hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能的予備力に着目した高齢期の虚弱化把握と介入プログラムに関する研究

本年度は、前年度から準備を進め、実施してきた介入研究のデータ解析をおこなった。鳩山コホート研究参加者704名から、虚弱チェックリストに基づいて30名の虚弱高齢者(68-85歳、平均73.6歳、男性20名、女性10名)を抽出した。30名を運動・栄養・心理社会プログラムによる介入群15名と待機コントロール群15名に分け、3ヵ月間の介入をおこなった。介入群は、週2回、1回当たり1時間の運動を実践し、運動後の30分間に、隔週で栄養または心理・社会面に関するグループワークをおこなった。待機コントロール群には、同時期の3ヵ月は何も介入せず、3ヵ月後に介入群と同様のプログラムを提供した。3ヵ月後のデータを分析した結果、通常歩行速度(P = 0.816)、最大歩行速度(P = 0.558)、機能的予備力(P = 0.551)には有意な交互作用(群×時間)がみられなかった。一方、タイムドアップ&ゴー(P = 0.030)、たんぱく質摂取量(P = 0.030)、動物性たんぱく質摂取量(P = 0.030)、Geriatrics Depression Scale短縮版得点(P = 0.030)において、有意な交互作用(群×時間)がみられ、介入群ではいずれも有意に向上した。以上より、虚弱予防プログラムは機能的健康度の向上に有用であったものの、通常歩行速度と最大歩行速度から定義する機能的予備力は、介入効果の評価指標としては不適当である可能性が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度は、最大歩行速度と通常歩行速度から定義した機能的予備力が、生活機能低下の有用な指標となるかどうかについて検討した。対象は地域在住の65-94歳の男女449名(平均年齢73.8歳、男性127名、女性322名)である。対象者の通常歩行速度、最大歩行速度を測定し、その差を求めることによって、機能的予備力を定義した。生活機能は老研式活動能力指標によって評価し、10点以下を生活機能低下ありとした。機能的予備力の値から、対象者を3群(high:>0.5 m/s、middle:0.3-0.5 m/s、low:<0.3 m/s)に分け、生活機能低下との関連をロジスティック回帰分析によって検討した。最大歩行速度、通常歩行速度、機能的予備力の平均値±標準偏差は、それぞれ1.85 ±0.38 m/s、1.38 ±0.28 m/s、0.47 ±0.21 m/sであった。生活機能低下を有する者は66名(14.7%)であり、high、middle、low群における該当率はそれぞれ5.9%、15.9%、28.6%であった。生活機能低下に対する調整済みオッズ比は、high群を基準とするとmiddle群では2.5(95%信頼区間:1.1-5.5)、low群では5.3(95%信頼区間:2.2-12.9)であった(P for trend < 0.001)。機能的予備力が低いことは、生活機能の低下と密接に関連していた。機能的予備力を算出することは高齢者の健康状態の評価において、有用かもしれない。予定していた解析を終え、学会でも発表できたので、おおむね順調に進展していると考えている。今後の研究の推進方策は3つある。1つ目は機能的予備力と通常または最大歩行速度単独との予測力を比較し、機能的予備力の妥当性を検討することである。2つ目は縦断分析によって、健康関連アウトカム(ADL障害、要介護認定、総死亡など)との関連を検討することである。
バルク単結晶作製における熱・物質移動現象に関する研究

現在の科学技術の発展に伴い,単結晶材料は光・電子デバイスの基盤材料として更なる高品質化・高性能化が求められている.これには抜本的な技術革新が急務であり,それを達成するためには結晶成長中の諸現象,特に熱・物質移動現象を中心とした複雑な融液物性の解明が必要である.本研究は,これらの状況を鑑み,日独相互協力体制の基で,バルク単結晶作製時における熱・物質移動現象の解明を行い,その精密制御手法の確立を探求した.本研究期間内に,東北大学金属材料研究所からのべ6名(2名は分担者外)ドイツ結晶成長研究所に派遣し,ドイツ結晶成長研究所からは東北大学金属材料研究所へのべ7名(1名は分担者外)招聘し,・磁場印加CZ法,LEC法,FZ法による半導体結晶作製中の熱・物質移動現象・フッ化物及び酸化物結晶作製時における不純物分布の解析等を中心に調査研究を行った.この中で特にフッ化物結晶結晶作製時に問題となる炉内温度勾配,或いは精密な温度制御,純度制御,雰囲気制御などを解決し,従来結晶成長が困難とされたCe:LiCaAlF_6,Ce:LiSrAlF_6,Ce:YLiF_4,Ce:LuLiF_4,Ce:BaLiF_3などの高品質単結晶成長に成功し,過去報告値を数段上回る紫外レーザー出力60mJの発生に成功した.これら相互の研究状況の調査・討論等を進めていく中で,日独共同研究体制がより強化し,その結果,平成10年度において「日独結晶成長会議」が開催された.この会議が話題を呼び,平成11年度初頭に,「日独波蘭結晶成長会議」が開催される予定となった.尚,本調査研究実績には含まれていないが,当該研究分担者であるドイツ結晶成長研究所・教授PeterRudolph,研究員Boris Epelbaum博士が,それぞれ約三ヶ月,東北大学の客員教授・助教授として招聘された.この招聘により,先述の会議の打ち合わせ,並びに当該研究課題に関する調査・討論等が滞りなく,進められた.現在の科学技術の発展に伴い,単結晶材料は光・電子デバイスの基盤材料として更なる高品質化・高性能化が求められている.これには抜本的な技術革新が急務であり,それを達成するためには結晶成長中の諸現象,特に熱・物質移動現象を中心とした複雑な融液物性の解明が必要である.本研究は,これらの状況を鑑み,日独相互協力体制の基で,バルク単結晶作製時における熱・物質移動現象の解明を行い,その精密制御手法の確立を探求した.本研究期間内に,東北大学金属材料研究所からのべ6名(2名は分担者外)ドイツ結晶成長研究所に派遣し,ドイツ結晶成長研究所からは東北大学金属材料研究所へのべ7名(1名は分担者外)招聘し,・磁場印加CZ法,LEC法,FZ法による半導体結晶作製中の熱・物質移動現象・フッ化物及び酸化物結晶作製時における不純物分布の解析等を中心に調査研究を行った.この中で特にフッ化物結晶結晶作製時に問題となる炉内温度勾配,或いは精密な温度制御,純度制御,雰囲気制御などを解決し,従来結晶成長が困難とされたCe:LiCaAlF_6,Ce:LiSrAlF_6,Ce:YLiF_4,Ce:LuLiF_4,Ce:BaLiF_3などの高品質単結晶成長に成功し,過去報告値を数段上回る紫外レーザー出力60mJの発生に成功した.これら相互の研究状況の調査・討論等を進めていく中で,日独共同研究体制がより強化し,その結果,平成10年度において「日独結晶成長会議」が開催された.この会議が話題を呼び,平成11年度初頭に,「日独波蘭結晶成長会議」が開催される予定となった.尚,本調査研究実績には含まれていないが,当該研究分担者であるドイツ結晶成長研究所・教授PeterRudolph,研究員Boris Epelbaum博士が,それぞれ約三ヶ月,東北大学の客員教授・助教授として招聘された.この招聘により,先述の会議の打ち合わせ,並びに当該研究課題に関する調査・討論等が滞りなく,進められた.現在の科学技術の発展に伴い単結晶材料は光・電子デバイスの基板材料としてさらなる高品質化・高性能化を求められているため、抜本的な技術革新が急務であり,それを達成するために結晶成長中の諸現象,特に熱・物質移動現象を中心とした複雑な融液物性の解明が必要である.本研究は,これらの状況を鑑み,日独相互協力体制の下でバルク単結晶作製時における熱・物質移動現象の解明を行い、その精密制御手法の確立を探求した。本年度、東北大学金属材料研究所から2名ドイツ結晶成長研究所に派遣し,またドイツ結晶成長研究所から東北大学金属材料研究所へ3名招へいし、・磁場印加Cz法,LEC法,FZ法による半導体結晶作製中の熱・物質移動現象フッ化物および酸化物結晶作製時における不純物分布の解析等を中心に調査研究を行った。この中で特にフッ化物結晶で結晶作製雰囲気、原料純度、原料化学組成、作製炉内温度分布、使用坩堝等の作製条件を変化させ単結晶作製時の不純物分布を解析し、結晶作製条件の最適化を行った結果、これまで作製が困難であったYLiF_4、LiCaALF_6、LiSrAlF_6等の新しいフッ化物バルク単結晶の作製に成功した。

作製結晶の吸収スペクトル等の光学特性を詳細に検討した結果、LiCaAlF_6で266nm付近にNd:YAGの4倍高調波で励起可能であることがわかり、従来にない紫外領域におけるレーザホスト結晶であることがわかった。これら相互の研究状況の調査・討論等を進めていく中で日独共同研究体制がより強化し、その結果、当該研究代表者および研究分担者らが中心となり平成10年度より毎年開催されるシンポジウム「日独結晶会議」の発足の礎を築き上げた。尚、本年度調査研究実績には含まれていないが当該研究分担者の一人であるドイツ結晶成長研究所教授PeterRudolphが1998年13月東北大学学際科学研究センター客員教授として招へいされた。この招へいにより先述の「日独結晶会議」の打合せ、当該研究課題に関する調査・討論等が滞りなく進められた。現在の科学技術の発展に伴い,単結晶材料は光・電子デバイスの基盤材料として更なる高品質化・高性能化が求められている.これには抜本的な技術革新が急務であり,それを達成するためには結晶成長中の賭現象,特に熱・物質移動現象を中心とした複雑な融液物性の解明が必要である.本研究は,これらの状況を鑑み,日独相互協力体制の基で,バルク単結晶作製時における熱・物質移動現象の解明を行い,その精密制御手法の確立を探求した.本年度東北大学金属材料研究所から4名(2名は分担者外)ドイツ結晶成長研究所に派遣し,又ドイツ結晶成長研究所から東北大学金属材料研究所へ4名(1名は分担者外)招聘し,・磁場印加CZ法,LEC法,FZ法による半導体結晶作製中の熱・物質移動現象・フッ化物及び酸化物結晶作製時における不純物分布の解析等を中心に調査研究を行った.この中で特にフッ化物結晶結晶作製時に問題となる炉内温度勾配,或いは精密な温度制御1純度制御,雰囲気制御などを解決し,従来結晶成長が困難とされたCe:LiCaAIF_6,Ce:LiSrAIF_6Ce:YLiF_4,Ce:LuLiF_4,Ce:BaLiF_3などの高品質単結晶成長に成功した.また,各不純物の分析を行うことにより,偏析係数なども決定した.特にCe:LiCaAlF_6を用いて,Nd:YAGレーザーの第4高調波で直接励起することにより,過去報告値を数段上回る出力60mJの発生に成功した.これら相互の研究状況の調査・討論等を進めていく中で,日独共同研究体制がより強化し,その結果,平成10年度において,「日独結晶成長会議」を開催されるに至った.この会議が話題を呼び,来年度初頭に,「日独波蘭結晶成長会議」が開催される予定となった.尚,本年度調査研究実績には含まれていないが,当該研究分担者の一人であるドイツ結晶成長研究所・研究員Boris Epelbaum博士が,約三ケ月,東北大学の客員助教授として招聘された.この招聘により,先述の会講の打ち合わせ,並びに当該研究課題に関する調査・討論等が滞りなく,進められた.
16世紀後半のスコットランドの政治思想

本年度は、16世紀後半のスコットランドの思想家等の一次史料、そして同時代のヨーロッパの著名な思想家たちの一次史料の収集を国内で行い、その読解・分析を試みた。これらの史料を読み進めていくと同時に、本研究の主要な対象であるスコットランド国王ジェイムズ6世の思想を再考察した。最初に、ジェイムズの政治的作品である『自由なる君主政の真の法』と『バシリコン・ドロン』を再読し、次に彼の他の作品、即ち、聖書の解釈について提示した『ヨハネの黙示録に関する瞑想』と『列王記に関する瞑想』、魔女の特徴について記した『悪魔学』、さらに彼の詩作品を読み進めた。その上で、ジェイムズの思想と、当時のイングランド及びフランスのロイヤル・イデオロギーとの類似点や相違点に着目した。ジェイムズは、ヨーロッパの他国のロイヤル・イデオロギーと同様、王権論の基盤を聖書(神)、自然法、そして自国の歴史観に求めた。他方で、ジェイムズは王権の神授的起源を熱心に説くものの、彼がその理論を正当化し、補強することを可能とする中世以来の伝統である触手儀礼という国家儀礼を拒んだ点は非常に独特であった。ジェイムズがなぜ触手儀礼に対して否定的であったかについては幾つかの原因が考えられるが、第一に、ジェイムズはスコットランドで偶像崇拝を拒否するカルヴァン主義者として育ち、そうした状況では触手儀礼の伝統は維持されなかったといえよう。第二に、イングランドとは異なり、スコットランドにおける国王と貴族との関係は比較的形式ばらずに親交を深めることが可能であったため、触手儀礼によって国王の差別化をはかる必要がなかったと考えられる。以上のように、本年度は、とりわけ王権の基盤である聖書と自然法についての分析に焦点を当てたため、今後は歴史観についてさらなる研究を進めていく必要がある。本年度は、16世紀後半のスコットランドの思想家、貴族、法律家、聖職者たちの作品を中心に研究に必要な資料の収集を国内及び英国で行い、その読解・分析を行った。「世界と人間の発見」を特徴とするルネサンス期に、ヨーロッパ大陸の人文主義者の多くが、君主に必要な道徳観や教育等に関する箴言書を書いた。この箴言書の隆盛は、15世紀以降、「君主の鑑」ジャンルへと発展し、政治思想の理解に重要な役割を果たす。本研究の対象時期である16世紀後半のスコットランドでは、国王ジェイムズ6世の小論文『バシリコン・ドロン』が顕著な「君主の鑑」作品である。一方、ジェイムズと同時代のスコットランド人によって記された作品には、例えば、リチャード・メイトランドの『ジェイムズ6世へ』やジョージ・ブキャナンの『スコットランド国王ジェイムズ6世の生誕の祝賀』などがあり、彼らは主に詩の中で、「理想の君主像」を追求し、君主に箴言した。ジェイムズと彼らの作品を比較検討すると、ジェイムズは、ヨーロッパ大陸の「君主の鑑」ジャンルの伝統にそくした箴言書を書き、神の代理人としての国王を理想とし、キリスト教の倫理観とアリストテレス的な古代の徳を融合した教えを提示した。また、そこには現実の政治に必要なマキァヴェッリ的な統治術も含まれていた。それに対して、他のスコットランド人による作品に共通に見られた理想像は、ヨーロッパと比べて神聖なる国王像がほとんど強調されていなかった。彼らは専ら古代の徳を模範として、シヴィック・ヒユーマニズムの伝統にそぐした国王像を掲げたのである。今後スコットランド及びヨーロッパにおける幅広い一次資料の分析を通じて、「君主の鑑」の視点から、スコットランドにおける国王ジェイムズの思想、彼を取り囲むスコットランドの思想の潮流、そしてヨーロッパ大陸における思想の潮流について理解を深めることが可能となるであろう。
高速重イオンの電子的スパッタリングを用いた巨大クラスターイオン発生手法の確立

本研究組織は、電子的衝突過程が支配する速度領域で、これまでの常識に反して異常に大きい収率でスパッターが生じることを見出した。この現象を利用すればさまざまな化学種について任意のサイズのクラスターイオン種を発生できる。しかも、線形衝突カスケードによる放出イオンと異なり、エネルギー分布は非常にそろっている。本研究では、エネルギーの良くそろった任意の化学種とサイズのクラスターイオンビームをピコからナノアンペアの強度で生成しうる手法を確立する。1)化合物半導体から放出されるV族のイオン収率は電子的阻止能に強く依存し、固体表面から出射する際のイオン化の過程で正孔の多重生成が強く寄与する。2)III-V族化合物半導体について、高速重イオン照射によりクラスターイオンが生成することをはじめて示した。3)III族元素のみから構成されるイオンとV族元素を含むイオンの放出率は入射エネルギーに対し異なった依存性を示す。つまり、イオン化ポテンシャルの高いクラスターイオンについては、1価のイオンで見られたと同様、正孔の多重生成がイオン化率に強く寄与する。4)化合物半導体においては、クラスター放出率のサイズ依存性は入射エネルギーによらない一定のべき乗の減少傾向を示す。つまり、イオン照射による高密度電子励起により固体の表面構造が不安定となり、クラスターが放出する。5)不導体および半導体試料においてはクラスターイオンをビームとして取り出すことが可能である。しかも、線形カスケードによる放出イオンと異なり、エネルギー分布は非常にそろっている。本研究課題では、エネルギーの良くそろった任意の化学種とサイズのクラスターイオンビームをピコからナノアンペアの強度で生成しうる手法を確立する。1. MeVエネルギーの重イオンを固体に照射した場合、二次イオンが放出されるが、その機構については不明な点が多々あり、とくに固体の物性や表面構造に強く依存している。2.そこで、これまで行ってきた不導体や導体の試料に加えて、化合物半導体についての二次イオンの放出過程を調べた。Ga-V族およびIn-V族化合物半導体について、既存の飛行時間分析装置により、二次イオンの収率およびエネルギー分布等を入射イオンエネルギーの関数として測定した。その結果、二次イオン発生過程、クラスターイオンのみならず単原子イオンの発生過程が化合物半導体間で大きく異なることが判明した。3.中性クラスター粒子の測定のためには、イオン化する必要がある。その目的のため、レーザ装置のテストを行った。テストとしては、レーザビームを直接試料に照射し、放出される二次イオンのスペクトルを観測し、予期せぬ結果を得た。得られた結果は取りまとめ順次公表する。本研究課題では、エネルギーの良くそろった任意の化学種とサィズのクラスターイオンビームをピコからナノアンペアの強度で生成しうる手法を確立する。1.MeVエネルギーの重イオンを固体に照射したときに放出される原子状およびクラスターイオンの質量分布およびエネルギー分布を飛行時間分析法により求めた。2.固体の物性や表面構造への2次イオン放出機構依存について調べるため、導体や不導体ならびに化合物半導体試料を用いた。3.導体試料では、単原子イオンが主として放出され、そのエネルギー分布は幅が広い。クラスターイオンの放出率はきわめて低い。不導体試料では、放出エネルギーの極めて低い大きなクラスターイオンが放出される。放出機構は試料により大きく異なる。4.Ga-V族およびIn-V族化合物半導体については、化合物により、クラスターイオンが放出するものと放出しないものとがある。この場合も放出機構が試料により大きく異なる。

本研究組織は、電子的衝突過程が支配する速度領域で、これまでの常識に反して異常に大きい収率でスパッターが生じることを見出した。この現象を利用すればさまざまな化学種について任意のサイズのクラスターイオン種を発生できる。しかも、線形衝突カスケードによる放出イオンと異なり、エネルギー分布は非常にそろっている。本研究では、エネルギーの良くそろった任意の化学種とサイズのクラスターイオンビームをピコからナノアンペアの強度で生成しうる手法を確立する。1)化合物半導体から放出されるV族のイオン収率は電子的阻止能に強く依存し、固体表面から出射する際のイオン化の過程で正孔の多重生成が強く寄与する。2)III-V族化合物半導体について、高速重イオン照射によりクラスターイオンが生成することをはじめて示した。3)III族元素のみから構成されるイオンとV族元素を含むイオンの放出率は入射エネルギーに対し異なった依存性を示す。つまり、イオン化ポテンシャルの高いクラスターイオンについては、1価のイオンで見られたと同様、正孔の多重生成がイオン化率に強く寄与する。4)化合物半導体においては、クラスター放出率のサイズ依存性は入射エネルギーによらない一定のべき乗の減少傾向を示す。つまり、イオン照射による高密度電子励起により固体の表面構造が不安定となり、クラスターが放出する。5)半導体試料においてはクラスターイオンをビームとして取り出すことが可能である。
古英語における語順変化のメカニズムに関する実証的研究

本研究は英語の語順に関して、古英語から現代英語に至るまでの歴史的発達のメカニズムの解明を目的とする。特に古英語における語順の決定要因を、まず、共時的に分析し、これにより、通時的調査研究、すなわち語順変化のメカニズムの解明に発展させるものである。Kohonenは古英語の目的語の位置決定には、`givenness'(情報度)および`heaviness'(構成要素の長さ)が要因であるとした。英語の語順変化は屈折の消失が原因とされる。Vennemannは「曖昧さを避ける原理」が原因とした。しかし、語順の多くは、主語が目的語に先行し、曖昧さはほとんど生じない。また主語の多くが`given'を伝える調査結果は、`end-focus'原理の作用の高い可能性を示している。したがって`new'で`heavier'な目的語がまず動詞の右方に移動、一方`given'で`1ighter'な目的語が動詞の前の位置を保つ傾向が、各年代の様々な作品を調査することによって実証されれば、`givenness'及び`heaviness'がSOVからSVOへの語順変化に影響を与えたと言える。今年度の研究ではChafeの`givenness'がKohonenが採用した2分法よりも効果的であり、しばしば指摘される`givenness'の決定に関する曖昧性を避けることが可能であることを示し、語順変化研究の一環として、後期古英語散文「アポロニウス物語」における目的語の位置決定要因について`givenness'および`heaviness'の影響を分析した。その結果、ほとんどすべての節において二つの要因が作用していることまた、`givenness'に比べ`heaviness'がより強く影響していることが、判明した。今後は、近・現代英語に至るまでのさまざまな作品を分析し、英語における語順に関する歴史的発達のメカニズムについて総括する予定である。
帰属過程に関する文化差の再検討

社会的認知、特に帰属過程に関する文化差に関しては、主に文化心理学研究者から様々な主張がなされているが、個々の現象に関する文化差の有無とその様態に関する基礎的事実に関しても十分な合意が得られているとは言えず、通説となっている文化差の存在について懐疑的な見解を提出している認知心理学研究者もいる。また、社会的認知に文化差が存在するとしても、それが何によってもたらされるのかというメカニズムや文化史的背景についての本格的な研究もなされていないのが現状である。本研究では、原因帰属や特性推論などの帰属過程、また自己記述や他者記述の問題を含めた社会的認知における文化差の問題を改めて問い直し、実証的なデータ収集と理論化を目指す。平成30年度には、自己記述と原因帰属に関して、以下の通りデータ収集を行った。自己記述に関しては、日本人は欧米人に比較して、集団所属や社会的属性によって自己定義・自己記述することが多く、性格特性などの内的特性に言及することが少ないとされている。ただし、この傾向は記述する際の用紙の書式等によって大きく異なることが、筆者の以前の研究からもわかっている。30年度には、用紙の書式と同時に記述を求める際に用いられる教示も変化させて、自己記述に関するデータ収集を行った。その結果、「私は」が行頭にあるかないかという用紙の書式の違いだけでなく、「私は誰でしょう?」という教示の問いかけも記述内容に大きな影響をもつことが明らかになった。これは文化比較を行う際にも重要なポイントとなる。原因帰属に関しては、日本の社会人を対象とするウェブ調査を行い、基礎的なデータを得た。帰属において、行為者本人の内的原因が高く評定される傾向がみられたほか、各因果要因の寄与の程度を独立した尺度で評定させると評定値が一様に高くなり、差がつきにくいという問題点も検出された。平成30年度には、29年度に引き続き、自己記述に関する日本人のデータ収集を行い、文化差に関する議論の中で、従来言及されることの多かった日本人の自己記述の傾向が、データ収集の際のさまざまな条件によって大きく左右されることを示した。この点は、文化比較を行う際に、より注意深い配慮が必要であることを示唆し、文化差についての安易な議論に対して警鐘を鳴らすものとなると思われる。また原因帰属に関するウェブ調査では、一般の日本人の帰属傾向に関する基礎データを得るだけでなく、帰属の測定方法に関する方法論的な検討を行うことを目的とした。ここでは、大学生を参加者とした実験や調査などで用いられてきた複数の独立尺度による因果要因の寄与の評定が、一般人の場合には必ずしも有効でないこと、比較的重要度が高いと思われる要因に対する評定が押しなべて高くなってしまい、差が検出しにくいことなどが見いだされ、今後の文化比較研究の際に留意すべき点であると考えられる。このように30年度においては、日本人を対象とするデータ収集は順調に進み、一応の成果が得られたが、本格的な文化比較研究にはまだ着手できていない。具体的な方法の決定、刺激や項目の選定を含めて、次年度への検討課題が残されている。今後は、原因帰属と自己記述、他者記述に関連した現象の中で、文化差の有無を検討するのに適した問題を選び、日本人と欧米人(主にアメリカ人)を比較するための、直接的な文化比較研究を行う予定である。具体的には、評定尺度や多肢選択法などによるデータ収集が可能な領域に関してはウェブ調査を行い、記述式のデータが必要とされる自己記述・他者記述に関しては、アメリカの共同研究者に依頼して質問紙形式のデータ収集を試みる予定である。異なる言語を用いた文化比較研究には綿密な配慮が必要であり、様々な困難も予想されるが、バイリンガルの協力者による翻訳・逆翻訳など十分な準備を行って、信頼できる結果が得られるよう努力するつもりである。また、実証的なデータ収集に加えて、社会的認知や帰属過程の文化差に影響を与える可能性のある要因を広範に探るために、社会学、歴史学、思想史等に関する資料を対象にした文献研究も進める予定である。社会的認知に関する文化差については、主に文化心理学の方面からさまざまな言及がなされているにも関わらず、諸現象に関する文化差の有無とその様態、文化差を生じる要因やその文化史的背景等の詳細については、十分に検討されているとは言い難い。本研究は、因果帰属や特性推論を含む帰属過程、およびそれに関連する社会的認知の諸現象における文化差の問題を改めて問い直し、実証的なデータ収集と理論化を目指すものである。平成29年度は初年度であるので、まず文化差の有無が議論されている領域に関する研究論文・関連資料の検討と、日本人大学生を対象とした自己認知に関する予備的なデータの収集を行った。今回の調査では、自分らしさを表すような特徴という表現で、アイデンティティ関連特徴の記述を求めたところ、性格や価値観・態度、好みなどの内的な心理傾向についての記述が多くみられ、従来指摘されてきたような社会的特徴・集団所属の記述は極めて少なかった。これは日本人大学生にとっても、自己認知において最も重要なのは内面的特性であり、集団所属や他人との相対的な関係は自己定義において大きな役割を果たさないことを示している。なお、一般的な自己記述に関するデータに比べて、アイデンティティ関連の特徴としては価値観や態度などが挙げられることが多く、性格特性の記述はやや少ない傾向がみられた。今後はさらに自己認知と他者認知の双方における文化差を明らかにするために、欧米人(主にアメリカ人)と日本人のデータを直接比較する形式の研究を計画している。

具体的な領域としては、従来から文化差の有無が議論の的であった、帰属における対応バイアス、セルフ・サービング・バイアスおよび自己記述などを取り上げる予定である。初年度である29年度には、直接的な文化比較データの収集には着手せず、日本人対象のデータ収集を行った上で、本格的な文化比較研究のためのトピックの選定や刺激・質問項目の検討などの準備を進める計画であった。それと同時に、帰属と文化に関する先行研究のレビューを行って問題点を洗い出し、心理学以外の思想史、文化研究など他領域の知見も踏まえて、文化の問題を広く考察する予定であった。その計画はおおむね達成されており、日本人を対象とした予備的なデータ収集も実施した。またアメリカの大学に在職する研究者にデータ収集の協力を求め、快諾を得ることができたので、共同研究の準備も整ったということができる。その点で、29年度についての研究計画の主要部分は達成されたと考えられる。ただし、30年度以降に実施するデータ収集の具体的方法や刺激・質問項目の細部は29年度段階では完全には決定しておらず、30年度に入ってからの検討事項として残っている。社会的認知、特に帰属過程に関する文化差に関しては、主に文化心理学研究者から様々な主張がなされているが、個々の現象に関する文化差の有無とその様態に関する基礎的事実に関しても十分な合意が得られているとは言えず、通説となっている文化差の存在について懐疑的な見解を提出している認知心理学研究者もいる。また、社会的認知に文化差が存在するとしても、それが何によってもたらされるのかというメカニズムや文化史的背景についての本格的な研究もなされていないのが現状である。本研究では、原因帰属や特性推論などの帰属過程、また自己記述や他者記述の問題を含めた社会的認知における文化差の問題を改めて問い直し、実証的なデータ収集と理論化を目指す。平成30年度には、自己記述と原因帰属に関して、以下の通りデータ収集を行った。自己記述に関しては、日本人は欧米人に比較して、集団所属や社会的属性によって自己定義・自己記述することが多く、性格特性などの内的特性に言及することが少ないとされている。ただし、この傾向は記述する際の用紙の書式等によって大きく異なることが、筆者の以前の研究からもわかっている。30年度には、用紙の書式と同時に記述を求める際に用いられる教示も変化させて、自己記述に関するデータ収集を行った。その結果、「私は」が行頭にあるかないかという用紙の書式の違いだけでなく、「私は誰でしょう?」という教示の問いかけも記述内容に大きな影響をもつことが明らかになった。これは文化比較を行う際にも重要なポイントとなる。原因帰属に関しては、日本の社会人を対象とするウェブ調査を行い、基礎的なデータを得た。帰属において、行為者本人の内的原因が高く評定される傾向がみられたほか、各因果要因の寄与の程度を独立した尺度で評定させると評定値が一様に高くなり、差がつきにくいという問題点も検出された。平成30年度には、29年度に引き続き、自己記述に関する日本人のデータ収集を行い、文化差に関する議論の中で、従来言及されることの多かった日本人の自己記述の傾向が、データ収集の際のさまざまな条件によって大きく左右されることを示した。
ヒトがんの環境・宿主要因に関する疫学的研究

本領域は4研究分野、1)国際比較による民族疫学研究、2)発がん・予防に関する分析疫学研究、3)発がんリスクの個体差を解明する分子疫学研究、4)進展・予後に関する臨床疫学研究、さらに、総括班に3委員会、1)大規模コーホート運営委員会、2)分子疫学生体材料利用委員会、3)ATL研究推進委員会、を設置して研究の機能的推進と分野間で共有できる研究資料や生体材料の効率的運用と相互情報交換を図ってきた。大規模コーホート運営委員会では過去15年間の全研究成果をまとめ、日本人のがんの要因について分析疫学的、血清疫学的な視点から評価し、2冊のSupplementにまとめることができた。分子疫学生体材料利用委員会は、国際共同研究により収集された世界の重要な生体試料の保管・利用方法の確立、さらに、10万人以上を対象とした大規模分子疫学コーホート設立に向けた倫理的対応、標準化した調査方法と安全な資・試料の保管、その利用方法などを網羅した分子疫学コーホート研究実施マニュアルを作成し、日本多施設共同コーホート研究(J-MICC)の実施を開始することができた。ATL研究推進委員会では本邦における過去20年間の疫学的、基礎的、臨床的研究成果を再評価し、シンポジウムを介して情報交換し、新しく挑戦できる包括的な研究課題を提示した。一方、同領域ではがん予防を目指した疫学・予防研究の成果を広く一般国民に伝達するため、過去5年間に一般公開シンポジウムを9回開催し、さらに、「がん予防啓発書」を上巻(基礎知識から新戦略へ)、下巻(最新の研究成果と予防戦略)を発刊し、これらの研究成果の内容を同領域のホームページで広く国民に公開してきた。本研究領域はヒト集団におけるがんの環境・宿主要因の解明を目指しており、各研究分野間の連携と協力を強化するため、以下のような5分野の研究体制を整えた。すなわち、コホート研究と症例・対照研究を中心に病因論を展開し、民族疫学的研究と分子疫学的研究を両翼に位置づけて諸外国や基礎研究分野との連携を図り、さらに臨床疫学的研究が背後でそれらを支え、全体として幅広い研究領域構造を設定し、効率的に疫学研究をすすめていく。このような幅広い疫学研究を日本のみならずアジア・太平洋地域で進展させるため、総括班では平成12年度の計画研究として19課題を選び、総括班班員と計画研究の代表候補者が一堂に集い、各研究課題が目指している目標や研究執行のための諸問題などについて具体的に検討してきた。それらの討議内容をふまえて疫学研究の標準的方法や相互の研究の位置関係について確認し、それぞれの研究課題の具体的な到達目標、あるいは期待され得る研究成果を設定した。また、それらの研究を背後から支える母体組織の役割が重要と考え、総括班の中に二つの運用委員会、「大規模コホート研究運営委員会」、「分子疫学生体材料利用委員会」を設定し、両委員会を十分に機能させながら全体の研究活動を推進していくことにした。特に、大規模コホート研究は多施設の共同により実施していくので、研究継続にあたって常に施設間の標準化を運営委員会の中で検討していく。また、分子疫学研究に欠かせない多くの生体材料は国内・外から幅広く収集されるので、その利用と今後の収集方法について、倫理的問題や他の研究領域との共同利用なども含めて討議する。今年度からがんの疫学研究領域が設立されたことにより、多施設の疫学研究者らが種々の共同研究を企画することが可能になったので、今後はその利点を最大限に活かし、ヒトがんの要因解明のための大規模共同研究を日本で新たに展開していきたい。本総括班はがんの疫学研究領域全体の研究推進を図るために合目的的に機能する。

本領域は、1)国際比較による民族疫学的研究、2)要因解明を目指した大規模コホート研究、3)発がん・予防に関する分析疫学的研究、4)リスク個体差に関する分子疫学的研究、5)進展・予後に関する臨床疫学的研究、の5分野に分かれてそれぞれの特異性を活かしながら幅広い疫学研究を推進している。また、各分野間で共有できる研究資料や材料の効率的運用を図るため、1)大規模コホート研究の運営委員会、2)分子疫学生体材料利用委員会、の二つの特別委員会を設置し、それぞれの特異性にあった資材共同利用のための運営方法を検討してきた。今年度は大規模コホート研究で収集された1万5千人分(8万人中)の血清材料を利用するため、コホート血清利用委員会でコンセンサスの得られた各種検査項目(SOD活性、IGF、TGF-β、sFASの優先順)を本総括班で一括測定し、肺がん、胃がん、大腸がん、肝臓がんなど主要臓器のがんの危険・防御要因を解析していくための資料として提供した。また、本領域内で保存されている生体材料に関する調査を実施し、血清10万人分とDNA8万人分が利用可能であることが判明したので、今後はその具体的な活用方法について検討する。一方では、領域内の総括報告会を開催し、全分野の計画研究(19課題)や公募研究(29課題)の成果に関する相互情報交換、および各研究の問題点や研究協カの可能性などについて建設的な討議を行ってきた。今後の本領域における重要課題として、大規模コホート研究を進化させた第二次コホート研究を立ち上げることの必要性、およびヒトを対象とした本領域の疫学研究の成果を広く国民に伝達することの意義などについて検討し、後者については今年度から第一回目の一般向け会開シンポジウムを開催した。本総括班はがんの疫学研究領域における5つの研究分野、1)国際比較による民族疫学的研究、2)要因解明を目指した大規模コーホート研究、3)発がん・予防に関する分析疫学的研究、4)環境発がんリスクの個体差を解明する分子疫学的研究、5)進展・予後に関する臨床疫学的研究、の特異性を活かしながら幅広い疫学研究を推進している。さらに、総括班のもとに二つの委員会、1)大規模コーホート研究運営委員会、2)分子疫学生体材料利用委員会、を設置し、各分野間で共有できる研究資料や生体材料の効率的運用を図り、それぞれの特異性にあった資材共同利用のための運営方法を検討している。今年度は大規模コーホート研究で収集された13,000検体の血清材料についてコーホート血清利用委員会でコンセンサスの得られた各種検査項目(SOD活性、IGF、sFas、TGF-β1)について一括測定を終了し、それらと生活習慣に関する調査結果を合わせ、全死亡と全がん死亡の要因、および肺がん、胃がんの危険・防御要因などの解析に活用した。また、分子疫学生体材料利用委員会では、国内の33施設で収集保存されているリンパ球(60,000検体)、DNA(15,000検体)、および鹿児島大学で保管されている世界19カ国から収集された生体材料(16,358個体)、などの具体的な利用方法について検討してきた。一方では、領域内で総括報告会を開催し、全分野の計画研究(22課題)や公募研究(22課題)の成果に関する相互情報交換、および各研究の問題点や研究協力の可能性などについて建設的な討議を行ってきた。さらに、がんの要因に関する遺伝子・環境交互作用を明らかにする分子疫学コーホートの設立、本邦に特異的なATLに関する包括的な研究を推進するための委員会の設立、ヒトを対象とした疫学・予防研究の成果の国民への伝達、など今後の重要課題についても検討してきた。
運動失調に対する新たな評価法およびアプローチの開発と効果の検証

脳卒中後に生活を阻害する問題の一つである症状に運動失調があり、その症状に対するアプローチの構築は、直近の課題と言われている。我々は、昨年度、今年度以降に運動失調に対する振動刺激の効果を調べるためのランダム化比較試験を実施するために、振動刺激が運動失調の軽減に効力のある対象者を選定することを目的に活動を行った。具体的には、脳卒中を呈した後に、上肢に運動失調を呈した対象者、複数例に対して、振動刺激を提供し、その前後の短期期間で運動失調がどのように変化したかを調べた。また、同時にその試みを実施した対象者の特徴(発症からの期間、感覚障害の程度、損傷部位)を調べ、振動刺激による失調症状の増減との関連性をナラティブに調べた。結果、従来考えられていたように、感覚障害の重症度が、運動失調に影響を与えるわけではなく、軽度の感覚障害でも、運動失調を呈する患者がある一定数は存在することがわかった。さらに、運動失調に対して、振動刺激による即時的な軽減が認められる多くの症例は、多くの症例で視床よりもより末梢のレベルにおける損傷により軽度から重度・脱失の感覚障害に伴う運動失調を呈することが一部明らかになってきた(それ以上中枢である皮質損傷の対象者の運動失調には振動失調が影響を与えることが少なかった)。このナラティブな準備研究を行なったことにより、今年度以降に実施する、コホート試験、もしくは、ランダム化比較試験の対象者選定のクライテリアを決定することが可能になったと予測される。研究代表者の所属施設が昨年度変更になったため、それらに関するエフォートが大きくなったため。昨年度のナラティブな研究結果が実施できたことにより、振動刺激に反応性が高い運動失調を有する対象者が一部明らかになった。今年度以降は、昨年度の結果を元に作成したクライテリアを利用し、振動刺激が運動失調に与える影響を調べるために、コホート試験、もしくはランダム化比較試験を実施していく予定である。代表研究者の所属施設が変更したために、研究の計画に遅れが生じ、そのため使用額が予定よりも限られた。
呼吸器官形成の分子機構

肺の原基である肺芽が、消化管前腸の前後軸・背腹軸上の決まった位置から形成される機構に注目して研究した結果、ホメオボックス転写因子をコードするHox遺伝子群の1つHoxb-6が、上記の機構を制御する因子の候補として同定された。詳細な発現パターン解析から、Hoxb-6は、ニワトリ胚消化管前腸の内臓性中胚葉において前後・背腹軸に沿って領域特異的に発現することを明らかにした。内臓性中胚葉におけるHoxb-6の前方発現境界は、将来一次気管支が突出する位置に一致した。電気穿孔法によるHoxb-6異所的強制発現で、内臓性中胚葉でのHoxb-6の前方発現境界を人為的に前方へシフトさせた結果、Hoxb-6の人為的な前方発現境界が存在する位置で一次気管支が突出した。これとは逆に、Hoxb-6 mRNAに対するアンチセンスモルフォリーノオリゴ(Hoxb-6 MO)を導入して内在Hoxb-6タンパク合成を阻害すると、Hoxb-6タンパク発現領域の前方境界は後方・背側へと人為的にシフトし、これに対応する形で一次気管支の位置も後方・背側へとシフトした。したがって、前腸内臓性中胚葉におけるHoxb-6の前方発現境界は、一次気管支が突出する位置、すなわち肺芽の位置を指定する。Hoxb-6による一次気管支の位置指定の機構に注目して更に解析した結果、Hoxb-6の前方発現境界周囲で一次気管支形成に必須な分泌因子Fef10の発現が限局されることを見出した。Hoxb-6異所的強制発現胚やHoxb-6 MO導入胚では、人為的に前方および後方にシフトしたHoxb-6前方発現境界周囲でFgf10発現領域の限局が観察された。更に、Hoxb-6の発現制御下にある因子として、前腸内臓性中胚葉でHoxb-6と排他的な発現を示すEphA4を同定した。野生型およびキナーゼ欠損型EphA4強制発現による機能解析から、EphA4はFgf10の発現限局に関わることを示唆する結果を得た。以上の結果から、Hoxb-6前方発現境界→EphA4による境界確立→Fgf10発現限局という機構により肺芽の位置が決定すると考えれた。肺原基の形成は、将来肺原基となる領域の内臓性中胚葉が、分泌因子をコードするFgf10を特異的に発現し、中胚葉で産生されたFgf10が隣接する内胚葉の膨出を促すことから始まる。私は、発生初期のニワトリ胚消化管において、T-box転写因子ファミリーに属する遺伝子、Tbx4が、Fgf10の発現領域とオーバーラップする形で予定肺原基領域の内臓性中胚葉に限局して発現することを見出した。Tbx4の肺原基形成過程における機能を明らかにするため、in ovoエレクトロポレーション法を用いたTbx4の異所的強制発現実験を行った。Tbx4を異所的に発現している食道中胚葉ではFgf10の発現が異所的に誘導され、これに隣接した内胚葉では膨出(endodermal bud)が異所的に引き起こされた。同様にFgf10の異所的強制発現によっても食道内胚葉の異所的膨出が引き起こされたことから、Tbx4が、Fgf10の発現活性化を介して隣接する内胚葉の膨出を促す働きを持つことを明らかにした。トランスフェクションアッセイにおいてTbx4の転写活性化機能を阻害することが確認されたEnR融合タイプのTbx4(Tbx4-EnR)をin ovoで強制発現させることにより内在性Tbx4の機能阻害を行うと、Fgf10の発現が抑制されて肺原基内胚葉の膨出が阻害された。これらの結果から、Tbx4は、Fgf10の発現活性化に必要であり、Fgf10を介して肺原基内胚葉の最初の膨出を制御することを明らかにした。さらに、Tbx4あるいはFgf10を食道中胚葉で異所的に発現させることにより、隣接する内胚葉で呼吸器内胚葉のマーカー遺伝子Nkx2.1の発現が誘導された。したがって、Tbx4-Fgf10システムは、隣接する内胚葉に対して呼吸器内胚葉への分化を促す働きも持つことも明らかとなった。また、Tbx4の強制発現胚では、食道と気管を仕切る隔壁が形成されずに食道と気管の内胚葉が融合したままの状態となる食道気管瘻(Tracheo-esophageal fistula)を呈した。本研究より、Tbx4が、肺原基の最初の膨出、呼吸器内胚葉への分化、呼吸器と食道の分離という肺の器官形成の多くの過程に重要な役割を果たす因子であることが明らかとなった。

電気穿孔法によるHoxb-6異所的強制発現で、内臓性中胚葉でのHoxb-6の前方発現境界を人為的に前方へシフトさせた結果、Hoxb-6の人為的な前方発現境界が存在する位置で一次気管支が突出した。これとは逆に、Hoxb-6 mRNAに対するアンチセンスモルフォリーノオリゴ(Hoxb-6 MO)を導入して内在Hoxb-6タンパク合成を阻害すると、Hoxb-6タンパク発現領域の前方境界は後方・背側へと人為的にシフトし、これに対応する形で一次気管支の位置も後方・背側へとシフトした。したがって、前腸内臓性中胚葉におけるHoxb-6の前方発現境界は、一次気管支が突出する位置、すなわち肺芽の位置を指定する。Hoxb-6による一次気管支の位置指定の機構に注目して更に解析した結果、Hoxb-6の前方発現境界周囲で一次気管支形成に必須な分泌因子Fef10の発現が限局されることを見出した。Hoxb-6異所的強制発現胚やHoxb-6 MO導入胚では、人為的に前方および後方にシフトしたHoxb-6前方発現境界周囲でFgf10発現領域の限局が観察された。更に、Hoxb-6の発現制御下にある因子として、前腸内臓性中胚葉でHoxb-6と排他的な発現を示すEphA4を同定した。野生型およびキナーゼ欠損型EphA4強制発現による機能解析から、EphA4はFgf10の発現限局に関わることを示唆する結果を得た。以上の結果から、Hoxb-6前方発現境界→EphA4による境界確立→Fgf10発現限局という機構により肺芽の位置が決定すると考えれた。
POEMS症候群の至適治療戦略の構築

本研究が目標とする最終成果物は、POEMS(クロウ-深瀬)症候群における至適治療戦略の構築である。これまでの新規治療(自家移植、サリドマイド療法等)のデータの蓄積、新たな治療選択肢の出現から、2003年に立案された現行の治療戦略は正に今進化すべき時を迎えている。本研究期間内に3つの臨床研究を遂行し、治療戦略の更新に必要なクリニカルクエスチョンを解決する。研究代表者がreviewerを務めるCochrane Database Systematic Review(Treatment for POEMSsyndrome)の次回更新時に本研究で遂行した臨床研究成果を反映できるよう、稀少疾患であっても可能な限り質の高い臨床研究を実施するよう努める。
繊毛の根元に局在する新規ダイニンの構造と機能の解析

本研究では、繊毛内での存在量が少ないマイナーダイニンの構造と機能を解析した。まず、これまで見つかっていた3種類のマイナーダイニンのうちの1つが他のダイニンに比べて微小管に強く結合することを見出した。また、クライオトモグラフィー法を用いて軸糸内の各種ダイニンの構造を比較し、繊毛根元にこれら3種類のマイナーダイニンに相当すると考えられる構造を新たに見出した。一方、クラミドモナスのゲノムに存在するダイニンのうち唯一未同定として残されていた最後のダイニンを見出し、全ての生物を通じて初めて、ゲノムに存在する全ダイニンを同定することに成功した。鞭毛・繊毛運動の分子機構はまだよくわかっていない。そこには、モータータンパク質であるダイニンがもつ固有の性質が関わっている可能性が高い。われわれはこれまでに、クラミドモナス鞭毛において、その軸方向の局在が異なるダイニンを複数見出した。このうち、根元に局在し存在量が微量なマイナーダイニンは鞭毛の屈曲形成に関与し、他のダイニンにはない特殊な性質を備えている可能性が高い。本年度は、まず、このダイニンの精製方法を検討した。遺伝子工学的にビオチン化したマイナーダイニンをアビジンビーズにより精製する方法を検討したが、あまり効率的に精製できなかった。そこで、特異的抗体を用いてダイニンを精製する方法を検討したところ、一部のマイナーダイニンの精製にこの方法が有効であることがわかった。現在、このダイニンがもつモーター活性を調べるためにin vitro motility assayの実験を行い、既存ダイニンとの性質の違いを比較検討している。当初計画していた電子顕微鏡によるダイニン分子の構造解析は、精製法の確立が遅れたため行えなかった。今後、精製したダイニンを用いて順次構造解析を行う予定である。ところで、クラミドモナスのゲノムには16種類のダイニン重鎖遺伝子が存在するが、これまでに同定された重鎖タンパク質は15種類である。本研究では、唯一未同定として残されていた重鎖を新たに見出し、その結果、単一の生物で初めて、すべてのダイニン重鎖を同定することに成功した。このマイナーダイニンのもつ性質を調べる実験も同時に行っている。鞭毛・繊毛運動の基礎はモーター蛋白質ダイニンによる微小管の滑り運動である。鞭毛には異なる機能をもつ多種類のダイニンが存在する。その中で、根元にあって存在量が微量のマイナーダイニンは鞭毛の初期屈曲形成に関与する重要な働きをしている可能性が示唆されている。本研究では、このマイナーダイニンを単離精製する方法を確立し、その構造と機能を他のメジャータイプのダイニンと比較する実験を試みている。本年度は特異的抗体を用いたマイナーダイニンの精製法を検討した。まず、免疫沈降実験により抗体とダイニンの結合性を調べ、3種類あるマイナーダイニンのうち1種類についてその特異的抗体とダイニンの結合を確認した。次に、その抗体を用いてこのダイニンをガラスに機能的に固定する方法を検討し、微小管のin vitromotility assayの要領によりダイニンモーター活性を調べた。ATP非存在下にダイニンと微小管のrigor結合が確認できたが、そこにATPを添加するとほとんどの微小管がガラス面から解離した。滑り運動する微小管がごく少数だが観察されたことから、今回の実験では機能的にガラスに固定されたダイニンの数が非常に少ないことが考えられた。軸糸内のマイナーダイニンの存在量は他のメジャータイプのダイニンの10分の1程度と少ないので、今後、実験に用いる軸糸量を増やして十分なダイニン量を確保すれば、このダイニンの特性を調べる実験は飛躍的に進むと期待される。鞭毛・繊毛運動の基礎はダイニンによる微小管の滑り運動である。鞭毛には多種類のダイニンが存在し、それぞれは鞭毛運動において固有の機能をもつと考えられている。我々はこれまでに鞭毛根元に局在する存在量の少ないマイナーダイニンを3種類見出し、それらが初期屈曲形成に関与するダイニンである可能性を示した。本研究では、このマイナーダイニンの鞭毛・繊毛運動における役割を明らかにするために、それらを単離精製してその構造と機能を他のメジャータイプのダイニンと比較する実験を行った。まず、それぞれのダイニンに特異的な抗体を作成し、それを用いて各ダイニンの精製を試みたが、活性が高いダイニンの精製は困難であった。一方、これらのダイニンと微小管との結合力を比較する実験から、3種類のうちの1つは他のダイニンに比べて微小管に強く結合する性質を持つことが明らかとなった。そこで、微小管への結合力の差に基づいてこのダイニンを精製することを試み、現在その方法を確立しつつある。今後は、この精製ダイニンを用いた構造と機能の解析を行う予定である。

一方、クライオトモグラフィー法を用いて、軸糸内の各種ダイニンの構造を比較する研究も行った(Bui et al, 2012;スイス連邦工科大学の石川尚博士らとの共同研究)。その結果、鞭毛根元には確かにメジャーダイニンとは異なるダイニンが存在することがわかった。現在の分解能ではメジャーダイニンとマイナーダイニンの間に明確な構造の違いは見つかっていないが、興味深いことに、このマイナーダイニンとは別に、鞭毛内により巨大なダイニンが見つかった。それは、9本の軸糸微小管のうち特定の微小管にだけ存在し、鞭毛の非対称な繊毛型波形の形成に関与することが考えられた。今後は、この巨大なダイニンの実態も明らかにしていきたい。この実験では3種類あるマイナーダイニンに対する特異的な抗体を用いるが、これまでに得られていた抗体は特異性が低く、そのうち1種類でしかダイニンの精製が成功していない。新たな抗体の作成が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、ダイニンの精製に用いるに十分な結合力をもち、かつ、特異性の高い抗体を新たに作成して、マイナーダイニンの精製を行う。また、実験に十分な量のダイニンを精製するために、より多くの鞭毛軸糸を用いてダイニンの精製を行うことも検討している。
アマルガム修復物に存在する水銀の生体への蓄積と影響について

実験1.妊娠ラットの歯4本に高銅型アマルガムを充填し、母親と胎児の脳、肝臓、腎臓中の総水銀を測定した結果、母親では各臓器とも対照群と比較して有意な取り込みを認め、水銀の臓器内分布は腎臓に最も多く、次いで肝臓、脳の順であった。胎児では脳、肝臓において有意な取り込みを認めたが、水銀の臓器内分布は肝臓に多く、次いで脳であり、母親と異なった分布を示した。また、胎児への水銀の移行は母親よりも少なかった。実験2.妊娠ラットの歯に高銅型アマルガムを1本、2本および4本充填し、母親と胎児の脳、肝臓、腎臓中の総水銀を測定した結果、臓器中水銀濃度はアマルガムの充填歯数に比例して増加する傾向が認められた。また、胎児の発育はママルガムの充填歯数に比例して遅れる傾向が認められた。実験3.胎児の発育への影響を調べるために、妊娠ラットの歯4本に高銅型アマルガムの代わりにグラスイオノマーセメントを充填し、母親の経日的なエサ、および水の摂取量を測定した結果、妊娠初期におけるエサ、および水の摂取量は対照群よりも少なかった。実験後の母親、および胎児の体重は対照群よりも軽い傾向を示した。これらの結果と実験2の結果から、アマルガム修復による母親および胎児の発育への影響はほとんどないものと考えられる。実験4.妊娠ラットの歯4本に高銅型アマルガムを充填し、第2世代および第3世代の脳、肝臓、腎臓、脾蔵中の総水銀を測定した結果、第2世代では各臓器とも対照群よりも多い傾向が見られたが、有意な取り込みは認められなかった。第3世代では対照群と同程度であり、アマルガム充填による子孫への影響は世代とともに減少する傾向が認められた。実験5.妊娠ラットの歯1本に高銅型アマルガムを充填し、母親と胎児の血液成分中の総水銀を測定した結果、水銀の取り込みは血漿中に多く認められ、アマルガムから生体内に取り込まれた水銀は無機水銀であることが示唆された。歯科用アマルガムが妊娠ラットならびに、その胎児の臓器中水銀濃度に及ぼす影響について、アマルガムを充填する歯数を変化させ検討した。実験動物として生後11週令のSD系雌性ラットを使用した。妊娠1日目のラット32匹を8匹から成る4群に分け、1群は無処置の対照群、24群は上顎臼歯咬合面にアマルガムを充填する実験群とし、2群は1歯、3群は2歯、4群は4歯に充填した。アマルガム用合金は高銅型を使用した。妊娠20日目に麻酔下で右心耳から放血屠殺すると同時に、左心房から生理食塩液を注入し臓器の還流を行なった。還流後、母親と胎児から脳、肝臓および腎臓を取り出し72時間凍結乾燥後、粉砕した。総水銀の測定は加熱気化装置に水銀分析計を接続して行なった。測定は一試料につき2回行なった。母親の場合、実験群(2,3,4群)の脳、肝臓および腎臓中の水銀濃度は対照群(1群)と比較して高く、各臓器ともに危険率1%で有意な増加が認められた。