hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネの低投入型多収品種開発に向けた高窒素利用機構の解明

CSSLsのうち、有望な1系統と、有望な1系統の染色体領域を狭めた系統群(コシヒカリ背景6系統)を用いて、窒素肥料条件を変えたポット栽培にて乾物生産量と根系からの窒素吸収能に関わる形質を検討した。その結果、有望系統ではこれまでの圃場での結果と同様に、全ての窒素施肥条件下において、乾物生産及び窒素吸収量が「コシヒカリ」よりもやや増加したものの、領域を狭めた系統群では効果が認められなかった。次いで、有望系統の根量と根の生理活性を示す出液速度を「コシヒカリ」と比較したところ、全ての窒素施肥条件下において、「コシヒカリ」よりも有望系統でやや根量が多く、出液速度がやや高い傾向があったが有意(5%)ではなかった。また領域を狭めた系統群では、全ての窒素施肥条件下で、根量と根の出液速度の全てにおいて、「コシヒカリ」との違いは認められなかった。以上のことから、乾物重と全窒素含量には、複数の遺伝子座の相互作用があることが様々な土壌窒素量条件下において確認された。「コシヒカリ」(日本型普通品種)と「タカナリ」(インド型多収品種)の正逆染色体断片置換系統群を用いて、根系からの窒素吸収量と乾物生産量を評価し、高吸収および高生産性に関わる量的形質遺伝子座を検討した。その結果、コシヒカリ背景において、窒素吸収量と乾物生産量では第11染色体短腕側が候補領域と考えらえた。一方、候補領域を狭めた系統群では、これらの形質に差が認められなかったことから、窒素吸収量と乾物生産量には複数の遺伝子座が関与する可能性が推察された。当初の予定通り、正逆の染色体置換系統群CSSLsの水田圃場実験の2年目を実行し、タカナリ及びコシヒカリ背景の系統群内で、窒素吸収量や乾物生産量で有望と思われる系統を1系統選抜することが出来た。併せて有望なコシヒカリ背景1系統の染色体領域を狭めた系統群(6系統)を用いて、水田圃場にて収穫期の乾物生産量と根系からの窒素吸収能に関わる染色体領域を検討することができた。CSSLs及び領域を狭めた系統群では、乾物生産や窒素吸収に及ぼす効果が小さいもしくは無かったため、戻し交雑自殖系統(BIL)のうち、これまでの研究で有望と考えられた数系統について圃場で評価する。あわせて、肥料条件を変えたポット栽培においても同様の項目を検討する予定である。農学今後は、コシヒカリ背景で高い窒素吸収能や窒素利用効率を示す1系統に関して、これらを高める要因を、圃場及びポットの両面より各時期の地上部の乾物生産能及び地下部の根量および根系分配の両面より明らかにする予定である。当初の計画通り、正逆の染色体置換系統群CSSLsの水田圃場実験を実行し、タカナリ及びコシヒカリ背景の系統群内で、窒素吸収量や窒素利用効率で有望と思われる数系統を選抜することが出来た。2015年9月から2016年3月末まで産休及び育休取得により、研究を一時停止していたため。消耗品、また実験・調査用消耗品の一部の購入は、これらに関係する分析が次年度となったため、残額は次年度へ繰り越すことになった。また実験補助等の人件費については、費用のかかる成分分析が次年度となったため、残額は次年度へ繰り越すことになった。圃場試験を遂行するための資材、実験用試薬、実験・調査用消耗品を購入する。併せて、本課題における形質調査および実験等の補助を専属的に依頼できる研究補助者を雇用する次年度以降は、全ての系統の年次間差異と、選抜系統の領域を狭めた組換え固定系統について窒素吸収と窒素利用効率について検討する予定である。また、高い窒素吸収能や窒素利用効率を示す系統に関しては、これらを高める要因を、地上部の乾物生産能及び地下部の根系分布や根量の両面より明らかにする予定である。
光および電界・磁界による半導体ナノ構造中のスピン制御

本研究では半導体ナノ構造中でスピンエレクトロニクス素子と量子計算機を実現する上で必要となる電子スピン制御に関して基礎的研究を行った。特に(1)実空間スピン輸送における電子-電子散乱の寄与と、(2)スピン空間におけるスピン回転制御の、2点に焦点を当てて研究を行った。実空間スピン輸送の研究においては16年度に電子-電子散乱とイオン化不純物散乱を含む輸送方程式を解いて低温における2次元電子系の輸送係数(スピン依存移動度と拡散係数)を求め、更に17年度には輸送係数の温度依存性を求めるために輸送方程式に電子-フォノン散乱の寄与を含めた。2次元系に関してこれらの数値解の計算がほぼ終了しつつあり、スピン偏極電子系の輸送係数における電子-電子散乱の寄与と不純物散乱とフォノン散乱との相対的寄与を定量的に見出すことが出来た。計算結果によれば電子-電子散乱は確かにスピン輸送に影響することが示され、電界によるドリフト輸送に比べると密度勾配のある系における拡散輸送において、電子-電子散乱からの寄与が顕著になる。温度の上昇とともに電子散乱の寄与は増加するが同時にフォノン散乱からの寄与も大きくなり、この2つの競合で温度上昇時の輸送係数が決まってくる。この効果は上記のように密度勾配のある系で顕著であるが、実験では円偏光パルスによって光励起されたスピン偏極キャリアー分布の時間変化を測定することにより検出できると期待される。これを検証するために実空間モンテカルロシミュレーションを行った。現在のシミュレーションにおける散乱の取り扱いは近似的なものであるが、電子-電子散乱がある場合にはキャリアー空間分布の時間変化に差があることが示された。またスピン回転の実験への準備としてInGaAs/GaAs,GaAs/AlGaAs系の測定用サンプルの成長を行ったが結晶の品質あるいは構造に問題があり、残念ながら測定を行えるサンプルは得られていない。また、実験方法としてマイクロ波を使わずにOptical Stark効果を使った方法が提案されており、これは今回準備しているサンプル構造でも検出可能かを検討した。本研究では半導体ナノ構造を用いたスピンエレクトロニクス素子および量子計算機を実現する上で必要となる、伝導電子スピン制御に関してその基礎研究を行う。本研究では特に1.スピン空間におけるスピン回転(Precession)の制御と、2.実空間スピン輸送のおける電子-電子散乱の寄与、の2点に焦点を絞り研究を行っている。本年度は「スピン回転」の準備としてInGaAs/GaAs,GaAs/AlGaAsの測定用サンプルの結晶成長をいくつか行ったが、まだ構造に問題が残っているようで更に改良を加える必要がある。「スピン輸送」に関しては、3次元および2次元電子ガス中のスピン輸送係数の計算を進めており、低温における輸送方程式および輸送係数の表式を得ることが出来た。さらに2次元系に関しては数値計算をほぼ終了した。予備的な段階ではあるが、スピン輸送に対する電子-不純物散乱の寄与と電子-電子散乱の寄与を定性的に比較すると、(1)電子-電子散乱はスピン輸送に影響する。この寄与のない通常のキャリア輸送との大きな違いである。(2)電子-電子散乱と電子-不純物散乱からの影響の相対的大きさは、温度や系の構造に依存する。変調ドーピングされたヘテロ構造2次元電子系では、電子-不純物散乱は弱いので、電子-電子散乱の効果がより顕著に現れる可能性がある。また、スピン上向き電子の密度あるいはスピン下向き電子の密度に空間分布がある場合にのみ、電子-電子散乱の影響が現れることが示された。本研究では半導体ナノ構造中で量子計算機とスピンエレクトロニクス素子を実現する上で必須となる電子スピン制御を実現する方法を検討した。

昨年度の研究において電子-電子散乱とイオン化不純物散乱を含む輸送方程式を解いて2次元電子系の輸送係数(スピン依存移動度と拡散係数)を求めることが出来たが、本年度は輸送係数の温度依存性を求めるために輸送方程式に電子-フォノン散乱の寄与を含めた。2次元系に関してこれの数値解の計算がほぼ終了しつつあり、暫定的ではあるがスピン偏極電子系の輸送係数(移動度、拡散係数)における電子-電子散乱の寄与と不純物散乱とフォノン散乱との相対的寄与を定量的に見出すことが出来た。計算結果によれば電子-電子散乱は確かにスピン輸送に影響することが示され、電界によるドリフト輸送に比べると密度勾配のある系における拡散輸送において、特に電子-電子散乱からの寄与が顕著になる。温度の上昇とともに電子散乱の寄与は増加するが同時にフォノン散乱からの寄与も大きくなり、この2つの競合で温度上昇時の輸送係数が決まってくる。この効果は上記のように密度勾配のある系で顕著であるが、これを実験では円偏光パルスによって励起されたスピン偏極キャリアー分布の時間変化を見ることで測定できると期待される。これを検証するために実空間モンテカルロシミュレーションを行った。現在のシミュレーションにおける散乱の取り扱いは近似的なもので定量的予測はまだ無理であるが、電子-不純物、フォノン散乱だけがある場合に比べ、電子-電子散乱がある場合にはキャリアー空間分布の時間変化に差があることが示された。またスピン回転の実験への準備としてInGaAs/GaAs, GaAs/AlGaAs系の測定用サンプルを行ったが結晶の品質あるいは構造に問題があり、残念ながら測定を行えるサンプルは得られていない。また、実験方法としてマイクロ波を使わずにOptical Stark効果を使った方法が提案されており、これは今回準備しているサンプル構造でも検出可能かを検討した。
英語によるリーダーシップと発信力を醸成する授業運営モデルの考案及び電子教材の開発

本研究は、大学の英語授業における英語によるリーダーシップと発信力を醸成する授業運営モデルの考案とマテリアル開発を、ミーティング・スタイル・クラスルームと名付けた協同学習を柱とした学習者主導の授業での実践を通じて行うものである。期間延長の承認を受けた平成30年度は、1.「自分が人より少し得意と思えること・詳しいと思えること」をコンテンツとし、成果を英語で発表できるようになること、2.会議を進行し、貢献できること、3.コンテンツ・発表、会議の進行についてフィードバックを与え合い、自分たちで改善する力を身につけることを目的とした学部・学年横断型のPBL形式の授業で教育実践を行った。この実践を通じ、ミーティングのプランや進行を行うためのアジェンダ等のマテリアル及びQuizlet等既存のツールを活用した英語教材を精査し改善した。また、本研究は即戦力としてグローバル社会で発信できる人材の育成に貢献することを目指すため、学習者と教員が授業内外で効果的に情報を発信・受信、共有するための方法として、大学のコースツールに替え、ビジネス・コラボレーション・ツールであるSlackを取り入れた。Slackは上記の授業の他でも学生とのやり取りや課題の投稿に実験的導入を行い、インタビューを行った結果、学生はSlackでのコミュニケーションをWritingよりSpeakingに近いものであると捉え、インタビュー回答者の9割以上がSlackの利用に対してポジティブな意見を持っていることがわかった。これまで作成したマテリアルを今回導入したSlackを通じて活用することにより、ミーティング・スタイル・クラスルームは大学の授業以外にも広く応用可能なモデルとなったと考える。本研究は大学の英語授業における英語によるリーダーシップと発信力を醸成する授業運営モデルの考案と実践、またマテリアル開発を行うものである。2016年度は実践を通じた授業モデルの確立とマテリアルの作成を行った。1.授業モデルの確立:英語によるリーダーシップと発信力を醸成する授業運営モデルを「ミーティング・スタイル・クラスルーム」と名付け、PBL型のゼミナールで15週間コース内での実践を行い、プロトタイプを作成した。ミーティング・スタイル・クラスルームは協同学習を柱とした学習者主導の授業モデルで、授業をミーティングに見立て、学習者がアジェンダに基づいてミーティングを運営・実施することにより英語でのリーダーシップを醸成することを目的としたものである。教員はアジェンダをデザインし授業内で必要な講義を行うとともに学生の運営を補助する。今年度はコースの到達目標、15週のカリキュラム、授業プランをまとめた。また、ミーティング・スタイル・クラスルームにおける学習者・教員の役割と必要となるマテリアルを明確化した。2.マテリアル開発:ミーティング・スタイル・クラスルーム運営に必要となるマテリアルを整理し、パッケージ化した。マテリアルとしては毎回の授業をミーティング・スタイルで行う際に必要となるアジェンダ(学習者・教員の双方が使用)と、ディスカッションを英語で行うためのフレーズ集を作成した。使用方法を記したマニュアルを含め、日本語・英語のバイリンガルで作成した。3.成果の発表:1. 2.に関して学会で発表を行った。予定通りに実践を行ったことにより、プロトタイプの確立と教材の作成は順調に進んでいる。毎回の授業のアジェンダ、議事録、クラス内課題のまとめ、学生のフィードバックがポートフォリオとして集積されており、次年度に分析とマテリアルの修正を行う準備が整った。平成29年度は理系分野の学部生上学年対象の、「専門分野のテーマを基にプロジェクトを行い、その成果を英語で発信すること」を目標としたPBL型英語授業で実践を行い、授業を通じて学生が専門分野における英語発信力を醸成する際に、専門分野の教員と英語教員がどのように協同できるかを考察した。授業の中で学生は自身が興味を持つ専門領域のテーマに関するプロジェクトを立ち上げ、その成果を英語で発信した。授業は学習者主導で行われ、コンテンツに関しては主に専門教科の教員が、発信に関しては主に英語教員がアドバイスを行い、専門分野の教員と英語教員が同じ項目に関して評価とコメントを行った。これについて評価者グループ内で項目の相関分析を行ったところ、専門分野の教員は発表に「自分なりの意見」が見られるほど、英語教員は「意見に社会との関わり」が見られるほど「感銘」を受ける傾向が見られた。また、各評価項目の平均点を評価者グループ間で比較したところ、専門分野の教員は興味・関心を他グループより高く評価していることがわかった。自由記述では英語教員は発表のデリバリーに関する改善点を指摘し、全評価者グループを通じて発表者の「自信」はポジティブに受け取られていた。この結果により、専門分野の教員は学生のテーマの絞り込みや深め方、英語教員は深まったコンテンツを広く発信する際にどう社会に関連させ伝えるかという点でアドバイスを行うことで、互いの役割が明確化し、学生の発信力の育成に貢献できることが示唆された。大学の英語授業における発信力という点で、専門分野のコンテンツの発信について分析が進んだことは有益であった。教員の役割の分析は進んだ一方で、当初「ミーティング・スタイル・クラスルーム」を実践する予定であったワークショップでの実践が事情により出来なかったため、プロトタイプの分析と修正が予定通り進まなかった。

期間延長の承認を受けた平成30年度は、1.「自分が人より少し得意と思えること・詳しいと思えること」をコンテンツとし、成果を英語で発表できるようになること、2.会議を進行し、貢献できること、3.コンテンツ・発表、会議の進行についてフィードバックを与え合い、自分たちで改善する力を身につけることを目的とした学部・学年横断型のPBL形式の授業で教育実践を行った。この実践を通じ、ミーティングのプランや進行を行うためのアジェンダ等のマテリアル及びQuizlet等既存のツールを活用した英語教材を精査し改善した。また、本研究は即戦力としてグローバル社会で発信できる人材の育成に貢献することを目指すため、学習者と教員が授業内外で効果的に情報を発信・受信、共有するための方法として、大学のコースツールに替え、ビジネス・コラボレーション・ツールであるSlackを取り入れた。Slackは上記の授業の他でも学生とのやり取りや課題の投稿に実験的導入を行い、インタビューを行った結果、学生はSlackでのコミュニケーションをWritingよりSpeakingに近いものであると捉え、インタビュー回答者の9割以上がSlackの利用に対してポジティブな意見を持っていることがわかった。これまで作成したマテリアルを今回導入したSlackを通じて活用することにより、ミーティング・スタイル・クラスルームは大学の授業以外にも広く応用可能なモデルとなったと考える。次年度はマテリアルの完成と成果の検証を目指す。1.マテリアルの完成:パッケージ化したマテリアルを公開し、複数の異なる授業で実践する。マテリアルの公開はウェブサイト上でオープンに行う。次に前年度の実践成果に加え、学習者・教員双方のフィードバックを元にマテリアルに修正を加え、完成させる。修正に際して、学習者と教員がミーティングの参加者として効果的に情報を発信、受信、共有できることを目標とする。2.成果の検証:ミーティング・スタイル・クラスにおけるリーダーシップと発信力醸成の成果を検証する。学習者主導の授業がどの程度実現するかを可視化し、広く応用可能なモデルを提示することにより、即戦力としてグローバル社会で発信できる人材の育成に貢献することを目標とする。本研究課題は期間延長の承認を受けているが、学部・学年横断型のワークショップで「ミーティング・スタイル・クラスルーム」を導入し、マテリアルはすでに専用ウェブサイトを通じて一部公開しているが、平成30年度の実践を通じて公開範囲を広げる。また、Quizlet等既存のツールも利用し、学習者にとっても使いやすいものとする予定である。成果をまとめ報告することで本研究は完成すると考える。マテリアル作成時の英文校閲の量が予定より少なかったため。ワークショップでの実践が遅れているため、次年度使用額が生じた。マテリアルの修正と公開を行う際に、編集費・校閲費等が必要となる。前年度とは異なるコースでの実践による成果やフィードバックを受け、マテリアルの応用範囲を広げる。
乳幼児のおけるTwin-talk(宇宙語)現象の発生予防とファミリーケアの研究

急増する多胎出産にともない、児の言語発達の遅れに悩む家族相談が目立って増えてきた。相談に対応する保健師も育児相談に苦慮している現状にある。多胎児の言葉の発達の遅れの原因となっているTwm-talk現象の発生機序の解明と発生予防対策に資するため本研究を実施した。対象:ツインマザースクラブ会員の双生児家族2,733組の母親を対象に自記式質問紙調査を実施した。1,428組より回答があり、これら調査結果を分析した。結果:Twin-talk現象の開始時期は平均で生後22.1ヶ月であった。全双生児のうちTwin-talk発生は38.5%で見られた。Twin-talk現象の終了時期は平均で生後34.6ヶ月であった。Twin-talk現象の発生が見られた組の家族環境要因について多重ロジスティック解析をしたところ、「双子に兄・姉の兄弟がいること」および「双子の仲がよい」が有意に発生と関連していた。また、Twm-talk現象の発生の有無をクロス集計で有意差が見られた要因として、「母親のつわりの有無」、「母親の妊娠中毒症の有無」、「双子はそっくりか否か」、「兄姉との同居の有無」、「双子の仲がよいか」、「母親の年齢」、「同居家族数」などがみられた。これら要因をコントロールすることによりTwin-talk現象の発生を予防することの可能性が示唆された。
京都市の朝鮮学校における朝鮮語・日本語のバイリンガル教育の方法と成果

本研究は、日本に在住する最大マイノリティ民族である在日コリアンが、半世紀にわたって学校法人朝鮮学園を通じて継続してきた継承語教育の言語教授法とその成果を明らかにすることを目的とした。朝鮮学校に学ぶ生徒は35世であり、日本語を母語とする。したがって朝鮮学園の実践は、第2言語である朝鮮語を教授言語とすることで日本語・朝鮮語のバイリンガルを育てるイマージョン教育である。本研究では、Hamers and Blanc (2000)にまとめられたバイリンガリズムと言語習得モテルを理論的な枠組みとして用い、エスノグラフィーの方法で京都市と近隣の4幼稚園のイマージョン教育を観察した(Hamers, J.F.and Blanc, M.H.A.(2000).Bilinguality and bilingualism, Second edition. Cambridge : Cambridge University Press.)。本研究では、1)朝鮮学園幼稚園期に、どのようなイマージョン教育が行われているか、また、2)どのようなスピードで、どのような順序で、日本語しか話せなかった幼児が朝鮮語を習得していくのか?を研究課題とした。研究課題1)についてはまず「日常生活のルーティーン」(出欠点検、日付と天気の確認、朝の挨拶と体操、食事、帰りの会)を記述した。次に、幼児教育の中にふんだんに第2言語のインプットを組み込んだ「野菜の観察」、「朝鮮相撲と腕相撲」の授業、第2言語のアウトプットの機会を確保する「かくれんぼ」、「絵語り」、「創作劇遊び」の授業を分析・記述した。研究課題2)の言語習得については、まず横断的(年少児、年中児、年長児の言語能力)に一般的傾向をまとめ、次に縦断的に特徴のある4児の2年間の変化を追い(通時的記録)、最後に個人差とグループ間の差(多様性)という観点から幼稚園児の言語習得をまとめた。園での日常生活を通じて早ければ年少期の冬には第2言語を産出し始め、年中期には言語要素を分析的にとらえ、年長期には長いモノローグも可能になるなど、幼稚園イマージョン教育は、幼児に非常に高い第2言語能力を育てているといえる。戦後50年以上たった朝鮮学校での教育は、母語による本国へ帰るための教育ではなく、日本に永住し日本語を母語とするマイノリティ民族のための、「継承語」教育である。つまり、日本語を第1言語とする子どもに対する朝鮮語イマージョン教育であり、ここでは、日本語や日本に住むための基礎知識、文化的な側面も重視するため、日本での最大規模のバイリンガル教育であると言える。2年間継続される研究のうち、本年は幼稚園児の朝鮮語の発達全般を、エスノグラフィー(参与観察)の手法で長期にわたって定期的に授業観察をすることによって解明しようとした。朝鮮学園の幼稚園児が朝鮮語を自発的に使い出すのは非常に早いといえる。「年少児」は、学校によって、集団の大きさ、先生の年齢(世代)、保育活動の内容などに差があり、また、個人差もあるので非常に幅があるが、「年中児」になると、ほぼ全員のマトリックス言語(シンタクスやモーフォシンタクスを有する言語)は朝鮮語になる。英語によるイマージョン教育で全国的に知られている静岡県沼津市の加藤学園幼稚園の園児の場合には、生徒間のコミュニケーションはほぼ日本語で行われ、先生が全体に語りかける一斉授業の中で、先生の使う英語に対して子どもが1語や決まり文句の英語で答える程度にとどまる。

こうした大きな差の原因は第2言語にふれる総時間数の差、日本語と第2言語の言語体系の差、教員の継続勤務年数や姿勢の差などにあると思われる。朝鮮語使用はほぼ学校内に限られるので、幼稚園での生活にあらわれない単語や表現、(例、ガソリンスタンド)が日本語で表現されて朝鮮語の中にコードスイッチされて入り込む。このコードスイッチの現象は朝鮮学校で聞かれる朝鮮語に非常に特徴的なものなので、来年度にかけて詳細な分析が必要であると考えている。本研究は、学校法人朝鮮学園の継承語教育の言語教授法とその成果を明らかにすることを目的として、「エスノグラフィー」の方法で授業と学校生活全般を「不参与・参与観察」した。研究の第2(最終)年度である14年度は、京都市内の3校ある朝鮮学校幼稚部のうち、2校を重点的に、残る1校と関西のもう1校の幼稚部を比較対照のために数回観察し、(1)言語習得能力の多様性と、(2)日本語使用について主に研究した。その結果、次のことがわかった。(1)通時的な言語習得過程を詳しく見ると、習得の速度や母語の使用頻度・理由に個人差はあるが、年長児の冬になると、全員にかなり高度な第2言語産出能力が身につく。集団の大きさ、構成員の資質、保育活動の内容などの違いのために、クラス間の言語能力の差も見られた。(2)第2言語習得の過渡期である幼児イマージョンでは、母語である日本語の使用は不可避である。先生の教授上のストラテジーとしても用いられるし、幼児間のコミュニケーションの道具(少なくとも年少期の2学期末あたりまで)として、また、第2言語で未習特の表現・語彙に代わるものとして用いられていた。この他にも、昨年度に引き続いて教授法の研究と総合的な言語能力についての分析も継続した。英語イマージョンとの差異については、複数の英語イマージョンの観察が今年度中には(観察校の事情により)不可能だったので、今後の研究課題とした。
人工真皮-表皮培養系を用いた実験的アミロイド生成に関する研究

1剥離表皮の培養の設定人工真皮上での成人ヒト剥離表皮器官培養を出来るだけ長期にわたって確立するために次の方法によって培養を試みた。剥離表皮は外科的切除皮膚の一部をデスパーゼで処理することによって得た。1)人工真皮上に剥離表皮を重層し、全体を培養液中に浸した。2)人工真皮上に剥離表皮を重層し、人工真皮のみを培養液中に浸した。3)人工真皮上に剥離表皮を重層し、全体をメッシュに乗せてそれを培養液表面に接触させた。4日間の培養の後、凍結切片を作成して組織学的、免疫組織学的に検討した結果、1)では全例で表皮細胞は全層で核は好酸化し、細胞は局融解をおこして死滅していた。基低層のα6インテグリンは消失していた。2)では4例中2例で上記の変化が見られ、2例では基低層に所々でα6インテグリンの発現が見られ、基低細胞の部分的な生着がうかがわれた。3)では行った3例の全例で基低層でのα6インテグリンの発現が確認されたが部分的に消失していた。2皮膚アミロイド症患者表皮の培養とアミロイド物質の検出苔癬型皮膚アミロイド症患者4例の皮膚をデスパーゼ処理により表皮真皮を分離し表皮を上記3)の方法によって器官培養し4日目に免疫組織化学的に検討した。多くの部分でα6インテグリンは発現していたが4型コラーゲンの発現は少なかった。明らかなアミロイドpコンポーネント陽性の物質は確認できなかったが、電顕的に観察した結果、径約8ナノメートルの直線状の線維が少数基低細胞の下部に確認され、アミロイド物質の産生がある可能性が示唆された。3考案皮膚アミロイド症の患者の多くは中高年であり、病変部よりの表皮の長期間の器官培養は容易でない。今後は、ある程度大きい皮膚からの単離有棘細胞の培養を試みる必要があると思われた。
アジア熱帯域における小動物の進化に関する研究

1979年以来行ってきたマレーシア領ボルネオのサバ州、サラワク州の調査の幅を広げて、マレー半島とタイを加えた調査を当初計画した。しかし、タイでの調査は、1992年の政変後、野生動物保護の規制が強化され、調査許可の取得が遅れ、十分な調査を行うことができなかった。1992年度はマラヤ大学のヨン教授の協力を得て、11月末より翌年の1月末までマレー半島の西側を調査した。ついで1993年度は7月中旬から9月中旬まで、マレーシア領ボルネオのサラワク州の東北部、中部、南西部で調査を行った。ここでは、サラワク森林局のハミット氏の協力により調査を行った。各年度ともタイでの調査を行うため、バンコクでチュラロンコン大学のソムサク助教授他と調査の打ち合わせを行い、調査許可を早急に得ることができるよう関係機関にも協力を要請した。調査許可は1993年8月下旬に出されたため、カンチャナブリ地区で短期間の予備的な調査を行い、タイ国科学技術研究所で、所蔵標本の調査を行った。1992年度マレー半島の調査調査地は北から、カキブキット、ジェライ山、ラルットヒル、キャメロンハイランド、フレーザヒル、ゲンティンハイランドおよびペナン島である。これらの地域の野外調査を行い、標本採集を行うと同時に、カエル類の鳴き声データを収集、トカゲ類については捕獲時に体温のデータを調べた。昆虫類では、クワガタムシ科、クロツヤムシ科の幼虫と成虫の生活史についても調査を行った。核型調査は生体をマラヤ大学まで持ち帰り、ヨン教授の協力の下に行われた。この調査を通じて昆虫類では、マダラクワガタ属の新種3種が発見され、すでに記載されている。爬虫類ではキノボリヤモリ属が、半島の高地で分化を起こしていることが、この調査で明らかとなった。これには少なくとも3つの未記載種が含まれており、現在記載の準備中である。カエル類については、新たに音声データを収集し、いくつかの属で分類の再検討の必要性が明らかとなった。また、ボルネオや中国の近縁種との音声データの比較も進めている。1993年度サラワク州の調査サラワクでの調査地はランビールとムル-国立公園で再調査を行い、さらにランジャック・アンティマウのオランウータン保護区では、今回は南側から入って調査を行った。南西部では、ガディン国立公園とスムンサム動物保護区で調査を行った。これらの国立公園や保護区での両棲爬虫類と昆虫類の動物相の調査を行うと同時に、カエル類の鳴き声データ、トカゲ類については捕獲時に体温のデータを収集し、核型調査も行った。昆虫類については、クワガタムシ科、クロツヤムシ科について幼虫と成虫の生活史についても調べた。クワガタムシ科、クロツヤムシ科の幼虫類については、農林水産省の許可を得て日本に持ち帰り、生活史を明らかにするため飼育を行っている。両棲爬虫類については組織の冷凍標本を持ち帰り、遺伝学的解析の準備を進めている。カエル類の音声データは従来の調査や中国・台湾との協力によるデータとともに現在解析中である。なお、ハヤセガエル属の音声解析の結果についてはすでに出版済みである。1993年度タイでの調査カンチャナブリ地区で短期間の両棲爬虫類について予備的な調査を行い、バンコクのタイ国科学技術研究所で、両棲爬虫類の所蔵標本の調査を行った。一部の標本については、借り出して現在調査中である。調査許可が正式に発行され、チュラロンコン大学およびタイ国科学技術研究所の協力が確認されたので、引き続き本格的な調査を行いたいと考えている。

カエル類については、新たに音声データを収集し、いくつかの属で分類の再検討の必要性が明らかとなった。また、ボルネオや中国の近縁種との音声データの比較も進めている。1993年度サラワク州の調査サラワクでの調査地はランビールとムル-国立公園で再調査を行い、さらにランジャック・アンティマウのオランウータン保護区では、今回は南側から入って調査を行った。南西部では、ガディン国立公園とスムンサム動物保護区で調査を行った。これらの国立公園や保護区での両棲爬虫類と昆虫類の動物相の調査を行うと同時に、カエル類の鳴き声データ、トカゲ類については捕獲時に体温のデータを収集し、核型調査も行った。昆虫類については、クワガタムシ科、クロツヤムシ科について幼虫と成虫の生活史についても調べた。クワガタムシ科、クロツヤムシ科の幼虫類については、農林水産省の許可を得て日本に持ち帰り、生活史を明らかにするため飼育を行っている。両棲爬虫類については組織の冷凍標本を持ち帰り、遺伝学的解析の準備を進めている。カエル類の音声データは従来の調査や中国・台湾との協力によるデータとともに現在解析中である。なお、ハヤセガエル属の音声解析の結果についてはすでに出版済みである。1993年度タイでの調査カンチャナブリ地区で短期間の両棲爬虫類について予備的な調査を行い、バンコクのタイ国科学技術研究所で、両棲爬虫類の所蔵標本の調査を行った。一部の標本については、借り出して現在調査中である。調査許可が正式に発行され、チュラロンコン大学およびタイ国科学技術研究所の協力が確認されたので、引き続き本格的な調査を行いたいと考えている。当初の調査計画を、調査許可のための必要な期間を見込んで、11月末から1月いっぱいまでとし、タイ国およびマレーシア国のマレー半島で調査を行うよう予定を変更した。しかし、1992年夏のタイ国での政変後、野生動物保護の規制が強化され、タイ国では調査許可の取得がたいへんむずかしくなった。そこで、今回はマレーシア国の半島部を主として調査することにした。タイ国では、チュラロンコン大学の共同研究者と農業省、森林省等の関係官庁と調査計画の検討を行い、研究計画の調整をおこなって、1993年度調査の許可の内諾を得た。マレーシア国では、マラヤ大学のヨン・ホイセン教授の援助を得て、マレー半島各地で調査を行った。調査地はカキブキット、ジェライ山、ペナン島、ラルットヒル、キャメロン高原、フレーザーズヒル、ゲンティン高原、ゴンバック(マラヤ大学演習林)である。これらの地域で野外調査と標本採集を行い、カエル類の音声データ、両生爬虫類の体温データを記録し、クワガタムシ・クロツヤムシ類の幼虫・成虫の生活史を調べた。両生爬虫類はマラヤ大学に持ち帰り、一部の標本については核型を調べ、日本での遺伝学的な研究のため、組織を冷凍保存して持ち帰った。クワガタムシ・クロツヤムシについては、幼虫と成虫との対応を調べるため、一部の幼虫と成虫を農林水産省の許可を得て日本に持ち帰り、飼育を行っている。現在持ち帰った標本と音声、核型、体温データの整理を行い、解析を進めている。
球脊髄性筋萎縮症における活動依存性シナプス病態の解明と治療法の開発

球脊髄性筋萎縮症(SBMA)は成人発症の運動ニューロン疾患であり、アンドロゲン受容体におけるCAG繰り返し配列の異常延長を原因とするポリグルタミン病である。近年、神経変性疾患の初期病態としてシナプス機能障害が注目されている。本研究ではSBMAのマウスモデルにおける神経筋接合部の病理的変化を免疫組織化学とマイクロアレイ解析により解析した。その結果、SBMAマウスの神経筋接合部では神経症状の発症前から脱神経がみられ、イオン結合などの機能を有する分子の発現が低下していた。シナプスは神経変性疾患において最も早期に障害される部位であり、運動ニューロン疾患においても、神経と筋を連結するシナプスである神経筋接合部が初期病変の主座である可能性が示されているが、その分子病態は解明されていない。本研究では、運動ニューロン疾患のひとつである球脊髄性筋萎縮症(SBMA)のマウスモデルを用い、神経筋接合部の超微形態解析・遺伝子発現解析を行い、初期病態の分子メカニズムを解明するとともに、運動による神経筋クロストークの変化を解析し活動依存性の分子病態を明らかにする。本年度は免疫組織化学とマイクロアレイ解析による病態解明を行った。その結果、SBMAマウス骨格筋(前脛骨筋)の神経筋接合部では6週齢(神経症状の発症前)から脱神経がみられ、進行とともに悪化する傾向が得られた。また、6週齢のSBMAマウス前脛骨筋の神経筋接合部をacetylthiocholineで染色し、レーザーマイクロダイセクションを用いて神経筋接合部を単離し、OvationPico WTA System V2によりランダムプライマーを用いて増幅し、マイクロアレイによる遺伝子発現解析を行った。その結果、TGF-beta receptor, type I/II extracellularregion , regulation of insulin-like growthfactor receptor signaling pathwayなどの機能を有する分子の発現が亢進し、calcium ion binding, metal ion bindingなどの機能を有する分子の発現が低下していた。今後定量RT-PCRや免疫組織化学を用いてデータのバリデーションを進めるとともに、進行期(13週齢)のマウスについても解析を進め、運動負荷による変化についても検討していく予定である。本研究では神経筋接合部の初期病態の分子メカニズムを解明することを目的としており、発症前のSBMAマウス神経筋接合部の網羅的遺伝子発現解析の結果が得られたことから、順調に進展していると自己評価した。今後はマイクロアレイの結果を定量RT-PCRや免疫染色で確認するとともに、神経変性の進行に伴う神経筋接合部の遺伝子発現変化を検討する。また、発症前から発現が変化している分子の病態への関与を神経系細胞と筋細胞の共培養システムを用いて解析するとともに、SBMAマウスに強制運動負荷や下肢固定などの介入を行い、発症前および発症後の運動や安静が神経筋接合部の病変に及ぼす影響を病理学的・生化学的に明らかにする。該当なし
スーパーコンピュータ三次元流動シミュレーションによる動物細胞培養装置の最適設計

1.昨年度までの研究成果により、撹拌翼先端の最大剪断応力の絶対値だけでなく、細胞が受ける剪断応力の履歴もまた細胞の代謝や生存率等に重大な影響を与えていることが示唆され、この応力の履歴を定量的に評価することの必要性が示された。そこでまず本研究で開発したスーパーコンピュータを用いた三次元流動シミュレーションによって、浮遊性細胞の培養に一般によく用いられる2枚平行パドル型撹拌槽(スピナ-フラスコ)内の三次元の速度場・応力場を60rpmという代表的な撹拌速度条件下で求めた。2.次に本年度開発した粒子追跡のプログラムを用いて、この三次元流動場の中に流体と同じ比重を持つ粒子(仮想の細胞)をいろいろな位置に投入して、その粒子がどのような応力分布の中をどのように通過していくかを0.02秒の追跡時間間隔で90秒間シミュレーションを行った。その結果、撹拌翼下部に投入した着目粒子(細胞)は、撹拌翼の回転方向に回りながら翼の下部吐出により徐々に下がっていき、一度槽底付近まで落ちる後、回りながら少しずつ軸方向に向かって移動し、軸付近に存在する上昇流に乗って回転しながら上昇し、やがて元の位置に戻っていくことが明らかとなった。この一周期の時間は平均で30.6秒で、その間に受ける剪断応力の時間積分値(応力履歴)は、0.134[Pa・s]であった。3.これまで開発した剪断応力負荷装置を用いて、弱付着性である293細胞の生存率が50%に低下する応力履歴が10440[Pa・s]であることが求められているので、今回計算に用いたスピナ-フラスコでこの細胞を培養した場合、撹拌翼下部の細胞は、一周期30.6秒を77910回繰り返したとき(約28日)、その生存率が50%に低下することが示唆された。このような応力履歴による生存率への影響を定量的に示した例は本研究が初めてである。1.シャーレ上に増殖させた付着性培養細胞に対して、無菌的に一定期間一定の剪断応力を負荷することができ、また同時に細胞の形態変化を光学顕微鏡で観察することができる剪断応力負荷装置を作製し、サル腎細胞(Vero)、ヒト肝細胞(PLC/PRF/5)、ヒト胎児腎細胞(293)の付着・形態・生存率・代謝・物質生産性に及ぼす剪断応力の影響について調べた結果、Vero及びPLC/PRF/5細胞は、0.1Paの35時間負荷で10%しか細胞剥離が起こらなかったのに対し、293細胞では60%の細胞が剥離した。つまり付着性培養細胞の付着力は細胞によって異なることが定量的に明らかとなった。また293細胞の血栓溶解酵素生産は0.05Pa以上の剪断応力で阻害されることが明らかとなった。2.筆者らの研究室で独自に開発した三次元流動解析のプログラムを用いて、最も一般的な実験室スケールの攪拌槽(スピナーフラスコ)内での流動状態・最大剪断応力・応力分布などを、種々の攪拌速度条件下で、スーパーコンピュータ三次元流動シミュレーションによって求めることが可能となった。回転速度60rpmでの最大剪断応力は翼先端で発生し、その値は0.095Paであった。3.上記の攪拌槽を用いて、実際に293細胞をマイクロキャリアーを付着担体とした培養実験をした結果、増殖の定常値に60rpmで急激な細胞の剥離が起こった。

この結果と1の実験結果によって、2で得られた最大剪断応力に関するコンピュータシミュレーション結果が妥当であることが確認された。4.さらに流動場の三次元流動シミュレーションの知見を用いた粒子追跡シミュレーションの定式化を行い、細胞が攪拌槽内でどのような応力履歴を持つかを推定することが可能となった。1.昨年度までの研究成果により、攪拌翼先端の最大剪断応力の絶対値だけでなく、細胞が受ける剪断応力の履歴もまた細胞の代謝や生存率等に重大な影響を与えていることが示唆され、この応力の履歴を定量的に評価することの必要性が示された。そこでまず本研究で開発したスーパーコンピュータを用いた三次元流動シミュレーションによって、浮遊性細胞の培養に一般によく用いられる2枚平行パドル型攪拌槽(スピナ-フラスコ)内の三次元の速度場・応力場を60rpmという代表的な攪拌速度条件下で求めた。2.次に本年度開発した粒子追跡のプログラムを用いて、この三次元流動場の中に流体と同じ比重を持つ粒子(仮想の細胞)をいろいろな位置に投入して、その粒子がどのような応力分布の中をどのように通過していくかを0.02秒の追跡時間間隔で90秒間シミュレーションを行った。その結果、攪拌翼下部に投入した着目粒子(細胞)は、攪拌翼の回転方向に回りながら翼の下部吐出により徐々に下がっていき、一度槽底附近まで落ちる後、回りながら少しずつ軸方向に向かって移動し、軸付近に存在する上昇流に乗って回転しながら上昇し、やがて元の位置に戻っていくことが明らかとなった。この一周期の時間は平均で30.6秒で、その間に受ける剪断応力の時間積分値(応力履歴)は、0.134[Pa・s]であった。これまで開発した剪断応力負荷装置を用いて、弱付着性である293細胞の生存率が50%に低下する応力履歴が10440[Pa・s]であることが求められているので、今回計算に用いたスピナ-フラスコでこの細胞を培養した場合、攪拌翼下部の細胞は、一周期30.6秒を77910回繰り返したとき(約28日)、その生存率が50%に低下することが示唆された。このような応力履歴による生存率への影響を定量的に示した例は本研究が初めてである。
GPI-アンカー型糖蛋白質の品質管理における小胞体シャペロンの役割

本年度は昨年度解析したレクチン部位を持つ小胞体シャペロン・カルネキシン(膜貫通ドメインを除去したもの)、およびBipの作用を特に変性タンパク質の再折りたたみという観点から詳細に解析した。カルネキシンおよびBipは昨年と同様に発現・精製した。また、BipのATPase活性化作用を持つSec63pのJドメイン(N末より121-198残基)は、インテインとの融合タンパクとして発現後、DTTにて処理することにより切断・精製した。カルネキシン存在下、熱処理して変性させた非糖タンパク質はATP+Bipの添加により20%程度であるが再び正常な立体構造に折りたたまれた。さらにこれにJドメインを加えると、この回復の程度は30%に増加した。この際カルネキシンの認識糖構造であるGlc1-Man3を加えても回復は若干(10%)低下するものの認められた。一方、Glc1-Man9構造を持つ糖タンパク質をカルネキシン存在下、熱処理して変性させた場合でも、ATP+Bip+Jドメインの添加により30%程度回復が認められたが、熱処理時にGlc1-Man3を加えてカルネキシンから糖タンパクを解離させた場合、回復はみられなかった。これは糖タンパク質の場合は、糖構造部分によるカルネキシンとの結合が特に重要であることを示唆している。また糖タンパク質を6Mのグアニジン塩酸で処理して変性させた場合は、ATP+Bip+Jドメインを添加しても回復は認められなかったが、ウサギ網状赤血球のライゼート+カルネキシン+ATPを添加した場合は35%の回復が認められた。カルネキシンの代わりにIgGを用いた場合には、回復は認められなかった。これらのデータは、カルネキシンが新たに合成された未だ正常に折り畳まれていないプリオンタンパク質等の糖タンパク質と素早く結合することにより、これらの基質をfolding-competentな状態に保つこと、さらにBipおよびJドメインを持つタンパク質がこれらの基質を正常な立体構造を取るように折り畳むというスキームを支持するものであった。細胞としてはプリオン蛋白質を高発現しているヒトT98G細胞を用いた。T98G細胞を界面活性剤(NP-40)で可溶化後、まずプリオン蛋白質に対する抗体で免疫沈降し、さらにその沈降物を抗シャペロン蛋白質抗体(Bip,カルネキシン,カルレティキュリン)を用いてイムノブロットを行った。また、カルネキシンおよびBipの作用を詳細に比較するため、それぞれの精製蛋白質を用い、in vitroで機能解析を行った。まず、GSTとの融合蛋白質として大腸菌で発現したカルネキシンを、第10a因子にてGSTと切断後、FPLCにて精製した。BipはヒスチジンタグをN末端に付け大腸菌で発現後、Niカラムにて精製した。精製したカルネキシンおよびBipは熱処理(43度-45度で60-90分間処理)等による糖蛋白質(Glc_1-Man_9-GlcNAc_2を持つ)および非糖蛋白質の変性による凝集塊形成を濃度依存的に阻害した。カルネキシンの作用は非糖蛋白質でBipと同程度、糖蛋白質ではBipに比べて数倍強力であった。さらにカルネキシンまたはBip存在下、熱処理して変性させた蛋白質は、BipおよびJドメインの作用により再び正常な立体構造に折り畳まれることをあわせて見いだした。以上の結果から、カルネキシンは新たに合成され未だ正常に折り畳まれていないプリオン蛋白質等の糖蛋白質と素早く結合することにより、これらの基質をfolding-competentな状態に保つこと、さらにBipおよびJドメインを持つ蛋白質がこれらの基質を正常な立体構造を取るように折り畳むというスキームが考えられた。

これらのデータは、カルネキシンが新たに合成された未だ正常に折り畳まれていないプリオンタンパク質等の糖タンパク質と素早く結合することにより、これらの基質をfolding-competentな状態に保つこと、さらにBipおよびJドメインを持つタンパク質がこれらの基質を正常な立体構造を取るように折り畳むというスキームを支持するものであった。
アスリートの時計遺伝子発現リズムの違いが運動・認知パフォーマンスに及ぼす影響

運動パフォーマンスが最も良く発揮される時刻(ピークパフォーマンス時刻)は、深部体温の高い夜だと知られている。しかし、深部体温のリズムは生体リズム(朝型・夜型)で異なるため、個人の生体リズムの違いによってピークパフォーマンス時刻は異なる可能性がある。本研究では、アスリートを対象に、1生体リズムを時計遺伝子発現リズムで客観的に評価し、質問紙による既存の評価法との関連を検討すること、2生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること、3介入によって生体リズムやパフォーマンスの日内変動を調節する手法を検討すること、の3点を明らかにすることを目的とする。平成30年度は2「生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること」に関して、12名を対象に、時計遺伝子発現リズムで評価した生体リズムの違いがパフォーマンスのピーク時刻・日内変動に影響を及ぼすか否の実験を実施した。本実験では時計遺伝子の発現量を1日の6ポイント(6,10,14,18,22,2時)のリズムで評価し、発現ピーク時刻、振幅と朝夕でのパフォーマンス変動との関連を検討した。現在、10名の解析が終了している。アスリートの個人の生体リズムの違いと朝夕でのパフォーマンス変動との関連を評価することができた。令和元年度は、引き続き採取したサンプルの解析を進めていくとともに、介入によって生体リズムを調節することでパフォーマンスの日内変動を調節できるか否か実験を実施予定である。平成30年度は、研究課題2「生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること」を進めることができた。その結果、時計遺伝子発現リズムは就寝時刻の早い遅いによって個人間で異なる可能性を明らかにすること、時計遺伝子発現リズムと朝夕の運動パフォーマンスとの間に関連がある可能性を明らかにすることができた。令和元年度は、平成30年度に採取したサンプルの解析を進めていくとともに、平成30年度の結果と併せて、時計遺伝子で評価した生体リズムの違いとパフォーマンスのピーク時刻・日内変動との関連を検討する。その結果を研究課題2「生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること」の成果として発表する。また、研究課題3「介入によって生体リズムやパフォーマンスの日内変動を調節する手法を検討すること」に関して、生体リズムを調節することでパフォーマンスの日内変動を調節できるか否か、また、その関連因子を日内変動の認められる生理学的指標から明らかにするための研究を進める。平成29年度は1「生体リズムを時計遺伝子発現リズムで客観的に評価し、質問紙による既存の評価法との関連を検討すること」に関して、15名を対象に、生体リズム評価が時計遺伝子発現リズムと国際的に標準化された質問紙で同様になるか否か実験を実施した。本実験では、時計遺伝子の発現量を1日の6ポイント(6,10,14,18,22,2時)のリズムで評価し、発現ピーク時刻と朝型夜型質問紙(Morning-Evening Questionnaire; MEQ)との関連を検討した。現在、10名分の解析が終了している。時計遺伝子発現リズムは個人間で異なり、時計遺伝子発現リズムからアスリートの個人の生体リズムの違いを客観的に評価することができた。朝型夜型質問紙との関連は現在分析中である。平成30年度は、引き続き採取したサンプルの解析を進めていくとともに、2「生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること」に関して、生体リズムの違いがパフォーマンスのピーク時刻・日内変動に影響を及ぼすか否か実験を実施予定である。平成29年度は、研究課題1「生体リズムを時計遺伝子発現リズムで客観的に評価し、質問紙による既存の評価法との関連を検討すること」、研究課題2「生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること」の2つに着手することができた。

本実験では時計遺伝子の発現量を1日の6ポイント(6,10,14,18,22,2時)のリズムで評価し、発現ピーク時刻、振幅と朝夕でのパフォーマンス変動との関連を検討した。現在、10名の解析が終了している。アスリートの個人の生体リズムの違いと朝夕でのパフォーマンス変動との関連を評価することができた。令和元年度は、引き続き採取したサンプルの解析を進めていくとともに、介入によって生体リズムを調節することでパフォーマンスの日内変動を調節できるか否か実験を実施予定である。平成30年度は、研究課題2「生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること」を進めることができた。その結果、時計遺伝子発現リズムは就寝時刻の早い遅いによって個人間で異なる可能性を明らかにすること、時計遺伝子発現リズムと朝夕の運動パフォーマンスとの間に関連がある可能性を明らかにすることができた。平成30年度は、平成29年度に採取したサンプルの解析を進めていくとともに、平成29年度の結果と併せて、時計遺伝子発現リズムと朝型夜型質問紙との関連を検討する。その結果を研究課題1「生体リズムを時計遺伝子発現リズムで客観的に評価し、質問紙による既存の評価法との関連を検討すること」の成果として発表する。また、研究課題2「生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること」に関して、生体リズムの違いがパフォーマンスのピーク時刻・日内変動に影響を及ぼすか否か、また、その関連因子を日内変動の認められる生理学的指標を明らかにするための研究を進める。令和元年度は、平成30年度に採取したサンプルの解析を進めていくとともに、平成30年度の結果と併せて、時計遺伝子で評価した生体リズムの違いとパフォーマンスのピーク時刻・日内変動との関連を検討する。その結果を研究課題2「生体リズムの違いと運動・認知パフォーマンスとの関連を検討すること」の成果として発表する。また、研究課題3「介入によって生体リズムやパフォーマンスの日内変動を調節する手法を検討すること」に関して、生体リズムを調節することでパフォーマンスの日内変動を調節できるか否か、また、その関連因子を日内変動の認められる生理学的指標から明らかにするための研究を進める。経費削減のため、差額が生じたが、次年度もさらに対象者を増やして実験を継続予定である。費用を抑えることができたため、差額が生じたが、次年度もさらに対象者を増やして実験を継続予定である。