hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍の診断治療を目的とした抗血管新生因子抗体の開発

また、血中のVEGF濃度は腫瘍の容積、進展度や臨床病期と有意に相関し、治療効果のマーカーとしても有用である可能性が示された.固形癌の増殖には血管新生が必要不可欠である。これまで血管新生因子あるいは微小血管密度が腫瘍の組織学的悪性度や患者予後と相関することが示されつつある。現在、腫瘍の進展度、転移あるいは再発を知る手段は画像診断に限定されているが、これらをより簡便に診断する生物学的指標があれば臨床上きわめて有用である。なかでも、血管内皮成長因子(VEGF)は血管新生を惹起する代表的な生理活性物質として知られ、腫瘍により産生されたこれら物質の一部は血中にも遊離する。本研究では腎癌患者における血中VEGFの血中濃度を測定し、その臨床的意義を検討した。65例の腎癌患者(男性47例、女性19例。平均年齢60.5歳(37-83歳))と66例の非癌患者を対象とし、血中VEGFはELISA法を用いて測定した。非癌患者の血中VEGFは52.0±6.5pg/ml(平均±標準誤差)、腎癌患者は161.2±22.8pg/mlであり、後者が有意に高値を示した(p<0.0001)。また、遠隔転移を有しない患者の血中VEGFは112.0±14.5pg/mlであったのに対して、転移を有する患者は314.8±71.6pg/mlと有意に上昇していた(p<0.0001)。さらに、血中VEGFは画像診断により測定した主要容積と有意な相関を認めた(r=0.731、p<0.0001)。カットオフ値である100pg/ml以上をVEGF高値群、100pg/ml未満を低値群として癌特異的生存率を求めると、低値群の3年生存率92.6%に対して高値群63.8%と有意な生存率の低下を認めた(p<0.05)。以上の結果から血中VEGF濃度は腎癌患者の臨床像を反映し、再発・転移を予測する生化学的指標になる可能性が示された。1)腎細胞癌におけるVEGF関連遺伝子(VEGF-A,B,C,D)ならびにそれらの受容体遺伝子の発現を検索した。VEGF-A、受容体VEGFR-1とVEGFR-2は正常腎組織に対して癌組織で有意に高発現していた。これに対してVEGF-BとVEGF-Cの発現は正常腎組織と癌組織で有意な差がなかった。これらのことから、腎細胞癌ではVEGF-Aと受容体(VEGFR-1とVEGFR-2)が血管新生に重要な役割を果たすとみなされた。2)血清VEGF濃度を腎細胞癌患者と非坦癌健常コントロールで比較した。その結果、血清VEGF濃度は腎細胞癌患者で有意に高値を示すことが明らかになった。また、坦癌腎静脈血のVEGF濃度は健常側のそれに対して有意に高値であった。さらに、術後は術前に比較して有意に血清VEGF濃度の低下が認められた。血清VEGFは有意に腫瘍容積、転移、ならびに腫瘍進展にも相関がみられた。ROC解析の結果から血清VEGFのカットオフ値を100Pg/mlに設定すると感度と特異度はそれぞれ80.0%と72.5%となった。これらの結果から腎細胞癌はVEGFを血中に遊離し、血清VEGFは腎細胞の悪性度の指標になると考えられた。以上の成績は腎細胞癌の診断と治療を目的とした抗血管新生因子抗体の開発のための基礎的資料となるものと考えられる。
電力系統において簡易的アクティブフィルタ動作を行うスイッチングレギュレータの研究

家電機器から産業用に至るまで半導体応用機器の普及が進んでおり、これにともない高調波電流による電力系統の電圧ひずみが増大し、一部機器の障害も報告されるようになった。このような状況を背景として,半導体電力変換回路において従来の回路の若干に回路変更を行うのみで極めて低コストで高調波を低減でき、特にこれが系統に接続された場合は極めて効果的にアクティブフィルタのように既存の系統高調波を相殺できる方式の研究を行った。最近では入力電流高調波を含まない方式の研究も盛んになされるようになった。しかしながらスイッチング素子を多数個追加して入力電流を正弦波化する方式であり、回路も複雑化しコストも自ずと上昇する。配電系統においては第5次を中心にその低減化を行えば良い。コスト増などを勘案すると入力電流の理想的な波形である正弦波化にこだわらない方式での研究がより効果的で実用性が大きくなると考えられる。
果樹類の花成タンパク質ネットワーク

リンゴMdVOZ1、MdTCP2およびMdTCP4を含む14種は、シロイヌナズナ・イネ・トマト等のモデル植物では報告されてこなかった新規のFT結合タンパク質である。そのため、リンゴ(バラ科)と同様、国内外において重要な果樹作物であるカンキツ類(ミカン科)において、クレメンティン等の公開ゲノム配列を利用して上記結合候補タンパク質を相同探索(BLASTX)し、対応する遺伝子をウンシュウミカン`青島'等から単離した。対象とした14種類の遺伝子のうち、No. 6, No. 8, No.10, No. 11, No. 13に相当する5つのウンシュウミカン由来遺伝子を単離した(CuFTint6, CuFTint8, CuFTint10, CuFTint11, CuFTint13)。これらの遺伝子のうちCuFTint6は幼若相において特異的に発現し、CuFTint8は成木相、幼若相の何れにも発現が認められた。他の遺伝子については現在解析中である。単離した5つのFT相互作用候補遺伝子について酵母ツーハイブリッドを行うため、ADベクター(pDEST22)およびBDベクター(pDEST32)にそれぞれの遺伝子を導入したコンストラウトを作成した。また、CuFT1, 2,および3にいても同様のベクターに導入した。現在、酵母への形質転換を準備している。一方、私たちが研究対象としてきた花成・花器官形成タンパク質の中で、リンゴのAP1遺伝子(MdAP1およびMdAP1a)と相互作用するタンパクを酵母ツーハイブリッドで探索した結果、MdMADS11がMdAP1およびMdAP1aと相互作用(結合)することが示された。今後はCuFTint6, 8, 10, 11, 13の機能解析を継続し、これらの遺伝子が花成にどのように関わっているのか、あるいは新規な機能を有しているのかどうか、明らかにする。ウンシュウミカンよりCuFTを3種類、CuTFL1、CuCEN、CuBFT、CuMFTを各1種類単離し、それぞれについて植物形質転換用ベクターを構築し、シロイヌナズナを形質転換した。CuFTは組み換えシロイヌナズナの花成を早化させたが、CuTFL1、CuCEN、CuBFTは花成を遅延させた。特に、CuBFTは強い花成抑制を引き起こし、リンゴにおける当該遺伝子とは異なる表現型を示した。またCuCENを過剰発現させたシロイヌナズナは、株元から花序が多く形成されることが観察され、本遺伝子が茎頂を枝分かれさせる機能のあることが示唆された。一方、CuFTと相互作用する候補タンパク質をコードする遺伝子をウンシュウミカンから3つ単離し、酵母ツーハイブリッドを行うためのベクターにクローニングした。また、リンゴのMdAP1遺伝子(AP1相同遺伝子)と相互作用するタンパク質を1つ同定し、その発現解析を完了した。ウンシュウミカンから7種類のTFL1/FTファミリー遺伝子を単離し、またCuFTと相互作用すると考えられる遺伝子を複数単離した。また、リンゴMdAP1と相互作用することが判明したMdMADS11遺伝子に関する基本的な解析が完了し、現在論文作成中である。ウンシュウミカン`大津4号'のシュートにおけるCuFT1およびCuFT3の時期別発現解析を行ったところ、4月に高い発現が見られたがその後徐々に低下し、1112月に一度上昇するという発現パターンを示した。また、CuTFL1は5月に高い発現が見られたもののその後急激に発現が減少した。一方、シュートにおける糖の蓄積は、111月にかけて上昇した。これまでの結果から、CuFTの発現と糖の蓄積とに何らかの関係のあることが示唆された。昨年度CuFTと相互作用することが期待できる3つの遺伝子を単離したが、さらに2つの遺伝子を単離し、合計5つの候補遺伝子を獲得した。5つの遺伝子をGateway pDONRベクターに導入し、酵母ツーハイブリッドに必要なベクター構築を行った。現在、酵母ツーハイブリッドの実験を進めている。リンゴMdAP1のプロモーター解析のためのシロイヌナズナ形質転換体についても作出中である。ウンシュウミカンのTFL1/FTファミリーメンバーの単離およびその発現解析、リンゴAP1タンパク質と相互作用する因子の同定および機能解析は完了したが、ウンシュウミカンFTとの相互作用因子を確認する酵母ツーハイブリッド実験が遅れている。

単離した5つのFT相互作用候補遺伝子について酵母ツーハイブリッドを行うため、ADベクター(pDEST22)およびBDベクター(pDEST32)にそれぞれの遺伝子を導入したコンストラウトを作成した。また、CuFT1, 2,および3にいても同様のベクターに導入した。現在、酵母への形質転換を準備している。一方、私たちが研究対象としてきた花成・花器官形成タンパク質の中で、リンゴのAP1遺伝子(MdAP1およびMdAP1a)と相互作用するタンパクを酵母ツーハイブリッドで探索した結果、MdMADS11がMdAP1およびMdAP1aと相互作用(結合)することが示された。今後はCuFTint6, 8, 10, 11, 13の機能解析を継続し、これらの遺伝子が花成にどのように関わっているのか、あるいは新規な機能を有しているのかどうか、明らかにする。CuFTと相互作用することが示唆された候補タンパク質の酵母ツーハイブリッド実験を行う。また、相互作用が確認された遺伝子のキャラクタライズを行い、CuFTとどのような関係性があるのか、考察する。シロイヌナズナの組み換え実験において、強力な花成遅延が認められたCuBFTについては、その頂芽優勢との関連についても興味深いため、植物ホルモンとの関連も調査する。酵母ツーハイブリッド用のベクター構築はほぼ完了したので、酵母への形質転換を優先的に行う。また、相互作用因子の機能解明のための形質転換ベクターの構築を行う。1年目、2年目の研究において、糖蓄積とCuFTの発現との関係性が見えてきたため、花成と糖シグナルとの関係を明らかにするような実験系も考えたい。旅費および謝金を使用しなかった分、残額が発生した。旅費と謝金の使用を控えたため。29年度は本格的に酵母ツーハイブリッドや組み換え体を作成するため、それに必要な消耗品に充当する。研究室の公式HP
細胞の3次元様増殖を指標とした温熱療法の最適条件に関する研究

我々は熱ショックを含む各種物理刺激の効果を培養細胞とHAを用いて迅速に調べる方法を開発してきた。すなわちマウス線維芽細胞を用い温熱刺激のような物理刺激を与えハイドロキシアパタイト(HA)と混合培養すると3次元様増殖の形成が促進されることを見出した。平成17年度の研究の目的は、3次元様増殖に温熱刺激が効果的に働く最適量と最小量を示すことであった。C3H10T1/2マウス線維芽細胞とHAを混合し設定温度が4045°C、処理時間は2360分間の温熱刺激を与えて10週間培養することにより3次元様増殖形成に必要な最小と最適な温熱量を調べた。その結果、3次元様増殖形成に必要な最小の温熱量は43°C2分間、また最適な温熱量は43°C10分間であった。43°C2分間は非処理対照の1.7倍、43°C10分間では3.7倍と非常に高い形成率となり、それぞれ有意差がみられた(p<0.05)。また、40°Cで90分間・180分間と41.5°C15分間および44°C10分間も対照群に比べ高い形成率であった。平成18年度の研究では、温熱刺激による正常ヒト線維芽細胞の平面絹を媒体とした増殖形態の変化を調べ、そのメカニズムを分子生物学的に検討することを目的とした。正常ヒト細胞と平面絹を混合し、温浴槽を用いて40・43・45°Cで各10分間の温熱処理を行い1週間毎に観察した。その結果、三次元様増殖はきざし、出来かけ、ほぼ形成、形成へと段階的に成就されていることを見出した。マウス細胞とHAを用いた実験では、三次元様増殖の形成を指標として温熱刺激の適用量を示してきたが、ヒト細胞と平面絹を用いた実験からは、きざしや出来かけを指標とすることが有用であることが判った。以上のことから、本実験で三次元様増殖の適用量の決定が進めば、温熱療法の効果判定を細胞レベルで決定するための糸口になることが期待される。われわれは、これまでに熱ショックを含む各種物理刺激の効果を培養細胞とHAを用いて迅速に調べる方法を開発してきた。すなわち、マウス線維芽細胞を用い温熱刺激のような物理刺激を与えHAと混合培養すると3次元様増殖の形成が促進されることを見出した。C3H10T1/2マウス線維芽細胞とハイドロキシアパタイトを混合し、設定温度が40°C・41.5°C・43°C・44°C・45°C、処理時間は2分間・10分間・15分間・20分間・30分間・45分間・60分間・90分間・180分間・360分間の温熱刺激を与えて10週間培養することにより3次元様増殖形成に必要な最小と最適な温熱量を調べた。

43°C2分間は非処理対照の1.7倍、43°C10分間では3.7倍と非常に高い形成率となり、それぞれ有意差がみられた(p<0.05)。また、40°Cで90分間・180分間と41.5°C15分間および44°C10分間も対照群に比べ高い形成率であった。43°C10分間の温熱処理では1週間後に約80%がアポトーシスになっていた。ウエスタンブロット分析により43°C10分間の温熱処理によってp38MAPKの活性化が明らかであった。これらの結果から、温熱刺激による3次元様増殖はp38MAPKの経路を介していることが判明した。本研究結果は最適な温熱量を提示するものとして温熱療法の基礎となり、温熱療法の効果を細胞生物学的に示すための重要な知見になると考えられる。我々は、マウス線維芽細胞と人工骨のハイドロキシアパタイトによる三次元様増殖の形成を指標として温熱療法の最適条件を検討してきた。18年度の研究では、温熱刺激による正常ヒト線維芽細胞の平面絹を媒体とした増殖形態の変化を調べ、そのメカニズムを分子生物学的に検討することを目的とした。正常ヒト細胞と平面絹を混合し、温浴槽を用いて40・43・45°Cで各10分間の温熱処理を行い1週間毎に観察した。その結果、三次元様増殖はきざし、出来かけ、ほぼ形成、形成へと段階的に成就されていることを見出した。マウス細胞とHAを用いた実験では、三次元様増殖の形成を指標として温熱刺激の適用量を示してきたが、ヒト細胞と平面絹を用いた実験からは、きざしや出来かけを指標とすることが有用であることが判った。一方、活性化したp38MAPキナーゼとHsp27の検出はウエスタンブロット法により行った。43°Cで温熱処理をしたものについては、p38MAPKとHsp27の活性化が認められた。このことから、p38MAPKのシグナル伝達を介してHsp27の熱ショック蛋白質群がたくみに連動して働き、アポトーシスを防御すると共に、コラーゲン産生による細胞外マトリックスが合成され、細胞移動により重層した三次元様構造が作られたものと推察された。以上のことから、今回用いた培養細胞は、初代培養細胞(正常二倍体)であり、完全に正常性を保っているのでヒトの生体内における細胞機能の解明に直接結びつく成果として期待される。加えて、三次元様増殖形成のメカニズムの解明を進展さすことができた。今後の実験で正常ヒト細胞の三次元様増殖の適用量の決定とメカニズムの解明が進めば、温熱療法の効果判定を細胞レベルのみならず、遺伝子レベル・分子レベルで決定するための糸口になると期待される。
均質自律移動ロボット群における機能分化に基づく適応的組織形成に関する研究

均質な自律移動ロボット群において,高い自律性を与えて取り巻く環境との相互作用を通して各自が集団内で自分の役割を発見するとともに,他のロボットとの協調タイミングを獲得して作業チームを自己組織化することのできる自律ロボット群の新しい制御方式の構築を試みた.このための群に持たせるべき機能特徴は,自律的機能分化機構の埋め込みであった.これに対して,本研究では,強化学習と人工進化を計算基礎論として採用し,自律的機能分化機構の構築をはかった.ゆえに,(1)算法自体の能力向上,(2)それらのマルチロボットシステムへの適用,を中心に議論を展開した.1.基礎論強化学習(RL):学習しながら状態空間・行動空間を適応的に離散化するベイズ判別法を用いた.オンライン離散化機構を持つ学習器を提案した.実機実験も並行して行い,学習の頑健性・有効性を検証した.進化型計算(EC):進化型計算の遺伝的浮動を利用した拡張法を提案した.数多くのテスト関数最適化において頑健性および探索性能の向上が確認するとともに,実問題でも有効性を確認した.2.マルチロボットシステムへの適用RLによるアプローチ:この環境は各ロボットにとって動的環境であるから,静的環境を想定して構築されたRLをそのまま適用しても効果的な行動獲得は期待できない.そのため,(1)1ステップ未来の環境の推移を予測する機構を追加する方法,(2)非利己的行動を獲得するためのRL機構を追加する方法を提案し,計算機実験を通して機能分化の創発を観測するとともに手法の有効性を確認した.ECによるアプローチ:進化人工神経回路網で表現した制御器の進化ダイナミクスを測定し,その特性を明らかにした.さらに,マルチロボットシステムに適用し,システムダイナミクスを観測した.その結果,協調的な役割分担の状況が発生した後に大域的に安定な振舞いが獲得されることを観測した.本研究の中心課題は,高い自律性をもつ自律ロボットがおのおのを取り巻く環境とのインタラクションを通して集団内で自分の役割を発見するとともに,他のロボットとの協調タイミングを獲得して作業チームを組織化することのできる自律ロボット群の構築である.システムの高い自律性の観点からロボット群は均質とし,その機能分化機構に対して2段からなるアプローチをとりながら研究を進めている.まず第1段目は,互いに通信せずとも各ロボットの環境認知パターンに対して行動パターンを出力することにより,集団全体の組織行動が生成されると考える方式,第2段目は,環境中に情報を投げて自分の状況や意志を仲間に伝達することにより,組織行動を生成すると考える方式である.第1年目では,主として前者のアプローチをとった.タスクを荷物の協調搬送問題として,各ロボットの意志決定機構に強化学習を採用したアプローチをとった.強化学習は,動的プログラミング法に基づいて設計されているため,静的環境であることが適用条件であった.しかし,マルチエージェントシステムと見なければならない問題では,その有効性は非常に限定されたものにならざるを得ない.そのため,強化学習から見た問題のマルコフ性を増大させるために,他ロボットの次ステップにおける行動予測を行い,それから自身の行動を決定する枠組みを提案し,計算機実験と実機実験から提案手法の有効性を検証した.また,強化学習が観測する状態を自律的に構築することにより,環境の動特性からくる不完全知覚問題をさける新しい実例に基づく強化学習法を構築し,2台のロボットからなるシステムに適用し,その有効性と提案する強化学習のダイナミクスに関して解析した.第2年目では,前年を引き継ぐ研究をさらに進めるとともに,後者のアプローチである通信機構をように組み込んだ制御機構に関しても取り扱う予定である.均質な自律移動ロボット群において,高い自律性を与えて取り巻く環境との相互作用を通して各自が集団内で自分の役割を発見するとともに,他のロボットとの協調タイミングを獲得して作業チームを自己組織化することのできる自律ロボット群の新しい制御方式の構築を試みた.このための群に持たせるべき機能特徴は,自律的機能分化機構の埋め込みであった.これに対して,本研究では,強化学習と人工進化を計算基礎論として採用し,自律的機能分化機構の構築をはかった.ゆえに,(1)算法自体の能力向上,(2)それらのマルチロボットシステムへの適用,を中心に議論を展開した.1.基礎論強化学習(RL):学習しながら状態空間・行動空間を適応的に離散化するベイズ判別法を用いた.オンライン離散化機構を持つ学習器を提案した.実機実験も並行して行い,学習の頑健性・有効性を検証した.進化型計算(EC):進化型計算の遺伝的浮動を利用した拡張法を提案した.数多くのテスト関数最適化において頑健性および探索性能の向上が確認するとともに,実問題でも有効性を確認した.2.マルチロボットシステムへの適用RLによるアプローチ:この環境は各ロボットにとって動的環境であるから,静的環境を想定して構築されたRLをそのまま適用しても効果的な行動獲得は期待できない.そのため,(1)1ステップ未来の環境の推移を予測する機構を追加する方法,(2)非利己的行動を獲得するためのRL機構を追加する方法を提案し,計算機実験を通して機能分化の創発を観測するとともに手法の有効性を確認した.ECによるアプローチ:進化人工神経回路網で表現した制御器の進化ダイナミクスを測定し,その特性を明らかにした.さらに,マルチロボットシステムに適用し,システムダイナミクスを観測した.その結果,協調的な役割分担の状況が発生した後に大域的に安定な振舞いが獲得されることを観測した.
地盤履歴と災害伝承を融合した「時間防災学」視点でのミレニアム土砂・洪水氾濫の解明

本研究課題では、西日本豪雨でみられた大量の土砂を含んだ洪水流「土砂・洪水氾濫」による堆積物を、地層の走向・傾斜が判定可能なジオスライサーを用いて発見し、地中の炭化物に対する年代測定を実施して、その発生頻度・状況、影響範囲、土砂堆積速度などを1001000年の時間スケールで解明する。また、歴史アーカイブから発掘した豪雨災害イベントと年代値の比較により、『土砂・洪水氾濫発生年表』を作成する。さらに、その危険性のある箇所を見出し、ハザードマップに反映させる。地盤履歴と災害伝承を融合した研究アプローチにより、千年に一度の低頻度で発生するミレニアム豪雨の被災リスクを判定し、防災面での応用策を提案する。本研究は、大量の土砂を含んだ洪水流によって形成された堆積物を対象に、地盤内の炭化物に対する年代測定を実施することで、土砂・洪水氾濫の発生頻度・状況、影響範囲、土砂堆積速度等を1001000年の時間スケールで解明することを目的とし、歴史アーカイブの情報と併せて発生年表を作成し、防災への応用を提案するものである。地盤工学と社会学や歴史学の分野である災害伝承の両面から過去の災害を読み解く試みであり、このような文理融合型の研究は、豪雨土砂災害分野ではまだ少なく新規性が高い研究である。本研究は、研究代表者が提唱する「時間防災学」という新しい学術領域をさらに発展させるだけでなく、未曾有の災害の予測が可能となり、防災面からの社会貢献度も高いといえる。
遺伝子強制発現に対する哺乳動物細胞の防御機構の解明

GeneSwitch system (invitrogen)という発現誘導系のシステムをマウス筋芽細胞(C2C12)に導入し、stable cell lineを樹立したところ、そのシステムで発現させた3種類全ての遺伝子において発現誘導を強くするに従い、細胞増殖が遅くなる、あるいは細胞死が起きることを見いだした。このことから、遺伝子の強制発現において発現量が多くなることにより、細胞がなんらかの防御作用を発現することが考えられた。そこで、GeneSwitchとは異なる発現誘導系のRTRV system (BBRC, 234, 769-773, 1997)を用いて同様の遺伝子の強制発現と細胞増殖の関係を検討した。この場合、遺伝子の発現量による細胞増殖の変化はみとめられなかった。従って、この現象は、GeneSwitch system固有の問題であることが考えられた。一方、RTRVsystemを用いて、EGFPをC2C12細胞に導入しstablecell lineを樹立した。発現誘導をかける前のベーサルなEGFPの発現を指標に、sortingにより細胞を選別した場合、ベーサルな発現量が多い細胞は発現誘導をかける前の段階で、細胞死に至ることが多い傾向がみとめられた。ベーサルな発現量が少ない細胞に発現誘導をかけ、細胞死に至った細胞のベーサルなEGFP発現量と同等の発現をさせた場合、細胞死にいたる傾向はみとめられなかった。このことから外来の遺伝子が内在のゲノムのはいる位置によって、細胞死をおこすメカニズムが働くか否かが決定されることが示唆された。現在、iPS細胞をはじめとして幅広い分野において細胞への遺伝子の導入と強制発現が使われている。しかし、個々の遺伝子産物ではなく、強制発現そのものが細胞に対して毒性を持つ可能性とそれに対する細胞の防御機構についてはほとんど研究されていない。このことを解明するため、申請者は今年度、発現誘導系のGeneSwitch system(invitrogen)をC2C12細胞に導入し、EGFPとLuciferaseを発現するstablecell lineを、それぞれにおいて数クローンずつ得た。これらのクローンについて発現誘導を行った場合、細胞の増殖抑制がみとめられた。これは強制発現の細胞毒性のひとつの表現系だと考えられる。また、これらのクローンと共に、doxycycline誘導系によるEGFP発現細胞も数クローン準備した。これらのうちそれぞれ1-2クローンを用いて、発現誘導前後のcell lysateをとり、EGFPやLuciferase(あるいはそれに付随するtag)の抗体をもちいた免疫沈降を行った。これはEGFPとLuciferaseといった本来C2C12細胞中に存在するはずがないタンパク質が、強制発現させているにもかかわらず、ある一定量を保ち細胞中に存在する機構(細胞による強制発現に対する防御機構)を解明する手がかりを得るためである。この免疫沈降の結果、EGFPとLuciferaseの強制発現と共に、これらの蛋白と共沈してくる蛋白がSDS-PAGEによりみとめられた。得られたバンドを質量分析により解析したが、量が少なかったためか、はっきりと同定することはできなかった。今後、スケールアップにより、これらの蛋白を同定していく予定である。
小隙スリット電極による高密度大気圧プラズマの生成と高能率マスクレス溝加工への応用

大気圧プラズマは平均自由行程の小ささから、プラズマが電極近傍に局在化して生成する。しかしながら、1mm以下の微小なプラズマを発生させるためには針状電極や細いワイヤー電極を用いる必要があり、熱的な限界から、高能率な加工は困難であった。本研究では、新たに小隙スリット付電極を用いることで、幅0.1mm以下の微小な溝形状を形成できることが分かり、高能率マスクレス溝加工の可能性を示すことができた。そのため、エッチングを行いたい部分のみにプラズマを発生可能であり、マスクなしの除去加工(プラズマエッチング)が可能である。しかしながら、1mm以下の微小なプラズマを発生させるためには針状電極や細いワイヤー電極を用いる必要があり、熱的な限界から投入可能電力が低く、高能率な加工は困難であった。申請者は、小隙スリット電極を用いることで、微小な高密度プラズマが生成できる可能性を見出しており、本研究ではその原理を理解するとともに、これを応用した高能率マスクレス溝加工の可能性を見極めることを目的としている。昨年度、電極ー試料間距離を0.1mm以下に狭めることで、並行平板部における加工は行われず、スリット部に対応した部分のみに溝形状が形成されることが確認できた。今年度は、電極ー試料間距離を0.1mm以下としながら、スリット幅を変化させて加工実験を行った。その結果、スリット幅が0.5 mmのものでは、明らかにスリットのエッジ部を中心として加工が行われており、0.2 mmのものでも溝の最深部はスリットのエッジに対応する場所であった。一方で、0.1mmのものはスリットエッジ部に対応する部分ではほとんど加工がみられず、スリットの中央部が最も深く加工されていた。溝の半値幅は0.06 mm程度であり、これまでに無い狭い溝が形成された。これは、スリット幅が広い時はスリットエッジによる電界集中のためエッジ部を中心にプラズマが発生するが、スリット幅が狭くなるとエッジ同志の距離が近づくことで電界集中が起こりにくくなり、結果としてスリット内部のプラズマがエッチングに寄与する割合が大きくなったためと考えている。電極ー試料間距離やスリット幅を適切に設計することで、高能率マスクレス溝加工が実現可能であろうと示唆される。今年度は、基礎実験として、矩形の平板電極を1mm以下の間隙を設けて2枚並べた構成の小隙スリット電極を複数個作製し、加工特性を評価した。まずは、スリット部と平行平板部の加工速度比の検討を行った。これまでの検討では、開口部(スリット部)以外の場所においてもプラズマが発生し、加工が行われていたため、スリット部での加工速度の定量評価が困難であった。電極ー試料間距離を0.1mm以下に狭めることで、並行平板部における加工は行われず、スリット部に対応した部分のみに溝形状が形成されることが分かり、実用上有益な情報が得られた。しかしながら、スリット間隙の変化に伴う加工特性の変化を取得する基礎実験を行った結果、加工特性が溝方向に沿って大きくばらつき、評価が困難であった。今後、試料と電極間の間隙精度の向上や反応ガス供給法を見直すこととで溝方向の分布を改善し、定量的な検討を行ってゆく。当初今年度実施予定だった、現象を理解するための基礎実験ついては、スリット部で形成される溝形状の溝方向分布が大きく、評価が困難であった。一方で、当初次年度に計画していた、スリット部と平行平板部の加工速度比の検討を今年度に前倒しして実施し良好な結果を得ることができたことから、全体としては「やや遅れている」とした。電極ー試料間距離を0.1mm以下に狭めることで、並行平板部における加工は行われず、スリット部に対応した部分のみに溝形状が形成されることが分かった。そこで、電極ー試料間距離を0.1mm以下として、スリット間隙の変化に伴う加工特性の変化を取得する基礎実験を行ったが、加工特性が溝方向に沿って大きくばらつき、評価が困難となった。ばらつきの原因を調査検討するのに時間を要したため、当初製作を予定していた種々の形状を有する電極を製作する時期がずれこみ、次年度使用額が生じる結果となった。

ばらつきの主な原因は、試料と電極間の間隙精度が不十分であったこと、および反応ガスの供給法に問題があったことであることが分かったため、翌年度にはこれらを改善することで溝方向の分布を改善し、種々の形状を有する電極を作製し、基礎的な検討を行うとともに、マスクレス溝加工用電極モジュールを設計製作し、応用検討を行ってゆく。基礎実験用の種々の形状を有する電極の製作(450千円)、応用を意図したマスクレス溝加工用電極取り付けモジュールの設計・試作(700千円)、前記モジュール用各種電極試作費(450千円)、加工実験用ガス(ヘリウムと六フッ化硫黄の混合ガス)(400千円)、実験用試料(加工用のシリコンウエハ及び石英ウエハ等)購入費(375千円)、として使用する予定である。
情報検索における思考の言語化にもとづく検索インタラクションの会話化

スマートスピーカーやチャットボットの普及により、自然な会話を通して検索を行う「会話検索」への関心が高まっている。図書館のレファレンスサービスのようなやりとりの実現が1つの理想である。しかし最新の会話検索システムであっても、一問一答型の単純な質問応答やキーワードに照合したウィキペディアのページ概要を読み上げるなど、単純な検索タスクしか解決できていない。そこで本研究では、会話検索技術の高度化を目的として、検索インタラクションに存在する様々な思考内容を言語化することで、検索会話の特性や技術的課題を明らかにする。
大脳皮質高次視覚系入力を受ける尾状核尾部の眼球運動制御に対する機能

本研究では大脳皮質側頭葉から入力を受けていると考えられている尾状核の尾部・被殻の尾腹側部に高次視覚刺激に応じるような活動があるかどうか検索を行った。最初に、ガス麻酔下のサルに亜急性的手法を用いて、活動の記録は、色々な図形をモニター上に提示する、または、色々な物体を見せて視覚刺激を行い、微小電極を用いて細胞外記録を行った。尾状核の細胞の活動は、麻酔下においても視覚刺激によって活動を誘発することができた。自発活動は従来尾状核頭部・体部で知られているように、ほとんどなかった。視覚刺激による応答は、一過性ではあるが、視覚刺激が適している物であれば視覚提示期間中(約1秒)は持続した。Caanら(1984)は、尾状核尾部の活動の特徴として、容易にhabituateすることを強調している。本研究において、視覚刺激がその細胞にそれほど適していない場合は、容易にhabituateする事が確認されたが、視覚刺激が非常に適している場合には必ずしもhabituateすることはなく、ある程度視覚刺激を繰り返してもよく応じた。刺激選択性については、側頭葉のTEに比べると、特定の図形にreductionしていくことが困難で、比較的、選択性は高くない様であった。次に、覚醒下のサルに固視課題を行わせて、麻酔下と同様に受動的に視覚刺激を呈示した時の活動について調べたところ同様であった。いずれにしても、尾状核の尾部・被殻の尾腹側部は神経核が小さいこと、脳の深部にありアプローチが困難でこの部位の生理学的同定が容易でないことなどにより、これらの部位から確実に記録されかつ視覚応答が特定された細胞数がまだ少ないので、今後の実験、解析が必要である。
実行機能を中間表現型とした心理-脳神経プロファイルに基づくADHDアセスメント

本研究では生理指標(事象関連電位)と行動指標(心理行動実験)の組合せによって測定される実行機能をADHDの中間表現型に据えて、ADHDに関連するパーソナリティ特性や遺伝子多型により実行機能(課題成績および脳活動)がどのように影響を受けるのかを検討し、心理-脳神経プロファイルに基づいたADHDアセスメントの基礎確立を試みた。中間表現型としての課題遂行中の脳活動は、特に自己制御に関連する衝動性傾向に強く影響を受けるものの、その影響の程度は一定ではなく、実行機能の個人差には、定型発達と非定型発達を分ける分水嶺が存在する可能性が示唆された。初年度の研究導入期間では、次年度以降の研究をスムーズに進めていくために環境整備を中心に行った。まず、本研究的資金により高性能多チャンネル脳波計を導入し、実験室環境の整備、予備実験の実施等のセットアップ作業を入念に行った。予算執行の事務手続きの関係上、脳波計導入が年度後半となったために、前半は行動抑制課題であるStop-signal課題、連続遂行課題(Continuous Performance Task : CPT)、Go/NoGo課題、時間評価課題等の実験プログラムを作成し、本研究で使用する実験課題の妥当性・信頼性を検討した。また教育現場における特別支援コーディネーターへの研修を通じて、実験室-教室間の連携を築き、当該地域で本研究を遂行しやすい地盤を固めた。脳波計導入後は、適切な脳波データ測定が可能な効率的な機器操作の習得や測定環境の最終的な整備などの実験実施体制を定期的な予備実験の繰り返しにより整えた。導入実験として、健常大学生20名を対象として、CPTを実施し、その課題成績および事象関連電位による脳活動を測定した。この心理生理実験と併せて、被験者の行動特性や生物学的個人差であるドーパミン関連およびセロトニン関連の遺伝子多型を説明変数として、課題成績・脳活動に各遺伝子多型がどのように影響するのかを検討するために、口腔内の細胞から遺伝情報を採取して分析を行った。さらに日常的な行動特性を捉えるために、衝動性傾向を測定するBIS-11尺度、ウェンダー・ユタ評価尺度やBIS/BAS尺度を実施した。収集するデータ範囲が多岐にわたるため、現在これらのデータは解析中であるが、今後これらの心理・生理・遺伝データを組み合わせた詳細かつ総合的な検討を経て、来年度以降の積極的な成果発信につなげていく予定である。平成21年度に引き続き、実験環境の整備の拡充を図りながら、連続遂行課題(Continuous Performance Task:CPT)を用い、行動抑制に関する事象関連電位を検討した。収集済みのデータと併せて、分析を行ったところ、Go刺激に対する後期陽性成分P3(Go-P3)とNogo刺激に対するP3(Nogo-P3)では、潜時および振幅の明確な差異が認められ、さらにNogo刺激に対しては反応抑制や刺激のコンフリクト検出に関与するとされる陰性成分N2(Nogo-N2)が特異的に観察された。使用した実験課題と測定条件の妥当性を確認するとともに、これらの成分の変動が個人差によって説明されうるかどうかをパーソナリティ特性から検討した。頭頂部におけるGo-P3の潜時がBIS-11で測定される衝動性傾向に負の相関が認められた。またTCIで測定される新奇性探求は同部位の潜時と正の相関を示した。Go-P3の潜時がパーソナリティ特性の脳活動への反映を示すマーカーとなり得る可能性が示唆された。なお前年度の研究成果の一部は年度初頭の国際学会において発表された。本大学キャンパスの耐震工事が本格化し、脳波実験室に隣接する建物の改修による騒音のため、実験を一時中断し、年度途中に急遽、騒音および電気的ノイズ対策として簡易シールドルームを導入する運びとなった。導入後は、コンフリクト検出に広く使用されているFlanker課題と行動抑制の検討に利用されるGo/Nogo課題を同時に組み合わせたHybrid Flanker-Go/Nogo課題を作成し、ノイズの低減された良好な測定条件の下で順調に実験データの収集が進められたものの、東日本大震災による建物修繕のために、データ収集および解析は来年度へ持ち越すこととなった。平成23年度当初は、研究環境の整備を図りながら、前年度の研究成果を国際学会で発表した。前年度に開始した二種類の実行機能測定課題を組み合わせたHybrid Flanker-Go/Nogo課題を引き続き実施し、被験者30名分の事象関連電位データを取得した。被験者にとっては、教示が異なるだけで、同様の反応を要求する2組の条件(Flanker課題におけるCong条件とGo/Nogo課題におけるGo条件)を比較したところ、Cong条件と比べて、Go条件において反応時間が有意に延長し、P3の平均振幅が有意に大きいことが認められた。パーソナリティ特性との間には有意な関係は認められなかった。Go/Nogo課題では反応の抑制と促進が排他的に作用するため、Flanker課題に比べて反応時間が遅延したと推測される。

同一刺激に対して同反応を誘発しても、教示によってERPが異なることから、事前に与える教示が後に続く脳内の処理プロセスに影響することが示唆される。さらに、この処理プロセスはパーソナリティ特性には影響されにくいと考えられる。さらに発達障害の示す心理的時間感覚に着目し、時間知覚の学習と運用を捉えることを目的とした時間学習課題を伴った時間判別課題を被験者30名に対して実施し、その課題成績および事象関連電位による脳活動の検討を、パーソナリティ特性と遺伝子多型の両面から検討した。従来の加算平均法による解析以外に、近年注目されている周波数解析を導入し、さらに信号源推定を試みた。学習した時間を正しく弁別できた場合には、右下前頭回から側頭葉にかけてガンマ帯域反応(40Hz;80-120ms)の増大が認められた。この領域が心理的時間感覚の学習と運用に関連していることが推測される。ガンマ帯域反応の個人変動に関しては、パーソナリティ特性と遺伝子多型の両面から検討中である。時間学習を伴った時間判別課題時のガンマ帯域反応の個人変動をパーソナリティ特性と遺伝子多型の両面から詳細に検討したところ、学習した時間を正しく弁別できた場合に右下前頭回から側頭葉にかけて出現するガンマ帯域反応(40Hz; 80-120ms)のパワー値と衝動性傾向を測定するBIS-11との間に正の相関が認められた。しかし、ガンマ帯域反応の過活動が障害特性としての衝動性と関連するのかを示すには不十分であった。健常者の示す衝動性傾向とADHD者の示す衝動性傾向は質的に異なる可能性もある。今後はこの結果を基に、両者の示す衝動性傾向を延長線上に見据えた量的なアプローチと、両者を隔てる分水嶺を探る質的なアプローチの両方から捉えていく必要がある。衝動性傾向と時間知覚課題の成績はほぼ無相関関係であったが、時間弁別課題の成績には相関が見られた。衝動性傾向は心理的時間感覚の学習そのものにはあまり影響を及ぼさないが、学習内容を運用することに強く影響を及ぼすことが示唆された。この時間感覚の運用の困難さが、ADHDの問題行動の根底にある可能性がうかがわれる。認知的二重干渉を引き出すことを目的に、色名漢字を使用したFlanker課題をStroop課題と組み合わせたHybrid Flanker-Stroop課題を考案し、被験者30名分の課題実施時の脳波活動を測定した。認知的干渉はStroop課題における不一致条件において最も顕著となり、Flanker課題における不一致とStroop課題における不一致条件の組み合わせではむしろ、反応時間が促進され、純粋な線形性の加法干渉効果を引き出すには至らなかった。事象関連電位では、Stroop課題時の不一致条件と一致条件のdifference waveにおいてN450が認められた。このN450の個人変動に関して、パーソナリティ特性と遺伝子多型の両面から検討中である。平成23年度初頭から中期にかけては、昨年末の東日本大震災やシールドルームの破損などの予期せぬアクシデントに見舞われた。
generalized Kac-Moody algebra の表現論の研究

私は、b^-をより一般にg(A)の放物型部分環p^-にして、その巾零根基をu^-のホモロジー群H_p(u^-.C)をp^-を得、それを用いて個々の具体的なGKM algebreのroot multiplicities (特にそれらの間の関係式)を調べた。現地点では未だあまりよい結果は得られていないが、最近、物理学者らによりroot multiplicitiesの幾何学的意味付けが可能なGKM algebreの例も見出されつつあるので、今後この研究はさらに発展するものと期待される。なお、現在までに得られた結果は、論文“Some topics on the representation theory of generalized Kac-Moody algebras"としてまとめられ、Seoul国立大学校において開催された“リー環とその表現"についての国際シンポジウムの報告集(アメリカ数学会発刊)に掲載予定である。
各種卵巣腫瘍における組織型及び癌化に伴う糖脂質代謝異常に関する研究

1.各種卵巣腫瘍の糖脂質の分析(A)酸性糖脂質:ガングリオシドについては正常卵巣,漿液性嚢胞腺癌,明細胞腺癌において高濃度に含有されるのに対して,粘液性嚢胞腺癌ではその発現量は少なかった。また,硫酸化糖脂質については,粘液性嚢胞腺癌において,Sulfo-GalCerが高濃度に検出された。総酸性糖脂質中の硫酸化糖脂質中の占める割合は,正常卵巣では0%,良性粘液性卵巣腫瘍では40%であったが,粘液性嚢胞腺癌では約90%であったことから,粘液性嚢胞腺腫では癌化に伴い,硫酸化糖脂質が著明に増量すると言えよう。(B)中性糖脂質:粘液性嚢胞腺腫と粘液性嚢胞腺癌におけるLe^a,Le^bの発現は,腺癌で増量する傾向が明らかになった。2.卵巣癌の糖脂質を認識するモノクローナル抗体ムチン性卵巣癌細胞から糖脂質を単離し,作成したモノクローナル抗体MRG-1を作用させたところ抗原決定基にA型構造が含まれることが分かった。NMRおよび陰イオンFABMSによる解析の結果,MRG-1と反応する糖脂質はタイプIIIA型糖脂質と決定された。3.癌化に伴う各種糖転移酵素活性の変化卵巣癌患者の腹水中に正常人血清中のガラクトース転移酵素とは異なる癌関連ガラクトース転移酵素(Galactosyl transferaseAssociated with Tumor,GATと命名)が見出され,これに対するモノクローナル抗体を用いた測定系が開発された。同測定系によると、GATの卵巣癌全体での陽性率は53%とCA125,CA602よりも低値となっているが,良性卵巣腫瘍や子宮内膜症ではそれぞれ6%、7%と,現存する各種糖鎖抗原系マーカーの中でも最も低い偽陽性率を示すことから,癌特異性の高いマーカーとして期待される。*研究による新たな知見・成果1.卵巣腫瘍組織に特異的な糖脂質の分析卵巣悪性腫瘍において、粘液性腺癌では以下の4つの特徴的パタ-ンの存在が明らかにされた。1)酸性糖脂質の90%以上が硫酸化糖脂質(Sulfatide)。(他の組織型はガングリオシドが大部分を占める。)2)Sulfatideはセラミド部分にNーcerebronyl phytoーsphingosineを含むGal Cerが高濃度。3)中性糖脂質についてもセラミド部分に同様にNーcerebronyl phytosphingosineを含むGal Cerが高濃度。4)血液型物質についてはLe^h、Le^bが正常及び他の組織型に比較し多く発現。2.癌化に伴う糖転移酵素の変化の解析GAT(癌関連galactosyl transferase)を抗原として作製したモノクロ-ナル抗体を用いたEIAキットにより卵巣癌患者血清中のGAT量を測定した結果、比較的高い陽性率が得られ、GATが卵巣癌の特異性の高いマ-カ-になり得る可能性が示唆された。その後の我々のグル-プによるGATのcDNAを用いた分子生物学的な検索の結果、GATは膜に結合したGTの一部が可溶型として血中に放出される過程での分解酵素による切断異常により血中に出現したものと推測された。*今後の研究の展開粘液性腺腫においてsulfatideが増量する結果より,GATと同様に硫酸基転移酵素(sulfoーtransferase)活性の上昇が予想される。又、sulfatideはラミニンと結合し、癌細胞の浸潤・転移・増殖と関係があることが報告されている。

そこで、代謝に直接関与するsulfoーtransferaseの活性を患者血清・組織(摘出組織・培養細胞)について測定し、卵巣腫瘍の癌化に伴う糖代謝異常の本質を探り,結果として組織型及び臨床における予後の診断に役立つかどうかを検討する。*研究による新たな知見・成果我々は、産婦人科領域の癌の中で診断が比較的難しく診断のための腫瘍マーカーの発見が重要視されている卵巣癌について癌関連糖鎖変化を検出すべく研究を進めてきたが、その研究途上で、モノクローナル抗体の反応性に特徴のある糖脂質を見つけた。1.ヒトムチン性卵巣癌細胞に対するモノクローナル抗体MRG-1ヒトムチン性卵巣癌細胞RMUG-Lを抗原として作成したモノクローナル抗体MRG-1は抗原細胞と極めて強く反応するが、細胞の反応部位は細胞膜ではなく、核近傍の構造であるゴルジ体、あるいは小胞体であった。同じ様な染色パターンはヒト子宮頚部扁平上皮癌でも観察されたが、正常子宮頚部では扁平上皮細胞の細胞間隙が染色されることから、癌化に伴い、複合糖鎖の分泌不全が起こっていることが予想された。2.モノクローナル抗体MRG-1と反応する糖脂質の構造ムチン性卵巣癌細胞から糖脂質を単離し、作成したモノクローナル抗体MRG-1を作用させたところ、抗原決定基にA型構造が含まれることが分かった。さらにNMR及び陰イオンFABMSによる解析の結MRG-1と反応する糖脂質は下記の構造を持つタイプIIIA型糖脂質と決定された。ceramide-Glc4-Gal3-GlcNAc4-Gal(2-Fuc)3-GalNAc3-Gal(2-Fuc)3-GalNAc今回得られたモノクローナル抗体はタイプIIIA型糖脂質を選択的に認識し、ラクトサミン構造を骨格とするA型糖脂質には全く反応しないという特異性を持つことが明らかになった。今後、モノクローナル抗体の、卵巣腫瘍患者血清中における陽性率についても分析を加え、卵巣癌の組織型及び臨床における予後の診断に役立つかどうか検討して行きたい。
非連続運動型のニ量体キネシン様タンパク質の運動機構の解明

非連続運動型のキネシン様タンパク質の一つであるEg5の運動機構を解明する為に、当タンパク質研究の先駆者である英国・マリーキュリー研究所のRob Cross博士のもとで下記の研究を実施した。1)研究開始材料の作製と評価モータードメインはEg5、Coiled-coil領域は従来型キネシン由来の二量体Eg5(dEg)を遺伝子工学的に設計/作製した。大腸菌内で発現し、His-tagを用いて精製したdEgの活性を微小管の滑り運動活性測定と酵素活性測定で検討し、このコンストラクトが開始材料として適している事を確認した。2)変異体の作製と評価単量体のEg5(mEg)およびモータードメインは1つであるがdEg同様のCoiled-coil領域を持つEg5(sEg)を作製し、それらの運動活性をdEg5と比較した。両者とも分子内に1つのモータードメインを持つという共通点を持つにも関わらず、mEgがdEgの13%の運動活性を示したのに対してsEgは88%の活性を示した。この結果は、2つのモータードメイン間で強い協調性を示す連続運動型キネシンとは異なるものであった(両者に相当するコンストラクトは共に野生型の約10%の活性を示す)。つまり、非連続型の二量体キネシン様タンパク質Eg5では、運動活性におけるCoiled-coil領域の重要性と、2つのモータードメイン間の協調性の低さが示された。3)薬物の効果の解明抗癌剤として期待されている薬物(MonastrolとDimethylenastron)のdEg5の酵素活性と運動活性に対する阻害効果を検討した結果、これらの薬物はEg5の運動サイクルの中の微小管に対する強い結合状態に作用し、Eg5が引き起こす変位を減少させている事が示唆された。
知的障害養護学校幼稚部における逆統合保育に関する研究

本研究は、O知的障害養護学校幼稚部の逆統合保育に参加した健常幼児の障害幼児に対する意識や態度について検討した。まず、健常幼児は障害幼児についてどのように保護者に語るのかという点に注目し、連絡帳に記述された幼稚部幼児(障害幼児と健常幼児)に関する言及の分析を通し、その言及内容及び発達的変化について検討した。幼児の言語表現能力は個人差が大きく、また、幼児と保護者の会話の具体的進行の把握は困難な点で、様々な制限はあるものの次の様な傾向が示唆された。連絡帳に記述された健常幼児の障害幼児に関する言及は、「身体的・行動的特徴」が多く、その多くが集まりや設定保育場面での障害幼児の様子に関するものであり、このような構造化された指導の場は、障害幼児一人ひとりの行動に目を向ける上で必要なものであったことが伺えた。全般的に肯定的な言及であったことは、保護者により内容が選択されていること、逆統合保育の形態では"一人だけが違う"という状況は生じにくいこと、教師の個々の障害幼児への働きかけが間接的に統合幼児に肯定的な行動の解釈を提示していること、等が関係してくるのではないかと考えられた。健常幼児の年齢による言及内容は、4歳児期、5歳児期になるにつれ障害幼児の具体的な行動の表現がなされ、それに健常幼児自身による解釈も付加して言及する傾向が伺え、障害幼児のよさを具体的に発見、表現していくようになることが推察された。次に、行動観察による健常幼児と障害幼児の相互交渉の特徴の検討からは、健常幼児は障害幼児との相互交渉において優位であると考えられたが、健常幼児と障害幼児が"いっしょに遊ぶ"行動は持続されやすいものではなく、障害幼児の応答性の低さや遅れ、健常幼児の働きかける機能の未熟さ等が関連するものと推察された。本研究は、O知的障害養護学校幼稚部にいて実践されている逆統合保育に参加している統合幼児(健常幼児)の在籍幼児(障害幼児)に対する意識と態度について明らかにすることを目的に計画された。1.課題場面における統合幼児と在籍幼児の相互交渉の特徴とその変化については、統合幼児1名と在籍幼児1名を1組とし計2組を分析対象とし、数種類の遊具を準備した室内で"いっしょに遊ぶように"指示しその様子をVTR録画した。統合幼児から在籍幼児への働きかけは初期から後期になるとその頻度が増え、その形式も指さし、マニュアルガイダンス等を組み合わせた複合型に移行し、相手の状況に応じて工夫している様子が見られた。しかし、両者で"いっしょに遊ぶ"行動は持続されやすいものではなく、統合幼児の働きかけに対する在籍幼児の応答性の低さや遅れ、統合幼児の在籍幼児に動機づけを高めるよう働きかける機能がまだ未熟であること等が関連するものと推察された。2.統合幼児の障害幼児に対する日常的な場面における意識と態度について明らかにするために、1の統合幼児2名の連絡帳から、幼稚部での活動及び幼稚部幼児(統合幼児、在籍幼児)に関する記述を収集した。その結果、自由遊び場面でいっしょに遊ぶことの少ない在籍幼児に関する肯定的記述が次第に見られるようになった。それらは、集まりや設定保育、給食場面での在籍幼児の行動の評価から生じているものであり、このような構造化された指導の場があることが、統合幼児にとって、自由遊びだけでは関心の対象から外れやすい在籍幼児1人1人の行動に目を向け仲間意識を持つ上で必要であることが示唆された。本年度の成果は、99年日本特殊教育学会、宇都宮大学教育学部実践教育センター紀要に投稿予定である。