hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自尊心の普遍性について-脅威状況における適応機能の観点から-

この結果は、文化差をこえて、自尊心あるいはその根幹にある感情が資源として機能することの例証となっている。他に、女性の自尊心の基盤に関するデータをまとめた。社会心理学では,脅威と自己制御を主題とする互いに独立した理論が提唱されているが,個々の理論が扱う脅威は表面上は異質に見えても,実質は自尊心への脅威として共通に把握でき,したがって個々の理論における自己制御の戦略には互換性がある。そして自尊心の根幹にあって自己制御過程でやり取りされるのが感情(affect)であるとされる(Tesser,2000)。この自尊心あるいは感情がさまざまな脅威にたいしてみせる柔軟な反応は「資源としての機能」と表現される。これは文化によって異なることのない機能と見なして以下の実験結果を得た、食事とドア・イン・ザ・フェイス・テクニックが心理学実験への協力要請に対する承諾に及ぼす効果を検討するためのフィールド実験を行った。食事直後(ポジティブな感情状態にある)か食事無(ニュートラルな感情状態にある)の被験者に「拒否させて譲歩する」手順の有無を掛け合わせた。つまり、半数の被験者は最初に出した大きな要請を拒否するように誘導された後小さな要請を受け、半数の被験者は最初から小さな要請だけを受けた。食事もしくはテクニックだけを経験した被験者は、感情維持もしくは回復の機能によって、どちらも経験していない被験者よりも承諾率が高かった。両方を経験した被験者の承諾率はどちらも経験していない被験者と変わらなかった。この後者の結果はポジティブな感情がネガティブな感情を解消するための一種の資源として機能することを示している。食事無・テクニック無条件と食事有・テクニック有条件において承諾した者は、自己の行動を正当化しようとした(不協和低減行動)。感情の操作および測定に関する諸問題についての考察を行った
イスラムにおける女性についての総合的研究

1補助金交付内定の通知を受け、6月22日に研究方針を話し合う第1回会合が開かれた。最初に中村がイスラム法に規定された女性の権利ならびに法的地位について概観する基調報告を行い、現代イスラム世界の女性についての分析が、イスラムに対して批判的な西側社会のフェミニストのものであれ、イスラム世界の原理主義者のものであれ、きわめて一面的で正確さを欠いたものであることを指摘した。その後の共同討議では、この問題提起を受けて共通の関心を培うとともに、秋までに各自が個別研究を行い、9月以降、報告と共同討議を行う方針を確認した。2 9月からは以下のような研究発表が順次行われた。まず、内藤がアラブ・イスラム世界における女性の国会議員・閣僚の経歴や活動について報告し、イスラム世界においては、社会全体の民主化よりも女性の社会進出のほうが先行する場合もあることを指摘し、西欧の理解による民主化モデルに対して疑問を呈した。ついで、鎌田がイラスム革命以降のイランにおける女性の社会的役割について報告。竹下が大衆動員組織としてのス-フィー教団における女性の役割について報告し、文献だけでは得られないイスラムの多様な側面を明らかにした。最後に中村がエジプト法曹界の大御所、アシュマ-ウィーによる法学的立場からの女性論について報告し、個別研究を終えた。3以上の個別研究の結果、当面の共同研究のテーマとして、現代イスラム世界における女性の役割についてより多面的に考察することとし、一月以降も討議を続けている。討議の中では、小説家や音楽家など、女性文化人の活動がイスラム世界においてどのように受け入れられているか(あるいはいないか)といった点にも目を配るべきだとの指摘もなされているが、このテーマは巨大なものであり、今後も私的研究会による研究を継続したい。なお、成果は二三年後をめどに公表する予定である。
受圧時における破骨細胞の動態に関する研究

破骨細胞と圧刺激とに関する研究成果として以下のような項目の結果返られた。すなわち、1)閉鎖型培養系への圧力の付与、2)破骨細胞への直接的な機械的刺激の付与や3)破骨細胞の活性化の様相や4)破骨細胞の変性過程の連続的な観察等の研究等である。1)の項目の研究では、ローズチャンバー法を用いた閉鎖型培養系に約50mmHgの圧力を間接的にかけた結果、前破骨細胞の増加や多核破骨細胞の増加や骨吸収様相の活性化などが顕微鏡映画により観察された。2)の項目の研究では直接的な機械的刺激の破骨細胞への影響をみるために、培養下にある破骨細胞に微細ガラス管により培養液を噴射した。その際骨吸収を活発に示していた破骨細胞はこのような比較的協力な機械刺激を受けると、すぐに骨吸収能を失った。また、微細ガス管にて直接破骨細胞に接触した場合にも、培養液による間接刺激の場合とほぼ同様な退行変化が観察された。3)の項目に関する研究では、破骨細胞の活性化の一過程である細胞融合の検討を行い、ある種類の骨髄細胞が融合し、多核巨細胞になった後に骨吸収を営むという事実を16mm顕微鏡映画によって連続的に撮影することが出来た。また生物活性物質としてPMAを用い、先端の直径が5-10μmのガラス管により破骨細胞に直接投与した。その結果、破骨細胞は辺縁における細胞突起や膜様の突起を激しく運動させ、さらに骨と接している部分での原形質が激しく動揺し、骨吸収活性能の上昇を示唆する所見が得られた。4)の項目の研究では破骨細胞を長期間培養した際に、破骨細胞の変性が進行すると周囲のマクロファージが変性破骨細胞を取り囲み、食作用により処理した。歯の移動にともなってみられる歯槽骨吸収という矯正臨床上,非常に重要な組織変化の主役は破骨細胞であり,その多核で大型の細胞の働きにより,骨吸収が進行し円滑な歯の移動が行われる.現在までに申請者らは培養系における破骨細胞の動的な骨吸収様相を16mm顕微鏡映画にて撮影することにより,その細胞動態を観察してきた.しかし,矯正学的な歯の移動時にみられる骨吸収の動態を直接観察している研究はない.そこで,本研究では,破骨細胞に直接または間接的に圧力をかけ,その際の骨吸収動態を経時的に観察することを目的とする.昭和62年度には当初3群に分かれていた実験計画のうち第一と第二の研究をほぼ終了することが出来た.すなわち,第一の研究では,小さなポンプにより培養液が閉鎖経路を循環するローズチャンバーを用い,破骨細胞の動態を顕微鏡映画に撮影し,骨吸収様相を詳細に観察できるようになり,またその映画を画像処理することにより,骨吸収速度や細胞の移動速度を定量化することができるようになった.特に,速度の定量化にはデジタイザーによる半自動入力の分析システムばかりでなく,ビデオ信号を直接入力し,デジタル画像化し分析するシステムもほぼ完成した.また,第二の研究では,約50mmHgの圧力を培養系全体にかけることができ,その方法によれば,破骨細胞に培養液を介し,間接的に圧力をかけることが可能になった.そこで,昭和63年度には閉鎖系循環経路に種々の圧力をかけ,その際にみられる破骨細胞の変化を16mm顕微鏡映画やビデオシステムに記録するとともに,マイクロマニピュレーターを用い,破骨細胞に対し,圧迫力を直接付与し,その反応を検討する予定である.昭和63年度には破骨細胞と圧刺激に関してさらに詳細な研究を行うことが可能となった。

すなわち,1)破骨細胞への直接的な機械的刺激の付与や2)破骨細胞の活性科の様相や3)破骨細胞の変性過程の連続的な観察等の研究を追加することが出来た。1)の項目の研究では直接的な機械的刺激の破骨細胞への影響をみるために,培養下にある破骨細胞に微細ガラス管により培養液を噴射した。その際の破骨細胞の形態変化は顕微鏡映画にて連続記録され,検討されたが,骨吸収を活発に示していた破骨細胞はこのような比較的強力な機械刺激を受けると,すぐに骨吸収能を失った。また,微細ガス管にて直接破骨細胞に接触した場合にも,培養液による関節刺激の場合とほぼ同様な退行変化が観察された。2)の項目に関する研究では,破骨細胞の活性化の一過程である細胞融合の検討を行い,また生物活性物質の直接投与により破骨細胞の骨吸収能の上昇について検討を加えた。破骨細胞の融合に関して,細胞融合の事実は数多く報告されているが,形成された多核巨細胞が破骨細胞であるという直接証拠は少なかったが,本研究においてある種類の骨髄細胞が融合し,多核巨細胞になった後に骨吸収を営むという事実を16mm顕微鏡映画によって連続的に撮影することが出来た。また,破骨細胞を直接活性化する物質としてPMAを用い,先端の直径が5-10μmのガラス管により破骨細胞に直接投与した。その結果,破骨細胞は辺縁における細胞突起や膜様の突起を激しく運動させ,さらに骨と接している部分での原形質が激しく動揺し,骨吸収活性能の上昇を示唆する所見が得られた。3)の項目の研究では破骨細胞を長期間培養した際に,骨吸収を積極的に営んでいた破骨細胞が変性像を示し,変成が進行すると周囲のマクロファージが変成破骨細胞を取り囲み,食作用により処理する様相が顕微鏡映画で観察された。
吸虫類の生活環における光感覚の役割:日本住血吸虫の光受容機構の探索

1.日本住血吸虫セルカリアの光受容器の免疫組織学的探索(1)抗タコ及び抗ウシロドプシン(rho)抗体の視細胞への免疫組織反応性を確認した。眼点を有するメタゴニムス属セルカリアのホールマウント標本で免疫組織染色したところ眼点とは全く異なる位置に、免疫陽性反応が出現した。免疫陽性反応は、排泄器官である終末細胞の配置に酷似していた。そこでrho免疫組織反応と同時に、終末細胞の繊維束部分を抗ウニアセチル化アルファチューブリン(a-tu)抗体で免疫組織反応させた。その結果、rho免疫反応陽性は必ずa-tu免疫反応陽性を囲むように出現していた。以上の結果より、rho免疫陽性は終末細胞の細胞体にあり排泄系で光受容がなされるという驚くべき可能性と、本課題の研究の発展性が示された。今後終末細胞がrhoの生化学的特徴を有するのかどうかを検討する。(2)マンソン住血吸虫セルカリアのホールマウント標本では意外にも終末細胞でのrho免疫陽性はなく、体表面にスポット状のrho免疫陽性を観察した。これは、Shortら(1975)の報告した視細胞様構造の局在に酷似しているため、更に検討を要する。その結果に基づき日本住血吸虫セルカリアについても検討する。2.日本住血吸虫成体の超微弱光発光の探索暗箱(450x470x370mm)内に、Z軸可動の一眼レフカメラ(Nikomat)を底面へ向け設置し、シャッターをレリーズを介して暗箱外へ導いた。発光ダイオードおよび海ホタルの発光を被写体として、暗黒下での予備撮影に成功し(ASA1600フィルム)、露光時間の検討を行った。マンソン住血吸虫成体で微弱生物発光の撮影を試みたが、約半日の露出時間内で死滅するという問題が判明した。今後は飼育条件を修正すると同時に、大豆等で認められる発芽時の微弱発光に注目し、予備撮彰のデータを集積する,研究計画[1]光受容器の免疫組織学的検索、[2]オプシン蛋白cDNAのクローニング、および[3]微弱発光検出装置の作製、を遂行した。特に項目[1]については、新知見が見い出される見込みとなったため、これを研究遂行の中心とした。以下に進捗状況を報告する。[1]カワニナよりメタゴニムス属およびセントロセスタス属のセルカリアを採取し、ホールマウント標本を作製した。抗ロドプシン抗体による蛍光免疫組織反応を行った結果、虫体の長軸に沿って数箇所にわたり、陽性部位が点在していた。更に共焦点レーザー走査顕微鏡観察により、その配列様式が判明した。陽性部位は、その外形的特徴より、単一の細胞と考えられる。一方、感染貝のパラフィン封埋切片を作製し、光学顕微鏡下で眼点を観察したが、視細胞様の構造は認められなかった。以上よりセルカリアでは、眼点以外に光受容器がある可能性がある。[2]メタゴニムス属セルカリアから精製したmRNAを鋳型とし、RT-PCRによるcDNAを合成を試みた。プライマーの決定には、渦虫およびタコに共通の特異的オプシン遺伝子配列を、ゲノムデータベースより探索し、有望なプライマーを見い出した。[3]計画に従い、高感度フイルムを内蔵したカメラを現像様暗箱の中に設置し、微弱蛍光撮影装置を作製した。ウミホタルの生物発光の撮影を試みたところ、肉眼では視認不能な弱い蛍光でも撮影可能である事を確かめた。
近赤外ダイオードレーザー分光法によるラジカルの構造の研究

本年度(平成5年度)は振電相互作用の影響が回転スペクトル上に興味深い姿で現れることで知られるCCOラジカルを取り上げ、その基底状態からA^3П_i(010)への電子遷移スペクトルを調べた。これまでにA^3Π_i(010)のうちのA(010)^3Σ(+)およびA(010)^3Σ(-)への遷移に対応するバンドの詳しい解析を行い、CCOラジカルのA^3Π_i(010)状態の精密な分子定数を決定し、またA(010)^3Σ状態での摂動の様子を明らかにした。A(010)^3Σ(±)レベルへの遷移に対応するバンドのスペクトル線の帰属を詳しく正確に行ったところ、並びに、A(010)^3Σ(±)状態の回転レベルはレナー・テラー効果を取り込んだハミルトニアン行列を用いて精度よく再現できることを確認できたことは重要な成果と云えよう。
２４時間連続の代謝測定からみた糖代謝の改善に効果的なコンカレント運動の確立

本テーマの最終目的は,糖代謝の改善に効果的なコンカレント運動プログラムを作成することである。昨年度までの研究で、有酸素性運動前におけるレジスタンス運動は有酸素性運動後におけるレジスタンス運動に比較して運動後における糖代謝を亢進させることを明らかにしてきた。そこで当該年度ではその機序を明らかにするため、レジスタンス運動と有酸素性運動の実施順序の相違がエネルギー代謝に関わる内分泌応答に及ぼす影響を検討した。この研究の実施によって、運動後に糖代謝を高めるための至適な運動の実施順序をその機序と共に明らかにするところまでがエンドポイントであった。健康な男性8名を対象に、1.レジスタンス運動の前に有酸素性運動を実施する条件(AR条件)、2.レジスタンス運動の後に有酸素性運動を実施する条件(RA条件)からなる2条件を設け異なる日に実施した。レジスタンス運動では、全身に対する5種目のトレーニング(チェストプレス、ラットプルダウン、ショルダープレス、レッグプレス、シーテッドローイング)を、最大挙上重量の70%に相当する負荷を用いて1セット10回の反復を3セット行った(合計30分間)。有酸素性運動には、最大酸素摂取量の50%に相当する強度での60分間のペダリング運動を用いた。運動中および運動後には採血を実施し、エネルギー代謝に関わる各種ホルモンの応答を検討した。血中グルコース濃度やエピネフリン、グリセロール、成長ホルモンの応答に条件間で有意な差は認められなかった。一方、RA条件はAR条件に比較して運動後におけるインスリン濃度が有意に低値を示した。以上の結果から、有酸素性運動前におけるレジスタンス運動による運動後の糖代謝の亢進には、運動後におけるインスリンの分泌抑制が関与することが示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。この目的に対して、平成28年度ではレジスタンス運動と有酸素性運動の実施順序の相違がエネルギー代謝に及ぼす影響を検討した。この研究の実施によって、運動後に糖利用を高めるための至適な運動の実施順序を明らかにするところまでがエンドポイントであった。具体的には、健康な男性8名を対象に、1.レジスタンス運動の前に有酸素性運動を実施する条件(AR条件)、2.レジスタンス運動の後に有酸素性運動を実施する条件(RA条件)からなる2条件を設け異なる日に実施した。レジスタンス運動と有酸素性運動の間には、10分間の休息を設けた。運動中および運動後には呼気ガス採取を実施し、エネルギー代謝の経時変化を条件間で比較した。有酸素性運動中における糖質酸化の量および割合には、両条件間で有意な差は認められなかった。しかし、すべての運動終了後における糖質酸化は、RA条件がAR条件に比較して有意に高値を示した。以上の結果から、レジスタンス運動の後における有酸素運動は、レジスタンス運動の前における有酸素運動に比較して、運動後の糖質酸化を促進させることが示唆された。平成28年度では、レジスタンス運動と有酸素性運動の実施順序の相違がエネルギー代謝に及ぼす影響について検討した。結果としてレジスタンス運動の後に有酸素性運動を実施することでレジスタンス運動の前に有酸素性運動を実施するよりも運動後における糖利用を促進させることを見いだした。上述の知見は、運動指導の現場、特に糖尿病患者に対する運動処方の現場に対して糖代謝の改善に効果的な運動の実施順序を示す重要な基礎的資料となるものと考えられる。当該年度では本研究結果を国内外の学会で研究発表した。また現在投稿論文を執筆している。以上の諸点から、平成28年度の研究進捗はおおむね順調に進展していると評価できる。

以上の結果から、有酸素性運動前におけるレジスタンス運動による運動後の糖代謝の亢進には、運動後におけるインスリンの分泌抑制が関与することが示唆された。平成28年度の研究により、運動後に糖利用を高める運動の実施順序を捉えることができた。平成29年度以降は上述のエネルギー代謝を調節する内分泌応答に着目し、効果の機序の解明に繋げていく。また研究成果をとりまとめ、投稿論文のための執筆も引き続き行う。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
植物における分裂期キネシンの網羅的同定と機能解析

キネシンは、微小管に対してさまざまな力を加えるモータータンパク質であり、細胞分裂期には必須の役割を担う。酵母や動物細胞では、分裂期に働くキネシンの欠損表現型、細胞内局在、分子活性を網羅的に明らかにすることで、細胞分裂装置のメカニクスについて多くの知見が得られている。一方、60を越えるキネシンを有する植物においては網羅的な機能・局在解析は皆無であり、分裂期に働くキネシンについても情報は断片的である。私は、ヒメツリガネゴケにおいて網羅的なYFPタギングとライブイメージングを行い、全78キネシンのうち43ものキネシンが分裂期にスピンドルや染色体、フラグモプラストに局在することを明らかにした。さらに、全キネシンに対するRNAiスクリーニングを行い、いくつかのキネシンについて分裂期表現型を見出した植物特有のキネシンサブファミリーであるKinesin-ARKのRNAi株では、染色体分配後に核が娘細胞の中央に配置されないという表現型が得られた。網羅的な局在、機能解析から、植物が独自にキネシン遺伝子を増やして分裂装置形成や染色体分配のさまざまな局面に利用していることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの構造・機能解析から、14のサブファミリーに分類されている。一方、60を越えるキネシンを有する植物においては網羅的な機能解析は皆無であり、分裂期に働くキネシンについても情報は断片的である。私は、酵母や動物細胞とは見かけが異なる植物の細胞分裂装置の形成機構や動態制御機構を理解するために、ヒメツリガネゴケの全キネシン(78遺伝子)の中から分裂期に働くキネシンを同定することを目指した。相同組換えにより、内在性のキネシン遺伝子のカルボキシル末端に黄色蛍光タンパク質Citrine遺伝子を融合し、分裂期に局在を示すものを共焦点ライブイメージングで探索した。これは、相同組換えによるノックインが容易なヒメツリガネゴケならではのアプローチであり、本来のプロモーター下で発現した内在性のキネシンを可視化することで、局在を正確に捉えることができる。これまでに、動原体、スピンドル微小管、スピンドル極、フラグモプラスト赤道面など、分裂期に局在する43のキネシンを同定した(このうち15以上は新規キネシン)。これは動物培養細胞で同定されていた分裂期キネシン(^10)よりも多く、また、動物のオーソログとは異なる挙動を示すキネシンも数多く存在した。植物が独自にキネシン遺伝子を増やして分裂装置形成のさまざまな局面に利用していることが示唆された。我々は、ヒメツリガネゴケにおいて網羅的なYFPタギングとライブイメージングを行い、全78キネシンのうち43ものキネシンが分裂期にスピンドルや染色体、フラグモプラストに局在することを明らかにした。さらに、全キネシンに対するRNAiスクリーニングを行い、いくつかのキネシンについて分裂期表現型を見出した。Kinesin-5をノックダウンすると分裂期後期に姉妹染色体の分配異常やフラグモプラスト微小管の配列異常が見出された。また、あるキネシンサブファミリーのRNAi株では、染色体分配後に核が娘細胞の中央に配置されないという表現型が得られた。これら網羅的な局在スクリーニングの成果はMiki et al., "Endogenous localizome identifies 43mitotic kinesins ina plant cell"として、PNAS誌に発表した。

網羅的な局在、機能解析から、植物が独自にキネシン遺伝子を増やして分裂装置形成や染色体分配のさまざまな局面に利用していることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。現在までの分裂期キネシンの網羅的同定により、新規のものも含め40以上ものキネシンが分裂期で働いていることが示唆された。これにより研究の目的である、分裂期キネシンの1)網羅的同定、2)機能解析のうち、1)網羅的同定が完了した。現在までの分裂期キネシンの網羅的同定によって、新規のものも含め43個のキネシンが分裂期で働いていることが示唆れ、うちひとつのファミリーでは、分裂に必須な役割を果たしていることがわかった。現在までの分裂期キネシンの網羅的同定により、いくつかの新規キネシンが分裂期で働いていることが示唆された。今後、それらの表現型解析や、in viroでの分子活性など、詳細な解析を行っていく予定である。今後、網羅的同定により分裂期で働いていることが示唆された新規のキネシンについて、表現型解析や分子活性などの詳細な解析を行っていく予定である。
有限期間パテントモデルを用いた経済成長と経済変動の理論分析

特許期間の有限性を考慮したR&Dに基づく内生的成長モデルの動学的安定性について分析を行った.研究の成果は,次の学術論文としてまとめられ,2019年3月に刊行されている:「特許期間の有限性の下でのマクロ動学分析」,『経済貿易研究』第45号,神奈川大学経済貿易研究所.連続時間モデルにおいて特許期間が有限である場合,モデルを特徴づける方程式体系は微分差分方程式体系となる.この微分差分方程式体系について分析し,特許の有限性が均斉成長経路の局所的決定性に与える影響について解析的に明らかにした.Iwaisako and Futagami (2003)は,均斉成長経路上で特許政策が成長率にどのような影響を与えるかについて考察したものであるが,成長経路の安定性(決定性)には触れていない.本研究の分析の結果,特許期間が有限である場合でも,その長さに依存せず,均斉成長経路は局所的に決定であることが示された.有限の特許期間を持つR&Dに基づく内生的成長モデルに関する他の研究として,Futagami and Iwaisako (2007)は,離散時間モデルを用いて,特許期間を政策的に変更可能な状況を想定して分析を行っている.この場合,有限の特許期間を想定しても,体系が微分差分混合方程式体系として表されることはなく,高次の差分方程式体系となる.本稿の分析は,Futagami and Iwaisako (2007)による動学分析の連続時間版と位置づけることができる.なお,本研究は神奈川大学経済学部准教授の品川俊介との共同研究として遂行された.当初の計画では,研究の第1段階として,(a)定常状態において外生的要因なしには持続的成長が生じない外生的成長モデルを用いて,パテントの有限性が経済の安定性に与える影響に焦点を絞って分析を行い,第2段階として,(b)第1段階で行った研究を,内生的な要因による持続的成長を伴う成長モデルに発展させて同様の分析を行う,という手順を想定していたが,簡単なケースについては(b)の結果が先行して得られたため,そちらを先に発表する形となっている.現時点で(a)に関する研究成果もある程度は得られているため,同時に進めている状況である.上記(a), (b)で構築したモデルを用いてパテント政策の効果について分析する.一般に,パテントを強化する政策(プロパテント政策)は,経済成長を促進するポジティブな効果と独占により市場に歪みをもたらすネガティブな効果を持つことが知られているが,本研究ではさらに経済の安定性や厚生に与える効果を加えて分析する.具体的には,Iwaisako and Futagami (2003)で示された社会的厚生を最大化するようなパテントの有効期間が,安定性と両立可能であるかを分析する.特許期間の有限性を考慮したR&Dに基づく内生的成長モデルの動学的安定性について分析を行った.研究の成果は,次の学術論文としてまとめられ,2019年3月に刊行されている:「特許期間の有限性の下でのマクロ動学分析」,『経済貿易研究』第45号,神奈川大学経済貿易研究所.連続時間モデルにおいて特許期間が有限である場合,モデルを特徴づける方程式体系は微分差分方程式体系となる.この微分差分方程式体系について分析し,特許の有限性が均斉成長経路の局所的決定性に与える影響について解析的に明らかにした.Iwaisako and Futagami (2003)は,均斉成長経路上で特許政策が成長率にどのような影響を与えるかについて考察したものであるが,成長経路の安定性(決定性)には触れていない.本研究の分析の結果,特許期間が有限である場合でも,その長さに依存せず,均斉成長経路は局所的に決定であることが示された.有限の特許期間を持つR&Dに基づく内生的成長モデルに関する他の研究として,Futagami and Iwaisako (2007)は,離散時間モデルを用いて,特許期間を政策的に変更可能な状況を想定して分析を行っている.この場合,有限の特許期間を想定しても,体系が微分差分混合方程式体系として表されることはなく,高次の差分方程式体系となる.本稿の分析は,Futagami and Iwaisako (2007)による動学分析の連続時間版と位置づけることができる.なお,本研究は神奈川大学経済学部准教授の品川俊介との共同研究として遂行された.当初の計画では,研究の第1段階として,(a)定常状態において外生的要因なしには持続的成長が生じない外生的成長モデルを用いて,パテントの有限性が経済の安定性に与える影響に焦点を絞って分析を行い,第2段階として,(b)第1段階で行った研究を,内生的な要因による持続的成長を伴う成長モデルに発展させて同様の分析を行う,という手順を想定していたが,簡単なケースについては(b)の結果が先行して得られたため,そちらを先に発表する形となっている.現時点で(a)に関する研究成果もある程度は得られているため,同時に進めている状況である.上記(a), (b)で構築したモデルを用いてパテント政策の効果について分析する.一般に,パテントを強化する政策(プロパテント政策)は,経済成長を促進するポジティブな効果と独占により市場に歪みをもたらすネガティブな効果を持つことが知られているが,本研究ではさらに経済の安定性や厚生に与える効果を加えて分析する.具体的には,Iwaisako and Futagami (2003)で示された社会的厚生を最大化するようなパテントの有効期間が,安定性と両立可能であるかを分析する.

a.学会や研究会への参加が諸事情によりあまりできなかったため.430千円(昨年度分+今年度分)を消化予定.b.物品の調達と人件費・謝金も,研究の順序が前後したため,活用する機会があまりなかったが,今後必要になる.860千円(昨年度分+今年度分)を消化予定.
混合液の沸騰における濃度差マランゴニ対流効果

1.メニスカスモデルによる気泡成長解析核沸騰の熱伝達では気泡の成長から離脱、再発生に至る気泡サイクルにおける流動と伝熱の情報が不可欠である.気泡成長はミクロなメニスカス液膜の熱伝導と蒸発、気泡周囲液体の対流、気泡底部の伝熱面内部の熱伝導などの連成伝熱過程に支配される.気泡成長の数値シミュレーションとして、気泡底部のメニスカスにおける熱伝導、気泡球殻部の対流熱伝達を考慮した解析法をALE(arbitrary Lagrangian Eulerian method)-FEM(finite element method)法にもとずいて定式化した.ついで、等温伝熱面の境界条件下の気泡成長に適用し、流動と伝熱の計算結果から熱伝達に対するメニスカス液膜の蒸発寄与が大きいことを定量的に示した.また、伝熱面が通電による一様発熱体の場合の解析を行い、気泡サイクルに同期した伝熱面温度の変動周期や振幅がメニスカス先端の高蒸発速度部分の移動によることを明らかにした.2.蒸発メニスカスの流動と伝熱メニスカスからの蒸発をモデリングするため、傾斜伝熱面を液中に挿入したとき三相界面に形成されるメニスカスを対象に、流動と伝熱の特性を解析と実験から検討した.伝熱面過熱度の条件下で水、エタノール、エチレングリコールの各純成分液と、これらの混合液についてメニスカス液膜内の温度分布をマッハツェンダー干渉計で計測した.温度分布の解析から液膜先端は入熱の半分以上が伝導によるミクロ液膜部、これより後方の厚膜部は自然対流、熱伝導、マランゴニ対流の効果が複合するマクロ液腹部に区分された.また、温度分布の違いからポジティブ混合液とネガティブ混合液では、マランゴニ対流の方向が反転することが判明した.さらに、伝熱面内部の温度測定データから熱伝導逆問題として伝熱面熱流束を推定し、熱伝達係数の測定法を確立し、定量的な実験データを得た.1.メニスカスモデルによる気泡成長解析核沸騰の熱伝達では気泡の成長から離脱、再発生に至る気泡サイクルにおける流動と伝熱の情報が不可欠である.気泡成長はミクロなメニスカス液膜の熱伝導と蒸発、気泡周囲液体の対流、気泡底部の伝熱面内部の熱伝導などの連成伝熱過程に支配される.気泡成長の数値シミュレーションとして、気泡底部のメニスカスにおける熱伝導、気泡球殻部の対流熱伝達を考慮した解析法をALE(arbitrary Lagrangian Eulerian method)-FEM(finite element method)法にもとずいて定式化した.ついで、等温伝熱面の境界条件下の気泡成長に適用し、流動と伝熱の計算結果から熱伝達に対するメニスカス液膜の蒸発寄与が大きいことを定量的に示した.また、伝熱面が通電による一様発熱体の場合の解析を行い、気泡サイクルに同期した伝熱面温度の変動周期や振幅がメニスカス先端の高蒸発速度部分の移動によることを明らかにした.2.蒸発メニスカスの流動と伝熱メニスカスからの蒸発をモデリングするため、傾斜伝熱面を液中に挿入したとき三相界面に形成されるメニスカスを対象に、流動と伝熱の特性を解析と実験から検討した.伝熱面過熱度の条件下で水、エタノール、エチレングリコールの各純成分液と、これらの混合液についてメニスカス液膜内の温度分布をマッハツェンダー干渉計で計測した.温度分布の解析から液膜先端は入熱の半分以上が伝導によるミクロ液膜部、これより後方の厚膜部は自然対流、熱伝導、マランゴニ対流の効果が複合するマクロ液腹部に区分された.また、温度分布の違いからポジティブ混合液とネガティブ混合液では、マランゴニ対流の方向が反転することが判明した.さらに、伝熱面内部の温度測定データから熱伝導逆問題として伝熱面熱流束を推定し、熱伝達係数の測定法を確立し、定量的な実験データを得た.1。飽和状態の水、エタノール、エチレングリコールの単成分液と、これらの混合液に平板伝熱面を傾斜させて浸し、銅の伝熱面温度をり約1°Cの過熱度に保持して蒸発実験を行った。そして、くさび状液膜内の温度分布と伝熱面の表面熱流束をマッハツェンダー干渉計により定量的に測定する方法を確立した。2。液膜の先端から1mmまでの範囲の薄いメニスカス部分は入熱の50%以上が熱伝導により伝達され、これより後方の液膜が厚い部分では、自然対流、熱伝導、及び表面張力変化によるマランゴニ対流の影響の複合することが分かった。3。伝熱面の表面から深さ1mmの位置の8点における温度測定結果から熱伝導逆問題として伝熱面の温度と熱流束を推測した。推測値を境界条件として液膜内の熱流動を解析し、実験結果と合う結果を得た。4。液体の屈折率が温度変化により大きく変わるため、測定した干渉縞において気液界面はわずかに変形し、精密な液膜形状変化の把握が困難であった。混合混合液のメニスカス形状変化について、伝熱面の垂直方向からレーザを投射して、水平方向からカメラで撮影するなど、液膜厚さの変化を高精度で測定する方法の確立が課題として残された。1.メニスカスモデルによる気泡成長解析核沸騰の熱伝達では気泡の成長から離脱、再発生に至る気泡サイクルにおける流動と伝熱の情報が不可欠である.

気泡成長はミクロなメニスカス液膜の熱伝導と蒸発、気泡周囲液体の対流、気泡底部の伝熱面内部の熱伝導などの連成伝熱過程に支配される.気泡成長の数値シミュレーションとして、気泡底部のメニスカスにおける熱伝導、気泡球殻部の対流熱伝達を考慮した解析法をALE(arbitrary Lagrangian Eulerian method)-FEM(finite element method)法にもとずいて定式化した.ついで、等温伝熱面の境界条件下の気泡成長に適用し、流動と伝熱の計算結果から熱伝達に対するメニスカス液膜の蒸発寄与が大きいことを定量的に示した.また、伝熱面が通電による一様発熱体の場合の解析を行い、気泡サイクルに同期した伝熱面温度の変動周期や振幅がメニスカス先端の高蒸発速度部分の移動によることを明らかにした.2.蒸発メニスカスの流動と伝熱メニスカスからの蒸発をモデリングするため、傾斜伝熱面を液中に挿入したとき三相界面に形成されるメニスカスを対象に、流動と伝熱の特性を解析と実験から検討した.伝熱面過熱度の条件下で水、エタノール、エチレングリコールの各純成分液と、これらの混合液についてメニスカス液膜内の温度分布をマッハツェンダー干渉計で測定した.温度分布の解析から液膜先端は入熱の半分以上が伝導によるミクロ液膜部、これより後方の厚膜部は自然対流、熱伝導、マランゴニ対流の効果が複合するマクロ液膜部に区分された.また、温度分布の違いからポジティブ混合液とネガティブ混合液では、マランゴニ対流の方向が反転することが判明した.さらに、伝熱面内部の温度測定データから熱伝導逆問題として伝熱面熱流束を推定し、熱伝達係数の測定法を確立し、定量的な実験データを得た.
抗菌効果を有し硬組織の再生を促進する歯内療法用材料の実用化

リン酸化プルランの機械的強さならびにアパタイトとチタンへの接着強さはリン酸カルシウムセメントよりも有意に大きいという結果が得られた。またリン酸化プルランに処理を加えることにより含有されるエンドトキシン量を微量にすることが可能となった。この結果リン酸化プルランは根管充填材として適切な性質を有していることが明らかとなった。可視光硬化型ゼラチンはローズベンガル以外の光増感剤でも硬化することが確認されたためより毒性の少ない材料として広範囲に使用できることが示唆された。我々は幹細胞や薬剤を担体として可視光で硬化する光反応性ゼラチンや多糖誘導体リン酸化プルランを用いた口腔ケア用品,接着性人工骨など様々な材料を開発し,実用化に取り組んできた。本研究ではこれまでのノウハウを基に,感染を防御し,硬組織を再生する従来にない薬剤徐放型歯内療法システムを開発し実用化につなげることを目指している。今年度は可視光硬化ゼラチン,リン酸化プルランの直接覆髄材・根管充填材としての機能評価を行った。1.ナガセケムテックス(株)ならびにナガセ医薬品(株)が製造したリン酸化プルランに含有されるエンドトキシン量の測定を行った。その結果1%濃度で1EU/mLのエンドトキシンが含有されていることが確認された。2.雌NZ白色家兎の大腿骨部に骨孔を作製し,チタン合金インプラントを埋入した。インプラントはコーティングなしのもの,リン酸化プルランでコーティングしたもの,リン酸化プルラン+αーTCPでコーティングしたもの3群とし,それぞれの押し抜き力学強度試験結果を比較した。また組織学的評価によりインプラント表面への新生骨の侵入について検討した。その結果,押し抜力学試験ではリン酸化プルラン+αーTCP群の押し抜き強度がコントロール群,リン酸化プルラン群に比較して高かった。組織学的評価においても同様にリン酸化プルラン+αーTCP群においてインプラント周囲に多く新生骨を認め,インプラントと新生骨間の接触面積も大きかった。この結果,リン酸化プルランはインプラントをコーティングする基材として有用であることが確認された。我々は幹細胞や薬剤を担体として可視光で硬化する光反応性ゼラチンや多糖誘導体リン酸化プルランを用いた口腔ケア用品、接着性人工骨など様々な材料を開発し、実用化に取り組んできた。本研究ではこれまでのノウハウを基に、感染を防御し、硬組織を再生する従来にない薬剤徐放型歯内療法システムを開発し実用化につなげることを目指している。今年度はリン酸化プルランの直接覆髄材としての機能評価を行った。1.チタンならびにアパタイトに対するせん断接着強さの計測アパタイトプレート、チタンプレートを用いてリン酸化プルラン、PMMA骨セメント、リン酸カルシウムセメントのアパタイトプレートならびにチタンプレートへのせん断接着強さの計測を行った。この結果、せん断接着強さ(試料作製1日経過時)はチタンではリン酸化プルラン含有セメントは13.7MPaであったのに対しリン酸カルシウム系セメントではほとんど接着強さを示さなかった。PMMA系セメントは11.4MPaであった。アパタイトプレートに対してはリン酸化プルランは13.7MPAであったがリン酸化カルシウムセメントは1.31MPa、PMMA系セメントは10.1MPaであった。この結果リン酸化プルランのチタンやアパタイトへの接着強さはリン酸カルシウム系セメントはもちろんのことPMMA骨セメントを超える接着力を示した。2.リン酸化プルランに含有されるペプチドグリカンの計測リン酸化プルランをトキシノメーター(和光社製)を用いてSLP試薬でPG(ペプチドグリカン)を測定した結果、エンドトキシンの含有量が多いとペプチドグリカンの含有量も増加する傾向にあることが認められた。本研究では直接覆髄、根尖性歯周炎に有効な感染防御機能と従来にない薬剤徐放型歯内療法システムを開発することを目的としている。今年度は根幹充填剤に求められる性質、すなわち歯質との接着性についての検討を行った。その結果歯質の無機成分であるハイドロキシアパタイトとの接着性はPMMAセメントを超えることが確認された。またインプラントの主成分であるチタンとの接着性もPMMAセメントを超えることが確認された。前年度のエンドトキシン量ならびに前年度のアパタイトならびにチタンとの接着性からリン酸化プルランは直接覆劑剤として有用であると考えられる。本研究ではこれまでのノウハウをもとに、感染を防御し、硬組織を再生する従来にない薬剤徐放型歯内療法システムを開発し実用化につなげることを目指している。今年度は昨年度に引き続きリン酸化プルランならびに可視光硬化型ゼラチンの直接覆髄剤としての機能評価を行った。1.リン酸化プルランの圧縮強さの計測リン酸化プルラン、リン酸化プルランにβTCPを添加したセメント、リン酸化プルランにαTCPを添加したセメント、リン酸カルシウムセメントによりモールドを作製し、圧縮強さの計測を行った。この結果リン酸化プルランを塩化カルシウムで練和した硬化体の圧縮強さは試料製作後1日では38.7MPa、試料製作後1週間でもほぼ同様な38.8MPaであった。リン酸化プルランにβTCPを添加したセメントの圧縮強さはリン酸化

プルランとβTCPの混合比が4:1では試料製作後1週間では33.5Mpaであったが、リン酸化プルランとβTCPの混合比が1:1の場合では試料製作後1週間の圧縮強さは68.2Mpaであった。リン酸化プルランとαTCPの混合比が1:1のセメントの圧縮強さは試料製作後1日後では82.5Mpaの値を示した。リン酸カルシウムセメントの圧縮強さは試料製作後1週間で21.5Mpaであった。2.可視光硬化型ゼラチンの新たな展開可視光硬化型ゼラチンにはローズベンガルを使用してきたが、その毒性が問題になっている。ローズベンガルのかわりとしてリボフラビンを使用することが可能であることが確認された。リン酸化プルランの機械的強さならびにアパタイトとチタンへの接着強さはリン酸カルシウムセメントよりも有意に大きいという結果が得られた。またリン酸化プルランに処理を加えることにより含有されるエンドトキシン量を微量にすることが可能となった。この結果リン酸化プルランは根管充填材として適切な性質を有していることが明らかとなった。可視光硬化型ゼラチンはローズベンガル以外の光増感剤でも硬化することが確認されたためより毒性の少ない材料として広範囲に使用できることが示唆された。本研究では直接覆髄,根尖性歯周炎に有効な感染防御機能と従来にない薬剤徐放型歯内療養システムを開発することを目的としている。本年度は根管充填材に求められる性質すなわち,炎症を精密にコントロールするための内毒素エンドトキシンの含有量ならびにチタンインプラントコーティングする基材として適切であるかどうかの確認を行った。その結果リン酸化プルランに含有されるエンドトキシンの量は1%濃度溶液で1EU/mLであることが確認された。またリン酸化プルランでコーティングしたチタンインプラントは優れた骨伝導性が期待できることが確認された。根管治療後に抜歯となる症例の大半は補綴物との封鎖性に問題があると報告されているが,今回の結果からリン酸化プルランにより根管充填を行うことで補綴物との封鎖性が向上することが期待される。本研究では以下の項目に従い研究を進めることにより直接覆髄、根尖性歯周炎に有効な感染防御機能を従来にない薬剤徐放性歯内療法システムを開発することを目的としている。すなわち(1)材料(可視光硬化型ゼラチンならびにリン酸化プルラン)の調整ならびに最適化(2)直接覆髄としての機能評価(3)根管充填材としての機能評価である。平成28年度は平成27年度に引き続きリン酸化プルランならびに可視光硬化型ゼラチンの直接覆材、根管充填材としての機能評価を継続する予定である。生体材料学本研究では以下の項目に従い研究を進めることにより直接覆髄,根尖性歯周炎に有効な感染防御機能と従来にない薬剤徐放性歯内療法システムを開発することを目的をしている。平成26年度は(1)材料の調整ならびに最適化については一定の評価を得ることができたが引き続きこの項目については実験を継続していく予定である。
生体肝移植を受けた子どものレジリエンスを高める看護実践ガイドラインの開発

本研究の目的は、学童期・思春期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスを高める看護実践ガイドラインを開発し評価することである。平成30年度は、1学童期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスの構造を明らかにすること、2学童期・思春期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスのプロセスで発揮される力に沿った『支援が必要な状況と支援内容』を抽出し、ガイドラインの枠組みを作成することを目標とした。学童期・思春期に生体肝移植を受けた子どもへの看護実践において、支援が必要な状況と支援内容を抽出するにあたり、生体肝移植にまつわる身体面、心理・精神面、社会面に対する子ども自身の捉えや自己概念の変化、これまでの発達課題への取り組みなどが、移植後の発達課題への取り組みならびに、移植後の長期的な療養生活とセルフケアを含めた生活調整への取り組みに大きく影響する。また、本研究では、生体肝移植を受けた子どもの体験や生活について、子どもの視点から身体的・心理的・社会的課題を明らかにし、ガイドラインを開発していくため、本研究者の先行研究や先行文献をもとに、移植をうけた子どもが、発達課題に取り組みながら移植後も主体的に生きることを支援するための看護実践について検討を行った。これらの結果を踏まえ、今後、学童期に生体肝移植を受けた子どもへの本調査とともに、思春期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスのプロセスで発揮される力に沿った『支援が必要な状況と支援内容」を抽出し、その結果をふまえて、子どもの臓器移植看護の経験がある看護師や小児看護専門看護師、小児看護の専門家から意見を聴き、ガイドラインの枠組み作成と妥当性の検討を行っていく。研究協力施設および研究協力者へのアクセスが難航しており、本調査が遅れている状況にある。学童期に生体肝移植を受けた子どもへのインタビュー調査にむけて、アクセスのための手続きを引き続き行っていく。また、計画を見直し、思春期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスのプロセスで発揮される力に沿った『支援が必要な状況と支援内容』を抽出し、ガイドラインの枠組み作成ならびに妥当性の検討を行っていく。学童期に生体肝移植を受けた子どもへのインタビュー調査について、生体肝移植を受けた子どものフォローアップを行っている病院ならびに患者会に対して、引き続き研究依頼を行う。また、研究協力者へのアクセスについて、移植コーディネーターや子どもの臓器移植看護の経験がある看護師、小児外科医や移植医からも意見を聴き、インタビュー調査が行えるように進めていく。研究協力者へのアクセスと並行して、ガイドラインの枠組みならびに妥当性の検討に向けて、子どもの臓器移植看護の経験がある看護師へのヒアリングを行い、個別インタビューについても手続きを進めていく。本研究の目的は、学童期・思春期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスを高める看護実践ガイドラインを開発し評価することであり、平成29年度は、学童期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスの構造を明らかにすることを目標とした。本調査では、学童期の子どもも研究協力者に含まれるため、子どもの権利を擁護したインタビューガイドの作成が必要であった。そのため、小児看護や臓器移植、レジリエンスに関する研究論文や専門書、研究者の先行研究などをもとに、小学校低学年用と小学校高学年用の2種類の半構造化インタビューガイドを作成した。それぞれのインタビューガイドは、プレテストを重ねて洗練化を行い完成させた。その後、所属機関の研究倫理審査委員会の承認を得る手続きを行い、研究の承認を得た。インタビューガイドの作成と並行して、研究協力者へのアクセスについても検討を行った。学童期に生体肝移植を受けた子どもを研究協力者としているため、研究協力者へのアクセスを現実的に遂行することができる方法について、小児看護や臓器移植に関する専門家や経験豊かな実践家との情報交換を行い、アクセスの方法を検討した。今後、生体肝移植を受けた子どものフォローアップを行っている病院ならびに患者会に研究依頼を行い、研究協力者へのアクセスを行っていく。その他、小児看護や臓器移植、レジリエンスに関する学術集会や事例検討会への参加、および文献検討を継続した。その中で、特に子どものリスクとレジリエンスに関連するものとして、[リスクの暴露量][物理的・心理的・社会的な回復への環境][学校などの人間関係やコミュニティ・システム][子どもの個別性]が重要であることが明らかになった。また、ポジティブな変化を促す介入として、[リスク][資源][適応システム]にアプローチすることが重要であることの示唆を得た。研究協力者に学童期の子どもが含まれるため、子どもの発達段階を考慮し子どもの権利を擁護した半構造化インタビューガイドの作成が必要であった。インタビューガイドに含める内容の検討および、子どもの権利を擁護し発達段階を考慮した表現の工夫などの洗練化を行っていたため、インタビューガイドの作成に時間を要した。また、研究協力施設および研究協力者へのアクセスが難航しており、遅れている状況にある。

学童期・思春期に生体肝移植を受けた子どもへの看護実践において、支援が必要な状況と支援内容を抽出するにあたり、生体肝移植にまつわる身体面、心理・精神面、社会面に対する子ども自身の捉えや自己概念の変化、これまでの発達課題への取り組みなどが、移植後の発達課題への取り組みならびに、移植後の長期的な療養生活とセルフケアを含めた生活調整への取り組みに大きく影響する。また、本研究では、生体肝移植を受けた子どもの体験や生活について、子どもの視点から身体的・心理的・社会的課題を明らかにし、ガイドラインを開発していくため、本研究者の先行研究や先行文献をもとに、移植をうけた子どもが、発達課題に取り組みながら移植後も主体的に生きることを支援するための看護実践について検討を行った。これらの結果を踏まえ、今後、学童期に生体肝移植を受けた子どもへの本調査とともに、思春期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスのプロセスで発揮される力に沿った『支援が必要な状況と支援内容」を抽出し、その結果をふまえて、子どもの臓器移植看護の経験がある看護師や小児看護専門看護師、小児看護の専門家から意見を聴き、ガイドラインの枠組み作成と妥当性の検討を行っていく。研究協力施設および研究協力者へのアクセスが難航しており、本調査が遅れている状況にある。学童期に生体肝移植を受けた子どもへのインタビュー調査にむけて、アクセスのための手続きを引き続き行っていく。また、計画を見直し、思春期に生体肝移植を受けた子どものレジリエンスのプロセスで発揮される力に沿った『支援が必要な状況と支援内容』を抽出し、ガイドラインの枠組み作成ならびに妥当性の検討を行っていく。H30年度は、研究協力者へのアクセスについて、患者会のみならず生体肝移植を受けた子どものフォローアップを行っている施設や新たな患者会に研究協力の依頼の手続きを行い、学童期に生体肝移植を受けた子どもへの本調査を行う。また、研究協力者へのアクセスと並行して、研究目標2のガイドラインの枠組み作成に向けて、子どもの臓器移植看護の経験がある看護師へのヒアリングを行い、個別インタビューについても手続きを進めていく。学童期に生体肝移植を受けた子どもへのインタビュー調査について、生体肝移植を受けた子どものフォローアップを行っている病院ならびに患者会に対して、引き続き研究依頼を行う。また、研究協力者へのアクセスについて、移植コーディネーターや子どもの臓器移植看護の経験がある看護師、小児外科医や移植医からも意見を聴き、インタビュー調査が行えるように進めていく。研究協力者へのアクセスと並行して、ガイドラインの枠組みならびに妥当性の検討に向けて、子どもの臓器移植看護の経験がある看護師へのヒアリングを行い、個別インタビューについても手続きを進めていく。本年度計画していた研究協力施設および研究協力者への研究依頼や、本調査が実施に至らなかったため、当初の計画よりも旅費の支出が少なくなり次年度使用額が生じた。1.新たな研究協力施設や患者会への研究依頼や、本調査実施時に必要となる旅費が増額する見込みである。2.目標2の本調査を実施するにあたり、研究協力者(看護師)への謝金等の使用が生じる。
PPARが腸炎において果す役割-マウス実験腸炎の系での解析

PPARγは脂肪組織と並んで大腸で発現が最も高く、また炎症抑制作用があることから、腸における炎症・免疫反応の制御に重要な役割を演じている可能性があると考え、本研究を行った。マウス虚血再灌流腸管傷害、虚血再灌流胃傷害、DSS腸炎の系でPPARγが傷害軽減に働くこと、機序としてNF-κBが関与し、下流の炎症性サイトカインや接着分子等の炎症関連分子の発現を制御すること、上皮のapoptosisを抑制することを示した。正常の胃ではPPARγ発現は見られないが虚血再灌流により上皮や間質細胞の細胞質に発現し、更にPPARγリガンドにより核に移行した。リガンドの前投与ではこれら傷害が阻止されるが傷害後の投与では無効であることも分った。PPARγが核に移行しての炎症関連分子の転写調節、apoptosis抑制がこの傷害抑制の機序として考えられた。虚血性腸炎患者の急性期にPPARγリガンドを投与したところ症状が著明に軽減した。マウスの実験の結果がヒトにもあてはまるものと考えられた。以上より、PPARγリガンドは虚血性腸疾患や炎症性腸疾患の治療に有用である可能性が示された。PPARγ(peroxisome proliferator-activated receptorγ)は生体内では脂肪組織と並んで大腸粘膜上皮に強く発現していること、また、その多くの機能の一つとして炎症に対する抑制作用があることが知られているため、腸炎治療薬としての有用性が考えられる。このことを明らかにするため、マウス実験腸炎の系でPPARγを介したシグナルが炎症抑制効果を有するか否かを評価することを目的とした。マウス虚血再潅流腸管傷害の系で、PPARγリガンドは腸管傷害と、遠隔臓器障害の一つとしての肺傷害を強力に防止することが示され、その機序としてPPARγを介したシグナルがNF-κBの活性化を阻害し、それにより炎症性サイトカインや接着因子の発現が抑制されることが明らかとなった。また、PPARγへテロノックアウトマウスではwild typeに比べて腸管傷害が強く見られた。また、PPARγを介するシグナルが1-2時間という早期に抗炎症作用を発揮するか否かが問われたが、培養細胞系で、PPARγリガンド添加により2時間という早期にIL-1β刺激によるIL-8発現の抑制が確認され、実験的裏づけとなった。人の腸炎のモデルとして最もよく使われるDextran sulfatesodium(DSS)誘発腸炎の系でもPPARγリガンドは腸管障害を防止し、やはりNF-κBの活性化の阻害による炎症性サイトカインや接着因子の発現抑制が示された。注目すべきことに、いづれの系でも、リガンドの前投与では傷害が阻止されるが傷害後の投与では抑制作用が認められなかった。このことは、かかる薬剤を腸炎治療薬として考える際に、緩解導入剤としてではなく、緩解維持療法剤としての有用性を示唆すると考えられた。昨年はPPARγリガンドがマウス虚血再灌流腸管傷害やDSS腸炎の系で傷害を強力に防止し、機序としてNF-κBが関与することを示した。リガンドの前投与では傷害が阻止されるが傷害後の投与では無効であった。本年度は胃の虚血再灌流傷害を作成して急性胃粘膜病変の形成に対するPPARγの関与を解析した。マウス腹腔動脈結紮による虚血再灌流胃傷害はPPARγリガンド前投与により著明に抑制され、PPARγ欠損マウスでは傷害が高度であった。正常の胃ではPPARγやiNOSの発現、apoptosisは見られないが虚血再灌流によりPPARγは上皮や間質細胞の細胞質に発現し、更にPPARγリガンドにより核に移行した。iNOSは虚血再灌流により上皮や血管内皮に発現、apoptosisは虚血再灌流により上皮に誘導されたが、共にリガンド前投与により抑制された。