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英語における自動詞の他動詞化に関する大規模コーパスに基づいた生成理論的研究

現代英語において自動詞の他動詞化が深く関わっている同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文を主に取り上げ、The Bank of EnglishとThe British National CorpusとWebを検索することにより、それぞれの構文の統語属性と意味属性の解明をはかった。またそれらの属性に理論的考察を加えることにより、それぞれの構文の基本形と変種を同定した。更に、これらの構文の分析がもたらす一般言語理論にたいする帰結について考察した。それぞれの構文に関して、基本形から派生形がどのような拡張のメカニズムを通して得られるかを解明した。そのメカニズムが自動詞の他動詞化のメカニズムの一端を担っていることを明らかにした。The British National Corpusの検索ツールであるBNC Webについて、上記研究を行う途上で習熟したので、平成15、16、17年度の3年度にわたり名古屋大学大学院国際開発研究科公開講座「大規模コーパスと英語研究」において担当講師を務めることで学会および社会に研究成果の一部を還元することとした。更に、上記構文の分析に必要になってくる一般言語理論に関する理解を深めるために、そして、それらの専門知識を広く公にも供したいとの意図から、梶田優先生(上智大学名誉教授)並木崇康先生(茨城大学)島村礼子先生(津田塾大学)森田順也先生(金城学院大学)高見健一先生(学習院大学)秋元実治先生(青山学院大学)を招き、本科研の共催と言う形で、公開講演会をいた。自動詞の他動詞化を考える上で必要になる言語の機能的な側面、概念意味論、英語の使用実態について理解を深めるために、ハーバード大学、ブランダイズ大学、ロンドン大学を訪ね資料収集に努め、ブランダイズ大学(現在タフツ大学)Jackendoff教授からは貴重な研究上のご示唆もいただいた。本科研の研究成果を日本英語学会、英語コーパス学会、熊本大学で行われたシンポジウムで講師を務め、口頭発表した。また、梶田優先生の記念論集、『英語青年』、『英語教育』等の学術雑誌に研究成果を論文の形で発表し、それらの成果を研究成果報告書として発行した。本年度の研究関連の実績は以下の通りである。現代英語において自動詞の他動詞化が深く関わっている同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文のうち本年度は、同族目的語構文を主に取り上げ、英語の周辺構文の解明に特に有効である現代英語の世界最大規模コーパスThe Bank of English (約4億6千万語)とBritish National Corpus (約1億語)更にWebを検索することにより、同族目的語構文の統語属性と意味属性の解明と、この構文についてまだ言われていない言語事実の発掘に努めた。その結果、同族目的語構文の基本形と思しきものと数種類の変種を同定できることが分かってきた。即ち、基本形は、a.動詞と形態的に同族の名詞が目的語位置に生起している。b.動詞と目的語名詞句との間にコンマがない。c.目的語名詞句が何らかの修飾語句を伴っている。d.動詞は自動詞のうち非能格動詞が用いられている。e.能動文であって受動文ではない。他方、変種がこれらの特徴のいずれかを欠いた形で存在する。今後は、これら基本形と変種を理論的にいかに分析していくかを考えていきたいが、とりあえず、本年度は、上記の研究成果を本報告書の別項に記載した論文の形でまとめた。更に、British National Corpusの検索ツールであるBNCWebについて、上記研究成果を上げる途上で、習熟したので、平成15年度名古屋大学大学院国際開発研究科公開講座「大規模コーパスと英語研究-British National Corpusを極める-」

2003年9月4日-7日において担当講師を務めることで学会および社会に貢献することとした。更に、上記構文の分析に必要になってくる動的文法理論に関して、上智大学名誉教授梶田優先生にご教示いただくために国内旅費をみつもったが、大規模コーパスと動的文法理論とは相性が良いとの判断から、先生からの教示を私だけで独占するより、広く公にも供したいとの意図から、本科研の共催という形で、公開講演会梶田優先生「動的文法理論の考え方と事例研究」を名古屋大学大学院国際開発研究科に於いて開いた。更に、この公開講演会から得られた知見と上記の研究成果を合わせる形で、2004年3月8日-9日、熊本大学に於いて、シンポジウム「言語・英語研究とコーパス」を共催し、そこにおいて講師を務め、「多重的文法観と大規模コーパス」という表題で研究発表を行った。自動詞の他動詞化を考える上で必要になる言語の機能的な側面と概念意味論について、それぞれ、ハーバード大学とブランダイズ大学を訪ね、2004年1月6日から12日迄の期間、資料収集に努め、ブランダイズ大学Jackendoff教授からは貴重な研究上のご示唆もいただいた。One's Way構文については、本報告書の別項に記載した論文の形で、梶田優先生の記念論集に研究成果を発表した。最後に、本科研との関係で、言語理論面で関連してくる中村捷著:『意味論-動的意味論』,開拓社,2003.の書評を依頼されたので『英語教育』で書評を行った。本年度の研究関連の実績は以下の通りである。現代英語において自動詞の他動詞化が深く関わっている同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文のうち昨年度は、同族目的語構文を主に取り上げ、英語の周辺構文の解明に特に有効である現代英語の世界最大規模コーパスThe Bank of English(約5億語)とBritish National Corpus(約1億語)更にWebを検索し、理論的考察を加えることにより、同族目的語構文の基本形と数種類の変種を同定した。そこで、本年度は、同じ研究手法を用いて、動作表現構文の基本形とその変種、One's Way構文の基本形と変種を同定すると同時に、これら2つの構文に関する新たな言語事実の発掘を行った。更に、それらの言語事実がそれらの構文の分析にもたらす帰結、言語理論に与える影響について考察した。上記研究成果を、平成16年度名古屋大学大学院国際開発研究科公開講座「大規模コーパスと英語研究-事実から理論へ,理論から事実へ-」2004年7月31日8月3日において担当講師を務めることで学会および社会に貢献することとした。更に、上記の構文の分析には、形態論的な側面の考察が必要になってくる。
社会実装能力涵養のためのコンテスト教育有効性の分析解明とその効果向上研究

社会実装コンテストを定量的に分析するため、その状態を可視化するツールとして提案された科学技術イノベーション・マトリクス(STIM)の枠組みの中で、実施されるべき8プロセスと、その際に経る活動の4段階とを参照し、俯瞰的な観点で、社会実装コンテストのアクティビティ全体を把握する試みを継続した。STIMは、活動や教育の評価指標となるだけでなく、社会実装活動の到達目標を示す役割も果たしている。社会実装活動の最終成果報告会の場となる社会実装教育フォーラムも持続発展して開催し、学識経験者、企業経営者及び技術部門責任者、関係行政機関、海外連携校教授等の専門家で構成する審査委員会が評価した。19高専71チーム126人が参加する規模となり、対象分野も、当初の医療・福祉支援や教育支援から、社会インフラ、食品や農業支援、地域振興、伝統文化振興など幅広い分野へ拡大しつつある。審査総評によると「年々発表内容の技術的水準が向上し、課題解決への対処方法が洗練されるとともに、企業との連携がより一層深くなってきた」等のコメントがあった。広義の科学技術イノベーション教育として立ち上げた「社会実装教育」については、それを具現化する科目を設計し、東京工業高等専門学校の全学科4、5学年の必修科目として、新たなカリキュラムに取り入れた(2019年度スタート)。社会実装教育では、1)課題把握、2)提供する価値の考案、3)社会への導入、4)評価(フィードバック)という四つの特徴的なステップが核となる。社会実装教育を経験した学生には、経験前と経験後(7カ月後)のコンピテンシーの推移を評価する試みとして、河合塾の基礎力測定テスト「PROG」テストを受講してもらい、その結果、「対人基礎力」は約0.7ポイント、「対自己基礎力」は、約0.5ポイント、「対課題基礎力」は、約0.1ポイント向上していることが確認できた。社会実装コンテスト(社会実装教育フォーラムとして継続開催している)を持続発展的に開催できている。社会実装教育の有効性を解明するための評価指標・ツールについても開発が進み、効果的な手法・注目すべき成果が生まれつつある。これをフィードバックしていく場として、さらに、社会実装教育を科目として具現化する取り組みも着実に進められている。学生のコンピテンシーの伸びを計る取り組みとして、一般的な第三者機関による汎用能力テストに加え、独自評価手法による測定・分析も進めている。並行して、教材「社会実装イントロ講座」の改良にも継続着手している。こうした意味で、本研究は概ね計画通りに順調な進捗をみせている。社会実装コンテストを持続発展させることによって、学生のエンジニアリング・デザイン能力やコンピテンシーをさらに向上させるための教育手法の体系化を進めていく予定である。また、規模を拡大した社会実装教育科目、並びに社会実装コンテスト教育の効果向上のための教材の在り方についても考察・検討を進めていく予定である。本研究では,科学技術イノベーションに必要な社会実装教育の在り方と今後の課題について述べる.科学技術イノベーション・マトリクス(STIM)は,工学教育の効果的なアプローチである社会実装コンテストを定量的に分析するため,そのプロセスおよび活動段階の状態を可視化するツールとして提案した.社会実装コンテストは,科学技術イノベーションの4段階と社会実装の8プロセスを含む活動であり,取組状態を4×8のSTIMによって表現できる. STIMは、活動や教育の評価指標となるだけでなく、社会実装活動の到達目標を示す役割も果たしている。社会実装コンテストの初期段階において、学生や指導教員にSTIMを提示することは,全チームメンバーに具体的な到達目標を意識させることになる.意識的な取組は,結果として,社会実装活動が社会的実施段階まで到達させる可能性を高める.更に,チームのメンバーが役割分担を意識することも重要となる。役割をしっかり意識することは,個々のメンバーのチャレンジ精神やチームワーク力などの汎用能力の強化にもつながる.さらに本研究では,科学技術を社会実装するプロセスを重視したエンジニアリング・デザイン教育の在り方を検討した.その結果,学生がユーザ(または企業等)と協働し、実証実験やフィードバックの反復をエンジニアリング・デザイン教育に取り入れることが重要と考え,広義の科学技術イノベーション教育として「社会実装教育」を立ち上げた.まず,社会実装を有効に学ぶための手法として,「社会実装教育」の概要を説明する.次に,社会実装のプロセスを着実かつ有効に実行するため,社会実装教育の途中段階における学生とユーザ(または企業等)との協働の度合いを表す評価指標「アジャイル指数」(以降、AIと記す)を提案する.最後に,専門家による教育成果の評価とAIスコアとの関係性について分析し,その有効性を示した.社会実装プロセスを科学技術イノベーションの4つの段階と社会実装の8つのプロセスに分解し、社会実装コンテスト教育の有効性を分析するツールを提案することができた。また、学生のコンピテンシーや科学技術ものづくりや社会づくりに必要なエンジニアリング・デザイン能力を主観的評価並びに客観的評価するための方法論についても考察することができている。

19高専71チーム126人が参加する規模となり、対象分野も、当初の医療・福祉支援や教育支援から、社会インフラ、食品や農業支援、地域振興、伝統文化振興など幅広い分野へ拡大しつつある。審査総評によると「年々発表内容の技術的水準が向上し、課題解決への対処方法が洗練されるとともに、企業との連携がより一層深くなってきた」等のコメントがあった。広義の科学技術イノベーション教育として立ち上げた「社会実装教育」については、それを具現化する科目を設計し、東京工業高等専門学校の全学科4、5学年の必修科目として、新たなカリキュラムに取り入れた(2019年度スタート)。社会実装教育では、1)課題把握、2)提供する価値の考案、3)社会への導入、4)評価(フィードバック)という四つの特徴的なステップが核となる。社会実装教育を経験した学生には、経験前と経験後(7カ月後)のコンピテンシーの推移を評価する試みとして、河合塾の基礎力測定テスト「PROG」テストを受講してもらい、その結果、「対人基礎力」は約0.7ポイント、「対自己基礎力」は、約0.5ポイント、「対課題基礎力」は、約0.1ポイント向上していることが確認できた。社会実装コンテスト(社会実装教育フォーラムとして継続開催している)を持続発展的に開催できている。社会実装教育の有効性を解明するための評価指標・ツールについても開発が進み、効果的な手法・注目すべき成果が生まれつつある。これをフィードバックしていく場として、さらに、社会実装教育を科目として具現化する取り組みも着実に進められている。学生のコンピテンシーの伸びを計る取り組みとして、一般的な第三者機関による汎用能力テストに加え、独自評価手法による測定・分析も進めている。並行して、教材「社会実装イントロ講座」の改良にも継続着手している。こうした意味で、本研究は概ね計画通りに順調な進捗をみせている。社会実装コンテスト教育によって、学生のエンジニアリング・デザイン能力やコンピテンシーをさらに向上させるための教育手法の体系化を進めていく予定である。また、社会実装コンテスト教育の効果向上のための教材の在り方についても考察・検討を進めていく予定である。社会実装コンテストを持続発展させることによって、学生のエンジニアリング・デザイン能力やコンピテンシーをさらに向上させるための教育手法の体系化を進めていく予定である。また、規模を拡大した社会実装教育科目、並びに社会実装コンテスト教育の効果向上のための教材の在り方についても考察・検討を進めていく予定である。
循環調節における延髄腹外側野の役割:興奮性アミノ酸と一酸化窒素(NO)の関与

以上のことより、SHRでみられるアミノ酸受容体刺激に対する反応性の亢進は遺伝的要因に基づいた特性であること、NOはRVLMニューロンに対して抑制性に作用することにより降圧をもたらし、SHRにおいてこの系の作動不全がある可能性があることが示唆された。
オンチップ光子-原子ハイブリッド量子系の研究

超伝導チップ上に捕捉した原子集団(ボース凝縮体)を、ラジオ波、マイクロ波、および、近赤外光によって長時間コヒーレントに制御する技術を開発した。これを量子重ね合わせ状態を記録するメモリとして用いることで、秘匿安全性の高い量子メモリが構成できるスキームを考案し、これを実証した。また、光子状態を記録する量子メモリとして冷却原子集団を用いる実験では、原子集団に記録したスピン状態と記録の成功を伝令する光子との非古典的な相関が、伝令光子を長距離通信に適した波長へと変換して光ファイバーにより伝送した後も、保たれていることを確認した。通信波長と可視光との量子変換技術を持つ大阪大学では、冷却Rb原子を量子メモリーとして利用する基礎技術の開発を行った。即ち、光周波数フィルタリングによる微弱光検出技術、および、高繰り返しパルス計測技術を冷却原子系に組み込んだ。その結果、磁気光学トラップにより捕捉した原子を励起して、1光子レベルの散乱光を得る測定を毎秒約100,000回繰返し実施可能となり、イベント確率が小さい非弾性散乱過程に関しても統計的に優位なデータを得ることが可能となった。一方冷却原子技術で蓄積を持つNTTでは、アトムチップ上のBECの内部状態を制御する技術を高めると同時に、光ポテンシャルの導入に向けた準備を行った。即ち、ラジオ波+マイクロ波で原子の内部状態を制御する技術を利用して、擬1次元磁場ポテンシャル中のボース原子ガスの空間分布を観測することで、冷却原子集団の空間コヒーレンスに関する知見を高めつつ、光ポテンシャルの導入に向けた準備を行った。また、原子と光子との強結合の実現を目的とする光共振器に関しては、NTT内のフォトニック結晶(PhC)研究グループとの議論により、本研究で使用するRb原子と共鳴する780nmの光を透過するPhCに関する検討を開始した。PhCは、全てNTT研究所内で作成可能であり、PhC研究チームからの協力も得られることから、当初の主たる方針であるファイバー端面を用いる光共振器から、PhC共振器を用いる方法に研究の重心をシフトした。量子情報理論を専門とするNIIでは冷却原子集団を用いる量子情報処理技術に関する理論提案の論文化を行った。2014年末に本研究の共同研究者のTim助教が国外の大学へ異動となった為、NIIとの共同研究が本科研費の範疇から外れてしまったのは想定外であるが、当初の目的の一つである量子情報処理スキームの論文化に至る成果を創出できたことは幸いであった。通信波長と可視光との量子変換技術を持つ大阪大学では、冷却ルビジウム原子を量子メモリーとして利用する量子通信の基礎研究を行った。即ち、光周波数フィルタリングによる微弱光検出技術、および、高繰り返し光パルス計測技術を冷却原子系に組み込んで、次のような遠隔地間での量子相関の計測に成功した。まず、冷却原子集団へ入射した光子をスピン波として原子集団内に保存する。次に、これと同時に発生する反ストークス光を伝令光子として通信波長帯へと波長変換して光ファイバーで伝送した後、同時計測を行って非古典性を確認した。さらに、原子集団から再生した光子との相互相関を測定することで、遠隔地間での量子相関を確認した。本実験は、原子集団を量子メモリーとして、固体の量子変換器を用いた初の量子通信実験(相互相関計測)となる為、論文発表の準備を進めている。一方、冷却原子技術で蓄積を持つNTTでは、アトムチップ上の磁場トラップ中に生成したルビジウム・ボース凝縮体を、D1線を用いる2光子誘導ラマン遷移によりラビ振動させることに成功した。ここで計測されたラビ周波数、及び、エネルギーシフトのラマン光周波数依存性は、4状態3周波数モデルによる2光子誘導ラマン遷移で理解できることを確認した。計測の結果、共鳴から自然幅の150倍以上離れた周波数のラマンパルスを用いた場合、ラビ振動1回程度でコヒーレンスが失われてしまうのに対して、2つの励起状態の中間の周波数でエネルギーシフト量がほぼゼロと成る条件を用いれば、コヒーレンスが1/eに減衰するまでに量子ビットの反転操作を7回以上実施可能であることを確認した。これらの結果は磁場トラップ中のボース凝縮体を量子媒体とする、光学的量子制御の基礎として重要である。また、フォトニック結晶光共振器についてはSiN基板を用いた第一試作が完成し、これを光で励起する顕微観測系を構築した。冷却原子系を量子メモリとして用いた量子通信実験に関しては、当初の目標とした「マクロ系での光子-原子結合系」の作製、並びに、「原子-通信波長光子間での量子相関」を達成した。本格的な応用に向けた高効率化に関しては新たな課題が考えられるが、マクロな系については本計画の当初の目標を達成したと考えられる。一方、オンチップ化に関しては、オンチップ・ボース凝縮体の光学的手段に寄る内部状態の量子制御を先行させた為、光ポテンシャルの導入は計画より遅れている。しかしながら、現在光ポテンシャルの導入を進めており、H28年度前半にはチップ上で、磁場+光ポテンシャル中のボース凝縮体の光学的量子制御が実現する予定である。また、原子-光子間の強結合に向けた光共振器の開発に関しては、NTT研究所内のフォトニック結晶研究チームからの協力を得ながら研究を進めている。具体的には、ナノメートル精度で動作する光学系を導入し、SiNフォトニック結晶光共振器の真空装置内への導入を検討中である。以上の研究を進めてきた結果、量子通信実験とボース凝縮体を用いる実験との融合を図る上での課題も明らかとなってきた。

即ち、MOTを用いる現在の量子通信実験では、9ミリ秒間で原子を冷却し、1ミリ秒間にマイクロ秒の測定を990回繰返す測定のサイクルを1週間程度積算している。この測定を、数十秒に1回生成される凝縮体に適応すれば、9ミリ秒の原子冷却時間が約千倍に延長される結果、測定時間が1000週間(19年以上)となり、現実的ではない。従って、各実験系の融合を図るには、光共振器の導入に寄る相互作用の増強、もしくは、量子通信実験の高効率化は不可欠の課題である。上記のように、光子-原子ハイブリッド量子系の研究は、遠隔地間での光子-原子間の非古典的な相互相関を実現し、新たな課題を明確にしつつ、おおむね順調に進捗している。昨年度までに、チップ上に生成したルビジウム・ボース凝縮体をD1線を用いる2光子誘導ラマン遷移によってラビ振動させることに成功していたが、本年度はこの系をより安定化させた上でラムゼイ干渉計を構成し、長いコヒーレンス時間を実現することに成功した。更に、この系を用いて量子メモリの秘匿安全性を向上させる実験に成功した。具体的には量子ビットとして用いる基底状態と励起状態とのエネルギー差が2次のゼーマンシフトまで一致するマジック磁場をポテンシャルの極小値とする磁場トラップに変更したこと、並びに、トラップ中のボース凝縮体原子数を減らすことで原子間衝突によるデコヒーレンスの低減を行った上で光トラップを重畳することにより、ラムゼイ振動の振幅が1/eに減衰する時間を約0.5秒にまで延伸させた。また、D1線によるラムゼイ干渉計とマイクロ波+ラジオ波によるラムゼイ干渉計を1つの原子集団に重ねた場合、D1線とマイクロ波が互いにランダムな位相となっていることを利用して量子位相にπラジアンのランダムな位相変調を加える暗号化とその復号化のスキームを考案した。これを上記のチップ上のボース凝縮体を用いて実証することに成功した。(特許出願済み・論文投稿中)光共振器により原子と光とを強く結合させる試みは、社内の他のグループに依頼していたSiNフォトニック結晶の作製が進まず、TiO2フォトニック結晶を用いる方法も検討したが、具体的な測定を行うまでには至らなかった。論文報告に関しては、昨年度までに大阪大学で行った冷却ルビジウム原子を量子メモリとして利用する遠隔地間での量子相関の計測実験に関する報告が学術誌オプティカに掲載された。また、本科研費研究の初年度に外国の大学に異動したTim氏との共同研究により、冷却原子集団を量子ビットとする量子演算スキームに関する報告が学術誌フィジカルレビューAに掲載された。超伝導チップ上に捕捉した原子集団(ボース凝縮体)を、ラジオ波、マイクロ波、および、近赤外光によって長時間コヒーレントに制御する技術を開発した。これを量子重ね合わせ状態を記録するメモリとして用いることで、秘匿安全性の高い量子メモリが構成できるスキームを考案し、これを実証した。また、光子状態を記録する量子メモリとして冷却原子集団を用いる実験では、原子集団に記録したスピン状態と記録の成功を伝令する光子との非古典的な相関が、伝令光子を長距離通信に適した波長へと変換して光ファイバーにより伝送した後も、保たれていることを確認した。
Triple Helixモデルの拡張による我が国の産官学連携の特性の実証的分析

産官学連携ネットワークの実態を解明するために,(1)米国Thomson Reuters社作成の引用索引統計データベース,(2)国立情報学研究所作成の「引用文献索引データベース」,(3)産学連携活動を反映するWebデータに着目し,共著・引用関係やリンク関係などを分析した。モデル拡張の鍵となる日本の学術研究の国際化について新しい知見を得たほか,3元以上の書誌データ分析のための統計的指標・手法を提案し,それらの有効性を示した。わが国では,1990年代半ば頃より,産学連携を促進するための制度・環境面の整備が進められている。産業界から産学連携に対する要求が語られ,大学側でも学内に産学連携推進組織を立ち上げるなどの対応が図られているが,われわれが行ったビブリオメトリックス分析では,1995年前後を境として,大学が企業との共同研究からむしろ離れていく様相が明らかになっている。このような日本における産官学連携の実態は,海外研究者により従来から主張されてきたTriple Helixモデルではうまく説明できない。本研究は,日本におけるknowledge-based innovation systemの浸透や日本独自の文化的要因などについて考察しつつ,日本の産学連携の実態を説明することのできる新しい拡張Triple Helixモデルを構築することを目的とする。研究初年度にあたる本年度は,以下を中心に作業と検討を進めた。1.分析用の基礎データの整備と分析国立情報学研究所作成の日本学会誌を対象とした「引用文献索引データベース」(CJP)に対して名寄せ作業,所属機関の同定等を行った。とくにモデルの拡張を検討する上で重要と考えられる外国人著者に関して重点的に作業を進めた。また,名寄せしたデータを用い,日本の学術雑誌における海外からの投稿パタンの分析,共著者の組織間の繋がりを分野や年度,地域性の角度から可視化するソフトウェアの開発も行った。2.情報理論の概念と指標を書誌データの分析に適用するための手法の検討論文の共著情報に基づく分析は,ビブリオメトリックス分野における主要な手法であるが,拡張Triple Helixモデルの研究において必要となる3元以上の書誌データについては,適用法が確立されていない。われわれは,産官学,国際的論文共著関係に対して,連関係数や対数線形モデルなどの統計手法を用いた分析を行いながら,エントロピーや多次元相互情報量など情報理論の指標の適用可能性についても検討を進めている。本研究は日本におけるknowledge-based innovation systemの浸透や日本独自の文化的要因を考慮に入れて,日本の産学連携の実態を説明できる拡張Triple Helixモデルを構築することを目的としている。平成20年度においては,主として以下のような調査・分析を行った。(1)日本の「引用文献索引データベース」(CJP)を用いて,モデルの拡張を検討する上で鍵となる国内学術雑誌への海外からの投稿の動向や海外著者の特性を分析し,投稿論文数の増減に影響を与える要因を探った。これにより,必要性が指摘されてきた国内学術雑誌の「国際化」についてデータに基づく実証的な結果を得ることができた。(2)米国ISI引用索引統計データベース(NCR-J)を用いた産・官・学・国際の4セクタの関連性分析に当たって,情報量理論およびグラフィカルモデリング理論の有効性を検証した。当該理論を用いることで,日本の産官学連携ネットワークの変容,日本の産官学連携において「国際」セクタが近年中心的な位置を占めるようになっていることが示された。(3)本分析に欠かせないデータの所属機関の名寄せ作業について,新たな編集距離アルゴリズムを利用するための条件や問題点,成功率等についての検討を進めている。(4)書誌データ分析と平行して,Webデータの分析のため2種類の調査とクローリングの試行を行った。また,これらの調査の方向性を定めるための予備的調査として2つの機関に包括的なヒアリングを実施した。(1)主要18大学における産学連携体制(産学連携を推進する組織,体制,規則,内容,件数など)の現状把握調査。(2)主要7大学のWebサイトの特徴・構造について調査を行い,公開されている産学連携に関する情報を効率的にクローリングする方法の開発に着手した。これらの研究成果は、国際学会・国内学会・学術雑誌に発表した。平成21年度に行った調査・分析は以下の通りである。(1)国内主要11大学のWebサイトをクロールし,(1)産学連携情報の同定・抽出方法の検討,(2)大学・企業間リンクを利用した産学連携実態の分析を行った。(1)では,フィルタリング方法を3種類考案し,それらの方法を比較しつつ同定・抽出精度の改善を計った。(2)では,大学から企業へのリンクのアンカーテキストに注目して,産学間ウェブリンクを抽出した。リンク先企業の業種分析を通じて,大学・企業間リンクが形成された目的や産学連携活動との関連が明らかになりつつある。(2)日本の研究者が関与した論文の著者数と論文数・引用度の関係に着目し,国際研究ネットワークの形成および産学連携の時系列変化との関連を重点的に分析した。

その結果,著者数が多い論文ほど引用度が高いこと,その傾向は生医系で顕著であること,生医系では国内著者のみの論文と比べて同じ著者数でも海外著者を含む論文の引用度が約2倍であることなど,多くの事実が明らかになった。海外機関との共同研究の引用度の高さと学術研究の国際化との関係や研究ネットワークの形成メカニズムについて,今後さらに検討を進める予定である。(3)海外との共著を詳細に分析すべく海外を三地域に細分した上で,合計8セクタに関する255パタンの時系列データを用意し,次元の分割による統計解析を行った。ただし,得られた結果は必ずしも解釈しやすいものではなく,状況・関係を理解しやすく表現する手法を考えることが今後の課題として浮かんでいる。成果は国際学会・国内学会で発表したほか,国際・国内学術誌にも投稿し,内外の研究者との意見交換・情報発信・共同研究等を積極的に行った。産学連携,科学技術などに関する政策の有効性を評価するには,客観的データに基づく統計的分析,計量的評価の努力が欠かせない。これまでの成果を踏まえて,今後もさらに研究を継続する予定である。
超音波浮上式非接触型2次元ステージの開発

平板基盤上であれば環境・場所を選ばずホバリング可能な2次元平面を移動可能な超音波浮上式非接触2次元ステージを提案した。ステージは1軸方向に移動可能な4つのスライダと矩形板とで構成される。本年度は昨年度に開発した1軸方向に往復運動可能な超音波浮上式自走式スライダの構造を簡素化し、さらにそれらと矩形板を一体化した2次元ステージの設計を行い、超音波浮揚、並びに浮揚状態での移動の実現を目指した。昨年度開発したスライダの構造を簡素化し、単相駆動とすることで、駆動回路の簡素化に成功し、スライダ動作の再現性を向上した。2次元ステージは、この新たに開発したスライダ4つと平板を連結した一体構造とした。ステージの設計は4つのスライダのカップリングを防ぐため、各々のスライダ長さを有限要素解析によって決定した。解析結果より、共振周波数が6080kHz、41mm四方、厚さ1mの2次元ステージを設計した。設計に基づいた試作機を作成し、2次元ステージの浮揚・移動特性について実験的に検討した。設計段階で期待された駆動周波数6080kHzにおいて、いくつかの共振周波数でステージが完全に浮上することを確認出来た。浮揚距離を光学顕微鏡で測定し、振動特性をレーザードップラ振動計で測定することにより、ステータの振動振幅に対する浮揚距離特性を測定した。4つのスライダの各共振周波数において、ステージはx、y方向に往復直線運動することができた。単相駆動周波数を制御することにより、当初の目標であった平面基盤上で移動可能なステージの2次元非接触移動を実現でき、最大6.3mNの推力を得た。ステージは1軸方向に移動可能なステータ4つと上板とで構成される。本年度は1軸方向に往復運動可能な超音波浮上式自走式口の字型スラータ単体の越音波浮揚、並びに浮揚状態での移動の実現を目指した。ステータ単体の浮揚力向上のため、ステータ梁部にわり大きな振動振幅が発生する様に、有限要素解析にわりスラータ外形を決定した。また、4つの駆動源である圧電素子(PZT)をステータに接着し、各圧電素子を位相差駆動することにより、ステータ梁上にたわみ進行波を励振させる方法を提案した。設計に基づいた試作機を作成し、ステータ単体の浮揚・移動特性につにいて実験的に検討した。20kHzから100 kHzまでの駆動周波数範囲において、いくつかの共振周波数でステータが浮上することを確認出来た。振動子を位相差駆動することにより、ステータ梁部にたわみ進行波を励振させることに成功した。各振動子の消費電力を測定することにより、一方の振動子で発生した弾性波が、もう片一方の振動子で電気エネルギーとして吸収されていることがわかった。駆動位相差を制御することにより、当初の目標であったステータの非接触往復直線運動を実現でき、最大8mNの推力を得た。
尿路上皮癌における生理活性酸化脂質の新規役割の究明

尿路上皮癌の治療に関しては、手術療法以外には放射線治療とシスプラチンを中心とした化学療法以外に現在選択肢がない。そこで新たな治療を開発するか既存の治療の効果を拡大することが重要である。本研究は、シスプラチンの治療効果を増大するために脂肪酸とリゾリン脂質を遊離する酵素であるホスホリパーゼ2に着目した。そのうちのカルシウム非依存性のホスホリパーゼ2が、膀胱癌細胞の増殖抑制に関与することを見いだした。そこでカルシウム非依存性のホスホリパーゼ2の阻害剤とシスプラチンを併用しより高い効果を得ることを見いだした。現在臨床応用に向けて検討中である。1.培養癌細胞を用いたin vitroの解析:ヒト膀胱癌細胞株(T-24やEJ)、マウス癌細胞株(BBM-5やMBT-2)を、通常酸素濃度(21%O2)下あるいは低酸素濃度(1および5%O2下で培養し、1各種生理活性酸化脂質産生関連酵素(PLA2、COX、種々のPG最終合成酵素、5-LO、12/15-LO)やPGおよびLT受容体の発現の違いについて、RT-PCR法や抗体染色により検討した。2既知のPGおよびLT類(PGD2、PGE2、PGF2αなど)をEIA法やLC-MSより検討した。2.培養癌細胞を用いたin vitroの解析(2):新規生理活性酸化脂質の探索・同定:低酸素下では、PGやLTといった既知の生理活性酸化脂質とは異なる構造の脂質が産生される可能性を考え、あらかじめ、癌細胞を放射標識アラキドン酸で標識した後、細胞を通常酸素濃度下あるいは低酸素濃度下で培養し、産生された脂質を抽出後、TLCで分離分析し比較検討した。同時に、放射標識していない癌細胞から産生される脂質についても、LC-MSで解析し、低酸素曝露による変化について比較検討を行い、顕著な変化がみられたものについて構造決定を試みた。3マウスを用いたin vivoの解析:マウス皮下にBBM-5やMBT­-2およびヌードマウスにT-24やEJを移植し、腫瘍の増殖とともに、腫瘍組織内における低酸素マーカーの発現がいかに変化するかをモニターし、1と同様、低酸素による1生理活性酸化脂質の産生酵素および受容体の発現変化、ならびに2生理活性酸化脂質の産生変化について検討した。平成27年においては、培養癌細胞を用いた新規生理酸化脂質の検索・同定を行なった。マウスおよびヒト膀胱癌細胞におけるin vitroでの低酸素に反応する新規生理酸化脂質を検索し同定し、ヌードマウスに移植癌組織の経時的に低酸素応答因子とその新規生理酸化脂質の変化を検討した。移植腫瘍細胞では、腫瘍増大がログフェーズになる際に大きく変化をきたした。またマウスにおける膀胱癌の発癌および進展過程における変化の検討を行なった。マウスに対してBBNにより膀胱発癌を起こし、どの過程でどの新規生理酸化脂質が変化するかを検討した。腫瘍形成の後に生理酸化脂質が変化することが確認された。今後はそれを阻害することにより、癌の発癌・進展予防を行う準備をしている。膀胱癌細胞を用いたin vitroの実験に関しては順調に推移している。マウスを用いた膀胱癌の発癌実験に関しては、予備実験および本実験と時間を要するうえに、予備実験の検討が1回のみで済まなかったため全体に少々遅れている。臨床サンプルの収集も臨床症例が一定のペースであるわけではないため、本年は少々遅れている。以上を踏まえて28年度は動物実験を並行して効率良く行なう予定である。進行性膀胱癌の治療は、手術療法・化学療法・放射線療法があるものの化学療法の存在は欠かすことが出来ない。そのなかで化学療法はシスプラチンを中心としたものが中心で、ここ30年変化が見られない。そこでシスプラチンの作用増強は化学療法に於いて効果増大に結びつく重要な要素である。近年、膜グリセロリン脂質のsn-2位のアシル鎖を加水分解し、脂肪酸とリゾリン脂質を遊離する酵素であるPLA2(ホスホリパーゼA2)のうち、酵素活性を発揮するのにCa2+を必要としないiPLA2(カルシウム非依存性PLA2)が癌の増殖と関与することが、いくつかの癌種で報告されている。ヒト膀胱癌の網羅的解析に於いてもiPLA2の発現は強く、臨床検体の病理標本でも膀胱癌で強く発現されていた。培養膀胱癌細胞で(EJ細胞)でiPLA2阻害剤であるbromoenol lactone(BEL)を投与後CPPDを投与し、細胞増殖をMTT Assayにてシスプラチン単独と比較した。次にフローサイトメトリーにて、BEL+CDDP投与後のアポトーシスについてCDDP単独と比較した。最後にsiRNAによりiPLA2γをノックダウンし、同様の結果が得られるかを確認した。MTT AssayではBEL3μM、10μMを前投与後にCDDP8μM投与したときにCDDP単独に比較し有意に細胞増殖が抑制された。フローサイトメトリーでも同様にCDDP単独に比較しBEL+CDDPでアポトーシスが増加していた。さらにsiRNAにおいてMTT Assay、フローサイトメトリーともに同様の結果が確認された。以上の結果よりCDDP効果増強剤としてBELの臨床応用に取り組んでいる。

そのうちのカルシウム非依存性のホスホリパーゼ2が、膀胱癌細胞の増殖抑制に関与することを見いだした。そこでカルシウム非依存性のホスホリパーゼ2の阻害剤とシスプラチンを併用しより高い効果を得ることを見いだした。現在臨床応用に向けて検討中である。臨床サンプルの採集により基礎実験よりより臨床応用を目指すものであるが、手術標本の回収および解析が遅れている。これは科学研究費決定後に大学の倫理委員会に提出するため申請および認可の時間を要するため、現在においては遅れている。次年度よりの臨床検体を用いた研究の挽回が期待される。本研究の今後の推進方策は、全体的に遅れているものの当初の研究方策が変わるものではないため、前項目でも述べたように効率化を計って進めていくのみである。泌尿器科若干の遅れはあるものの、方針は現状の通り進めていく。進捗状況で説明したとおり、動物実験と臨床検体の収集が遅れていることより、実験の出費が本年度減少している。これを次年度に回すことにより次年度は効率的に実験を行う予定である。旅費を使うことが無かったため動物実験および臨床検体を用いた測定を27年度分を28年度に行う。次年度に旅費として計上する。
出芽酵母におけるリボソーム分解を介したストレス適応化機構の解明

前年度までの結果から、リボソームタンパク(RP)が、rRNAの分解と同様にオートファジーにより分解されることが示唆された。しかし、これはウエスタンブロッティングの結果のみに依存しており、また、その分解の程度が小さいため、この方法だけでは断定が難しかった。そこで、これに代わる分解の定量法として、ALPアッセイ法を応用した方法を試みた。そこで、液胞移行シグナル配列を欠失した前駆体Pho8pとRPとの融合タンパク質を発現する株の作製を試みたが、目的の株の取得にはいたらず、実験を中断した。次に、RP-GFP発現株を用いた定量を行った。ゲノムからRPとGFPとの融合タンパク質を発現する株に対し、ラパマイシンを作用させた。経時的に細胞を取得した後、抗GFP抗体を用いたウエスタンブロッティングを行った。その結果、オートファジー欠損株においてRP分解が起こらない様子が明確に観察された。このことから、RPとrRNA、すなわちリボソームそのものがオートファジーで液胞に送られて分解されることが分かった。RP分解とrRNA分解との連携性を明らかにするために、Rny1pが液胞に移行するメカニズムの解明を目指した。Rny1pのC末端には配列相同性がみられない、機能不明領域が存在する。前年度までに、このC末端領域を欠失すると、宿主細胞のストレス適応能が消失することを明らかにしていた。今回、このC末端領域の欠失により、Rny1pによるrRNA分解に変化がみられることが分かった。これは、C末端領域がRny1pの局在性に関与しており、これの欠失により本来の局在性を失った結果、rRNA分解に影響が生じたと考えた。申請者は、ラパマイシン(栄養飢餓を誘導する抗生物質)を作用させた出芽酵母では、成熟リボソームは分解されるが、このうちリボヌクレアーゼRny1pがrRNAを分解することを見出した。そこで、本研究ではリボソームのもう一つの構成成分であるリボソームタンパク(RP)の分解機構を明らかにすることを目的とした。そして、これまで明らかにしてきたrRNA分解に関する知見を踏まえ、成熟リボソーム分解機構の全容解明を目指した。これまで、リボソーム分解経路として(1)特異的経路(リボファジー)(2)非特異的経路(非選択的オートファジー)が知られている。これらの系では、リボソームは液胞へと運ばれて、ここで分解されると考えられる。このうち、RPの局在性観察から、ラパマイシンの作用によりRPは非特異経路(非選択的オートファジー)により液胞へと運ばれることが分かった。しかし、この非選択的オートファジーを阻害しても、ラパマイシンに応答したRP分解は明確には抑制されなかった。このことから、非選択的オートファジーに依存したRP分解は確かに存在するが、この系で分解されるRPはごくわずかであり、大部分のRPはこれとは別の系で分解されると考えられた。これを受けて、RPが細胞質で分解される可能性を検討した。また、リボソームが高分子であることから、ユビキチン-プロテアソーム系で分解されることを想定した。そこで、プロテアソーム構成因子の発現に関わる転写因子であるRpn4pを欠損した株にラパマイシンを作用させた後、RP分解を経時的に定量した。その結果、野生株と比較して有意にRP分解が抑制された。このことから、ラパマイシンによるRP分解の大部分はユビキチン-プロテアソーム系に依存すると考えた。平成28年度は「ラパマイシンに応答したRP分解の分子機構解明」を実施計画に掲げた。その結果、本研究で観察しようとしているRP分解は、主としてユビキチン-プロテアソーム系に依存すると考えられる結果が得られた。これについては、更に検証を進める必要があるが、概ね計画に沿った到達度が得られたと考えている。前年度の実験結果から、ラパマイシンの作用に応答したリボソームタンパク(RP)分解は、主にユビキチン-プロテアソーム系に依存することが示唆された。これは、プロテアソーム構成因子の転写因子であるRpn4p欠損株では、このRP分解が抑制されたためである。しかし、抑制の程度が低かったため、本年度はこのRP分解と、分解経路のもう一つの候補であったオートファジー経路との関連性を再度検討した。オートファジーが起こらないAtg2p, Atg7p欠損株におけるRP分解をウエスタンブロッティングにより定量したところ、程度の差はあるものの、両株で分解の抑制が見られた。このことから、rRNAと同様にRPも、すなわちリボソームそのものがオートファジー経路で分解されると考えられた。一方で、これまでの結果から、ユビキチン-プロテアソーム系が間接的にこのRP分解に関わることが示唆されたが、これを検証するにはウエスタンブロッティングを用いた定量法だけでは不十分と考えられた。そこで、現在、オートファジー活性を定量化するALPアッセイ法を組み合わせた、新たなRP分解の定量法を構築中である。また、RP分解とrRNA分解との連携性を明らかにするために、Rny1pによるrRNA分解機構について更に解析を行った。Rny1pは細胞外に分泌されるが、一部が液胞に局在するとの報告がある。リボソーム分解がオートファジーに依存するのであれば、この「液胞局在性Rny1p」がrRNA分解を担うと考えられる。そこで、Rny1pが液胞に移行するメカニズムの解析を行った。

ここで、Rny1pのC末端にある機能不明領域に注目した。このC末端領域を欠失すると、宿主細胞のストレス適応能が消失した。現在、C末端領域が液胞への局在性を決定すること、また、C末端領域の有無とrRNA分解との関連性を検討中である。本年度は「リボソームタンパク分解とrRNA分解との連携性を明らかにする」を実施計画に掲げた。本年度の結果からは、これまで明らかにしていたrRNA分解に加え、RP分解もオートファジーに依存することが示された。rRNAおよびRPの両因子の分解経路が明らかになったことから、おおむね実施計画通りに進行していると判断した。前年度までの結果から、リボソームタンパク(RP)が、rRNAの分解と同様にオートファジーにより分解されることが示唆された。しかし、これはウエスタンブロッティングの結果のみに依存しており、また、その分解の程度が小さいため、この方法だけでは断定が難しかった。そこで、これに代わる分解の定量法として、ALPアッセイ法を応用した方法を試みた。そこで、液胞移行シグナル配列を欠失した前駆体Pho8pとRPとの融合タンパク質を発現する株の作製を試みたが、目的の株の取得にはいたらず、実験を中断した。次に、RP-GFP発現株を用いた定量を行った。ゲノムからRPとGFPとの融合タンパク質を発現する株に対し、ラパマイシンを作用させた。経時的に細胞を取得した後、抗GFP抗体を用いたウエスタンブロッティングを行った。その結果、オートファジー欠損株においてRP分解が起こらない様子が明確に観察された。このことから、RPとrRNA、すなわちリボソームそのものがオートファジーで液胞に送られて分解されることが分かった。RP分解とrRNA分解との連携性を明らかにするために、Rny1pが液胞に移行するメカニズムの解明を目指した。Rny1pのC末端には配列相同性がみられない、機能不明領域が存在する。前年度までに、このC末端領域を欠失すると、宿主細胞のストレス適応能が消失することを明らかにしていた。今回、このC末端領域の欠失により、Rny1pによるrRNA分解に変化がみられることが分かった。これは、C末端領域がRny1pの局在性に関与しており、これの欠失により本来の局在性を失った結果、rRNA分解に影響が生じたと考えた。今後は、ラパマイシンの作用に応答してRPがプロテアソームにより分解されることを、例えばRPにおけるユビキチン化を調べるなどにより、更に検証することとする。また、これまでの結果から、RPは細胞質で、rRNAは液胞で分解される可能性が挙げられるが、リボソームを速やかに分解する上で、これら分解系は連携している可能性があるため、これを検証する。これまで、RPの分解に関して、ウエスタンブロッティングのみを用いて定量評価を行ってきた。しかし、この手法だけで判断するのは困難となってきた。そこで、例えばオートファジー活性を定量するALPアッセイ法を応用したRP分解の定量法を用いるなどし、別の角度からの検証を行うこととする。今年度は予定していた学会に参加しなかったため。(理由)本年度の実験費用が当初予想していた額を下回ったため。(使用計画)物品費として計上する。物品費として使用する。
消化器がん患者における主観的包括的栄養評価法の有用性

栄養状態は治療、合併症、予後等に大きな影響を及ぼすため、栄養状態の評価は重要である。本研究においては、特別な機器を必要とせず、もっとも簡便に実施可能であると考えられる主観的包括的栄養評価法の妥当性・有用性を検証した。主観的包括的栄養評価法による判定は、機器を用いる身体計測、血液検査、体成分分析等の所見とよく相関していることがわかった。この結果をふまえ、まずは、徳島大学病院の全入院患者において主観的包括的栄養評価法による栄養スクリーニングの実施を始めている。がん患者に対する治療および緩和ケアにおいて、栄養状態は治療、合併症、予後等に大きな影響を及ぼすため、栄養状態の評価は非常に重要である。しかしながら、現在までのところ、どのような栄養評価を行うのがよいのかといったことについてすら確立されていないこともあり、実地臨床の現場において、栄養状態の評価が系統的に広く行われているとは言い難い。本研究においては、徳島大学病院に入院する消化器がん患者を対象として、特別な機器を必要とせず、問診および簡単な視診、触診のみで、もっとも簡便に実施可能であると考えられる主観的包括的栄養評価法の妥当性・有用性を検証することにより、将来的に主観的包括的栄養評価法を病院、診療所、在宅を問わず簡便に実施可能で有用な栄養スクリーニング・アセスメントツールとして広く普及させることを目的としている。症例蓄積中の段階ではあるが、現在までに190名の消化器がん患者のデータが集まっている。途中の解析の段階では、徳島大学病院に消化器がんの手術のために入院した患者の約65%が栄養状態良好と判断され、約30%が中等度栄養不良、残り5%が高度栄養不良と診断された。この判定について、身体計測、血液検査、体組成分析等の所見とよく相関しており、また、既存の予後栄養指標とよばれるような指標ともよく相関することが実証された。引き続き、症例およびデータの蓄積を行い、予定症例数が集まり次第本解析を行っていく予定である。当初の予定症例数は200300名であり、後1年で十分に到達可能である。また、各種データについてもほぼ欠損なく収集できているため。がん患者において、栄養状態は治療、合併症、予後等に大きな影響を及ぼすため、栄養状態の評価は非常に重要である。しかし、現在までのところ、どのような栄養評価を行うのがよいのかといったことさえ確立されていないこともあり、実地臨床の現場において、栄養状態の評価が系統的に広く行われているとは言い難い。本研究においては、徳島大学病院に入院する消化器がん患者を対象として、特別な機器を必要とせず、問診及び簡単な視診、触診のみで、もっとも簡便に実施可能であると考えられる主観的包括的栄養評価法の妥当性・有用性を検証することにより、将来的に主観的包括的栄養評価法を病院、診療所、在宅を問わず簡便に実施可能で有用な栄養スクリーニング・アセスメントツールとして広く普及させることを目的としている。徳島大学病院に消化器がんの手術のため入院した患者の約65%が主観的包括的栄養評価法により栄養状態良好と判断され、約30%が中等度不良、残り5%が高度栄養不良と診断された。この判定は、身体計測、血液検査、体組成分析等の所見とよく相関していた。そのため、特別な機器を必要とせず、問診及び簡単な視診、触診のみで評価しているにもかかわらず、主観的包括的栄養評価法は有用な栄養スクリーニング・アセスメントツールであることが実証された。この結果をもとに、まずは徳島大学病院の全入院患者において主観的包括的栄養評価法による栄養スクリーニングの実施を始めている。一方で、主観的包括的栄養評価法の評価項目のひとつである体重減少に関しては、体重減少することと予後悪化が相関せず、むしろ、入院時の体格指数(BMI: body mass index)が予後と強く相関することがわかった。体重減少は、一般的に予後不良因子として認識されているにもかかわらず、予後と関連しなかったという結果については、今後さらに詳細な検討を進めていく必要がある。引き続き徳島大学病院に入院する消化器がん患者の症例データの蓄積を行い、適切な時点で予定通り、主観的包括的栄養評価法の有用性に関する解析を行う。臨床栄養当初より2年間の研究期間を設定しており、症例およびデータの収集が終了するのが、平成28年度末、もしくは平成29年度始めとなる予定であった。平成28年度中に解析の段階にまで進んだ場合には、当初予定額の使用が必要であったが、実際には、平成29年度始めとなったため、次年度使用額が生じた。平成28年度終了時点で、予定症例数にはほぼ到達しているため、少なくとも平成29年度中には本解析に入れる予定であり、次年度使用額と平成29年度使用額を合わせて使用する。
生涯学習における社会教育の木材加工教育に関する学習プログラムのシステム化

全国にある社会教育関連施設で木材加工教育としての木工体験活動が実施されているものを対象にアンケート調査を実施した。その結果、以下のような実態が判明した。木工体験活動の場が20.8%、木材と木工の普及・啓発と木工品の開発が20.0%、地域振興・林業振興が16.0%、木材・木工に関する情報提供が12.8%で上位を占めている。木工体験活動として実施されている学習プログラムの「木工教室」などの学習目的としては、木材・木工の理解20.1%、親子・子ども・地域住民などのコミュニケーション20.1%、生きがい・趣味19.3%、木工技能の修得14.2%が上位を占めている。木工体験活動の参加者であり、学習者の対象者は一般成人29.9%、小学生21.4%が高い割合を占めていた。木工体験活動の製作課題としては、小型木工日用品が50.3%、おもちや・パズル・木工芸品などのクラフト作品が24.1%と上位を占めていた。しかし、本格的な木工技術を必要とする木製家具は9.4%と低い割合を示していた。木工体験活動施設の運営上の問題点として、以下のような事例が判明した。(1)施設・設備......不備、木材置場の不足、展示コーナーの不足(2)指導員の不足(3)運営上の将来展望がない、企画力が不足木工体験活動のための製作学習を構想する、学習プログラムの設計開発システムの基本構成要素とその基本構造を明らかにすることができた。第1は学習目的の明確化。第2は学習対象者の内訳・学習者数・学習場所・設備などの学習条件。第3は学習内容、すなわち木工技術のなにを学習するのか。第4は製作題材の決定。最後の第5は指導者と指導補助者である。以上、5つの基本構成要素をリンク・システムとして構築していく必要がある。全国にある164箇所の木工体験に関する広義の社会教育施設についてのアンケート調査を実施した。回収率は78%であった。調査内容は事業主体、運営主体、設立の目的、事業費、運営費、施設・設備、活動内容、運営上の課題などである。以下、結果について述べる。施設の所有者でもある事業主体社の過半数の55%が国、都道府県、市町村などの公的な施設であった。また、それらの運営主体者は法人、組合に委託している割合が高く、事業主体者が運営している割合が低くなっていた。設立の目的については、木工体験の場が20.8%、木材と木工の普及・啓発と木工品の開発が20.0%、地域振興・林業振興が16.0%、木材・木工に関する情報提供が12.8%で上位を占めている。次に、事業活動として実施されている学習プログラムの「木工教室」などの学習の目的としては、木材・木工理解20.1%、木工体験学習活動を通しての親子、子供、地域住民などのコミュニケーション20.1%、生きがい・趣味19.3%、木工技能習得14.2%が上位を占めている。これら木工教室などの学習者としての対象者は一般成人29.9%、小学生21.4%が高い割合を占めている。また、木工教室における学習活動での製作課題としては小型木工品である日用品・実用品が50.3%、おもちゃ・パズル・木工芸品などのクラフト作品が24.1%で上位を占めている。しかし、やや上級で大型の作成課題となる本格的な木工技術を必要とする木製家具・調度品は9.4%と低い割合を示していた。その他、木工体験学習施設の運営上の課題点としては以下のような事項が列記できた。