hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺高血圧症等による右心負荷時の致死性不整脈の発生機序の解明

SDラットの左片肺を全摘出し、1日後、4日後、1週間後、2週間後、4週間後(肺手術術後モデル)、及び18G針をラット肺動脈起始部に挿入し、肺動脈と18G針を結紮、直後18G針抜去し、90%以上の肺動脈狭窄作成、3時間後(肺動脈狭窄モデル)に、肺動脈圧を測定し、心臓を摘出、Tyrode液で潅流、Na channel脱分極感受性色素(di 4 ANEPPS)で染色し、心室の脱分極様式・速度・活動電位の不均一性(action potential duration dispersion, APDd)を測定した。また、電気生理学的致死性不整脈誘発法にて心室頻拍・細動の誘発を試みた。更に、平成24年度に備品と購入した心筋細胞内のCa2+の動態測定装置を用いて、肺手術術後・肺動脈狭窄モデル等の右心室圧負荷モデルにおいて、mechanoelectric transdactionに関与する細胞内Ca2+が増加するか否か検討を試みた。その結果、片肺全摘手術後1日目から肺動脈圧は著明に上昇し、2週間持続、4週間後には正常値に代償した。肺動脈高血圧を呈した期間、右心室の伝導障害とAPDdの拡大、VT/VFの誘発頻度が増加した。片肺全摘手術後の心室性不整脈には、右心室圧の上昇に伴う右心室伝導障害・再分極の不均一性がその機序として関与することが示唆された。この機序の一つにmechanoelectric transdactionが深く関与すると考えられる。90%以上の肺動脈狭窄作成、3時間後(肺動脈狭窄モデル)においても、右心室の伝導障害とAPDdの拡大、VT/VFの誘発頻度が増加した。細胞内Ca2+については検討中である。心臓病学光学的解析手法(optical mapping analysis)は不整脈の発生機序の解析に極めて有用である。平成24年度は、ラットにモノクロタリン(MCT)60mg/kg投与して肺高血圧症を作成、摘出Langendorff灌流心を用いoptical mapping analysisを実施し、合わせてSildenafilとBeraprost併用療法を施行して、重症肺高血圧症による右心室圧負荷より右心室起源の致死性不整脈が誘発されるか検討した。結果、重症肺高血圧症では、右心室圧負荷より電気的リモデリングと心筋活動電位持続時間のばらつき(APDd異常)が生じ、右心室不整脈源性が生じることが示された。また、SildenafilとBeraprost併用療法で肺高血圧症が改善すれば、病理学的変化の抑制、致死性不整脈誘発も改善された。これらは、病的右心室圧負荷と致死性不整脈発生の密接な関係を示唆する。即ち、機械的刺激(圧負荷)が電気的異常(不整脈)を惹起する機序、いわゆるmechanoelectrictransductionが肺動脈性高血圧症を始めとする右心負荷時の致死性不整脈の病因であることを支持する所見と考えられる。これらの結果は、本研究の主目的である「mechanoelectrictransductionが肺動脈性高血圧症を始めとする右心負荷時の致死性不整脈の病因であるか否か」を明らかにするうえで重要な結果である。この研究を踏まえ、さらに平成25年度は、肺全摘手術術後の右心室負荷モデルにて、「研究実績の概要」で示した如く、平成24年度と同様の検討を行うことができた。本研究目的を明らかにするさらなる予備実験として有用と考えられる。
耐風性能の高いサッシュ・シャッターの開発

高層建物はもとより,低層住宅などでも,強風時に窓ガラスやサッシュおよびシャッターなどが破壊される被害が後をたたない.本研究は,この様な被害を軽減することを目的にカーテンウォールに加わる風圧力の機構を解明した.研究成果の概要は以下の通りである.1.過去のサッシュ,ガラスおよびシャッター類の風による被害を調べるとともに,現行の設計施工法を調査した.2.大阪南港風力実験所において実際に用いられるサッシュ,ガラスを取り付けた観測小屋(2.7m×3.6m,高さ3.1m)を設け,自然風の下で,カーテンウォールに加わる風圧と変位を測定した.3.幸い,比較的強風時(G.L.+4m高さで20m/S程度)の記録が得られたのでこれを解析し,本カーテンウォールなどのように比較的小さな受圧面に働く風圧力の機構とカーテンウォールの変形の相互関係を明らかにした.4.解析結果をもとに,入力用標準風荷重モデルを作成し,標準的なサッシュ,シャッターに対し安全性と性能を確認するためのシュミュレーションを行なった.高層建物はもとより,低層住宅などでも,強風時に窓ガラスやサッシュおよびシャッターなどが破壊される被害が後をたたない.本研究は,この様な被害を軽減することを目的にカーテンウォールに加わる風圧力の機構を解明した.研究成果の概要は以下の通りである.1.過去のサッシュ,ガラスおよびシャッター類の風による被害を調べるとともに,現行の設計施工法を調査した.2.大阪南港風力実験所において実際に用いられるサッシュ,ガラスを取り付けた観測小屋(2.7m×3.6m,高さ3.1m)を設け,自然風の下で,カーテンウォールに加わる風圧と変位を測定した.3.幸い,比較的強風時(G.L.+4m高さで20m/S程度)の記録が得られたのでこれを解析し,本カーテンウォールなどのように比較的小さな受圧面に働く風圧力の機構とカーテンウォールの変形の相互関係を明らかにした.4.解析結果をもとに,入力用標準風荷重モデルを作成し,標準的なサッシュ,シャッターに対し安全性と性能を確認するためのシュミュレーションを行なった.研究経過(61年度)(1)強風時の窓ガラスやサッシュ・シャッター等の被害調査および資料の収集を行い、その形態別分類を行った。(2)大阪南港風力実験所に実際に用いられるサッシュ・シャッターを取り付けた中間供試体を作成し自然風下で、壁面に加わる風圧・シャッターの変形等を測定した。(3)以上を総合して、カーテンウォール用風荷重モデルを作成した。次年度の計画(62年度)標準的なサッシュ・シャッターのモデルを作成する。さらに、今年求めた入力用標準風荷重モデルをもとに、安全性の性能を確認するシュミレーションを行う。最後にそれらを総合して、所期の耐風性能の高いシャッター・サッシュを提案する。
二層薄膜構造材の三角すい圧子による押し込み解析

磁気ディスクやフロッピ-ディスクに代表される薄膜構造材の薄膜部分の機械的性質は,従来の引張試験や曲げ試験では測定が困難である.現在,薄膜部分の機械的性質の評価法として三角すい圧子による押込み試験が注目され,そのための研究が数多く行われている.報告者は,これまで三次元有限要素法による三角すい圧子押込み解析に関する研究を行なってきた.そして,均質材料に対する三角すい圧子弾塑性押込み解析のための有限要素プログラムの開発に成功した.本研究では,これまでの均質材料を対象とした解析プログラムを二層薄膜構造材の三角すい圧子押込み解析プログラムへ拡張した.まずはじめに,均質材の要素分割部分の表面に薄膜部分の要素分割を付け加えた自動要素分割プログラムの作成を行った.作成した要素分割プログラムにより1つの母材部分の材料に対して2種類の薄膜部分の材料の組合わせによる三角すい圧子押込み解析を行った.その結果,圧子押込み量が膜厚の0.130.2程度から荷重と押込み変移関係に母材の影響が表れることが分かった.ところが,圧子の押込み量が深くなると要素分割の粗な部分の影響を受けてしまうことが分かった.また,要素分割パターンの問題点として,圧子先端の接触要素(原点に接触している要素)が一個でるために要素の変形限界が存在し,そのために解析可能な三角すい圧子の先端角が限られてしまうことが分かった.これらの問題点を解析した要素分割プログラムを作成しており,現在は,母材部分の要素分割プログラムが完成している.今後,薄膜部分の要素分割を行う予定である.以上の要素分割プログラムの開発および解析結果のデータ整理等は,平成7年度科学研究費補助金によるパソコンおよび周辺機器等によって効率的に行うことができた.磁気ディスクやフロッピ-ディスクに代表される薄膜構造材の薄膜部分の機械的性質は,従来の引張試験や曲げ試験では測定が困難である.現在,薄膜部分の機械的性質の評価法として三角すい圧子による押込み試験が注目され,そのための研究が数多く行われている.報告者は,これまで三次元有限要素法による三角すい圧子押込み解析に関する研究を行なってきた.そして,均質材料に対する三角すい圧子弾塑性押込み解析のための有限要素プログラムの開発に成功した.本研究では,これまでの均質材料を対象とした解析プログラムを二層薄膜構造材の三角すい圧子押込み解析プログラムへ拡張した.まずはじめに,均質材の要素分割部分の表面に薄膜部分の要素分割を付け加えた自動要素分割プログラムの作成を行った.作成した要素分割プログラムにより1つの母材部分の材料に対して2種類の薄膜部分の材料の組合わせによる三角すい圧子押込み解析を行った.その結果,圧子押込み量が膜厚の0.130.2程度から荷重と押込み変移関係に母材の影響が表れることが分かった.ところが,圧子の押込み量が深くなると要素分割の粗な部分の影響を受けてしまうことが分かった.また,要素分割パターンの問題点として,圧子先端の接触要素(原点に接触している要素)が一個でるために要素の変形限界が存在し,そのために解析可能な三角すい圧子の先端角が限られてしまうことが分かった.これらの問題点を解析した要素分割プログラムを作成しており,現在は,母材部分の要素分割プログラムが完成している.今後,薄膜部分の要素分割を行う予定である.以上の要素分割プログラムの開発および解析結果のデータ整理等は,平成7年度科学研究費補助金によるパソコンおよび周辺機器等によって効率的に行うことができた.
一重項分裂により生じた多重励起子におけるスピン変換メカニズムの解明

一重項分裂(Singlet Fission, SF)は一つの一重項励起子から2個の三重項励起子を生成するユニークな反応である。SFは光デバイス効率を飛躍的に向上させる潜在性を秘めた多重量子現象である。SFはスピン許容遷移であり、一重項状態にある励起子ペア1(TT)を形成する。近年、その直後のスピン変換により五重項状態5(TT)が形成されることが発見された。本研究では、SF機構の理解と効率的なSF材料の創出に不可欠な、スピン変換機構の解明を目指す。そのために、時間分解、パルス電子スピン共鳴法による五重項状態の直接検出、構造解析と量子化学計算とを組み合わせ、多重励起子の生成に関わる中間状態の構造などの反応機構の解明に取り組む。
イタリアの憲法裁判制度における憲法判断の手法～日本の違憲審査制への適用可能性

2018年度においては,研究代表者及び研究分担者各自の役割分担に基づき,以下の2点に集約される研究を行った。(1)法律の合憲性判断の実体的枠組みについてアメリカやドイツにおける合憲性判断枠組みとは異なるイタリア独自の違憲審査の手法とは何かという点を解明するための前提的作業として,関連する判例・論文等の資料を分析した。具体的内容としては,次の3点を挙げることができる。第一に,イタリアの違憲審査制を特徴づける基本的手続に関わる研究である。すなわち,訴訟当事者による憲法問題の提起と通常裁判所による憲法問題の憲法裁判所への移送を受けて開始されるという具体的規範統制が憲法裁判所の主な権限行使形態として採用されたのはなぜか,それを制憲議会における議論を手掛かりに検討した。第二に,憲法裁判所による憲法判断の具体例として,2017年の新両院選挙法の成立に至る過程で,憲法裁判所の諸判決がいかなる影響を与えたかを分析した。第三に,憲法裁判所による憲法判断の2つ目の具体例として,イタリアにおける放送の自由の歴史的展開に憲法裁判所判決が与えた影響について研究を行った。ここでは,放送に対する規制を警戒するという視点と放送に対する市場の影響力に配慮するという視点とを調整するに至る,イタリア憲法裁判所の判断過程を明らかにすることができた。(2)国内法と国際法の抵触関係を調整する法理についてこの点に関し,2018年度においては特にEU法に焦点を当て,EU司法裁判所の先決裁定と,それに対して異議を申し立てたイタリア憲法裁判所判決を素材とした研究を行った。その結果,EU法と国内憲法の基本原則との間に生じた抵触関係をEU司法裁判所が止揚する推論の過程(の一部),併せて,イタリア憲法裁判所がかかる抵触関係を前にして自国の憲法規範を優位させるための条件(の一部)を明らかにすることができた。研究代表者及び研究分担者各自による研究には一定程度進展が見られたが,その成果を共有するという点では不十分な面があったため。特に,イタリアの違憲審査制における法律の合憲性判断の実体的枠組み及び国内法と国際法の抵触関係を調整する法理に対する,より明確な認識・理解の共有を図る必要がある。2018年度に引き続き,研究代表者及び研究分担者の役割分担に基づく研究を各自で遂行することに加えて,上記「現在までの進捗状況」欄に示された課題に対処するために,研究代表者と研究分担者による研究会ないし打合せ会において,各自の研究の進捗状況について成果と課題をよりいっそう共有することに努める。また,このような課題への対応を,憲法裁判の理論及び実務に精通したイタリアの憲法研究者と連携し,イタリア現地における関係諸機関への訪問調査を行うことによって補強する。次年度使用額が生じた理由としては,主に2つ挙げることができる。

第一に,研究代表者及び研究分担者による研究会に,専門的知見の提供を受けることを予定していた国内の研究協力者を招聘することができなかったために,研究協力者に支払うことを想定していた旅費に剰余金が発生したことである。第二に,研究課題に関係するイタリア語資料を十分に収集することができなかったことである。したがって,2019年度においては,研究代表者及び研究分担者による研究会を充実化させる観点から,国内の研究協力者を研究会に招聘し,そのための旅費として次年度使用額の半分程度を充当する。次年度使用額の残りの半分程度については,研究課題に直接関連するイタリア語図書の購入費に充当する予定である。
刺激応答性DNA複合体を用いる遺伝子情報制御システム

アンチセンス法は、標的mRNAに対するオリゴヌクレオチド(ODN)の特異的な相補鎖形成を利用した効果的な遺伝子治療法である。本研究では、このアンチセンスODNを様々な機能性高分子で複合化し、その薬理効果の制御と標的細胞へのターゲッティング法の開発を目的としている。今年度はODNと熱応答性ポリマーであるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAAm)との複合体を構築し、その性能評価を行った。mRNA上のリボソーム結合部位を標的配列とするアンチセンスODNを設計し、その3'末端をビニル化した。HPLC精製した後、これをNIPAAmモノマーとラジカル共重合反応させることにより、ODN/PNIPAAm複合体を得た。この複合体はNIPAAmホモポリマー同様に33°Cで相転移することが確認された。ODN複合体にssDNA分解酵素(S1Nuclease)を添加したところ、複合体のヌクレアーゼ耐性は未修飾ODNと比較して明らかに向上していることが示された。次に、GFPをレポータージーンとするin vitro転写/翻訳システムによって、ODN複合体のアンチセンス効果を評価した。鋳型DNAに対して、モル比で0,10,100,そして1000倍となるように複合体を加え、27°Cで発現を誘導したところ、GFPの発現は複合体の投与量に比例して効果的に抑制された。この現象は、ODNの塩基配列に特異的であり、Mismatch、Scramble配列ではその阻害効果が明らかに低下した。一方相転移温度以上(37°C)でインキュベートした場合、複合体による阻害効果は、未修飾ODNと比較して有意に低下した。つまり複合体の遺伝子発現阻害効果はODN末端に修飾されたPNIPAAmの相転移に制御されており、グロビュール化したPNIPAAm側鎖はODN-mRNAハイブリッドの形成を強く阻害することが示唆された。本研究では生体システムを手本に「人工的」遺伝情報制御システムの構築を試みる。本年度はその第一段階としてDNAとDNA/感熱性高分子とのブロック型複合体を合成し、温度刺激による制限酵素の切断制御について検討した。代表的な感熱性高分子であるPNIPAAm片末端をソラレン化し、二重鎖DNA(pBluescriptII由来の直鎖状DNA,2949bp)との光反応によりDNA/PNIPAAm複合体を得た。一方、Hind IIIで消化したpBR322を脱リン酸化処理した後、再びEcoRIで消化し、得られた4332bpの直鎖状DNAをアガロースゲル電気泳動によって分離・精製した。これを先のDNA/PNIPAAm複合体と両者のEcoRIサイトで連結し、ABブロック型複合体を得た。上記のABブロック型複合体を反応緩衝液中で25°Cあるいは37°Cで1次関するインキュベートした後、0.02Uの制限酵素EcoRIを加え更に10分60分間インキュベートした。所定の時間が経過したところで消化反応を停止させ、各サンプルを1wt%アガロースゲル電気泳動法により分析した。この結果、PNIPAAmの相転移温度を超える37°Cでインキュベートした際の切断効率が、60分後の時点においても10%に満たないに対して、25°Cでの切断効率はその4倍に達することが明らかとなった。EcoRIの切断活性は37°Cで最大となるため、25°Cでの消化は酵素活性の面ではむしろ不利な条件となる。恐らくブロック型複合体の感熱性ドメイン(DNA/PNIPAAm複合体)が熱刺激によりグロビュール化し(DNA鎖の収縮)、ネイティブDNAへ何らかの摂動を与えたよって、結果的に制限酵素のDNA認識配列への結合を低下させたものと考えられる。以上の結果は、温度変化という外部刺激にシンクロナイズさせて人工的に遺伝子機能を制御できることを示唆している。

つまり複合体の遺伝子発現阻害効果はODN末端に修飾されたPNIPAAmの相転移に制御されており、グロビュール化したPNIPAAm側鎖はODN-mRNAハイブリッドの形成を強く阻害することが示唆された。
リボソームによる細胞の多能性獲得機構の解明

本年度の研究実施計画として、リボソーム内のリプログラミングドメインの同定を試みた。トップダウン実験として、精製した大腸菌リボソームの大サブユニット、小サブユニット、並びにリボソームRNAを用いて細胞塊形成実験を行い、細胞塊形成能が各々のサブユニットに存在するのか、リボソームRNAでだけで形成するのか、またはリボソーム複合体としての構造が必要であるのかを明らかにする。ボトムアップ実験として、大腸菌リボソームを構成する個別のタンパク質とリボソームRNAの組み合わせによる細胞塊形成能を調べる。個々のリボソームタンパク質の発現ベクターは、ナショナルバイオリソースプロジェクト(遺伝学研究所)より入手済みである。個々のタンパク質はHisタグが付与されていることから、Hisタグカラムを用いてタンパク精製を行った。予備的な実験では、これらのタンパク質の中に細胞塊形成の活性を持つものが見つかっており、今後さらなる解析を進める。「リボソームとリプログラミングドメインの癌細胞への影響」我々は、ヒト癌細胞(肺癌、乳癌、大腸癌、肝臓癌、)でさえ大腸菌由来リボソームを取り込むと、細胞塊を形成し、その増殖が完全に抑えられることをシャーレ内で見出している(未発表データ)。さらに、癌細胞にリボソームを取り込ませ、免疫不全マウスの皮下に細胞移植を行い、数週間後に腫瘍の直径や体積を計り、生体内における腫瘍形成抑止力を検討した。現時点では、残念ながらリボソームによる癌細胞の増殖抑制は観察されていないが、今後は、移植前にリボソームを癌細胞に取り込ませ、腫瘍形成時にも数カ所にリボソームを投与することにより、その効果を検討する。今までの正常細胞を用いた研究で得られた実験結果をヒト癌細胞にも応用することにより、その細胞周期制御機構や細胞増殖停止機構を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、リボソームがどのようにして細胞内に取り込まれるのか?という問題を明らかにするために、トリプシン処理の効果とエンドサイトシスの関与を阻害剤を用いて細胞塊形成実験を行うことで明らかにした。今後は、ニワトリ由来の幹細胞にリボソームを取り込ませ、細胞塊を形成し、これらの結果を検証する予定である。1)リボソームが取り込まれる分子メカニズム細胞内にリボソームが取り込まれる際には、トリプシンのような酵素処理が必要か検討した。蛍光ビーズ(直径50 nm)を培養中の細胞に添加しても、細胞内への取り込みはほとんど観察されないが、トリプシン処理後の細胞に蛍光ビーズを加えると細胞内への取り込みが劇的に増加した。次に、6種類のエンドサイトーシス阻害剤filipin (FP)、genistein (GS)、cytochalasinB(CC)、bafilomysinA1(BM)、concanamysinA (CM)、5-(N-ethyl-N-isopropyl)-amiloride (EA)を購入し、細胞毒性を示さない濃度レベルで準備し、リボソームと混ぜ、96 wellに加えた。ヒト皮膚細胞を酵素処理し、細胞数(2 x 104)を数え、96 wellに添加し、数日後に細胞塊の数を調べ、その効果を検討した。6種類のエンドサイトーシス阻害剤の存在下では、細胞塊形成が約50%阻害された。濃度を上げていくと細胞塊形成率はさらに減少するが、同時に細胞死も多く観察されることから、細胞死が観察されない濃度で実験を行った。2)我々のグループで用いてきた細胞塊形成実験の条件に従って、ニワトリ幹細胞を用いて細胞塊形成を行ったが、上手く細胞塊が形成されなかったことから、詳細なプロトコールの条件決めを行う。ニワトリ由来の幹細胞へのリボソームの取り込みが、予想したよりも困難で、その条件決定に時間がかかった。

2リボソーム内のリプログラミングドメインの同定。精製した大腸菌リボソームの大・小サブユニット、並びにrRNAを用いて細胞塊形成実験を行い、細胞塊形成能が各々のサブユニットに存在するのか、またはリボソーム複合体としての構造が必要であるのかを明らかにすることを試みた。まず、リボソームを熱処理すると細胞塊形性能が消失した。また、精製したrRNAでは、細胞塊形成効果がないことが明らかになった。3リボソームによるニワトリ細胞初期化法の確立を試みた。京都大学・高橋淑子教授との共同研究により、ニワトリ胚尾部に存在する幹細胞様の細胞を単離し、Hisタグラベルされたリボソームを取り込ませる計画であったが、幹細胞様細胞の培養が上手くいかなかった。今後は、幹細胞様細胞での細胞培養を確立する必要がある。ニワトリ胚尾部に存在する幹細胞様の細胞を単離する過程において、コントロールとして用いていたニワトリ胚線維芽細胞用の細胞培養実験方法を試みたが、幹細胞様細胞はこの条件では培養出来ない事が明確になった。研究遂行上、幹細胞様細胞での細胞培養を確立する必要がある。京都大学・大学院理学研究科高橋教授との共同研究により、研究の遅れを取り戻す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。リボソーム内のリプログラミングドメインを同定するために、精製した大腸菌リボソームの大・小サブユニット用いて細胞塊形成実験を行い、細胞塊形成能が各々のサブユニットに存在するのか、またはリボソーム複合体としての構造が必要であるのかを明らかにする。ニワトリ胚尾部に存在する幹細胞様の細胞を単離する過程において、幹細胞様細胞での細胞培養確立しなければいけない。
鉄系超伝導体の相図と電子状態、超伝導状態

(1)鉄系超伝導体Ba1-xKxFe2As2(X 0.69, 0.76)の異常なピーク効果を明らかにした。磁気トルク測定に基づき、超伝導状態の温度ー磁場相図を決定した。上部臨界磁場直下にピーク効果が見られた。磁場方位をc軸から面内に傾けるに従い、ピーク効果は顕著になる。更に、磁場増大時と減少時でトルクがピークを示す磁場が大きく異なり、かつまた磁場増大時にはピークの高磁場側、減少時には低磁場側に一次転移を示唆するトルクの急激な変化が観測された。また、複雑な磁場履歴依存性も見られた。これらは、これまでに報告されているピーク効果の振る舞いと大きく異なる。面内に近い磁場方位の場合、上部臨界磁場はパウリリミットに匹敵するので、この異常な振る舞いにスピン常磁性効果が関係している可能性もあると指摘した。(2)鉄系超伝導体FeSのフェルミ面を精確に決定した。量子振動計測と準粒子自己無撞着GW(QSGW)近似による電子状態計算を行った。計算によれば、フェルミ面はそれぞれ2枚のホール面と電子面からなる。それから期待される量子振動の周波数8ヶをすべて実験的に観測できた。観測されたフェルミ面のサイズと計算結果は、kに依存しないたかだか0.1eV以下のバンドエネルギーの調整を行うことで、ブリルアンゾーン断面積の0.2%の精度で一致した。キャリア数は鉄原子1ヶあたり0.5ホール/電子、また多体効果による質量増強は約2倍と求まった。dxy成分の第3のホール面が存在しないことは、ノードのある超伝導ギャップに有利である。本研究課題は、「鉄系超伝導体の相図と電子状態、超伝導状態」を研究することであるが、上述の様に、相図、電子状態、超伝導状態いずれについても着々と研究は進捗している。予定通り、強磁場低温測定を主たる手段とし鉄系超伝導体の相図と電子状態、超伝導状態を進めて行く。2008年に東工大・細野教授らの報告した鉄系超伝導体は、発見からわずか1年で超伝導転移温度が30度も上昇したため、高温超伝導体の有力な候補物質として注目され、より高い転移温度を実現するために、超伝導発現の機構解明が進められている。超伝導研究では、母物質の一部の元素を置換して新たな超伝導体の探索が行われるため、超伝導発現機構の解明には、母物質の電子状態の解明が重要だが、鉄系超伝導体で最も高い超伝導転移温度である絶対温度56度を示す1111型と呼ばれる鉄系超伝導体の母物質については、不純物や欠陥の少ない高品質な試料の作製が難しく、電子状態の実験的解明が進んでいなかった。H29年度我々は、1111型鉄系超伝導体の母物質である「CaFeAsF」について、電子状態の最も重要な指標である「フェルミ面」を完全に決定した。具体的には、フラックス法により合成された高品質CaFeAsF単結晶を使い、20テスラ超伝導磁石、45テスラハイブリッド磁石を用いて、超低温、強磁場中で量子振動を測定することによりフェルミ面を実験的に観測し、バンド計算と比較した。フェルミ面は電子的およびホール的の2種類の円筒状フェルミ面からなることが明らかになった。電気伝導を担うキャリア数が特異に少なく、鉄系超伝導体のバンドのトポロジカルな性質から反強磁性ギャップは必ずノードを持つとする予測(ノーダルSDW)と良く整合する。さらに、量子振動の詳細な解析により、電子的なフェルミ面が、不純物の影響を受けにくく固体中を高速で移動する「ディラック電子」と呼ばれる特別なタイプの電子によるものであることを明らかにした上述の様にCaFeAsFについて、1111型鉄系超伝導体母物質としては初めてフェルミ面を実験的に決定することに成功している。本成果は既に論文発表を行った。更に、11型鉄系超伝導体FeSについてもフェルミ面を決定するに十分な量子振動データを既に取得しており現在解析中である。従って順調に進展していると判断する。

観測されたフェルミ面のサイズと計算結果は、kに依存しないたかだか0.1eV以下のバンドエネルギーの調整を行うことで、ブリルアンゾーン断面積の0.2%の精度で一致した。キャリア数は鉄原子1ヶあたり0.5ホール/電子、また多体効果による質量増強は約2倍と求まった。dxy成分の第3のホール面が存在しないことは、ノードのある超伝導ギャップに有利である。本研究課題は、「鉄系超伝導体の相図と電子状態、超伝導状態」を研究することであるが、上述の様に、相図、電子状態、超伝導状態いずれについても着々と研究は進捗している。11型鉄系超伝導体FeSについて既に得られた量子振動データを解析し、フェルミ面を明らかにする。1111型鉄系超伝導体母物質CaFeAsFについては、ドープ,圧力による電子状態の変化を検証する。予定通り、強磁場低温測定を主たる手段とし鉄系超伝導体の相図と電子状態、超伝導状態を進めて行く。CaFeAsF, FeSとも十分な量子振動データが得られたため、米国国立強磁場研究所での出張実験1回を中止したため、次年度使用額が生じた。次年度助成金とあわせて、旅費及び消耗品等の購入に適切に用いる。実験が順調に進んで、当初想定したよりも液体ヘリウム消費量が少なくて済んだこと、および国際会議発表をスケジュールの都合で取りやめたことにより、2018年度からの繰り越しが生じた。2019年度については、最近ヘリウム供給が悪化し、ヘリウム価格が高騰しているため、ヘリウム代が増えることが想定される。また、これまでに得られた研究成果についての国際会議発表を予定しており、これらに繰越金を含めて適切に使用する。
インド・中国における産業人材育成システムとその変化に関する比較分析

本研究は、グローバル化と急速な技術革新が進行する中、中国とインドの2大新興国を事例に取り上げ、90年代以降の両国における産業人材育成システムの変化とその要因を明らかにした。具体的には、国全体、産業、教育機関、企業の4つのレベルを取り上げ、グローバル化に伴う経済環境の変化に対応して、両国の政府(中央・地方政府)が産業人材育成政策・制度をどのように変化させているか、どのような要因によって、職業技術教育・訓練(Technical and Vocational Education and Training: TVET)機関・企業での産業人材育成パターンの変化がもたらされたか、などを解明した。本研究の目的は、グローバル化と急速な技術革新が進行する中、中国とインドの2大新興国を事例に取り上げ、90年代以降の、これら2国における産業人材育成システムの変化とその要因を明らかにすることにある。より具体的には、国全体、産業、教育機関、企業の4つのレベルを取り上げ、(1)これら2国のそれぞれに固有な社会構造や制度がどのように「産業人材育成システム」の形成に影響しているか、(2)グローバル化に伴う経済環境の変化に対応して、両国の政府(中央・地方政府)が産業人材育成政策・制度をどのように変化させているか、(3)両国の「産業人材育成システム」がどのように変化しているか、(4)どのような要因によって職業技術教育・訓練(Technical and Vocational Education and Training: TVET)機関・企業での産業人材育成パターンの変化がもたらされたか、の4点を解明することを目的としている。本研究では、中国・インドの産業人材育成政策と制度、さらに教育訓練機関や企業における訓練体系に焦点をあて、質的な研究方法を用いて比較分析する。特に政治経済学における新制度論に依拠し、制度論的分析フレームワークを用いて、フィールド調査を通じて収集する詳細なデータを基に、マクロ(国)レベル、メソ(教育セクターならびに産業)レベル、ミクロ(教育訓練機関・企業)レベルのそれぞれに焦点をあて、重層的な分析を行う。初年度であるH27年度は、文献や政府の報告書をレビューし、両国の近年の産業構造、産業政策・産業人材育成政策・教育政策、就業構造、ならびに教育制度、特に産業技術教育訓練制度についての理解を深めた。また、インド・デリーならびにラジャスタンにて現地調査を行い、デリー周辺ならびにラジャスタンに立地する工業団地を訪問し、技能センターなどを訪問し、聞き取り調査を実施した。所属大学が組織再編に取り組んでおり、これに関する会議・業務・事務作業の負担が大きい。研究時間を確保するのが困難である。本研究では、中国・インドの産業人材育成政策と制度、さらに教育訓練機関や企業における訓練体系に焦点を当て、質的な研究方法を用いて比較分析する。特に政治経済学における新制度論に依拠し、制度論的分析フレームワークを用いて、フィールドワークを通じて収集するデータを基に、マクロ(国)レベル、メソ(教育セクターおよび産業)レベル、ミクロ(教育訓練機関・企業)レベルのそれぞれに焦点を当て、重層的な分析を行う。2年目であるH28年度は、所属する研究科の改組・再編に係る学内行政(会議、計画文書策定、事務作業)等に多くの時間を割くことを余儀なくされたため、研究の進捗は著しく遅滞し、予定されたフィールド調査も実施できなかった。インドから招へいしたインド人研究者による講演会を開催したほか、本研究テーマに関する意見交換・情報交換を行ったほか、今後の研究協力について検討を行った。所属大学、特に所属研究科が組織再編に取り組んでおり、これにかかる業務(会議、計画文書策定、関係者との調整等)にかかる負担が大きい。研究時間の確保が困難である。本研究は、グローバル化と急速な技術革新が進行する中、中国とインドの2大新興国を事例に取り上げ、90年代以降の両国における産業人材育成システムの変化とその要因を明らかにするものである。より具体的には、国全体、産業、教育機関、企業の4つのレベルを取り上げ、(1)これら2国のそれぞれに固有な社会構造や制度がどのように「産業人材育成システム」の形成に影響しているか、(2)グローバル化に伴う経済環境の変化に対応して、両国の政府(中央・地方政府)が産業人材育成政策・制度をどのように変化させているか、(3)両国の「産業人材育成システム」がどのように変化しているか、(4)どのような要因によって、職業技術教育・訓練(Technical and Vocational Education and Training: TVET)機関・企業での産業人材育成パターンの変化がもたらされたか、の4点を解明することを目的としている。本研究では、中国・インドの産業人材育成政策と制度、さらに教育訓練機関や企業における訓練体系に焦点をあて、質的な研究方法を用いて比較分析を行った。

特に政治経済学における新制度論に依拠し、制度論的分析フレームワークを用いて、フィールド調査を通じて収集した詳細なデータを基に、マクロ(国)レベル、メソ(産業)レベル、ミクロ(教育訓練機関、企業)レベルの3層に焦点をあて、重層的な分析を行った。具体的には、両国の近年の産業構造、産業政策・産業人材育成政策・教育政策、労働市場、教育訓練制度等を理解し、インド・デリー、ラジャスタン州、ハリアナ州、中国北京において現地調査を行い、両国の企業・大学・TVET機関における産業人材育成パターンの変化に関するデータ収集を行った。さらに、比較対照のためタイにて現地調査を行い、タイの大学・TVET機関における産業人材育成に関するデータ収集を行った。本研究は、グローバル化と急速な技術革新が進行する中、中国とインドの2大新興国を事例に取り上げ、90年代以降の両国における産業人材育成システムの変化とその要因を明らかにした。具体的には、国全体、産業、教育機関、企業の4つのレベルを取り上げ、グローバル化に伴う経済環境の変化に対応して、両国の政府(中央・地方政府)が産業人材育成政策・制度をどのように変化させているか、どのような要因によって、職業技術教育・訓練(Technical and Vocational Education and Training: TVET)機関・企業での産業人材育成パターンの変化がもたらされたか、などを解明した。第2年度である本年度には、教育セクター(メソレベル)に焦点を当て、中国・インド両国の産業人材育成のための教育・訓練の仕組み・内容、習得する技能の中身が、90年代い初頭以降、どのように変化したかを明らかにする産業人材育成といっても、求められるスキルや知識や産業によって大きく異なるため、本研究では、特に、自動車産業に焦点をあて、産業レベルでの技能人材育成の仕組みとその変化を考察する。特に、自動車産業に焦点をあて、産業レベルでの技能人材育成の仕組みとその変化を考察する。すなわち、産業スキル・人材の需要側(産業)と供給側(教育訓練セクター)双方における変化を明らかにする。産業としては両国で基幹産業である自動車産業を取り上げる。インド・中国にて調査研究を実施する。特に、両国の首都である北京・デリーに加え、各国における自動車産業集積地(中国:天津、上海、講習、インド・ハリヤナ州、マハラシュトラ州、カルナタカ州を訪問し、フィールド調査を実施する。今年度は、研究時間を確保し、特に、現地調査の時間を確保して、遅れている研究予定を加速したいと考えている。特に、メソレベル(教育セクターおよび産業)に焦点を当て、中国・インド両国の産業人材育成のための教育・訓練の仕組み・内容、習得する技能の中身が、90年代以降、どのように変化したかを考察する。自動車産業ならびに関連産業について事例研究を行う。産業人材育成当初予定した中国における現地調査を実施できなかったため。予定していた現地調査を実施できなかったため。
形質細胞分化におけるIRF4の役割

IRF4はリンパ球とマクロファージに選択的に発現しており、免疫応答、細胞の分化・増殖、発癌などに関係する転写因子である。胚中心B細胞では発現していないが、形質細胞に分化すると発現が見られるようになる。またIRF4は形質細胞分化に必須の因子であることが判明している。しかしIRF4がどのような機序で分化を調節しているのか、さらにBCL6、BLIMP1、XBP1など、形質細胞分化に関わる他の因子とどのような関係にあるのかは不明である。我々は形質細胞分化におけるIRF4の役割を明らかにするため、Burkitt's Lymphoma由来の細胞株にIRF4を発現させ、その影響を検討した。IRF4の発現により増殖の遅延、細胞周期の停止、BLIMP1、XBP1の発現誘導を伴う形質細胞への分化が観察された。またIRF4による増殖遅延と分化誘導は、分化の抑制因子であるBCL6により阻害されなかった。IRF4は形質細胞分化に重要な働きをしており、特にBCL6に非依存性にBLIMP1の上位で働くことが示された。本研究の結果により、正常な形質細胞分化調節機構の一端が明らかにされた。またIRF4は従来より知られた発癌因子としての作用だけでなく、逆に作用の喪失が発癌に関係する、癌抑制因子としても作用する可能性を示唆する重要な知見が得られた。Doxycycline(DOX)添加によりIRF4を発現するDaudi細胞株(Daudi-441)を作製した。DOX添加により、細胞増殖の遅延(XTT法)、細胞周期G0/G1期の増加(FACS)、胚中心細胞のマーカーであるBCL6の発現低下、形質細胞分化マーカーBlimp-1,XBP-1(PCR), CD138(FACS)の発現誘導が見られることが判明した。すなわち、IRF4の発現は胚中心細胞より形質細胞への分化を誘導すると考えられた。p21、p27の発言誘導、CDK2の発現誘導、p-Rbの発現低下が見られた。これらのことから、IRF4は細胞回転、特にG1/Sの進行を制御する種々の分子の発現を調節することにより、細胞回転の停止に寄与しているものと考えられた。さらに、BCL6をexogenousに強制発現させ、これにさらにIRF4を発現させた時の増殖・分化について検討した。この細胞株ではIRF4を強制発現させることによる増殖停止や分化誘導の阻害は見られなかった。また、Blimp-1の優性変異体であるTBlimpを発現させた後、IRF4を発現させた細胞株においても、同様の所見であった。つまりIRF4の作用はBLS6の発現低下やB-limp1の発現誘導に非依存性であり、今までに知られているBCL6→Blimp-1→XBP1とは全く独自の経路で機能している可能性も考えられた。胚中心細胞由来の細胞株DaudiおよびRajiにexogenousにIRF4を発現させ、その影響を調べた。Doxycyclin添加によりIRF4を誘導的に発現する細胞株Daudi-IRF4、および4-Hydroxytamoxifen添加によりIRF4が核内に移行し活性化する細胞株Raji-IRF4を樹立した。これらの細胞においてIRF4を発現・活性化させると、いずれの細胞においても増殖の遅延、G1期の増加とS期の減少が見られた。すなわちIRF4はG1期からS期への移行を阻害することにより、細胞周期の進行を遅らせ、増殖を抑制しているものと考えられた。さらに形質細胞マーカーであるCD38/CD138の発現増加、胚中心細胞マーカーであるBCL6タンパクの発現低下が見られ、IRF4は形質細胞分化を誘導することが示唆された。形質細胞分化を司る転写因子群の発現を検討したところ、胚中心細胞において発現しているBCL6、PAX5のmRNAの発現低下、および形質細胞において発現しているBLIMP1、XBP1の発現増加が観察された。

これらの結果により、IRF4は胚中心細胞から形質細胞への分化を誘導することが示唆された。さらにDaudi-IRF4にBCL6を強発現させた細胞株Daudi-IRF4-BCL6を用いて同様の実験を行うと、IRF4による増殖の遅延と形質細胞への分化は阻止されなかった。以上から、IRF4の増殖遅延作用、形質細胞分化誘導作用は分化の負のレギュレーターであるBCL6の作用に非依存性のものであることが判明した。
サザンオシレーション指標解析による気候変動の水資源への影響

近年の気候変動および異常気象の発生は、将来の水資源確保の不安定要因として懸念されている。これに伴い気候変動の定量的解析・予測および水資源への影響評価が重要な課題となっている。本研究課題では、まず、エルニーニョおよびラニーニャ現象の指標となるサザンオシレーション指標(SOI)時系列のカオス的特性解析を行い、SOI時系列が決定論的カオスであるかどうかの判定を試みた。この場合、従来からの線形スムージ手法および近年理学の分野で提案されている非線形スムージング手法を、種々のカオス判定手法と組み合わせて適用することによりSOI時系列のカオス特性を抽出した。その結果、SOI時系列は決定論的カオスというよりも、周期成分を含む確率過程であると判断された。次に、サザンオシレーション指標(SOI)と水文気象データとの相関解析については、国外では精力的に研究されており、特にアメリカ、ヨーロッパ、オセアニアにおける降水、気温データとSOIの関係については多くの研究がある。しかし、日本域のデータを用いた相関解析例はあまり見受けられない。よって本研究課題では、福岡市の1890年1月から1998年12月までの1308ヶ月間の月降水および月平均気温データを用い、SOIとの相関解析に重点を置いて解析を行った。降水・気温の全時系列対象としたSOI時系列との相関は、どの遅れ時間に対してもほとんどゼロであった。そこで、SOIデータをその大きさにより、5つのカテゴリーに分類し解析を行った。その結果、SOIの絶対値が大きいカテゴリーを対象とした場合、降水・気温ともにSOIとの有意な相関が得られた。具体的には、SOIが2以上の強いラニーニャが発生した場合、その現象が強いほど4ヶ月後の福岡市の降水は少雨に、また気温も低くなる結果を得た。さらに、SOIの元となる気圧データの存在状況や欠測値、補間値などのSOIを用いる上での基礎情報やSOIの発生頻度や持続特性などの統計的特性についても検討を行った。水資源の有効利用には水文気象時系列の精度良い予測が必要となるが,本年度は,水文気象現象に多大な影響を及ぼすといわれているサザンオシレーション指標(SOI)のカオス的特性解析を行った.まず,長期間の月単位のSOI時系列を得るために,その基となるタヒチとダーウィン地点の大気圧データを種々の文献から収集した.そして,これから算定される2種類の定義によるSOIの値には余り差のないことを示した.次に,定義雑音を含む水文気象時系列からカオス的特性を抽出するためには,まず,その雑音を取り除くことが必要となる.本研究では、従来の線形スムージング手法である移動平均やローパスフィルターの他に近年注目されている非線形スムージング手法をSOI時系列に適用した.非線形スムージングによりカオスに無関係なノイズが除去され時系列の本質的特性が引き出されることが期待された.SOIデータの生時系列および上記3種のスムージングSOI時系列に対し,まず,自己相関関数を求め,またスペクトル解析を行い,SOI時系列の基礎的解析を行った.次いで,カオス特性量としての位相空間軌跡、リアプノフ指数、相関次元等を算定し,SOI時系列がカオスであるかを判定した.その結果,非線形スムージングが,特に相関次元の算定過程で,他のスムージング時系列とはかなり異なった特性を示すことが分かったものの,いずれのSOI時系列に対しても有意なカオス的特徴は検出できなかった.すなわち,SOI時系列はカオスというよりもランダムであるということが明らかにされた.

これまで,日本のような中緯度における気候へのエルニーニョ及びラニーニャ現象の明瞭な影響はあまり認められていない.そこで,本年度では,エルニーニョ及びラニーニャ現象の指標となるサザンオシレーション指標(南方振動指数,SOI)と福岡市月降水量及び月平均気温との相関について解析及び検討を行った.本研究では1890年1月から1998年12月(データ数1308)までのデータを用いて解析を行った.まず,全データを対象とした相関解析を行った結果,SOIと福岡市月降水量及び月平均気温時系列共に相関関係はほとんど見受けられなかった.そこで,SOIのデータをその大きさによって(1)SOI<-2,(2)-2≦SOI<-1,(3)-1≦SOI≦1,(4)1<SOI≦2,(5)2<SOIの5つのカテゴリーに分類し,そのカテゴリーごとのデータに対し,ある月のSOIとそのSOIからnヶ月後の福岡市月降水量及び月平均気温との相関関係について調べた.その結果,エルニーニョ及びラニーニャ現象が生じていない-1≦SOI≦1の場合には,ほとんど相関が見られないが,SOIの絶対値が大きくなるにつれて相関係数の絶対値も大きくなるという傾向が出てきた.最も相関が大きかったのは,SOI>2のラニーニャ現象のデータに対する遅れが4ヶ月の時であり,相関係数は-0.49(有意水準1%で有意)であった.この場合,ラニーニャ現象が大きくなる(SOIが大きくなる)程,4ヶ月後の降雨が少雨となることが認められた.次に,SOIと月平均気温との相関解析の結果,SOIのカテゴリーが(2),(3),(4)の場合はほとんど相関が見られないが,カテゴリーが(1),(5)のエルニーニョ及びラニーニャの月の相関はかなり大きく,はっきりとした1年周期が見られた.そして,カテゴリー(1)に対する遅れが0ヶ月の平均気温の相関について調べた結果,エルニーニョ現象が大きくなるほど気温も低くなる傾向が認められ,特に,エルニーニョ現象が顕著になるほど夏の気温が低くなる傾向が現れた.これまで,日本のような中緯度における気候へのエルニーニョ及びラニーニャ現象の明瞭な影響はあまり認められていない.前年度はエルニーニョ及びラニーニャ現象の指標となるサザンオシレーション指標(南方振動指数,SOI)と福岡市月降水量及び月平均気温との相関について解析及び検討を行った.本年度は,SOIと正規化した福岡市月降水量及び月平均気温との相関について解析及び検討を行った.本研究では1890年1月から1998年12月(1308ヶ月)までのデータを用いて解析を行った.まず,全データを対象とした相関解析を行った結果,SOIと正規化した福岡市月降水量及び月平均気温時系列共に相関関係はほとんど見受けられなかった.そこで,SOIのデータをその大きさによって(1)SOI<-2,(2)-2≦SOI<-1,(3)-1≦SOI≦1,(4)1<SOI≦2,(5)2<SOIの5つのカテゴリーに分類し,そのカテゴリーごとのデータに対し,ある月のSOIとそのSOIからnヶ月後の正規化した福岡市月降水量及び月平均気温との相関関係について調べた.その結果,エルニーニョ及びラニーニャ現象が生じていない-1≦SOI≦
蕁麻疹と血管透過性:膜蛋白のプロセシングと分子機構の解明

本研究課題の目的は、蕁麻疹の病態を内皮細胞膜蛋白の病的変化と捉え、ectodomain sheddingに基づき血管透過性の亢進を分子レベルで解明することである。Ectodomainsheddingとは、I型膜蛋白が細胞外領域で切断されることである。Ectodomainsheddingは、様々な細胞ストレスやカルシウム・インフラックスにより生じる。蕁麻疹の本質は、血管透過性の亢進にあること、また血管内皮細胞がヒスタミン受容体を発現していることは周知の事実である。しかし、ヒスタミンを介した血管透過性の亢進が、血管内皮細胞の膜蛋白変化に基づくという本質的な知見は存在しない。従って、本研究課題では、血管透過性の破綻の本質には酵素による接着分子の切断が存在することを示し、研究内容を3つに大別する。1in vitro:ヒト皮膚由来血管内皮細胞を用いて、VE-cadherinのectodomain sheddingを同定する。平面培養にヒスタミンを添加し、VE-cadherinの切断に関わる至適条件を決定する。切断酵素は膜型MMPであることが推察されるため、siRNAでノックダウンし同定する。切断に関わるアミノ酸残基を欠失したmutated VE-cadherin cDNAを作成し、切断が解除されることを証明する。2ex vivo:マイクロ流路を作製し、血管内皮細胞に裏打ちされた微小循環モデルを構築する。新規マイクロ流路を用いて、ヒスタミン刺激により透過性試験を行う。透過性は蛍光デキストランの蛍光強度で測定し、経時的に評価する。さらに、H1レセプター拮抗阻害薬またはMMP阻害薬を添加し、血管透過性亢進に対する抑制効果を経時的かつ定量的に測定する。3in vivo:マウス皮膚を用いて、Mile's assayにより阻害薬の薬理効果を評価する。本研究課題は、蕁麻疹の病態を内皮細胞膜蛋白の病的変化と捉え、ectodomain sheddingに基づき血管透過性の亢進を分子レベルで解明する。ヒスタミンによるectodomain sheddingを検討した。濃度及び時間依存性に関して、血管の透過性変化は、ヒスタミン濃度に依存する。通常の平面培養では、1 x 10-4 Mで検討する場合が多い。そこで本申請課題では、VE-cadherinのectodomain sheddingの至適化を行い、ヒスタミンに関する濃度依存性及び時間依存性を検討した。方法はWestern blotによる。細胞は、ヒト新生児皮膚微小血管由来初代培養内皮細胞を用いた。VE-cadherinのN末端またはC末端を認識する抗体を用いて、cell lysate及び培養上清中のVE-cadherinを検出した。この結果、ヒスタミン1 x 10-4 Mを添加したヒト新生児皮膚微小血管由来初代培養内皮細胞では、VE-cadherinのN末端断片が培養上清に検出された。一方、VEG-cadherinのC末端断片がcell lysateに検出された。以上より、ヒト新生児皮膚微小血管由来初代培養内皮細胞の細胞膜表面では、ヒスタミンによりVE-cadherinの切断が起きる。そしてこの切断は、ectodomain sheddingによることが示唆された。ヒスタミンを用いたex vivo透過性試験を検討した。マイクロ流路を作成し、この流路にヒト新生児皮膚微小血管由来初代培養内皮細胞またはHMEC-1細胞を培養した後、ヒスタミンを添加した。この結果、裏打ちする内皮細胞には配向が生じ、細胞間接着が減弱していることが細胞染色により確認された。当初、平成23年度に予定した予定した研究計画に沿って研究課題に取り組み、予想された結果を得ている。一方、VE-cadherin切断部位に関する検討は、なお詳細な解析を要する。このため、本研究課題の進捗状況はおおむね順調と考えている。細胞生物学的な解析を推し進め、マイクロ流路におけるVE-cadherinのectodomain sheddingを検討していく。研究計画は変更することなく、さらに研究課題を遂行する。研究計画に明らかな問題点は生じていないが、次年度はマイクロ流路における透過性試験について、抗ヒスタミン薬を用いた評価を行う予定である。マイクロ流路の設計と作成に対して、平成24年度の器具として新たな費用が生じる。また、国内外の学会へ参加するため、出張旅費も計上する必要がある。平成24年度は研究支援に対して謝金も必要である。論文作成も行うため、論文構成に要する費用も平成24年度は計上している。
NK1.1^+T細胞及びCD8^+Th1誘導T細胞による免疫病の制御機構

我々は、抗NK1.1抗体で、NK細胞およびNK1.1^<++>T細胞を活性化すると強いIFN-γの産生が認められるがIL-4の産生は全く認められないことを報告してきた。つまり、NK細胞のレセプターの一つであると考えられるNK1.1分子か.らあシグナルは、NK1.1^+T細胞やNK細胞に単に細胞障害性を誘導するばかりでなく、これらの細胞からのIFN-γ産生に重要であると考えられた。そこで、NKR-P1分子のシグナル伝達機構を解析したところ、FcRγ鎖がNK1.1分子に結合していることが明らかになった。さらに、FcRγ鎖欠損マウスを用いてNK1.1分子の機能を解析した結果、NK1.1分、子のシグナル伝達にFcRγ鎖が必須であることが判明した。一方、NK細胞には、TCRの構成分子の一つであるCD3ζ鎖が発現していることが知られていたが、その機能は依然として明かではない。そこで、CD3ζ鎖欠損マウスよりNK細胞を採取し、各種細胞表面抗原を解析したところ、正常マウスのNK細胞と比較してFcγRIIIの発現が顕著に増強しており、機能的にも亢進しているいることが明らかになった。以上より、CD3ζ鎖は、単純にシグナル伝達分子として機能するばかりでなく、FcγRIIIの発現制御分子としても重要な機能を担っていることが明らかになった。我々は、Th1/Th2分化の制御に関与する細胞について検索したところCD8^+T細胞の中には、CD4^+T細胞の活性化によって強くIFN-γ産生し、ナイーブT細胞をTh1細胞へ分化誘導する細胞が存在することが明らかになった。また、このTh1誘導CD8^+T細胞からのIFN-γ産生は、CD4^+T細胞の活性化にともなって発現される何らかの抗原を認識することによるものだと考えられた。以上より、CD8^+Th1誘導T細胞は、Th1分化に関与する重要な細胞であると考えられた。