hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リーダーシップ手法とリーダーシップの成立に関する経済分析

本研究は、複数のリーダーシップ手法がどのように機能するかをゲーム理論およひ行動ゲーム実験を用いて研究した。(1)伝統的な利得環境を想定した簡単なチーム生産モデルを用いて、異なる種類のリーダーシップがいかなる利得構造の下で機能するかを理論的に考察した。特に、手本によるリーダーシップが機能するためには「チームのために皆が頑張る時」が必要なだけではなく「チームのために皆が頑張らなくてよい時」が必要であることがわかった。犠牲のリーダーシップと言葉によるリーダーシップが機能する状況もある程度わかった。(2)行動経済学的リーダーシップの研究で次の成果を得た。他者との利得の差を不公平と感じる心理的要因がいかに手本によるリーダーシップを生じさせるかを考察した。特に、プレーヤーの不公平回避の程度とそのプレーヤーがとる行動様式をを均衡分析によって対応づけることで、リーダーシップをとるのはゲームのパラメータに依存して不公平を全く気にしないプレーヤーかある程度だけ気にするプレーヤーであることがわかった。関連して、学生を対象とした実験を行い、各個人の不公平回避の程度を測定した。また、誘惑に対する自制心がリーダーシップと関係する可能性を考慮して誘惑下の意思決定モデルについての研究を行なった。(3)行動ゲーム実験の研究で次の成果を得た。組織が一丸となるべき理由としてそれが単純に利得の観点から望ましいという理由とそれが社会合理的であるからという二つの理由を考える。手本によるリーダーシップで手本を示す理由としていずれの可能性が妥当であるかを実験室実験で検証した。結果、リーダーシップが観察され、そのうちの多くが前者により引き起こされたことがわかった。また、選択データ以外のデータを扱うよう意思決定理論を展開することでリーダーシップ研究の発展につながる可能性を考慮して意思決定理論の方法論について考察を行なった。様々な分野の研究者がリーダーシップの理解に協働する中、経済学モデルを用いてリーダーシップのメカニズムを研究するリーダーシップの経済学という分野が確立しつつある。本研究ではリーダーシップの経済学においてシグナリング・メカニズムにより説明される複数のリーダーシップ手法が考察され、それぞれの手法がどのように機能するか・しないかをゲーム理論およびゲーム実験を用いて研究することが目的である。具体的には手本によるリーダーシップ、犠牲によるリーダーシップ、言葉によるリーダーシップの三つのリーダーシップ手法を考察対象としている。研究初年度である今年度は、文献によるサーベイ研究を実施することに加え、次の二つのことを並行的に研究するという計画であった。一つは、伝統的な利得環境を想定し、簡単なチーム生産モデルを用いて、3つのリーダーシップ手法である手本によるリーダーシップ、犠牲によるリーダーシップ、および、言葉によるリーダーシップがいかなる利得構造の下で機能するかを考察することである。もう一つは、近年の行動経済学の成果に照らして、言葉によるリーダーシップというリーダーシップ手法の性能を再考することである。今年度は、計画どおり文献によるサーベイ研究を実施したことに加え、とりわけ一つ目の研究計画について成果を得た。特に、リーダーシップ手法のゲーム実験を次年度に行うことを視野に入れ、伝統的な利得パラメータの違いによってそれぞれのリーダーシップ手法の成否が(部分的に)分かれる数値例を作成した。二つ目の行動経済学研究に関しては言葉によるリーダーシップの考察まではできなかったが、誘惑に対する自制心がリーダーシップと関係する可能性を考慮して、誘惑下の意思決定モデルについて研究し論文を公刊した。古典的な利得環境のもとで、3つのリーダーシップ手法がうまく機能する・しない利得構造を理論的に考察するという目的はおおよそ達成された。しかしながら、当初は並行的に研究する予定であった言葉によるリーダーシップの行動経済学的研究に時間をあまりかけることができなかった。大学を移籍したことにより、新たに担当することとなった講義の準備に思った以上に時間をとられてしまったことが原因と考えられる。本研究は、リーダーシップの経済学の分野においてシグナリング・メカニズムにより説明される複数のリーダーシップ手法を考察し、それぞれの手法がどのように機能するか・しないかをゲーム理論およびゲーム実験を用いて研究することを目的としている。今年度は、文献によるサーベイ研究を実施することに加え、次の二つのことを並行的に研究するという計画であった。一つは、伝統的な利得環境を想定した上で、簡単なチーム生産モデルを用いて、異なる種類のリーダーシップがいかなる利得構造の下で機能するかを理論的・実験的に考察することである。もう一つは、近年の行動経済学の成果に照らして、リーダーシップに関連する心理的要因の特定化とその要因がどのようにリーダーシップを生じさせるかについて考察することである。今年度は、計画どおり文献によるサーベイ研究を実施したことに加え、二つ目の計画にある行動経済学的リーダーシップの研究に一定の成果を得た。この成果は、他者との利得の差を不公平と感じる心理的要因がリーダーシップを生じさせるメカニズムを明らかにしたものである。特に、従来の成果と比べて新しい点は、このような心理的要因に注目すると、リーダーシップをとりやすい個人特性(不公平をどのように利得に還元するかについてのパラメータ)が存在するが、その特性を多くの人は持たないこと、普通の人がリーダーシップをとるかどうかは直面する問題の利得構造に強く依存すること、そして、多くの普通の人に注目した場合に利得構造に依存してどのような特性を持った個人がリーダーシップをとるかを明らかにしたことである。この成果は、国際会議で報告され、現在査読誌に投稿中である。

1)古典的な利得環境のもとで3つのリーダーシップ手法(手本によるリーダーシップ、犠牲によるリーダーシップ、言葉によるリーダーシップ)がうまく機能する・しない利得構造を理論的に考察することはできているが、その成果を利用してうまい実験を設計することができなかった。2)行動経済学的リーダーシップの研究に関しては、不公平感が生じさせるリーダーシップのメカニズム解明に一定の成果があったものの、当初予定していた言葉によるリーダーシップの行動経済学的研究にはあまり時間をかけることができなかった。本研究は、複数のリーダーシップ手法がどのように機能するかをゲーム理論およひ行動ゲーム実験を用いて研究した。(1)伝統的な利得環境を想定した簡単なチーム生産モデルを用いて、異なる種類のリーダーシップがいかなる利得構造の下で機能するかを理論的に考察した。特に、手本によるリーダーシップが機能するためには「チームのために皆が頑張る時」が必要なだけではなく「チームのために皆が頑張らなくてよい時」が必要であることがわかった。犠牲のリーダーシップと言葉によるリーダーシップが機能する状況もある程度わかった。(2)行動経済学的リーダーシップの研究で次の成果を得た。他者との利得の差を不公平と感じる心理的要因がいかに手本によるリーダーシップを生じさせるかを考察した。特に、プレーヤーの不公平回避の程度とそのプレーヤーがとる行動様式をを均衡分析によって対応づけることで、リーダーシップをとるのはゲームのパラメータに依存して不公平を全く気にしないプレーヤーかある程度だけ気にするプレーヤーであることがわかった。関連して、学生を対象とした実験を行い、各個人の不公平回避の程度を測定した。また、誘惑に対する自制心がリーダーシップと関係する可能性を考慮して誘惑下の意思決定モデルについての研究を行なった。(3)行動ゲーム実験の研究で次の成果を得た。組織が一丸となるべき理由としてそれが単純に利得の観点から望ましいという理由とそれが社会合理的であるからという二つの理由を考える。手本によるリーダーシップで手本を示す理由としていずれの可能性が妥当であるかを実験室実験で検証した。結果、リーダーシップが観察され、そのうちの多くが前者により引き起こされたことがわかった。また、選択データ以外のデータを扱うよう意思決定理論を展開することでリーダーシップ研究の発展につながる可能性を考慮して意思決定理論の方法論について考察を行なった。1)文献によるサーベイ研究を続ける。2)作成したチーム生産ゲームの数値例を基に、被験者を用いた実験室実験を行い、それぞれのリーダーシップ手法の性能を考察する。また、被験者が内生的にどのリーダーシップ手法を選択するかを考察する。3)言葉によるリーダーシップの性能を行動経済学的観点から再考する。
金属誘起層交換成長を利用したガラス基板上へのSiナノ構造太陽電池の作製

シリコン(Si)結晶をSiではない異種基板上、例えば安価なガラス基板上に形成することを目的として研究を行った。具体的には、アルミニウム誘起層交換成長法を利用し、石英ガラス基板上へのSi結晶の形成実験を行った。結晶化の条件を透過電子顕微鏡(TEM)、電子後方散乱(EBSD)およびラマン分光により調べた。その結果、(111)方向に面内垂直配向した最大384μmのグレインを形成することができた。この値は、これまでにAIC関連で報告されている中で最大のグレインサイズである。こ更に、形成できたSi多結晶膜をテンプレートとした固相エピタキシャル成長およびSiナノワイヤの成長も実証できた。本研究では、Siナノワイヤからなる新しい太陽電池材料をSiではない異種基板上、例えば安価なガラス基板上に形成することを目的としている。研究初年度は、Al誘起層交換法を利用し、石英ガラス基板上へのSi結晶膜の形成実験を行った。Al誘起層交換法に関してはこれまでいくつかの報告例があるため、その条件を参考に行った。まず石英ガラス基板上にAlをスパッタリングにより堆積し、その後Siを堆積する。膜厚はともに50-100nmの範囲で変化させた。次に、400-600°Cの範囲で層交換のためのアニールを行い、膜厚比、アニール温度、アニール時間に対する結晶化の条件を透過電子顕微鏡(TEM)観察、電子後方散乱(EBSD)測定およびラマン分光測定により調べた。電子線後方散乱(EBSD)測定を詳細に行った結果、Al100nm/Si100nmを425°Cで100時間AIC行った場合には(111)配向のSi多結晶薄膜が形成されていることを明らかにできた。一方、Al200nm/Si200nmを500°Cで30時間AIC行った場合には(100)方向に優先配向したSi結晶薄膜を得ることができた。ラマン分光測定の結果からは、約519cm-1の位置にSi光学フォノンピークを観測できた。バルクのSi結晶の光学フォノンピークは約520 cm-1の位置に観測されることから、低波数シフトの原因として、石英ガラス基板による引張応力および多結晶化に起因する閉じ込め効果が考えられる。AICのみでは、石英ガラス基板上に形成できるSi多結晶膜の厚みは200-300nm程度であり、その膜をナノワイヤ化するには十分ではない。そこで、スパッタによりAIC形成p+-Si結晶薄膜上へのアモルファスSi膜の形成を行い、固相エピタキシャル成長による結晶化を行った。その結果、石英ガラス基板上に1μm程度の結晶膜を得るところまで成功している。本研究では、シリコン(Si)ナノワイヤからなる新しい太陽電池材料をSiではない異種基板上、例えば安価なガラス基板上に形成することを目的としている。そこで、アルミニウム(Al)誘起層交換成長(AIC)法と呼ばれる技術を利用し、石英ガラス基板上へのSi結晶膜の形成実験を行った。具体的には、石英ガラス基板上にAlをスパッタリングにより堆積し、その後Siを堆積する。膜厚比、アニール温度、アニール時間に対する結晶化の条件を透過電子顕微鏡(TEM)観察、電子後方散乱(EBSD)測定およびラマン分光測定により調べ、結晶化条件の最適化条件について調べた。その結果、Al/Siをそれぞれ50nm堆積し、400°CでAICを行なうことで、最大384μmのグレインサイズを達成できた。この形成されたグレイン内部の結晶配向を調べた結果、面内垂直方向は99%の割合で(111)に配向していることも分かった。更に、形成できたSi多結晶膜をテンプレートとして、その上にアモルファスSi薄膜を形成し、その後のアニールによる結晶化過程を調べた結果、固相エピタキシャル成長の実現を証明できた。更に、AICで形成したSi多結晶膜上にSiナノワイヤの成長を行なうこともできた。以上の結果から、本研究で形成されたSi多結晶膜はガラス基板上に太陽電池を作製する際の良好なテンプレートとして使用できるといえる。研究実績の概要に記載したように、現在までにAl誘起層交換法を利用して石英ガラス基板上へのSi多結晶膜の形成を達成できている。また、AICの条件により、形成されるSi結晶膜の方位、結晶中の粒径を制御できている。更に、スパッタ法を利用して、AICで形成したSi多結晶膜上へのアモルファスSi膜を形成し、その後の固相エピタキシャル成長を利用することで、石英ガラス基板上に1μm程度の結晶膜を得ている。

固相エピタキシャル成長後に最終的に得られる結晶膜の平坦性に関しては若干の問題があるため、研究最終年度に改善が必要と考えている。一方、ナノインプリントを利用したナノワイヤ形成に関しては、石英製モールドの作製および試験用Si基板上へのパターン形成およびその後のドライエッチングによるナノワイヤ化までは実施できている。石英製モールドのパターンとしては配列の異なる5種類を準備できた。若干、パターンの種類によっては最終的に得られるパターンの均一性に問題があった。この問題に関しては現在、ナノインプリント時のプロセスの最適化を行っており、間もなく解決される見通しとなっている。以上のようにして、研究計画書に記載した初年度の計画はほぼクリアできたといえる。半導体物性工学今後の研究計画としては、まずはナノインプリント時のプロセスの最適化を行い、均一パターンの形成技術を確立する。ドライエッチングにより形成したナノワイヤの先端は先鋭ではない。また、エッチング後の表面は荒れており、良好な界面形成の妨げになる。そこで、希フッ酸と過酸化水素によるエッチングを行い、先端先鋭化と表面平滑化を同時に行う。その後、CVDの超高真空チャンバ内でp型Siナノワイヤの周りにn型Si結晶膜を形成する。変換効率は、シェル/コア界面の状態、シェル層の結晶性と厚み、及びリン(P)濃度等に依存する。最も重要な界面の状態に関しては、まずはX線光電子分光(XPS)により酸化が進行していないことを確かめる。酸化が生じている場合は、シェル層形成前の酸化膜除去と水素化プロセスの改善を徹底的に行う。その上で、TEMによる構造観察と電子スピン共鳴(ESR)による欠陥評価を行う。シェル層の結晶性は、TEMおよびラマン分光により詳細に調べる。シェル層内の電気的に活性なP濃度に関しては、ESRで観測される伝導電子シグナルの解析から評価し、シェル層への位置制御ドーピングを実証する。ナノワイヤ上面にはスパッタリング法を利用して櫛形の銀電極を形成し、セルを形成する。太陽電池特性の結果を詳細に解析し、変換効率向上の妨げになっている因子を洗い出し、それを改善することで変換効率の向上につなげる。以上により、Siナノワイヤの特性を最大限に引き出せる構造を有し、特殊なコアシェル構造からなる新しい高効率太陽電池セルのガラス基板上への形成を実現する。研究に必要な物品費(薬品、ガラス材等の消耗品)の購入価格を安く抑えることができたため、当初の計画より43,182円を次年度に繰り越すことにした。繰越金に関しては、次年度においても研究遂行に必要な薬品、ガラス材等の消耗品の購入に充てる予定である。
中高年における眼底の細動脈硬化とうつ状態の関係 職域コホート5年後の追跡

本研究は、中高年男性における眼底の細動脈硬化とうつ状態との関連を明らかにするためにコホート研究の追跡調査を実施するものである。この研究のベースライン調査は、某企業の神奈川県内の3つの事業所で1997年から1999年にかけて実施されたものである。継続申請2年度にあたる本年は、某企業の個人情報保護ポリシーの変更のため追跡調査の実施は見合わせ、代わりに調査対象者の離職状況の調査を産業医の協力の下で実施した。また、これまで実施した追跡調査のデータクリーニングを行い、データベースの整理を行い電子化されたデータの分析を行った。また、分析結果の学会発表を行った。最終的な調査実施数は、1997年にベースライン調査を行ったA事業所分が236人、1998年に調査を行ったB事業所分が197人、1999年に調査を行ったC事業所分が571人であった。総計の追跡調査者数は1004人であった。また、死亡者数が計14人であった。離職者の調査結果により、調査未実施の506人のうち、310人が退職のため調査不能であることが明らかになった。最終的に調査を終了した1004人のデータを元に、研究協力者の専門的意見を得ながら、動脈硬化関連要因などの分析を行った。結果は、日本公衆衛生学会と日本疫学会において発表した。肥満の経年的変化パターンをあきらかにし(井原、他:日本公衆衛生学会総会)、肥満の進行する群は、タイプA行動パターンを取ることを発見した(井原、他:日本疫学会総会)。また、HbAlcの危険因子を縦断研究のデザインで検討し、一人暮らしがHbAlc値悪化の危険因子であることを示した(新居、井原、他)。継続申請1年度にあたる本年は、再追跡調査対象者の確定、再追跡調査の実施、死亡者の把握、電子化された自記式調査票の分析を行った。また次年度の退職者向けの調査に向けて謝金の支払いについての文献的研究を行った。2005年度のはじめに把握された再追跡調査の対象者は、1997年にベースライン調査を行ったA事業所分が168人、1998年に調査を行ったB事業者分が203人、1999年に調査を行ったC事業所分が185人であった。このうち、B事業所から東京都内のBG事業所に64人と大きな転籍が認められた。またA, B, C事業所から多数の異動のあったAD事業所にも49人の転籍が認められた。再追跡調査は、C事業所で実施し現在までに約60名の追跡を完了した。しかし、調査を予定していたBG事業所とAD事業所では、先方の業務上の都合と産業医の健康上の事情で調査は次年度に持ち越された。死亡者の把握はC事業所で実施した。5年間の追跡調査で死亡者は2名であった。これまで回収された自記式調査票は、計853人分であった。これらを研究協力者の専門的意見を得ながら解析を行った。謝金の支払いについての文献的研究は、論文にまとめ医学雑誌に投稿を行った。

この研究のべ一スライン調査は、某企業の神奈川県内の3つの事業所で1997年から1999年にかけて実施されたものである。継続申請2年度にあたる本年は、某企業の個人情報保護ポリシーの変更のため追跡調査の実施は見合わせ、代わりに調査対象者の離職状況の調査を産業医の協力の下で実施した。また、これまで実施した追跡調査のデータクリーニングを行い、データベースの整理を行い電子化されたデータの分析を行った。また、分析結果の学会発表を行った。最終的な調査実施数は、1997年にベースライン調査を行ったA事業所分が236人、1998年に調査を行ったB事業者分が197人、1999年に調査を行ったC事業所分が571人であった。総計の追跡調査者数は、1004人であった。また、死亡者が計14人であった。離職者の調査結果により、調査未実施の506人のうち、310人が退職のため調査不能であることが明らかになった。最終的に調査を終了した1004人のデータを元に、研究協力者の専門的意見を得ながら、動脈硬化関連要因などの分析を行った。結果は、日本公衆衛生学会と日本疫学会において発表した。肥満の経年的変化パターンを明らかにし(井原、他:日本公衆衛生学会総会)、肥満の進行する群は、タイプA行動パターンをとることを発見した(井原、他:日本疫学会総会)。また、HbAlc(新居、井原、他)の危険因子を縦断研究のデザインで検討し、一人暮らしがHbAlc値悪化の危険因子であることを示した。
生体の薬物代謝酵素を利用した、デバイスアレイ型人工嗅覚システムの開発

人工嗅覚システム用マイクロデバイスとして、光学システムを駆使し、光ファイバ式蛍光バイオスニファ(生化学ガスセンサ)の開発を実施した。本研究では、UV-LED光源、小型分光器、バンドパスフィルター、ハイパスフィルター、光ファイバプローブを新規に導入し用いることで、まず代謝酵素の一種である酸化型NAD+依存型脱水素酵素系の酵素反応で生成されるNADHを蛍光検出可能な、小型NADH蛍光計測システムを構築し、酸化型NAD+依存型脱水素酵素であるADHを用いてアルコール溶液用のNADH蛍光検出式バイオセンサを開発し、さらに本センサをアルコールガス計測へと展開した適用した。その結果、人の嗅覚検出限界そして酒気帯び運転域値レベルを含む濃度範囲で、エタノールガスを高い選択性にて測定することが可能であった。本システムはシステムが小型であると共に、光ファイバプローブを利用することでアレイ化が可能なマイクロデバイスで、集積化が容易である。さらに、他種の脱水素酵素との組み合せることで、多様な匂い物質計測が可能であることから、各種酵素を固定化した光ファイバプローブをアレイ集積化することで、新規な人工嗅覚システムの構築が可能であり、医療・環境・食品分野での診断や検査での臭気計側などへと利用できるものである。また揮発性窒素化合物(トリエチルアミン、TEA)について生体内でそれぞれ代謝分解する薬物代謝酵素を選択し、高感度センサの開発を行った。本研究ではFMO3を用いてバイオスニファとし、TEAガス計測に適用し。ACGIHの定める許容濃度(3ppmTEAガス)の検出が可能であった。以上のように生体内の薬物代謝酵素を利用することで多様な匂い成分の計測が可能であり、アレイ集積化人工嗅覚において有効な認識素子となり得ることが見出せた。研究課題の遂行において本年度には、匂い成分に応じたセンサ素子の開発と特性評価を行った。薬物代謝酵素は例え味覚や嗅覚にて検知されずに体内に入った有害物質でも解毒・分解する優れた能力を有する半面、多様な科学種を対処しなければならないため、一般的な酵素に比して基質特異性が低い。つまりガスセンサとして用いた場合、ガス選択性が劣るものの多様な同属化学物質を認識できるメリットがある。そこで薬物代謝酵素を準備し、市販センサと組み合わせ、ガス種に対する選択性や応答特性を調べた。実験では代表的な匂い物質である。揮発性窒素化合物(トリエチルアミン、TEA)、について生体内でそれぞれ代謝分解する薬物代謝酵素を選択し、高感度センサの開発を行った。肝臓には化学物質を分解する薬物代謝酵素が存在し、その一つであるフラビン含有モノオキシゲナーゼtype3(FM03)はトリエチルアミンなどの窒素化合物を選択的に酸化触媒することから、この時に消費される酸素を検出することで、トリエチルアミンを検知し濃度を計測することができる。そこで本研究ではFM03を用いてTEA溶液用バイオセンサを作製し特性を調べ、TEAガス計測に適用した。TEA計測用バイオセンサは、FM03酵素固定化膜を市販のクラーク型酸素電極の感応部に取り付け作製した。FM03固定化バイオセンサの特性を液相実験にて調べたところ、本センサにてTEA溶液を0.5-4.0mmol/lの範囲で定量が可能であった。さらにFM03バイオセンサをバイオスニファとし、TEAガス計測に適用したところ、ACGIHの定める許容濃度(3ppmTEAガス)の検出が可能であり、TEAガスを簡便に測定できることが確認された。以上、FM03酵素固定化バイオセンサを作製し、匂い成分であるTEAの液相系及び気相系での計測が可能であった。18年度には(1)テーラメード型嗅覚システムの基礎研究と(2)嗅覚アレイ化用マイクロデバイスの検討実験を実施した。

(1)匂い計測において任意の気相系の物質を選択的に計測することがテーラメード型嗅覚システムには重要である。これまでの酵素を利用した計測方法以外に、酵素への阻害機能を利用したニコチン計測用センサと免疫機能を利用した連続計測の基礎実験を行った。ニコチンはタバコの煙に含まれる有害物質の一つで、作業環境における許容濃度は米国ACGIHにより0.075ppmと定められている。ニコチンは神経伝達系において、各種コリンエステラーゼなどの酵素反応を阻害することが報告されている。そこで、ブチリルコリンエステラーゼを用いたニコチン用センサを作製し、気相計測に適用した。その結果、許容濃度0.075ppmを含む0.01-1.0ppmの範囲でニコチンを定量可能であった。また免疫機能を使った気相成分の連続計測を目的として、側面にエバネッセント波が生じる光ファイバを利用して、サンプルフロー送液が可能な蛍光免疫計測系を開発し、連続測定が可能な免疫計測法を開発した。対象抗原としては、気相環境への浮遊が懸念される病原性大腸菌0157:H7とした。本システムにて免疫計測を行った結果、大腸菌0157:H7(10^7cells/ml)の繰り返し検出が可能であった。本システムを気相系に利用することで、免疫機能を利用したテーラメード型人工嗅覚へと展開できる。(2)人工嗅覚のアレイ化において、高感度且つ多チャンネル化が可能な光学計測デバイス2種を導入し検討を行った。まず表面プラズモン共鳴(SPR)システムを導入し、本システムでの気相系バイオアッセイが行えるように気液セルを別途作製し、まず液相でのバイオアッセイの評価を実施した。またUV-LED光源を別途導入し、光ファイバ式蛍光バイオスニファの試作を実施した。平成19年度においては、光学システムを駆使し、人工嗅覚システム用マイクロデバイスとして光ファイバ式蛍光バイオスニファ(生化学ガスセンサ)の開発を実施した。本研究では、UV-LED(紫外光-発光ダイオード)光源、小型分光器、バンドパスフィルター、ハイパスフィルター、光ファイバプローブ(Φ:1.6mm)を新規に導入し用いることで、まず代謝酵素の一種である酸化型NAD+依存型脱水素酵素系の酵素反応で生成されるNADH(還元型ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド)を蛍光検出(励起波長:340nm、蛍光波長:491nm)可能な、小型NADH蛍光計測システムを構築し、酸化型NAD+依存型脱水素酵素であるADH(アルコール脱水素酵素)を用いてアルコール溶液用のNADH蛍光検出式バイオセンサを開発し、さらに本センサをアルコールガス計測へと展開した適用した。その結果、人の嗅覚検出限界そして酒気帯び運転域値レベルを含む濃度範囲で、エタノールガスを高い選択性にて測定することが可能であった。本システムはシステムが小型であると共に、光ファイバプローブを利用することでアレイ化が可能なマイクロデバイスで、集積化が容易である。さらに、他種の脱水素酵素との組み合せることで、多様な匂い物質計測が可能であることから、各種酵素を固定化した光ファイバプローブをアレイ集積化することで、新規な人工嗅覚システムの構築が可能であり、医療・環境・食品分野での診断や検査での臭気計測などへと利用できるものである。
ワックスの操作性を具備した光重合型義歯床用レジンの開発

緒言:現行の義歯作製法は、口腔の印象から得られた模型上でワックス義歯を作製し、そのワックス部分を合成樹脂に置換しているが、このシステムは原型との適合性の問題および操作の煩雑さが指摘されてきた。そこで、本報告者らは従来法のワックス義歯床の部分をあらかじめ多官能性メタクリレートと種々のポリマーおよび超微粒子ガラスフィラーから成る重合性複合ペーストにする試みをした。すなわち、患者の口腔形態模型上に本複合ペーストを圧接し、ここに直接人工歯を排列して光重合するために義歯床の寸法変化が少なく、適合性に優れた義歯が期待できる。本年度は、新規義歯作製システムにおける床部の機械的強さ、適合性および人工歯の接着性について検討した。材料および方法:1)重合性複合ペーストの調整は、bis-GMA/TriEDMA多官能性メタクリレートにカンファーキノン系光触媒を添加したモノマーにPVC,PMMAおよびコロイダルシリカを5080wt%になるように充填した。2)複合ペースト重合体の機械的物性測定は、各種試験用金型にペーストを充填し、可視光照射を10分間行った後、重合体を37°C蒸留水中24時間浸漬して行った。3)適合性の測定は、計測点5箇所を有する顎形態原型との間隙によって行った。4)複合ペーストと人工歯の接着性は、PMMA系レジン歯を用いて剪断接着強さを求めた。結果および考察:複合ペースト重合体の機械物性は、曲げ強さ(MPa):90、圧縮強さ(MPa):140-160、ヌープ硬さ:20-22、抗折たわみ(5kg荷重時):3.5mmであった。適合性は、原型と本複合レジン重合体との間隙幅が0.010.2mmの範囲で良好に適合していた。人工歯(PMMA系レジン歯)と試作レジンの剪断接着強さは、1213MPaであって従来のアクリル系レジン床と同等の値を示した。以上の結果から、本研究において提唱した光重合型複合ペーストは、現行の義歯作製工程におけるワックス義歯の経由を省略できることが明らかとなった。緒言:無歯顎に対して使用する有床義歯は,咬合関係を失った患者の機能回復に重要な役割を果たしている。現行の義歯作製法は,口腔の印象から得られた模型上でワックス義歯を作製し,そのワックス部分を合成樹脂に置換しているが,このシステムは適合性の問題および操作の煩雑さが指摘されてきた。そこで,本報告者らは従来法のワックス義歯床の部分をあらかじめ多官能性メタクリレートと種々のポリマー,超微粒子ガラスフィラーから成る重合性複合ペーストにし,これに人工歯を排列して直ちに光重合することを試みた。材料および方法:1)重合性複合ベースの調製は,多官能性メタクリレート(bis-MEPP, TEGDMA)に光触媒(camphorquinone 0.2%,ethyl-4-dimethylaminobenqoate 0.8%)を添加したモノマーに、ポリ塩化ビニル,PMMAおよびコロイダルシリカを5080wt%になるように充填した。2)試作複合レジンの重合率測定は,フーリエ変換赤外分光光度計を用いて炭素一炭素間二重結合基15601660cm^<-1>のピーク面積比から求めた。3)試作複合レジンの曲げ強さ測定は、4×2×25mmのテフロンモールドにレジンを充填して光照射(TR1AD2000,Dentsply社)を10分間行った後,重合体を37°C蒸留水中に24時間浸漬して万能試験機を用いて三点曲げ試験から求めた。結果および考察:ワックス義歯床の役割を担う複合レジンペーストは,人工歯の排列時に要求される植立,材料の追加・削除および彫刻性などの基本操作性が備わっていることが判明した。本レジンの重合率は,充填材(ポリマー,シリカガラス)の添加量によって異なり,フィラーの多い系ほど重合率が高い傾向になった。また,本複合レジン重合体の曲げ強さは,8090MPaで従来のPMMA系レジンに近似した値を示した。

3)適合性の測定は、計測点5箇所を有する顎形態原型との間隙によって行った。4)複合ペーストと人工歯の接着性は、PMMA系レジン歯を用いて剪断接着強さを求めた。結果および考察:複合ペースト重合体の機械物性は、曲げ強さ(MPa):90、圧縮強さ(MPa):140-160、ヌープ硬さ:20-22、抗折たわみ(5kg荷重時):3.5mmであった。適合性は、原型と本複合レジン重合体との間隙幅が0.010.2mmの範囲で良好に適合していた。人工歯(PMMA系レジン歯)と試作レジンの剪断接着強さは、1213MPaであって従来のアクリル系レジン床と同等の値を示した。以上の結果から、本研究において提唱した光重合型複合ペーストは、現行の義歯作製工程におけるワックス義歯の経由を省略できることが明らかとなった。
特異な触媒活性の期待できる新規ハイブリッドキレート配位子遷移金属錯体の開発

本研究ではP-N,Cp-P,C-N等のハイブリッドキレート配位子を有する遷移金属錯体の合成、構造、反応性に関する基礎的な研究を行うと共に触媒反応への応用も検討した。先ずホスフィンとピリジンを含む新規P-Nキレート配位子としてPh_2P-o-C_6H_4CH_2O(CH_2)_n-2-C_5H_3N(n=1,2,3)を開発し、そのパラジウムおよび白金錯体を合成した。キレート長により選択的にcis-およびtrans-pdCl_2(PN)錯体を合成できること、これまでに最も短いPd-Pd結合を有するPd(I)錯体が合成できることを明らかにした。なおここで得られたtrans-PdCl_2(PN)は構造が明らかにされたトランスP-Nキレート配位子を有する錯体の最初のものである。またアセチレン酸へのアルコールの立体選択的付加反応にカチオン性白金錯体が有効な触媒となることを見いだし、触媒反応の中間体に相当するα-ビニル錯体の単離に成功し、その生成機構を明らかにした。シクロペンタジエニル基またはインデニル基と3級ホスフィノ基をL-threitol誘導体で連結した新規光学活性Cp-P配位子を合成し、ルテニウムおよロジウム錯体を合成した。その反応性を調べると共に末端アセチレンとアリルアルコールとの触媒的不斉炭素-炭素結合生成反応に成功した。またアキラルなCp-P配位子として骨格の長さを異にするCpH(CH_2)_nPPh_2(Cp=C_5H_4または2-C_9H_6;n=2,3,4)の一般的な合成法を確立し、その遷移金属錯体の化学を検討した。その結果インデニル基を有するRhCl(CO)(Cp-P)錯体に対するハロゲン化アルキルの付加反応がヨウ化エチルを用いるとほぼ立体選択的に一方のジアステレオマ-のみを与えることを見いだした。このことを利用して金属原子上に不斉中心を有する光学活性錯体を合成し、不斉触媒反応へ応用する予定である。その他光学活性C-Nキレート配位子を有するパラジウム錯体と我々が開発したヘリカルキラリティーを有するラセミ体のホスホール誘導体との立体選択的な反応を見いだした。1)PNハイブリッドキレート配位子を利用したカチオン性アルケニル錯体の合成我々はこれまでに、ソフトな配位子であるホスフィンとハードな配位子であるピリジンを含むハイブリッドキレート配位子(PN配位子:PN=o-Ph_2PC_6H_4CH_2O(CH_2)_n2-C_5H_4N,n=1-3)を開発し、そのパラジウム(II)錯体PdCl_2(PN)を合成している。このPN配位子の炭素鎖の長さを変えることによりシス体(n=1)、トランス体(n=3)をそれぞれ作り分けることができる。一方、この配位子のもう一つの特徴として、キレート鎖中のエーテル結合を利用してリン-酸素-窒素による3座配位子として働くことが挙げられる。本年度は、これを利用したカチオン性Pd(II)アルケニル錯体の合成、単離を行った。

ジクロロメタン中室温で、cis-PdCl^2(PN_<n=1>)に対し二当量のAgPF_6を作用させカチオン性パラジウム錯体を調製し、アセチレン化合物とメタノールを反応させると、炭素-炭素三重結合に対しパラジウムとメトキシ基がトランスに付加したカチオン性アルケニル錯体が選択的に得られた。X線構造解析の結果、PN配位子が3座配位子として働いていることを確認した。2)シクロペンタジエニル-ホスフィン混合ハイブリッドキレート配位子新たなハイブリッドキレート配位子として、シクロペンタジエニル誘導体とホスフィンなどの供与性配位子を含む二座キレート配位子(Cp-P配位子)を開発した。Cp-P配位子のリチウム塩をロジウムのカルボニルダイマー、RuCl_2(PPh_3)_3、イリジウムのシクロオクテンダイマーなどと反応させ、そのロジウム、ルテニウム、イリジウム錯体の合成を行った。(1)CP-Pキレート配位子錯体の化学:シクロペンタジエニル基またはインデニル基と3級ホスフィノ基をL-threitol誘導あるいはtrans-1,2-ジメチレンシクロペンタン骨格で連結した新規光学活性Cp-P配位子を合成し、ルテニウムおよびロジウム錯体を合成した。その構造を同定し、反応性を調べると共にRu錯体が末端アセチレンとアリルアルコールとの不斉炭素-炭素結合生成反応の触媒として有用なことを見出した。また昨年度にその一般的な合成法を確立した骨格の長さを異にするアキラルなCp-P配位子、CpH(CH_2)_nPPh_2(Cp=C_5H_4または2-C_9H_6;n=2,3,4)、を有する繊維金属錯体の化学を調べた。その結果インデニル基を有するRhCl(CO)(Cp-P)錯体に対するハロゲン化アルキルの付加反応がヨウ化エチルを用いると立体選択的に進行し、ほぼ一方のジアステレオマ-からなるアシル錯体を高収率で与えることを見出した。このことを利用して金属原子上に不斉中心を有する光学活性Cp-p錯体を合成し、不斉触媒反応へ応用することを計画している。(2)光学活性C-Nキレート配位子を有するPd錯体の化学:光学活性N,N-ジメチルフェネチルアミンから合成した光学活性C-Nキレート配位子を有するPd(II)錯体と我々が開発しためずらしいヘリカルキラリティーを有するホスホール誘導体、(±)-7-フェニルジナフト[2,1-b;1′.2′-d]ホスホール、との反応で単離したPd錯体の結晶構造から立体選択的な反応が起こることを明らかにすると共にNMRで溶液中での動的挙動を調べた。(3)P-Nキレート配位子錯体の化学:昨年度PdCl_2(Ph_2P-o-C_6H_4CH_2OCH_2-2-C_5H_3N)を用いてアセチレンへのメタノールの立体選択的な付加反応の中間体に相当する安定なσ-ビニル錯体が得られることを明らかにしたが、その生成経路を明らかにすると共に触媒反応を検討した。その結果Ag(I)イオンおよホスフィン類を配位子とするカチオン性Pt(II)錯体が本付加反応に高い触媒活性を示すことを見出した。
ストレスを受けた大腸菌における細胞膜損傷の解析とその食品殺菌への応用

前年度に引き続き、モデル汚染細菌としての大腸菌における加熱と薬剤(πアルカノール)による細胞の表層ストレス応答と細胞膜損傷機構を明らかにし、得られる知見から食品やその製造環境および農業製品における有効な殺菌・保存処理の有用な処理条件を導出することを目的として研究を実施した。当該年度の検討項目は以下の3点であり、それぞれ次の結果を得た。1)レシオメトリックGFPレポーターを用いた表層ストレス応答制御因子活性のプロモーターアッセイ発現レポーターとしてのGFP(試験目的プロモーターの活性評価用)とRFP(赤色蛍光タンパク質;通常プロモーターlacUV5の活性評価用)のレシオメトリック転写レポーターベクターを発現させた大腸菌細胞を用い、熱・n-アルカノールによる表層ストレス応答誘導の程度(σ^E因子支配のプロモーター下流のGFP発現による蛍光強度比の上昇によって測定)について、培地の変更、培養温度の低下、誘導時間の短縮による誘導条件の検討を行った結果、とくに低温培養によってある程度の改善が認められた。2)細胞表層局在化GFPによる細胞膜損傷の解析表層各部位局在化の改善について検討したが、細胞質とペリプラズム局在化は目標のレベルに達していたが、内膜と外膜への局在の改善は見られなかった。そこで、外膜局在センサーの開発は断念し、その他のもので熱とアルカノールによる細胞膜損傷の検討を行った。生存率が23%となる60°C4分の加熱、20%エタノール、0.75%n-ペンタノールの処理で、各部位局在GFPの遊離によって評価したところ、エタノールと熱は外膜のみ透過性破壊を生じ、ペンタノールは内・外両膜の透過性の破壊が示された。3)GFP発現・局在化系の食品殺菌プロセスにおけるモニタリングツールとしての応用GFP発現・局在化系の遺伝子組換え菌の製造現場では困難であるが、食品殺菌効果の評価のための試験室スケールや模擬テストとして可能と考えられる。実際の食品を用いた応用例を想定していたが、上記1,2の実験系の確立に期間を要し、検討に至らなかった。本研究は、食品やその製造環境および農業製品における有効な殺菌・保存方法の適用に関する応用的知見を得るため、大腸菌を汚染モデル細菌とし、加熱や低温ショックや薬剤の単独・併用処理の作用による応答機構を明らかにすることを目的として行い、本年度は、加熱ストレスに応答するプロモーター発現レシオメトリックレポーター用ベクターの構築とその発現条件を検討した。当初の計画通り、レポーター用ベクターとして、rpoE遺伝子自身由来のσ^E因子認識プロモーターをもつ強化型緑色蛍光タンパク質(EGFP)と非ストレス時に作動するlacUV5プロモーターをもつ赤色蛍光タンパク質(mCherry,RFP)の両遺伝子をもつレシオメトリック発現用ベクター、pTwoFP-PrpoEを構築した。また、対照ベクターは双方ともlacUV5プロモーターのpTwoFP-controlである。この発現ベクターを用いて、蛍光のレシオ値を培養時間や加熱温度などの条件下で比較することによって発現挙動を明らかにした。そして、加熱処理により、rpoE発現は最大約8倍に上昇することがわかり、このアッセイ法の有用性が示された。ただ、いずれも、部分的に蛍光タンパク質が細胞外に漏洩する現象がみられ、これを含む全量測定による評価は可能であるが、細胞内量評価では課題を残した。なお、今年度計画では、ストレス応答用プロモーターとして、rpoEのほか、rpoH,rpoS,oxyR,soxRS支配のものも検討すること、またn-アルカノール処理によるプロモーターアッセイも行う予定であったが、良好な発現を示すベクター構築に時間を要したため、次年度に持ち越した。大腸菌を汚染モデル細菌として加熱と薬剤(n-アルカノール)による細胞の表層ストレス応答と細胞膜損傷機構を明らかにし、その知見をもとに食品やその製造環境および農業製品における有効な殺菌・保存処理の有用な設定条件を提出することを目的として検討を行い、以下の結果を得た。1)外膜と内膜(細胞質膜)の損傷評価のための局在化GFPuvの構築...大腸菌BL21にそれぞれ目的の場所にGFPuvが発現するよう設計した形質転換体を用い、発現量に対する培養時間や温度などの影響を検討して条件を設定した上で、各種形質転換体に発現させたGFPuvが、それぞれ目的の場所に局在化されているかどうかを細胞分画法によって検討した。その結果、細胞質とペリプラズム画分への局在化はある程度確認できたが、外膜と内膜への局在はかなり少なく、実験方法の更なる改良が必要であることがわかった。2)レシオメトリックレポーターGFPを用いた表層ストレス応答誘導におけるプロモーター活性の評価...前年度に構築した実験系を用い、新たにLacIリプレッサーをもたないKP7600系の大腸菌に高温あるいはn-アルカノール処理を施し、それによる表層傷害に起因する表層ストレス応答誘導について、対照のlacUV5プロモーターと目的遺伝子であるrpoEのプロモーターの支配下においたEGFPおよびmCherry(RFP)の発現量比から応答誘導の程度を評価した。その結果、4143°Cの高温処理とともにn-アルカノールによってもrpoEプロモーターの活性が上昇することが判明し、とくに調べた中ではn-ペンタノールによる活性化が顕著であった。以上の結果は、食品の低温加熱殺菌や薬剤併用処理条件の設定における情報を提供する上で意義深いものである。前年度に引き続き、モデル汚染細菌としての大腸菌における加熱と薬剤(πアルカノール)による細胞の表層

ストレス応答と細胞膜損傷機構を明らかにし、得られる知見から食品やその製造環境および農業製品における有効な殺菌・保存処理の有用な処理条件を導出することを目的として研究を実施した。当該年度の検討項目は以下の3点であり、それぞれ次の結果を得た。1)レシオメトリックGFPレポーターを用いた表層ストレス応答制御因子活性のプロモーターアッセイ発現レポーターとしてのGFP(試験目的プロモーターの活性評価用)とRFP(赤色蛍光タンパク質;通常プロモーターlacUV5の活性評価用)のレシオメトリック転写レポーターベクターを発現させた大腸菌細胞を用い、熱・n-アルカノールによる表層ストレス応答誘導の程度(σ^E因子支配のプロモーター下流のGFP発現による蛍光強度比の上昇によって測定)について、培地の変更、培養温度の低下、誘導時間の短縮による誘導条件の検討を行った結果、とくに低温培養によってある程度の改善が認められた。2)細胞表層局在化GFPによる細胞膜損傷の解析表層各部位局在化の改善について検討したが、細胞質とペリプラズム局在化は目標のレベルに達していたが、内膜と外膜への局在の改善は見られなかった。そこで、外膜局在センサーの開発は断念し、その他のもので熱とアルカノールによる細胞膜損傷の検討を行った。生存率が23%となる60°C4分の加熱、20%エタノール、0.75%n-ペンタノールの処理で、各部位局在GFPの遊離によって評価したところ、エタノールと熱は外膜のみ透過性破壊を生じ、ペンタノールは内・外両膜の透過性の破壊が示された。3)GFP発現・局在化系の食品殺菌プロセスにおけるモニタリングツールとしての応用GFP発現・局在化系の遺伝子組換え菌の製造現場では困難であるが、食品殺菌効果の評価のための試験室スケールや模擬テストとして可能と考えられる。実際の食品を用いた応用例を想定していたが、上記1,2の実験系の確立に期間を要し、検討に至らなかった。
シクロブタン環を持つ新しい高歪シクロファン類の合成とその物性の応用

スチレン誘導体の分子内[2+2]光環化付加反応によって新しい種類のシクロファン類を合成する新規な方法を見い出したので、この反応の詳細、即ち合成反応としてのスコ-プとリミテ-ション、光照射条件の差異の影響さらに本光反応の機構の詳細、得られたシクロファン類の反応、さらにその物性の応用面への活用を明らかにすることを目指した。以下2年間の研究の成果を項目毎に箇条書に纏めた。(1)合成反応としてのスコ-プとリミテ-シヨンを明らかにするため、多数のhis(vinyln aphthyl)alkaneともに、bis(vinylphenanthryl)propaneと1,2ーcisーbis(vinylphenyl)cyclobutaneを合成し、光照射した。対応するフェナントレノファンとシクロブタン環2枚で架橋された[2.2]メタシクロファンをそれぞれ49%、20%収率で得た。これにより本法がかなりの汎用性を持つことを明らかにした。(2)本光環化付加反応の機構解明の一環として、ビニルナフタレン誘導体のビニル基に置換基を導入して、その効果を検討した。置換基の種類、位置による影響が大きいことが判明した。(3)合成されたシクロファンに渡環反応を施し、複数の小員環で架橋されたシクロファンの合成を目的に、架橋鎖への臭素化、脱臭素化を行ったところ、シクロプロパン環への変換に成功し、興味深いパドラン類が合成できた。(4)ナフタレノファンへの光照射による高歪キュバン型化合物の合成に成功し、この化合物の興味深い熱分解反応を認め、速度を解析した。(5)短架橋シクロファンについてはその熱分解挙動を明らかにした。一般に歪エネルギ-の順序に沿って分解しやすいことが認められた。(6)これらのシクロファンの示す物性、特に(4)で述べたフォトクロミズムを詳細に検討したが、機能材料として応用できるものではなかった。しかし合成した一連のクラウン型化合物の中にはイオンの抽出等に活性でかつリチウムイオンに選択的な性質を示す物質が認められた。本年度の研究計画のうち、(1)スコ-プとリミテ-ション、(2)実験条件についてはほぼ目的を達した。(3)パドランの合成についてはほぼ70%目的を達した。(4)渡環反応、(5)の熱分解については50%の達成率である。渡環反応に関しては、その反応生成物をX線解析で構造を決定したところ、一般に本反応によるナフタレノファン合成ではシン体が選択的に得られるのにもかかわらず、アンチ体経由の生成物のみ得られ、異常性を示した。またこの渡環反応生成物を熱分解したところ、興味あるフォトクロミズムの挙動を示した。(6)応用については、研究の展開が十分でなかったが、最近面対面に適切な官能基を配向できる構造のシクロファンが合成でき、このものを使って電子写真の電子移動層の一成分として利用できないかどうか、検討を開始したところである。以下実績を述べる。(1)シクロファンの核としては、フェニル、ナフチル、ビフェニルが可能であるが、アントラセン核は不都合であることが分かった。すなわち1,3-bis(10-(9-vinylanthryl))propaneの光環化付加反応を試みたが成功しなかった。(2)反応条件として濃度、温度、時間について詳細に検討した。

濃度として100mM以下、温度は室温付近、時間に関しては基質に依存し、経時変化を見ながら行う必要のあることが明らかとなった。(3)シクロブタン環のみで架橋されたパドランの一種であるシクロファンの合成法として3方向に研究を展開している。第1は、架橋鎖の変換によって2重結合を発生させ、このものの分子内反応によるシクロブタン環の形成である。これによって興味深い〔2.2〕メタシクロファンが得られ、速報にて報告した。第2の方法として核に導入した置換基(Br-、HO-)をビニル基に変換する方向が検討され、一部すでに報告した。これらによるパドランの合成も可能と思われる。しかし平成2年の計画で述べた架橋鎖の修飾による第3の方法の開発が必要との結論に達している。スチレン誘導体の[2+2]光環化付加反応によって新しい種類のシクロファン類を合成する新規な方法を見い出したので、それを発展させることが、本研究の目的である。この反応の詳細、即ち合成反応としてのスコ-プとリミテ-ション、直接光照射と光増感反応の差異さらに本光反応の機構の詳細、得られたシクロファン類の反応、さらに得られた化合物の中には興味深いフォトクロミズム等の物性を示すものがあるので、その応用面への活用を明らかにすることを目指した。本年度計画した研究の成果を以下箇条書にした。(1)新しく見い出されたこの光反応の合成反応としてのスコ-プとリミテ-ションを明らかにするため、多くのbis(vinylnaphthyl)alkaneともに、特にbis(vinylphenanthryl)propaneと1,2ーcisーbis(vinylphenyl)cyclobutaneを合成し、光照射した。対応するフェナントレノファンとシクロブタン環2枚で架橋された[2.2]メタシクロファンをそれぞれ49%、20%収率で得た。これにより本法がシクロファン合成に大きな応用性を持つことを明らかにした。また合成されたシクロファンに渡環反応を施し、複数のシクロブタン環で架橋されたシクロファンの合成を目的に、架橋鎖への臭素化、脱臭素化を行ったところ、シクロプロパンへの変換には成功し興味深いパドラン類の合成したが、シクロブタンへの渡環反応は困難であった。(2)ナフタレノファンへの光照射による高歪キュバン型化合物の合成に成功し、興味深い熱分解反応を認め、その速度を解析した。(3)短架橋シクロファンについてはその熱分解挙動を明らかにした。一般に歪エネルギ-の順序に沿って分解しやすいことが明らかになった。(4)これらのシクロファンの示す物性、特に(2)で述べたフォトクロミズムを詳細に検討したが、機能材料として応用できるものではなかった。しかし一連の合成したクラウン型化合物の中にはイオンの抽出等に活性かつ選択的な物があった。
2-オキソアルデヒドの細胞毒性機構と食品成分による防御

メイラード反応の中間体である3-dexyglucosone(3DG)はSalmonellatyphimurium TA100を用いたAmes testによって変異原性が認められた。しかし、methylglyoxalに比較するとその変異原性は弱いものであった。3DGと各種ヌクレオシドを生理的条件下、50°Cで反応させたところ、2'-deoxyguanoshine(dG)が最も反応性が高かった。その主要な反応生成物は2種(G-A,G-B)検出された。これらの反応生成物は比較的安定であった。dG以外のヌクレオシドと3DGの反応系では、微量の反応生成物しか検出されなかった。G-A,G-Bを質量分析、各種NMR分析なその機器分析で構造解析した結果、G-Aは3DGとdGが縮合した、N-(1-oxo-2,4,5,6-hydroxy)-2'-deoxyguanoshineと同定した。G-BはG-Aの3DG由来の2位の不斉炭素によるG-Aの光学異性体であると同定された。