hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模電力システム定態安定度の階層分散型監視・制御手法

本研究では、大規模電力系統を地域部分系統に分割し、各部分系統内の動揺モードつまり数学的にはサブシステムの固有値を個別に監視、安定化制御をし、その各部分系統の解析・制御情報を用いて、全体系統にまたがる動揺モードを監視、安定化制御する階層分散型監視・制御手法について基礎的な検討を行った。そして、様々な制御系パラメータを変化させて直接、効率よく安定化制御する電力系統固有値制御手法の階層分散化を図った。また、この手法の基礎となる大規模系統をいくつかの地域部分系統へ分割する手法を提案した。ここでは、シミュレーテッド・アニーリング(焼き鈍し)法(SA法)という進化的最適化手法を用いて、各部分系統内で各固有値の局所性指標(LIR)の値の大小を明確に識別できるような分割を目的とし、また各部分系統ごとの評価を各部分系統に割り当てられたプロセッサで並列計算することを考慮し、最適な大規模系統の分割パターンを得ることを可能にした。次に、時々刻々と状態の変化する電力システムに対して、分散監視・制御構造に適した定態安定度向上のためのオンライン適応型の発電機励磁系制御装置の提案を行った。この提案する安定化制御装置は、大規模電力系統を分割して得られる、その安定化装置付き発電機を含む小規模地域系統に対してオンラインで状態推定を行い状態方程式のシステム行列を作成し、そのシステム行列の固有値が複素平面上の安定方向へ速やかに移動するように、このPSSのゲインや時定数をオンラインで変更し、様々な潮流状態変化、系統構成変化に対してロバストな制御性能を発揮できるようにしたものである。制御計算量・時間の点で実用性が高いものとなっている。1.定態安定度解析の階層分散化のための基礎的な研究として、部分系統と全体系統の動的な関係をどのように評価したらよいかについて検討を行なった。まず、全系の大域的動揺モードに寄与の大きい部分系統の動揺モードを判別するために、部分系統の動揺モードの局所性の評価指標を提案し、その有効性を数値例を用いて示した。次に、全系の大域的動揺モードと部分系統の動揺モードとの関係を、低次元化モデルに基づいて評価する手法を提案し、数値例を用いてその有効性を示した。2.前節で提案した定態安定度評価の階層分散化が、可変直列コンデンサなどが設置された可変インピーダンス型電力システム(VIPS)においても適用できるか検討を行い、可変直列コンデンサなどのVIPS機器が部分系統間を非干渉化するように適切に制御されているならば、従来の系統で行われる評価より部分系統での評価が正しく行われ、よって全系で行う大域的動揺モードの評価も正しく行うことができることがわかった。3.しかしながら、この研究過程において、提案された局所性のみに注目した低次元化モデルを作成すると、正しく大域的動揺モードが生成されない場合があることがわかったので、部分系統での評価で得られた動揺モードや状態変数の大域的動揺モードに対しての寄与の大きさを、寄与率行列に基づき考慮し、局所的な動揺モードや状態変数の選択を行い、低次元化モデルを作成する評価改善手法を示した。そして、数値例により、従来の手法よりもよい精度で低次元化モデルによる大域的動揺モードの評価が行えることがわかった。4.定態安定度向上制御として、固有値制御を取り上げ、局所的モードの安定化を部分系統レベルで、大域的モードの安定化を全系レベルで行うことにより、固有値制御を階層分散化するアルゴリズムを提案した。将来の電力需要の増大及び高信頼度な電力供給への要求に対処するため、電力システムはますます大規模・高度化することが予想されるので、このような電力システムに対しては、階層分散化された監視・制御構造に適した効率的な高度セキュリティ監視・制御システムの開発が必要である。このセキュリティの一つとして定態安定度をとりあげ、効率的にこの解析・監視・制御を行うための階層分散型定態安定度評価手法

つまり固有値解析計算手法の提案を行い、それに適した大規模系統分割手法の開発を行った。本提案システムでは、昨年度に提案した系統動揺モードの局所性の指標(LIR)を用いて、系統の固有値を部分系統内の局所的動揺と部分系統間の大域的動揺に分けて効率的に解析・監視をするのであるが、本研究では、大規模系統をこのいくつかの部分系統へ分割する手法として、シミュレーテッド・アニーリング(焼き鈍し)法という進化的最適化手法を用いており、各部分系統内で、各固有値の局所性指標(LIR)の値の大小が明確に識別できるような分割を目的とした。また、階層分散化による安定度評価は、各部分系統ごとの評価を各部分系統に割り当てられたプロセッサで並列計算することを考慮し、発電機数が各部分系統にできるだけ均等に配分することも目的に加えた。モデル系統で計算した結果、ある程度の精度を保ちつつ、定態安定度が効率的に評価することのできる系統分割を得ることができた。将来の電力需要の増大及び高信頼度な電力供給への要求に対処するため、電カシステムはますます大規模複雑化・高度化することが予想されるので、このような電力システムに対しては、階層分散化された監視・制御構造に適した効率的な高度セキュリティ監視・制御システムの開発が必要である。このセキュリティの一つとして定態安定度をとりあげ、時々刻々と状態の変化する電力システムに対して、この定態安定度を向上させることのできる分散監視・制御構造に適したオンライン適応型の発電機励磁系制御装置の提案を行った。従来の系統安定化用発電機励磁系制御装置であるPSS(電力系統安定化装置)は制御系のゲインや時定数などのパラメータが固定されていたのであるが、この提案する安定化制御装置は、大規模電力システムを分割して得られる、その安定化装置付き発電機を含む小規模地域系統に対してオンラインで状態推定を行い状態方程式のシステム行列を作成し、そのシステム行列の固有値が複素平面上の安定方向へ速やかに移動するように、このPSSのゲインや時定数をオンラインで変更し、様々な潮流状態変化、系統構成変化に対してロバストな制御性能を発揮できるようにしたものである。大規模システムをそのまま扱うのではなく、いくつかの小さなサブシステムに分割し扱うので制御計算量・時間の点で実用性が高いものである。モデル系統を用いてディジタルシミュレーションを行い、本オンライン適応型発電機制御装置の有効性を確認した。
3次元有限要素法によるインプラント上部構造の応力解析

インプラント上部構造モデルの形態は単冠・ブリッジ、インプラント体のモデルはシリンダータイプ,漏斗状タイプ,ラウンドタイプの3形態とした。咬合条件は、1)頬側咬頭内斜面のみ2)舌側咬頭内斜面のみ3)両方の3様式についてインプラントモデルの長軸方向に対し平行になるように荷重を加えた。単冠モデルにおいてインプラント体の骨への応力は、先端形状が丸と漏斗状が角と比較して、応力を分散する様相を示し、角はインプラント体の他の部分に比較すると、先端の角の部分で特に応力が強くなる傾向が認められ、ネック部に応力が集中する傾向が認められた(1)は頬側側2)は舌側側3)は舌側側、ただし、3)の場合はインプラントモデル全体でみると周囲骨全体に応力分散し、舌側のネック部にやや応力が集中する傾向が認められる程度であった)。ブリッジモデルは下顎(5)6(7)ブリッジについて、同様に荷重を加えた。ダミ-の連結部からインプラント体のネック部にかけて応力が集中する傾向がみられ、単冠モデルと応力分散の方向に違いがあることが示された。また、3種類の形態に長径10mm,14mm、直径3mm,4mmの条件を加えた12種類の形態について、下顎大臼歯相当部にインプラントを埋入したモデルを作製した。荷重は閉口筋を想定し、下顎骨頬側部より咬合面方向にインプラント長軸と平行に加え、フラットな咬合面で完全拘束し行った。シリンダータイプ・ラウンドタイプではフィクスチャー先端部に応力が集中して周囲骨に応力分散し、漏斗状タイプはフィクスチャー全体から応力分散する傾向を示した。また、長径10mmが14mmよりも、直径3mmが4mmよりも最大応力値は高い傾向を示した。フィクスチャー形態の違いにおいては、周囲骨に対する応力分散は漏斗状タイプが優れており、また、長径が長く直径の太いものではネック部の応力集中が小さく、最大応力値は小さくなることが示された。インプラントモデルの上部構造の形態は単冠及びブリッジを想定した形態とし、インプラント体のモデルはインプラントの形態により、シリンダータイプ,漏斗状タイプ,ラウンドタイプの3種類とした。単冠モデルにおいてインプラント体の形態による支持骨への応力については、インプラント体先端の形状が丸型(ラウンドタイプ)と漏斗状型のものが角型(シリンダータイプ)のものと比較して、全体に応力を分散する様相を示し、角型のものはインプラント体における他の部分に比較すると、先端の角の部分において特に応力が強くなる傾向が認められた。また、咬合状態については、1)頬側咬頭内斜面のみ,2)舌側咬頭内斜面のみ,3)両方の3様式についてインプラントモデルの長軸方向に対し平行になるよう咬合圧を加えた。いずれの場合も、モデルにおけるインプラントのネック部に応力が集中する傾向が認められた(1)は頬側側、2)は舌側側、3)は舌側側)。ただし、3)の場合においてはインプラントモデル全体にみると支持骨全体に応力を分散しており、舌側のネック部にやや応力が集中する傾向が認められる程度であった。ブリッジモデルは下顎6番欠損の567ブリッジの場合について、長軸方向に対し平行になるよう咬合圧を加えた。インプラントモデルのいずれの形態の場合も場合もダミ-の連結部からインプラント体のネック部にかけて応力が集中する傾向がみられた。しかし、単冠モデルの場合に比較すると、インプラント体の応力の方向に違いがあることが示唆された。

作製したインプラント体モデルの形態である、シリンダータイプ・漏斗状タイプ・ラウンドタイプのフィクスチャーに長径10mm,14mmの2種類、直径3mm,4mmの2種類の条件を加えた計12種類のインプラントについて、下顎第一大臼歯相当部にチタンインプラントを1本埋入したことを想定した、3次元有限要素モデルを作製した。すべてのモデルは充実タイプのインプラントとした。荷重は下顎運動・閉口筋を想定いた下顎骨頬側部より咬合面方向に向かってインプラント長軸と平行に加え、上部構造体の材質のポーセレン冠を装着したものとし、咬合面で完全拘束して行った。形態の違いにおいては、シリンダータイプ・ラウンドタイプであフィクスチャー先端部に応力が集中してインプラント周囲骨に応力分散し、漏斗状タイプはフィクスチャー全体から応力分散する傾向を示し、先端部に近づくと応力は小さくなった。長径の違いにおいては10mmが14mmよりも、また、直径の違いにおいては3mmが4mmよりも最大応力値は高い傾向を示した。長径・直径の違いにおいてはインプラント周囲骨に対して類似した応力分散の様相を示した。したがって、フィクスチャーの形態の違いにおいては、フィクスチャー内における応力分散はいずれも類似していたが、インプラント周囲骨に対する応力分散は漏斗状タイプが優れており、また、長径が長く直径の太いものではネック部の応力集中が小さく、最大応力値は小さくなることが示された。
免疫センサー用人工抗体の分子構築とその応用に関する研究

本研究は、申請者らのグループで世界に先駆けて開発した全く新しい原理に基づくオープンサンドイッチ免疫測定法、すなわち「抗原の存在によって誘導される可変領域断片VH,VLの複合体形成現象」を利用したオープンサンドイッチ法の適用範囲を広げることを狙ったものである。以下にその研究の成果を示す。抗ニワトリリゾチーム抗体HyHEL-10以外にも、抗原の添加によってVHとVLの複合体形成が誘導される可変領域Fvを持つ抗体が普遍的に存在するかどうかを明らかにするために、ハプテン抗原であるジコキシンとNPに対する抗ハプテン抗体および抗インスリン抗体などを生産するハイブリドーマ細胞のライブラリーから抽出したmRNAを材料としてVH,VLのcDNAライブラリーを作製し、検討した。その結果、抗ジコキシン抗体と抗NP抗体については、弱いながらも抗原依存的なVH,VLの結合が観測された。また、抗インスリン抗体については、6種類の内の2種類において抗原依存的なVH,VLの結合が見られた。以上の結果から、抗原の添加によってVHとVLの複合体形成が誘導される可変領域Fvを持つ抗体が普遍的に存在することが明らかとなった。大腸菌由来のアルカリホスファターゼ(phoA)と種々の抗体可変領域VHとの融合蛋白質ならびに抗体可変領域VLの大腸菌での発現系の構築、これらの材料を用いたオープンサンドイッチ免疫測定系の構築を行なった。抗体HyHEL-10のVH、抗NP抗体のVHをそれぞれ用いて融合蛋白質を作製した。HyHEL-10-VH/phoAの融合蛋白質系では、抗原HELの1ng/1以上の濃度範囲で再現性良く測定できることがわかった。一方、抗NP抗体VH/phoA融合蛋白質系では、バックグラウンドが高く、抗原NPの数百ng/1以上の濃度範囲でのみ測定が可能であった。バックグランドが高かった原因として、可変領域VH、VL間の結合定数と、抗原NP.VH、VL3者間の結合定数との差が1桁であり、抗体HyHEL-10の場合の4桁と比較して、不十分であったことが考えられる。本研究は、申請者らのグループで世界に先駆けて開発した全く新しい原理に基づく均相系非競合型免疫測定法、すなわち「抗原の存在によって誘導される可変領域断片VH,VLの複合体形成現象」を利用した蛍光共鳴エネルギー移動オープンサンドイッチ法の適用範囲を広げることを狙ったものである。すなわち、種々の抗体の可変領域断片VH,VLにこのような抗原誘導型複合体形成能を付与するための普遍的な方法を開発しようというものであり、世界的に見て極めてユニークで独創性に富む研究である。また、このような普遍的な方法の開発によって、さまざまの単価抗原、多価抗原の濃度を全く同じ方法で、極めて高速かつ簡便で再現性良く測定できる均相系非競合型免疫測定法の実用化が期待できる。本年度は、抗ニワトリリゾチーム抗体HyHEL-10以外にも、抗原の添加によってVHとVLの複合体形成が誘導される可変領域Fvを持つ抗体が普遍的に存在するかどうかを明らかにすることを目的とした。具体的にはハプテン抗原であるジコキシンに対する抗ハプテン抗体および抗インスリン抗体などを生産するハイブリドーマ細胞のライブラリーから抽出したmRNAを材料としてVH,VLのcDNAライブラリーを作製し、表面プラズモン共鳴バイオセンサーなどを利用して目的に適う特徴を持つ抗体の有無を検出した。その結果、抗ジコキシン抗体については抗原依存的なVH,VLの結合が観測され、均相系非競合型免疫測定法に応用可能な抗体であることが示唆された。

また、抗インスリン抗体については、6種類の抗インスリン抗体可変領域FvのcDNAをクローニングし、これを大腸菌によって発現し、精製した後に抗原誘導型複合体形成能を評価したところ、6種類の内の2種類において抗原依存的なVH,VLの結合が見られた。以上の結果から、抗原の添加によってVHとVLの複合体形成が誘導される可変領域Fvを持つ抗体が普遍的に存在することが明らかとなった。本研究は、申請者らのグループが世界に先駆けて開発した全く新しい原理に基づく免疫測定法、すなわち「抗原の存在によって誘導される可変領域断片VH、VLの複合体形成現象」を利用したオープンサンドイッチ法の適用範囲を広げることを狙ったものである。このような方法の開発によって、さまざまの単価抗原、多価抗原の濃度を全く同じ方法で、極めて高速かつ簡便で再現性良く測定できる免疫測定法の実用化が期待できる。本年度は、大腸菌由来のアルカリホスファターゼ(phoA)と種々の抗体可変領域VHとの融合蛋白質ならびに抗体可変領域VLの大腸菌での発現系の構築、これらの材料を用いた免疫測定系の構築を行なった。具体的には、昨年度までに抗原誘導型複合体形成能が確認された抗体を対象として、多価抗原に対する抗体の代表として抗ニワトリ卵白リゾチーム(HEL)抗体HyHEL-10のVH、単価抗原に対する抗体の例として抗NP抗体のVHをそれぞれ用いて融合蛋白質を作製した。HyHEL-10のVHとphoAの融合蛋白質を用いた系では、抗原HELの1ng/l以上の濃度範囲で再現性良く測定できることがわかった。一方、抗NP抗体のVHとphoAの融合蛋白質を用いた系では、バックグラウンドが高く、抗原NPの数百ng/l以上の濃度範囲でのみ測定が可能であった。このようにバックグランドが高かった原因として、抗原NPが存在しない場合の可変領域VH、VL間の結合定数と、抗原NP、VH、VL3者間の結合定数との差が1桁であり、抗体HyHEL-10の場合の4桁と比較して、不十分であったことが考えられる。今後は、VH、VL間の結合定数をもっと小さくし、抗原NP、VH、VL3者間の結合定数をもっと高くするようなアミノ酸置換をVHに導入し、抗NP抗体可変領域VHの分子認識特性の改変を図る必要がある。
マッチドフィルタを用いたユビキタス無線同期方式の研究

本研究はマッチドフィルタによる広帯域移動無線システムの同期方式に関するものである。移動無線システムの規模が拡大すると、多数のユーザとの同期が困難となり、通信品質の劣化が懸念される。従来の同期方式はディジタル演算型のスライディング相関法のためユーザ数の増加、広帯域化とともに演算速度が高まり、消費電力も急増する。そこで本研究ではアナログ演算を基本とするMOS型半導体を用い、同期演算量の圧縮と性能向上を図った。この演算では従来の乗算が不要であり、ピーク検出を含め正確で簡単な演算回路が実現できた。帯域幅5MHzで4.096Mbit/sデータに対し、同期および複合の消費電力は従来の1/32に圧縮され、また12Mbit/sまでのデータに対して1/16以下の省電力が達成された。本研究はW-CDMAをベースとしており、パイロット信号はデータより低レベルで常時創出され、セル間の微弱電波領域でも安定にパイロットを検出できる。また、GPS搭載の原子時計を規準として、システム(基地局間)同期、セル(基地局)同期、パス同期の全ての同期が簡便な方法で構成され、高い信頼度の達成を目的としている。ディジタル演算による、単一マッチドフィルタをモード切替により、セル同期/パス同期を実現し、その特性を明らかにする。・セル同期/パス同期について、個別シミュレーションを行い、特性を明らかにした。・購入した電子回路基板を用いてソフトウエア無線型ベースバンド回路を構成し、ディジタルマッチドフィルタの実験を行った。・研究成果を対応する国際学会へ発表した。本研究は、高信頼で高速の同期方式を実現して、多数のユーザがスムースに通信可能な同期方式の実現を目的とする。そのため、パイロット信号とそれに基づく同期方式をアナログ/ディジタル両面から研究し、高性能と超低消費電力の実現を図る。アナログおよびディジタル演算に基づき、単一マッチドフィルタのパラレル/シーケンシャル切り替えによりセル/パス同期を実現した。・セル同期/パス同期について、パラレル/シリアル構成のシミュレーションを行い、特性を明らかにした。・ディジタル/アナログのハイブリッドとして、パルス演算システムを検討し、シミュレーション系を構築した。前年度までの成果をもとに本年度はマッチトフィルタの具体的設計、そのためのソフトウエアの開発とシミュレーション評価を行った。パイロット信号とそれに基づく同期方式をアナログ/ディジタル両面から検討することにより、信号処理のステップ数を最小化するとともに、消費電力の低減を図った。評価結果から本研究による同期方式では、ディジタル信号処理の演算規模を効果的に減少できた。伝送速度410M bit/sにおいてパケット符号/復号化を用いることにより、full JPEG高品位静止画およびMP4高品位動画伝送が可能であることを確認した。消費電力については、帯域幅5MHz、データ速度4M bit/sのとき従来方式に比較して1/32、また帯域幅12MHz、データ速度10M bit/sのとき1/16に軽減できた。
会計的業績評価尺度を用いた自然環境の測定と開示：実態調査及び実証分析

本研究は、大気、水、森林、土壌、海洋資源、動植物を含む生物多様性など自然環境を保全するため、企業の経済活動が自然環境に与える影響について、会計学の視点から総合的研究を行う。特に、社会科学データ及び自然科学データを用いて、会計的業績評価尺度を中心とした社会科学アプローチを用いて測定・開示するフレームワークを明らかにする。具体的な研究方法として、インタビュー調査を中心とした定性研究、また質問票調査から得られたデータ及び外部公表データを統計分析する定量研究を行うことで、会計学の視角から自然環境保全に対して貢献することにある。
川崎病血管炎におけるHMGB1の果たす役割の検討

川崎病モデルマウスをもちいて、炎症性サイトカインであるHMGB1の果たす役割を検討した。抗HMGB1中和抗体の投与により、冠動脈炎が有意に抑制されたことや、血清炎症サイトカインが有意に低下したことなどを示した。また免疫染色により冠動脈血管炎の病変局所においてHMGB1が強く発現していることも示した。これらのことから、モデルマウスにおける血管炎の発症にHMGB1を含む自然免疫系が関与していることが示唆された。今後さらに検討をすすめ、川崎病血管炎における自然免疫系の果たす役割を明らかにし、新たな治療法の確立に役立てるように研究を続ける予定である。まず、マウス動脈ワイヤー傷害モデルを用いて、傷害後血管リモデリングにおいてHMGB1/TLR9経路が重要な役割を果たすことを明らかにし、その結果を論文として公表した。(Hirata, etal. Atherosclerosis. 2013)この論文の結果・方法をもとに、川崎病モデルマウスを用いた実験を開始した。研究計画書では、LCWE(Lactobacillus casai cell wall extract)を用いた川崎病モデルマウスを使用する予定であったが、当研究室において十分に再現することができなかったため、同じく川崎病モデルマウスとして用いられているCAWS(candida albicans water soluble fraction)を、C57BL/6マウスに投与する系をもちいることとした。この系を用いることで、川崎病類似血管炎を再現性をもって惹起することができた。CAWS投与マウスに対して、HMGB1中和抗体を腹腔内投与したところ、病変の炎症の重症度を有意に低下させることができた。また病変局所での免疫染色を行い、炎症性細胞の細胞質部分にHMGB1が存在していることが明らかとなった。これらの結果から、川崎病モデルマウスの病変形成にHMGB1が何らかの役割を果たしていることが強く示唆された。今後は、マウスの血中HMGB1濃度および各種サイトカイン濃度を測定し、HMGB1の果たす役割の詳細な検討を行うとともに、TLR欠損マウスを用いた同様の実験を行う予定である。研究計画にしたがい、まず川崎病モデルマウスの系を確立した。野生型C57BL/6の4週令オスマウスに対して、CAWS(candida albicans water-soluble extract) 2mg/kgを5日間連続腹腔内投与することにより、川崎病類似の冠動脈周囲血管炎が惹起されることを病理所見で確認できた。そのため、ワイヤー傷害モデルによる評価は不要であると判断した。このモデルマウスを用い、抗HMB1抗体を腹腔内投与する群、コントロールとしてPBSを投与する群、陽性コントロールとして、ヒトの治療でも使用されるメチルプレドニゾロンを腹腔内に投与する3群に分けて、2週間後と4週間後の病理像および血中炎症性サイトカイン濃度を測定した。その結果、抗HMGB1抗体投与群ではコントロールと比較して、病変の広がり(Extent of lesion)は有意な変化が認められなかったものの、炎症細胞の浸潤の程度(Inflammation score)は有意に低下していた。(P=0.04)また、メチルプレドニゾロンを投与した群では、Extent of lesion・inflammation scoreともに、コントロール群より悪化していた。病変局所の免疫染色では、HMGB1が炎症細胞に強く発現しており、なおかつ核から細胞質に移動している所見が得られた。これらのことから、このモデルマウスの系において、病変の重症度にHMGB1が強く関与していることが示唆された。ここまでの成果を得るところで2年間の研究期間が終了したため、in vitroでのメカニズムの詳細な解析や、HMGB1の受容体と考えられるTLRの関与までは検討できなかったため、平成27年度の基盤研究Cを獲得し、引き続き検討を続ける予定である。小児循環器学当初の研究計画では、LCWEを用いた川崎病モデルマウスを用いる予定であったが、当院にて十分に再現することができなかったため、CAWSを用いた実験系に切り替えた。CAWSを用いて川崎病類似血管炎を十分に惹起することができ、当初の目的に従った実験が遂行されている。引き続き、計画に従って遂行する。当初の研究計画の通り、平成26年度についても実験を継続するため。研究補助者の人件費、マウス購入、研究試薬の購入、学会発表のための旅費などに使用する予定である。
アポトーシスを制御する転写調節機構の分析に立脚した白血病の分子発癌機序の解明

アポトーシスを制御する転写調節因子の検討は当研究室の中心的研究課題として、長年にわたり多くの研究室との共同研究で継続的に検討を進めているものである。本年度は特にサイトカイン依存性に発現し、アポトーシスを抑制する転写調節因子としてわれわれのグループが同定したE4BP4転写因子に関して、その下流の標的因子の検討を行った。まず、線虫ではE4BP4に相当する転写因子CES2の標的因子が、別の転写因子CES1であることが判明していることから、われわれは哺乳類におけるCES1相当因子の同定を試みたところ、その一つとしてZnフィンガー型転写因子SLUGを同定した。SLUGは神経発生途上で重要な役割を果たすことが既に報告されているが、アポトーシスを抑制する機能との関連性については今後の検討課題である。次にE4BP4が下流のアポトーシス制御因子である。Bcl-2ファミリーやcaspaseに対して与える影響を検討した。E4BP4は、Bcl-2ファミリー因子の転写には影響を及ぼさず、またBcl-2ファミリーが制御しているcaspaseの活性についても何ら抑制効果を示さなかった。このことからE4BP4の標的因子はcaspaseのさらに下流にあって、ゲノムDNAの断片化や細胞骨格の解体、ミトコンドリア膜の恒常性の維持などを制御している蛋白質であることが示唆された。こうした因子の同定が今後の課題である。白血病の分子発癌機構とこれらの転写因子の関連については、E4BP4と機能を同一にする、ヒト17;19転座型急性リンパ性白血病より単離されたE2A-HLFキメラ因子がやはりBcl-2やcaspaseと独立してアポトーシスを抑制することを解明した。ここでも標的因子の同定が次年度の重要課題である。
ロリクリン角皮症の病態解明(RNA干渉法を用いて)

魚鱗癬と掌蹠角化症が合併したボーウインケル症候群は、辺縁帯の主成分であるロリクリンをコードする遺伝子に1塩基の挿入変異が生じ、遺伝子の読み枠がずれることによって生じる。変異ロリクリンでは、ロリクリンのカルボキシル末端がアルギニンに富む特殊なアミノ酸配列に変わる。エクジソン誘導発現系を用いて、ボーウインケル症候群モデル細胞の樹立を行った。このボーウインケル症候群モデル細胞は、野生型ロリクリンを発現する細胞株をWL-1変異ロリクリンを発現する細胞株をVL-5細胞と命名した。培地にエクジソンを添加すると、それぞれ野生型および変異ロリクリンを発現した。野生型ロリクリンは細胞質および核内に発現しており、変異ロリクリンは核小体にその発現が観察された。かつ野生型ロリクリンと変異ロリクリンの発現量は培地中に添加したエクジソン量に依存していた。VL-5細胞はWL-1細胞に比較して増殖が活発であった。VL-5細胞では、WL-1細胞に比して、EGF受容体およびVEGF受容体2が強くリン酸化されていた。かつVL-5細胞では、WL-1細胞に比して、Aktが強くリン酸化されていた。ロリクリンは表皮角層細胞のコーニファイドセルエンベロープ(cornified cellenvelope : CE)の主成分であり、表皮細胞のバリア機構の維持に重要な役割を果たしている。近年のロリクリン研究の進展は目覚ましくそのひとつは、ロリクリン遺伝子の構造が解明され、ロリクリン蛋白がCEを形成する過程が分子レベルで理解できるようになったことである。またロリクリン遺伝子の変異による疾患も明らかにされ現在ではロリクリン角皮症と総称されている。ロリクリン角皮症ではロリクリン遺伝子の翻訳領域にグアニンまたはシトシンが挿入され、これらの領域より下流のアミノ酸はコドンの読み枠がずれて、正常とは異なったアミノ酸が付加されている。しかしながらロリクリン角皮症の疾患概念が確立したものの、解決すべき課題は多々残されている。例えばロリクリン角皮症の患者では、手足の指趾の絞扼輪がしばしば見られるが何故生じるかに関しては全く分かっていない。また、ロリクリン角皮症の病変皮膚では、光学顕微鏡で観察すると、顕著な錯角化が見られ、免疫電子顕微鏡で観察すると、核小体に異常ロリクリンの凝集塊が見られるがこれらの点についても現時点では(原因)全く不明である。これらの未解決の難問に対して回答を与えることを目的とした。ロリクリンは表皮角層細胞のコーニファイドセルエンベロープ(cornified cell envelope : CE)の主成分であり、表皮細胞のバリア機構の維持に重要な役割を果たしている。これらの未解決の難問に対して回答を与えるため、正常ロリクリン、変異ロリクリンを表皮角化細胞由来の株細胞に導入した。アポトーシス誘導をTunnel染色とフローサイトメーターで、調べたところ、変異ロリクリンを発現している細胞では、アポトーシス誘導が見られないことが判明した。この事実はロリクリン角皮症の病態と密接に関係していると考えられるので、この後この点に着目してさらに研究を進める予定である。

ロリクリンは表皮角層細胞のコーニファイドセルエンベロープ(cornifed cell envelope:CE)の主成分であり、表皮細胞のバリア機構の維持に重要な役割を果たしている。近年のロリクリン研究の進展は目覚ましくそのひとつは、ロリクリン遺伝子の構造が解明され、ロリクリン蛋白がCEを形成する過程が分子レベルで理解できるようになったことである。またロリクリン遺伝子の変異による疾患も明らかにされ現在ではロリクリン角皮症と総称されている。ロリクリン角皮症ではロリクリン遺伝子の翻訳領域にグアニンまたはシトシンが挿入され、これらの領域より下流のアミノ酸はコドンの読み枠がずれて、正常とは異なったアミノ酸が付加されている。しかしながらロリクリン角皮症の疾患概念が確立したものの、解決すべき課題は多々残されている。例えばロリクリン角皮症の患者では、手足の指趾の絞扼輪がしばしば見られるが何故生じるかに関しては全く分かっていない。また、ロリクリン角皮症の病変皮膚では、光学顕微鏡で観察すると、顕著な錯角化が見られ、免疫電子顕微鏡で観察すると、核小体に異常ロリクリンの凝集塊が見られるがこれらの点についても現時点では(原因)全く不明である。これらの未解決の難問に対して回答を与えるため、正常ロリクリン、変異ロリクリンを表皮角化細胞由来の株細胞に導入した。アポトーシス誘導をTunnel染色とフローサイトメーターで、調べたところ、変異ロリクリンを発現している細胞では、アポトーシス誘導が見られないことが判明した。そして、野生型ロリクリンを発現している細胞株では、caspase-activated DNase(CAD)が核に移行していることも判明した。この事実はロリクリン角皮症の病態と密接に関係していると考えられる。ロリクリンは表皮角層細胞のコーニファイドセルエンベローブ(cornified cell envelope:CE)の主成分であり、表皮細胞のバリア機構の維持に重要な役割を果たしている。
徹底した用法基盤モデルによる英語統語構造及び統語知識の記述的・理論的研究

1.パターン束モデル(Pattern Lattice Model)に基づく言語知識の構造記述とデータ解析手法の探求スクリプト言語Pythonを利用して「徹底した用法基盤モデル」の一つの体現である「パターン束モデル」を解析プログラムとして実装し、2010年度から実施している幼児の発話データ解析による統語発達プロセスの記述を新手法で実施し、発話の一つ一つに対し文法構造を付与することでより細かな発達プロセスを描出することに成功した。また、そのような分析を通して得られた知見から、徹底した用法基盤モデルを「構文理論」に応用した、「事例基盤構文理論」という理論体系を構築した。2.1に基づく言語データの記述結果の対外発表1の結果を、大谷直輝氏(埼玉大学)との共同で主催した、英語コーパス学会東支部課題別シンポジウム『文を超えたコーパス研究:「定量」的な分析から「文脈」重視の分析へ』にて発表した。当シンポジウムでは関連研究に従事する研究者との議論・交流を通して重要な知見を得た。3.進捗状況と課題(1)1によって、徹底した用法基盤モデルに基づく言語構造記述の蓄積が進展し、(2)2によってその妥当性の検証が進展していると言える。また、(3)「事例基盤構文理論」という形で一つの統合的なモデルの構築に成功しており、ある種の到達点に達していると言える。ただし、(4)未だ未実施の課題(e.g.,大規模データの処理に基づく構造記述)も少なくなく、(5)ジャーナル論文などへの投稿も未達成であるため、以降も同様の研究を継続し言語の科学への貢献を目指す。2.1に基づく言語データの記述結果の対外発表1の結果を複数の学会の研究大会において発表し、特に、(1)日本認知言語学会第11回全国大会ではPLMを用いた言語分析のワークショップを主催しその理論的基盤と有効性を議論し、(2)日本認知科学会第27回大会では関連研究に従事する研究者との交流を通して重要な知見を得た。ただし、(3)現時点では英語の統語構造に関する包括的な議論ができておらず、今後より多様な構造体(もしくは構文Constructions)に関する記述研究が必要であること、及び、(4)国内外のジャーナルへの論文の投稿により研究の質をさらに向上させると共により多くのフィードバックを得ることが必要である。(5)また現在、主に(3)の解決策として、中規模コーパスからサンプルデータを抽出し、そこからパターン束モデルを用いてミニチュアの文法を構築するという作業に取り掛かっている。
高温高圧化における尿素水噴霧のアンモニア生成過程の研究

SCR脱硝装置に使用される40%濃度の尿素水を、225300°Cで加熱し、そのときの生成物の生成量変化を調査した。また、論文で公開されている中間生成物の反応経路及び反応速度を参考に、尿素水を加熱した場合の尿素の分解の数値計算を行った。その結果、尿素水の分解過程として、一般的に仮定されているように、水の蒸発中の尿素の分解や中間生成物の生成は、ほとんどないこと。尿素の分解は、250°C程度で主に進行していること。低温度での反応ほど、ビウレットの生成が多いことが分かった。数値計算では、尿素の分解のみ実験結果と概ね一致するが、その他の中間生成物の生成分解は、良い一致が得られなかった。200°C400°Cといった高温及び高圧の下,尿素水がアンモニアへ分解する過程において,中間生成物の生成量変化を把握する。生成物の物性と生成量をもとに尿素水単一液滴の物性を予測し,尿素からアンモニアへの分解及び中間生成物の分解を考慮することで,尿素の析出や固形物の残留を表現できる高精度な尿素水の蒸発・分解モデルを作成する。ことを目的に、今年度は下記の研究を実施した。4gの40%濃度の尿素水を試験管へ入れ、300°Cのソルトバスに浸漬して加熱を行った。加熱後,尿素水の入った試験管を急冷し、中間生成物の生成量を測定するための尿素水の試料を作製した。作製した資料を、真空検体乾燥機を用いて乾燥させ、残留固形物の変化量を測定した。また、いくつかの資料については、液体クロマトグラフによる分析を依頼し、尿素、ビウレット、シアヌル酸の定量を行った。また、実験結果から、各生成物の生成速度の検討を行っている。本年度は、40%濃度の尿素水を225300°Cで加熱し、そのときの生成物の生成量変化を把握した。尿素水を200300°Cで加熱した場合の生成物の生成量変化の把握では、4gの40%濃度の尿素水を試験管へ入れ、225、250、275、300°Cのソルトバスに浸漬して加熱を行った。加熱後、尿素水の入った試験管を急冷し、生成物の生成量を測定するための試料を作製した。このとき、浸漬時間を変更していくつかの試料を作製した。作製した資料を真空検体乾燥器を用いて乾燥させ、残留固形物の変化量を測定した。また、同様の方法で試料を作製し、液体クロマトグラフによる分析を依頼し、主な生成物である尿素、ビウレット、イソシアヌル酸、アンメリドの定量を行った。その結果、SCR脱硝装置における尿素水の分解過程として、一般的に仮定されているように、水の蒸発中は、尿素の分解やビウレットの生成は、ほとんどないこと。尿素の分解は主に250°C程度において進行していること。低温度での反応ほど、尿素からビウレットへ変化する割合が多いことが明らかになった。尿素水の分解の数値計算では、論文で公開されている反応経路及び反応速度を参考に、各生成物の反応速度式を、連立させてルンゲクッタ法により生成量の変化を予測した。数値計算による予測と、上述の尿素水からの生成物の定量結果を比較した。数値計算結果では、尿素の分解量は、実験と同様の傾向を示している。しかし、ビウレットの生成は、生成する温度域や生成量に違いがある。尿素の熱分解は、中間生成物が互いに作用する反応が、多数ある。さらに、それらの反応は温度ごとに異なる。そのため、雰囲気温度や反応時間に合わせた反応速度式や分解モデルが必要であることが示唆された。舶用機関尿素水がアンモニアへ分解する過程において,中間生成物の生成量変化を把握することが、今年度の目的であった。しかし、ある条件においての実験しか実施できていない。そのため、生成量を把握するには、データが不十分である。実験方法、生成量変化の検討に時間がかかり、データの取得が十分に行えなかった。引き続き、条件を変更して実験を実施すると共に、文献調査を実施し、既存の研究のデータから、尿素水がアンモニアへ分解する過程における中間生成物の生成速度のデータを補完する。実験が遅れているため、実験機器、消耗品の購入や加熱した尿素水の中間生成物の定量分析依頼のための予算が余った。加熱した尿素水の中間生成物の定量分析依頼及び実験機器、消耗品の購入を行う。
連続スケール間で一貫した最適化を実現する事前落石対策事業スキームの創出

本研究では、地域の落石防災を異なる規模の空間スケールに分けて考えながら、全ての空間スケールで一貫した評価基準に基づき、落石リスク評価ならびに防災施設を用いた対策計画の最適化を実現する落石対策スキームの創出を目的としている。現状として実務者の経験による裁量に依存的な落石対策工の設計に関して、誰もが扱える定量的リスク指標を提供することで、防災水準の上昇が期待できる。また、地域全体の対策計画を最適化問題としてコンピュータで解ける形に定式化することで、より効率的な防災事業が実現できる。本年度は、構想内における3つの空間スケールの中で、交通路線を対象とした落石防災の研究を集中的に行った。第一に、落石現象の複雑性を考慮に入れた高度なリスク指標を提案した。この指標を用いて、予想される発生落石の大きさのばらつきと、その発生頻度分布をリスク評価に反映した。また、対策工の設置の有無によるリスクの変動を定量的に示した。第二に、落石リスクが高いとされる実際の路線周辺の地形モデルを作成して、数値解析ソフトを用いた3次元落石シミュレーションを実施し、先述のリスク指標に基づいた落石対策計画の最適化問題を解いて示した。この最適化問題では、路線に設置可能な対策工のクオリティおよび設置数が経済的制約によって制限されるという条件に従って、所与の経済的制約内で路線のリスク総和を最小化する対策工の設計条件を柔軟に求められることが確認できた。さらに、得られた最適化結果を地形上でジオラマ化して分析を行うため、Pythonを用いたビジュアライゼーションを実施した。本年度の到達目標であった、路線スケールにおける落石リスク評価および対策工の設計最適化のための枠組みを構築した。本枠組みは、地形情報を用いた落石発生源の選定、落石の大きさに関する発生頻度分布の推定、3次元の落石軌道シミュレーションに基づく路線上の落石リスクの定量化、路線全体のリスク総和を最小化する落石対策工の設計最適化まで扱うことが可能である。また、実際の路線に対して本枠組みを適用し、様々な経済的制約を与えて最適化結果の可視化を行った。他方、これらの研究成果に関して実務者とのディスカッションを交わす中で、落石発生源の選定プロセスの高度化(地形だけでなく地質の情報や点検記録等を反映させること)や、より実際的な対策工の工法選定アルゴリズムの構築といった新たな課題が上がった。第一に、本年度の実路線への適用で得られたフィードバックを活用し、路線スケールの落石対策フレームワークを高度化する。具体的には、地質条件、地方自治体の防災点検記録、実際の対策事例等をデータ化し、これまでの力学ベースのリスク評価に一部反映させることで、より高度な対策計画のアウトプットが期待される。また、実務的に行われている対策工法選定フローをアルゴリズム化し、提案手法に実装する。第二に、落石リスク落石対策工の設計条件の最適化問題に関して、ある交通路線全体(路線スケール)における対策工のマクロな配置と、局所的な単一斜面(斜面スケール)における対策工のより詳細な設計条件とを、スケール間で齟齬が発生しないように、一貫した合理性のもとで最適化するための理論的枠組みを構築する。第三に、交通路線上の落石リスクの空間分布や、最適化問題の解に基づく対策工の設計イメージを重ね合わせ、複数の空間スケールを跨ぐ最適対策計画の包括的なビジュアライゼーションを目指す。

また、実際の路線に対して本枠組みを適用し、様々な経済的制約を与えて最適化結果の可視化を行った。他方、これらの研究成果に関して実務者とのディスカッションを交わす中で、落石発生源の選定プロセスの高度化(地形だけでなく地質の情報や点検記録等を反映させること)や、より実際的な対策工の工法選定アルゴリズムの構築といった新たな課題が上がった。第一に、本年度の実路線への適用で得られたフィードバックを活用し、路線スケールの落石対策フレームワークを高度化する。具体的には、地質条件、地方自治体の防災点検記録、実際の対策事例等をデータ化し、これまでの力学ベースのリスク評価に一部反映させることで、より高度な対策計画のアウトプットが期待される。また、実務的に行われている対策工法選定フローをアルゴリズム化し、提案手法に実装する。第二に、落石リスク落石対策工の設計条件の最適化問題に関して、ある交通路線全体(路線スケール)における対策工のマクロな配置と、局所的な単一斜面(斜面スケール)における対策工のより詳細な設計条件とを、スケール間で齟齬が発生しないように、一貫した合理性のもとで最適化するための理論的枠組みを構築する。第三に、交通路線上の落石リスクの空間分布や、最適化問題の解に基づく対策工の設計イメージを重ね合わせ、複数の空間スケールを跨ぐ最適対策計画の包括的なビジュアライゼーションを目指す。
悪性脳腫瘍の手術時における留置用徐放性抗癌剤の開発

脳腫瘍手術後、切除不能な腫瘍組織中に抗癌剤を長時間にわたり高濃度に維持して再発防止を目指す化学療法の確立を目的として脳内留置用徐放性抗癌剤の開発を試みた。まず前年度に引き続き組織吸収性の徐放性製剤オキシセルロース-アドリアマイシン複合体を調製し、その担癌マウスにおける抗腫瘍効果,犬の脳内投与による安全性の確認を慎重に行い、臨床応用を試みた。本剤は出血部位に留置した場合、2日5日アドリアマイシンを徐放することが認められ、担癌マウスでの治療効果,安全性も確かめられた。そこでGlioblastoma,Oligodendroglicoma,Malignant astrocytomaを主体とする悪性脳腫瘍患者18名を対照として、手術時に脳内に留置(アドリアマイシンとして約10mg)し、術後の再発防止効果およびアドリアマイシンの動態について検討した。患者はいづれも重症患者であり、再発を防止することはかなり困難であったが、1年以上の生存例が5例(うち2名は現在も生存)認められた。放射線療法,免疫療法,さらにACNUなども併用しているため、本剤の効果を判定することは困難であったが、再発防止に寄与している傾向は認められた。本剤を投与した際の脳脊髄液へのアドリアマイシン溶出は27日持続していたが、再発防止のためにはさらに1数ケ月の徐放性を持った製剤が必要と考えられた。そこで、ポリ乳酸,ポリグリコール酸のフィルムにシスプラチンを分散させた徐放性製剤を試製し、その溶出特性を検討した結果、24ケ月程度持続的にシスプラチンを放出し得ることが確かめられた。現在6ケ月程度徐放し得る製剤を検討中であり、その製剤について抗腫効果,毒性を検討の上臨床応用に着手する予定である。
連続新生仔胸腺移植による老化マウスの免疫機能の回復・疾患発生・余命に及ぼす効果

〔総括〕マウスをモデルとして新生仔胸腺を1ケ月令から12ケ月毎に連続移植する事により(MNTG)、加齢に伴う免疫機能の低下を遅延させることが出来る事は既に報告したが(Mech.Age.Dev.28:111,1984)、今回の研究でも、C3HとC57BL/6の両系統のマウスでその効果を再確認できた。しかし、そのMNTGの効果は最初の67回位までで、その後はいくら回を重ねても生存率の改善はなく、効果がなくなることが分かった。また、C57BL/6マウスにおける10回目の新生仔胸腺移植のあとの免疫学的検索でも、免疫機能にも全く回復がないことが分かった。追加実験としてで4週齢で胸腺を摘出したマウスに新生仔胸腺、或は、老化萎縮胸腺を移植しそのホストの免疫機能を見た結果、老化萎縮胸腺はただ単に機能低下をしているだけではなく、積極的にホストの免疫機能を抑制する働きのあることが明らかになった。即ち、胸腺には免疫系の発達を促進し、その機能を亢進させる作用と、逆にその機能を抑制する作用があり、前者は新生児期から思春期に強く、老化と共に低下するが、後者の抑制機能は老化と共に亢進するものと思われる。MNTGで連続的に多数移植された胸腺は時期は少しづつずれても萎縮し抑制的に働く為に、MNTGの後半になると、いくら新生仔胸腺を移植しても、免疫機能を回復させる効果が見られなくなると考えられる。B/WF1マウスではもともと自己免疫傾向にあるため、胸腺移植による免疫機能亢進効果が自己免疫の増悪につながり、蛋白尿は僧加し、寿命も短くなったものと考えられた。しかし、胸腺ホルモンの一種であるサイモシンαー1の投与がこの自己免疫現象を抑制する方向に働いたことは、予期せぬ朗報であった。この様な胸腺ホルモンは人体にも適用可能であり、今後はこれに類する種々の胸腺ペプチドを再検討する事が必要であろう。マウスをモデルとし,新生仔胸腺を12ヵ月毎に多数回移植する事によりマウスの加令に伴う免疫機能の低下を遅延できる事を明らかにしてきた。この新生仔胸腺連続移植(MNTG)をC57BL/6,【C_3】H,NZB/W【F_1】の3系統のマウスについて,2ヵ令から2ヵ月毎に行う実験を始めた。対照群としては、新生仔脾臓を移植し、またNZB/W【F_1】については週2回サイモシンα,(10ug)を皮下注する群を作った。【C_(57)】BL/6はリンパ肉腫が好発し平均寿命は20ヵ月、また【C_3】Hは乳癌が好発する系で平均寿命は13ヵ月であるが,実験開始后まだ1年以内なので実験群と対照群に生存率の上で有意差は見られないが、MNTGを行った実験群の方が良い生存率を示す傾向が見られている。NZB/W【F_1】については、実験開始后8ヵ月令で生存率については各群間に有意差は認められないが、尿中の蛋白量についてはMNTG群で最も高く、この様な自己免疫自然発症マウスでは、胸腺移植による免疫機能回復が自己免疫過程を助長する方向に作用し、蛋白尿が増加するものと思われた。本研究は3年間の研究であり、ひきつづき、生存率・疾患発生を観察中である。「目的」

マウスをモデルとし,同系の新生仔胸腺を12カ月毎に連続して多数回移植することにより(MNTG),加齢に伴う免疫機能を遅延させることができることは既に報告してある(Mech.Age.Dev.28:111, 1984).このMNTGによりマウスの免疫機能の加齢に伴う低下を遅延させた場合,マウスの余命と疾患発生がどの様に変わるかを見るのが本研究の目的である.「方法」使用したマウスはC57BL/6NCrJ♀(リンパ肉腫が好発し平均寿命20カ月), C3H/HeNJel-MTV♀(乳ガンが多発し平均寿命13カ月)及びNZB/WF1♀(SLEに似た自己免疫疾患の発症し,平均寿命10.5カ月)の3系統である.新生仔胸腺を移植する実験群(NTG群)のコントロールとして新生仔脾臓を移植する群(NSG)を設けた.また, NZB/WF1マウスではさらにサイモシンα1(10μg)を週2回投与し,その効果も併せて検討した. NZB/WF1マウスでは腎炎の程度を知る目的で尿中のアルブミン量を定量的免疫拡散法で検索した.「結果」MNTGを2カ月齢から始め, 2カ月毎に行い現在1年半余りをへている.C57BL/6とC3Hの両系統においてMNTGを行った群に明らかに平均寿命の延長が見られているが,尚実験は継続中である.NZB/WF1の実験は少し遅れて開始し,尚継続中である.尿中のアルブミン量はコントロール群(NSG)に較べて,新生仔胸腺移植群(NTG)では高く,逆にサイモシン投与群では明らかに低くなる事が解った.その結果,生存率もNTG群が最も悪く,サイモシン投与群ではアルブミン尿は明らかに少なく,生存率も良い結果が出ている.即ち,新生仔胸腺移植による免疫機能の回復効果は通常のマウスでは疾患発生を抑制し寿命の延長につながるが,自己免疫自然発症マウスでは疾患を増大させることが解った.しかし,免疫機能を促進する能力のある胸腺因子の一つサイモシンα1は,この自己免疫疾患を抑制する効果のあることが解った.〔目的〕マウスをモデルとして新生仔胸腺を1ヶ月令から12ヶ月毎に連続移植する事により(MNTG)、加齢に伴う免疫機能の低下を遅延させることが出来る事は既に報告した(Mech.Age.Dev.28:111,1984)。このMNTGにより免疫機能の加齢に伴う変化を遅延させた場合、マウスの寿命と疾患発生がどの様に変わるかを見るのが本研究の目的である。〔方法〕使用したマウスはC57BL/6NCrJ♀(リンパ肉腫が好発し平均寿命が20ヶ月)、C3H/HeNJel-MTV♀(乳癌が好発し平均寿命は13ヶ月)及びNZB/WFI(B/WFI)♀(SLEに似た自己免疫疾患が発症し平均寿命は10.5ヶ月)の3系統である。MNTGのコントロールとして新生仔脾臓を移植する群を設けた。またB/WFIではサイモシンの効果も併せて検討した。更に、追加実験として、4週齢で胸腺摘出したマウスに新生仔胸腺、老齢萎縮胸腺を移植し、ホストの免疫機能に及ぼす影響を見た。〔結果〕3つのマウスの系の全ての実験が本年度中に終了した。(a)C3Hマウスでは新生仔胸腺移植を10回行ったMNTG群の平均寿命が対照群に較べて延長する傾向を示したが、統計的にはp=0.07で有意差は見られなかった。また、最大寿命には全く影響が認められなかった。(b)C57BL/6マウスでは21ヵ月齢まで新生仔胸腺移植を10回行った。300日600日齢の間はMNTG群の生存率が良かったが、その後は全く差が認められなかったので、23ヶ月齢で残存するマウスを屠殺しそれらの免疫機能を調べた。免疫機能にも実験群と対照群で差が認められなかった。(c)B/WFIマウスではMNTG群で尿蛋白の増加が認められ、寿命も明らかに短縮した。一方、サイモシン投与群では尿蛋白の減少が認められ、寿命も延長した。(d)老齢