hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低温プラズマによる燃焼排ガス中の粒子状物質、窒素酸化物の同時除去

本研究ではディーゼルエンジンからの排ガスを中心電極を負極とする負極性コロナ放電管へ直接通し、一体型放電管でSoot捕集、NOx除去、THC濃度減少が同時に可能であるかを検討した。また、Soot捕集時におけるTHC濃度の挙動について考察した。さらに、ロープレッシャーインパクターにより排ガス中の粒子径別の質量流量を求め、コロナ放電することによりどのような粒径の粒子が捕集可能できるかを考察した。以上より次の結論を得た。(1)本研究で使用した一体型ロロナ放電管を用いる事で、低電力でありながらPM/NOx/THCの同時除去が可能であることがわかった。スパークが発生した場合は中心電極の加熱焼却処理を行うことにより繰り返し除去が可能で長時間の使用も可能である。(2)コロナ放電を行うことにより、THC濃度が減少している事がわかった。これはPM(Soot)に付着しているHCがコロナ放電中のニクロム線上に同時に捕集されることや、ガス状のHCについては一部が放電管内で活性化燃焼することが考えられる。さらにNO_2とPM中の炭素の化学反応によりTHCは減少する。(3)コロナ放電管を用いて電極に高電圧をかけることによりPMを捕集して後流のPM質量流量を減少させることが出来る。とくに粒子径が0,5μm以下の人体に有害な粒子径の小さな粒子がより多く捕集されることがわかった。なお、焼却再生処理により中心電極は再生されるが、外側電極は再生不可能であること、電極再生中には、コロナ放電の電源を切るため、排ガスが無処理で大気へ排出してしまうこと、コロナ放電は入力電力値を高めすぎるとスパークが発生し、高電圧入力が困難でありしたがってNOxの除去率が増加しないことなど解決すべき点があることが判明した。平成15年度においては、(1)低温プラズマ(コロナ放電)発生装置の製作および放電基礎特性の検討、(2)低温プラズマによるラジカル生成の理論計算、についての研究を主として進めた。コロナ放電管の外側円筒電極は内径D×長さL(mm)を54×320、27×160の2種類とし、材質はSUS304とした中心電極はPMの捕集や電極の再生を考えてロール外径φ4.6mmのニクロム線(φ0.5mm)を使用する・反応槽の側面に観察用の透明ガラス窓を設置して、コロナ放電の可視が可能な構造としている。電源には直流高圧電源(35kV,3mA)を用いた。集塵されたPMの焼却用には100V,4Aの交流電源を用い、ここでは放電の安定性や現象の基本的な状況を把握するために中心電極を負とするマイナスコロナ放電を採用した。燃焼により+に帯電したPMは中心電極上に集塵され、同時に、NOx中のNOはNO_2に酸化され、排ガス中の水分との反応によりHNO_3が生成、中和されてNOxが減少する。以上、設計製作したコロナ放電式PM, NOx同時除去装置を用いて実験を進めている。コロナ放電時の電流-電圧特性を測定し、放電場におけるNOからNO_2への酸化特性、温度上昇特性など放電管の基礎特性を求めた。NO_2の生成量を増加するために排ガス中の残留HCや、HCを新たに排ガスへ添加する方法も試みるため、全炭化水素計によりTHCを計測した。また、排ガス流入時のコロナ放電の分光特性を分光分析器によって求めるなどコロナ放電の基礎特性を考察し、連続運転可能かつラジカル生成の期待できる最適発生条件を求めた。なお、低温プラズマによりラジカルがどれだけ生成する可能性があるかを化学平衡計算により検討して最適な温度条件などを推定しており、以上(1)(2)の結果をまとめて日本機械学会へ報告している。

本研究ではディーゼルエンジンからの排ガスを中心電極を負極とする負極性コロナ放電管へ直接通し、一体型放電管でSoot捕集、NOx除去、THC濃度減少が同時に可能であるかを検討した。また、Soot捕集時におけるTHC濃度の挙動について考察した。さらに、ロープレッシャーインパクターにより排ガス中の粒子径別の質量流量を求め、コロナ放電することによりどのような粒径の粒子が捕集可能できるかを考察した。以上より次の結論を得た。(1)本研究で使用した一体型コロナ放電管を用いる事で、低電力でありながらPM/NOx/THCの同時除去が可能であることがわかった。スパークが発生した場合は中心電極の加熱焼却処理を行うことにより繰り返し除去が可能で長時間の使用も可能である。(2)コロナ放電を行うことにより、THC濃度が減少している事がわかった。これはPM(Soot)に付着しているHCがコロナ放電中のニクロム線上に同時に捕集されることや、ガス状のHCについては一部が放電管内で活性化燃焼することが考えられる。さらにNO_2とPM中の炭素の化学反応によりTHCは減少する。(3)コロナ放電管を用いて電極に高電圧をかけることによりPMを捕集して後流のPM質量流量を減少させることが出来る。とくに粒子径が0.5μm以下の人体に有害な粒子径の小さな粒子がより多く捕集されることがわかった。なお、焼却再生処理により中心電極は再生されるが、外側電極は再生不可能であること、電極再生中には、コロナ放電の電源を切るため、排ガスが無処理で大気へ排出してしまうこと、コロナ放電は入力電力値を高めすぎるとスパークが発生し、高電圧入力が困難でありしたがってNOxの除去率が増加しないことなど解決すべき点があることが判明した。
カガヤン河下流域の考古学調査-狩猟採集民と農耕民の相互依存関係の歴史過程の解明-

1.平成79年度科研調査に引き続き、カガヤン河下流域に分布するラロ貝塚群の発掘調査を続行した。カガヤン河両岸の河岸段丘上に立地する8つの貝塚12ヵ所および1つの内陸貝塚の発掘調査を行い、当該地域編年体系確立を確立した。2.ラロ貝塚群と同時期に営まれた遺跡の広がりをカガヤン河河口から50kmまで捉えることができた。3.カガヤン河西岸サンロレンゾ貝塚において900m^2の発掘調査を継続し、貝廃棄、貝塚形成過程パターン解明のための資料を得ることができた。また1500年500年前の3期にわたる墓葬を確認しそれぞれ異なる埋葬形式を明らかにした。4.各遺跡から得られた人骨・動物骨・炭化物資料の放射性炭素年代測定を九州大学・福岡大学・名古屋大学の協力により実施した。その結果、貝層形成期の黒色土器の年代が15001000年前、貝層下シルト層中の赤色土器が3000年前という絶対年代での予測が可能となった。また人骨の同位体分析による古食餌分析の結果からは、黒色土器文化層期の人々は食料資源としてのシカ、イノシシなど陸棲動物への依存度が高かったとの結果を得ることができた。5.先史貝採集社会の生業基盤復元のために貝塚後背地で水田址調査を行った。そのため弥生時代水田祉調査の経験をもつ専門家が参加し、3ヶ所で複数枚の水田面を検出した。さらに各水田面からイネのプラントオパールを採取し、分析中である。6.出土土器の分析結果を総合して、3000年前以降の当核地域の編年体系を以下のように確立した;有文赤色スリップ土器→無文赤色スリップ土器→有文黒色土器→無文黒色土器→貿易陶磁器・褐色土器7.これまでの調査成果を総合して、小川は狩猟採集社会と農耕社会との相互依存関係の歴史プロセスについて、田中は低地農耕社会の政治的統合過程についての理論構築の研究を行い、成果を公刊した。本研究は、フィリピン、北部ルソン島カガヤン河下流域におけるラロ貝塚遺跡群およびその後背地の丘陵地帯に点在する洞穴遺跡群の発掘調査をとうして、先史狩猟採集民と農耕民との相互依存関係の歴史過程を解明することを目的としている。そのためラロ地域の遺跡全体を総合的に調査し、時代ごとに遺跡間の関係を明らかにする調査を実施してきた。平成7年度以降の科研調査で、カガヤン河下流域40kmにわたって東南アジア最大規模の貝塚遺跡を20ヶ所以上の貝塚、洞穴遺跡を確認し、ラロ町所在の7遺跡について試掘調査を実施したが、その成果に基づいて今年度から遺跡ごとに特有な問題を解決するための調査計画をたてて本格的発掘調査を実施した。1.カガヤン河西岸河岸段丘上のサンロレンソ貝塚ではこれまでにスペイン期前後に渡る異った文化層から甕棺墓と伸展葬墓が試掘調査で確認されたが、今年度は埋葬様式の変化、墓地と食物残滓廃棄場所(貝層)という場の機能の変化を時代ごとに精査するため、遺構の平面的広がりをとらえる発掘を実施した。具体的には遺跡を横断するかたちで東西30m×1mトレンチと甕棺墓と伸展葬墓の集中域にそれぞれ4mグリッドを設定して発掘を行い、新たに小児甕棺4、その下層から伸展葬3を確認した。

伸展葬墓副葬品の土器は他の遺跡では貝層から出土するが本遺跡では貝層を伴わないという結果から、場の機能が時代ごとに変化していく様相が明らかとなった。2.カガヤン河東岸丘陵地域に立地する洞穴・開地遺跡の分布調査を実施し、新たに10ヶ所の洞穴が確認され試掘調査を行った。その結果、洞穴の立地・規模などの条件によって場の機能が明確に異なっていることが明らかとなった。また丘陵部調査域に住む狩猟採集民イタ族の民族考古学調査を開始した。3.各遺跡から得られた資料整理・分析により、すでに構築された遺物編年との比較研究を行い、編年体系を精緻化した。本研究は、フィリピン、北部ルソン島カガヤン河下流域40kmにわたって点在する東南アジア最大規模の貝塚遺跡であるラロ貝塚遺跡群および後背地の洞穴遺跡群の発掘調査をとうして、先史狩猟採集民と農耕民との相互依存関係の歴史過程を解明することを目的としている。そのためラロ地域の遺跡全体を総合的に調査し、時代ごとに遺跡間の関係を明らかにする調査を実施してきた。今年度の調査・研究成果は以下のとおりである。1.当該地域における遺物相対編年の精緻化のため、河岸段丘上に立地し、貝塚遺跡南北端に位置する未調査の5遺跡8ヶ所を発掘調査した。その結果、これまでの成果によって構築された赤色土器と黒色土器の編年には収まりきらない遺跡形成の様相について新たな知見が得られた。2.貝層形成過程の復元を目的とした貝塚発掘をカタヤワン遺跡で2度にわたり実施し、短期間に大量の貝が採集されていた可能性を見出すことができた。3.各遺跡から得られた人骨・動物骨・炭化物資料の放射性炭素年代測定を九州大学・福岡大学・名古屋大学の協力により実施した。その結果、貝層形成期の黒色土器の年代が10001500年前、貝層下シルト層中の赤色土器が3000年前という絶対年代での予測が可能となった。また人骨の同位体分析による古食餌分析の結果からは、黒色土器文化層期の人々は水産食料資源への依存が高かったとの結果を得ることができた。4.これまでの調査成果を総合して、小川は狩猟採集社会と農耕社会との相互依存関係の歴史プロセスについて、田中は低地農耕社会の政治的統合過程についての理論構築の研究を行い、成果を公刊した。5.遺跡形成と古地形の変化過程の関係を明らかにするため、地質学調査を行った。その結果、海水面変動によって変化した貝採集・農耕適地と遺跡の関係の研究に向けて、新たな方向性を見出すことが可能となった。本研究は、フィリピン、北部ルソン島カガヤン河下流域40kmにわたって点在する東南アジア最大規模の貝塚遺跡であるラロ貝塚遺跡群及び後背地の洞穴遺跡群の発掘調査をとうして、先史狩猟採集社会と農耕社会との相互依存関係の歴史過程を解明することを目的としている。今年度および最終年度としての調査・研究成果は以下の通りである。1.昨年度に続き、未発掘の貝塚調査を続行した。カガヤン河両岸の河岸段丘上に立地する貝塚5ヶ所、内陸貝塚1ヶ所の発掘調査を行い、当該地域編年体系確立のための基礎資料を得ることができた。2.カガヤン河西岸サンロレンゾ貝塚において900m^2の発掘調査を継続し貝廃棄、貝塚形成過程パターンに関する基礎的資料を得ることができた。また3期にわたる墓葬を確認しそれぞれ異なる埋葬形式を明らかにした。3.貝塚遺跡分布調査を調査地域の南へとのばし、あらたに無文赤色スリップ土器を出土する遺跡と、陶磁器・土器を副葬する墓地遺跡を確認することができ、ラロ貝塚群と同時期に営まれた遺跡の広がりを捉えることができた。4.各遺跡から得られた人骨・動物骨・炭化物
新規脂質構造体バイセルの医薬への応用

本研究は,"ナノディスク脂質構造体・バイセル“を新規医薬用ナノキャリアへ応用すべく,企図された.本年度は,柑橘類の皮から単離されるポリメトキシフラボノイドであり,高血糖及びインスリン抵抗性の抑制等の薬理作用を有することが報告され,糖尿病治療への利用が期待される難水溶性化合物であるNobiletin(NOB)を用い,hydrogenated soybeanphosphatidylcholine (HSPC)/ 1,2-dipalmitoyl-sn-glycero-3-phosphoglycerol (DPPG)混合体(10/2)の組成より脂質ナノ粒子(LNs)を調製し,その物性を評価すると共に,生体内の安定性・吸収性評価を行った.調製したNOB-LNsの外観は澄明であり,粒度分布は単峰性,見かけの溶解度は137.0 ug/mLとNOB原末の約8倍に上昇した.ゼータ電位の値から良好な分散安定性を有していること,また大部分のNOBが粒子中に存在していることが明らかとなった.Cryo-TEM画像から,扁平な粒子であることが示唆され,AFM画像から粒子径が約50 nmであるのに対し,高さが約5 nmと小さいことが明らかとなり,NOB-LNsは既報と同様にディスク状粒子バイセルであると考えられた.模擬胃液としてFaSSGF,模擬腸液としてFaSSIF及びFeSSIFを用い,粒子を37°Cで一定時間インキュベートした結果,若干の粒子径の増大が確認されたが,それらの溶液においてもある程度安定であることが示唆された.また,ヒト結腸癌由来の細胞株Caco-2細胞を用いて膜透過性を評価したところ,NOB透過量は用量及び時間依存的に増大することが明らかとなった.以上より, NOB-LNsは優れた安定性・吸収性を有するナノディスク脂質構造体であることが明らかとなった.本年度計画したように,脂質構造物にモデル薬物を内封させ,その詳細な構造・機能性評価ができている.当初,抗がん剤を封入した脂質構造体を調製し,その抗がん作用を評価するつもりであったが,その前段階として,抗糖尿病作用を有する化合物の評価を試み,その有用性が示された.今後,抗がん剤内封脂質構造物の評価も最終年度に行う予定であり,順調に研究が進展している.今後は,NOB内封バイセルの取り込み機構の解明(in vitro評価)と,マウスを用いた体内動態評価とラットにおける抗糖尿病効果(in vivo評価)を検討する予定である.また,合わせて,抗がん剤内封脂質構造物の評価も行う.脂質混合物HSPC/DPPG (10/0) (mol/mol)の粒子は凹凸のあるリポソーム, (10/2)ではディスク状粒子,(0/10)の粒子はミセルと思われる粒子がCryo-TEM画像から観察された.また, (10/1)の粒子は(10/0)と(10/2)の中間の形態が観察され,リポソーム,ディスク状粒子及びミセルという3つの異なる構造体が混在することが明らかとなった.さらに,薬物封入の有無で構造に変化が見られないことが確認された.HSPC/DPPG (10/0)の粒子はNI濃度が低く,約2週間で凝集物が観察された.また,(0/10)の粒子は調製直後のNI濃度は高いが,約3週間で粒子から漏出したNIの結晶が観察された.さらに,HSPC/DPPG (10/0)の粒子がリポソームであることを確認するため, Cholを加えて粒子を調製した結果,粒子表面が滑らかになり,リポソームであることを確認された.以上より,脂質混合体の構成比が変わることで,得られる構造体は変化するが,そのなかでも従来より我々が調製を行っている標準処方(10/2)により調製したNI-LNsは,最も安定性に優れたナノディスク脂質構造体であることが明らかとなった.本年度計画した脂質構造物の組成を変えた際の脂質ナノ粒子の構造特性を把握できており,順調に研究が進展している.本研究は,"ナノディスク脂質構造体・バイセル“を新規医薬用ナノキャリアへ応用すべく,企図された.本年度は,柑橘類の皮から単離されるポリメトキシフラボノイドであり,高血糖及びインスリン抵抗性の抑制等の薬理作用を有することが報告され,糖尿病治療への利用が期待される難水溶性化合物であるNobiletin(NOB)を用い,hydrogenated soybeanphosphatidylcholine (HSPC)/ 1,2-dipalmitoyl-sn-glycero-3-phosphoglycerol (DPPG)混合体(10/2)の組成より脂質ナノ粒子(LNs)を調製し,その物性を評価すると共に,生体内の安定性・吸収性評価を行った.調製したNOB-LNsの外観は澄明であり,粒度分布は単峰性,見かけの溶解度は137.0 ug/mLとNOB原末の約8倍に上昇した.ゼータ電位の値から良好な分散安定性を有していること,また大部分のNOBが粒子中に存在していることが明らかとなった.

Cryo-TEM画像から,扁平な粒子であることが示唆され,AFM画像から粒子径が約50 nmであるのに対し,高さが約5 nmと小さいことが明らかとなり,NOB-LNsは既報と同様にディスク状粒子バイセルであると考えられた.模擬胃液としてFaSSGF,模擬腸液としてFaSSIF及びFeSSIFを用い,粒子を37°Cで一定時間インキュベートした結果,若干の粒子径の増大が確認されたが,それらの溶液においてもある程度安定であることが示唆された.また,ヒト結腸癌由来の細胞株Caco-2細胞を用いて膜透過性を評価したところ,NOB透過量は用量及び時間依存的に増大することが明らかとなった.以上より, NOB-LNsは優れた安定性・吸収性を有するナノディスク脂質構造体であることが明らかとなった.本年度計画したように,脂質構造物にモデル薬物を内封させ,その詳細な構造・機能性評価ができている.当初,抗がん剤を封入した脂質構造体を調製し,その抗がん作用を評価するつもりであったが,その前段階として,抗糖尿病作用を有する化合物の評価を試み,その有用性が示された.今後,抗がん剤内封脂質構造物の評価も最終年度に行う予定であり,順調に研究が進展している.今後は,核磁気共鳴(NMR)を用いて,薬物がどこにどのように存在するのか詳細な構造特性を評価すると同時に,抗癌剤SN-38内封バイセルの種々の癌細胞を用いた抗腫瘍活性評価(in vitro評価)と,マウスを用いた体内動態評価と癌細胞移植マウスにおける抗腫瘍効果(in vivo評価)を検討する予定である.今後は,NOB内封バイセルの取り込み機構の解明(in vitro評価)と,マウスを用いた体内動態評価とラットにおける抗糖尿病効果(in vivo評価)を検討する予定である.また,合わせて,抗がん剤内封脂質構造物の評価も行う.
医療市場における仲介機能の包括的研究

本研究の目的は、患者を必要に応じて高機能病院に受け渡す、かかりつけ医のような仲介機能を含む医療市場の組織構造を明らかにすることである。そして、効率的な医療市場を設計するためのインプリケーションを導出することを目指す。本年度はこれまでの研究を継続し発展させた。まず、医療市場の現状整理から日本の医療費増大の要因に関する調査を行った。日本の対GDPではかった医療費は2015年に11.2%とOECD諸国平均の9.0%と比べて高くなっている。このように日本の医療費が高い要因を高齢化、所得、疾病構造、医療技術の進歩と普及、供給者誘発需要の観点から考察した。考察の結果、日本の医療費増加はこれらの様々な要因が複雑に絡まっていることが明らかになった。また、かかりつけ医の機能や役割に関する調査をし、かかりつけ医の機能である診察、予防医療、紹介についての研究を整理した。これらの結果をコラムとして書籍に掲載した。また、医療機関の財務データを用いて、病院の効率的な経営に影響する要因について調査した。その結果、高い病院の効率性と関係する要因として経営が規定に基づいて行われていることが明らかとなった。その一方、病床管理や在庫管理に力をいれることが低い効率性に関わっていることを明らかにし、これらの結果をもとに論文を執筆し学術雑誌に掲載した。医療市場におけるかかりつけ医は患者と専門医療機関の仲介を行うことから二面的市場の分析と関連している。かかりつけ医を含む医療市場のモデル分析を行い、病院間の紹介とかかりつけ医の関係を明らかにした。また、医療市場のモデル化の基盤となる二面的市場の仲介業者のモデル分析を行った。仲介業者の水平的差別化競争の結果をもとに論文を執筆した。本年度の研究概要としては、まず医療市場の現状を整理するため、医療機関の財務や経営に関するデータを収集し、病院が効率的な経営を行うための要因について分析を行った。病院の組織構造が整理されていることは、効率的な病院経営をもたらす可能性のあることが示された。さらに、患者の相談に応じている病院は、経営の効率性に関係することが明らかになった。この結果により、医療機関の競争をモデル化するためには患者に対して水平的または垂直的な差別化を行う医療機関を導入する必要があるとの示唆をえた。次に、医療市場における仲介機能のモデル化を図るため、二面的市場における仲介業者に関する理論研究に関する調査と分析に取り組んだ。仲介業者の水平的差別化の程度が、どのような要因によって決定されるかをモデル化し検討した。その結果、仲介業者の両側に存在する経済主体の獲得の程度によって、仲介業者の水平的差別化の程度が変化することを明らかにした。特に、一方の側の経済主体に対する獲得競争の激化は、水平的差別化の程度を小さくすることが示された。この結果を踏まえ、かかりつけ医の行動に関する理論研究を調査し、医療市場における仲介業者の理論モデルの構築に取り組んでいる。本研究の目的を達成するため、本年度は以下の点から研究に取り組んできた。まず、医療市場の現状を調査するため医療機関の財務や経営に関するデータを収集し分析した。その結果、医療市場のモデル化においては、製品差別化の議論ができるようモデルを構築する必要があることが明らかになった。次に、医療市場の仲介業者に関する理論モデルの基盤となる研究として、二面的市場における仲介業者が水平的差別化と価格競争を行うモデルについての調査研究を行った。その結果、仲介業者が獲得する両側の経済主体の数と水平的差別化の程度に関係があることが明らかになった。最後に、この成果を医療市場への拡張に向けた研究を進めている。かかりつけ医の行動に関する先行研究の調査を行い、寡占モデルへの拡張を試みている。しかしながら、仲介業の理論研究を医療市場に拡張するにあたり、検討すべき課題が明らかになった。まず、医療市場における価格競争についてである。自由診療が広く行われている国では医療サービスの価格競争の可能性はあるが、日本では価格競争が起こりにくい環境である。価格を固定化した上でのモデル化が必要である。第2に、かかりつけ医間において水平的差別化競争を想定した。しかしながら、提供される医療の品質に関する垂直的差別化についても考慮する必要がある。第3に、かかりつけ医は線形の費用関数を持つと想定した。より一般的な費用関数についても検討する必要がある。このような点を考慮し、分析を進めていく予定である。本年度は昨年度からの研究を継続し発展させた。まず医療市場の現状を整理し、医療分野における最新研究の調査のため学会等に参加した。医療市場の現状分析として医療機関の財務データを用いて、病院が効率的な経営を行うための要因を分析した結果を精査した。それにより、規定に基づく経営を行っていることが効率的な経営と関係することが明らかになった。その一方、病床管理や在庫管理に力を入れることが、低い効率性と関わっていることが判明した。この研究結果を研究協力者と検討し、論文執筆に取り組んだ。

また、かかりつけ医の機能や役割に関する研究を調査した。かかりつけ医の基本的な機能である診察、予防医療、紹介について整理した。そして、かかりつけ医が果たす専門医療機関の門番としての役割についての研究を調査しその結果をまとめた。さらに、日本の医療費増加の原因についても調査し結果をまとめた。昨年度は、医療市場におけるかかりつけ医の機能のモデル化を図るため、二面的市場における仲介業者に関する理論研究の調査と分析にも取り組んでいた。二面的市場では仲介業者が消費者とメーカーの取引を仲介するが、医療市場におけるかかりつけ医も患者と専門医療機関の仲介を行うという共通点がある。このことから、二面的市場における仲介業者の水平的差別化競争モデルを構築し、この研究結果をもとにかかりつけ医の理論モデル構築に取り組んでいる。昨年度までの研究では、医療市場の現状を整理し医療機関の財務データの収集分析をおこなってきた。その結果、効率的な病院経営と経営管理の関係について明らかにすることができた。結果について研究協力者と議論し、論文を執筆した。また、かかりつけ医の機能や役割についての文献調査を行った。それにより、かかりつけ医が果たす専門医療機関の門番としての役割をまとめることができた。さらに、日本の医療費増加の原因に関する調査も行った。これにより、かかりつけ医の理論モデルの妥当性を高めることができると考えている。次に、かかりつけ医の門番機能は二面的市場における仲介業者の行動と似ており、かかりつけ医のモデル化のため、二面的市場における仲介業者に関する理論研究の調査と分析に取り組んでいる。特に、2社の仲介業者による水平的差別化競争のモデルを構築し、かかりつけ医の競争モデルへの拡張に取り組んでいる。かかりつけ医の競争モデル構築にあたっては、昨年度調査したBrekke et al.(2007)やMalcomson(2004)のモデルを参考にし、水平的差別化と垂直的差別化も考慮したモデルの構築に取り組んでいる。本研究の目的は、患者を必要に応じて高機能病院に受け渡す、かかりつけ医のような仲介機能を含む医療市場の組織構造を明らかにすることである。そして、効率的な医療市場を設計するためのインプリケーションを導出することを目指す。本年度はこれまでの研究を継続し発展させた。まず、医療市場の現状整理から日本の医療費増大の要因に関する調査を行った。日本の対GDPではかった医療費は2015年に11.2%とOECD諸国平均の9.0%と比べて高くなっている。このように日本の医療費が高い要因を高齢化、所得、疾病構造、医療技術の進歩と普及、供給者誘発需要の観点から考察した。考察の結果、日本の医療費増加はこれらの様々な要因が複雑に絡まっていることが明らかになった。また、かかりつけ医の機能や役割に関する調査をし、かかりつけ医の機能である診察、予防医療、紹介についての研究を整理した。これらの結果をコラムとして書籍に掲載した。
時間分解型極短パルスX線シャドーグラフによる光と物質の相互作用に関する研究

高輝度レーザーパルスを金属表面に照射した際に発生するレーザーアブレーション初期過程を時間分解X線シャドーグラフで直接観測することを目的として研究を行った。レーザーアブレーション初期過程の時間分解測定をとおして、光と物質の相互作用に関する知見を得るために、X線シャドーグラフといいた手段を選択すると同時に、電子線シャドーグラフ、X線回折、磁場との相互作用を用いてそのメカニズムの一端を明らかにした。本研究は二つに大別することができる。ひとつは波長800nm,パルス幅300psのレーザーパルスを10^<12>W/cm^2に集光した場合のアブレーション過程をX線シャドーグラフ、及び電子線シャドーグラフで測定することを試み、特に、電子線シャドーグラフではアブレーションにより高速で膨張する電子が作り出すと考えられる場の情報を時間分解測定で記録することに成功した。ここで、バックライトとして用いたX線、電子線はともに、テーブルトップTWレーザーシステムによって作り出される。したがって、もうひとつはこのX線、電子線の発生メカニズムに注目した。この場合、レーザーパルスはそのパルス幅を5fsまで圧縮し、10^<17>W/cm^2のパワー密度に集光する。この場合、現象そのものから放射されるX線そのものを診断光としたX線回折法による測定を行った。この結果、X線がレーザースポット径よりも広い領域から放射されてくることがわかり、プレプラズマによるプラズマ中の電子がメインレーザーパルスによって加速され、ターゲット(金属)表面に衝突するというモデルで説明することができた。また、このモデルから、鏡面反射方向に散乱された高エネルギー電子を磁場によって取り除くことにより、レーザー誘起X線源としての最適化を行い、X線回折像のSN比向上が達成された。10^<12>W/cm^2のパワー密度でアルミニウムテープ表面にレーザー光を照射した際に生じるプラズマの成長をレーザー誘起X線をバックライトとして観測した。レーザー誘起X線は真空紫外領域から硬X線領域に至る広い範囲のX線を放射し、そのスペクトルは測定されている。実験は1ショットごとに行われ、時間分解測定によりアルミニウムテープ表面から膨張する電子、およびイオンが観測された。上述のパワー密度において、発生した電子のエネルギーは8eV程度であり、イオンは約113km/sの速度で膨張していることが確かめられた。さらに50fsのパルス幅を持つレーザーを用いて、10^<17>W/cm^2程度のパワー密度で銅板表面にレーザー光を集光すると、MeVに至る電子とkeVオーダーのイオンが観測され、エネルギー的には非熱的電子及びイオン加速であると見積もられた。イオンに関しては明かに異なる加速過程による二種類の加速がみられ、集光パワー密度の増加に伴い両者の差が大きく現れた。これは高強度光電場による加速と照射後の熱的蒸発あるいはプラズマの熱的膨張であると解釈される。一般にフェムト秒レーザーはレーザー照射の間だけ物質と作用し、熱的作用を物質におよぼさないといわれるが、本実験でのパワー密度では明らかに、レーザー照射が終了した後でもイオンが放出されつづけることが見出された。また、レーザー照射の初期の段階でバックライトであるX線とプラズマとの相互作用によるビーム状の増強されたX線が観測された。30μmのカプトンフィルターを用いており,軟X線よるものでると考えられる。この現象は明かにプラズマとX線の相互作用によるものであり、現在調査中である。
廃棄物の地盤工学的有効利用とその環境影響評価手法の開発

従来から地盤工学の分野では廃棄物や建設発生土の有効利用について研究が図られてきたが、その実用化にあたっては、(1)地盤工学分野での利用が期待される各種廃棄物の有効利用の方法、改良技術、材料特性のとりまとめ、(2)道路盛土、港湾構造物などの典型的な有効利用の事例についての設計手法の確立、(3)溶出試験の問題点が指摘されていることから、廃棄物を利用する立場からの溶出特性の把握手法についての検討、(4)廃棄物の有効利用による地盤環境影響のモデル化手法とその対策技術の確立、が不可欠である。そこで本研究では廃棄物の地盤工学的有効利用とその地盤環境影響の評価手法の確立を目的とし、以下の内容について研究を行った。1.廃棄物の地盤工学的利用に関する技術の体系化と設計手法の開発これまでの研究成果に基づき、各種廃棄物の有効利用の方法、改良技術、設計手法を体系的にとりまとめた。2.廃棄物の地盤工学的利用による地盤環境影響の評価廃棄物の有効利用に伴う地盤環境への影響を各種溶出試験により評価した。特に、溶出試験方法について試験条件、材料条件の観点から検討し、これらの要因が溶出量に与える影響を検討した。さらに、pH、酸化還元反応といった化学的要因を考慮した廃棄物からの溶出特性、地盤の緩衝能の評価も行った。3.廃棄物の適正処分および地盤汚染防止技術の設計手法の確立廃棄物の有効利用、処分による地盤環境影響のモデル化を行い、その防止技術をとりまとめ設計手法の提案を行った。特に、廃棄物処分場の遮水工として用いられるジオメンブレン、粘土ライナーに求められる性能をとりまとめ、その評価手法の提案を行った。さらに、遮水工として必要とされる用件や遮水構造のあり方について提案をおこなった。この評価手法を用いて、廃棄物の処分、有効利用に伴う環境影響をパラメトリックスタディにより検討し、地盤環境影響へ及ぼす因子を議論した。これまで、地盤工学の分野では廃棄物や建設発生土の有効利用について研究が図られてきたが、その実用化にあたっては、廃棄物や発生土を地盤工学的に有効利用する際の改良技術の体系化とガイドラインの策定、廃棄物や発生土の品質のデータベース化とその変動の把握、廃棄物有効利用による地盤環境影響の解明と防止対策の体系化ならびに基準の策定について、より一層の研究が不可欠である。そこで本研究では、廃棄物の地盤工学的有効利用とその地盤環境影響評価の手法の確立を目的とし、本年度は以下の内容についての研究を行った。l)廃棄物の利用方法、廃棄物材料の工学的特性の体系これまでの研究成果に基づき、各種廃棄物の有効利用の方法、改良技術、特性をとりまとめた。特に建設汚泥について、材料物性と処理手法の適性の関連を議論した。2)溶出試験の検討と廃棄物の溶出特性の溶出試験そのものについてその問題点が指摘されいることから、廃棄物を利用する立場からの溶出特性の把握手法について、試験条件、材料条件の観点から検討した。これは、この度導入した高周波プラズマ発光分析装置により有害物質の微量分析を実施することによった。3)地盤環境影響のモデル廃棄物の有効利用による地盤環境影響をモデル化を行った。廃棄物最終処分場の遮水工として用いられるジオメンブレン、粘土ライナーに求められる性能をとりまとめ、その評価方法の提案を行うとともに、遮水工として必要とされる要件や遮水工構造基準のあり方について提言を行った。さらにこの評価手法を用いて、廃棄物が処分されたり有効利用された場合の環境影響をパラメトリックスタディーにより検討し、地盤環境影響へ及ぼす因子を議論した。

これまで、地盤工学の分野では廃棄物や建設発生土の有効利用について研究が図られてきたが、その実用化にあたっては、廃棄物や発生土を地盤工学的に有効利用する際の改良技術の体系化とガイドラインの策定、廃棄物や発生土の品質のデータベース化とその変動の把握、廃棄物有効利用による地盤環境影響の解明と防止対策の体系化ならびに基準の策定について、より一層の研究が不可欠である。そこで本研究では、廃棄物の地盤工学的有効利用とその地盤環境影響評価の手法の確立を目的とし、昨年度の研究成果を受けて本年度は以下の内容についての研究を行った。(1)廃棄物の利用方法、廃棄物材料の工学的特性の体系化これまでの研究成果に基づき、各種廃棄物の有効利用の方法、改良技術、特性をとりまとめた。特に建設汚泥について、材料物性と処理方法の適性の関連を議論した。(2)廃棄物の溶出特性と地盤の緩衝能の把握溶出試験そのものについてその問題点が指摘されることから、廃棄物を利用する立場からの溶出特性の把握手法について、試験条件、材料条件の観点から検討した。また、酸化還元電位を考慮して粘土地盤の緩衝能の評価を行い、海面埋立材料として廃棄物を適用した際の環境影響評価を議論した。(3)地盤環境影響のモデル化廃棄物の有効利用による地盤環境影響のモデル化を行い、廃棄物最終処分場の遮水工として用いられるジオメンブレン、粘土ライナーに求められる性能とその問題点をとりまとめ、その評価方法の提案を行った。さらに、遮水工として必要とされる要件や遮水工構造基準のあり方について提言を行った。この評価方法を用いて、廃棄物が処分されたり有効利用された場合の環境影響をパラメトリックスタディーにより検討し、地盤環境影響へ及ぼす因子を議論した。従来から地盤工学の分野では廃棄物や建設発生土の有効利用について研究が図られてきたが、その実用化にあたっては、(1)地盤工学分野での利用が期待される各種廃棄物の有効利用の方法、改良技術、材料特性のとりまとめ、(2)道路盛土、港湾構造物などの典型的な有効利用の事例についての設計手法の確立、(3)溶出試験の問題点が指摘されていることから、廃棄物を利用する立場からの溶出特性の把握手法についての検討、(4)廃棄物の有効利用による地盤環境影響のモデル化手法とその対策技術の確立、(5)有効利用が困難な廃棄物の適正処分方法の確立、が不可欠である。そこで本研究では廃棄物の地盤工学的有効利用とその地盤環境影響の評価手法の確立を目的とし、過去2年間の研究成果を受けて本年度は以下の内容について研究を行った。1.廃棄物の地盤工学的利用に関する設計手法の提案前年度までの研究成果に基づき、各種廃棄物の有効利用の方法、改良技術、特性の体系化を行うとともに、有害物質による地盤汚染の防止技術についてもとりまとめを行った。さらに、溶出試験に基づく有害物質の溶出特性、および地盤の緩衝能に基づいて、周辺地盤に環境負荷を与えない廃棄物の有効利用手法とその設計法を示した。2.廃棄物の地盤工学的利用による環境影響評価廃棄物を海面埋立材料として適用した際の環境影響を数値解析により評価し、適正な護岸構造形式を提案した。さらには、廃棄物の改良技術として最も一般的に用いられるセメント固化を対象として、有害物質の封じ込め効果の長期的な安定性を各種溶出試験方法を用いて評価した。3.研究の統括
心臓死肺移植に向けたMOR-14による常温虚血再灌流傷害軽減の試み

[背景]ラットin vivo左肺虚血再灌流モデルにおいて,N-methyl-1-deoxynojirimycinを虚血前に投与すると,再灌流後には動脈血酸素分圧が高く,同薬剤は肺虚血再灌流傷害を抑制する可能性を認めた.Ex vivoのモデルでも同様の効果を得られるか検討した。[方法]ネンブタールによる全身麻酔の後,薬剤投与群(n=6)と非投与群(n=6)を失血死させ,開胸し心肺を摘出し,体外で37°C,60分の温虚血とした,ラット肺灌流の用クロス回路で同種血液を用いて,test lungを120分間再換気再灌流した.還流血液は,deoxygenatorを用いて,in vivoの肺動脈血と同様の酸素分圧に保ち,灌流血液量は12ml/min,換気条件は,一回換気料1.5ml,呼吸回数60/min,呼気終末圧(Peep)2cmH_2Oとした.再灌流後の血液ガス,肺動脈圧,最大気道内圧を測定した.[結果]血液酸素分圧(PaO_2):再灌流後60分までは,薬剤投与群の方が非投与群より高い傾向が認められたが,統計学的有意差は認められなかった.60分から120分では,徐々に悪化していく傾向が認められた.平均肺動脈圧:時間の経過とともに上昇する傾向があり,薬剤投与群の方が非投与群より高い傾向を認めた.気道内圧:同レベルで推移した.N-methyl-1-deoxynojirimycinは,再灌流直後の急性期に血液ガスを改善する傾向を認めた.[背景]ラット左肺虚血再灌流モデルにおいて,N-methyl-1-dcoxynojirimycinを虚血前に投与すると,再灌流後には動脈血酸素分圧が高く,同薬剤は肺虚血再灌流傷害を抑制する可能性がある.[方法]薬剤投与群(n=6)と非投与群(n=6)を失血死させ,37°Cで60分の虚血後,ラット肺灌流の用クロス回路で同種血液を用いて,120分間再換気再灌流した.再灌流後の血液ガス,肺動脈圧,最大気道内圧を測定した.[結果]血液酸素分圧(PaO2):再灌流後60分までは,薬剤投与群の方が非投与群より高い傾向が認められたが,統計学的有意差は認められなかった(P=0.061).60分から120分では,徐々に悪化していく傾向が認められた.平均肺動脈圧:時間の経過とともに上昇する傾向があり,薬剤投与群の方が非投与群より高い傾向を認めた.気道内圧:同レベルで推移した.N-methyl-1-dcoxynojirimycinは,再灌流直後の急性期に血液ガスを改善する傾向を認める.[背景]ラットin vivo左肺虚血再灌流モデルにおいて,N-methyl-1-deoxynojirimycinを虚血前に投与すると,再灌流後には動脈血酸素分圧が高く,同薬剤は肺虚血再灌流傷害を抑制する可能性を認めた.Ex vivoのモデルでも同様の効果を得られるか検討した。[方法]ネンブタールによる全身麻酔の後,薬剤投与群(n=6)と非投与群(n=6)を失血死させ,開胸し心肺を摘出し,体外で37°C,60分の温虚血とした,ラット肺灌流の用クロス回路で同種血液を用いて,test lungを120分間再換気再灌流した.還流血液は,deoxygenatorを用いて,in vivoの肺動脈血と同様の酸素分圧に保ち,灌流血液量は12ml/min,換気条件は,一回換気料1.5ml,呼吸回数60/min,呼気終末圧(Peep)2cmH_2Oとした.再灌流後の血液ガス,肺動脈圧,最大気道内圧を測定した.[結果]血液酸素分圧(PaO_2):再灌流後60分までは,薬剤投与群の方が非投与群より高い傾向が認められたが,統計学的有意差は認められなかった.60分から120分では,徐々に悪化していく傾向が認められた.平均肺動脈圧:時間の経過とともに上昇する傾向があり,薬剤投与群の方が非投与群より高い傾向を認めた.気道内圧:同レベルで推移した.N-methyl-1-deoxynojirimycinは,再灌流直後の急性期に血液ガスを改善する傾向を認めた.
対称性が豊富な多様体上の連接層の研究

この研究により得られた結果は以下の通り。Fourier-Mukai変換の研究:以前の研究で、Fourier-Mukai変換は一般に安定性を保たないことが分かっている。しかしながらこれはモジュライ空間の構造自身がことなることは意味しない。私はAbel曲面上の安定層のモジュライ空間のアルバネーゼ多様体の構造を使って、Fourier-Mukai変換を向井ベクトルが変化しないという条件のもと、適当に取り替えれば安定性が保たれることを示した。これによりFourier-Mukai変換でモジュライ空間の双有理構造は保たれることがわかった。詳細は準備中である。Nekrasov分配関数の研究:Nekrasov分配関数はC^2上のインスタントンのモジュライ空間上の交差理論を使って定義される関数であり、同変的Donaldson不変量というべきものである。以前の中島啓との共同研究では、ホモロジー版のNekrasovの予想を解決した。すなわちNekrasov分配関数がSeiberg-Witten prepotentialの情報を含んでいることを示した。このときの手法を発展させ、またリーマン面上のテータ関数についてのある種の計算をすることにより5次元版Seiberg-Witten prepotentialとの関係を表すK-理論版のNekrasovの予想も解決した。Donaldson不変量はb_+=1の曲面の場合計量の取り方に依存する。より詳しくは計量の空間が超平面でいくつかの小部屋に区切られ、各小部屋の上ではDonaldson不変量は一定になっている。そこで超平面(これを壁という)を越えた時の挙動を調べることが重要である。L.Goettscheは壁越えの様子を記述する公式をある自然な予想(Kotschick-Morgan)を仮定して導くことに成功した。彼の公式にはモジュラー関数が現われ、多くに人々の興味を引いた。私は有理曲面の場合にNekrasovの分配関数を使ってこの壁越え公式を記述した。Nekrasovの分配関数については以前、中島啓と共同でSeiberg-Witten曲線との関係を明らかにしており、それによりGoettscheの公式を導いた。これはKotschick-Morganの予想を仮定しないもので、これによりGoettscheの公式の証明は厳密となった。またモジュラー関数とSeiberg-Witten曲線の関係もついた。これはL.Goettsche、中島啓との共同研究である。K3曲面などb_+>1である曲面の場合射影的束は必ずしもベクトル束には持ち上がらない。しかしながらこの場合、張り合わせ関数をすこしねじったtwisted sheafととらえることができる。また東屋代数上の加群と見ることもでき、Brauer群とも関係する。私はtwisted sheafのモジュライを構成し、K3曲面の場合にその性質を調べた。とくにフーリエ・向井変換、周期、変形同値類等を考察した。詳細は準備中である。
材料特性にばらつきを有する非弾性構造物の逆解析に関する基礎的研究

材料のばらつきや非線形挙動に対処するため,マイクロメカニクスの分野で開発された等価介在物法を用いて逆解析の定式化を行った.これにより,逆解析における未知数を大幅に減少し,本来は非線形である問題を線形問題に置き換えて取り扱うことが可能となった.逆解析の難しさは,その非適切性にある.すなわち,多くの場合において,解の存在性や一意性は必ずしも保証されていない.本研究で散り上げた逆解析問題もその例外ではなく,等価介在物法の適用により,非適切性がある程度は軽減されるものの,何らかの適切化を行わない限り,信頼できる解を得ることは難しい.そこで,本研究では事前情報を逆解析に取り入れることを試みた.そのための手段には拡張ベイズ推定法を採用し,等価介在物法との組み合わせによる定式化を行った.本定式化を用いて,いくつかの逆解析を実際に行った.その結果,ジョイント等の存在により局所的な現象が起こる場合には,局所化の原因となるジョイント等の位置や材料特性のばらつき具合もある程度は把握しておく必要性が認められた.また,非適切性が生じる原因の一つは,手持ちの情報量とそれから得ようとする情報量(設定する未知パラメータ数)のバランスの悪さであるが,拡張ベイズ推定法を用いれば,妥当な未知パラメータ数を設定するための目安も得られることを示すことができた.なお,この研究の一環として,設計計算のため計算効率良い再解析手法も開発した.材料のばらつきや非線形挙動に対処するため,マイクロメカニクスの分野で開発された等価介在物法を用いて逆解析の定式化を行った.これにより,逆解析における未知数を大幅に減少し,本来は非線形である問題を線形問題に置き換えて取り扱うことが可能となった.逆解析の難しさは,その非適切性にある.すなわち,多くの場合において,解の存在性や一意性は必ずしも保証されていない.本研究で散り上げた逆解析問題もその例外ではなく,等価介在物法の適用により,非適切性がある程度は軽減されるものの,何らかの適切化を行わない限り,信頼できる解を得ることは難しい.そこで,本研究では事前情報を逆解析に取り入れることを試みた.そのための手段には拡張ベイズ推定法を採用し,等価介在物法との組み合わせによる定式化を行った.本定式化を用いて,いくつかの逆解析を実際に行った.その結果,ジョイント等の存在により局所的な現象が起こる場合には,局所化の原因となるジョイント等の位置や材料特性のばらつき具合もある程度は把握しておく必要性が認められた.また,非適切性が生じる原因の一つは,手持ちの情報量とそれから得ようとする情報量(設定する未知パラメータ数)のバランスの悪さであるが,拡張ベイズ推定法を用いれば,妥当な未知パラメータ数を設定するための目安も得られることを示すことができた.なお,この研究の一環として,設計計算のため計算効率良い再解析手法も開発した.
「やってはいけない森林施業」を明らかにするアセスメント

暖温帯における天然更新、広葉樹林施業、複層林施業、列状間伐、植栽樹種選択等について、これまでの研究・事業実行事例の収集・分析を行うとともに、数値シミュレーション等によってその成否を分析し、やってはいけない森林施業の事例をある程度体系化することができた。暖温帯の有用樹種の天然更新はほぼ不可能に近いこと、上下2段林については天然更新・人工造林の別にかかわらず経営的に成立する可能性が少ないこと、列状間伐については間伐前の個体のバラツキが大きい林分への適用は保育効果が低いこと、数値シミュレーションにより植栽樹種選択の妥当性を客観的に評価できることが明らかとなった。1.暖温帯における天然更新・広葉樹林施業に関するネガティブ・アセスメント九州森林管理局高岡森林技術センターの技術開発完了課題27件(昭和57年度平成16年度)について、事業報告書をレビューしポジティブ評価とネガティブ評価をリストアップした。その結果をマトリックス型で体系化し、やってはいけいない事例(堅果実播、シカ生息地での天然下種や実生刈り出し等)、条件付きで実施可能な施業(若齢を除く段階での除伐・萌芽の芽かき等、小径木以外の前生樹保残等)を整理して、施業指針を作成した。このような体系化によって、自分の管理対象の条件と照らし合わせて、「やってはいけない」以外のオプションを検討しやすい施業提案が可能となった。2.暖温帯におけるにおける複層林施業に関するネガティブ・アセスメント九州森林管理局高岡森林技術センターの技術開発完了課題27件(昭和46年度平成12年度)について、事業報告書をレビューしポジティブ評価とネガティブ評価をリストアップした。その結果を判定フロー型で体系化した。広葉樹ー広葉樹型複層林では、人工林・天然林に関わらず下木の定着が困難であり、樹形の乱れた生じやすいことが明らかとなった。針葉樹ー広葉樹型複層林では上木の風倒被害の危険性が大きく、また下木の定着後も下刈り等の保育が必要であること、林内の前生樹を必ず保残する必要があることが明らかとなった。針葉樹ー針葉樹型複層林では、下刈り省力は期待できず、上木の風倒被害も発生しやすいこと、さらに下木が成長するにつ入れて上木伐倒による被害が増加することが明らかとなり、小面積皆伐を伴わない複層林(垂直二段林)は基本的にやってはいけないことを指摘した。1.列状間伐に関するネガティブ・アセスメント競争効果を考慮したヒノキ造林木の直径成長の個体ベースモデルを構築し、このモデルを利用して異なる間伐方式の違いが個体および林分の成長に及ぼす影響を比較した。その結果、対象ヒノキ林の個体の成長は個体サイズに大きく依存しており、このモデルに基づく間伐後の成長予測の結果、機械的な選木による列状間伐は成長量の小さな小サイズ個体を残すことによって、成長促進効果をあまり発揮できないことが明らかとなった。また、列状間伐で競争緩和による林分全体の成長量を増大させるには、最低でも間伐前材積の5%相当以上の定性的な補間伐により、成長の改善の見込みがない小径個体を除去する必要があると考えられた。一方、林分単位での材積成長の予測結果は、間伐の種類に関わらず間伐強度の影響を強く受け、競争緩和の効果よりも保残される個体のサイズおよび総材積の影響の方が大きいことが明らかとなった。2.植栽樹木の樹種選択に関するネガティブ・アセスメント:スギおよびヒノキを対象として気象因子(日射量、気温および湿度)と地形因子(日射係数および凹凸度)から50 m解像度で地位指数分布を推定するモデルを開発し、両樹種について適切に樹種選択できているか評価した。森林資源モニタリング調査データのうち九州および四国に存在するスギおよびヒノキ人工林調査点を抽出したところ、スギ調査点についてスギ地位指数が全面積の下位20%以下となる点は512点中212点あり、そのうちヒノキ地位指数が上位30%以上となる点は1点のみであった。このように相対的にスギの地位が悪く、ヒノキの地位が良い場所にスギが植栽されていた事例は非常に少なく、適正な樹種選択がなされていることが明らかとなった。九州森林管理局の協力を得たことにより、九州地方における1)天然更新・広葉樹林施業、および2)複層林施業について多くの事例を分析し、それぞれをマトリックス型および判定フロー型で体系化することに成功した。これによって、他の地域の他の施業種についても、同様の手法で体系化できる目途が立った。造林学1.追加事例について前年度計画の34と同様の調査分析を行う。1)関東地方:強度間伐・列状間伐、2)四国地方:適地適木、3)九州地方:松枯れ林施業2.2年間の調査結果を総合化し、ネガティブ・リスト体系を修正する。

3.作成したネガティブ・リストに対して、有識者(研究協力者)による検証を依頼する。4.検証結果を受けて、適宜リストの修正を行い、本課題2年間の成果を完成させる。平成26年度に実施予定であった施業事例に関するインタビュー調査(出張)の一つが、先方の都合により実施できなかったため。平成26年度に実施できなかったインタビュー調査を実施する。