hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子どもの虐待のアセスメント票と虐待による損傷に関する臨床法医学的研究

1.「子どもの虐待早期発見のためにリスクアセスメント票(初版)」の開発と虐待モデルケースを用いた有効性検証熊本県内の子どもに関わる関係者を対象にしたワークショップ8回を開催して得られたデータを基にリスクアセスメント票を作成し、また県内の子どもの虐待を把握する児童相談所との情報伝達システムについて考案した。その有効性検証のため、児童相談所の虐待ケースを参考にして虐待モデルケース3例を作成した。そして、それぞれのケースについて子どもに関わる関係者97名にリスクアセスメント票(初版)を試用してもらい、14職種67名(回収率69.0%)より回答を得た。全般的にはどの職種でもアセスメントできることが分かったが、職種間によるリスクの捉え方の違いや非該当のカテゴリーがあり、今後、職種(機関)別のリスクアセスメント票の開発と重み付けによる評価の基準設定が必要である。2.医療機関に勤務する医療従事者と病院職員の「子どもの虐待」に関する意識調査被虐待児を発見しやすい立場にある医療従事者や病院職員を対象として子ども虐待に関するアンケート調査を行った。虐待児受診の有無やその対応方法、また子どもの虐待防止の啓発活動の一環として発行されている「子ども虐待対応マニュアル」の認知度などについて調査した。熊本市内の医療機関から327名/40機関(回収率29.8%)の回答が得られ、虐待児受診の経験「あり」は24名(7.3%)/12機関(30.0%)であり、虐待対応マニュアルは日本医師会発行のものは16.5%、熊本県版は8.3%の認知度であった。3.被虐待児にみられる損傷の臨床法医学的検査児童相談所が一時保護している13人の子どもの身体検査を行い、虐待による損傷を詳しく調査した。今後、被虐待児にみられる損傷について臨床法医学的に検討するために、現在、情報のデータベース化を進めている。1.子どもの虐待早期発見のためのリスクアセスメント票の開発熊本県内の保健師、民生児童委員、保育士、養護教諭などを対象にしたワークショップを開催して得られたデータを基にリスクアセスメント票を作成した。また、県内の子どもの虐待を把握する熊本中央児童相談所との情報伝達システムについても考案した。2.熊本市虐待防止ネットワーク連絡会の活性化のためのワークショップの開催参加者を所属機関に関係なく「司法」、「教育」、「医療」、「福祉」の4つのグループに分け、それぞれのグループ毎に、ネットワークの活性化について意見をまとめたところ、以下の通りの結果が得られた。(1)司法:警察や弁護士に対して、人権教育をわかりやすく指導していく、24時間対応できる。(2)教育:教育機関などに対して、学校からの啓発活動ができる。(3)医療:医師や校区保健師、カウンセラーなどに対して、メンタルケアの体制が必要である。(4)福祉:行政機関などに対して、福祉ボランティア制度の設立、情報の一元化が必要である。また、4グループ全てに共通したものとして、関係機関同士がお互いの役割を認識し、連携をさらに強めるべきであるという結論を得た。特に、医療機関に対しては、地域ネットワーク内での連携意識の積極性に欠けるところがあるのではないかという意見もあり、医療分野とのさらなる連携・意識強化が求められていることが明確化した。3.被虐待児にみられる損傷の臨床法医学的検査児童相談所が一時保護している子どもの身体検査を行い、被虐待児にみられる損傷について臨床法医学的に検討した。来年度はさらに、症例を増やすとともに、県下の医療機関を対象として、被虐待児の損傷及び虐待に対する臨床医の意識に関するアンケート調査を行う予定である。1.虐待モデルケースを用いたリスクアセスメント票(初版)の有効性検証

平成14年度に開発した「子どもの虐待早期発見のためのリスクアセスメント票(初版)」の有効性を検証するために、実際例を参考にして、重度身体的虐待、重度ネグレクトおよび中等度身体的虐待の3種類の虐待モデルケースを作成した。熊本県下の児童相談所職員、虐待防止ネットワーク連絡会会員及び民生児童委員などの子どもに関わる関係者97名にモデルケース3例についてリスクアセスメント票(初版)を試用してもらい、14職種67名より回答を得た(回収率69.1%)。その結果、どの職種でもアセスメントが可能であった。ただ、職種間によるリスクの捉え方の違いや職種によっては回答できない項目があり、今後は質問項目に対する重み付けによる虐待評価基準の設定や職種(機関)別のリスクアセスメント票の開発が必要である。2.被虐待児にみられる損傷の臨床法医学的検査平成14年度から引き続き、児童相談所が一時保護している子どもの身体検査合計10例を行い、被虐待児にみられる損傷について臨床法医学的に検討した。3.医療関係従事者の子どもの虐待に関する意識調査被虐待児を発見しやすい立場にある医療従事者や医療事務関係者を対象として子どもの虐待に関するアンケート調査を実施した。熊本市内で内科、小児科、外科、整形外科や救急外来を標榜する医院から無作為に110ヶ所を抽出し、それぞれにアンケート用紙10枚ずつを配布した。虐待児受診の有無やその対応方法、また既に熊本県が発行している「子ども虐待対応マニュアル」の認知度などについて調査した。現在、アンケート用紙を回収集計中である。
根系の表層崩壊発生機構に与える影響評価に関する研究

本研究は、土壌水分変化に対応した森林地斜面における根系の表層崩壊発生防止機能評価を目的として行われた。研究手法を以下に示す。(1):森林地斜面土層の強度試験(中型不撹乱サンプルによる一面せん断試験)(2):上記強度試験に用いたサンプル内の根量調査調査対象として東京大学千葉演習林袋山沢(65年生スギ人工林)内の自然斜面を設定した。なお、手法(1)の土の一面せん断試験においては、土壌水分変化に対応した強度定数(みかけの粘着力、内部摩擦角)の値を取得するため、せん断面の土壌水分を制御(吸引方式によって所定のサクションを与える)して実施した。結果を以下に示す。(土壌水分変化に対応した土の一面せん断試験結果に関して)せん断面のサクションが土の強度定数に与える影響は、主としてみかけの粘着力成分の変化として検出され、内部摩擦角はサクション変化に関らずほぼ一定の値を示すことが確認された。みかけの粘着力はサクションの上昇に伴い、増加する傾向を明瞭に示した。(せん断試験サンプル内の根量調査に関して)せん断試験内根量調査を、せん断面に占める根系断面積,サンプル内の根重量の2点から行った。根量調査の結果、土層の採取深度が増大することで、根系断面積,根重量ともに減少する傾向を示した。またせん断サンプル内の根量が土のせん断強度に与える影響を検討した結果、今回の根量範囲においては検出されず、ある一定以上の根量に達してその影響が表れることが示唆された。結果を以下に示す。
多次元数系におけるdigitの漸近的挙動の解析に対する加法数論の応用

実数の10進展開等に現れる無限の数列の各項をdigitという。Digitの複雑性を研究することは、重要な研究課題である。例えば、円周率の10進展開におけるdigitはランダムであると予想されているが、証明は未解決である。Digitのランダム性は疑似乱数などへ応用を持つため、複雑性の解明が必要である。本研究では、高次元連分数展開など、多次元の数系におけるdigitの複雑性を解析する。特に、digitのランダム性や周期性に関する未解決問題に挑戦する。
シミュレーションと実験データのデータ同化によるタンパク質の立体構造解析

本研究では,シミュレーションでは再現が困難なタンパク質の立体構造やその集団(アンサンブル)を,実験の観測データを組み合わせるデータ同化によって構築する手法の開発・確立を目指す.具体的な実験の観測データとしては,イオンモビリティ質量分析法で得られる真空中における分子の衝突断面積と,X線小角散乱法で計測されるタンパク質水溶液の散乱曲線とを取り上げる.また,得られた構造アンサンブルに対して,マルコフ状態モデルをはじめとする各種の解析手法を適用し,タンパク質が示す運動の特徴を明らかにする.本研究では,シミュレーションでは再現が困難なタンパク質の立体構造やその集団(アンサンブル)を,実験の観測データを組み合わせるデータ同化によって構築する手法の開発・確立を目指す.具体的な実験の観測データとしては,イオンモビリティ質量分析法で得られる真空中における分子の衝突断面積と,X線小角散乱法で計測されるタンパク質水溶液の散乱曲線とを取り上げる.また,得られた構造アンサンブルに対して,マルコフ状態モデルをはじめとする各種の解析手法を適用し,タンパク質が示す運動の特徴を明らかにする.
高周波レシーバ関数解析および稠密海底地震観測網による巨大地震発生帯の調査

沈み込み帯で発生する巨大地震のふるまいを理解するためには、地震が起こる場所、すなわちプレート境界面の調査が必要となります。本研究では、海底地震計で観測された地震波形データを解析することで、プレート境界面の調査を行います。「1密な観測点を設置すること」、および「2新しく開発したデータ解析手法を用いること」で、従来の研究よりも高い解像度で、プレート境界面の実態に迫ることを目指します。
InterPKIの研究

本研究では、複数のPKIにまたがる大規模PKIの構築を目指している。従来は、各々のPKIにおける最高位CAをまとめる形でさらに上にCAを積み上げればいいと考えられていた。しかし、これは既存のシステムに対する変更が多く、柔軟性に欠けるため実現性に乏しいことがわかってきた。そこで、本研究では、新たにVirtual Certificateを提案し、その実現可能性を検討した。今年度は、特に昨年度の大規模PKIの調査を踏まえて、InterPKIを効率的に構成するための技術としてを提案した。いずれもPKIが統合などで大規模化したときの問題を解決する手段で、1)は処理時間を短くするため、2)は効率性を高めるため、3)は汎用性を高めるためである。PKIが大規摸になってくるとさまざまな問題点や課題が生じてくるが、そのひとつにPKIのトラストモデルグラフの複雑化に伴う、Certificate Chainの処理がある。そこで我々は、仮想的な証明書として、Virtual Certificateを提案した。これは、実際の証明書ではないが、VCM(Virtual Certificate Manager)がCertificate Chainかそれと等価な情報を持ち、VCMが検証を代行すると言うものである。このとき、端末は処理時間を節約でき、有効期限のチェックもVCMが行えるうえ、廃棄証明書のチェックも容易となる。
カーボンナノウォールの構造制御による物性とその応用に関する研究

本研究における主な成果は下記の3つにまとめられる。(1)ドメインサイズの異なるカーボンナノウォール(CNW)を用いることによって、それに担持されるPt粒子のサイズを制御できることがわかった。その酸素還元反応(ORR)活性は市販触媒よりも優れていることがわかった。(2)衝撃圧縮急速冷却法によってCNWから透明グラファイトタイルといった新規材料の創製に成功した。(3)プラズマ化学気相蒸着法によってカーボンアロイ触媒の開発に成功した。特に、リニアスイープボルタモグラフにおける開始電圧は0.85 Vを超え、世界最高レベルのORR活性を得た。カーボンナノウオール(CNW)とは、基板に垂直に配向した二次元シート状物質である。その構造は、ナノグラファイトドメインからなるドメイン構造をとる。このようなユニークな形状および構造は、その成長メカニズムだけでなく燃料電池電極といった応用まで広く興味が持たれている。本研究では、これらの成長制御と電極材としての応用に関する研究を進めている。25年度は、CNWの特徴であるドメイン構造に焦点をあて、その成長過程を明らかにすることを目的とした。また、24年度に引き続き燃料電池電極への応用を目指し、白金担体さらには白金代替触媒の開発を進めた。まず、成長過程の観察においては、様々な条件下で生成したCNWのウォールサイズやドメインサイズが成長初期のグレインサイズと強い相関を示すことがわかった。これは、成長初期に生成されているグレインが成長の基本単位になっていることを示唆している。これはCNWの成長のメカニズムといった基礎的な興味だけでなく、成長制御の観点からも大変重要な知見であり、より詳細な評価を26年度は行っていきたい。特に、基板に対して垂直になるメカニズムは基礎的にも実用的にも大変重要な課題である。次に、燃料電池電極への応用であるが、24年度は、窒素ドープのCNWが、開始電圧0.8V以上といった高い触媒活性を示すことを明らかにした。そこで25年度は、実用化に向けて、カーボンメッシュの電極に直接窒素ドープのCNWを生成して、これを剥がすことなくそのまま電極として利用する測定方法の確立を目指した。結果として、窒素ドープのCNWのカーボンメッシュへの直接生成とその酸素還元反応(ORR)活性の測定に成功した。26年度は、ORR活性の評価に加え、最終的な電池としての性能(電流ー電圧特性)を評価し、実用化に向けた基礎データの構築を目指す。24年度は大きく分けると以下の2つの成果が得られた。1.カーボンナノウォール(CNW)は高いグラファイト性と高い欠陥密度といった相反する性質をもっており、その構造が燃料電池用Pt担体として極めて有望であることが示されてきた。この構造上の特徴は、白金代替触媒の一つとして期待されている窒化カーボンの作製においても有望であることが期待される。そこで本研究では、窒化カーボンの生成とその触媒活性の評価を行った。生成法としては、CVD法によってCNWを生成し、その後、窒素を導入する方法(後処理)、もう一つはCNW生成時に同時に窒素を導入する方法(同時処理)の2種類の方を用いた。結果としては、どちらも明確な触媒活性を示した。特に、同時処理による窒化カーボンでは、酸素還元電流の開始電圧が0.8 Vと非常に高く、高い触媒活性を示すことがわかった。2.これまでのCNWの成長過程の観察から、成長時の局所的な高圧状態の形成が最終的なCNWの形態や構造を左右していることがわかってきた。そこで本研究では、CNWの成長制御に向けた第一段階として、高圧下でのCNWの構造変換といった基礎物性の理解を目的とした。高圧実験では、衝撃圧縮急速冷却によるCNWの構造変換の詳細を調べた。50 GPa程度以下の衝撃圧縮から回収されたサンプルでは、特に色の変化は観察されず、黒色を示した。また、その構造は、CNWの特異な構造が壊れ、アモルファスカーボン的になることが分かった。一方、注目されることは、57 GPa以上の衝撃圧縮から回収されたサンプルでは、透明なタイル状の物質が支配的に観察された。ラマン分光法や電子エネルギー損失分光のスペクトルの特徴から、スーパーハードグラファイトと呼ばれている新物質に非常に良く似ていることがわかった。本研究では、カーボンナノウォール(CNW)の成長制御と燃料電池電極材としての応用に関する研究を進めてきた。最終年度の26年度は、CNWの特徴であるドメイン構造と、白金担持、電極特性の相関を明らかにすることを目的とした。また、25年度に引き続き白金代替触媒を用いた電池の開発を行った。CNWはAr、CH4、H2の流量を変化させDCプラズマCVD法により作製した。また、ラマン分光やXRDによりCNWのドメインサイズやPt粒子サイズを算出した。また、サイクリックボルタンメトリー法によりアノード反応の活性評価を行い、リニアスイープボルタンメトリー法により、カソード反応活性(酸素還元反応活性:ORR活性)の評価を行った。

CNWのドメインサイズの減少に伴い、Pt粒子サイズが減少し、アノード反応の活性評価を示すPtの電気化学的有効比表面積(ECSA)[m2/g]が増加傾向を示した。さらに、カソード活性評価を示すMass Activity(MA)[A/g]が増加傾向を示した。つまり、Pt粒子サイズ、ECSA、MAはドメインサイズに依存していることがわかった。ドメインサイズを小さくすることで、燃料電池の反応において律速となっている、酸素還元反応(カソード反応)(ORR)活性を示すMAが増加することを明らかにした。さらに、25年度に引き続き白金代替触媒として窒素ドープCNWの作製と触媒活性評価および電池作製を行った。結果として、。窒素ドープだけでなく微量の鉄がCNWのORR活性を引き上げることを明らかにした。また、カーボンメッシュに、直接、窒素・鉄ドープのCNWを生成して、世界トップレベルの触媒活性を観測した。さらに、それを用いた単セルも作成して、電池特性も観測した。また十分な性能は得られていないが、電極性能から判断するとさらに優れた電池特性が期待される。材料科学燃料電池電極応用に向けた新規白金代替触媒の開発において、当初の予定とは異なり、純粋な窒素ドープだけでは大きな触媒活性が得られないことがわかった。これはCNWだけでなく他のカーボン材料でも同様であると考えられる。特に、25年度に明らかにした白金代替触媒では極めて微量な鉄が窒素ドープのCNWの触媒活性の増強に大きな影響を及ぼすことがわかった。したがって、当初予定していた触媒活性のメカニズムの解明に関しては少し遅れているが、今後の白金代替触媒の開発においては極めて有用な結果を得たと自負している。26年度の発展が楽しみである。環境エネルギー問題の解決に向けて燃料電池応用に向けた白金代替触媒の開発は最重要課題の一つである。そこで本研究でも、白金代替触媒として期待されている窒化カーボンの生成を優先して行った。結果として、窒化カーボンの生成だけでなく高い触媒活性の観測にも成功し、研究はおおむね順調に進展しているといえる。また、一方、次年度にやることになっていたCNWの成長制御の観点からのナノダイヤモンドの生成に関しては、共同利用実験の日程が前倒しになり、24年度にスタートすることができた。また、これは新たな透明グラファイトの生成にも繋がり、予想以上の成果が得られた。当初の予想通り、25年度は白金代替触媒の開発が主体となった。しかし、前述のように、結果については、当初の予定とは異なり、新たな白金代替触媒の開発となった。具体的には窒素ドープのCNWと微量の鉄が重要な成分であることが明らかとなった。今後は、鉄成分の最適化や構造、電子状態の評価から触媒活性のメカニズムを明らかにしていきたい。26年度もやはり白金代替触媒の開発やそのメカニズムが中心となるが、それらの作製方法や基礎物性も当初の予定通り行う予定である。
ネパール辺境部における性感染症およびHIV/AIDS高有病率要因に関する調査

本研究グループが平成13年4月にネパール極西部ドティ県東北部の集落において150名の男性を無作為抽出し調査した結果、HIV、梅毒、B型肝炎の有病率はそれぞれ、7.4%,22.5%,66.5%と異常に高いことが判明した。この結果をうけて、本研究は、同地区で女性を含む大規模調査を実施し、KAP(知識・態度・行動)調査と血液検査の結果を解析することで、リスク要因を見出し、より有効なHIVを含む性感染症対策を構築する目的で当初計画された。しかしながら、平成13年11月末よりネパール全土で毛沢東主義を掲げたマオイストらの率いる反政府活動が激化し、ことに極西部での治安悪化は顕著であったため、計画変更を余技なくされた。上述ドティ県の被験者の3分の2以上がインドなどにおける出稼ぎ労働を経験していたことから、同様に海外への出稼ぎ労働者が多く、ネパール国内にあって比較的HIV有病率が高いと報告されているポカラ行政区ならびにその周辺部において、妊婦を対象に調査を実施した。調査の結果(n=426)、HIVおよび梅毒の有病率はそれぞれ0.2%と1.2%であった。被験者の3割以上の夫が海外出稼ぎ労働経験者であり、すべてが妊婦であるにもかかわらず、この有病率は本研究のきっかけとなったドティ県とは対照的に低いものであった。ドティ県では出稼ぎ先はすべてインドであったが、本研究地ではインドは3割以下であり、5割以上が中近東であった。平成15年5月に現地でワークショップをおこなった後、Key Informant Interviewを実施し、主な出稼ぎ先である中近東では、性感染症の有病率が低いことに加えて、外国人出稼ぎ労働者は外出の自由がなく、給料の未払いなどもあり、彼らが性産業にアクセスする機会がほとんどないことがわかった。本研究は今年度で終了するが、今後の治安の回復をまち、調査員などの安全が確保され次第、出稼ぎ労働者の就労先における労働・生活環境(賃金の支払い状況、送金システム、外出の自由など)の点からリスク要因を探りたいと考えている。ネパールにおけるHIV prevalence(推計値)の公式発表値は0.15%といわれているが、本研究グループが平成13年4月に同国極西部ドティ県東北部の集落において150名の男性を無作為抽出し調査した結果、HIV、梅毒、B型肝炎(HBs-Ag及びHBs-Ab)のprevalenceはそれぞれ、7.4%,22.5%,66.5%と異常に高いことが判明した。本結果をうけ、同地区で女性を含む大規模調査を実施する予定であったが、平成13年11月末より全国レベルにおける毛沢東主義者らの率いる反政府活動により同国の治安が悪化したことから(ことに極西部の治安悪化は顕著であった)、当初の計画を変更せざるを得なくなった。上述のドティ県の被験者の3分の2以上がインドなどにおける出稼ぎ労働を経験していたことから、同様に海外への出稼ぎ労働者が多く、ネパール国内にあって比較的HIV prevalenceが高いと予測されているポカラ市およびその周辺部において平成14年12月(1ケ月間)、次の目的で妊婦を対象とした調査を実施した:1)妊婦のHIV、梅毒、B型肝炎の有病率を得ることでNon-risk集団へのこれらの感染症の伝播の状況を推測する。

2)国内外における夫および本人の出稼ぎ経験と有病率の関係を探る。3)KAP調査からその他の危険因子の可能性をさぐる。なお、本研究の実施にあたっては東京大学医学系研究科およびネパール国ヘルスリサーチ・カウンシルにおける倫理委員会の承認を得た。調査の結果(n=426)、HIVおよび梅毒のprevalenceはそれぞれ、0.2%と1.2%であった。被験者の3割以上の夫が海外への出稼ぎ労働者であり、すべてが妊婦であり明らかにコンドームを使用していないにもかかわらず、かなり低いものであった。この理由は、配偶者の出稼ぎ先の9割以上が中近東であり、イスラム社会における性行動の制限および現地の低い性感染症有病率にあると考える。今後もこの集団をコッホートとしてフォローするかたわら、治安状況が許せば、ドティ県における妊婦を対象とした同様の調査を実施し、この2つの集団を比較検討する予定である。平成14年度の結果に基づき、ネパールでエイズ・性感染症対策に関わる機関と今後の行動計画を協議するため、本年5月20日に現地にてワークショップを開催した。また、ポカラにおける出稼ぎ先の9割以上が中近東であったこことから、研究調査地に赴き、これまで十分な情報が得られていなかった中近東における出稼ぎ労働者の生活環境、送金システム、さらにはネパールに残された家族の問題などについてKey Informant Interviewによる追加調査を実施した。その結果、サウジアラビア、アフブ首長国連邦などの中近東で働く出稼ぎ労働者は、外出制限が厳しく、インドで働く出稼ぎ労働者に比べると、現地で性的関係を持つ機会が極めて少ないこと、そして残された家族は、十分な送金が得られない場合、売春により生活費を得ることなどがわかった。この結果を受け、平成15年10月より11月の間に出稼ぎ労働者および残された家族の生活環境調査をすべく、準備を整えたが、反政府グループの活動が再度激化し、現地で雇用する調査員の安全確保が困難となったため予定していた調査を断念することとなった。そこで、生活環境調査に関しては、バンコクにある国際移民機関において、出稼ぎ労働者の就労環境に関する聞き取りを実施し、5月に実施したKey Informant Interviewの結果とあわせて状況を調査した。また、平成14年の調査で懸案事項となっていた女性の性器クラミジア検査を尿で実施できないかという調査を併せて実施した。平成14年の調査の際、実施を試みた膣浸出液採取のためのSwabによるクラミジア検査が、被験者全員から拒否され、その感染実態を探ることができなったことから、この尿による検査が女性でも有効か否かを調べることは有意義であると考えたからである。将来ネパールにおいて応用することを目的とし、日本において女性ボランティア(n=120)から採取したSwab検体と尿検体とでクラミジア検査を実施した。その結果、PCR法を用いれば、女性の場合でも男性と同様に尿でSwabと同様の検出率が得られることがわかった。ネパールにおける性感染症の中でも、とりわけ女性のクラミジア有病率はその実態が不明であることから、この結果は有意義なものと考える。
非平面型一重項ビラジカルユニットの集積化による特異な伝導性ナノリボンの創製

3次元的な構造的特徴を有するかさ高いアリール置換基で安定化された4員環分子骨格リン複素環ビラジカルを電子供与性ユニットとして複数個連結した「オリゴ(ビラジカル)」を合成し、その構造を解析し、電気化学測定によってビラジカルユニット間に生じる空間的静電相互作用に関する特性を明らかにするとともに、一電子移動プロセスによる混合原子価状態ラジカルイオン種の発生とその特性解析を行った。リン原子の電子摂動効果とかさ高い置換基の立体効果により高度に安定化された一重項ビラジカルを線形に連結したオリゴ(ビラジカル)の合成について検討した。ビラジカルユニットを連結する部位として、ビフェニル骨格、ジフェニルエーテル構造、そしてm-フェニレン構造が有効であることを見出し、新たな大気中安定な誘導体の合成に成功した。電気化学測定および光吸収スペクトルの測定により、空間を介したビラジカルユニット間相互作用が発現していることを確認した。幾つかの誘導体のデータから、空間を介する相互作用の発現には、ビラジカルユニット間の距離が重要であることが示唆された。このことから、従来の有機電子材料のようなパイ平面の軌道間重なりを必要としない電子移動経路を形成する有機材料開発の可能性が考えられる。続いて、リン複素環一重項ビラジカルを電子ドナーとする電荷移動錯体の調製について検討を行った。空気中で非常に安定な誘導体を用い、TCNQなどの電子受容体や一電子酸化剤を作用した。現在までのところ、望む電荷移動錯体の生成を示唆する吸収スペクトルの観測を行っており、さらに電荷移動錯体の結晶化およびX線構造解析について検討を行っている。このようなビラジカルオリゴマーの合成に関連して、ビラジカルの構築法として、一電子移動を利用する新規なプロセスを確立し、すべての置換基がアリール基となった4員環ビラジカル:1,3-ジホスファシクロブタン-2,4-ジイルを合成する有用な方法であることがわかった。また、リン複素環ビラジカルの反応として、水素化アルミニウムリチウムによる特異なアニオン化について特徴ある知見を得ることができた。1.ビフェニル骨格およびジフェニルエーテル構造を連結部位として用い、二つの電子供与性一重項ビラジカル部位を連結したビス(ビラジカル)誘導体の酸化状態を紫外可視分光法によって解析した。まず、電気化学測定において空間的なビラジカルユニット間相互作用が観測されたビス(ビラジカル)を化学酸化によって一電子酸化したところ、特徴的な光吸収が可視部に観測された。このことは、二つのビラジカルユニット間相互作用によって数kcal/mol安定化されたカチオンラジカル状態からのユニークな電荷移動現象等が発現していることを示唆している。これに対して、相互作用を示さないビス(ビラジカル)の化学酸化では、単一のビラジカルユニットを有する誘導体から発生させたカチオンラジカルとほぼ同じ光吸収特性が観測されたことから、この場合には、前述の安定化されたカチオンラジカル状態をほとんど発生させない、すなわちほぼ独立に振る舞う二つのビラジカルユニットの電子状態が反映されていると考えられる。2.ジフェニルエーテル構造は、エーテル酸素の存在によって反応可能なスペースを確保しやすいために複数個のビラジカルユニットを比較的導入しやすい一方で、合成したオリゴ(ビラジカル)では十分に空間的相互作用を発現させることができる連結構造でもあることから、多くのビラジカルユニットを連結する場合に有用と考えられる。本研究では、ジフェニルエーテルをさらにエーテル結合で連結することでテトラアリール構造を持つリンカーを新規に開発することに成功した。さらに、このリンカーを用いてこれまでに例のない4個のビラジカルユニットを集積した線型タイプのテトラ(ビラジカル)の合成検討を行った。1)ベンジル型置換基を導入したリン複素環ビラジカル誘導体の結晶化の条件を工夫することによって、ベンジル部位のパイ共役平面のオフセットスタッキングが生じて結晶構造中で分子が一次元鎖状集積構造をとることを明らかにした。これに伴い、酸化還元活性なリン複素環ビラジカルユニットは1ナノメートル程度の距離をもって配列されることがわかった。すなわちこのことは、固体中でビラジカル部位を経由する電荷移動の可能性を示しているものと考えられた。このことを検証する一つの試みとして、簡易な方法でトランジスタ素子を作成して物性評価を行ったところ、p型F半導体特性が現れた。このことから、ビラジカルユニットの集積化をとした新たな有機エレクトロニクス材料としての可能性が示唆される。なお、2)リン複素環ビラジカルユニットの電子状態を効果的に調節する一つの分子設計指針として、直接パイ共役構造を連結させる手法がある。このことによって、有効に電子摂動をビラジカル部位に与えることが可能になると考えられるためである。本研究では、含窒素6員環複素環構造を利用することによって容易にパイ共役構造を導入し、さらなる分子変換によってバンド(HOMO-LUMO)ギャップを効果的に制御できることを見出した。特に、リン複素環ビラジカル構造に直接1,3,5-トリアジン骨格を導入した場合には、さらに電子求引性および電子供与性置換基を比較的効率良く組み合わせることが可能であり、従来では困難とされていた物性の発現が期待できる。

その一方、リン複素環ビラジカル構造に直接カルボニル置換基を導入する手法も、ビラジカルの分子軌道を効果的に調節できることを見出しているが、電子求引性が高くなると、カルボニル部位を転位を経由する環拡大反応が進行しやすくなることがわかった。本研究の2年目にあたる平成23年度では、これまでに見出している空間経由のビラジカル間相互作用による物性の変化を光吸収特性の検討によって明らかにすることができた。検討の過程において、一電子酸化状態が思った以上に不安定で、安定な酸化状態を与える分子設計の必要性が生じている。一方、分子量が700程度のビラジカルユニットをリボン状に4つ連結するという、これまでに例のない巨大分子の合成研究に展開することができており、特異分子化学に立脚した新たな機能性物質の創製が期待できる成果を得ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。一重項ビラジカルユニットを集積する手法としてこれまでは、過去の知見を踏まえた、共有結合による連結を基本としていたが、今後は、より効率良くサイズの大きなビラジカル構造を集積化できる方法を開拓する必要があると考えられる。最近我々は、分子間相互作用を用いても伝導経路を形成するような分子集積化が可能であることを示唆する実験結果を得ており、この知見を踏まえた超分子化学的なアプローチをも取り入れていく予定である。また、電子機能化に必要な電子移動操作を行っても安定な誘導体の設計を念頭に置いた検討を積極的に進める計画である。
成熟型延髄呼吸中枢におけるノシセプチンの役割と責任部位の解明

平成30年度は、前年に引き続き、ノシセプチンの呼吸中枢における役割解明のための成熟型呼吸中枢解析モデルとしてのラットworking heart brainstem preparationの確立を目指した。年度途中まで、標本から呼吸活動を引き出すことは、困難であった。このため、本標本が確立されている、昭和大学歯学部生理学教室で実験を見学させていただいた。昭和大学での実験を参考に実験方法を修正し(後述)、また灌流部位を下行大動脈から上行大動脈に代えることにより、横隔神経からの電気活動の記録ができるようになった。[標本の作製]前年度まで、0°Cの人工脳脊髄液中で標本作成を行ったが、標本のviabilityが悪い可能性として、人工脳脊髄液の温度が低すぎる可能性を考えたが、この点は否定された。灌流カニューレは、22Gの静脈留置カテーテルを使用していたが、圧ラインを必要としたこともあり、17G中心静脈用ダブルルーメンカテーテルを加工したものに変更した。本年度途中まで、下行大動脈からの灌流を行っていたが、心尖部からカテーテルを挿入し、大動脈弁上から灌流することにより、標本のviabilityは著しく向上した。[灌流システム]標本を灌流液に水没させたほうが、横隔神経の吸引が容易であるため、灌流バスを作り直した。灌流量が少ない可能性を考え、灌流ポンプを、高流量灌流(>30ml/分)できるポンプに代えた。[記録システム]灌流圧のモニタのため、圧測定を記録システムに組み込んだ。現在2時間以上の安定記録のため、手技向上に努めているところである。平成30年度は、ラットworking heart brainstem preparationからの横隔神経活動電位の長時間安定した細胞外電位記録の確立および脳幹からの呼吸関連ニューロンの記録の確立を目指したが、技術的に難度が高く、横隔神経からの電気活動を記録するにとどまった。したがって、進捗状況としては当初予定より遅延している。平成31年度は、(1)3ー7週齢ラットのworking heart brainstempreparationから横隔神経活動電位を記録し、ノシセプチン作動薬、拮抗薬の灌流液投与による呼吸リズムの変化を検討する。(2)免疫組織化学法あるいはin situ hybridization法により、ノシセプチン受容体の呼吸関連ニューロン内局在を明らかにする。呼吸関連ニューロンの同定は、当初細胞内電位記録での細胞内染色による予定であったが、細胞内電位記録が、技術的に困難であるため、呼吸関連ニューロンに特異的なマーカ蛋白を免疫組織染色することによりマーキングする予定である。以上による手法で、ノシセプチンの成熟型呼吸中枢での役割、その責任部位を明らかにできると考える。平成29年度は、ノシセプチンの呼吸中枢における役割解明のための成熟型呼吸中枢解析モデルとしてPaton (Neurosci Meth. 65, 63,1996)の方法によるラットworking heart brainstem preparationの確立を目指した。I.1実験装置の作成灌流システムの作成:灌流バス(自作)、フィルター装置(自作)、恒温槽、ペリスタポンプ(3台)、灌流液リザーバー(自作)、循環回路を組み合わせ、25ー30ml/分、31ー33°Cで標本を灌流する再循環システムを完成させた。2記録システムの作成:吸引電極、記録収集システム(Power Lab 2/26、ADInstruments、平成29年度購入)からなる記録システムを完成させた。ノイズの除去に苦慮したが、空気トラップによるものと判明し解決した。この他、標本作成のための麻酔システム、解剖台を作った。II.標本の作製、記録:生後3週齢のWistarラットから3%セボフルラン麻酔下に除脳し、ラットを半切し、下行大動脈に挿入したカニューレより95%酸素5%二酸化炭素でバブリングした灌流液で灌流を行った。カニューレサイズは22Gより太いものは挿入困難であり、24G、挿入長は5ー7mmが妥当と結論された。また、灌流液はPatonらの文献によるもので問題ないと思われたが、ピトレシン2nMを添加することが、好ましいと考えられた。除脳レベルは、延髄ー橋の境界レベルでは、呼吸活動は見られなかった。四丘体上端での除脳が必要と考えられるが、適切な除脳レベルについては、現在検討中である。上記システムにより呼吸活動(上気道筋、肋間筋から)は、目視、肋間筋からの筋電図により確認されたが、横隔神経からの吸引電極から呼吸関連の電気活動記録については、現在記録手技の向上に努めている。平成29年度は、ラットworking heart brainstem preparationからの横隔神経活動電位の長時間安定した細胞外電位記録の確立を目指したが、安定した長時間記録を得るところまでは、技術的に至らなかった。当初は、本年度中にノシセプチンを灌流液に投与しその作用を見るところまで予定していたが、前述の理由により、進捗状況としては当初予定より遅延している。

[標本の作製]前年度まで、0°Cの人工脳脊髄液中で標本作成を行ったが、標本のviabilityが悪い可能性として、人工脳脊髄液の温度が低すぎる可能性を考えたが、この点は否定された。灌流カニューレは、22Gの静脈留置カテーテルを使用していたが、圧ラインを必要としたこともあり、17G中心静脈用ダブルルーメンカテーテルを加工したものに変更した。本年度途中まで、下行大動脈からの灌流を行っていたが、心尖部からカテーテルを挿入し、大動脈弁上から灌流することにより、標本のviabilityは著しく向上した。[灌流システム]標本を灌流液に水没させたほうが、横隔神経の吸引が容易であるため、灌流バスを作り直した。灌流量が少ない可能性を考え、灌流ポンプを、高流量灌流(>30ml/分)できるポンプに代えた。[記録システム]灌流圧のモニタのため、圧測定を記録システムに組み込んだ。現在2時間以上の安定記録のため、手技向上に努めているところである。平成30年度は、ラットworking heart brainstem preparationからの横隔神経活動電位の長時間安定した細胞外電位記録の確立および脳幹からの呼吸関連ニューロンの記録の確立を目指したが、技術的に難度が高く、横隔神経からの電気活動を記録するにとどまった。したがって、進捗状況としては当初予定より遅延している。継続して3ー7週齢ラットのworking heart brainstem preparationから横隔神経活動電位の長時間安定した細胞外電位記録のため手技向上に努める予定である。もし、吸引電極からの横隔神経電位の記録が困難であった場合は、肋間筋からの筋電図の記録により呼吸活動を評価することも考えている。標本自体の呼吸活動は目視、筋電図で確認できているため、本標本によるノシセプチンの呼吸中枢解析は可能と考える。標本からの記録確立後は、(1)ノシセプチン作動薬、拮抗薬の灌流液投与、脳幹内局所投与による呼吸リズムの変化(2)細胞内電位記録法によるノシセプチンの脳幹呼吸関連ニューロン活動に及ぼす影響(3)細胞内電位記録と免疫組織化学法あるいはin situ hybridization法を組み合わせることにより、ノシセプチン受容体の脳幹内局在同定についての実験を行い、ノシセプチンの成熟型呼吸中枢での役割、その責任部位を明らかにする予定である。平成31年度は、(1)3ー7週齢ラットのworking heart brainstempreparationから横隔神経活動電位を記録し、ノシセプチン作動薬、拮抗薬の灌流液投与による呼吸リズムの変化を検討する。(2)免疫組織化学法あるいはin situ hybridization法により、ノシセプチン受容体の呼吸関連ニューロン内局在を明らかにする。
レトリカルデータベースシステムの構築による計量的修辞分析手法の確立

聖書など古典テキストに特徴的に見られる、構造的な記述(キアスムス、パラレリスムスなど)を科学的に分析するための基盤を構築した。まず個々の構造を納めるためのデータ構造を設計しソフトウェアを開発した。次に聖書の構造的な記述を(旧約39巻、新約27巻、旧約続編11巻の、約1500の構造と約7700の対応テキスト箇所の対)を分析し、データベースに納めた。また分析結果が妥当かを統計的に判定するためのプログラムを開発した。得られたテキスト中の構造のリストはホームページ上(http://www.valdes.titech.ac.jp/h_murai/bible/bible.html)で公開している。[1]ソフトウェア開発レトリカルデータベースシステムを開発するうえで、研究代表者らがすでに開発したWeb上で動作するサーバクライアントモデルのテキスト分析ソフトウェアやクライアントモデルのテキスト分析ソフトウェア(Digital Hermeneutics System)を土台とした.これらの二つのソフトウェアは何れもリレーショナルデータベースを用いた構造であるが,今年度は新規に開発するレトリカルデータベースと,すでに構築した古典テキストのデータベースシステムが連動するところまでのシステムを構築を主に行った.また,これに合わせてレトリカルデータベースの簡単な閲覧画面を付加した.[2]レトリカルデータの蓄積と分析テキストの修辞的構造の内で,古典的な修辞構造(新約・旧約聖書)のデータ化を進め,日本語版のデータに合わせて英語版の作成を進めた.に合わせてより大きい単位である物語構造もプロップの物語理論に基づいた分析を星新一のショートショートの全集に対して行いデータ化した.またデータ化された物語構造に対して計量的な分析を施して物語パターン特徴を抽出した.[3]古典的修辞構造の対応関係の分析に向けて古典的な修辞構造の小物語区分間の対応関係を分析するため,複数の翻訳間や一テキスト内の語彙の対応関係の揺らぎを計量的に抽出することによって翻訳と原語間での語彙のネットワークを構築した.構築した語彙ネットワークは類似の語義の単語をまとめたり,単語が示す概念の関係性を計量的に図る指標として用いることが可能であり,小物語区分間の類似性を判定する一つの基盤として利用可能と考えられる.(1)レトリカルデータベースシステムの開発リレーショナルデータベースを用いた,古典的修辞構造蓄積のためのデータベースシステムの開発を,Web上から閲覧可能なJavaのJSPを用いて行った。具体的には,すでに分析していた新・旧約聖書中の修辞構造を中心にデータを入力し,特定のテキスト箇所ごとの修辞構造の一覧と,特定の修辞構造における関連テキスト箇所の一覧が表示できるようになった.また,構築したデータベースによって得られた修辞構造一覧のリスト部分をHTML化して,研究代表者のホームページ上にて公開を行った。(2)修辞構造の分析上述のレトリカルデータベースシステムに蓄積された修辞構造の妥当性を数値的に検証するためのアルゴリズムの検討を行い,ランダムなテキスト間の組み合わせに基づく修辞構造作成のプログラムを試験的に実装し,検討対象修辞構造との比較をいくつかのテキストに対してケーススタディ的に行った.結果としていくつかの修辞構造に関しては5%有意水準での有意差がいくつかの単語やフレーズの組み合わせに関して抽出された.また前年度に引き続き、新・旧約聖書中の修辞構造の分析を継続して行っている.(3)文・命題の自動分析映画・演劇の批評テキストを対象に,何に対する批評であるかという分類を、対象を特徴的に示す単語に基づいて,文単位で自動的に行う分析を実施した.分析の結果,映画と演劇での批評における視点の相偉や批評対象間の関係性の相違が数値的に明らかになった。(1)修辞構造の特定前年度に引き続き,新・旧約聖書中の修辞構造の特定とデータ化を継続して行い,テキスト全体の大きなサイズの修辞構造に合わせて,テキスト中の小物語区分の中に存在する文や命題を単位とする修辞構造の分析とデータベース化を完了した.旧約聖書中39巻,新約聖書中27巻,旧約続編11巻分のテキスト全体に亘る修辞構造の分析を終え,約1500の修辞構造と約7700の対応テキスト箇所の対を抽出した.またテキストの小物語区分(pericope)における修辞構造を約1900抽出できている.また、研究代表者ホームページ(http://www.valdes.titech.ac.jp/h_murai/bible/bible.html)上にテキスト全体に亘る修辞構造に合わせて,命題や文やフレーズの単位からなるそれらの小さいレベルの修辞構造も公開を行った.(2)レトリカルデータベースの物語論への拡張現在のデータとして扱っている物はいわゆる古典的な修辞構造を中心としているが,物語の構成法も一つの修辞法と捉えて,プロップなどによって提唱されてきた構造主義的な物語分析における一つ一つの物語の機能とそれらの関係性も一つの修辞技法と捉えうる.

そこで物語におけるテキストの分割位置の検討と,分割された各区分テキストでの物語論的な機能分析の実施に合わせて,分析の結果をレトリカルデータベースへ入力し,より広い意味での修辞的構造のデータベースとして利用可能な形を検討した.ショートショート作品をケーススタディとして,物語構造をデータベース化するために必要な属性の記述とデータ形式を試作した.(1)修辞構造の特定前年度に引き続き、新・旧約聖書中の修辞構造の特定とデータ化を継続して行い、テキスト全体の大きなサイズの修辞構造に合わせて、テキスト中の小物語区分の中に存在する文や命題を単位とする修辞構造の分析とデータベース化を進めている。現在旧約聖書中31巻、新約聖書中27巻分のテキスト全体に亘る修辞構造の分析を終え、約1000の修辞構造と約6500の対応テキスト箇所の対を抽出した。またテキストの小物語区分(pericope)における修辞構造を約1500抽出できている。また、研究代表者ホームページ(http://www.valdes.titech.ac.jp/h_murai/bible/bible.html)上にテキスト全体に亘る修辞構造に合わせて、命題や文やフレーズの単位からなるそれらの小さいレベルの修辞構造も公開を行った。(2)修辞構造の妥当性の分析上述のレトリカルデータベースシステムに蓄積された修辞構造の妥当性を数値的に検証するためのアルゴリズムの検討を行い、ランダムなテキスト間の組み合わせにランダムなテキストの分割位置に基づく修辞構造作成のプログラムを実装し、検討対象修辞構造との比較を行った。結果としてほぼすべての、テキスト全体に亘るレベルの修辞構造に関しては5%有意水準での有意差が複数種類の単語やフレーズの組み合わせに関して抽出された。また既に得られた種々の修辞構造は聖書全巻(一部除く)を通じて非常に規則的で統一的な形式となっていることが明らかとなった。形式的な体系性と数値的妥当性より検証対象修辞構造は著者あるいは最終編集者の意図した構造であると結論できる。また修辞構造全体だけでなく、それらを構成する個々の部分に関する統計学的な有意性を分析するアルゴリズムの検討を行っている。現段階でリレーショナルデータベース上に修辞構造のデータを蓄積し、表示・抽出の可能なソフトウェアが開発できている。また、データベースに格納するための修辞データの分析も順調に進んでおり代表者HP上での公開を実現した。文・命題の関係性の自動分析に関しては、文レベルに対する単語に基づいた自動分類まで実現できており、残り期間内でこれを命題レベルでの分析と分類に拡張する目途は立ったと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。目的としていた修辞構造のリレーショナルデータベースはシステムとしてはほぼ完成しており、蓄積すべきデータの同定とデジタル化も予定通り進んでいる。これらに合わせて文・命題レベルの修辞構造もデータベース化を実現しつつある。開発されたレトリカルデータベースシステムを用いて、計量的なデータに基づいた修辞分析の手法を研究する。
培養歯根膜細胞とGBR法を併用した新規歯牙移植法の確立

抜去歯根から採取した歯根膜組織は、象牙板上で歯根膜細胞の付着が認められた。移植歯にあたっては、アンキローシスを認められた。アンキローシスの発声には、移植歯の歯根に十分な量の歯根膜細胞が得られなかったことが考えられる。以前の報告で、9平方ミリメートル以上の歯根膜欠損があるとアンキローシスが生じると報告されており、今回の状況は、歯根膜組織の存在が十分に得られおらず、また、増殖が十分得られていなかったことが考えられる。今後、移植歯に対して、十分な量の歯根膜細胞の増殖播種と定着を促す有効な増殖因子の検索と使用を検討する。また、凍結保存後の移植歯の機能的な使用に関しても今後検討を行っていく。今までにイヌモデルにて重度歯周炎歯を模した歯根に対して塩基性線維芽細胞増殖因子(FGF-2)や血小板由来成長因子-BB(PDGF-BB)といった増殖因子を用いてを使用し再植や移植を行い、種々の成長因子が重度歯周炎を模した歯の歯根膜再生に寄与し、歯の移植、再植に有用であることを明らかにしてきた。今回、さらなる重篤な歯周炎患者を模したラットモデルでの検索を行うこととし、本年度は、細胞動態の検索を行うこととした。in vitroの実験として、ラットから上下顎切歯、臼歯を抜去し、抜去歯根からラット歯根膜細胞の採取を行った。通法に従い凍結保存を行った。凍結保存したラット歯根膜細胞をウシ歯根を分割し、ディッシュ状としたウシ歯根表面上に播種し、細胞増殖、細胞遊走能に関する検索を行った。また、ラット上顎臼歯の近心根の分割を行い、抜髄に関する手技の確認と根管に対する処置を行った。ラット歯根膜細胞に対し、cell proliferation assayを行い、細胞増殖能に関しての検索を行い、増殖能の確認を行った。また、その際、歯槽骨再生療法を行う際のスキャフォールドでの細胞増殖が十分行われるかを検索し、増殖活性が得られることを確認した。ラットから上下顎切歯、臼歯を抜去し、抜去歯根からラット歯根膜細胞の採取を行った。今回、さらなる重篤な歯周炎患者を模したラットモデルでの検索を行うこととし、昨年度に引き続き、細胞動態の検索を行うこととした。歯を抜去後の抜歯窩の治癒に関して、治癒を促進するためにまた、抜歯窩の高さを保つためのスキャフォールドを使用して、抜歯後の移植を行う移植床の維持、改善の検討を行い、3DCTなどを用いて評価した。

今回、さらなる重篤な歯周炎患者を模したラットモデルでの検索を行うこととし、引き続き、細胞動態の検索を行うこととした。in vitroの実験として、ラットから上下顎切歯、臼歯を抜去し、抜去歯根からラット歯根膜細胞の採取を行った。通法に従い凍結保存を行った。凍結保存したラット歯根膜細胞をウシ歯根を分割し、ディッシュ状としたウシ歯根表面上に播種し、細胞増殖、細胞遊走能に関する検索を行った。また、ラット上顎臼歯の近心根の分割を行い、抜髄に関する手技の確認と根管に対する処置を行った。ラット歯根膜細胞に対し、cell proliferation assayを行い、細胞増殖能に関しての検索を行い、増殖能の確認を行った。また、その際、歯槽骨再生療法を行う際のスキャフォールドでの細胞増殖が十分行われるかを検索し、増殖活性が得られることを確認した。歯を抜去後の抜歯窩の治癒に関して、治癒を促進するためにまた、抜歯窩の高さを保つためのスキャフォールドを使用して、抜歯後の移植を行う移植床の維持、改善の検討を行い、3DCTなどを用いて評価した。抜去歯根から採取した歯根膜組織は、象牙板上で歯根膜細胞の付着が認められた。移植歯にあたっては、アンキローシスを認められた。アンキローシスの発声には、移植歯の歯根に十分な量の歯根膜細胞が得られなかったことが考えられる。以前の報告で、9平方ミリメートル以上の歯根膜欠損があるとアンキローシスが生じると報告されており、今回の状況は、歯根膜組織の存在が十分に得られおらず、また、増殖が十分得られていなかったことが考えられる。今後、移植歯に対して、十分な量の歯根膜細胞の増殖播種と定着を促す有効な増殖因子の検索と使用を検討する。また、凍結保存後の移植歯の機能的な使用に関しても今後検討を行っていく。引き続き、ラット抜去歯根から採取した歯根膜細胞に対して、種々の増殖因子を応用し、ウシ象牙質板ディッシュ上で種々の骨関連タンパクの活性や象牙板上での接着機構について観察を行う。また、抜去歯根上で採取した凍結保存した歯根膜細胞を播種し、細胞の増殖や遊走脳に関してwound healing assayを用いて検索する。また、抜去歯根上で採取した凍結保存した歯根膜細胞を播種し、細胞の増殖や遊走能に関してwound healing assayを用いて検索する。抜去歯牙の移植を行い、標本を作製し評価を行う。歯周病当初行う実験予定の中で、準備上期間が過ぎてしまい、次年度当該年度で使用予定の後退を購入することとした。当該年度使用予定であった抗体の購入費用に充てる。
ヒトおよび類人猿における意図的行為のメンタルシミュレーションの分析

近年、乳幼児における他者の心の理解に関する、いわゆる「心の理論」研究が盛んになってきた。心の理論とは、基本的には、他者にも"心"があり、自分と同じように信念や思考などを有するということを理解することである。本研究では、心の理論が成立する臨界的な時期である、3歳から6歳児を対象として、また比較発達的な視点からの考察をおこなうために、チンパンジーを対象として、「他者の意図のシミュレーション」に関する検討を試みた。また、ニホンザルの相互的なグル-ミングをメンタルシミュレーションと結び付けるため、ニホンザルのグル-ミング行動の発達についても検討を加えた。まず、3歳から6歳の幼稚園児を対象として、色カード推測課題を用い、実験者が裏向きに呈示するカードの色を推測し、同じ色のカードを呈示されたカードに並べて出すことを求めた。このとき、実験者は条件に応じて、ほとんどインターバルを取りない、非意図的試行(NIC)と、5秒くらい呈示するカードを考えるふりをする意図的試行(IC)の2つの試行系列をおこなった。しかしながら、実際は両方の試行系列とも、「赤・黄」の繰り返しであった。この結果、被験児全体では、明らかにNICよりもICでの反応時間が長かった。しかしながら、そこには当然年齢差があり、6歳児では、NICとICでの反応時間にはそれほど差がなかった。6歳児においては、相手の出すカードを深読みして、単純なルール学習が阻害されたのかもしれない。また、チンパンジーに関しては、カード課題遂行のためのマッチング訓練を現在もけいぞくちゆうである。ニホンザルのグル-ミングの発達に関しては、生後1歳から多少自分でもおこなうが、ほとんど受け身であり、3歳くらいになると、レシプローカルなグル-ミングが可能となるように見受けられた。また性差も見られた。また性差も見られた。