hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バスケットボールのプレイとプレイヤーの特徴を踏まえた状況判断能力構造のコーチング

バスケットボールのゲームにおける「速攻」「スクリーンプレイ」「個人的攻撃状況」「非ボール保持者のプレイ」の状況判断能力構造を明らかにし,それぞれのプレイの状況判断能力には競技水準や性差に応じたトレーニングの必要性があることを明らかにすることができた.さらに,プレイヤーの状況判断傾向や特徴を把握するために有効な簡易的に実施可能な状況判断能力を評価できるテストを作成した.これらの成果によって,効果的な状況判断力のトレーニングや状況判断能力に応じた戦術トレーニングのためのコーチングに貢献することができたと考えられる.バスケットボールを対象に各プレイヤーの状況判断力テストバッテリー(八板・青柳,2012)から様々なプレイを対象に分析し,プレイと状況判断能力の関係を構造化しようとするものである.本年度は,バスケットボールのスクリーンプレイや個人的攻撃局面における状況判断能力テストの結果からそれらの状況判断構造を明らかにし,構造化されたものを基に,それらの因果構造から指導の順次性を検討した.個人的攻撃局面における状況判断では,状況判断能力テストの結果を探索的因子分析によって要因を検討し,抽出された状況判断能力因子の構造から共分散構造分析を用いて状況判断能力の習得の順次性について仮説的構造モデルを作成して検証した.「パスプレイの状況判断」,「対峙打破の状態における状況判断」,「対峙の打破を試行する状況判断」の3つの因子にまとめることができ,因子に基づいた仮説的構造モデルを検討すると,3つの状態がそれぞれ独立した「並列型3次因子モデル」,1つの系列で直列的に並ぶ「順列型モデル」,学習の段階において複雑化したり異質化したりする「分化型モデル」,2つ以上のものが関連しながら合わさって1つになる「統合型モデル」が考えられた.それらに抽出された因子を当てはめて分析したところ,3つの因子のそれぞれを並列的に指導していく「並列型3次因子モデル」が最も当てはまりの度合いが高かった.バスケットボールの個人的攻撃局面におけるコーチングでは,プレイの流れによる全体的な状況判断トレーニングだけではなく,より正しい状況判断を理解するための各状況を設定し,その理解に基づいた技術の習得といったトレーニング方法が必要になることが認められた.本年度は,まずバスケットボールのゲームの非ボール保持者の状況判断能力の因子構造を検討した.それらの因子構造を検証し,非ボール保持者の状況判断能力を向上させるための指導方法として,4つの因子のそれぞれの状況判断トレーニングの必要性が高いことが示された.指導者は,これらの状況にあるプレイヤーに対して各自の状況判断能力に応じた指導の必要性が認められた.特に,男子と女子では異なる判断をする傾向のある因子があり,得手不得手の特徴を理解してトレーニングの組み立てや,指導方法を検討することが必要である.さらに,状況判断と競技水準に有意な関連が見られた因子について,簡易的に実施可能な新しい状況判断能力テストを作成し,このテストの利用によって,指導者のみならず競技水準,性差などに関わらずプレイヤーが各自の状況判断能力の特徴を理解し,効果的な状況判断力のトレーニングや状況判断能力に応じた戦術トレーニングが可能になったと考えられる.また,バスケットボールのゲームにおけるショットの難易度とショット状況における状況判断能力の関連を明らかにするために,ショット状況の難易度とプレイヤーの特徴を検討した.ショット決定に影響する複合的な諸要因として,対峙状況,ショット試行エリア,ブロックショット,ショットに結びついたプレイ,ショットクロックの残秒の各項目が難易度への影響が大きく,ショットのトレーニングにおいては,相手の防御行動や状態を読むショットセレクションの適切さ,ショットやショットに結びつけるための技術,チームの戦術行動のそれぞれのトレーニングを関連させながら行う必要性が高いことが示され,ショット状況における状況判断能力の必要性が認められ,ゲームにおけるプレイヤーのショットの成否の傾向や特徴を明らかにすることができた.バスケットボールの状況判断能力における様々なプレイの構造について検討しているが,本年度は,非ボール保持者の状況判断能力の因子構造を検討し,4つの因子が抽出され,簡易的に実施可能な新状況判断能力テストを作成することができた.また,この新テストは,交差妥当性の検証によって適用可能性の高さが示されており,この方法によってより多くの被検者に実施することが可能となった.また,ゲーム中のショット状況の判断において,プレイヤーのショットセレクションの重要性が明らかになったので,ショット状況の難易度の数量化とともに,プレイヤーのシューターとしてのタイプに合わせた指導やチーム戦術を構築することを検討する段階であり,最終年度に向けて順調に成果をあげられていると考えている.本研究は,様々なゲーム状況が存在するボールゲームにおいてプレイと状況判断能力の関係を構造化するとともにプレイとプレイヤーの特徴に応じた戦術指導の提案を試みることを目的とした.本年度は,これまで状況判断におけるプレイの特徴から構造化を図った結果を踏まえ,プレイヤーの特徴に応じたコーチング方法の検討として,プレイヤーの過去のバスケットボールの競技経験におけるポジションや所属チームの競技レベルとの関連について検討した.さらにゲーム中のプレイとしてすべてのプレイヤーに重要なボール非保持者の状況判断能力についてそれらを規定する因子構造を検討し,それらを基に状況判断因子を構成する項目による簡易的な汎用テストバッテリーを作成した.以下は,それぞれの研究成果の概要を示したものである.1.バスケットボールの速攻の状況判断能力の因子構造と選手の過去のバスケットボール経験との関連について大学バスケットボール部に所属する158名を対象に検討した.バスケットボールの状況判断能力は,年代によるポジションや所属するチームの競技レベル以外にも様々な経験や知識が必要な状況が存在する一方,それらの経験が状況判断能力に影響する要因となるプレイの存在が見出された.競技歴や経験を踏まえることによってプレイヤーの得意や不得意な状況判断能力を見出すこともできるので,プレイやプレイヤーの特徴に応じたコーチングが可能になった.

2.バスケットボールのゲームにおける非ボール保持者の状況判断について包括的な状況判断能力テストを実施し,非ボール保持者の状況判断を規定する要因について因子構造の検討を行った.抽出された状況判断能力因子を構成する項目を検討し,簡易的に実施可能なテストを作成した.3年間の研究成果として,本研究の目的であるバスケットボールの様々なプレイの状況判断能力の構造について明らかにすることができた.バスケットボールのゲームにおける「速攻」「スクリーンプレイ」「個人的攻撃状況」「非ボール保持者のプレイ」の状況判断能力構造を明らかにし,それぞれのプレイの状況判断能力には競技水準や性差に応じたトレーニングの必要性があることを明らかにすることができた.さらに,プレイヤーの状況判断傾向や特徴を把握するために有効な簡易的に実施可能な状況判断能力を評価できるテストを作成した.これらの成果によって,効果的な状況判断力のトレーニングや状況判断能力に応じた戦術トレーニングのためのコーチングに貢献することができたと考えられる.1バスケットボールの状況判断能力の因子構造について,これまでに作成したテストバッテリーを用いて,状況判断能力の構造の存在を明らかにした.そして構造化されたものを基に,それらの因果構造から指導の順次性を検討した.研究結果を投稿し,一定の評価を受けて掲載された.2さらに,様々なゲーム状況を加えたうえで,より多くの被検者にテストを実施し,プレイヤーの特徴と状況判断能力の関係について明らかにするために,ゲームビデオの撮影を実施し,新テストの一部を作成した.ここまででバスケットボールの状況判断能力の構造化が可能であることが,明らかになったので,研究を遂行できることが確認された.様々なゲーム状況を加えて,より多くの被検者にテストが実施できるよう準備しているところである.これらの新テストを完成させ,作成した新テストを様々な年代(中学生・高校生・大学生)の競技レベルのプレイヤーに実施し,より多くの専門家の判断を反映する評価方法によって採点することができる.平成26年度中に新テストを完成させる予定であったが,状況判断能力の構造化とその因果構造について検討したため少し遅れてしまった.しかし,その検討によって研究の方法が明確になったので今後の計画はスムーズに進むと考えられる.ここまでの研究結果は,おおむね順調に進んでおり,学会発表や論文投稿などに成果が表れていると考えられる.
多様なエネルギー資源の利用

本研究班は、石油に代わる有力なエネルギー資源として、石炭、バイオマス、太陽熱、ウランに注目し、これら資源のクリーンで安全でかつ効率の良い利用技術の早急な開発を目的に、6つの研究班を組織して研究を実施している。石炭変換用高活性・高選択性触媒の開発班では、石炭と合成ガスに変換する触媒として鉄を中心とした安価な触媒、合成ガスから液体燃料合成用触媒として、ゼオライト二元機能触媒の高活性化、モリブデン系複合触媒の開発、超微粒子鉄系金属触媒調整等に顕著な成果がみられた。石炭の新しいガス化プロセスの開発班では、溶剤処理した石炭の迅速熱分解、超臨界ガス抽出、熱分解2次反応の制御による液状物質の収率向上に成功した。さらに、ガス化炉の高効率化に対する指針の提出、ガス化炉生成ガスの新しい脱硫法の提案等がなされた。生物燃料直接醗酵菌の育種班では、農林産資源の高分子炭水化物から生物燃料を経済的に生産するために、糖化と醗酵を同時に行える微生物の育種を目ざして数種の遺伝子のクローン化に成功した。リグニンの低分子化によるバイオマス変換前処理の研究班では、マイクロ波照射、爆砕などの前処理法、加熱溶媒分解ならびに遺伝子工学的に育種された担子菌による脱リグニン法の開発等の研究が進展した。太陽熱エネルギーの資源化に関する研究班では、太陽熱ヒートポンプシステムを開発して太陽熱資源化の基礎を確立するために、システムの熱力学的解析、ヒートポンプの高性能化、乾燥空気の製造、熱利用システムの開発等が重点的に実施された。海水ウラン採取に関する研究班では、経済的な海水ウラン採取プロセスの確立を目的に、耐久性のある吸着剤の製造法の確立、海流、波などの自然力を利用した吸着剤と海水との接触装置の開発が推進された。
アストロサイトのカリウム制御メカニズムに注目した新規脳浮腫治療法の探索

昨年から引き続き、アストロサイトの培養系を用いて、培養環境中のカリウム濃度を変えることによってアストロサイトの容積の変化を観察している。アストロサイトがカリウムの濃度上昇に反応して、細胞外から水分を細胞内へ引き込んでいるかを解析するためである。現在アストロサイトがカリウム濃度によって容積が変化することは示唆されるが、定量データを取るのに難渋している。カリウムイオンがカリウムチャネル以外に細胞膜等に毒性を呈示している可能性が考えられる。しかしアストロサイトの培養系を用いて、様々なカリウムチャネルやポンプの阻害、活性化を行うことでカリウム濃度を変化させたり、細胞外のカリウム濃度を変えることによって細胞容積の変化ができると考えている。特にNa-K-ATPポンプの阻害がカリウム濃度変化に影響を与えることが分かってきたため、臨床の治療にも寄与できる可能性がある。さらにNa-K-ATPポンプが周囲のカリウム濃度が周囲の要因で上昇を来したときにどのような変化を起こしていくのかを解析中である。アストロサイトが、周囲の細胞死に伴って上昇する細胞外カリウム濃度の上昇に伴ってカリウムを自身の細胞内へ取り込み、同時に水分を流入させていることが証明できれば、傷害時の脳浮腫の予防や治療法などの開発につながると考えられるが、細胞容積の評価、蛍光色素を用いたアストロサイト内のカリウム濃度の測定が予想される結果と異なっていることが多く、原因の究明に時間がかかっている。培養細胞を用いた、カリウム濃度の変化やチャネル阻害薬を使ったアストロサイトのカリウム調節機構の解析をすすめ、アストロサイトの容積変化との関係を定量的に示す。マウス脳をもちいてカリウム濃度と細胞容積の関係を定量化する。脳内の水分の量を規定しているアストロサイトの培養系を確立し、普段の脳内環境に近いと思われる脳脊髄液に準じた組成の溶液にて静置することでアストロサイトの容積の変化を観察している。アストロサイトが、周囲の細胞死に伴って上昇する細胞外カリウム濃度の上昇に伴ってカリウムを自身の細胞内へ取り込み、同時に水分を流入させていることが証明できれば、未だ明らかとなっていない脳の容積調節機構の一端が明らかになり、傷害時の脳浮腫の予防や治療法などの開発につながると考えられる。またカリウムは、神経細胞の脱分極による刺激の産生や伝達が行われた後の再分極に重要な働きを行っており、カリウム濃度の上昇は、けいれんなどの異常な神経活動の原因になっていると考えられ、アストロサイトによるカリウムの取り込み機構の詳細を明らかにすることが出来れば、けいれんの治療法の開発にも寄与する。現在はカリウムの濃度を変化させ、アストロサイトの容積の変化を解析すべく、適切な条件を検討中である。現段階では、介入後の観察時の細胞容積が一定でなく、解析が困難な状況である。結果が安定するために介入前のアストロサイトの密度や容積が重要であり、またカリウムの濃度変化後をどのようなタイミングで解析を行うのが一番生理的であるか等を解析中である。さらに、試薬を用いたアストロサイト内のカリウム濃度を測定する系を確立中である。培養中のアストロサイトの数の増加や体積の増え方を一定の範囲にするのに適切な条件を見出すのに時間を要した。申請者が以前使用していた物品や薬品と違うものを使用しているためと思われた。また、カリウムの濃度を蛍光色素の変化で見るのにも、条件を一定にするのに時間を要している。アストロサイトの培養そのものについては順調なため、各解析のための条件検討を繰り返す。またアストロサイトの膜表面のカリウムを通過させるためのチャネルや能動的ポンプ(Na-K-ATPポンプ)等をブロックする系も同時に行っていく予定である。

アストロサイトがカリウムの濃度上昇に反応して細胞外から水分を細胞内へ引き込んでいるかを解析するためには、実験結果が一定である必要があるが、ばらつきが大きいため最適な条件を見つけるのに時間を要しており、動物を用いた試験など次の実験のための費用がまだ使用できていない。次年度は培養実験を用いたアストロサイトの細胞内濃度計測の系を確立し、また細胞外のカリウムを、どの機構を用いて細胞内に引き込んでいるかを解明する予定である。ナトリウムポンプの阻害剤や、数種類あるナトリウムチャネルのブロッカーを用いるために助成金を使用する。また、アストロサイト間でどのようにカリウムイオンの移動を行っているかを解明するために、カリウム濃度を計測できる培養系を確立する予定であり、そのための細胞や、培養にかかる溶液などに助成金を使用する予定である。(理由)今年度までは、当科に在庫のあった物品・試薬等で実験の進行ができたため、予算の執行に遅れが出ている。(使用計画)次年度以降も培養細胞を用いた解析を進めるため、実験動物、培地、プラスチック器具等の購入に使用する予定である。
(110)面方位の半導体量子構造のスピンダイナミクスとスピンレーザーの実現

本研究では,(In,Ga)As/(Al,Ga)As(110)量子井戸構造をベースとする半導体スピンレーザーを対象として,低消費電力半導体スピントロニクス基盤技術である1半導体量子構造の設計・作製とスピンダイナミクスの制御,および2半導体スピンレーザーの実現,を目標とする.平成31年度は,(110)(In,Ga)As/(Al,Ga)As量子構造を結晶成長条件を変化させながら作製し,時間分解PL測定法により成長条件の最適化を図る。平成32年度以降は,これら量子構造構造デバイスにおけるスピン緩和やスピンレーザー発振,スピン増幅など,スピンダイナミクスの計測を行う.本研究では,(In,Ga)As/(Al,Ga)As(110)量子井戸構造をベースとする半導体スピンレーザーを対象として,低消費電力半導体スピントロニクス基盤技術である1半導体量子構造の設計・作製とスピンダイナミクスの制御,および2半導体スピンレーザーの実現,を目標とする.平成31年度は,(110)(In,Ga)As/(Al,Ga)As量子構造を結晶成長条件を変化させながら作製し,時間分解PL測定法により成長条件の最適化を図る。平成32年度以降は,これら量子構造構造デバイスにおけるスピン緩和やスピンレーザー発振,スピン増幅など,スピンダイナミクスの計測を行う.
ノンプローブ近接場光学顕微鏡によるナノ微生物の3次元形状計測

2年間の科学研究費助成により,光学的プローブを用いないフォトクロミック近接場光学顕微鏡の開発と動的微生物の3次元形状・構造のin vivo解析についての研究を行い,下記に挙げるいくつかの成果を得ることができた。12年度:アゾベンゼンを側鎖に含むウレタンウレア共重合体を使って,光誘起凹凸形成型の近接場光メモリを開発した。この光メモリは空間的な強度分布に対してナノスケールの高空間分解能で凹凸形成が可能であることが確認でき,分解能・記録エネルギーの点からも近接場光学顕微鏡への応用に十分適するものであることが実証された。また,この媒体は近接場光メモリのみならずホログラムメモリやビット型光メモリ等への応用も期待でき,この附帯的な成果についても現在いくつかの論文誌へ投稿中である。13年度:12年度にて開発した凹凸形成型の光メモリを光検出部に利用して,光学的プローブを用いない近接場顕微鏡を構築した。この顕微鏡の有用性を調べるために,同顕微鏡を使ってサブミクロンサイズからナノサイズまでの広範囲な生体試料についてin vivo状態で3次元形状計測を実施した。結果,水溶液中で生きた状態のゾウリムシやミドリムシ等のサブミクロンスケールの全体形状の観察と,加えてこれら微生物の鞭毛等のナノスケール微細構造が過渡的に変化する様子までを3次元経時変化として捕らえることに成功した。電子顕微鏡等の従来技術でナノサイズの生体試料の3次元形状計測を行うには,Agを生体試料表面に蒸着し脱水処理を施す必要があった点とそのためin vivoでの観測が不可能だった点などを考慮すると,本研究にて得られた成果は今後の微生物・細菌学等への波及効果が大いに期待できるものと考える。【近接場記録用の高空間分解能フォトクロミック光メモリの開発成果】本年度は,微生物からの放射近接場を数ナノメートルの空間分解能で記録するための高速フォトクロミック光メモリ材料の探索とその耐水性薄膜記録メディア化について研究を行った。近接場光メモリ材料としてアゾ系フォトポリマであるウレタン-ウレア共重合体を開発し,その薄膜メディア化にも成功した。この薄膜材料は色素部の共鳴中心付近488nmのCW-Ar^+レーザ光を照射することにより,表面形状と内部屈折率が共に変化する特性を持つことが分かった。この記録特性をさらに詳細に調べるため,同薄膜メモリに強度変調型のボリュームホログラムを記録・再生する実験を行った。その結果,ホログラムの強度変調パターン(近接場顕微鏡の場合は近接場の等エネルギ面)を数十nmの微細な凹凸構造としてフォトコピーでき,一度記録した表面の凹凸はポリマのガラス転位点付近の過熱でも保持されることを確かめた。しかも,記録に要する光エネルギの閾値が2J/cm^2と極めて低く,空間分解能も数nmを十分に確保できることも確認した。ただし,内部の屈折率情報は加熱処理により完全に消去された。これは光照射により配向された内部アゾ分子が熱緩和したために屈折率等方性媒質へと戻ったためと考える。このような消去可能な情報記録特性は本研究テーマのノンプローブ近接場光学顕微鏡開発とは直接に関係しないが,大容量ディジタルホログラム技術への転用が期待される成果である。以上の測定から,ウレタン-ウレア薄膜光メモリが低エネルギで動作する高空間分解能な近接場光メモリとして十分利用できることが確かめられた。次年度は本年度研究で開発した凹凸記録型近接場光メモリを利用してNON-PROBING SNOMシステムを構築し,微生物等ナノ物体の三次元画像観測を行う.2年間の科学研究費助成により,光学的プローブを用いないフォトクロミック近接場光学顕微鏡の開発と動的微生物の3次元形状・構造のin vivo解析についての研究を行い,下記に挙げるいくつかの成果を得ることができた。
周産期からの虐待予防を実現する家族看護技術の確立と医療連携システムの構築

周産期の母親を対象とした複数の前向き観察研究および準実験研究、家族機能や家族看護に関する尺度開発を行った。周産期からの虐待予防を実現する家族看護技術の確立と医療連携システムの構築に関して、これまでの研究実績を踏まえたうえで、研究期間に一定の成果が得られた。メンタルヘルス支援とともにアタッチメント(ボンディング)の支援が必要であることなど、新しい課題が見えた。さらに、東大版FamilyAPGARなどのツールも開発され、次なる研究への展望が広がった。■研究1先行研究(平成20年度児童関連サービス調査研究等事業:主任研究者上別府圭子)をふまえ、まずは附属病院である東大病院内において、子ども虐待予防のためのシステム作りの基礎調査および試行を、関連各科責任者との会議をもとに計画した。子ども虐待予防における妊産褥婦のメンタルヘルスおよび愛着障害を予測するためのスクリーニング導入に関する研究の計画書および詳細を取り決め、東大医学系研究科の倫理審査委員会の承諾を得た(平成22年3月15日)。平成22年4月よりデータの収集を開始するとともに、研究によって産後うつ病や子ども虐待のハイリスクがスクリーニングされた際には、取り決めに従って臨床へ情報の還元を行った。■研究21)Attachment Style Interview(ASI)は、社会的なサポートに接近し、それを用いることができる能力に関わる成人のASを測定するものである。面接技術習得のため、入門、中級1、中級2、上級:面接訓練2事例を修了し、研究者のASI技術を確保した。2)先行研究をレビューした結果、産後うつ病のリスク要因として、妊娠期の抑うつ・不安、うつ症状の既往があり、さらに心理的要因、社会的要因が続くことが判った。産後うつ病スクリーニング尺度は1970年代後半から多く開発され、現在では12尺度が存在する。中でもPrenatal Depression Predictor Inventory-Revised (PDPI-R)は、妊娠期に測定でき予測性のある尺度である。より早くからの予防的介入を可能にする尺度であると考え、原著者の承諾を得て、日本語版作成を行った。その後東大病院通院中の妊婦の協力を得て、PDPI-Rの妥当性の検証に取り組んだ。3)妊娠期にある女性のニーズを把握するため、当事者のグループインタビューを実施した。妊娠経験をどのようにとらえているか、悩みや相談についてのサポートの実態の把握に努めた。[1]医療機関内の子ども虐待予防システムの基礎調査として、妊婦を対象に質問紙前向き調査を行った。137名の有効回答を解析した結果、妊娠期のうつ疑いは産後うつ疑いと相関がみられ、また、妊娠期のボンディング障害よりも産後のボンディング障害と高い相関を示した。妊娠期のメンタルヘルス向上への支援が、産後うつ疑いやボンディング障害の改善につながる可能性が示唆された。[2]産後うつ病発症に関連する要因を明らかにすることを目的とし、妊娠後期の妊婦76名を対象に、妊娠後期と出産後1ヶ月の2時点において、質問紙調査及びアタッチメント・スタイル(AS)面接を実施した。産後うつ病発症に有意に関連していたのは、暮らし向き、妊娠後期の抑うつ、ASであった。ASをリスク要因に含めるモデルが産後うつ病の予測性を高めることが確認した。[3]周産期にはじまるメンタルヘルスの問題とそのリスクをもつ母親とその子どもに対する包括的な支援プログラムを開発する目的で、妊娠・産後うつ病と育児不安の母親に対する病院での母子治療、および地域での育児支援と乳幼児虐待防止のための予防的介入のモデルの作成に取り組んだ。特にNICUとの連携のもと、発達障害リスクのある子どものスクリーニングと支援システムを立ち上げた。さらに、母親のメンタルヘルスの評価尺度、および母子相互作用の評価方法の標準化を行った。[4]家族看護に対する看護師の態度を測定する尺度(FINC-NA)日本語版開発を目的に、翻訳版を作成後、2病院の看護師1101名に質問紙調査を依頼し、886名より有効回答を得た。結果、FINC-NA日本語版の信頼性・妥当性が検証された。病院看護師の家族看護現任教育の評価に使用可能である。[5]家族看護に対する保健師の実践とその関連要因を明らかにすることを目的に、全国の市町村に勤務する母子保健担当保健師1750名に、調査を実施し、有効回答759件を得た。結果、保健師経験年数(11年以上)と家族看護学の学習経験が、保健師の家族看護実践に関連していた。医療機関を中心とした妊娠期からの児童虐待予防を実現するための、家族看護技術の確立と医療連携システムモデルの構築に、一定の成果をあげた。[1]簡便な家族機能尺度の開発(東大版Family APGAR)家族のサポートへの満足度を測定する家族機能尺度:Family APGAR(5項目)の日本語版再開発を行った。1378歳までの計1884名を対象者とし、実施可能性、信頼性、妥当性を示すことにより、東大版Family APGARとした。[2]精神疾患を有する母親の子どもへの支援に関する質的研究精神疾患を有する女性29名に対して個別インタビューを実施した。

専門職者は子どもの生活が脅かされていないかをアセスメントした上で、患者を通して子どもを支援したり、患者の理解者として子どもを直接支援したりしていた。[3]周産期のストレスが母子相互作用に及ぼす影響に関する研究不安・気分障害の診断を受けた母親(不安抑うつ群)16名と、地域小児科を受診した母親(対照群)を対象とした。結果、7-9ヶ月時点で、不安抑うつ群の不安・抑うつは改善していたが、対照群に比べ応答性や感受性が低い母親が多く、回避的で静かな乳児が多かった。母子相互作用に対する介入が必要であることが示された。[4]産後うつ病の重症化予防を目的としたプログラムの開発と評価妊娠期中期以降の母親学級で実施するプログラム(MMHPP)を開発し、医療機関において準実験研究を実施した。妊娠期に2回、産後4日目に1回の介入を経て、産後1ヶ月時点で評価したところ、産後うつ(EPDS)には差はなかったが、パートナーとのコミュニケーションの頻度が高かった。より長期のフォローアップが必要である。[5]周産期からの虐待予防に関する啓発活動啓発活動を継続的に実施するとともに実際の事例を共有し、医療機関内外の連携システム構築に寄与した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
パルス磁場勾配を用いた超高感度帯磁率測定法の開発

パルスマグネットによる強磁場生成はポピュラ-になったが、本研究はマグネットが生成する磁場勾配が非常に大きいことに着目し、そこへ置かれた試料のパルス磁場発生の運動を観測するという簡便でユニ-クな方法により、超高感度で帯磁率測定を行う装置の開発を目的としている。本年度の開発作業は以下の2点に集中して行った。1点は、パルスマグネットの作成である。感度をよくするためには、パルス幅の長いマグネットが有効である。最高磁場140kOeパルス幅700msecの多層巻線コイルのマグネットを自作した。2点めは、試料の受ける力積の精密測定装置を開発である。振動系として、磁場の継続時間より周期の長い天秤システムを作成した。天秤は細い石英棒製とし、試料は天秤の一端にポリエチレン製のバスケットに入れる。このバスケットの帯磁率をキャンセルするために、2個のバスケットをマグネットの上下の両端に設置し、両者の差分を測定する方法を採用した。検出系は、レ-ザ-光による微小距離計を使用した。天秤には非接触で、先端の移動量の最小分解能2μmが得られた。これらの総合的評価のために、既知の帯磁率の標準サンプルに付いて測定を行った。1.5mgのMohr塩を用いた例では、30V充電で400μmの振幅が得られ、これらのデ-タに基づくと10^<-11>emuが分解能となる。さらに、磁場強度は5倍以上上げられるので分解能は20倍以上さらによくなることが期待できる。これは、当初の目標値:SQUID磁力計よりも100倍以上感度をはるかに凌賀する。これらの成果については、学会での発表を3月末に行う。論文投稿についても準備中である。さらに、磁場強度を上げて感度の向上、試料の温度変化測定などを押し進める。
血漿中微量発現プロテオーム濃縮法の開発

in vitroリン酸化反応とその後のリン酸化ペプチド濃縮により、タンパク質混合物試料中のタンパク質組成を自由に操作し、低発現量タンパク質の検出感度を向上させる新規手法を開発し、血清・血漿プロテオミクスに応用することを目的とし、検討を行った。その結果、高発現血清タンパク抗体カラムによる試料前処理と最適なキナーゼによるin vitroリン酸化反応を組み合わせることにより、ヒト血漿プロテオームデータベースにも同定記録のない、超低発現サイトカイン類の同定が可能となった。さらに、本法を培養細胞中のリ低発現リン酸化タンパク定量に適用したところ、通常法では不可能であったリン酸化ペプチド定量に成功した。in vitroリン酸化反応とその後のリン酸化ペプチド濃縮により、タンパク質混合物試料中のタンパク質組成を自由に操作し、低発現量タンパク質の検出感度を向上させる新規手法を開発し、血清・血漿プロテオミクスに応用することを目的とし、前年度から引き続き検討を行った。高発現血清タンパク抗体カラムを用いて、ある程度高発現タンパクを除去したヒト標準血清試料を用い、本法による人工リン酸化血清プロテオームと対照試料である血清プロテオーム解析をショットガンプロテオミクスの手法を用いて行ったところ、今まで同定されたことのなかったサイトカイン類が同定可能となり、当初の目的を達成することができた。さらに、本法を定量系に適用すべく検討を行う過程で、人工リン酸化・リン酸化濃縮によって試料の複雑性が激減することにより定量性が著しく向上することが分かった。そこで、培養細胞を用いて、通常では定量が困難な低発現リン酸化ペプチドを標的とし、リン酸化濃縮・脱リン酸化・人口リン酸化タグ付加・リン酸化濃縮というステップに基づくターゲットペプチドの定量システムを構築した。様々なMSのデータ取得手法との組み合わせや高分離能LCとのカップリングでシステムを最適化し、シグナル伝達パスウェイ上の複数のリン酸化分子を同時に定量することを試みた。その結果、EGF刺激したHeLa細胞中で時間とともに変動するリン酸化分子の動態プロファイルを取得することに成功した。in vitroリン酸化反応とその後のリン酸化ペプチド濃縮により、タンパク質混合物試料中のタンパク質組成を自由に操作し、低発現量タンパク質の検出感度を向上させる新規手法を開発し、血清・血漿プロテオミクスに応用することを目的とし、以下の検討を行った。まず、HeLa細胞を用いた検討により、目的に合致したプロファイルを持つキナーゼのスクリーニングを行い、9種のキナーゼに絞り込んだ。これらにつき、in vitroリン酸化反応の最適化を行い、リン酸化率を最大化させる条件を見出した。ヒト標準血清試料を用い、本法による人工リン酸化血清プロテオームと対照試料である血清プロテオーム解析をショットガンプロテオミクスの手法を用いて行ったところ、それぞれ408タンパク質、392タンパク質が同定され、そのオーバーラップは232タンパク質であった。各々のプロテオームにおける発現量分布を比較したところ、人工リン酸化血清プロテオームの中心値の低発現量側へのシフトが認められ、本法が低発現量タンパク質の検出感度の向上に有効であることが示された。しかしながら、血清中に含まれるアルブミン等の高発現タンパク質による同定効率の明らかな低下も同時に観測された。この影響を低減させるため、高発現血清タンパク6種に対する抗体を固定化した除去カラムによる試料前処理を検討した。その結果、アルブミン由来のペプチドはほぼ完全に除去され、今まで未同定であった数多くのタンパク質の同定が可能となった。本法の根幹となる「人工リン酸化プロテオミクスを用いることにより低発現タンパク質の同定が向上する」ことについて、もっとも濃度ダイナミックレンジが広く、また高発現タンパク質トップ20が95%以上占めている最も難しいプロテオミクス試料である血清で、これを証明できたことが大きな進展であった。得られた結果はまだまだ満足のいくものではないが、高発現タンパク除去カラムと併用することにより、更に同定・検出能力を深化させることが可能であると考えられる。6種の高発現タンパク除去カラムが有効であったので、20種の高発現タンパク除去カラムについて検討する。また内在性糖鎖について酵素処理による除去の効果を検証する。また、ターゲットを絞ったLC-MSMSによる定量法(SRM, SWATH, SIM等)についても検討する。最適化した方法について分析法バリデーションを実施し、実試料分析におえる実用性についても検討する。また、血清以外の培養細胞試料についても、本法の有効性について検討する。消耗品(LCMS関連試薬、抗体カラム代等)として118万円を計上した。旅費(国内学会および国際学会参加費)、謝金(データ解析業務)、その他(機器メンテナンス代)として、それぞれ36, 30, 30万円を計上した。
リンセンサー分子の同定と機能解析

無機リン酸(以下リン)には独自の代謝系やホルモンが存在する。我々はその候補分子のいくつかを同定し機能解析やノックアウトマウスを用いてリンセンサーの存在とその生理学的重要性を明らかにした。本研究では、リンセンサーのいくつかの候補分子の機能とリン利尿因子FGF23,MEPE、Stanniocalcin, phosphatoninの分泌調節機構を解明することでリンセンサーの候補分子からリン利尿因子分泌へのシグナル経路について検討した。リンセンサーは脳脊髄液のリン濃度維持に関与しており、そのシグナルは脳脊髄液関門から分泌されるFGF23,Stanninocalcin2, phosphatoninの量を調節して末梢組織(主に腎臓)に作用させるリン代謝ホルモン分泌を支配する受容体(センサー)である。この候補分子はPRP90、type IIc Na/Pi cotransporter, Pi receptor-like protein(PIP)、Pi-responsivefactorなどが考えられる。そこでラットの第3脳室にリン溶液を注入することにより、数時間後にリンセンサーの機能を活性化させた。その結果、type IicNa/Pi transporter蛋白の著しいリン酸化およびPIP蛋白量の増大が見られた。さらにFGF23の分泌量を指標としてDNAマイクロアレーとリン酸化検出用2次元電気泳動法で反応する他の候補蛋白の挙動を調べた。しかし遺伝子発現レベルにおいてリン濃度に反応して著しく違いのある蛋白質は同定されなかった。またFGF23の昆虫細胞での量産および精製と特異抗体作製を試みているが、現在のところ、FGF23の血中濃度測定用の特異抗体は得られていない。今後、リンセンサー分子からのシグナルネットワークを、分子単位で確認する予定である。
高立体選択的カルバニオン[1,2]転位による生理活性化合物の効率的合成

複雑な3次元構造を有する生理活性天然物を効率的に合成するためには、立体選択的な炭素-炭素結合形成反応が必須である。これに対し、本研究では、従来、合成法として全く利用されていなかったカルバニオン[1,2]転位に着目し、その実用化とともに生理活性物質の不斉合成への活用を検討した。その結果、環状アセタール系、ケタール系での[1,2]転位が高収率かつ高立体選択的に進行し、優れた炭素-炭素結合反応となることを見いだした。これはカルバニオン[1,2]転位の実用化に成功した最初の例であるとともに、“立体特異的なC-グリコシド合成法"として極めて有用な反応を開発したことになる。また、本転位はラジカル中間体を経由して進行しているにもかかわらず高立体選択的(転位基側では完璧な立体保持であり、このことから“ラジカルエナンチオマー間の相互認識"という興味深い現象を見出した。これは不斉ラジカル化学の新展開につながる重要な知見と考えられる。さらにこの新転位を活用してコレステロールの生合成阻害物質として重要なZaragozic acid A生理活性物質の不斉合成を検討した。その結果、入手容易な糖誘導体garactono lactoneから調製した環状アセタールの[1,2]転位によってZaragozic acid Aコア部分の前駆体不斉合成に成功した。現在、その全合成を目指し、検討中である。
強誘電性および導電性の交代層をもつビスマス層状構造酸化物デバイスの開発

強誘電体メモリー用材料として注目を集めているビスマス層状構造強誘電体を対象として、2種類の異なるペロブスカイト層からなる交代層構造をもつ強誘電体の設計と、強誘電性・導電性という異種物性が同時に発現する層状構造体の実現を目指して研究を行った。まず単一のペロブスカイト層をもつビスマス層状構造強誘電体において、不定比性、微量添加物が結晶構造と強誘電物性に及ぼす影響を単結晶および多結晶体を用いて調べた。不定比性により強誘電相転移温度が変化し、原子位置変位の大きさも変わることを明らかにした。さらに、ビスマス欠損と、チタンのバナジウム置換を行ったチタン酸ビスマス多結晶体では、単結晶に匹敵する大きな残留分極値が得られた。これより酸素欠陥量を減少させると分極反転が容易になることが示唆された。次に交代層構造の生じる結晶学的条件および交代層構造による強誘電性の変化を調べた。交代層構造には2種のペロブスカイト層での格子サイズのマッチングが必要なこと、および交代層構造により残留分極が2つの単層体のものより大きな値が生じることが分かった。これは異種層の積層による格子歪みの増大とビスマス層での原子変位が生じたことが原因と考えられる。一方、ペロブスカイト層を導電性とする試みを行い、マンガンイオンを固溶させると添加量とともにp型導電性が増大することを見出した。この導電性ペロブスカイト層と強誘電ペロブスカイト層からなる交代層構造は、不純物相を含むものの合成可能であることを確認した。以上より、ビスマス層状構造強誘電体において分極特性の著しい向上が達成され、また交代層構造の形成と異種物性の融合について設計指針が確立された。強誘電性・高導電性という異種物性が同時に発現する材料を設計・開発することを目的として、ビスマス層状構造酸化物を対象として研究を行った。ビスマス層状構造酸化物は、酸化ビスマス層と疑ペロブスカイト層が積層された結晶構造をもつ。まず、そのペロブスカイト層を導電性にすることを試みた。チタン酸ビスマスおよびBi-Ti-Fe-O系酸化物のTiあるいはFeの一部をMnで置換した多結晶固溶体を作製しその物性を調べたところ、Mn固溶量とともに導電率が増大しp型半導性を示すようになることを明らかにした。しかし、それらの単結晶は、種々の育成条件の溶融-徐冷法を試みたが得ることはできなかった。今後、フラックス法による育成を試みる予定である。また、ビスマス層状構造酸化物のなかで2種のペロブスカイト層が規則的に配列した交代層構造体は、異種物性領域の形成に有利な構造であるが、その形成条件や物性は不明な部分が多い。そこでいくつかの交代層構造体を合成しその構造と強誘電物性の評価を行った。ペロブスカイト層内の酸素八面体の数mが1と2、2と3の系では、それを構成する単層体の相転移温度(キュリー温度)付近に2つの相転移が、またmが3と4の系では、単層体の相転移温度の中間付近に1つの相転移が見られることを確認した。mが2と3、3と4の交代層構造体では交代層を構成する単層体よりも大きな残留分極値をもつものを見出した。それらでは、単層体ではみられない酸化ビスマス層中のビスマス原子の変位が確認され、これが大きな残留分極値に寄与していると考えられた。

強誘電体メモリー用材料として注目を集めているビスマス層状構造強誘電体を対象として、2種類の異なるペロブスカイト層からなる交代層構造をもつ強誘電体の設計と、強誘電性・導電性という異種物性が同時に発現する層状構造体の実現を目指して研究を行った。まず単一のペロブスカイト層をもつビスマス層状構造強誘電体において、不定比性、微量添加物が結晶構造と強誘電物性に及ぼす影響を単結晶および多結晶体を用いて調べた。不定比性により強誘電相転移温度が変化し、原子位置変位の大きさも変わることを明らかにした。さらに、ビスマス欠損と、チタンのバナジウム置換を行ったチタン酸ビスマス多結晶体では、単結晶に匹敵する大きな残留分極値が得られた。これより酸素欠陥量を減少させると分極反転が容易になることが示唆された。次に交代層構造の生じる結晶学的条件および交代層構造による強誘電性の変化を調べた。交代層構造には2種のペロブスカイト層での格子サイズのマッチングが必要なこと、および交代層構造により残留分極が2つの単層体のものより大きな値が生じることが分かった。これは異種層の積層による格子歪みの増大とビスマス層での原子変位が生じたことが原因と考えられる。一方、ペロブスカイト層を導電性とする試みを行い、マンガンイオンを固溶させると添加量とともにp型導電性が増大することを見出した。この導電性ペロブスカイト層と強誘電ペロブスカイト層からなる交代層構造は、不純物相を含むものの合成可能であることを確認した。以上より、ビスマス層状構造強誘電体において分極特性の著しい向上が達成され、また交代層構造の形成と異種物性の融合について設計指針が確立された。
東アジアの経済成長と持続可能な発展に関する基礎的研究

本研究は,リーマンショック以降の世界同時不況と地球温暖化という「二重の危機」を克服することを目的として,東アジアが持続可能な発展の新たなモデルとして提唱してきたグリーン成長および低炭素発展を,東アジアの持続可能な発展に関する基本的な課題として取り上げた.そしてその戦略の中で,日本・韓国・中国などの東アジアの国々がそれを政策・制度面でどのように推進し,何を達成し,何を達成できず,どのような副作用をもたらしたのかを,エネルギー,貿易・直接投資,廃棄物・リサイクルに焦点を当てて検討した.本研究は,リーマンショック以降の世界同時不況と地球温暖化という「二重の危機」を克服することを目的として,東アジアが持続可能な発展の新たなモデルとして提唱してきたグリーン成長および低炭素発展を,東アジアの持続可能な発展に関する基本的な課題として取り上げた.そしてその戦略の中で,日本・韓国・中国などの東アジアの国々がそれを政策・制度面でどのように推進し,何を達成し,何を達成できず,どのような副作用をもたらしたのかを,エネルギー,貿易・直接投資,廃棄物・リサイクルに焦点を当てて検討した.産業構造と環境負荷を担当する小嶋は、Mukhopadhyay and Thomassin(2010)が2001年に対応したGTAPデータベース第6版モデルに基づいてシミュレーション分析を行った東アジア経済統合の経済・環境影響を、2004年に対応したGTAPデータベース第7版を用い、かつ海外への生産拠点移転や海外投資の影響を考慮して実施することを目的として、独自CGEモデルの開発を行った。本モデルは海外投資の影響を含めたFTAシナリオ分析を進めるツールになりうることが分かった。道田が担当したEU製品環境規制のRoHS,REACHは製品中の化学物質の規制である。グローバルにすすむ貿易自由化のなか、これらの規制がアジア各国の規制政策、また企業活動に影響を与えていることが確認できた。企業への影響を踏まえ、アジア域内での規制政策の整合性を考慮する必要があることを指摘し、政策提言とした。全体総括担当の吉田は、アジアの経済急成長のもたらす環境問題を視野に入れて、東日本大震災後の、日本経済復興に有り方に焦点を当てて、『グリーン・エコノミー』中央公論新書、2011年を公刊した。さらに英文書Lecture on Environmnetal Economics, Hokkaido UniversityPress, 2012を刊行し、日本とアジアの持続可能性、ガバナンス、ケイパビリティを基礎概念として考察した。東アジアの経済成長と持続可能な発展についての基礎的研究を総合的に行った。東アジアの経済成長モデルにより、環境負荷について、小嶋が担当して分析を行った。経済成長と持続可能な発展の鍵となるのは、福島の事故以降、エネルギー問題であると考え、吉田と植田は、エネルギー政策の決定方法、省エネと再生可能エネルギーの利用拡大政策、FIT制度、原発の経済性、電力制度改革、気候変動政策などについて総合的に検討した。森は、グリーン成長と低炭素発展をアピールしている中国と韓国を取り上げ、その特徴、進展、制約要因を解明した。道田はEUの化学物質規制が、貿易障壁ともなりうることから産業政策の一環として、アジア各国への影響を調べ、とくに食品安全規制の分野について調査を行た。東アジアの経済成長と持続可能な発展についての基礎的研究を総合的に行っている。東アジアの経済成長モデルにより、環境負荷について、小嶋が担当して分析を行っている。経済成長と持続可能な発展の鍵となるのは、福島の事故以降、エネルギー問題であると考え、吉田と植田は、エネルギー政策の決定方法、省エネと再生可能エネルギーの利用拡大政策、FIT制度、原発の経済性、電力制度改革、気候変動政策などについて総合的に検討している。森は、グリーン成長と低炭素発展をアピールしている中国と韓国を取り上げ、その特徴、進展、制約要因を解明している。道田はEUの化学物質規制が、貿易障壁ともなりうることから産業政策の一環として、アジア各国への影響を調べ、とくに食品安全規制の分野について調査を行っている。小嶋は、本年度の課題である世界CGEモデル開発がほぼ計画通り進捗している。植田は、持続可能性の経済学的考察が進展している。道田は、アジアにおける化学物質規制の分析が進展している。森はアジアにおける環境ガバナンスの研究が進展している。吉田は、アジアと日本における経済成長がもらたすエネルギー環境問題を持続可能性の視点から考察し、研究成果をあげている。25年度が最終年度であるため、記入しない。植田はCambridge Econometricsと共同し、日本の政策を分析できるモデルの構築は完了し、一部環境税制改革などの効果を分析した。それぞれの問題について資料収集し、その一部はE3MGモデルにおいて分析するべくシナリオを作成した。日本におけるエネルギー政策の転換は、エネルギー政策の決め方の転換を伴わなければならないことを明確にした。持続可能な発展は総合的な概念なので、国際機関が採用し東アジアにとっても重要な概念であるHuman Developmentとの関連や統合する上での課題について整理した。小嶋は、東アジア地域での外国直接投資(FDI)に関する将来シナリオを描くうえでベースラインとしうるFDIに関する将来予測がないことから、FDIに対する障壁を従量税換算で設定し、その障壁を緩和するシナリオを反映できるモデルの開発を実施した。小嶋は、今後、海外投資の影響も含めたFTAシナリオを反映するためのモデル改良を進め、シナリオ分析を実施する。植田は、アジアにおけるエネルギー・環境問題の分析に努める。道田は、化学物質規制のアジアにおける実態把握に努める。森は、アジア各国と各国の環境ガバナンスについて一層深める。吉田は、アジア各地における、再生可エネルギーと経済活性化取組の実態調査に努める予定である。

小嶋の実証データについては、フランスのCEPII(Centre d'Etudes Prospectives etd'Informations Internationales)がGTAPデータベースに対応する形で基準年2004年における二国間のFDIフローデータベースおよびFDIストックデータベースを作成している。このデータをベースとして、さらに部門別・出資者別の資本蓄積について国際貿易センター(ITC)による部門別ストックデータおよび出資者別FDIストックデータに基づき推定することとした。ただしITCデータで部門別・出資者別のFDIストックデータが記載されているのは米国のみであり、他の国・地域におけるデータ収集については今年度の課題である。植田は、Cambridge Econometricsと共同して作成したE3MGモデルを用いて、日本のエネルギー転換シナリオの経済効果分析を行う。その際、原発の経済性、電力システム改革、再生エネ促進策、気候変動政策との関係、などの要素を組み入れたシナリオとする。このモデルを韓国や中国の分析も行えるように拡張する作業を行う。
老人性神経細胞死を阻止するグルタミン酸遮断薬の設計と開発

代謝調節型グルタミン酸受容体の強力なアゴニストであるLーCCGーIは、ラット脊髄摘出標本において、シナプス前抑制を増強し、とくに単シナプス脊髄反射を著しく抑制する。抑制の様式はtransーACPDとは異なるらしい。LーCCGーIによる単シナプス反射抑制に対して、これを増強、消減させるなどの影響を与える薬物は未だに見つかっていない。LーCCGーIを脳室内微量投与すると、ラットは全身の筋弛緩が起こる。このことは、脊髄の単シナプス反射の抑制作用との関連で極めて興味深い。LーCCGーIやtransーACPDはかなりの量を、側脳室、大脳皮質、海馬CAIおよびCA3領域に適用しても、適用部位周辺に神経細胞死を起こさなかった。一方、LーCCGーIをあらかじめ砂ネズミの海馬CAI領域に適用しておくと、虚血負荷後の海馬CAIの神経細胞壊死は、かなりの程度抑制された。このことは、神経細胞死に至る過程で、代謝調節型グルタミン酸受容体は神経細胞を保護する役割があると思われる。「デングダケ」から、興味あるアミノ酸が抽出単離され、その4つの構造異性体のすベてが合成された。哺乳動物では内因性物質であるという。NMDA受容体に対してアンタゴニスト活性を示すが、4つの構造異性体とも、それ自体では脱分極を起こす能力はなく、NMDAによる脱分極応答を抑制した。4つの構造異性体のうち、最も活性の強い異性体の活性は、既に知られている選択的NMDA遮断薬であるDーAPVの約20分の1程度であるが、4つの異性体とも、ほぼ同等の抑制を起こす。NMDA受容体は、神経細胞死に直接関係するといわれており、その活性を阻害する物質が生体内に存在することは、極めて興味深い。なお、他の受容体サブタイプの応答に対しては、代謝調節型受容体を含めて、何も作用を示さない。カイニン酸とアクロメリン酸の作用を比較する1つの方法として、cーfos mRNA発現の脳内分布を検討した。カイニン酸を全身投与した場合、海馬錘体細胞、歯状回顆粒細胞、扁桃核、梨状核にcーfos mRNAが発現したのに対し、アクロメリン酸の場合は、歯状回顆粒細胞のみであった。一方、脊髄においては、両者とも運動神経細胞に発現したが、アクロメリン酸の方がカイニン酸よりも顕著に発現した。cーfos発現の意味ずけはまだ全て明らかにされているわけではないが、神経細胞死とcーfos発現との関係について今後の発展が期待されよう。新生ラット脊髄において、アクロメリン酸よりも更に強力な興奮作用を持つ類似化合物を合成された。これはメトキシフェニル基を持つカイノイドで、構造的にアクロメリン酸に近いが、ラットに投与すると、これによって生ずる神経学的症状はカイニン酸とアクロメリン酸の両方の性質を呈し、カイニン酸受容体に2つのサブタイプが存在するとの我々の仮説をチェックするのに都合のよい物質である。この物質を用いて、カイニン酸受容体には生理学的に区別できる少なくとも2つ以上のサブタイプがあるのだろうと結論された。現在は局所的に興奮性アミノ酸を適用して神経細胞死を起こさせる方法がかなりpopularになったが、神経細胞だけの片側半球壊死を起こさせることは技術的に困難であり、全脳虚血による神経細胞死の場合は、死亡率が著しく高い。私どもは、興奮性アミノ酸の特殊動脈内注射により、死亡率がほとんどゼロで片側半球壊死を起こさせることに成功した。

この標本は、いろいろな角度から行なわれる神経細胞死の研究に大きく貢献することが期待される。次に脊髄運動神経細胞だけに損傷を起こす方法を開発中である。これは筋萎縮性側索硬化症のモデルを意識している。この他神経細胞死を防止する化合物を検索中である。代謝調節型グルタミン酸受容体の強力なアゴニストであるL-CCG-Iは、ラット脊髄摘出標本において、シナプス前抑制を増強し、とくに単シナプス脊髄反射を著しく抑制する。抑制の様式はtrans-ACPDとは異なるらしい。L-CCG-Iによる単シナプス反射抑制に対して、これを増強、消滅させるなどの影響を与える薬物は未だに見つかっていない。L-CCG-Iを脳室内微量投与すると、ラットは全身の筋弛緩が起こる。このことは、脊髄の単シナプス反射の抑制作用との関連で極めて興味深い。L-CCG-Iやtrans-ACPDはかなりの量を、側脳室、大脳皮質、海馬CA1およびCA3領域に適用しても、適用部位周辺に神経細胞死を起こさなかった。一方、L-CCG-Iをあらかじめ砂ネズミの海馬CA1領域に適用しておくと、虚血負荷後の海馬CA1の神経細胞壊死は、かなりの程度抑制された。このことは、神経細胞死に至る過程で、代謝調節型グルタミン酸受容体は神経細胞を保護する役割があると思われる。「テングダケ」から、興味あるアミノ酸が抽出単離され、その4つの構造異性体のすべてが合成された。哺乳動物では内因性物質であるという。NMDA受容体に対してアンタゴニスト活性を示すが、4つの構造異性体とも、それ自体では脱分極を起こす能力はなく、NMDAによる脱分極応答を抑制した。4つの構造異性体のうち、最も活性の強い異性体の活性は、既に知られている選択的NMDA遮断薬であるD-APVの約20分の1程度であるが、4つの異性体とも、ほぼ同等の抑制を起こす。NMDA受容体は、神経細胞死に直接関係するといわれており、その活性を阻害する物質が生体内に存在することは、極めて興味深い。なお、他の受容体サブタイプの応答に対しては、代謝調節型受容体を含めて、何も作用を示さない。