hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数論幾何学のアデール的新手法－ｐ進ホッジ理論・多重Ｌ函数を中心とする多角的応用

研究代表者は山下剛氏との共同研究により構成した階数2のWach加群の族についての計算を精密化し、クリスタリン表現の法p還元だけでなく、整格子がどのくらいたくさんあるか、および、還元の拡大類の同型類の決定を多くの場合に行った。精密化して得られた結果を用いて、2次元法pガロア表現のクリスタリン変形環の既約成分をいくつかの場合に決定した。今回得られた結果は、クリスタリン表現のより精密な構造決定に役立つと期待される。また、複シャッフル関係式と整数係数の一般線形群の関係についてのGoncharovの研究をグラフ構成の視点から見直し、証明の省略されているGoncharovの議論の解明を行った。さらに、5次フェルマ曲線に現れる有理数体上のモチーフのL関数について、主にK3曲面の理論からいくつかの計算を行った。得られた計算結果は断片的なものにとどまっているが、この方向で研究を進めることにより該当するL関数の特殊値とレギュレータ写像とを結びつける新しい手法を与えると見込んでいる。研究分担者の古庄は、佐藤信夫氏と広瀬稔氏が近年発見し合流関係式と名付けた多重ゼータ値の関係式が、シャッフル積公式のもと結合子関係式と等価であることを示した。研究分担者の山下は、上述のクリスタリン表現の法p還元の共同研究を行い、さらに宇宙際Teichmuller理論のサーベイの改訂を行った。研究分担者の岩成は、代数多様体の局所モジュライとその周期写像の理論を非可換へと拡張することに関わる研究を進めた。階数2のWach加群の族についての計算を高階数化し幾何的解釈を与える研究は、研究時間が確保できず未着手のままにとどまった。また、p進代数群の表現と関係するサイトについて、高次トポスを用いて研究する予定であったが、研究時間が確保できずに十分な研究を行うところまで行かなかった。クリスタリン表現の還元の研究については、クリスタリン表現だけでなく半安定表現も同時に扱ったほうが結果の記述が簡明になりそうだということが分かってきたので、半安定表現も扱えるような理論を考察あるいは構築することにより状況の打開を目指す。p進代数群の表現と関係するサイトについての高次トポスを用いて研究する時間は十分に確保できなかったが、高次圏の理論についての知識の習得にはかなりの時間を割くことができたので、時間さえあれば得られた知識をもとに今後の研究を推進ゆく準備は整っている。また、もともとの研究計画になかったFermatモチーフやK3曲面についての計算を実行したり、およびconservativity予想についての最近のアプローチを勉強したりする機会に恵まれ、新たな研究の方向性が広げることができたので、今後の研究の新展開につなげることができると考えている。研究代表者の安田は、2次元クリスタリン表現の法p還元の論文完成を目指し、すでに計算してあった結果の検証を精密に行い、さらにHodge Tate重さの差が(p^2+1)/2以下の場合について、残されていた計算をほぼ完成させた。特に、Hodge・Tate重さの差から1を引いたものをp-1で割った商、余りをそれぞれi, l-1とするとき、i >lかつa_pのp進付値が(l-1)/2となる場合が最も計算が困難であるが、この部分の計算が完了した。さらに分担者の山下とともに得られた結果について論文執筆を進めた。また研究代表者の安田は近藤智氏と共同研究を行い、それまでの共同研究を通じて得られていた、ある種のサイトとモノイドの表現との対応を与える理論の応用例を模索し、双曲曲線の理論などこの理論が適用可能となる例をいくつか見つけた。またサイトを用いてp進およびアデール的古典群の表現の圏を記述する方法を開発した。分担者の岩成は、非可換代数幾何におけるGriffiths周期写像の類似の構成と研究を行った。分担者の古庄は、松本耕二氏(名古屋大)、津村博文氏(首都大)、小森靖氏(立教大)らとの共同研究として、ある種の複素多重ゼータ関数の極の解消法及び多重ゼータ関数のp進的性質について研究した。分担者の山下は宇宙際Teichmuller理論の検証とその発展の研究を行った。研究計画時には予期していなかったplecticコホモロジー、および標数2の代数曲線のtame被覆の理論についての研究に着手することになり、それらの研究で進展が見られたため、当初予定していた研究に十分な時間を割くことができなかった。本年度の業績は多岐にわたる。以下には主な業績についてのみ記す。研究代表者は杉山祐介氏との共同研究により、pseudo-tameな関数という概念を用い、cubingという手法を開発して代数閉体上の任意の代数曲線から射影直線へのいたるところ馴分岐となる射が存在することを示した。応用として、Belyiの定理の正標数類似が基礎体の標数が2のときにも奇標数の場合と同様に成立することを示した。研究代表者の安田と分担者の山下剛氏は逆井卓也氏と副代数的Grothendieck-Teichmuller群とoperadによって定式化されるKontsevichのグラフ複体の関係、柏原-Virgne問題との関係を勉強した。研究代表者はそれに触発され、いろいろな可換群スキームに対する複シャッフル空間の構造をホモロジー代数やtreeを用いて組織的に研究した。

特に群が乗法群のとき、複シャッフル空間が深さ1で自由に生成されること、および、乗法群の2つ直積のときには深さ1では生成されないことを示し、そこから深さが小さい多重ゼータ値に関する伊原・高尾、Schneps、Goncharov、Gangl・金子・Zagier、井原・落合らによるいくつかの知られている結果の別証明を得た。さらに近藤智氏と共同研究を行い、Drinfeld modular多様体のモチヴィックコホモロジー上に以前構成していたEuler系と同じnorm関係式をみたす元の族をDrinfeldレベル付きのDrinfeld modular多様体に拡張する仕事に取組み、構成を概ね完成させた。またそれを実現するためにトポスの理論についての基礎の整備を行った。分担者の山下は宇宙際幾何学をRiemannゼータに応用するのを模索し、また高次有理ホモトピー群とAbel-Jacobi写像の関係を研究した。今年度は、昨年度までの期間に想定していなかった方向に研究が進み、研究実績の概要に書いたような予想外の成果がいくつか得られた。その反面、論文の執筆計画が遅れるなど、もともと予定していた研究が十分推進できなかった側面もある。また、無限圏についての知識の習得についても計画より遅れてしまったが、その代わりにoperadの理論や保型周期の理論などの今後の研究に実践的に役立ちそうな内容を習得できた。研究代表者は平成29年度の前半に、深さで次数づけられた複シャッフルLie代数についていくつかの考察を行った。このLie代数はGoncharovが導入したものであるが、関連してGoncharovが導入したmodular複体についての考察を主に行った。Goncharovはmodular複体を完全錐分割と関連付けているが、Steinberg加群との関係を予想するほうが自然なのではないかと思い至った。この予想を認めて、昨年度代表者の導入した高次複シャッフル空間の考察を進め、高次複シャッフル空間の次元の交代和を計算した。また深さ4の場合のGoncharovのモジュラー複体の計算を認めると、深さ4の場合のBoradhurst-Kreimerの予想が従うことを確かめた。平成29年度の後半は研究成果を論文にまとめる作業を主に行った。特に、近藤智氏共同でアデール群のGLと関係するYサイトを用いてEuler系のノルム関係式を導けることについて論文にまとめた。この論文の執筆の途中で、古典群やスキーム、対称リーマン空間と関係するサイトの考察を精密に行った。さらに分担者の山下との共同研究である、階数2のWach加群の超幾何多項式を用いた構成についての論文をほぼ完成させた。研究分担者の古庄は、複シャッフルLie代数のBetti側の対応物の構造を突き止めるための研究を行った。研究分担者の山下は、上述のクリスタリン表現の法p還元の研究を行い、さらに宇宙際Teichmuller理論のサーベイを完成させた。研究分担者の岩成は、モチーフの理論にSullivanの極小モデルの理論を導入して展開し、代数多様体のcotangentモチーフの概念を導入して研究を行った。平成29年度の後半は修士論文の指導など、他の業務に予想以上に時間を割く必要が生じ、研究を進める時間を十分に確保することができなかった。研究代表者は山下剛氏との共同研究により構成した階数2のWach加群の族についての計算を精密化し、クリスタリン表現の法p還元だけでなく、整格子がどのくらいたくさんあるか、および、還元の拡大類の同型類の決定を多くの場合に行った。
APPとタウ遺伝子のダウン症候群患者脳における発現制御

ダウン症候群(DS)はbeta-アミロイドの前駆体であるbeta-amyloid protein precursor(APP)遺伝子がのっている第21番染色体が3つ(トリソミ-)あることで定義される。40才以降のDS患者のほとんどの脳にはアルツハイマー病(AD)に特徴的な二つの病理学的変化が認められることから、老人やAD脳で見いだせなかったような明確な遺伝子発現の変化をDS脳では検出できる可能性が高い。本年度の研究では、APPとタウmRNA前駆体のalternative splcingとそれぞれのmRNAレベルをDSと正常で比較した。APPとタウのアイソフォームの発現を正常とDS脳で比較すると両者のあいだに明確な差異は見いだせなかった(ただしAPP-770の発現は有意に増大していたがこれはDSの神経細胞数の減少および特徴的なグリオーシスによるものと考えられる)。これに対し、APPとタウのmRNA濃度については正常、DS間で明確な差が認められた。APP mRNAレベルは個体差が大きかったが、群全体としてはmRNAレベルはDS脳で有意上昇していた。同様にタウのmRNAレベルも有意に上昇していた。このようなupregulationは他の二種の神経細胞特異的なタンパク質では認められなかった。さらに、老人脳で認められたAPPとタウmRNA間の相関性はDS脳でも確認されたが、DSの場合には正常のものとは異なっていた。すなわち、APP-695と3-repeatタウ間の比例関係はDSでも認められたがAPP-751と4-repeatタウ間の関係はDS脳では認められなかった。これらのことからDS脳はAPPとタウの発現のupregulation、APP-751と4-repeatタウ間の協調的発現の欠除の二点で特徴づけられることがわかった。
わが国の双眼鏡およびその製造業の発展に関する調査研究

本研究では,いわば光学製品の基礎ともいうべき双眼鏡について,わが国での国産化の背景や,その後の技術の発展,産業としての変遷を以下の方法によって調査研究し明らかにすることが目的である。文献や(株)ニコンなどの主なメーカーに保管されている設計図,製品のカタログなどの文字資料の調査・収集。また,実際に設計に携わった人たちへの聞き取り調査。企業・コレクターなどにより収集保管されている製品の現物資料についてその構造を実地に調査する。当該領域「日本の技術革新」において,光学産業技術の基礎となる双眼鏡について一つの類型を示す。研究最終年度となること年度は,引き続き文献や製品カタログなとの文字資料の収集,古い雑誌記事資料の収集を行った。また,現物資料についても収集し,その中では戦前日本光学株式会社に続いて第二の国策光学会社となった,東京瓦斯電氣工業株式會社製のプリズム双眼鏡を入手し,その構造を調査・計測して同時期の日本光学製・外国製双眼鏡と比較検討し論文として発表した。これにより,戦前期の双眼鏡技術とその伝播についてほぼ完全な情報をえた。これらの文献・文字・実物等資料の収集と調査研究を進めて,双眼鏡についての技術革新の時系列的な整理を行い,国産化の開始から戦前期を経て現在にいたるまでの技術獲得・導入・伝播の過程についての分析を終えた。また,技術革新とその伝播の見地から,戦後の双眼鏡産業の変化についての考察をおこなった。これまでに得られた文献情報・文字資料また現物資料について,そのデータベースを作成し,研究成果を取りまとめた。本研究では、いわば光学製品の基礎ともいうべき双眼鏡について、わが国での国産化の背景や、その後の技術の発展、産業としての変遷を以下の方法によって調査研究し明らかにすることが目的である。文献や(株)ニコンなどの主なメーカーに保管されている設計図、製品のカタログなどの文字資料の調査・収集。また、実際に設計に携わった人たちへの聞き取り調査。当該領域「日本の技術革新」において、光学産業技術の基礎となる双眼鏡について一つの類型を示す。平成18年度は文献収集を始めとして実物・文字資料の収集・調査を行った。特に(株)ニコンの協力がえられ、社史室に保管されている双眼鏡実物、カタログ等について調査を行うことができた。また特に、(財)日本双眼鏡開放研究所(昭和33年46年)が中小メーカー向けに標準的な双眼鏡仕様として配布した設計図を入手した。これは輸出振興のため配布されたもので、多くのメーカーがこれによる双眼鏡を製作した。これらの資料収集の過程から、軍用ではあるが旧日本陸軍で初めて国産化した「森式双眼鏡」を入手し、当時の技術的背景を確定し論文として発表した。また、戦前期までの双眼鏡製造技術の伝播の系譜について明らかにした。さらに、戦後から現在までの双眼鏡製造技術の伝播、技術革新と製品、光学産業の発達について考察している。それらのうち特に、ニコン製品の技術発達と製品多様化。また高度な技術であり、日本の民生用双眼鏡の特色ともいえる、超広角実視界双眼鏡などについても、ほぼその概略を知ることができている。
ゲノムアダプテーション限界を決定する統計的解析手法の開発

ゲノム構造(大域的に見た場合のゲノム配列)は安定しているものと考えられてきたが,近年の次世代シーケンサの発展とともに,必ずしも安定せず,非常に変化の大きいものであることが明らかになってきた.種間は言うに及ばず,種内であっても世代を経る毎に,ゲノム構造の変化が起きる頻度が少なくなく,配列の大きな欠落(デリーション)や,逆位(インバージョン)などが,複数箇所起きることが分かってきた.また,これらの変異は,がん細胞でも頻繁に見られることが明らかになっている.これらの変異は,マイクロアレイの一種であり,今まで全ゲノム配列を調査するために利用されてきたSNPアレイやCNVアレイでは検出の難しい物も多く,次世代シーケンサの発展と共に明らかになってきた現象である.一方で,このようなゲノム構造異常の次世代シーケンサからの検出手法は,複数提案されているものの未熟であり,精度の高い手法が存在していなかった.本研究では,この問題に対処し,高感度かつ偽陽性の少ない検出手法を開発した.既存の手法であるBreakDancer,GASV,LUMPYなどに比べて,同等かそれ以上の精度が出ることを擬似データを用いた実験により確認した.特に,複数の構造異常が互いに近くに起こる場合において,他の手法より精度が高いことが確認できた.また,マウスの染色体に構造異常を起こした実験データに適用し,PCRとサンガーシーケンスによる確認をすることで,検出した構造異常が実際に起こっていることを確認した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。ゲノムアダプテーションを数理的に考える.種sのゲノムの状態ベクトルxに対し,生命システムの状態をS(x|s)と表すと,S(x|s)が安定して存在できるxの範囲がゲノムアダプテーションの範囲と考えられる.今まで,ゲノム情報が得られる種や個体数が限られていたため,これらのxの存在しうる範囲を決めることは容易ではなかったが,次世代シーケンサ等の技術進歩によって,様々な個体,様々な種からのゲノム情報が観測可能になり,徐々に現実的となっている.本研究の目的は,このxの可動範囲を決めるために必要な数理・情報・統計技術の開発である.本研究では,この目的達成に向け2つの方向性で研究を行っている.第一に,複合要因を発見できる数理統計解析手法の開発である.ゲノムが特定の現象にアダプテーションを起こすためには,1つの遺伝子や1つのSNPなどの特定の現象だけで説明できるわけではなく,多くの,特に未知の現象は,複数の現象が重なって表に見えると考えられる.ところが,複数の要因の重ね合わせを発見するには,単純な統計的優位性ではなく,複数の検定を行った「多重検定」時に現れる偽陽性に関して,補正を行った後の状態で,統計的な優位性を確保される必要がある.一方で,現在利用されるBonferroni法を始めとする多重検定法は,補正の近似が甘いために,特に複合要因が組み合わさった現象を発見する際には,1つも有意な結果を生まない事が多々あった.本研究では,我々が作成した,この多重検定補正の問題を解消する手法LAMPを改良し,ゲノムアダプテーションに利用できるように制約条件の導入と高速化を行っている.もう一つは,ゲノムの構造変異検出である.現在までに,構造変異を発見する手法としてBreakdancerをはじめとして,複数のソフトウエアが開発されているが,結果に多く偽陽性が含まれている事が分かり,手法の改良を進めている.ゲノム構造(大域的に見た場合のゲノム配列)は安定しているものと考えられてきたが,近年の次世代シーケンサの発展とともに,必ずしも安定せず,非常に変化の大きいものであることが明らかになってきた.種間は言うに及ばず,種内であっても世代を経る毎に,ゲノム構造の変化が起きる頻度が少なくなく,配列の大きな欠落(デリーション)や,逆位(インバージョン)などが,複数箇所起きることが分かってきた.また,これらの変異は,がん細胞でも頻繁に見られることが明らかになっている.これらの変異は,マイクロアレイの一種であり,今まで全ゲノム配列を調査するために利用されてきたSNPアレイやCNVアレイでは検出の難しい物も多く,次世代シーケンサの発展と共に明らかになってきた現象である.一方で,このようなゲノム構造異常の次世代シーケンサからの検出手法は,複数提案されているものの未熟であり,精度の高い手法が存在していなかった.本研究では,この問題に対処し,高感度かつ偽陽性の少ない検出手法を開発した.既存の手法であるBreakDancer,GASV,LUMPYなどに比べて,同等かそれ以上の精度が出ることを擬似データを用いた実験により確認した.特に,複数の構造異常が互いに近くに起こる場合において,他の手法より精度が高いことが確認できた.また,マウスの染色体に構造異常を起こした実験データに適用し,PCRとサンガーシーケンスによる確認をすることで,検出した構造異常が実際に起こっていることを確認した.26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,ゲノムアダプテーション基盤の数理統計に関する基礎的な理論を構築することが出来た.まず,複合要因を発見する数理統計手法であるが,複数の検定を行った時に偽陽性の生まれる確率が増加する数理統計の「多重検定」という問題に対して,現在広く利用されているBonferroni法やその改良手法が有する,近似が甘く正しい補正ができない問題を解消するための手法を本課題が採択される前より研究を開始していた.その成果として,Limitless Arty Multiple testing Procedure (LAMP)を発表した.

この研究は従来法に比べれば,格段に精度,速度共に改善しており,当初の計画を上回る速度で研究が進展している.しかし,依然として,SNPsに見られるような大規模なゲノム解析に適用するには,速度,精度共に問題を有している.本年度は,この手法を改良することで,速度は遅くなるが精度の高い方法と,精度は変わらないがより高速に求まる方法を作成した.次年度,これらを実際の解析へと広げていく.次に,ゲノムの構造変異を求める手法の開発を行った.これまで,ゲノムのリシークエンシングデータからゲノムの構造変異を求める手法として,Breakdancerを始めとする手法が提案されているが,いずれも高い偽陽性出現率に問題があった.例えば,マウスから得たあるデータに対しBreakdancerを利用すると3千を超える構造異常が発見されたが,実際に調査をすると,真実といえるものが殆ど見つからない.その殆どがコントロールのマウスでも観測される変異である事に着目し,コントロールから有意に異なる点を見つけることで,より確度の高い構造変異情報を得る事に成功している.これは,年度当初に予想した以上の進度である.今後は,今まで開発してきた数理統計手法の発展を行うと共に,応用を進めていく.第一に,LAMPの多様化,精度向上と高速化である.成熟したアルゴリズムには精度と速度の間にはトレードオフの関係があるが,LAMPはまだ萌芽的な段階である.例えば,多重検定補正の基準には,広く様々な分野で利用され,LAMPも利用しているFamilyWise Error Rate (FWER)の他に,生命系を中心に利用しているFalse Discovery Rate (FDR)も存在している.この基準を利用できるようにすることは,基礎理論としての幅を広げる上で重要である.また,ゲノムアダプテーションの理解に向けた,改良も必要である.例として,全ゲノムに渡るSNPs観測データを扱うには,LAMPは,速度が遅い.これらを改良して,ゲノムアダプテーションの理解へと繋げる.第二に,構造変異に関する更なる精度の向上である.特に癌細胞などで,大規模な構造変異が起こっている事が知られており,それでも細胞として体をなしているということは,ゲノムの可動範囲は,知られている以上に広いことを示していると考えられる.構造変異を発見する技術を進展させることで,ゲノムアダプテーションの限界を調べることを可能とする.
卵胞閉鎖に伴う細胞外基質発現の変化の検討-閉鎖機構の解明に向けて-

1.発育及び閉鎖卵胞の人為的作成幼若ラットにPMSGを投与後経時的に屠殺し、卵巣の連続組織切片標本を作成した。標本には発育から閉鎖に至る様々な段階の卵胞が見られた。1.の切片に(1)増殖細胞核抗原(PCNA)、(2)BrdU、(3)DNAのnick end labelling(=細胞のapoptosisのマーカー)、の各免疫化学染色を行い、顆粒膜細胞の増殖能を各卵胞ごとに比較する新しいstagingを試みた。PCNAは一次卵胞以上の発育卵胞で顆粒膜細に陽性となるがその陽性率は二次卵胞末期ピークを迎え、以後成熟が進むとむしろ下がってきた。また末期閉鎖卵胞では陽性率はゼロで合った。BrdUでも全般的に陽性率は低いもののPCNAと同じ傾向が見られた。以上の結果より卵胞が発育から排卵または閉鎖へと進む過程の間には顆粒膜細胞の増殖が停止するいわば静止移行期が存在することが示唆された。(3)は現在検討中である。3.閉鎖卵胞における細胞外基質成分の発現様式の検討1.の連続切片に(1)タイプIVコラーゲン、(2)ラミニン、(3)フィブロネクチン、の各細胞外基質成分の免疫染色を行った。各成分とも閉鎖初期までは顆粒膜・莢膜細胞間の基底膜にしっかりと保たれており、閉鎖がかなり進むとようやく破壊され断片化した。即ち細胞外基質成分は発育から閉鎖への転換の引金ではなく結果の産物であると推測された。一方、発育開始初期では顆粒細胞膜のPCNA陽性化に先立ち基底膜ラミニンの完成が観察された。ラミニンは発育開始の引金の一つとなる可能性が示唆され、現在追跡検討中である。
NASH発症過程における生体内一重項酸素の機能解明

本研究では生体内における一重項酸素の機能を探求し、非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)発症に一重項酸素が関与するのか、という仮説を検証する。一重項酸素は生体内での検出が困難であり、その機能や発生メカニズムの詳細は不明であった。申請者らは独自の脂質酸化物分析法を用い、NASHモデルマウスの血中で一重項酸素特異的に産生される脂質酸化生成物が上昇することを発見し、一重項酸素がNASH発症に関与する可能性を見出した。本研究では、一重項酸素の新たな機能を解明すべく、1細胞内発生メカニズム、2一重項酸素発生による細胞応答、3NASH発症に及ぼす一重項酸素の影響、について研究を遂行する。
組み換え糖鎖を有する人工プロテオグリカンの酵素的合成

1.研究の背景と目的:遺伝子工学的に産生されたリコンビナントのタンパク質は、糖鎖が欠落しているため、生物活性に問題を生じることがある。これを補うためには、生物活性を持った糖鎖をそのタンパク質に導入することによって解決される。このため、グリコシダーゼの加水分解反応の逆反応としての糖転移反応を利用し、天然の糖鎖からの組み換え糖鎖の合成と、それをタンパク質に導入するという人エプロテオグリカンの合成法の確立を、本研究の目的としている。2.研究の経過:当研究グループはこれまで以下のような研究実績を挙げてきた。(1)エンド型グリコシダーゼの糖転移反応機構の解明、(2)この反応を用いた糖鎖の組み換えの成功、(3)糖鎖をタンパク質に導入するのに有効な酵素・エンド-β-キシロシダーゼの発見。3.研究の成果1)グリコサミノグリカンとして、ヒアルロン酸、コンドロイチン、コンドロイチン4-硫酸及び6-硫酸を、糖鎖の供与体及び受容体として、精巣性ヒアルロニダーゼを用いることにより、任意に糖鎖の組み換えを行うことを可能にした。その結果、計画的に糖鎖を組み換えることにより、計画的にデザインされた天然型及び非天然型の糖鎖の合成が可能になった。2)エンド-β-キシロシダーゼにより、糖鎖をタンパク質に導入する場合に必要なキャリヤーが発見された。それは、キシロース-(4-メチルウンベリフェロン)をプライマーとして、培養細胞が産生ずるオリゴ糖である。目的:細胞外マトリックスを構成しているプロテオグリカンの、インビトロにおける完全組み換え体の酵素による合成法の確立を目標とした。このために、グリコシダーゼの持つ糖転移反応を利用してた。実験方法:酵素として市販の牛精巣性ヒアルロニダーゼ(Hyase)を更に精製した。受容体として、コンドロイチン硫酸及びヒアルロン酸のHyase消化によって得られる各種のオリゴ糖を調製した。これらを、トリス-塩酸緩衝液(pH7.0)で37°Cインキュベートし、その反応生成物を、高速液体クロマトグラフィ及び、質量分析装置により測定した。結果と考察1.糖鎖の受容体及び供与体としては、コンドロイチン硫酸及びヒアルロン酸が効果的であった。これらを任意に組み合わせると、コンドロイチン硫酸群糖鎖とヒアルロン酸糖鎖の任意の配列の糖鎖を酵素的に合成することが可能になった。また、培養細胞の産生した4-メチルウンベリフェリル-キシロシドに伸長した糖鎖は、糖鎖の良い受容体であり、これはペプチド中のセリン残基に糖鎖を導入するときの優れたキャリヤ-であることが明らかになった。これらの方法を基にすると、人工プロテオグリカンの酵素的合成の道が拓かれたことなる。研究の背景と目的:現在の遺伝子工学によって産生されるリコンビナントタンパク質の中には、本来そのタンパク質に結合している糖鎖が欠落しているため、生理活性に問題のあるこのがある。本研究は、この問題を解決するため、プロテオグリカンをモデルとしエンド型グリコシダーゼの有する糖転移反応により、生理活性を有する糖鎖を合成し、これをリコンビナント体に導入する技術の確立を目標としている。研究の実績:1.糖鎖再構築法の改善と再構築された糖鎖の構造解析:精巣性ヒアルロニダーゼのオリゴ糖単位の糖転移活性を利用し、コンドロイチン硫酸系の糖鎖を、任意にデザインされた通りの配列にする方法を確立した。またその再構築された糖鎖の構造を質量分析装置により解析する道を拓いた。2.再構築糖鎖をペプチドに導入するためのキャリヤ-の検索:プロテオグリカンのコアタンパク質と糖鎖の結合部位は、"キシロース-セリン"という構造を有しており、この構造が糖鎖をペプチドに導入するためのキャリヤ-となる。このキャリヤ-構造が培養したヒト皮膚線維芽細胞の培地から発見され、その検討が進められている。

今後の課題:1.グリコシダーゼの糖転移活性を利用した糖鎖の組み換え法の他の種類の糖鎖への適用を拡大すること。2.再構築糖鎖をペプチドに導入するためのキャリヤ-糖鎖を確立すること。及び再構築糖鎖をペプチド中に位置選択的に導入する方法を確立すること。1.研究の目的と背景:遺伝子工学的に産生されるリコンビナントのタンパク質の糖鎖欠損という欠点を補うために、リコンビナントのタンパク質に生理活性を有する糖鎖を酵素的に合成し、これを導入する方法を開発し確立する。このため、グリコシダーゼの加水分解反応の逆反応としての糖転移反応を利用し、組み換え糖鎖の合成とこれをタンパク質に導入するという人工ブロテオグリカンの合成法の確立を目的として研究を進めた。2.研究の経過:当研究グループは、既に以下のような研究実績を挙げてきた。1)エンド型グリコシダーゼであるヒアルロニダーゼの主反応の逆反応としての糖転移反応の反応機構を解明し、コンドロイチン硫酸の酵素的組み換え糖鎖合成の道を拓いた(Biochemistry33,6505(1994))。2)糖鎖をタンパク質に導入するのに有効なキャリヤー糖鎖を発見した(J.Biochem.,109,514(1991))。3)キャリヤー糖鎖に結合した組み換え糖鎖をペプチドに導入するための酵素・エンド-β-キシロシダーゼを発見した(J.Biol.Chem.,265,854(1990))。3.研究の成果:1)エンド型グリコシダーゼを用いて糖鎖の組み換えを発展させ、コンドロイチン硫酸糖鎖と脱硫酸化されたデルマタン硫酸糖鎖の混成糖鎖の合成が可能になった。2)組み換え糖鎖の非還元末端側の構造を、質量分析装置を用いて決定する方法を見い出した。3)糖鎖をペブチドに導入するためのキャリヤー糖鎖の培養細胞におけるより効率的産生条件が見い出された。4)糖鎖の生物活性を測定するために、表面プラズモン共鳴装置による測定法を開発した。4.今後の課題:糖鎖の酵素的組み換えによる生物活性糖鎖の合成法は完成に向かっている。今後は先に発見されたエンド-β-キジロシダーゼを用いて糖鎖をペプチドに導入するための、条件の検討が進められている。
大規模・複雑動的ネットワークシステムの解析と制御

当該年度における研究では,前年度における動的システムの低次元化手法の一般化として,一般化特異摂動近似に基づく低次元化手法を提案した.ここで,一般化特異摂動近似とは,従来までの状態空間の射影による低次元化を一般化した概念であることが知られている.特に,本手法では,システムの受動性などに代表されるシステムのもつ物理的な性質を保存しながら,任意に与えられた近似精度を満たす低次元モデルを系統的に設計することが可能である.本研究成果は理論的な側面だけでなく,応用的な側面からもその発展性が期待される.さらに,この一般化特異摂動近似に基づく低次元化手法を,システムのネットワーク構造を保存する場合へと拡張することにより,受動的な分散制御系に対する制御器の低次元化問題に対して,有効な解を与えた.一般に,このような分散的な制御器に対して,所望の誤差精度を満たす低次元化近似を系統的に行うことは,非常に難しいことが知られている.一方で,本研究では,ネットワーク化されたシステム全体の受動性を保存することを切り口として,この問題への有効なアプローチを示したという点で,高い新規性をもつ.これらの研究成果により,制御器との相互作用構造を含む,対象とするシステムが有する物理的な構造を適切に保存した低次元モデルが得られるため,ネットワーク化された動的システムに対する統一的な解析および制御に役立つ基礎的な理論として,その応用可能性の高さが期待される.当該年度における研究では,複雑ネットワーク上で時間発展する多入力線形システム(多入力動的ネットワーク)に対し,ネットワーク構造の直列構造への変換に基づく低次元化手法を提案した.本手法では,H∞ノルムの規範のもと,与えられた誤差精度を満たす低次元モデルの系統的な構成が可能である.さらに,この手法のひとつの拡張として,クラスタ可制御性の概念に基づく,ネットワーク構造を保存する低次元化手法を提案した.本手法では,この可制御性に基づき構成されたクラスタを適切な重みづけのもとで集約することによって,システムのネットワーク構造を保存した低次元モデルを構成しており,こうして得られる低次元モデルは,もとのシステムのネットワーク構造や安定性に加えて,H2ノルムにより評価された上界をもつことが示されている.また,以上の低次元化を利用した制御系設計手法の開発のひとつとして,状態空間の階層的な分解に基づく状態観測器の設計を行った.この状態観測器は,ある種の集中的な観測器と分散的な観測器から構成されており,それぞれの状態観測器は,従来までの完全に集中化された状態観測器と同じ性能を維持しながらも,より低次元で実装可能であることが示されている.これらの研究成果により,対象とするシステムが有する物理的な構造を適切に保存した低次元モデルが得られるため,動的ネットワークの統一的な解析および制御に役立つ基礎理論として,その発展性が期待される.当該年度における研究では,前年度における動的システムの低次元化手法の一般化として,一般化特異摂動近似に基づく低次元化手法を提案した.ここで,一般化特異摂動近似とは,従来までの状態空間の射影による低次元化を一般化した概念であることが知られている.特に,本手法では,システムの受動性などに代表されるシステムのもつ物理的な性質を保存しながら,任意に与えられた近似精度を満たす低次元モデルを系統的に設計することが可能である.本研究成果は理論的な側面だけでなく,応用的な側面からもその発展性が期待される.さらに,この一般化特異摂動近似に基づく低次元化手法を,システムのネットワーク構造を保存する場合へと拡張することにより,受動的な分散制御系に対する制御器の低次元化問題に対して,有効な解を与えた.一般に,このような分散的な制御器に対して,所望の誤差精度を満たす低次元化近似を系統的に行うことは,非常に難しいことが知られている.一方で,本研究では,ネットワーク化されたシステム全体の受動性を保存することを切り口として,この問題への有効なアプローチを示したという点で,高い新規性をもつ.これらの研究成果により,制御器との相互作用構造を含む,対象とするシステムが有する物理的な構造を適切に保存した低次元モデルが得られるため,ネットワーク化された動的システムに対する統一的な解析および制御に役立つ基礎的な理論として,その応用可能性の高さが期待される.当初の計画では,1年目において多入力動的ネットワークシステムに対する低次元化手法を構築することが目標となっていたが,現時点ではこれに加えて,2年目の計画に含まれていた,低次元化を利用した制御系設計手法(状態観測器の設計)の構築まで達成された.これまでは,相互作用が双方向的な動的ネットワークに対しての理論構築が主となっているため,今後は相互作用が必ずしも双方向的ではないネットワークシステムに対して,本手法を拡張することが目標となる.さらに,低次元モデルの構成法だけではなく,構成されたモデルを積極的に活用した制御系設計手法を構築することは,本手法の有用性を高める意味でも,非常に重要となる.また,当初の研究計画に含まれていた,非線形動的ネットワークシステムに対する適用可能性の検討も並行して進めていく.
潜在的自尊心とパーソナリティに関連する神経基盤-fMRIを用いた検討-

自己に関する内的葛藤状況下の健常成人男女の脳活動の違いについて明らかにするために、fMRIで実験を実施した.その結果、男性では左中前頭回、右背内側前頭前野、左内側前頭前野、左後部帯状回、左後部上側頭回、左海馬傍回等の活動が認められ、女性では左腹内側前頭前野、右前部帯状回、右上頭頂小葉、左下頭頂小葉、左楔前部、および後頭葉視覚領域が活動していた.男女別の脳活動とパーソナリティスコア間に有意差は認められなかったが、顕在的自尊心尺度のスコアと脳活動には男女で異なる相関が認められた.自己に関する内的葛藤状況下の健常成人男女の脳活動の違いについて明らかにするために、fMRIで実験を実施した.その結果、男性では左中前頭回、右背内側前頭前野、左内側前頭前野、左後部帯状回、左後部上側頭回、左海馬傍回等の活動が認められ、女性では左腹内側前頭前野、右前部帯状回、右上頭頂小葉、左下頭頂小葉、左楔前部、および後頭葉視覚領域が活動していた.男女別の脳活動とパーソナリティスコア間に有意差は認められなかったが、顕在的自尊心尺度のスコアと脳活動には男女で異なる相関が認められた.多くの場合自身に関連する情報は、肯定的な価と関連している。これは「自己肯定性」として知られている。この自己肯定性を守るために、ヒトは葛藤状態において他人をネガティブな存在であると認識する傾向がある。そこで本研究では、"潜在的態度"の測定方法として開発されたImplicit Association Test(潜在連合テスト, 1998, Greenwald ;以下IAT)を用い、自尊心IAT実施時の心的葛藤状態の脳活動とRosenberg顕在的自尊心検査、ならびにパーソナリティ検査のデータを検討し、自尊心レベルやパーソナリティ特性と、葛藤状態における知処理のについて明らかにしたいと考えた.20は己がIAT藤条件下で心的葛藤状態におかれた際の脳活動を、通常のIAT課題実施時と比較・検討した。実験ではInquisit2.0(Millisecond Software社製)を用いて自尊心に関連するIAT課題を作成し、公募により集めた健常成人26名(男性14名、女性12名)を対象にfMRIを用いた実験を実施した.その結果、"self-refbrence"に関係する領域とされる背内側前頭前野と、自己関連の葛藤時に警告信号を発するとされる背側前部帯状回に脳活動が認められ、これらの脳活動は正の相関関係を示した(r=0.753、P=0.00)。また、自己のエピソード記憶検索に関連する楔前部や後部帯状回の活動が認められたことは、内的葛藤状況が自己の記憶の照合と関係している可能性を示唆していた。自己関連情報は「自己肯定性」と関係が深い.この「自己肯定性」を守るために、葛藤状況下でヒトがどのような情報処理を行っているのか、また男女で脳内情報処理過程にどのような違いがあるのかについて明らかにすることを目的として、本研究では"潜在的態度"の測定方法として開発された潜在連合テストを用い、自尊心潜在連合テスト実施時の葛藤状態の脳活動とRosenberg自尊心検査ならびにパーソナリティ検査のスコアとの関連性を検討した.実験はInauisit2.0を用いて自尊心に関連する潜在連合テストを作成し、公募により集めた健常成人26名(男性14名、女性12名)を対象にfunctional magnetic resonance imaging(以下、fMRI)を用いて実施した.平成20年度は葛藤条件下での全被験者の脳活動を分析した.平成21年度は、被験者を男女の2群に分けて統計分析を実施し、男女における葛藤条件下の脳活動の際について検討した.その結果、葛藤状況下において男性では背内側前頭前野、腹内側前頭前野、後部帯状回、後部上側頭溝、海馬傍回の活動が認められたのに対し、女性では内側前頭前野、腹内側前頭前野、前部帯状回、上・下頭頂小葉、視覚関連領野が活動していた.さらに、男性の背内側前頭前野の活動はRosenber自尊心尺度のスコアと正の相関関係を示したのに対し、女性では腹内側前頭前野とRosenbergスコアが負の相関を示した.男女の結果ではパーソナリティ検査との相関は認められなかった.このことから、男女共に葛藤時に自己意識に関わる領域が活動していたが、女性は自己の認知的な感情調節が努力的に行われていた可能性が考えられる.このことは、女性でより鬱病や不安障害の発症率が高いことを説明する根拠となりうる.
調整型市場経済レジームの政策変化に関する研究

本研究は、「資本主義の多様性」論において調整型市場経済に分類される日本の生産レジームに関連する政策の変容過程を政治学や公共政策学の観点から解明した。1990年代以降、コーポレート・ガバナンスに関わる商法・会社法などが変容を遂げてきた。従来、それらの法制度は調整型市場経済を前提としたものであったが、近年では自由主義市場経済型へと変化してきた。本研究は1990年代初頭に重大局面が存在し、政治的機会構造が開放されて従来の政策規範や政策ネットワークが大きく揺らぎ、新たな政策アイディアやアクターが政策形成に影響を及ぼしうる余地が広がり、その結果として政策が変化してきたことを明らかにした。平成26年度は、調整型市場経済レジームの政策変化の政治的メカニズムを解明するという本研究の目的に照らし合わせ、その出発点として、関連する先行研究を幅広く渉猟しつつ、とくにコーポレート・ガバナンスの政治過程にかかわる政治学的な先行研究を中心に理論的な検討を行った。当該研究群を「コーポレート・ガバナンスの政治学」と総称してまとめた上で、それらを、1制度中心、2利益中心、3アイディア中心、の三つのアプローチに整理して、先行研究による取り組みを検討し、以下の諸点を明らかにした。第一の制度中心アプローチでは、コーポレート・ガバナンスの多様性の発見とそれを生み出している政治制度の差異を明らかにしている。第二の利益中心アプローチでは、コーポレート・ガバナンスの多様性や制度変化を生み出す政党政治、利益集団の政治連合、それに加えて企業アクターの権力の強さが解明されてきた。そして第三のアイディア中心アプローチでは、株主価値中心モデルの規範化にかかわるアイディアや専門知の役割、政治過程での政治アクターによる言説・フレーミング戦略に焦点が当てられ、コーポレート・ガバナンスの社会的構築の諸相が描出された。多角的な面からコーポレート・ガバナンス政治に関する分析が進められてきことは確かであり、コーポレート・ガバナンス論および政治学に対する一定程度の貢献が果たされてきた。しかしながら、依然として課題も存在する。そもそも、コーポレート・ガバナンスという概念自体が多義的であり、論者によってその作業定義が異なっている。あるいは、政策変化のタイミング、政策変化に至るまでの長期的過程、政策変化後の政治的効果といった時間的文脈に対する配慮のなさも、研究上の課題として指摘できるだろう。また、アイディア中心アプローチに基づく研究は依然として希少である。これらの課題を踏まえつつ、次年度以降の研究を進める予定である。平成27年度は、調整型市場経済レジームの政策変化の政治的メカニズムを解明するという本研究の目的に照らし合わせ、前年度に実施した先行研究の検討を踏まえつつ、本格的な事例研究を手がけた。分析の対象としたのは、日本での企業統治の歴史において「決定的な転機(critical juncture)」となった、1990年代から2000年代初頭にかけての企業統治関連政策分野の制度改革の政策過程である。具体的には、自社さ政権下の1997年の独占禁止法改正による純粋持株会社解禁と、自公保政権下の2001年の商法改正による株主代表訴訟制度改革の事例である。この期間は、93年の細川政権発足以後、連立政権が常態化しはじめた時期に当たる。そこで、従来の自民党単独政権下での政策過程とは異なる特徴をとらえるため、自民党のジュニアパートナーである社会党(社民党)と公明党の政治行動について、イシュー・セイリアンス論の枠組みを用い、さらに前者の事例では97年のストック・オプション制度導入のための商法改正、後者では2002年の委員会等設置会社制度導入を目的とした商法改正の事例との比較を踏まえながら、分析した。事例研究の結果、以下のことを明らかにした。自社さ政権下での純粋持株会社解禁、自公保政権下での株主代表訴訟制度改革、そのいずれの場合にも、新聞記事検索の結果からセイリアンスが高い状況にあり世論の関心を集めていたイシューであること、なおかつ社説、とりわけ一般紙のそれでは否定的、批判的な見解が強く、自民党案に対して向かい風が吹いていたこと、その二つの条件が重なったことによって、ジュニアパートナーである社会党(社民党)、公明党は世論反応的な行動に出て、自民党案に対して拒否権を発動し、法案の先送りや大幅修正をさせることに成功した。連立政権下の政策過程におけるジュニアパートナーの行動は、セイリアンスに左右されるのである。当初の計画通り、前年度の先行研究の検討を踏まえたうえで、事例研究に着手し、学会報告を行うこともできたので、おおむね順調に進展していると判断しうる。本研究の目的は、「資本主義の多様性」論において調整型市場経済に分類される日本の生産レジームに関連する政策制度の変容過程を解明することにある。この目的を達成するため、日本におけるコーポレート・ガバナンスに関わる商法・会社法などの法制度の近年の改革過程を主たる事例として、質的事例研究の手法を用いて分析を行った。平成28年度は、前年度に引き続き事例研究に取り組んだ。1990年代後半から2000年代初めにかけての「政治的機会構造」の変化に着目し、それが後のコーポレート・ガバナンス改革の政策過程にいかなる影響をもたらしたのかを検証した。上記の時期に商法・会社法の政策過程を規定する政治的あるいは制度的環境が大きく変化した。従来の政策過程においては法制審議会が最も中核的な役割を果たし、とくに商法学者と法務省民事局参事官室所属の法曹資格を有する司法官僚が中心的なアクターであった。

ところが、90年代後半から2000年代初頭にかけて、政治主導の確立や行政改革が謳われるなか、法制審議会を通さずに議員立法によって商法改正が行われたり、中央省庁再編の一環として、法制審議会の部会が常設でなくなるなど、政策過程を規定する環境や制度が大きく変わった。これらの変化は、政策共同体からイシュー・ネットワークへの変化に直結し、その結果、政策過程におけるアクター間の権力関係も変わった。そして、専門家権力が相対的に弱体化する一方で、企業権力(経営者権力と投資家権力)の影響力が高まったことを明らかにした。3年間の研究を通じて、当初の研究目的は概ね達成できたものと考える。そして、第一に、資本主義レジームの制度変化に関する新たな理論枠組みを提示して、学術的な貢献を行い、第二に、コーポレート・ガバナンス改革の分析を通じて日本の経済システムのあり方や今後の課題を探ることで、社会的にも意義深い研究になったものと考えられる。本研究は、「資本主義の多様性」論において調整型市場経済に分類される日本の生産レジームに関連する政策の変容過程を政治学や公共政策学の観点から解明した。1990年代以降、コーポレート・ガバナンスに関わる商法・会社法などが変容を遂げてきた。従来、それらの法制度は調整型市場経済を前提としたものであったが、近年では自由主義市場経済型へと変化してきた。本研究は1990年代初頭に重大局面が存在し、政治的機会構造が開放されて従来の政策規範や政策ネットワークが大きく揺らぎ、新たな政策アイディアやアクターが政策形成に影響を及ぼしうる余地が広がり、その結果として政策が変化してきたことを明らかにした。当初の計画通り、先行研究の検討を中心に進めることができ、関連する論文も刊行できたので、おおむね順調に進展していると判断しうる。次年度は最終年度であり、引き続き事例研究を進めるとともに、より理論的な観点から考察を深め、研究成果をまとめる予定である。政治学次年度以降もおおよそ研究計画に沿う形で引き続き研究を進めていく予定である。平成27年度は事例研究に向けた基礎的な調査を行った後、日本でのコーポレート・ガバナンス改革を主たる事例として分析を行っていく。その際、政策変化の過程におけるアイディアや言説といった観念的要素の重要性だけでなく、初年度に行った先行研究の検討結果から、時間的文脈の重要性についても触れることになるかもしれない。年度途中に異動したことにともなって、予算執行できない時期が生じたため、若干の次年度使用額が生じた。次年度使用額は少額であり、研究遂行上の影響はほとんどないが、次年度はいっそう迅速に研究を進める予定である。
初期近代グレート・ブリテンにおける「制度化された信用」の形成と諸問

17世紀イングランドの信用制度についての議論を、経済的要因よりは、むしろ評判や信頼性など社会・道徳的要因が重要な役割を果たしていたのではないか、という問題意識のもと、この時期無数にあった銀行案を中心に調査を進めた。2005年にオーストラリア経済思想史学会で報告した、名誉革命期までの17世紀の諸銀行案についての論考を改良し、英文雑誌に投稿し、2011年にEuropean Journal of the History of Economic Thoughtに掲載される。また、土地登記と信用の確立についての論考、信用制度と利子率をめぐる論争についての論考などをまとめ、ヨーロッパおよびオーストラリアの学会で報告し、その後英文専門雑誌への投稿にむけて改良した。17世紀イングランドの信用制度についての議論を、人々は「信用」になにを期待していたのか、そこでは経済的要因よりは、むしろ評判や信頼性など社会・道徳的要因が重要な役割を果たしていたのではないか、という問題意識のもと、この時期無数にあった銀行案を中心に調査を進める。具体的な目標としては、平成17年度および18年度にオーストラリア経済思想史学会で報告した、それぞれ名誉革命期までの17世紀の諸銀行案についての論考と、名誉革命からイングランド銀行設立までの銀行案についての論考を英文雑誌に投稿すべくまとめる。また、それと同時に時代を追って、その後の銀行案をめぐる論争を調査し、英語論文にまとめ、学会報告、英文雑誌投稿をめざす。17世紀から18世紀にかけての英国(主にイングランド)における「制度化された信用」の形成の過程を、その社会・道徳的不安定要因に焦点をあてて、時代順に見ていった。まず、平成17年7月のオーストラリア経済思想史学会での報告をもとに完成させ、平成18年末英文学術雑誌に投稿した英文論文'The making of institutional credit in seventeenth century England'に対するレフェリ-および編集者からのコメントを受けての改良、および再投稿。本論文では17世紀に入ってから名誉革命直前までのイングランドにおける信用が、数多くの慈善銀行案や抵当銀行案から見る限り、評判reputationや信頼trustなど心理的・社会的要因に規定されていたことを明らかにした。こうした議論の延長線上に名誉革命後土地銀行案が急増し、イングランド銀行が設立された1694年にはJohn Briscoeの土地銀行案が発表され、これをきっかけにいわゆる土地銀行論争が数年にわたり展開される。とくに1694年に限定してこの論争の特質を見ようとしたのが、平成19年7月フランスのストラスブールでのヨーロッパ経済思想史学会における報告'Continuity and discontinuity-the earlystageof the land-bank controversy'である。しかし、これと同時に、そうした社会・道徳的側面をもった信用は、抵当銀行に預けられる質や土地銀行で担保とされる土地の登記によって強化されるという17世紀後半の議論、そして論争を調べる必要があると考えられたため、9月6日から19日にかけてのイギリス、ロンドンでの資料調査以降この問題についてまとめ、平成20年1月に「啓蒙と経済学」研究会(京都大学)で、"Registration and Credit"というタイトルで報告。17世紀の英国(主にイングランド)における「制度化された信用」の形成の過程を、その社会・道徳的不安定要因に焦点をあてて、時代順に見ていった。2、20年1月に「啓蒙と経済学」研究会で報告した'Registration and land bank projects'を改良し平成20年5月にチェコのプラハでおこなわれたヨーロッパ経済学史学会で報告した('Registration and credit in England 1660-1688')。ここでの報告内容である登記の問題は、利子率や移民の帰化の問題と並んで1660年代以降のイングランドにおいて、議会でもしばしば議論された経済関連問題の一つである。3、20年7月にオーストラリアのシドニーでひらかれたオーストラリア経済学史学会では、この利子率の問題に焦点を当てた原稿を報告した。17世紀半ば以降のイングランドでは、オランダが経済の目指すべきモデルとされ、利子率の問題においても、イングランドはオランダのまねをして利子率を低くすることに耐えられるだけの、安定した信用制度が確立しているかが論争の争点となった。4、前年度に引き続き、ロンドン大学図書館特別資料室で、1695年の国民土地銀行(The National Land Bank)の議事録(100ページ以上にわたる手稿)をパソコンに打ち込んだ。これは21年度以降に取りくむ、1695年以降の諸土地銀行案とイングランド銀行の間の論争に関する論文のための資料となる。基本的に申請通り、17世紀後半から末にかけての英国(主にイングランド)における「制度化された信用」の形成の過程をめぐる論争史を、登記、土地銀行設立、利子率といった論争の中心的な争点に焦点を当てて検討し、適宜原稿執筆、学会報告、英文専門雑誌への投稿をしていった。1.前年度にEuropean Journal of History of Economic Thoughtに投稿した論文'The Making of Institutional Creditin England, 1600-1688

'を、同誌レフェリーからからのコメントをもとに書きなおし、再投稿した結果、2011年8月号への掲載が決定した。2.前年度にヨーロッパ経済学史学会で報告した原稿'Registration and credit in England 1660-1688'を、大空位期の法制度改革を巡る論争に関する問題を中心に、加筆・修正したものを、7月のオーストラリア経済学史学会で報告し、その後英文専門誌投稿に向けて、完成稿を作成した。3.前年度にオーストラリア経済学史学会で報告した'Interest controversy in its context'を、新たな資料調査をふまえ加筆・修正したものを3月のアムステルダムでのヨーロッパ経済学史学会で報告。4.1695年の「国立土地銀行」企画をめぐるいわゆる土地銀行論争の争点を、これまでの私自身の研究をふまえ検討し、原稿を作成し3月のリカードゥ研究会(明治大学)で報告した。
慢性腎臓病患者における腸内細菌叢の変化とその改善による新規治療戦略の開発

慢性腎臓病(CKD)患者の表現系は老化に見られる諸変化に酷似し、「腎不全は老化を促進する」という仮説を立案し、尿毒症による免疫学的変調と慢性炎症による老化促進を、基礎的・臨床的両面より実証し報告してきた。その中で慢性腎臓病(CKD)患者(新規維持透析患者)の循環白血球に取り込まれた細菌由来のDNA断片析から、透析導入時に比べて1年後の菌種構成が変化していることを世界で初めて見出した。今回の研究では、尿毒症下での体内の細菌叢の変調が、老化指標であるテロメア消耗やDNAメチル化促進に関与するか、腎不全特有の環境因子を含む詳細な臨床データと合わせて検討し「腎不全は老化を促進するか否か」検証する。