hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
振動量子固有状態の実空間観測

本研究課題は、分子振動に関する量子固有状態についてreal spaceでの実験情報を取得する新規な方法論の開拓を目指している。2018年度も前年度に引き続き、そのための基盤的なデーターの取得に重点的に取り組んだ。解離極限近傍までの広いエネルギー領域で振動固有状態を観測し、解離や異性化等の分子ダイナミクスを定量的に評価する上で、弱い分子間相互作用で結合した分子クラスターは最適なベンチマークの1つである。本研究では、基本的な分子クラスターの一種であるベンゼンー水素クラスターを研究対象として、2波長レーザー分光と質量分析技術を組み合わせることにより、結合エネルギーを決定することに成功した。ベンゼンー水素間の分子間相互作用を理解することは、炭素マテリアルを用いた水素吸蔵技術の開発を進める上での基盤であり、これまで多くの量子化学的計算例が報告されている。今回の成果は、初めて実験的に結合エネルギーを特定したものであり、計算化学の信頼性を評価する上で重要なreferenceを提供するものである。また、ベンゼンに結合する水素分子の数に対して、結合エネルギーが系統的に変化していくことも実験的に明らかにすることができた。この変化は、クラスター内での水素分子の配置と対応しており、分子間相互作用を定量的に評価する上でも重要である翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究課題では、分子の根本的実像である振動固有状態を可視化する手法を開拓することで、結合の解離限界近傍までの広いエネルギー領域での振動固有状態を観測し、解離や異性化等の分子ダイナミクスを定量的に評価することを目的としている。弱い分子間力で結合した分子クラスターはその構造変形が容易であるため、分子振動のコヒーレント分布制御において最適なベンチマークであると考えられる。具体的には、大きな分極率異方性を持ち、高いラマン遷移確率を持つベンゼン環を含むクラスターを研究対象とした。解離限界近傍までの広い範囲で振動固有状態を観測するためには、ポテンシャルの深さ、つまりクラスターの結合エネルギーを明確にする必要がある。そのため、本年度は当研究グループでこれまで行われてきた、電子励起状態における高分解能分光測定をベースにとして、イオンブレイクダウン分光法により、ベンゼン-水素クラスターBz-(H2)n (n = 1, 2, 3)の結合エネルギーを決定した。Bz-H2とBz-(H2)2の結合エネルギーD0(S0)はほぼ同程度である一方で、Bz-(H2)3のD0(S0)はBz-H2やBz-(H2)2と比較して100 cm-1程度小さい。解離する水素の結合環境の違いがBz-(H2)nの結合エネルギーに反映していると考えられる。ベンゼン-水素間の分子間相互作用を理解することは、炭素マテリアルを用いた水素吸蔵技術の開発を進める上での基盤であり、これまで多くの計算化学的研究例が報告されている。研究初年度である平成29年度は、そのための基盤的なデーターの取得に重点的に取り組んだ。本研究では、基本的な分子クラスターの一種であるベンゼン-水素クラスターを研究対象として、2波長レーザー分光と質量分析技術を組み合わせることにより、結合エネルギーを決定することに成功した。この変化は、クラスター内での水素分子の配置と対応しており、分子間相互作用を定量的に評価する上でも重要である。以上、学術的に重要な知見を着実に生み出しており、研究は順調に進展していると評価できる。

また、ベンゼンに結合する水素分子の数に対して、結合エネルギーが系統的に変化していくことも実験的に明らかにすることができた。この変化は、クラスター内での水素分子の配置と対応しており、分子間相互作用を定量的に評価する上でも重要である本年度はベンゼン-水素クラスターBz-(H2)n (n = 1, 2, 3)の結合エネルギーの決定を行った。次年度以降、この結合エネルギー(ポテンシャルの深さ)をもとに、量子状態のコヒーレント制御法を適応し、分子クラスターの振動固有状態を観測していく予定である。さらに高品位な実験データを取得できるよう、パルスバルブや検出器などを新たに導入し、現有の高真空チャンバーの改良を行う予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
宇宙プラズマ中の大規模渦運動におけるスケール間結合効果について

本年度も引き続き宇宙空間に発生する大規模渦の構造について、2流体シミュレーションを用い研究した。昨年度までの研究によって、渦内に発生する磁気リコネクションが渦の構造を決定的に支配することが分かっており、本年度は(1)渦内で発生する磁気リコネクションの分類、(2)磁気リコネクションが渦の内部で起こる条件について系統的に調べた。結果としてまず、渦内で発生する磁気リコネクションは2種類あることが分かった。そのうち1種類は渦の内部にプラズマの混合を引き起こし、このプラズマ混合が地球磁気圏脇腹で発生するプラズマ混合を解く鍵になることを示した。また、この内容を国際学術誌に発表した。次に、2種類の渦内磁気リコネクションの発生条件を系統時に調べ、どのような条件で大規模渦が発生するとどの種類の磁気リコネクションが誘発され結果として渦の構造がどうなるのか、について系統的にまとめることに成功した。この結果は学位論文として発表し、現在国際学術誌に投稿するために準備を進めている。また、この結果は1つの国際会議で発表し、2つの国内学会でも発表した。さらに大規模な渦構造について知るため、渦が多数並んで発生し合体成長するさらに大きな領域を考えた場合についても研究を行った。その結果、上記の2種類の渦内磁気リコネクションが渦の合体成長にも大きく影響を及ぼすことが分かった。具体的には、1種類の渦内磁気リコネクションは渦の合体成長を抑制する性質がり、もう1種類は渦の合体成長を助長させる性質を持つことが分かった。この内容は1つの国際会議で発表し、現在国際学術誌へ投稿するために準備中である。宇宙プラズマ中に発生する大規模渦運動の性質を調べるために、本年度は主に2次元シミュレーションの範囲内で2流体方程式という方程式系を用いて研究を進めてきた。2流体シミュレーションを行うと、大規模渦の構造を捉えながら小スケールの電子の運動を追うことができるため、従来多く行われてきたMHD近似による研究には見られない新しい発見が期待される。実際に、ある初期磁場の条件下では小スケール電子効果による大規模渦が崩壊するという現象を本年度に入る前より発見していたが、その結果をまとめたものが本年度に受理された[Nakamura et al.,PRL,2004]。また、違う初期磁場の条件下では、渦が発生することで初期の磁場構造が乱され、渦の内部で「磁気リコネクション」というプラズマ特有の爆発現象が起こる、という新たなアプローチに現在取り組んでいる。渦の内部で磁気リコネクションが発生すると大規模渦の構造そのものが大きく乱されるため、渦運動と磁気リコネクションのカップリングは大規模渦運動の性質を調べる上で大変重要な現象である。本年度は2次元2流体シミュレーションの範囲内での大規模渦運動と磁気リコネクションのカップリングの研究に関係して、一つの論文が受理され[Nakamuraand Fujimoto, ASR, 2005]、カナダ・アメリカ・日本で行われた3つの国際学会で研究内容を発表した。また2つの国内学会でも研究内容を発表した。現在は、渦運動と磁気リコネクションのカップリングについてさらに詳しく煮詰め、2次元2流体シミュレーションの範囲内での結果を2つの論文にまとめるために準備中である。また、2次元での研究がまとまり次第3次元シミュレーションを行う予定であるため、3次元コードの開発にも取り組んでいる。前年度に続き、今年度も宇宙プラズマ中に発生する大規模渦運動の性質を理解するために、様々な初期条件の下で2次元シミュレーションを行った。シミュレーションには従来多く用いられている単一電磁流体方程式(MHD方程式)ではなく電子質量の効果も含めた2流体方程式を用いているので、発展した渦内部に生み出される小スケール領域で起こる電子効果も含めながら大規模渦運動について計算することが可能である。特に磁場が渦の巻く面内に成分を持っている場合は、渦内部に磁場が巻き込まれることにより「磁気リコネクション」が発生することが従来のMHD方程式による研究から示されている。しかし、MHD方程式で磁気リコネクションを扱う場合は、本来ないはずの異常な電気抵抗を考慮しなければならないので大規模な渦の流れの中で起こる磁気リコネクションを自然に記述することができない。今年度はこの渦内部で派生する磁気リコネクションに注目し、小スケールの電子効果を含めることで自然に磁気リコネクションを起こすことのできる2流体シミュレーションを用いた研究を行った。まずは簡単な場合として、磁場が渦の巻く面内の成分しか持たない場合に注目し、所期磁場の構造によって発展する渦の構造がどのようになるかを体系的にまとめた。その一部をまとめた論文が受理された[Nakamura and Fujimoto, GRL, 2005]。また、この結果はオーストリアで行われた国際学会で発表した。さらに、これら簡単な場合の結果を元に、渦運動の内部で起こる磁気リコネクションが実際の宇宙空間でも起こり得るかどうかを調べ、地球磁気圏脇腹では頻繁に起こり得るという結果を示し、それらをまとめた論文を現在投稿中である。この結果はアメリカで行われた国際会議及び国内の学会・研究会で発表した。現在は、引き続き2次元2流体シミュレーションにより磁気リコネクションと渦運動の相互作用について詳しくその性質を調べるのと同時に、シミュレーションの結果と人工衛星によるデータの比較を行っている。また3次元シミュレーションによる研究も開始している。

結果としてまず、渦内で発生する磁気リコネクションは2種類あることが分かった。そのうち1種類は渦の内部にプラズマの混合を引き起こし、このプラズマ混合が地球磁気圏脇腹で発生するプラズマ混合を解く鍵になることを示した。また、この内容を国際学術誌に発表した。次に、2種類の渦内磁気リコネクションの発生条件を系統時に調べ、どのような条件で大規模渦が発生するとどの種類の磁気リコネクションが誘発され結果として渦の構造がどうなるのか、について系統的にまとめることに成功した。この結果は学位論文として発表し、現在国際学術誌に投稿するために準備を進めている。また、この結果は1つの国際会議で発表し、2つの国内学会でも発表した。さらに大規模な渦構造について知るため、渦が多数並んで発生し合体成長するさらに大きな領域を考えた場合についても研究を行った。その結果、上記の2種類の渦内磁気リコネクションが渦の合体成長にも大きく影響を及ぼすことが分かった。具体的には、1種類の渦内磁気リコネクションは渦の合体成長を抑制する性質がり、もう1種類は渦の合体成長を助長させる性質を持つことが分かった。この内容は1つの国際会議で発表し、現在国際学術誌へ投稿するために準備中である。
リーシュマニアの感染防御に関する免疫遺伝学的研究

本研究は、南米皮膚リーシュマニア症の発現機序を明らかにすることを目的とし、Leishmania amazonensis感染マウスをモデルとして、その自然抵抗性発現の遺伝学的解析を行い、さらに感染の場としての皮膚におけるマクロファージの殺原虫活性を調節する各種細胞とサイトカインの影響を免疫学的に解析した。各種系統マウスのL.amazonensisに対する感受性は、旧大陸の皮膚リーシュマニア症の病原体であるL.majorのものとは異なり、皮膚リーシュマニア症といえども病原体によって発症の遺伝支配に違いのあることが明らかになった。そこで、L.amazonensisに感受性であるBALB/cマウス、抵抗性のSJL/JおよびそのF1、N2マウスを用いて遺伝学的解析を行ったところ、皮膚病変の形成の有無は常染色体上の単一遺伝子によって支配されている可能性を見いだした。さらにこの感染抵抗遺伝子のマッピングを試みた結果、本遺伝子は、リーシュマニアに対する感染抵抗遺伝子として既に報告されているL.major感染を支配するScl1遺伝子、L.mexicana感染に対するScl2遺伝子およびL.donovaniの肝臓内での初期増殖を支配するLsh(Bcg/Ity)遺伝子とは異なる、未知の遺伝子である可能性が強く示唆された。一方。皮膚の免疫担当細胞と感染抵抗性との関係について解析した結果、肥満細胞の関与は否定的であったが、NK細胞とγ/δT細胞の発症への関与が示唆された。さらに、皮膚マクロファージの活性化に影響を与えるサイトカインについては、これまでにその関与の知られているもの以外の新たなサイトカインとして、炎症反応において重要な役割を果たすことで知られるnerve growthfactor(NGF)の関与が示唆された。一方。本研究はLeishmania amazonensis感染マウスにおいて、自然抵抗性遺伝子の遺伝様式および遺伝子座を決定し、さらにこの遺伝子支配下での皮膚の免疫学的解析として、マクロファージの殺原虫活性とそれを調節する各種細胞ならびにサイトカインの影響を検討することで、南米皮膚リーシュマニア症の発現機序を明らかにすること目的とした。L.amazonensis感染後の病変形成で検討した感染抵抗性の遺伝支配は、BALB/c、C57BL/6、C3H、B10S、AKR等の系統で病変を形成し感受性を示したが、SJLでは病変が形成されず抵抗性であった。この知見は、地中海型皮膚リーシュマニア症の病原体L.majorに対するマウス感受性の系統差と異なり,皮膚リーシュマニア症といえども病原体によって発症の遺伝支配に違いがあることを示している.感受性マウス(BALB/c)と抵抗性(SJL)マウスのF1は、病変の形成をみとめるがその大きさは両者の中間でメンデルの法則による中間遺伝にあてはまる。F1マウスと抵抗性マウスとのもどし交配マウスでは感受性と抵抗性の個体数の比率が性差に関係なく1:1でみられたことから、この感染抵抗性は常染色体上の単一遺伝子によって支配されることが示唆された。さらにこれらの抵抗性は感染初期のpromastigotesに対する応答であることが判明した。皮膚の免疫担当細胞と感染抵抗性の関係についての解析の結果、肥満細胞の関与はそれを欠損するW/W^Vマウスにおいても正常マウスと同等の病変形成をみたことから、否定的であった。ジーンターゲッティングによるγδT細胞欠損マウスは、対照に比し早期に病変を形成し、γδT細胞の発症への関与が示唆された。本研究の目的は、Leishmania amazonensis感染マウスにおいて、自然抵抗性遺伝子の遺伝様式および遺伝子座を決定すること、ならびに感染の場としての皮膚におけるマクロファージの殺原虫活性とそれを調節する各種細胞とサイトカインの影響を免疫学的に解析することで、南米皮膚リーシュマニア症の発現機序を明らかにすることにある。本年度は、マウスの感染抵抗遺伝子のマッピングを試みるため、(BALB/cx SJL/J)

F1×SJL/JのN2マウス72匹について、各個体の感染抵抗性(病変の有無)と、リーシュマニアの感染を制御する遺伝子としてこれまで報告のある遺伝子との連関について検討を行った。解析の方法としては、マウス染色体上のマイクロサテライトDNAを標識DNAとし、その多型をPCR法によって検出するというLanderらの方法を用いた。その結果、皮膚リーシュマニア症を制御するマウスの遺伝子として報告されている、L. major感染に対するScl1遺伝子(第8染色体)およびL. mexicanaに対するScl2遺伝子(第4染色体)との関連は認められなかった。また、L. donovaniの肝臓内での初期増殖を支配するLsh(Bcg/Ity)遺伝子(第1染色体)との連関も見られなかった。したがって、L. amazonensis感染によるマウス皮膚リーシュマニア症の発症は、既知の感染抵抗遺伝子とは異なる、未知の遺伝子によって支配されている可能性が強く示唆された。一方、皮膚の免疫担当細胞と感染抵抗性との関係について解析した結果、抗アシアロGM-1抗体を投与したマウスにおいては対照に比して皮膚病変の形成が早期に起こることが明らかとなり、NK細胞の発症への関与が強く示唆された。本研究の目的は、Leishmania amazonensisを感染させたマウスモデルを用いて、自然抵抗性遺伝子の遺伝様式および遺伝子座を決定すること、ならびに感染の場としての皮膚におけるマクロファージの殺原虫活性とそれを調節する各種細胞とサイトカインの影響を免疫学的に解析することで、南米皮膚リーシュマニア症の発現機序を明らかにすることにある。マウスの感染抵抗遺伝子のマッピングに関しては、昨年度の研究成果をふまえて、(BALB/c x SJL/J)F1 x SJL/JのN2マウスにおける病変形成の有無とマウスの第2、3、5、6、7、9、10および17染色体との連関を検討した。解析の方法としては、マウス染色体上のマイクロサテライトDNAを標識DNAとしたが、現時点では感染抵抗遺伝子座の決定にはいたっていない。また、マウスの第1染色体上にあるBcg遺伝子との関連については、Bcg遺伝子コンジェニックマウスを用いてさらに検討した結果、L.amazonensis感染によるマウス皮膚リーシュマニア症の発症は、Bcg遺伝子によって規定されていないことが明らかとなった。一方、皮膚マクロファージの活性化に影響を与えるサイトカインについては、免疫組織学的およびin vitroの実験結果から、炎症反応において重要な役割を果たすことで知られるnerve growthfactor(NGF)の関与が強く示唆された。しかし、L.amazonensis感染に対してきわめて強い抵抗性を示すSJL/Jマウスに、抗INF-γや抗IL-12単クロン抗体を投与した実験結果からは、これらのサイトカインが単独で本原虫感染に対する低抗性を支配している可能性は否定的であった。
複合脂質膜を用いたがん浸潤・転移制御によるがん治療

がんの転移を制御することは、がん治療において最も重要な戦略の一つである。複合脂質膜(ハイブリッドリポソーム:HL)は、それ自身でヒト培養がん細胞に対して顕著な増殖抑制効果および担がんモデル動物に対する治療効果を示し、正常動物に対しては無毒性であり副作用がないことを報告している。また、制がんメカニズムが、アポトーシス誘導に起因する可能性を見出している。そこで本研究においては、抗がん剤を全く含まないHLを用いて、がんの中でもとりわけ悪性で転移能の高い大腸がん、肺がん、リンパ腫、骨肉腫などの転移に対する効果的な化学療法を目指す。本年度は、大腸がん(HCT116)細胞を用いた同所移植モデルマウスに対するHLの治療効果およびがん検出作用を検討した。HLの静脈内投与により大腸がんマウスモデルにおける相対的盲腸(腫瘍)重量の顕著な減少が得られた。HE染色を用いた盲腸組織切片における組織学的分析によって腫瘍サイズの減少が確認された。TUNEL染色により、大腸がんマウスモデルにおけるHCT116細胞のアポトーシス誘導が観察された。蛍光プローブ(ICG)封入HLの静脈内投与後の大腸がんモデルマウスの腫瘍への蓄積が観察された(Drug Deliv., 25, 1192(2018)。乳がん(MDA-MB-453)細胞の同所性移植モデルマウスに対するHLの治療効果およびがん検出作用を検討した。HLの静脈内投与により、乳がんモデルマウスにおける相対腫瘍重量の顕著な減少が得られた。TUNEL法により、腫瘍縮小効果がアポトーシス誘導によるものであることを明らかにした。HL/ICGの乳がん細胞に対する顕著な蓄積が観察されたが、正常乳腺細胞に対しては蓄積しなかった。乳がんモデルマウスの腫瘍へのHL/ICGの著しい蓄積が観察された。(Anticancer Res., 38, 5645(2018))。本研究においては、抗がん剤を全く含まないHLを用いて、がんの中でもとりわけ悪性で転移能の高い大腸がん、肺がん、リンパ腫、骨肉腫などの転移に対する効果的な化学療法を目指している。本年度は、大腸がん(HCT116)細胞を用いた同所移植モデルマウスに対するHLの治療効果および腫瘍への選択的蓄積を検討した。in vitroにおいて、HCT116細胞の増殖をアポトーシス誘導による抑制した。in vivoにおいてHLの静脈内投与により大腸がん同所移植マウスモデルにおける相対的盲腸(腫瘍)重量の顕著な減少が得られた。TUNEL染色により、大腸がん同所移植マウスモデルにおけるHCT116細胞のアポトーシスの誘導が観察された。蛍光プローブ(Indocyanine green; ICG)封入HLの静脈内投与後の大腸がんモデルマウスの腫瘍への蓄積が観察された(Drug Deliv., 25, 1192(2018)。乳がん(MDA-MB-453)細胞の同所性移植モデルマウスに対するHLの治療効果および腫瘍への蓄積を検討した。以上のように、HLの大腸がんおよび乳がんの原発巣での制がん作用による抗転移効果が得られ、当初の計画通りおおむね順調に研究課題は進展している。今後は、当初の計画通り研究を進め、(1)HLの調製およびin vitroでの細胞増殖抑制効果、(2)HLのアポトーシス誘導解析、(3)HLのin vitroでの転移・浸潤抑制効果、(4)がん転移モデルマウスに対するin vivoでの転移・浸潤抑制効果、(5)正常動物を用いた体内動態試験を実施する。(6)HLのin vitroでの転移・浸潤抑制メカニズム解析、(7)in vivoでの固形腫瘍のアポトーシス誘導観察、(8)in vivoでの固形腫瘍の免疫染色による抗転移メカニズム解析、(9)正常動物に対する安全性試験、(10)担がんマウスを用いた体内動態試験を実施する予定である。これらの結果から、抗がん剤を全く含まないHLを用いて、がんの中でもとりわけ悪性で転移能の高い大腸がん、肺がん、リンパ腫、骨肉腫などの転移に対する効果的な化学療法を目指す。本年度は、ヒト乳がん(MCF-7)細胞に対するハイブリッドリポソーム(HL)の浸潤抑制効果およびアポトーシス誘導を検討した。HLのMCF-7細胞の増殖抑制効果が得られた。Annexin-V染色によりHLのMCF-7細胞に対するアポトーシス誘導が明らかとなった。HLはMCF-7細胞の仮足形成を抑制し、遊走を阻害した。

HLの浸潤抑制効果がマトリゲル浸潤アッセイにより明らかになった。MT1-MMP/ MMP14タンパク質の発現抑制が観察され、浸潤抑制効果が得られた(J. Nanomedine Biotherapeutic Discov., 7, 1000148(2017))。さらに、HLは、ヒト滑膜肉腫(SW982)細胞の増殖に対する顕著な抑制効果を示した。HLはSW982細胞に対してアポトーシスを誘導した。アポトーシス誘導経路においては、カスペース-3、-8、-9を活性化することが明らかになった。Indocyanine green含有HL (HL/ICG)のSW982細胞への経時的な蓄積が明らかになった(SOJ Pharm. Pharm. Sci., 4, 1(2017))。本研究においては、抗がん剤を全く含まないハイブリッドリポソーム(HL)を用いて、がんの中でもとりわけ悪性で転移能の高い大腸がん、肺がん、リンパ腫、骨肉腫などの転移に対する効果的な化学療法を目指している。本年度は、ヒト乳がん(MCF-7)細胞に対するハイブリッドリポソーム(HL)の浸潤抑制効果およびアポトーシス誘導を検討した。HLのMCF-7細胞の増殖抑制効果が得られた。Annexin-V染色によりHLのMCF-7細胞に対するアポトーシス誘導が明らかとなった。HLはMCF-7細胞の仮足形成を抑制し、遊走を阻害した。以上のように、HLの乳がんおよび肉腫に対する抗がんおよび抗転移効果が得られ、当初の計画通りおおむね順調に研究課題は進展している。がんの転移を制御することは、がん治療において最も重要な戦略の一つである。複合脂質膜(ハイブリッドリポソーム:HL)は、それ自身でヒト培養がん細胞に対して顕著な増殖抑制効果および担がんモデル動物に対する治療効果を示し、正常動物に対しては無毒性であり副作用がないことを報告している。また、制がんメカニズムが、アポトーシス誘導に起因する可能性を見出している。そこで本研究においては、抗がん剤を全く含まないHLを用いて、がんの中でもとりわけ悪性で転移能の高い大腸がん、肺がん、リンパ腫、骨肉腫などの転移に対する効果的な化学療法を目指す。
難治性精巣腫瘍における癌抑制遺伝子の解析とその治療への応用

シスプラチンを中心とした化学療法により進行性精巣腫瘍の約7080%が治癒可能となりつつある。しかしその2030%は化学療法抵抗性であり、そのような難治性精巣腫瘍の治療が精巣腫瘍の治療において、最も大きな課題となっている。細胞の癌化のシグナルは最終的に癌抑制遺伝子であるp53-RB経路に集約されることが明らかにされてきた。精巣腫瘍においてはほとんど全ての症例でRBタンパクおよびmRNAの著明な発現低下が認められ、プロモーターレベルでの発現低下が示唆されている。我々はRB遺伝子プロモーターの長年にわたる解析により、RBプロモーターの活性化部位はE4TF1とATF部位の二カ所であることを明らかにしている。そこでRB遺伝子の発現低下機序の解明と、p53-RB経路を活性化する薬剤を同定することにより、難治性精巣腫瘍に対する新しい治療法を開発することを最終日標とし研究を進めてきた。今回の研究において、我々はRB遺伝子の発現低下機序の解明においてはプロモーターレベルで発現低下していることを明らかとし、その責任部位がE4TF1結合部位であることを報告した(Oncol Rep,2005)。また精巣腫瘍の新しい診断マーカーや治療の標的分子を同定する目的でcDNAマイクロアレイを施行し、精巣腫瘍において発現上昇している種々の遺伝子を同定した(Int J Oncol. 2003)。さらにこれらの候補遺伝子のなかでNALP7が精巣腫瘍細胞の増殖に関係し、分子標的治療の新しいターゲットとなり得ることを示した(Cancer Sci,2004)。また、臨床的には難治性精巣腫瘍患者にIrinotecanとNedaplatinまたはIrinotecanとCisplatinとのCombination ChemotherapyをSalvage Chemotherapyとして施行した。結果は、奏効率約56%、5年生存率55%であり、副作用も骨髄抑制が主なものであったが、十分対処可能な程度であり、難治性精巣腫瘍患者に対するこれらのComb ination Chemotherapyが有効である可能性を明らかにした(Cancer,2002)。精巣腫瘍の転移巣(特に胎児性癌)に対してシスプラチンを中心とした化学療法を行った後に転移巣を摘除すると、その転移巣が分化し、Teratomaであることも多い。しかし、その分化誘導に関するメカニズムが明かではないのが現状である。そこで、以前我々が樹立したヒト精巣胎児性癌株:TTSC-3をヌードマウスに移植した後、シスプラチンを投与し、TTSC-3の分化誘導とそれに伴う遺伝子発現の変化を検討した。シスプラチンの投与量が低容量(1mg/kg/week)では抗腫瘍効果は認められなかったが、高容量(5mg/kg/week)では著名な抗腫瘍効果が認められた。中等度の容量(3mg/kg/week)を用いると、腫瘍の大きさはほとんど変化せず、投与10週目には病理組織学的には軟骨、Teratomaが認められ、細胞分化が誘導されていた。その際の遺伝子発現変化をcDNAアレイを用いて検討したところ、アポトーシス誘導に関わっている因子であるTumor necrosis factor receptor1、Caspase8、Apaf1の遺伝子発現の増強が観察された。以上の結果から、シスプラチンは精巣胎児性癌に対して分化を誘導し、その際に何らかの細胞におけるアポトーシス誘導がその分化誘導に関与している可能性が示唆された。精巣腫瘍に対する化学療法の奏効率を向上させるため、新規抗癌剤であるIrinotecanを用いて、難治性精巣腫瘍に対してSalvage Chemotherapyを行った。

以前我々はヌードマウスモデルを用いて、ヒト精巣腫瘍株に対して化学療法を行ったところ、IrinotecanとNadaplatinとの組み合わせにおいて最も強い相乗的な抗腫瘍効果が認められた。そこで、今回、18人の難治性精巣腫瘍患者にIrinotecanとNadaplatinまたはIrinotecanとCisplatinとのCombination ChemotherapyをSalvage Chemotherapyとして施行した。結果は、CR:5例、PR:5例で奏効率は約56%であった。また、5年生存率は55%であった。副作用としては骨髄抑制が主なものであったが、G-CSF、血小板輸血などで十分対処することが可能であった。以上の結果から、難治性精巣腫瘍に対するSalvage Chemotherapyとして、IrinoteanとNadaplatinまたはIrinotecanとCisplatinとのCombination Chemotherapyが有効である可能性が示唆された。シスプラチンを中心とした化学療法により進行性精巣腫瘍の約7080%が治癒可能である。しかしその残りの2030%は化学療法抵抗性であり、そのような難治性精巣腫瘍の治療が精巣腫瘍の治療において、最も大きな課題のひとつとなっている。細胞の癌化のシグナルは最終的に癌抑制遺伝子であるp53-RB経路に集約されることが明らかにされてきた。精巣腫瘍においてはほとんど全ての症例でRBタンパクおよびmRNAの著明な発現低下が認められ、プロモーターレベルでの発現低下が示唆されている。私達はRB遺伝子プロモーターの長年にわたる解析により、RBプロモーターの活性化部位はE4TF1とATF部位の二ヵ所であることを明らかにしている。そこでRB遺伝子の発現低下機序の解明と、p53-RB経路を活性化する薬剤を同定することにより、難治性精巣腫瘍に対する新しい治療法を開発することを最終目標とし研究を進めてきた。1.精巣腫瘍のRB遺伝子失活機構の解明精巣腫瘍細胞株であるJKT-1細胞を用いてRBプロモーター活性を他の腫瘍細胞と比較検討した。その結果RB遺伝子プロモーター活性低下の責任部位はE4TF1部位である可能性が示唆された。また同部位に対する転写因子の結合パターンおよび発現レベルに違いは認められなかった。現在これらの転写因子の機能的な差異につき検討中である。2.精巣腫瘍で失活した遺伝子を活性化する薬剤の同定上記検討結果をふまえRB遺伝子プロモーターを活性化させる薬剤をスクリーニングしてきた。プロモーターレベルで活性化させる薬剤は数種類見つかったが、タンパクおよびmRNAレベルで発現上昇を確認できた薬剤は現在のところ見出されていない。今後も引き続きスクリーニングを継続する予定である。シスプラチンを中心とした化学療法により進行性精巣腫瘍の約7080%が治癒可能となりつつある。しかしその2030%は化学療法抵抗性であり、そのような難治性精巣腫瘍の治療が精巣腫瘍の治療において、最も大きな課題となっている。
ナメクジウオからみた脊椎動物の内分泌機構の起源

動物の生体機能の調節を司る内分泌機構は、微量で働くホルモンの濃度や分布や分泌のタイミングが体内の恒常性を保っている。ホルモンは、私たちの日常生活と健康に関与し、代表的内分泌器官は、膵臓と下垂体と甲状腺であり、これらのホルモン分泌の変調は、糖尿病、代謝異常、不妊症などになる恐れがある。本研究では、脊椎動物の内分泌機構の形成に至る過程、すなわち脊椎動物の祖先動物からの内分泌機構の進化に注目し、脊索動物ナメクジウオの神経索、内柱、生殖腺などの内分泌器官の遺伝子解析を行い、脊椎動物との間で遺伝子発現パターンを比較して違いを明らかにするとともに、脊椎動物の内分泌器官と分泌細胞の起源に関して考察した。脊椎動物の内分泌機構は、脊椎動物だけが獲得した固有の生体調節機構である。しかし、それが進化の過程でどのように構築されてきたかについて明らかになっている内分泌器官は下垂体のみである。そこで、ヒトと共通祖先をもつとされるナメクジウオを用い、申請者のこれまでの研究成果の上に立ち内分泌物質および内分泌器官の起源について明らかとすることを本研究は目指す。さらにナメクジウオと脊椎動物の内分泌機構を比較することで、ホルモンと受容体の進化、神経内分泌機構から多様な内分泌器官への進化、標的器官の機能分化への理解を深め、脊椎動物の内分泌機構の形成過程の解析を目的とする。平成26年度は甲状腺の祖先型器官と考えられる内柱に焦点をあて、次の研究を遂行した。なお、インドからSonali Roy博士を招聘して免疫組織化学を共同研究した。1)ナメクジウオのゲノム情報からの遺伝子モデルは既に報告されているが、低い相同性やイントロン構造などから相当数の内分泌関連物質がまだ残されている。そこで、ナメクジウオのゲノムとEST情報から可能な限りの甲状腺関連遺伝子を探索し直し、cDNAをクローニングした。2)遺伝子解析をもとにプローブを作成してin situハイブリダイゼーション法による発現部位の検出実験を行った。その結果、内柱の特定の区画のみが甲状腺機能をもつことが推定された。そしてそれ以外の区画は、内柱は細胞内器官の分布の違いで6つに分けられているが、それぞれの区画で異なる機能をもっている可能性が示唆された。機能の解析は平成27年度に繰り越された。3)内柱関連遺伝子の配列から抗体を作成し、免疫組織化学法でそれらの局在を明らかにした。いくつかの抗体作成が未完のため平成27年度に継続する。脊椎動物の内分泌機構は,脊椎動物だけが獲得した特有の生体調節機構である.私たちヒトも脊椎動物としての内分泌機構をもつ.微量なホルモンの調節が狂うと,膵臓のインスリンで糖尿病,甲状腺の甲状腺ホルモンで代謝異常など,身近な病気の原因となる場合が多い.この内分泌機構の解明は,フィードバックや何段階もの反応で複雑なために全容解明が難しい.そこでひとつずつ紐解く研究をするが,脊椎動物への進化の過程を研究し,現在の内分泌機構の成り立ちを明らかにすることは重要な解明の糸口となる.本研究は,脊椎動物との共通祖先から分岐したナメクジウオを材料とし,その内分泌物質と分泌器官の存在を明らかにし,脊椎動物の内分泌機構の起源を考察することを目指す.分泌器官として内柱に注目した.内柱は甲状腺の祖先型器官と考えられ,ヨウ素の取り込みおよびヨウ素が付加された甲状腺ホルモンの存在が確認されている.初年度は,甲状腺関連遺伝子を内柱からクローニングし,その内柱での発現部位をin situハイブリダイゼーション法を用いて明らかにした.さらに免疫染色法により甲状腺特異的な物質の存在を確認した.内柱は分泌の有無と細胞の形態により左右対称な6区画に分けられるが,それぞれの区画で発現に違いがみられ,区画5のみが甲状腺ホルモン分泌機能をもつことを明らかにした.それ以外の区画では糖タンパク質ホルモンの存在がみられた区画もあった.そこで内柱の甲状腺機能以外の働きを平成27年度は注目した.平成27年度は甲状腺関連以外の遺伝子を調べるため,内柱のRNAを抽出してトランスクリプトーム解析を行った.組織特異性の検出のためには鰓のトランスクリプトーム解析を同時に行った.内柱に特異的および内柱の方が鰓よりも発現量が多い遺伝子が明確になった.糖タンパク質ホルモンは1種のサブユニットのみ検出され,分子進化からも興味深い結果となった.交付申請書に明記した平成27年度の計画概要は,ナメクジウオの内分泌関連物質の存在する器官と局在を明らかにすることと機能の推定である.さらに様々な生理条件のサンプルを集めて機能推定の準備をすることも含まれている.平成27年度の進捗状況は,甲状腺原基である内柱に注目して研究を進めており,甲状腺関連物質の内柱での存在はほぼ解明でき,機能の推定も行うことができたが,機能は実験による確証までは至らなかった.また機能の推定のために採集時季を変えて生理条件の異なる個体を準備する計画は,渥美半島沖でのナメクジウオの採集の機会が天候などで計画通りにいかなかったため理想通りには進まなかった.しかし繁殖期と非繁殖期の材料は得られたので最大のイベントである生殖に関する内分泌機能に関してはトランスクリプトーム解析が実施できる準備ができた.動物の生体機能の調節を司る内分泌機構は、すべての動物にある生理機能であり、微量で働くホルモンの濃度や分泌のタイミングが体内の恒常性を維持している。脊椎動物に特有な内分泌器官とそこから分泌されるホルモンがある。その代表的な器官は、膵臓と下垂体と甲状腺である。

これらが変調すると、膵臓のインスリンが関係する糖尿病や甲状腺の甲状腺ホルモンが関与する代謝異常などの病気が誘発される。脊椎動物の内分泌機構は、ホルモンの分泌細胞と標的細胞、フィードバック機構や分泌刺激のカスケード機構など、複雑な過程になっている。近年はゲノム解析の進展による新しいホルモンの発見や新たな分泌細胞の確認が続き、内分泌機構の全体像を把握するための研究も拡大している。そこで、本研究では、脊椎動物の内分泌機構の形成に至る過程、すなわち脊椎動物の祖先動物からの内分泌機構の進化に着目し、脊椎動物の内分泌機構の解明への糸口を見出すことを目的とした。脊椎動物の祖先に近縁な現生生物であるナメクジウオ(頭索動物)を材料とし、その内分泌器官とホルモンの存在を調べた。ナメクジウオには甲状腺の祖先型器官と考えられている内柱があり、ヨウ素の取り込みおよびヨウ素が付加された甲状腺ホルモンの局在が報告されている。平成28年度までに、甲状腺特異的ペルオキシダーゼと転写調節因子などの甲状腺関連遺伝子を内柱からクローニングし、内柱での発現部位を明らかにした。さらに免疫染色法により分泌細胞を特定した。これらの結果から、内柱は左右対称な6区画に分けられるが、区画5のみが甲状腺ホルモン分泌機能をもつことがわかった。また、糖タンパク質ホルモンを分泌することから、新たな内柱の機能が示唆された。そこで、内柱のトランスクリプトーム解析(RNA- seq)を行い、内柱特異的に発現している遺伝子を探索し、内柱の内分泌機構の全体像の解明を目指した。ナメクジウオの内柱の内分泌機構を明らかにするため、内柱のみを摘出し、トランスクリプトーム解析(RNA- seq)を行った。比較として鰓の遺伝子解析も行い、内柱特異的に発現している遺伝子を検出した。さらに神経索のRNA-seqによる発現遺伝子の比較を開始して内柱特異的な遺伝子発現の探索の精度を上げようとした。これらの配列比較の結果は得たが、最終年度の平成28年度までに、ナメクジウオの内分泌機構を脊椎動物のそれと比較し、脊椎動物への進化についての示唆を得るところまで解析を進めることはできなかった。その結果、論文にまとめることもできていない。遅れている理由は、代表者の怪我や新しい所属になり実験場所の確保に時間がかかったことが大きな要因である。平成28年度は最終年度であったため1年間の期間延長をした。動物の生体機能の調節を司る内分泌機構は、すべての動物に存在する生理機能であり、微量で働くホルモンの濃度や分布や分泌のタイミングが体内の恒常性を保っている。脊椎動物に特有な内分泌器官とそこから分泌されるホルモンは、私たちの日常生活および健康に大きく関与するため、内分泌学は医学・薬学の一部である。その働きから代表的と言える内分泌器官は、膵臓と下垂体と甲状腺である。これらが変調すると、膵臓のインスリンが関与する糖尿病、甲状腺の甲状腺ホルモンが関与する代謝異常などの病気が誘発される。しかし、脊椎動物の内分泌機構は、ホルモンの分泌細胞と標的細胞、フィードバック機構や分泌および刺激のカスケードの機構など複雑である。
分子内エキサイプレックス発光制御に基づく新規イオン認識蛍光プローブの開発

本研究では,光誘起電子移動(Photoinduced Electron Transfer)反応を利用した,いわゆるPET型と呼ばれる蛍光プローブの新たな展開として,PETにおける電荷移動中間体であるエキサイプレックス(EX)に着目し,分子内EX発光制御に基づくアルカリ金属イオン認識蛍光プローブの開発を行った。蛍光団としてピレン,金属イオン認識部位としてアミドベンゾ15-クラウン-5を採用し,また,両者を繋ぐスペーサーとして長さの異なるアルキル鎖(-C_nH_<2n>-,n=0,1,3,5)から構成される一連の化合物を合成した。種々の有機溶媒中における蛍光スペクトルを測定したところ,EX発光の量子収率がスペーサー長に大きく依存することを見い出した。すなわち,EX発光の量子収率はn=3の場合に最大となり,n=3>n=5>n=1の順に減少する。また,形成するEXのコンフォメーションもスペーサー長に依存し,n=3ではface-to-face型,n=1ではface-to-edge型のEXを形成することが分かった。EX発光の量子収率が最大となるn=3の化合物について,アルカリ金属イオン添加に伴う蛍光スペクトル変化を測定したところ,等発光点を伴ってEX発光が減少し,モノマー発光が増大することを見い出した。これはアルカリ金属イオンとの錯形成によりクラウン部位の電子供与性が低下した結果であると考えられ,EX形成をイオン認識により制御できることを意味する。従来のPET型蛍光プローブが単一蛍光強度変化のみを利用しているのに対し,本研究で開発した蛍光プローブではモノマー/EX発光の強度比が変化するため,分析化学的に有用な2波長強度比解析が可能である。また,同様な設計指針により中性・アニオン性基質に対する2波長解析蛍光プローブ開発への展開も期待できることから,本研究で得られた結果は,今後のEX発光性蛍光プローブ開発において重要な基礎知見と成り得ると言える。超分子形成に基づく機能・物性発現に着目し、自己集合体形成に基づくエキシマー形成を利用することにより、ピロリン酸イオン(PPi)の選択的検出を行った(J.Am.Chem.Soc.,1999)。認識部位としてグアニジウム基を導入したピレン誘導体を新規合成し、メタノール中での種々のアニオンとの錯形成能についてH^1 NMR分光法、蛍光分光法により検討した。その結果、ピレン誘導体がピロリン酸イオンを鋳型として自己組織化し、サンドイッチ構造が構築されることを見い出した。この自己集合体形成は、ピレニル環同士の相互作用であるエキシマー発光により検出可能である。他のアニオン種(HPO_4,^<-1>,H_2PO_<4->,CH_3CO_<2->,SCN-,Cl-,Br-)では蛍光スペクトル応答はほとんど見られず、ピレン誘導体がピロリン酸イオンに対し,ほぼ選択的に蛍光スペクトル変化を示すことが分かった。また、アニオン認識部位を有する新しいクラウンエーテル誘導体を合成し、カチオンーアニオンに対する協同的同時認識の発現に成功した(Chem.Lett.,1999;Anal.Sci.,1999)。アニオン認識部位とカチオン認識部位を共役系で繋いだクラウンエーテル誘導体のカチオン及びアニオンに対する錯形成挙動について^1H NMR分光法により評価したところ、Na+との錯形成によりアニオンとの錯形成能が飛躍的に増大することを見い出した。更に錯形成の熱力学的パラメーターを算出し、錯形成能の増大が主にエンタルピー由来であることを明らかにした。このような協同的同時認識能を有する人工レセプターの開発は、アルカリ金属イオンによる酸素の活性化等の生体システムのモデル系として重要であるばかりでなく、人工酵素、膜輸送、イオンセンサーなど生化学的・分析化学的応用が期待でき、新規イオン認識蛍光プローブを開発する上で有用な基礎知見を得ることができた。

また,同様な設計指針により中性・アニオン性基質に対する2波長解析蛍光プローブ開発への展開も期待できることから,本研究で得られた結果は,今後のEX発光性蛍光プローブ開発において重要な基礎知見と成り得ると言える。
移行期ロシアにおける企業行動および企業間関係の変化にかんする実証研究

ロシアの市場移行にはインフレ、政治・経済的安定化、プラス成長、市場インフラの整備などのプラス要素と、ヤミ経済、ILO基準での高い失業率、貧富の格差と貧困化、不良債権・債務、財政赤字の拡大と国債依存度の上昇などマイナス要素の両方が存し、このような経済環境は企業の行動と統治に複雑に影響する。本研究では、主として、ロシアの市場移行度の測定とロシアの企業間関係における新しい変化である金融・産業グループ研究を分析し、ロシア企業が市場に適合して行動するとともにレントシ-キング行動をもとることで、独自の資本市場が形成されていることを明らかにした。まず、ロシアの市場移行度の研究は、1997年10月国際経済学会第56回大会(西南学院大学)の共通論題「開通と世界システム」で報告し、一様に安定化、経済成長の兆しが観察されること、移行の結果には移行諸国間で格差が存し、その格差は各国が採用した経済政策よりも初期条件に規定されていること、資本市場の形成が移行の中心課題になっていること、自由市場ではなく国家の役割が重要になっていることを教訓として引き出した。次に、企業構造の研究では、経済政策、産業動態、経済主体の変容を明らかにした上で、金融・産業グループの所有・支配構造を実証研究した。個別事例の研究に基づいて、銀行の一方的支配力が拡大しインサイダー支配が変容していること、メイン・バンク制や系列化など日本型システムに類似する関係が存することを明らかにしている。本研究は1998年4月5日にケンブリッジ大学での英国スラブ東欧学会年次大会シンポジウムで、J.Cooper(Birmingham大学)、D.Lane(Cambridge大学)、S.Malle(OECD)とらとともに′′Financial Relations in FIGs : AComparison of Russia and Japan′′の論題で報告する。
極低速イオンを用いたナノレベルシャロードープ層形成及び分析技術の確立

本研究では、低速イオン銃の開発と、その応用として未だ殆ど為されていない低速イオンによるスパッタリング現象の解明及びナノレベルシャロードープ層形成・分析技術の確立を目的としている。本年度は、開発した低速イオン銃を用いたGaAs/AlAs超格子の高分解能スパッタ深さ分析を行い、低速イオンスパッタリングにより誘起される特有の現象を見出した。更にBNデルタドープSi試料のスパッタ深さ分析を行い、高面内・高深さ分解能でのシャロードープ層分析が可能となる測定法を提案した。本年度に得られた研究成果は以下の通りである。1.100 eV Ar^+を用いたGaAs/AlAs超格子深さ分析において、GaAs/AlAs界面では1nmの超高深さ分解能が得られたものの、AlAs/GaAs界面では深さ分解能が著しく劣化することが分かった。AESスペクトルの詳細な分析から、低エネルギー領域ではエッチングレートの差と選択スパッタリングにより深さ分解能の劣化が引き起こされていることが分かった。また、イオンのすれすれ入射により、エッチングレートの差と選択スパッタリングに起因する深さ分解能の劣化が大幅に低減した。本結果は、GaAs/AlAs試料を用いて低速イオンによるエッチング条件の最適化などを行う際には、低速イオン特有のスパッタリング現象の影響を考慮する必要があることを示している。2.二次電子法を用いた仕事関数測定によるBNデルタドープSi試料のスパッタ深さ分析を行い、AESでは通常検出不可能であるBNデルタドープ層を検出することに成功した。これは、二次イオン質量分析法(SIMS)に比べて遥かに高い面内分解能を有するAES測定系を用いた高面内・高分解能でのシャロードープ層分析が可能であることを示唆する結果である。本研究では、超低速イオン銃の開発を行い、未だ殆ど為されていない低速イオンによるスパッタリング現象の解明と、得られた知見をもとにしたナノレベルシャロードープ層形成及び分析技術の確立を目的とする。本年度は主に、低速イオン銃の開発及びその特性評価、更に低速イオンを用いた高分解能スパッタ深さ分析を行った。これまでに得られた研究成果は、以下の通りである。1.差動排気系を備えた超高真空浮遊型低速イオン銃(UHV-FLIG)の開発を行った。特性評価の結果から、分析室真空度を超高真空化に維持した状態で、100eVの超低速イオンを20μA/cm^2の高電流密度で照射可能であることを確認した。2.開発した低速イオン銃を高分解能スパッタ深さ分析に応用し、GaAs/AIAs超格子のオージェ電子分光法(AES)スパッタ深さ分析の結果から、これまでに報告がない1.0nmの超高深さ分解能を得ることに成功した。3.エッチングレートの材料依存性といった、これまでに報告が無い低速イオン照射に伴うスパッタング現象を見出した。5.AES測定システムを用いた仕事関数測定による半導体のドーパント分析を行い、ドーパント濃度の違いが検出できることを明らかにした。6.半導体デバイスの深さ分析において、AESでは検出不可能であるBNデルタドープ層を、AES測定システムを用いた仕事関数測定によって検出することに成功した。
異体系アクセント接触地域の学校における生徒の言語変化に関する社会言語学的調査研究

これまでの日本語研究においては、一人の中で、母方言が標準語や他方言と接触した場合でも、アクセントは最も影響を受けにくいものであるとされてきた。しかし、学校現場という日常的な結びつきの強い場においてはアクセントも変わりやすい存在になっており、異なった体系が接触する地域においては、有力な方言の影響を受けやすいことがわかった。発生の記録はないが、おそらく数百年続いてきたアクセント体系が、方言接触の結果消滅の方向に進んでゆく可能性が明らかとなった。兵庫県下の垂井式アクセントの分布については優れた先行研究があるが、具体的なアクセント資料は、金田一語彙を中心とした、限られた語彙についてのものである。本研究の平成22年度では、研究代表者自身による過去のアクセント調査資料の再整理を中心に行なった。すなわち、冊子形態の報告書をpdfファイル化し、さらに、そのデータ(元はワープロ専用機)をパソコンで扱えるファイル形式(「一太郎」ファイル)化した。さらに、それらの音声データも一部残されており、デジタル化を試みたが、その可能性を確認したにとどまっている。研究計画段階で調査対象地域(垂井式アクセント)とする予定であった、姫路市夢前町の山之内小学校が、平成22年3月で閉校となり、京阪式アクセント地域にある前之庄小学校に統合された。したがって、研究課題名にある「学校」は、当初、中学校を想定していたが、小学校に変更する必要が生じる可能性が出てきた。ただし、小学生に対するアクセント調査は理解語彙・使用語彙数や技術的な面から困難を伴うことが多く、平成23年度に向けての新たな課題となっている。平成22年度の交付申請書では取り上げなかったが、姫路市家島町においては、異体系と見なせるか否かも不確定なアクセント地域があり(研究代表者自身の調査による)、新たな調査対象地域とすべく、若干の語彙について、高年層定年層について調査を実施した。この結果を基に、平成23年度の研究計画を立てる予定である。当初予定していた調査対象校(姫路市立山之内小学校)が廃校となり、異体系アクセント地域の学校(姫路市立前之庄小学校)と統合された。したがって、話者の選定・調査方法など、大幅な見直しが必要となり、研究の進め方について大きな転換が迫られた。一方で、平成12年の調査、平成22・23年に実施した予備的調査の結果を一部として、地域住民を対象に講演を行なった(姫路市立夢前公民館平成23年8月26日)。地の利が薄く、調査対象者の紹介が得にくい状況であったが、上記のように地元住民への講演を通して、研究に対する理解者を得ることができ、すでに平成22年度に終えていた調査語彙選定の結果をもって、予備的調査を行なう予定を進めていたが、研究代表者に生じた事情から、以降の調査・研究がやや滞っている。当初の研究予定地ではないが、姫路市内には、同様に狭い地域において異体系アクセントが接触する地域があり、調査研究対象地域の拡大を図ることができるよう、環境を整えた。すなわち、姫路市家島町における家島と坊勢島とでは、アクセントの体系がやや異なっているが(坊勢方言アクセントの詳細は不明)、家島高等学校には両島からの生徒が通学している。そこで、平成24年度以降の研究対象地域を家島町にも拡大することができるよう、公民館をはじめ関係各所との連携を深めた。当初予定していた夢前町山之内、新たに対象地域として計画している家島町、いずれにおいてもへき地という点で共通しており、近い将来その本来の地域性も失われていく可能性がある。大きな社会変化が生じる前に、地域におけることばの実態を記録しておく必要があろうと思われる。異体系アクセントの接触が、テレビ等のメディアを通して日常的に行なわれていると同時に、地域社会の日常生活においても起こっている場合がある。本研究の課題名にあるように、一つの学区(校区)内に異体系アクセントが分布し、両アクセント地域の出身者が日常的に接触する学校が兵庫県姫路市立夢前町にある、姫路市立鹿谷中学校と同菅野中学校である。また、姫路市家島町の家島と坊勢島のアクセントは明らかに異なるアクセントで、地元の人間同士でもその違いを明確に意識している。鹿谷中学校の場合、同市立前之庄小学校が京阪式アクセント地域、同山之内小学校が垂井式アクセント地域で、両校の卒業生が中学校で合流していた。しかし、本研究の開始と期を同じくして、姫路市立山之内小学校が閉校となり、前之庄小学校と合流した。したがって、今回の調査研究においては、山之内小学校の卒業生には垂井式アクセントの特徴が、弱くなりつつも残ってはいるが、小学校入学という今後は早い時期から京阪式アクセントと接触することにより、また影響力の大きさから、京阪式アクセント化が進む可能性が大きい。本研究においては、最終的なアクセント変化の動態・動向に関する研究成果を示すまでには至らないが、アクセント調査の新しい方法として、タブレット端末に直接調査結果を入力する方法を試行した。多くの課題が残るが、アクセントという閉じた体系の中では、回答の種類が少数に限定されるため、調査と同時にデータ入力ができ、調査後の資料整理に要する時間が大幅に短縮できる見込みがついた。

夢前町・家島町の方言アクセントについては、すでに昭和63年度の科学研究費による研究成果を報告したが(『兵庫県中播地方方言アクセント資料』)、本研究ではその改訂版を作成・刊行した。それに加えて新たに家島町坊勢方言の自然談話資料を作成中であり、今後の両町域におけるアクセント研究の基礎資料となる。当初予定していた調査対象校が廃校となり、異体系地域の学校と統合された。したがって、話者の選定・調査方法など、大幅な見直しが必要となったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初は姫路市内陸部を調査対象地域としていたが、合併して新たに姫路市域となった離島においても、体系の異なる方言アクセントが共存する地域がある(姫路市家島町)ので、追加の調査地点とする。