を含む1週間の活動量・睡眠状況等のデータを収集した。平成27年度調査と並行して、平成26年度調査結果の入力と分析を行った。当初の見込みよりも調査対象者の確保が困難で研究計画の一部見直しが必要であったことの加え、平成26・27年度に研究代表者が病気療養(入院療養2回含む)したため、研究遂行が大幅に遅延した。平成28年度は、平成27年度に追加募集調査を行った被験者のデータの入力と分析を行った。分析の対象は調査期間中の測定データに欠損のない16名のデータとした。対象者の平均年齢30.19±4.45歳、看護師経験年数8.50±4.07年であった。調査施設の勤務パターンである、夜勤入り・夜勤明け入り・夜勤明け・休日・長日勤・長日勤・休日という『クール』と呼ばれる勤務サイクル(1週間)中の身体活動量と睡眠時間について以下に記す。身体活動量は、夜勤入りから夜勤明け入り日に上昇して最高値を示した後一旦低下し、夜勤明け後の休日に最低値を示した。その後、再度上昇し、長日勤後の休日に再度急低下するというパターンを示した。各日の身体活動量に統計学的な差は認めなかった。睡眠時間については、夜勤入りに最高値を示した後は低下して、夜勤明けに最低値を示した。その後夜勤明け後の休日に急上昇し、長日勤で低下、長日勤後の休日に再び上昇するパターンを示した。各日の比較では、夜勤入りの睡眠時間は夜勤2日間・長日勤2日間に比べて有意に長く(p<.005)、夜勤明けの睡眠時間は夜勤入り・長日勤2日間・休日2日間に比べて有意に短かった(p<.01)。以上のことから、12時間交代制で働く看護師の睡眠時間は、勤務サイクルによって長短があることが定量的に示された。看護師は長時間勤務前に睡眠時間を確保し、夜勤明けは活動を控えつつ睡眠時間を短縮させて、生活リズムや体調を整えていると推測された。本研究は、12時間夜勤二交代勤務体制で働く看護師の生活行動・生活時間を明らかにする目的で、夜勤を含む1週間の携帯式生活モニタ装置による身体活動量・睡眠状況調査を行った。その結果、看護師は勤務サイクルに合わせて活動量や睡眠時間を調節して、生活リズムを整えていたが、育児中の看護師の場合は、仮眠を十分とらないまま夜勤に就業しているなど十分な睡眠時間を確保できていない現状が明らかとなった。看護師が、育児中でも安全に働き続けるためには、十分な休息時間を確保する必要がある。当初の見込みよりも対象者の応募が少なかったこと、対象者の勤務と研究者の訪問可能日の調整が困難であったこと、研究代表者の入院加療による調査中断があったことにより、予定が大幅に遅れた。平成26・27年度の調査結果をデータ化し、入力および分析を進める。看護管理学平成27年度も調査を継続する。対象者数を確保するため、調査対象者が所属する3病院の看護部長に再度調査対象者募集の依頼を行う。
摂食・嚥下障害に対する顎口腔機能評価および訓練法の標準化

口腔機能の評価の標準化のために健常成人の摂食・嚥下時における舌運動を評価した。また、自立健常高齢者の摂食・嚥下機能の質問表により実態を評価した。健常成人の嚥下時舌運動では舌圧は舌後方部で最大値を示し、正常嚥下時舌機能の有用な評価法としての可能性があると考えられた。自立高齢者の摂食・嚥下機能に関しては、約2割が嚥下困難感を自覚し、潜在的な摂食・嚥下機能低下を有する者が抽出され、今回の評価項目が摂食・嚥下機能評価の手法として有用であった。平成20年度は健常者の摂食・嚥下機能を評価する目的で下記の研究を遂行した。1.食塊の性状が嚥下運動時における舌骨上筋群の筋電図活動に与える影響健常成人男性6名(平均年齢:24.8歳)を対象に水、とろみ水3mlおよびゼリー1.6ml嚥下時の舌骨上筋群の筋活動を測定、分析した。(1)筋活動最大値はとろみ水、ゼリーで高くなる傾向を認めた。(2)筋活動最大値までの到達時間はゼリーで最大であった。今後舌圧を同時に測定し健常者での筋活動と舌運動との関係を明らかにする。2.健常正常者における頸部嚥下聴診音の分析健常成人20名(男性:10名、女性:10名、平均年齢26.0歳)を対象に水5ml嚥下時の頸部嚥下音を電子聴診器にて録音し、分析した。(1)嚥下音の持続時間は男性0.24秒、女性0.36秒で女性のが長い傾向にあった。(2)嚥下音の周波数は男女とも第2音(舌の搬送運動、咽頭収縮筋の蠕動様運動、食道入口部開大運動時)が高値であった。3.健常高齢者における摂食・嚥下機能に関する実態調査健常高齢者(平均年齢:73.3歳)146名を対象に摂食・嚥下状況に関するアンケート調査を行った。(1)咽頭期機能の項目で約3割のものに少なからず機能の低下が認められた。平成21年度は健常者の正常な摂食・嚥下動態の評価を行うとともに、自立高齢者における摂食・嚥下機能を評価する目的で下記の研究を遂行した。1.食塊の性状の違いによる嚥下運動時における舌圧の変化健常成人男性4名(平均年齢:24.8歳)を対象に水、とろみ水3mlおよびゼリー1.6ml嚥下時の舌背正中部での舌圧を測定、分析した。(1)舌圧最大値はとろみ水、ゼリーで舌根部は舌前方、中央部より高値であった。水では舌の前方、中央、後方部で大きな差は認められなかった。(2)舌圧最大値までの到達時間はとろみ水、ゼリーで舌の前方部、中央部、後方部の順に短くなる傾向があった。また、水では他の食材に比べ短時間で最大値に達していた。2.自立高齢者における摂食・嚥下機能に関する実態調査健常自立高齢者(平均年齢:73.3歳)146名を対象に摂食・嚥下機能に関するアンケート調査を行い、摂食・嚥下機能低下に関わる因子について検討を行った。(1)摂食・嚥下機能に関して健常自立高齢者でも約2割が「飲み込みにくさ」を自覚しており、約3割で食事中および飲水時のむせを自覚していた。(2)飲み込み難さの自覚」についての相関分析と重回帰分析から「咽頭残留感」、「食事のこぼれ」、「義歯咀嚼困難」、「軟食を好む」、「うがい時ムセ」などの項目で関連が示された。(3)義歯に関しては54.9%が義歯を使用し、そのうち約4割が義歯使用時のかみ難さを感じていた。平成22年度は21年度に引き続き、自立高齢者の摂食・嚥下機能を評価する目的で研究を遂行した。1.自立高齢者における摂食・嚥下機能に関する実態調査健常自立高齢者(平均年齢:73.3歳)146名を対象に摂食・嚥下機能に関するアンケート調査を行い、摂食・嚥下機能低下に関わる因子について検討を行った。(1)摂食・嚥下機能に関して健常自立高齢者でも約2割が「飲み込みにくさ」を自覚しており、潜在的に摂食・嚥下が低下している者が少なからず存在することが明らかとなった。

(2)飲み込み難さの自覚」について重回帰分析から「咽頭残留感」、「食事のこぼれ」、「義歯咀嚼困難」、「軟食を好む」、「うがい時ムセ」などの項目で誤嚥の危険因子として挙げられた。2.高齢者の入院時のおける摂食・嚥下機能の評価混合病棟入院時の高齢者でも17.3%が飲み込みにくさを自覚し、食事時間の遅延や硬い物が食べ難くなるなどの口腔期の項目で約25%のものが問題を自覚していた。3.地域歯科診療所受診高齢者の摂食・嚥下の評価口腔に疾患のある自立高齢者では14.2%が飲み込みにくさの自覚があり、3040%が食事の好みの硬さの変化や食事の遅延などの口腔期に問題を抱えていた。以上の結果、評価に用いた嚥下質問票は潜在的な摂食・嚥下障害の抽出、その要因項目の評価に有用と考える。今後は質問表から抽出された障害や要因についてVE検査などの行い詳細に検討していく必要がある。
中国辺境出土漢簡の総合的研究

初年度の研究においては、まず居延漢簡の図版カードを作成した。具体的には、新・旧居延漢簡の図版約2万枚を1簡ずつ切り抜いてカードの貼付する作業である。その結果、漢簡の形態、書体、書式などの相互比較が容易になり、木簡の古文書学的研究に端緒が開かれた。また、それと並行して、居延・敦煌漢簡の出土地である中国西北地方を訪れ、現地の研究者から我々の研究方法についてレビューを受けた。このなかで最も痛感されたのは、漢簡を出土した遺跡の分布状況や立地条件にも十分配慮すべきだ、ということであった。2年目の研究においては、まず漢簡のデータベースを整備するとともに、発掘調査書や旅行記類の精査をおこない、遺跡の状況把握に努めた。またこれまでの研究で手薄であった文学学的観点からの検討を進めた。さらに、以上の研究結果をもって台湾を訪問し、中央研究院の漢簡研究グループから研究方法に関するレビューを受けた。こうしたなかで改めて認識されたのは、漢簡を考古資料として扱うことの重要性であった。本年度の研究業績としては、まず第一に居延の図版カード化があげられる。当初の研究計画では新居廷漢簡のみを対象とする予定であったが、作業の進行にともない旧居延漢簡についても整理する必要を感じたため(新旧両簡は同一遺跡出土のものを多く含む)結局、両者あわせて約2万枚をカード化することにした。具体的には、漢簡の図版を切り抜き、簡番号や出土地を記載した台紙に貼付する、という作業をおこなった。これによって個々の木簡を一通の文書(ないしはその断片)として扱うことが可能となり、漢簡の古文書学的研究に向けての基礎作業が完成する。第二に、居延・敦煌漢簡の出土地である漢代西北辺境、エチナ河・疏勒河流域の踏査経験をもつ現地研究者を訪問し、研究方法と成果とについてレビューを受けたことがあげられる。その結果、我々の方法がもつ体系的・帰納的側面の有効性を確認しえた一方で、遺跡の構造や分布状況、立地条件などへの配慮を欠いた研究がいかに危ういものであるかを、改めて痛感するに至った。こうして得られた各種の情報は、漢簡研究に考古学的な視点をも加味するという本研究の課題にとって、きわめて重要な意味をもつことになるだろう。漢簡データベースの改良については画像処理の問題を含めて引き続き検討中であることなどを、あわせて記しておきたい。本年度の研究業績としては、まず居延漢簡データベースの整備があげられる。これによって2万点の居延漢簡を対象とした1字検索が可能となり、漢簡資料の正確な訓話はもとより、文書形式の比較考察にとっても大きな進展が望めるようになった。昨年度の成果である図版カードと併用することで、木簡の形態・書体・書式の三者を勘案した古文書学的研究が完成する。第二に、台湾の中央研究院を訪問し、担当研究者から研究方法についてのレビューを受けたことがあげられる。同研究院は旧居延漢簡を所蔵し、近年その基礎研究を精力的に進めている。その結果、漢簡のような出土文字資料の研究には、原簡写真は言うに及ばず、現物の、それも赤外線カメラを用いた検討が不可欠であることを痛感した。むろんこうした検討は、実物を所有しない日本の研究者には不可能であり、我々は彼らの成果の公表を鶴首して待つよりほかにない。しかし、たとえ写真といえども決して盲信しないという姿勢を学びえたことは、貴重な収穫であったと考える。またあわせて、漢簡を考古資料として扱うことの必要性を、改めて認識することができた。