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ヒスチジン・ヒスタミンによる抗炎症作用と脊髄保護効果に関する研究

ヒスチジンの脊髄虚血及び脳虚血に対する保護効果を検討した。ヒスチジン500mg/kgまたは1000mg/kg(虚血90分前腹腔内)投与し、腎動脈下腹部大動脈遮断(13分間)で脊髄虚血を作成した。全例対麻痺をきたし、再潅流13日目に死亡した。次にヒスチジン500mg/kg(60分間持続静注、虚血90分前に投与終了)投与し、同様に脊髄虚血を行った。これらも全例対麻痺をきたし、再潅流12日目に死亡した。ヒスチジンの脊髄虚血保護効果はみられず、全身状態の不良化や対麻痺に伴うストレスの増強が認められた。種差とモデル差を考慮し、ヒスチジンが脳虚血に対する保護作用を持つとの報告があるので、ラット前脳虚血モデル(虚血8分、両頚動脈クリップ+平均動脈圧50mmHg)で検討した。ヒスチジン1000mg/kgを腹腔内に虚血1時間前、再潅流6時間後、24時間後、48時間後に投与した。再濯流7日後、対照群では海馬Cal領域の正常神経細胞は殆どみられないのに対し、ヒスチジン群では約50%の神経細胞が生存した。家兎脊髄虚血では保護効果がなく、脳虚血に対しては神経保護効果がみられた。種の違いか、臓器による違いの可能性が考えられる。ただし、ヒスチジン投与は全身状態の不良化や麻痺に伴うストレスの増強をきたすことが明らかになり、全身的影響を軽減する工夫が必要で、至適な投与量・方法の更なる検討が必要と考えた。ヒスチジンやヒスチジンから脳内で変換されたヒスタミンは、抗炎症作用を有するといわれており、これにより神経障害が軽減することを想定し、家兎による一過性脊髄虚血モデルを用いて、ヒスチジンの脊髄保護効果を検討した。方法:家兎を(1)虚血前投与群(ヒスチジン:1000mg/kg)、(2)虚血前+虚血後投与群(それぞれヒスチジン:1000mg/kg)、(3)対照群(生理食塩水投与)に分けた。気管挿管、人工呼吸下に後腹膜経路で腹部大動脈を露出し、腎動脈下で13分間遮断した。虚血の有効性は、末梢血圧とSSCEPのN3の消失時間で評価した。再灌流7日目まで後肢運動機能を観察し、その後灌流固定を行い、腰髄を病理組織学的に検討した。結果:再灌流7日目に後肢運動機能が正常であった個体は、(1)0/4羽、(2)1/4羽、(3)1/3羽と差を認めず、組織像も運動機能障害の程度に合わせて、前角細胞の変性や炎症細胞浸潤がみられ、現時点ではヒスチジンによる保護効果は認められない。ただし、ヒスチジンは酸性溶液にしか溶けないため、ヒスチジン溶液はpH6以下とする必要がある。このためか、ヒスチジン投与群は血液のBEが-10mEq/L前後と著明なアシドーシスを呈しており、これは神経障害増悪因子と考えられる。アシドーシスを軽減させる方法として、ヒスチジンを腹腔内投与することで、血液中BEを-5mEq/L前後に抑えられることが判明した。現在この投与法により、ヒスチジンの脊髄保護効果を再検討中である。
非アルコール性脂肪性肝炎における間質細胞由来因子による線維化の解明と治療への応用

本年度はSDF-1の受容体であるCXCR4のマクロファージ特異的コンディショナルノックアウトマウスの作製を実施した。実験動物供託施設より入手したLysM-CreマウスとCxcr4^flox/floxマウスについて、それぞれ繁殖を行い必要な遺伝子条件となるように交配を進めた。それぞれのマウスにおいてヘテロ同士を交配させ誕生した子マウスの尾からDNAを抽出し、遺伝子型を確認した。LysM-CreマウスおよびCxcr4 floxマウスの両方で遺伝子型を同定できるPCR条件を確立させた。現在はLysM-Cre KI/+, Cxcr4^flox/+の両遺伝子を持つマウスの誕生を確認し、この遺伝子を持つマウス同士の交配を進めているが、交配が難航したため、当初の計画から遅れが生じた。そこで、すでに作製し繁殖を進めていたCxcr4^ flox/floxマウスの骨髄より骨髄芽球を採取し、マクロファージへ分化誘導を行い、Creを細胞外から導入することでin vitroの系としてマクロファージにおけるCxcr4の特異的欠損させることに成功した。このCreを導入したマクロファージに対していくつかの脂肪酸を培養上清に添加し、24時間培養し細胞への障害度やサイトカインおよびケモカインの分泌について経時的な変化を解析した。添加した脂肪酸はマクロファージの内部に取り込まれることをオイルレッド染色によって確認した。さらに採取した培養上清について、ELISAを用いてサイトカインおよびケモカイン濃度を観察したところ、脂肪酸を添加することによってCXCR4を欠損したマクロファージにおいていくつかの炎症性サイトカインが有意に増加していることを明らかにした。本研究で得られた成果によって、SDF1/CXCR4系は脂肪酸による細胞障害や炎症の調節を介していることが示唆された。2018年度は、Lys-M CreマウスとCxcr4^ flox/floxマウスを掛け合わせることでマクロファージ特異的Cxcr4欠損マウスを作製し、高脂肪食給餌を行うことでNASHモデルにおけるCXCR4の機能解析を実施する計画であった。しかしながら、Lys-M CreマウスおよびCxcr4^flox/floxマウスの繁殖および交配に遅れが生じ、実験に導入できる動物の確保に難航した。コンディショナルノックアウトマウスの作製が遅延したため、in vitroにおいてCxcr4^ flox/floxマウスの骨髄由来マクロファージに対して、Creを細胞外から導入することでマクロファージにおけるCxcr4の機能解析を実施できる手法を確立させた。Cxcr4が欠損したマクロファージに対して脂肪酸を添加することでいくつかのサイトカインおよびケモカイン濃度が変化することを確認した。しかしながら、予定していたコンディショナルノックアウトマウスの作製に遅れが生じているため、「(3)やや遅れている。」と評価した。2019年度では、遅れているLys-M CreマウスとCxcr4^flox/floxマウスの繁殖と交配を進め、コンディショナルノックアウトマウスの作製を継続する。その後、平成30年度で計画していた高脂肪食給餌を用いたNASHモデルマウスの作製をこの遺伝子改変マウスで実施し、NASHモデル動物における肝硬変形成過程におけるCXCR4を介したシグナル伝達について、肝組織および血液サンプルを用いて解析する。また、研究代表者はコンディショナルノックアウトマウスの作製に時間を要していたため、in vitroにおいてCxcr4^flox/floxマウスの骨髄由来マクロファージに対して、Creを細胞外から導入することでマクロファージにおけるCxcr4の機能解析を実施できる手法を確立した。今後は、in vivo実験の準備を並行して進めつつ、骨髄由来マクロファージにて脂肪酸の添加や細胞障害の誘導を介してNASHにおけるCXCR4の機能解析を予定している。これらを組み合わせることで、SDF-1/CXCR4系のNASHの病態にあたえる影響について細胞内シグナル伝達や炎症性サイトカイン及びケモカイン中心とした解析を実施する予定である。平成29年度は高脂肪食給餌(HFD)によって非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)モデルマウスを作製し、一定の経過週ごとに肝組織および血液を採取し、SDF-1/CXCR4系の発現について解析した。摘出した肝組織はホルマリン固定後にパラフィルム包埋処理を行い、薄切切片を作成し脂肪肝および肝線維化の進行度を確認した。また、得られた肝組織はホモジナイズ後にクッパー細胞を単離し、フローサイトメータを用いて解析したところ、経時的なHFD給餌によってKupffer細胞表面のCXCR4の発現量が増えることが明らかとなった。また、血液中のALTがHFD給餌によって上昇を示し、また、血清中SDF-1α濃度も上昇することが示された。研究期間中の成果としては、HFD給餌によるNASHモデルマウスは確かにALTの上昇や脂肪肝形成が進行し、NASHに極めて類似した病態を示すことが確認された。また、HFD給餌の経過に伴ってKupffer細胞表面のCXCR4の発現量と血清中のSDF-1α濃度が正の相関を示したことから、NASHの病態ではSDF1/CXCR4系のシグナル伝達が亢進していることが予想された。肝硬変への進展にはコラーゲンの産生に寄与する肝星細胞の活性化が重要であり、Kupffer細胞は肝星細胞の活性化を促すことで肝線維化を促進させると考えられている。本研究で得られた成果によって、SDF1/CXCR4系はNASHにおける肝線維化やKupffer細胞および肝星細胞への関与が示唆された。平成29年度はNASHのモデル動物の作製とその解析を目的とした。

NASHモデル動物での実験は、高脂肪食給餌は12週間継続的に実施し、その間に一定週ごとに肝組織および血液の採取を行ったのちにSDF1/CXCR4系のシグナル伝達について解析する計画であり、予定していた実験はすべて順調に実施出来た。しかしながら、研究年度後半で計画していたLys-M CreマウスとCxcr4 flox/floxマウスの導入に遅れが生じたため、「(3)やや遅れている。」と評価した。本年度はSDF-1の受容体であるCXCR4のマクロファージ特異的コンディショナルノックアウトマウスの作製を実施した。実験動物供託施設より入手したLysM-CreマウスとCxcr4^flox/floxマウスについて、それぞれ繁殖を行い必要な遺伝子条件となるように交配を進めた。それぞれのマウスにおいてヘテロ同士を交配させ誕生した子マウスの尾からDNAを抽出し、遺伝子型を確認した。LysM-CreマウスおよびCxcr4 floxマウスの両方で遺伝子型を同定できるPCR条件を確立させた。現在はLysM-Cre KI/+, Cxcr4^flox/+の両遺伝子を持つマウスの誕生を確認し、この遺伝子を持つマウス同士の交配を進めているが、交配が難航したため、当初の計画から遅れが生じた。そこで、すでに作製し繁殖を進めていたCxcr4^ flox/floxマウスの骨髄より骨髄芽球を採取し、マクロファージへ分化誘導を行い、Creを細胞外から導入することでin vitroの系としてマクロファージにおけるCxcr4の特異的欠損させることに成功した。このCreを導入したマクロファージに対していくつかの脂肪酸を培養上清に添加し、24時間培養し細胞への障害度やサイトカインおよびケモカインの分泌について経時的な変化を解析した。添加した脂肪酸はマクロファージの内部に取り込まれることをオイルレッド染色によって確認した。さらに採取した培養上清について、ELISAを用いてサイトカインおよびケモカイン濃度を観察したところ、脂肪酸を添加することによってCXCR4を欠損したマクロファージにおいていくつかの炎症性サイトカインが有意に増加していることを明らかにした。本研究で得られた成果によって、SDF1/CXCR4系は脂肪酸による細胞障害や炎症の調節を介していることが示唆された。2018年度は、Lys-M CreマウスとCxcr4^ flox/floxマウスを掛け合わせることでマクロファージ特異的Cxcr4欠損マウスを作製し、高脂肪食給餌を行うことでNASHモデルにおけるCXCR4の機能解析を実施する計画であった。しかしながら、Lys-M CreマウスおよびCxcr4^flox/floxマウスの繁殖および交配に遅れが生じ、実験に導入できる動物の確保に難航した。コンディショナルノックアウトマウスの作製が遅延したため、in vitroにおいてCxcr4^ flox/flox
木質燃焼灰を再利用した水酸アパタイト複合材の開発

木質燃焼灰の再資源化を目的として、木灰を原料に水酸アパタイト懸濁液を調整し、製材に含浸することで水酸アパタイト複合材を試作した。同複合材の多機能性評価の結果、水酸アパタイト処理材の難燃化については、一定の効果が認められた。屋外暴露による耐候性評価では、日射による材表面の退色について遅延効果が示唆されたものの、耐腐朽性の向上は観察されなかった。耐蟻性評価では、特に屋外試験において同複合材の食害度が顕著に高い結果が得られ、複合処理による耐蟻効果は認められなかった。最終年度は、木質燃焼灰を原料に用いた水酸アパタイト複合材について、主に屋外暴露による耐候性評価とシロアリ試験による耐蟻性評価について試験結果を得た。耐候性試験では、屋外で日射や降雨に2年間暴露した水酸アパタイト材について、材表面の色調変化である退色の進行が、未処理材と比較して遅い結果が得られた。一方、試験地に埋設した水酸アパタイト複合材の腐朽の程度については、試験期間2年が経過した段階で、未処理材と比較して顕著な違いは認められなかった。耐蟻性試験では、同複合材と未処理材を野外のシロアリの巣付近に温暖期5ヶ月間埋設して、食害の進行を観察した。その結果、シロアリ被害は水酸アパタイト複合材に特に著しかった。室内における喫食試験でも、水酸アパタイトを喫食してシロアリの活性が落ちる様子は観察されなかったことから、水酸アパタイト処理による耐蟻効果の付与はないものと評価した。この結果は耐蟻効果を狙った研究当初の目的に反するものであったが、野外試験で示唆された同複合材のシロアリに対する誘引効果が、今後の研究で精査できれば大変意義深いと思われる。研究期間を通じて得られた本研究課題の成果を要約すると、まず木質燃焼灰の再資源化を目的として、木灰を原料に用いた水酸アパタイト複合材の製造方法を確立した。同複合材の多機能性評価試験の結果、水酸アパタイト処理材の難燃化については一定の効果が認められた。耐蟻性評価では、特に野外試験において同複合材の食害度が顕著に高い結果が得られ、複合処理による耐蟻効果は認められなかった。木質バイオマスプラントから排出される木質燃焼灰の再資源化を目的として、木灰を原料に用いた水酸アパタイト複合材の開発と、同複合材の機能性評価を実施した。まず始めに、燃焼灰をリン酸処理して得られたリン酸ーカルシウム懸濁液を真空加圧含浸により木材に加圧注入することで、水酸アパタイト複合材を試作した。この複合材を電子顕微鏡やX線回折分析装置を用いて調べた結果、複合材表面に水酸アパタイトの微結晶が卓越していることが確認された。以上により、木質燃焼灰を原料に用いた水酸アパタイト複合材の製造方法を確立した。次に同複合材の燃焼特性を調べるため、熱重量ー示差熱分析(DTA-TG)を実施した。600°Cまでの昇温加熱による同複合材の発熱ピークは、水酸アパタイトで処理する前の未処理材と比較してブロードになり、著しい発熱は認められなかった。この結果は、ホウ素やリン酸で処理した難燃材の発熱特性と類似する結果を示した。そこでさらに水酸アパタイト複合材の難燃性評価を進めるべく、同複合材の酸素指数(燃焼を維持できる最小酸素濃度)を測定した。その結果、未処理単板は一度着火すると有炎燃焼を示して激しく燃焼したが、水酸アパタイト複合材は燃焼速度も緩やかで炎も小さく、煙も少なかった。また、水酸アパタイトの注入量が増加するほど同複合材の燃焼は困難となり、雰囲気の酸素濃度を高く設定しないと着火および燃焼の継続ができない傾向にあることが認められた。一方、コーンカロリーメーターによる難燃性評価からも同様の結果が得られ、水酸アパタイトの注入量が増加するほど、燃焼の発熱速度や総発熱量が減少する傾向が得られた。以上の結果から、同複合材の難燃性評価については、水酸アパタイトの複合処理について一定の難燃効果が認められた。初年度は木質燃焼灰を原料に用いた水酸アパタイト複合材の製造方法を確立することが第一の目標であったが、当初の研究計画を踏まえて首尾良く達成することができた。また同複合材の多機能性評価についても順調に進展しており、難燃性評価に関しては複数の試験機器を用いて多角的な考察を進められた。さらに最終年度となる次年度は同複合材の耐候性評価を予定しているが、その試験に係る供試材の準備と耐候性試験地への設置・埋め込みは既に今年度に完了している。以上の状況から、研究の達成度としては当初の計画以上に進展していると評価する。

初年度に引き続き、木質燃焼灰を原料に用いた水酸アパタイト複合材の機能性評価を進める。まず同複合材の耐候性評価については、屋外試験地に設けた供試材の材色の変化を測定するとともに、腐朽の進み具合を目視判定や打音振動数の測定等により多角的に調査する。さらに同複合材の耐蟻性評価を進めるにあたっては、耐候性評価と同様に屋外試験による食害試験を実施することに加えて、水酸アパタイトの喫食がシロアリに及ぼす影響についても考察を進める。次年度は本研究課題の最終年度であるため、ここで得られた新たな知見は学会大会等の情報交換の場や論文等で順次報告する予定である。当初の計画に準じて研究が進展しているため、研究費の使用についても概ね当初の予定通りに進めることを想定している。試験に要する器材や薬品、その他データ収集や解析に用いる機材の準備については、当初計上した物品費の範囲で購入する。一方旅費に関しては、次年度が本研究課題の最終年度に当たることから国際学会における成果報告等を予定しているため、次年度の旅費計上額に今年度の未使用額を充てて使用する予定である。
核小体及び関連タンパク質のゲノム安定性における役割

本研究ではリボソームDNAという数百のリピート配列を含むことで細胞核内でも特殊ゲノム構造をもつ核小体と、その関連タンパク質のDNA損傷応答、ゲノム安定性に対する役割の解明を目的として遂行し、核小体タンパク質の一つnucleolinが放射線誘導DNA二重鎖切断損傷の修復、及び細胞周期チェックポイント機構を制御していることを見いだした。また、核小体局在タンパク質の一つWRNはNBS1やPCNA, Rad18とのインターラクションを通して、紫外線誘発DNA損傷発生時に活性化される損傷乗り越えDNA合成の制御に機能することも明らかとし、核小体関連タンパク質が様々なDNA損傷の細胞応答に機能することでゲノム安定性に寄与していることを世界に先駆けて明らかとした。ゲノムDNA損傷応答における役割が明らかでない核小体について、その核小体に含まれるタンパク質がゲノムDNA全般の修復機構に関与するのか、核小体に存在するrDNA遺伝子に特異的な修復機構があるのか、核小体、rDNAの異常がゲノム不安定性・発癌へつながるのかを解析し、核小体制御のゲノム安定性への役割を明らかにすることを目的として、平成21年度は核小体タンパク質nucleolinのDNA二重鎖切断損傷(DSBs)応答における役割、DSB発生時の挙動について解析を行った。その結果、nucleolinは通常時は核小体に局在し、電離放射線やDNA複製ストレスで核質に分散することを明らかにした、また、共焦点レーザー顕微鏡のレーザー局所照射でDSBを発生させた部位にnucleolinは蓄積し、クロマチン免疫沈降法でもDSB部位に蓄積することが確認された。また、nucleolinを、siRNAにより発現抑制した細胞では、放射線照射後のATM依存的なタンパク質リン酸化及び、細胞周期チェックポイントが抑制されていた。さらに、ノックダウン細胞ではDSB修復の主要経路である相同組換え修復(HR)の活性が低下したとともに、HR因子であるRad51, BRCA1の放射線によるフォーカス形成も低下していた。さらに、DSBの重要なマーカーであるγ-H2AXフォーカスの放射線照射後の増減を検討すると、DSB修復完了に伴う消失が、nucelolinノックダウン細胞では遅れていた。これらの結果から、平成21年度研究では核小体タンパク質nucleolinがDNA二重鎖切断損傷応答に機能する重要因子であることを、他に先駆けて、はじめて明らかにした。本研究課題ではゲノムDNA損傷応答における役割が明らかでない核小体について、その核小体に含まれるタンパク質がゲノムDNA全般の修復機構に関与するのか、核小体に存在するrDNA遺伝子に特異的な修復機構があるのか、核小体、rDNAの異常がゲノム不安定性・発癌へつながるのかを解析し、核小体制御のゲノム安定性への役割を明らかにするために、平成22年度はnucleolinをはじめとする核小体タンパク質のDNA二重鎖切断損傷(DSBs)応答における役割を明らかにすることを目的として研究を行った。nucleolinについて平成21年度の解析から放射線DNA損傷発生時にATM依存的細胞周期チェックポイント、相同組換え修復(HR)に機能することを既に明らかにしていたが、もう一つの主要な経路である非相同末端結合(NHEJ)修復の重要因子であるKUタンパク質とnucelolinが結合することを免疫沈降法で明らかにし、NHEJ修復活性に必要であることをもsiRNAを用いたpEJレポーターアッセイを用いて明らかにした。DNA修復時にクロマチン構造の転換が起こることが知られているが、nucleolinがこの過程で機能する可能性を示した。このようにnucleolinのDNA損傷における多彩な機能について世界に先駆けて明らかとした。さらに、もう一つの核小体局在タンパクとしてWRNタンパク質の機能の解析を行った。その結果、WRNは外因性のDNA損傷が存在しないときにはDNA複製に機能するPCNAタンパク質と結合して損傷乗り越えDNA合成(TLS)を抑制しているが、紫外線などでDNA損傷が発生するとATM/ATR依存的にリン酸化、それに続いて分解され、PCNAがかい離、Rad18依存的にモノユビキチン化され、TLSが活性化するという核小体タンパク質WRNの新たな機能を明らかにすることができた。本研究課題ではゲノムDNA損傷応答における役割が明らかでない核小体について、その核小体に含まれるタンパク質がゲノムDNA全般の修復機構に関与するのか、核小体に存在するrDNA遺伝子に特異的な修復機構があるのか、核小体、rDNAの異常がゲノム不安定性・発癌へつながるのかを解析し、核小体制御のゲノム安定性への役割を明らかにするために、平成23年度は核小体タンパク質のrDNA領域あるいは、ゲノムDNA全般のDNA修復、ゲノムDNA安定性の寄与を明らかにするために、核小体タンパク質にインターラクションするタンパク質を同定し、その機能について検討を行った。その結果、平成22年度研究で紫外線DNA損傷発生時の損傷乗越えDNA合成に機能することを明らかにしていたWRNとインターラクションするタンパク質NBS

1が紫外線DNA損傷発生部位に集結すること、損傷乗越えDNA合成時のPCNAに対するE3リガーゼであるRad18と紫外線DNA損傷依存的に直接結合し、Rad18の損傷部位への集結を制御することによって、PCNAのユビキチン化を正に制御することを明らかにした。また、NBS1は紫外線誘発遺伝子突然変異の抑制にも重要であることを明らかにした。このように、紫外線誘発DNA損傷発生部位でゲノムDNAの複製フォークがストップしたとき、その損傷を乗越えてDNA合成を継続していく機構において、NBS1という新たな制御因子、その一連の制御機構を、世界に先駆けて発見・報告することができた。また、平成22年度研究で相同組み換え修復、DNA損傷チェックポイントへの機能を明らかにしたnucleolinについては、DNA損傷応答関連因子MDC1とインターラクションをすることを明らかにし、MDC1が関与するDNA損傷応答経路の活性化にnucleolinが必要であり、nucleolinがMDC1のDNA二重鎖切断損傷依存的なクロマチンへの集積にも必須であることを明らかにした。さらに、nucleolinはDNA二重鎖切断損傷発生時に、ゲノムDNAとヌクレオソーム安定構造を形成するヒストンタンパク質を、クロマチン・ヌクレオソーム構造から解離させることによりクロマチン構造を弛緩させ、MDC1依存的なDNA損傷応答を制御していることを明らかにした。このような研究から、放射線誘発DNA二重鎖切断損傷の修復及びゲノム安定性においてnucleolinのMDC1を介した新たな機能を世界に先駆けて明らかにした。
心筋局所血流の非観血的測定法

心筋の局所血流量を臨床的に非観血的に測定する方法を開発することを目的として以下の研究を行った.測定手段としては主としてポジトロンCTを使用したが,ほかにX線CT, DSAについても検討した.1.画像診断による心筋局所血流量測定の基礎検討として,心筋壁の部分容量効果をマイコン(PC9800)にて解析し,壁厚による補正,アートを作成した.また,この補正の妥当性を心臓ファントムにより証明した.2.^<13>NH_3静注法によるダイナミックポジトロンCTを使って心筋局所血流量を測定する式:Fm=Cm×100/ca・ρml/min/100gを考案した.ここでFmは局所心筋血流量, Cmは^<13>NH_3の再循環の始まる直前までの濃度, Caはそれまでの動脈血放射能濃度の積算値, ρは心筋密度であり,マイコンを使用し容易に算出することが可能であった.3.C^<15>D_2ガス吸入法によるポジトロンCTを使った心筋局所血流量測定を次式により行った. Fm=100α/ρ(ca/cm-1)ml/mn/100g,ここでαは^<15>Oの崩壊係数, Ca, Cmはstady stateにおける動脈血と心筋の放射能量である.4.まず,部分容積効果の影響を考えなくてより充分に壁厚の厚い肥大型心筋症について両法により局所心筋血流量を測定した. ^<13>NH_3法では13.1±9.6ml/min/100gで,中隔で他部より血流の低下がみられた.一方, C^<15>O_2法では81.0±10.5ml/minと^<13>NH_3法に比較しやや大であったが,両法ともに行った例についてみると互いの値はほぼ一致していた.5.^<13>NH_3法を使ってclipyridamoleの心筋血流に及ぼす影響をみた.血流は一般的に増加するが,虚血心では血流増大はほとんどなかった.6.X線CTおよびDSAによる心筋血流量測定を試みた.しかし,毛細管と心筋間の造影剤の分配係数が測定できないため,絶対値の算出はできなかった.心筋の局所血流量を臨床的に非観血的に測定する方法を開発することを目的として以下の研究を行った.測定手段としては主としてポジトロンCTを使用したが,ほかにX線CT, DSAについても検討した.1.画像診断による心筋局所血流量測定の基礎検討として,心筋壁の部分容量効果をマイコン(PC9800)にて解析し,壁厚による補正,アートを作成した.また,この補正の妥当性を心臓ファントムにより証明した.2.^<13>NH_3静注法によるダイナミックポジトロンCTを使って心筋局所血流量を測定する式:Fm=Cm×100/ca・ρml/min/100gを考案した.ここでFmは局所心筋血流量, Cmは^<13>NH_3の再循環の始まる直前までの濃度, Caはそれまでの動脈血放射能濃度の積算値, ρは心筋密度であり,マイコンを使用し容易に算出することが可能であった.3.C^<15>D_2ガス吸入法によるポジトロンCTを使った心筋局所血流量測定を次式により行った. Fm=100α/ρ(ca/cm-1)ml/mn/100g,ここでαは^<15>Oの崩壊係数, Ca, Cmはstady stateにおける動脈血と心筋の放射能量である.4.まず,部分容積効果の影響を考えなくてより充分に壁厚の厚い肥大型心筋症について両法により局所心筋血流量を測定した. ^<13>NH_3法では13.1±9.6ml/min/100gで,中隔で他部より血流の低下がみられた.一方, C^<15>O_2法では81.0±10.5ml/minと^<13>NH_3法に比較しやや大であったが,両法ともに行った例についてみると互いの値はほぼ一致していた.5.^<13>NH_3法を使ってclipyridamoleの心筋血流に及ぼす影響をみた.血流は一般的に増加するが,虚血心では血流増大はほとんどなかった.6.X線CTおよびDSAによる心筋血流量測定を試みた.しかし,毛細管と心筋間の造影剤の分配係数が測定できないため,絶対値の算出はできなかった.1.画像診断による心筋血流量測定の基礎的検討として、心筋壁の部分容積効果の影響をマイコン(PC9800)を使用し、解析した。部分容積効果には空間分解能,壁厚,および,RCI設定部位が関係し、壁中央にRCIを設定した時、壁厚が空間分解能の2倍以下では補正が必要であることが示され、補正式および補正チァートの作成を行った。また、作成した補正式の妥当性を心臓ファントム(RH-2)により証明した。2.【^(13)NH_3】静注法を使用したダイナミックポジトロンCTによる局所心筋血流量の測定を行った。使用式は、局所心筋血流量Fm=Cm×100/(Cb×Ρ)ml/min・100gである。

ここでCmは【^(13)NH_3】静注の早期で再循環の始まる直前の時相での心筋放射能濃度、Cbはそれまでの動脈血放射能濃度の積分値、Ρは心筋密度である。本装置の半値幅は11mmであるため、前述の部分容積効果の影響を考え、今回は補正を必要としない心筋厚2.2cm以上の肥大型心筋症10例を対象とした。それぞれの例について前壁,中隔,側壁の数個所にROIを設定し局所心筋血流量を測定した。多くの例ではROI設定部位と関係なく血流量は4580ml/mm・100gであったが、10例中3例では中隔の心筋血流量が他部より30%以上低下し、本症の症態と関係があることが示唆された。また、3例についてはジピリダモール負荷を行い、局所心筋血流量が1.41.9倍増加することをみた。3X線CT装置GECT/T9800を用いdynamic scanによる心筋内造影剤濃度変化ををみた。心筋硬塞では造影剤濃度は正常より低下し、血流量の低下が示されたが、これを使って局所心筋血流量の絶対値を得るには造影剤注入法,毛細血管から心筋への造影剤の分配係数の決定,時間濃度曲線の値のばらつきの補正等の検討が必要であることがわかった。
脊椎動物の社会認知能力の起源の検討：魚類の顔認知、鏡像認知、意図的騙しの解明から

魚類における複数の社会的認知能力を解明し、脊椎動物の認知能力の起源について検討してきた。顔認識、自己鏡像認知、意図的騙しに関して研究を行ったなかで、顔認識については大きな進展があった。本研究で、さらに2種のカワスズメ科魚類で顔認識していることが明らかにできた。さらに、顔認識ができる魚種では出会った相手の顔を最初にかつ頻繁に見ることを独自の実験装置を用い実証検証を行った。これは、魚類ではじめての確認である。また倒立効果も既知個体の顔模様だけに確認された。このことは、顔認識の系統進化が魚類にまで遡り可能性を示唆しているし、さらにほ乳類で知られる「顔神経」が魚類にも存在するとの仮説を提案した。本課題研究は、近年注目を集めている硬骨魚類の高い社会認知性に関するさまざまな実証研究の実施を目指している。本年度は我々が明らかにしているホンソメワケベラ(ホンソメ)の自己鏡映像認知に関し、さらなる追加分析を行い、論文公表に向けた準備を行った。また、ホンソメを用いたオペラント条件付けに基づく推移的推察研究を実施し、3個体中2個体で実験に成功した。このプロセスによる推移的推察は魚類では世界でも全く初めての研究例であり、魚類でも社会関係以外での一般的な事象でも推移的推察ができることを示した意義は大きく、霊長類や社会性の発達した哺乳類、カラス類で考えられてきた社会的知性が魚類で検証されたわけであり、この研究成果の意味は大きい。今年度さらに実験例を増やし、成果公表に持っていきたい。順位による推移的推察の2編の論文を投稿した。魚類の自己鏡映像認知に関しては、カワスズメ科魚類のプルチャーでも実施したが、最終的には「マークテスト」のマークに対する興味あるいは関心が低いため、鏡映像認知を証明するには至っていない。しかし、我々はプルチャーも自己鏡映像認知ができると考えており、「マークテスト」の改善が求められる。魚類の顔認識に関する実験では、プルチャーは見慣れた「隣人」と新規個体を顔の模様だけで区別している。本研究ではその認知が、ヒトや一部哺乳類と同様に顔模様を「図形」として認知しているとの仮説を検証することを目指した。効果的な実験のため「倒立効果」の存在の検証を目標としたが、結果はうまくいっていない。その大きな理由は実験設定のあり方にあり、次年度ではそれを改良し取り組む。近年脊椎動物全般で脳全体や個別部位の相同性が報告されている。我々は、顔認識能力は脊椎動物の初期段階で生じていると考えており、顔認識機構や顔神経の存在も哺乳類と魚類で相同性がある可能性をも考慮し実験している。H27年度はカワスズメ科魚類の顔認知およびホンソメワケベラ(ホンソメ)の自己鏡像認知について成果が上がった。ホンソメでは、実験結果から実際の多個体と自己鏡像への反応とは大きく異なることが明らかとなった。特に実際の個体の場合確認行動が全くでないこと、攻撃が2週間後でも完全になくならないことなど複数点で大きな違いが認められ、本種が鏡像と実際の魚を区別していることが明らかに示された。また、確認行動が鏡像にのみでることから、他の動物で知られるcontingency behaviorであることがさらに支持された。カワスズメの顔認知研究は、一昨年度のものを含め、論文公表とプレスリリースをした。魚類が顔の模様で個体識別するとのはじめての報告に対し、NHKや大手テレビ局、ラジオなどでの特集扱いでのニュース報道がなされた。また、全国紙のほぼすべて、多くの地方新聞にも記事が掲載された。我々は、同様な手法で南米産のペア繁殖魚ディスカスについても同様な実験を行い、顔だけでなく全身にも同様の模様があっても、やはり顔の模様で個体を識別していることが明らかにし、投稿論文はすでに受理されている。さらに、最初の実験魚プルチャーの顔認識がヒトや類人猿、いくつかのほ乳類で知られる顔認識様式との関係について検討した。実験魚に対し「倒立効果」を調べたところ、顔と水槽風景では顔のみに倒立効果が確認された。この結果はチンパンジーなどの「顔認識神経」を伴う顔認知様式とよく似た結果であり、魚も顔認知は顔の個々のパーツではなく、顔全体として素早く認知している可能性がある。この意味はきわめて大きく、脊椎動物の社会認知の起源が一気にさかのぼれる可能性もある。現在例数を増やしての実験を行っている。また、観察魚がはじめて出会った相手のやはり顔をよく見ていることも示されつつあり、ヒトやチンパンジーとの類似性が注目される。魚類における他個体の顔認識が大きく系統が異なる魚種においても同様になされていることが、デスカスで実証され、さらに予定外のタンガニイカ湖産魚類の異種間でも(プルチャーとオルナータス)同様におこっていることが示された。これらなどから、視覚認識の場合、定住性のある社会性魚類では顔認知がかなり一般的である可能性が高いことが示された。また、この認識様式が、顔写真の倒立実験から、顔の模様の認識が素早く、魚になった顔の認識が他の写真意比べ遅れるという「倒立効果」が示されていることの成果は予想はしていたが、ヒトによく似た倒立効果を魚類で確認される意義はきわめて大きいと言える。魚類における顔認識の確認はまったく世界に先駆けての成果であるが、倒立効果の発見は、世界でもおそらく誰も予想もしていないさらに大きな成果である。ヒトの顔認知との類似性が確認できれば、今後は脳神経科学分野での展開につながる可能性もある。

ヒトの顔認知は大きく2つの回路、扁桃体などの大脳基底核を経由する「動物的回路」(危険なものなどを素早く認知する)と大脳新皮質の領域を巡り表情を読み取る「ヒト的回路」が知られており、今回我々が見いだした魚類の顔認知は「動物的回路」に相当する可能性がある。そうすると、この社会認知の脊椎動物の系統発生は、まったく予想外の魚類段階に達する可能性があり、我々はこの仮説を最終年度から検討を始めたいと考えている。また、ホンソメの自己鏡像認知も、ほぼ全研究が一段落し、いずれの結果も本種の自己鏡像認知を支持するものばかりであり、すみやかに投稿したい。現在自己鏡像認知は一部の社会的ほ乳類、鳥類ではカラスのみで知られており、この成果そのものも世界の常識を覆すものとなる。このように、昨年度の成果はいずれも素晴らしいものである。本課題研究では、魚類における顔認知研究、鏡像認知研究、そして意図的騙しの研究を3年間にわたり実施してきた。鏡像認知研究では、研究個体数を9個体まで増やし、そのうちのべ6個体でマークテストに合格したことが確認された。さらに、自己指向的行動の動画撮影なども増やすことに成功した。現在投稿準備もほぼ完了している状況である。顔認知に関しては大きな展開が見られた。最も大きな仮説である、「顔の倒立効果」に関し、モデル提示実験から、既知の顔に関してのみ倒立効果が認められ、未知個体の顔やその他の物体に関しては認められなかった。このことから、対象魚種のプルチャーでは顔の倒立効果の存在が実証されたと言える。さらに類人猿などで知られる、まず顔を見ることについても本種でも確認できた。やはり、モデル提示実験により、まず最初に見るのが相手個体の顔(頭部)であること、おそらくこれにより、素早い相手個体の識別が可能になていると思われる。また、この顔に注目することが生得的行動であると考えられ、ヒトも含めた顔認識過程の脊椎動物全般での共通性の議論が展開できる余地が生まれてきた。また、類人猿で知られる、顔の中でも相手の眼を見ていることについても、研究が進みつつある。プルチャーは相手の眼の動きを認知し、相手がどこを見ているのかを把握している共同注視の可能性があることがわかってきた。このことに対応し、魚類の眼の黒い瞳の周囲に金色の虹彩があり、この黒黄色の対比が目立つこと、これにより相手の眼の動きを把握しやすい可能性なども考えられ、これがヒトの場合の白目黒目に対応している可能性が考えられた。系統間比較をしたところ、珊瑚礁魚や熱帯湖のカワスズメなど定住性が高くかつ社会性の発達した種類でこの眼の「黄金リング」が発達していることも示唆された。今後の展開が大いに期待できる成果である。魚類における複数の社会的認知能力を解明し、脊椎動物の認知能力の起源について検討してきた。顔認識、自己鏡像認知、意図的騙しに関して研究を行ったなかで、顔認識については大きな進展があった。本研究で、さらに2種のカワスズメ科魚類で顔認識していることが明らかにできた。さらに、顔認識ができる魚種では出会った相手の顔を最初にかつ頻繁に見ることを独自の実験装置を用い実証検証を行った。これは、魚類ではじめての確認である。また倒立効果も既知個体の顔模様だけに確認された。
精神・神経疾患における熟慮的および直感的意思決定障害の脳内基盤の解明

健常者を対象にPETで脳内ノルアドレナリントランスポーター(NET)を定量し、経済実験で得られる損失忌避の程度との関連を調べたところ、視床のNETの密度の高いい人ほど損失忌避の程度が低くギャンブルにおいて向こう見ずな意思決定をすることを見出した。しかし、ギャンブル依存患者で損失忌避の程度を調べたところ、損失忌避が低く損失に鈍感な一群がいる一方、直観とは反するが損失に極端に敏感な患者群がいることを見出した。その両群では脳内の眼窩前野など報酬にかかわる脳部位の体積の違いがあり、ギャンブル依存のサブタイプに応じた治療が必要であることが示唆された。行動経済学で損失忌避と呼ばれる現象がある。利益と損失の双方の可能性があるリスクのある判断をする時に、損失に比重を置いて慎重に判断する傾向を指す。健常者を対象にPETで脳内ノルアドレナリントランスポーターを定量し、経済実験で得られる損失忌避の程度(利益の金額が少なくとも損失の何倍以上ならギャンブルに参加しても良いと思う金額(倍数))との関連を調べたところ、視床のノルアドレナリントランスポーターの密度の低い人ほど損失忌避の程度が強くギャンブルに慎重であることを見出した。今後、ギャンブル依存の客観的評価や薬物療法開発につながる成果であり、国内外の新聞、テレビ等のメディアで幅広く報道された。さらに不公平に対して私たちはどういう行動をとるかという古くから哲学、心理学、経済学、法学、政治学、生物学など多くの学問領域で扱われてきた問題に対して、健常者を対象にお金を分配する経済ゲームとPETと性格検査を用いた研究を行った。従来、不公平な分配に対して衝動的で攻撃的な人物が報復行為に出ると考えられていたが、正直で他人を信頼しやすい一見、平和的な人物が、不公平に対して義憤に駆られ、個人的なコストを払ってまで報復行為に出るということを経済実験で実証した。実直に報復行為に出やすい人ほど中脳のセロトニントランスポーターの密度が低いことを明らかにした。セロトニンが単に衝動性などと関与しているだけでなく、長期的な戦略的思考に関与することを示唆する成果である。前年度までに得られた結果をもとに、経済的あるいは社会的意思決定を評価する課題を、精神神経疾に適応し、これらの疾患群における意思決定障害を定量的に評価することを進めている。マルチモダルMRIにより、統合失調症、ギャンブル依存(病的賭博)患者の意思決定障害の解剖学的あるいは機能的な神経基盤を検討し、行動指標、生理指標との関連を探った。特に病的賭博患者の報酬予測時の島活動の低下が、罹病期間と相関することを見出し、論文投稿中である。また、前年度までの結果などをもとに、ドーパミン神経伝達を操作する薬物を健常者に投与し、意思決定の行動指標や神経活動への影響を検討し、一部は論文として発表した。患者のリクルートは順調であり、統合失調症、ギャンブル依存、摂食障害患者に対して、マルチモダルMRIデータや各種意思決定課題、心理指標などのデータが蓄積して来ており、一部は論文化することが出来た。ギャンブル依存の患者において報酬予測に関する脳活動が低下していることを報告した(Tsurumi et al 2014。これは本邦初のギャンブル依存の脳画像研究であり、NHK等のマスメディアにも取り上げられた。これまでのPET研究によりノルアドレナリン神経伝達を促進する薬物が報酬予測に関する脳活動を向上させると予測し、modafinilを用いた薬理学的fMRIも行い、予測通りの結果を論文として報告した(Funayama et al 2014)意思決定理論で扱われる曖昧性忌避という概念と臨床心理で扱われる曖昧不耐性という概念が同一の概念であるがとうか、意思決定課題、質問紙、脳画像(MRI)を組み合わせて検討した。その結果は、両者の神経基盤も異なり、必ずしも同一の概念ではないことが示唆された(Fujino et al 2015)統合失調症においては、biological motion認知時の眼球運動が、健常者では見られない熟慮のプロセスを反映したパターンであることを見出し報告した。ギャンブル依存症を対象に行動経済学で用いる経済ゲームを用いて、損失忌避の程度を定量したところ、ギャンブル依存にも損失への感受性が鈍く、向こう見ずな意思決定をする損失忌避が低い群がいる一方で、反対に不安や抑うつが高く、損失忌避が高く、慎重な意思決定をするギャンブル依存の一群がいることを見出した(Takeuchi et al 2016).リスクに対する態度は従来は、個人内で静的で固定しているという考えが一般的であったが、私たちは状況に応じて戦略的にリスクをあえてとることもする。そこで、状況によってはリスクをとることが戦略的で適応的になる場合もあり得る意思決定課題を考案し、その神経活動をfMRIで検討した。その結果、内側前頭前野と背外側前頭前野の結合性が状況に応じてリスク態度を変容させるのに重要な役割を担っていることが明らかになった(Fujimoto et al revision submitted)オキシトシン受容体の遺伝子多型と信頼行動との関係を経済ゲーム(信頼ゲーム)や質問紙を用いて検討した。健常男性ではOXTR (rs53576)のGGアレルの個人はより信頼行動に出やすいことを見出した。女性ではこのような関係は見いだせなかった(Nishina et al 2015)健常者を対象にPETで脳内ノルアドレナリントランスポーター(NET)を定量し、経済実験で得られる損失忌避の程度との関連を調べたところ、視床のNETの密度の高いい人ほど損失忌避の程度が低くギャンブルにおいて向こう見ずな意思決定をすることを見出した。

しかし、ギャンブル依存患者で損失忌避の程度を調べたところ、損失忌避が低く損失に鈍感な一群がいる一方、直観とは反するが損失に極端に敏感な患者群がいることを見出した。その両群では脳内の眼窩前野など報酬にかかわる脳部位の体積の違いがあり、ギャンブル依存のサブタイプに応じた治療が必要であることが示唆された。初年度に得られた健常者の結果をもとに、経済的あるいは社会的意思決定を評価する課題を、意思決定が極端であったり、異常である様々な精神・神経疾患(統合失調症、うつ病、ギャンブル依存等)に適応し、モデルの妥当性を評価するとともに、疾患の意思決定障害や精神症状の客観的・定量的評価を試み、脳画像や生理指標(アイカメラ)との関連を探った。さらに、健常者のPETで得られた知見も参考に健常者にドーパミン・セロトニン・ノルアドレナリンなどの神経伝達を制御する薬物を投与し、意思決定に関連する行動指標や脳活動を検討した。ドーパミン・セロトニン・ノルアドレナリンなどの神経伝達を制御する薬物の意思決定に与える影響を検討する研究も一部、論文化が出来たが、まだ、更なる薬物や課題の検討が必要である。これまでの成果の一部[公平性とセロトニン神経伝達、損失忌避とノルアドレナリン神経伝達の関係)を招待講演や英文総説にまとめることが出来た。健常者に対して用いていた意思決定課題がやや複雑で、統合失調症患者においては難易度が高く十分に理解されないという問題があり、一部、意思決定課題の簡素化を行い、サンプルを取り直すことになり、統合失調症においては、計画よりやや遅れた感がある。その一方で、ギャンブル依存の患者はリクルート体制を構築し、予想以上にサンプル数(N=30)程度集まり、現在、画像、行動データの解析に入っている。これまでの成果の一部を招待講演や英文総説にまとめることが出来た。領域内での異分野の研究者との新たな共同研究にも着手できた。また、他の研究機関との共同研究も進捗があり、ノルアドレナリン神経伝達やヒスタミン神経伝達を修飾する薬物の意思決定や認知機能への影響を検討することが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。精神医学統合失調症のサンプルを引き続き、増やす努力が必要である。また、摂食障害患者のリクルートも始めており、意思決定や報酬系という見地から当疾患の病態生理理解を目指す。ドーパミン・セロトニン・ノルアドレナリンなどの神経伝達を制御する薬物の意思決定に与える影響を検討する研究も加速させる。統合失調症、ギャンブル依存、摂食障害患者のマルチモダルMRIデータや各種意思決定課題、心理指標などのデータが蓄積してきたため、最終年度として、解析を進め、論文発表を進める。領域なの計算論の研究者と共同研究を進め、特にギャンブル依存患者の意思決定障害を計算論的神経科学からのアプローチで検討する。他の研究機関との共同研究も進め、神経伝達物物質に関わる薬物や遺伝子の意思決定や認知機能への影響を検討を続ける。
小中一貫校における教職員の職能形成および負担感軽減に寄与する校内組織に関する研究

本研究は、施設一体型小中一貫校における教職員の負担を軽減しながらも、小中一貫教育の効果を高める校内組織・研修等の在り方を探るとともに、小中一貫校におけるいかなる経験が教職員の職能形成にどのように寄与したのかを明らかにすることを目的とした。そのため、本年度は以下の4点を中心に、研究を行った。(1)施設一体型小中一貫校における勤務経験に関する質問紙調査の実施:これまでに宮崎県内の施設一体型小中一貫校に勤務した経験のある教職員を抽出(1,012名)し、施設一体型小中一貫校の校内組織・校内研修等に関する実態について問う質問紙調査を郵送法により実施した。(2)施設一体型小中一貫校における観察調査および聞き取り調査:従来より研究協力を得ている宮崎県の施設一体型小中一貫校におけるフィールドワークや教職員を対象にした聞き取り調査を継続して行い、当該校の小中一貫教育の取組の経年変化や、小中一貫教育の課題と成果を把握した。本年度は昨年度に引き続き、学習指導要領改訂ならびに教職員の働き方改革の動向を踏まえ、カリキュラムマネジメントにどのように取り組んでいるかや、その中で教職員の負担軽減をどのように図ろうとしているかに焦点を当てた。(3)小中一貫教育実践事例の収集・分析:上記(2)以外の小中一貫教育に関する実践事例の収集・分析を行った。第13回小中一貫教育全国サミットinおおつち(岩手県)や第4回小中一貫教育小規模校全国サミット(京都府)、教育課程研究指定校事業研究協議会への参加などのほか、小中一貫教育に関する文献の検討を通して、全国的な動向や小中一貫教育におけるカリキュラムマネジメントの取組の事例を収集・分析した。(4)小中一貫教育に関する研究発表:第3回日本義務教育学会大会にて、「義務教育学校の諸相」をテーマに口頭発表を行った(筑波大学・樋口直宏、明治学院大学・石井久雄との共同発表)。本研究は、施設一体型小中一貫校における教職員の負担を軽減し、かつ小中一貫教育の効果を高める校内組織・研修等の在り方を探るとともに、小中一貫校におけるいかなる経験が教職員の職能形成にどのように寄与したのかを明らかにすることを目的とする。そのために本年度は以下の3点を中心に研究を進めた。(1)施設一体型小中一貫校の実践事例の整理・分析:東京都品川区、京都市、奈良市、宮崎県など、全国の施設一体型小中一貫校の実践事例を収集し、教職員の負担軽減や職能形成に資すると考えられる校内組織や校内研修、教育課程編成の視点から分析を進めた。また、宮崎県の施設一体型小中一貫校における継続的なフィールドーワークならびに教職員へのインタビュー調査を実施し、視点の妥当性を検討した。(2)校内組織・校内研修の在り方に関する実践事例の整理・分析:小中一貫校に限らず、小・中学校の校内組織や校内研修の在り方に関する実践事例の整理・分析を行い、学校が抱える課題と効果的・効率的な組織・研修の在り方を検討した。(3)施設一体型小中一貫校に勤務経験のある教職員に対する質問紙調査票の作成:施設一体型小中一貫校での勤務経験がどのように教職員の職能形成に寄与したのかを問う質問紙調査票の原案を作成した。なお、質問項目の設定にあたっては、主に上記(1)でラポールを形成している宮崎県の小中一貫校の教職員を対象とした観察調査やインタビュー調査の結果を参考にした。各地の施設一体型小中一貫校の先進的事例を訪問ならびに資料収集し、学校の実態や課題を明らかにすることができた。また、教育委員会や当該小中一貫校の協力・支援を得てフィールドワークやインタビュー調査を実施でき、学校の現状や教職員の生の声を収集することができた。今後予定している質問紙調査の作成に予想以上に時間がかかり、実施時期の若干の遅れが予想されるが、全体的に見ればおおむね順調に進展していると考える。本研究は、施設一体型小中一貫校における教職員の負担を軽減し、かつ小中一貫教育の効果を高める校内組織・研修等の在り方を探るとともに、小中一貫校におけるいかなる経験が教職員の職能形成にどのように寄与したのかを明らかにすることを目的としている。そのため、本年度は以下の3点を中心に、研究を行った。(1)施設一体型小中一貫校における観察調査および聞き取り調査:これまで長く研究協力を得ている宮崎県の施設一体型小中一貫校における観察調査を継続して行い、当該校の小中一貫教育の取組の経年変化を追うとともに、教職員間のコミュニケーションの実態を把握することに努めた。また、教職員に対する聞き取り調査を実施し、小中一貫教育の課題や成果を把握した。また、それらで得られた情報をもとに、実施予定であった教職員対象の質問紙調査の質問項目の再検討を図った。(2)小中一貫教育実践事例の収集・分析:上記(1)以外の小中一貫教育に関する実践事例の収集・分析を行った。特に、日本義務教育学会設立総会とその関連行事や、教育課程研究センター関係指定事業研究協議会への参加を通して、全国的な動向や小中一貫教育におけるカリキュラムマネジメントの取組の事例を収集した。(3)全国の施設一体型小中一貫校の校内組織・校内研修等に関する実態調査の再検討:施設一体型小中一貫校の校内組織・校内研修等に関する実態調査について、実査を前に再検討を図ったところ、対象校のリストアップが困難であることや質問項目の煩雑さ等から、調査の実施も含め、慎重な検討が必要であると結論づけた。

全国の施設一体型小中一貫校の校内組織・校内研修等に関する実態調査ならびに施設一体型小中一貫校に勤務した経験のある教職員に対する質問紙調査を実施予定であったが、これまでの観察調査や教職員への聞き取り調査の結果を踏まえて質問項目の再検討を図ったことや、実施時期の調整、調査対象となる学校や教職員の範囲の特定やリストアップに困難が生じ、年度中に実施が叶わなかった。そのため、「やや遅れている」と判断せざるを得ない。その他の点については、おおむね順調に進展している。(1)施設一体型小中一貫校における観察調査および聞き取り調査:従来より研究協力を得ている宮崎県の施設一体型小中一貫校における観察調査や教職員を対象にした聞き取り調査を継続して行い、当該校の小中一貫教育の取組の経年変化や、小中一貫教育の課題と成果を把握した。本年度は、学習指導要領改訂ならびに教職員の働き方改革の動向を踏まえ、カリキュラムマネジメントにどのように取り組んでいるか、その中で教職員の負担軽減をどのように図ろうとしているかに焦点を当てた。(2)小中一貫教育実践事例の収集・分析:上記(1)以外の小中一貫教育に関する実践事例の収集・分析を行った。小中一貫教育全国サミットin京都や教育課程研究センター関係指定事業研究協議会への参加を通して、全国的な動向や小中一貫教育におけるカリキュラムマネジメントの取組の事例を収集した。(3)施設一体型小中一貫校の校内組織・校内研修等に関する実態調査の準備:施設一体型小中一貫校の校内組織・校内研修等に関する実態調査について、昨年度の検討の結果を踏まえて対象校の限定や質問項目の整理を行った。しかし、学校現場の年間スケジュールを勘案して実査を予定していた時期に、研究代表者の事情で調査が実施できなくなったことから、次年度に残すこととなった。研究代表者の実父の病気・入院による看護ならびにその後の死去に伴う一連の葬祭等により、予定していた質問紙調査の実施が困難になったため。本研究は、施設一体型小中一貫校における教職員の負担を軽減しながらも、小中一貫教育の効果を高める校内組織・研修等の在り方を探るとともに、小中一貫校におけるいかなる経験が教職員の職能形成にどのように寄与したのかを明らかにすることを目的とした。そのため、本年度は以下の4点を中心に、研究を行った。(1)施設一体型小中一貫校における勤務経験に関する質問紙調査の実施:これまでに宮崎県内の施設一体型小中一貫校に勤務した経験のある教職員を抽出(1,012名)し、施設一体型小中一貫校の校内組織・校内研修等に関する実態について問う質問紙調査を郵送法により実施した。(2)施設一体型小中一貫校における観察調査および聞き取り調査:従来より研究協力を得ている宮崎県の施設一体型小中一貫校におけるフィールドワークや教職員を対象にした聞き取り調査を継続して行い、当該校の小中一貫教育の取組の経年変化や、小中一貫教育の課題と成果を把握した。本年度は昨年度に引き続き、学習指導要領改訂ならびに教職員の働き方改革の動向を踏まえ、カリキュラムマネジメントにどのように取り組んでいるかや、その中で教職員の負担軽減をどのように図ろうとしているかに焦点を当てた。(3)小中一貫教育実践事例の収集・分析:上記(2)以外の小中一貫教育に関する実践事例の収集・分析を行った。