hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次数付超曲面上の極大コーエン・マコーレー加群に関する研究

この研究結果はCommunications in Algebraに掲載されることが決定している.本研究では,次数付き超曲面上の極大コーエン・マコーレー加群について研究を行った.ゴーレンシュタイン環上の極大コーエン・マコーレー加群のなす安定圏は三角圏の構造を持つことが知られている.超曲面はゴーレンシュタイン環の典型例であり,さらに次数付き有限表現型の場合,その三角圏としての構造は大変きれいなものであることが知られている.本研究における最大の結果は,A型およびD型の有限表現型であるような次数付き超曲面上の極大コーエン・マコーレー加群のなす安定圏におけるシック部分圏を完全に分類したことである.この結果は8月にアメリカ合衆国シラキュース大学で開催された研究集会で発表した.weightedprojectivelineの勉強は順調に進んでおり、さらに奈良工業高等専門学校の飯間圭一郎氏との共同研究も着実に進んでいることにより、おおむね順調に進展しているといえる。可換環論weightedprojectivelineに関する知識をもっと深め、次数付超曲面上の極大コーエン・マコーレー加群のなす圏(およびその安定圏)のAuslander-Reiten箙を調べていく。その結果を用いて、それらの圏において傾対象が存在するかどうかを調べ、その傾対象の自己準同型環の性質を調べる。当初、第37回可換環論シンポジウムおよび第28回可換環論セミナーを開催することにあたり、その予算に充てる予定であったが、予想以上に経費が掛からなかったため。2015年度に二つの大きな研究集会「可換環論シンポジウム」、「可換環論セミナー」の世話役を引き受けることとなり、少しでも多くの予算が使えるようにしておくため。次年度は海外研修でアメリカのカンザス大学に派遣されることとなった。8月にはシラキュースで申請者の分野では世界最大級の研究集会が開催される。この研究集会や、日本で開催される研究集会など国内外を問わず多くの研究集会に参加し、研究発表を行うための旅費等に充てる。研究集会「可換環論シンポジウム」、「可換環論セミナー」を開催する際の予算に充てる。
ハプティックデバイスを応用したバーチャル咬合構築システムの開発

Haptic Deviceによるオブジェクト間触力覚感知ソフトウェアの開発を行い,コンピュータ上で咬合関係を考慮したインプラント上部構造を作製し,臨床応用を行った.Haptic Deviceによるオブジェクト間触力覚感知ソフトウェアの開発を行い,コンピュータ上で咬合関係を考慮したインプラント上部構造を作製し,臨床応用を行った.我々の研究目的の一つであるインプラント即時負荷用上部構造製作用CAD/CAMシステムの開発のためには,術前のシミゴレーションに対して正確にインプラント体を埋入することが不可欠である.我々がこれまでに開発を行なってきたインプラント手術支援システムは,最初のドリルのみをガイドし後の埋入窩拡大はフリマハンドで行なうものであり.シミュレーションに対して約0.3mmの誤差で埋入窩を形成することが可能であった.しかし,事前に作製した即時負荷用上部構造を適合良く装着するためには,さらに正確なインプラント体の埋入が望まれる.そこで,今年度はさらに高い精度でインプラント手術を行なうことができる手術支援システムめ開発を行い,精度実験によりシステムの有用性を確認した.今回開発したシステムは,最初のドリルだけでなくすべてのドリルおよび,インプラント体の埋入までをガイドするものであり,複数の孔系の違うサージカルガイドを交換しながら手術を行なうサージカルガイド交換方式と,一つのサージカルガイドを骨上固に定し,内側のガイドチューブのみを交換しながら手術を行なうドリルガイドチューブ交換,方式の二つのシステムである。豚下顎骨を使用した埋入窩形成精度実験では,サージカルガイド交換方式,ドリルガイドチューブ交換方式ともにシミュレーションに対して約0.1mmの誤差であり,最初のドリルのみをガイドする以前の方式に比べて有意に誤差が小さかった.このような高精度の手術支援システムの開発は,インプラント即時負荷用上部構造製作用CAD/CAMシステムにとって非常に重要であり,今後の開発に有用である.本研究の目的は,これまでに開発したインプラント手術や顎切り手術支援などを発展させオブジェクト間の力覚を感知できるようにすることで,インプラント上部構造製作や咬合調整のためのバーチャル咬合器システムの製作を行うことであった.手術シミュレーションをもとに作製する上部構造の適合精度は,手術支援システムによるインプラント埋入精度に大きく左右される.そこで,まず始めにインプラント埋入精度の向上を目指し,従来の手術支援システムの改善を行った.これにより,シミュレーションに対するインプラント埋入精度は約100ミクロン-200ミクロンとなった.次に,既に開発を行っていたオブジェクト間触力覚感知ソフトウェアの実用化に向けて,より演算および描画処理の早いボードや大メモリーのコンピュータの導入で処理容量と速度の増加を図り,歯のデータの精密さを向上させた.また,力覚の調整により現実的な力覚が感じられるように改善を行ったが,自動的に早期接触部位等を削合する機能は引き続き開発中であり,今後の課題となっている.さらに,顎変形症または歯列矯正患者の手術の際に用いるバイトスプリントを,術前の3次元骨像上でのシミュレーションによりCAD/CAM作製し,いくつかの症例において臨床応用を行った.このバイトスプリントにより,手術時間の短縮および適正な位置への顎骨の固定を行うことが可能となり,患者・術者両方の負担を軽減する有効な方法となった.
カラムスイッチングLC/MSによる緊急薬物スクリーニングシステムの構築

中毒原因薬物の迅速かつ確実な同定・定量法の確立は,重要な研究課題である。本研究は,前処理の大幅な簡略化とモノリスカラムを用いたバックフラッシュカラムスイッチング法により,血中テオフィリン及びカフェインの超迅速分析を行った。前処理は,ヒトブランク血清50μLにテオフィリン及びカフェイン標準水溶液とIS(3-isobuthyl-1-methylxanthine)を添加し,これに水4,000μLを加え,そのうち400μLをLC/MS分析に供した。本分析システムでは,血清中の生体高分子の排除と薬物の保持をWaters社製Oasis HLBカートリッジカラムを用いてオンラインで行ない,その後バックフラッシュモードにより目的成分を分析カラム(Merck社製Chromolith Performance RP-18e)へ導入し,薬物の相互分離を行った。薬物の検出は質量分析計(日立M-8000)を使用し,イオン化はAPCI法用いた。本法により,生体高分子(タンパク質)の排除とテオフィリン,カフェイン,ISの相互分離を2分以内に行うことが可能となった。また,テオフィリン及びカフェインの中毒域における定量性も比較的良好であった。今回設定した方法では,前処理に要する時間は約1分であり,LC/MSによる測定時間も2分以内であることから,救命救急などの分野においても有効な手法になるものと期待できる。中毒原因薬物の迅速かつ確実な同定・定量法を確立することは,法中毒学の分野において重要な研究課題の一つである。現在,血中薬物の同定において,もっとも主流な分析法はガスクロマトグラフィー/質量分析法(GC/MS)である。しかし,このGC/MS法では,タンパク質・核酸・多糖類等の生体高分子の除去(前処理)が必要となるため,測定結果がでるまでに数時間を要することもある。そのため,これに替わる新しい迅速分析法の開発が現在求められている。本研究では,中毒原因薬物の同定・定量を,血液の前処理を含め10分以内に実行可能な高速液体クロマトグラフ/質量分析計(HPLC/MS)を用いた超迅速・簡易分析法の確立を目的としている。本年度は,法中毒学分野で重要となる数種薬物について,HPLC/SSI-MSスペクトルの測定を行い,また生体試料の直接注入が可能と予想されるHPLCカラムの検討を行った。具体的には,Waters Oasis HLBシリーズ,昭和電工MSpakシリーズ,資生堂CAPCEL PAKMFシリーズ,メルクLiChrospher 100 Diol,レギスPINKERTON GFFシリーズ等のHPLCカラムについて,固定相の漏出チェック並びにMSへの影響,各種薬物のトラップ率の調査を行い,目的薬物が漏出されることなく,確実にトラップできる充填剤の検索を行った。今後はこれらの結果を元に,バックフラッシュカラムスイッチングシステムの構築を順次行っていく。本年度は,ヒト血清試料の直接注入を可能とするバックフラッシュ/カラムスイッチングシステムの構築と高速液体クロマトグラフィー(HPLC)/質量分析法(MS)の諸条件の再検討を行った。本システムでは,トラップカラムとしてWaters社製Oasis HLBカートリッジカラムを使用し,分離分析用カラムとしてMerck社製Chromolith Performance RP-18eを採用した。また,本システムにおいては,水で希釈した血清サンプルの大量注入を行った。本手法の評価を,ヒトブランク血清にカフェイン,テオフィリン標品を添加したサンプルを用いて行った。その結果,目的成分であるカフェイン,テオフィリンはほとんど漏出することなくOasis HLBカートリッジカラムに保持され,一方タンパク質を含む生体高分子成分は0.7分以内に溶出することを確認した。また,移動相として0.1%ギ酸含有のアセトニトリル/水系を用いたアイソクラティック法により,カフェイン,テオフィリン及び内部標準物質を2分以内に溶出させ,さらに相互分離させることが可能となった。さらに,Chromolith Performance RP-18eカラムの使用により,流速を最大4.0mL/minに設定することが可能となり,分析終了後のカラムの洗浄と平衡化を大幅に時間短縮させることができた。

MS装置のインターフェイスはSSIを使用し,SSI/MSによるカフェイン,テオフィリンのマススペクトルにおいては,プロトン化分子イオンがベースピークであった。検出限界は血清において,0.5-1.0mg/Lであり,定量性においても,Within-day,Day-to-day等の調査を詳細に行った結果,本システムは法中毒学分野においても応用可能であることが明らかになった。本研究は,血液中の中毒原因薬物の同定・定量を数分以内に実行可能な迅速析法の確立を目的としている。本年度もヒト血清試料の直接注入を可能とするバックフラッシュ/カラムスイッチングシステムの再構築と高速液体クロマトグラフィー(HPLC)/質量分析法(MS)の諸条件の再検討を行った。前処理では,ヒトブランク血清50μLにテオフィリン及びカフェイン標準水溶液とIS(3-isobuthyl-1-methylxanthine)を添加し,これに水4,000μLを加え,そのうち400μLをLC/MS分析に供する方法を採用した。カラムスイッチングシステムでは,血清中の生体高分子の排除と薬物の保持をWaters社製Oasis HLBカートリッジカラム(20×2.1mm i.d.)を用いてオンラインで行ない,その後バックフラッシュモードにより目的成分を分析カラム(Merck社製Chromolith Performance RP-18e(100×4.6mm i.d.))へ導入し,薬物の相互分離をする方法を採用した。薬物の検出は質量分析計(日立M-8000)を使用し,イオン化はAPCI法を用いた。本法により,タンパク質の排除とテオフィリン,カフェイン,ISの相互分離を1.8分以内に行うことが可能となった。カフェインの検出限界は0.5μg/mL,定量可能範囲5-60μg/mL(相関係数r^2=0.994)であり,テオフィリンの検出限界は1.0μg/mL,定量可能範囲5-60μg/mL(相関係数r^2=0.986)であった。今回設定した方法では,前処理に要する時間は約1分であり,LC/MSによる測定時間も数分以内であることから,救命救急などの分野においても有効な手法になるものと期待できる。
モルモット胃壁細胞上のマキシ及びミニClチャネルの機能的相関関係の解析

我々は今までにモルモット胃壁細胞基底側膜にETb受容体の存在とそれにカップルするMaxi-Cl^-チャネル(300ps)と、非刺激時にみられる細胞外溶液pHに感受性をもつMini-Cl^-チャネル(<1ps)の存在を見出し、それらの電気生理学的、薬理学的性質の違いを明らかにしてきた。本年度の分担研究では、この両者のチャネルに関与する細胞内情報伝達系を明かとすることを目的とした。その結果この両者のチャネルは細胞内Ca^<2+>,cyclicAMP,cyclicGMP,GTPrS,および細胞容積変化には依存性を示さなかった。また酸分泌刺激剤、プロトンポンプインヒビターに対してもなんらの感受性を示さず、アラキドン酸、プロスタグランヂン、H-7等も作用を示さなかった。しかしながら、Maxi-ClチャネルはTyrosine Phosphatase阻害剤であるVO_4で著名な抑制が見られた。一方Serine/Threonine Phosphatase阻害剤であるOkadaic Acidでは抑制されなかった。このことはMaxi-Cl^-チャネルがTyrosine Phosphataseにより活性化される可能性を示している。また細胞内にGTPrSを存在させた状態でET-1で刺激を行うと、単にMaxi-Cl^-チャネルを抑制するのみではなくさらにMini-Cl^-チャネルの抑制も認められた。しかしGTPrS存在下でのETb受容体agonistであるIRL1620刺激ではMini-Cl^-チャネルの抑制は見られずMaxi-Cl^-チャネルの活性化が認められた。GTPrS単独ではこの両者のチャネルに作用を示さないことから、この抑制作用は何らかのG蛋白とETb受容体以外のET受容体とのクロストークにより引き起こされると考えられた。
ポリアミン及びその誘導体によるグルタミン酸受容体制御機構

1.神経の可塑性に関与するNMDA受容体は、ポリアミン、特にスペルミンにより、脱分極時の促進、過分極時の阻害(チャネルブロック)と二面的に調節されている。私達はこれまでに、スペルミンによる促進と阻害に関与するNMDA受容体上のアミノ酸残基の同定を、既にポリアミン結合部位が同定されているポリアミン輸送系を構成するポリアミン結合蛋白質とのホモロジー検索に基づき作製した一アミノ酸置換変異NMDA受容体の活性測定により試みてきた。その結果、活性促進に関与するスペルミンの結合部位はNMDA受容体上のアゴニスト結合領域(S-domain)のN末端側に位置しており、調節領域(R-domain)と命名した。その調節領域から成るペプチドを大腸菌で大量発現させ精製後、スペルミン結合能を測定したところ、弱いながらも結合能が認められた。NMDA受容体はNR1とNR2から成るテトラマーであるため、NR1の調節領域のみではスペルミンの結合が弱いことが考えられるので、今後はNR2の調節領域も精製し、両者の調節領域の複合体に対するスペルミンの結合能を検討する予定である。2.ストレプトマイシンをはじめとするアミノグリコシド系抗生物質は、難聴を起こす副作用のため使用が限局されている。私達は一アミノ酸置換変異NMDA受容体に対するアミノグリコシド系抗生物質の効果を測定し、アミノグリコシド系抗生物質がNMDA受容体上の活性促進に関与するスペルミン結合部位に結合し、NMDA受容体活性を促進していることを明らかにした。3.アントラキノンのポリアミン誘導体が調節領域には結合せず、選択的チャネルブロッカーとして機能することを明らかにした。1.神経の可塑性に関与するNMDA受容体活性はポリアミン、特にスペルミンにより脱分極時の促進、過分極時の阻害と二面的に調節されている。私達はこれまでに、スペルミンによる促進と阻害に関与するNMDA受容体上のアミノ酸残基の同定を、既にポリアミン結合部位か同定されているポリアミン輸送系を構成するポリアミン結合蛋白質とのホモロジー検索に基づき作製した-アミノ酸置換変異NMDA受容体の活性測定により試みてきた。本年度は新たにD170、E181、B185、E297、D303がスペルミンによる活性促進に関与していることを見出した。この部位はNMDA受容体上のアゴニスト結合領域(S-domain)のN未端側に位置しており、調節領域(R-domain)と命名した。コンピューターで立体構造を解析すると、R-domainとS-domainの構造は非常に類似していた。私達は-アミノ酸置換変異NMDA受容体に対するアミノグリコシド系抗生物質の効果を測定し、アミノグリコシド系抗生物質がNMDA受容体上の活性促進に関与するスペルミン結合部位に結合し、NMDA受容体活性を促進していることを明らかにした。3.脳機能改善薬であるイフェンプロジルがNMDA受容体上の調節領域(R-domain)に結合し、ポリアミンの活性促進効果を打ち消すこと、並びにNMDA受容体活性自身を阻害することを明らかにした。1.神経の可塑性に関与するNMDA受容体は、ポリアミン、特にスペルミンにより、脱分極時の促進、過分極時の阻害と二面的に調節されている。私たちはこれまでに、スペルミンによる促進と阻害に関与するNMDA受容体上のアミノ酸残基の同定を、既にポリアミン結合部位が同定されているポリアミン輸送系を構成するポリアミン結合蛋白質とのホモロジー検索に基づき作製した一アミノ酸置換変異NMDA受容体の活性測定により試みてきた。

その調節領域から成るペプチドを大腸菌で大量発現させ精製後、スペルミン結合能を測定したところ、弱いながらも結合能が認められた。NMDA受容体はNR1とNR2から成るテトラマーであるため、NR1の調節領域のみではスペルミンの結合が弱いことが考えられるので、今後はNR2の調節領域も精製し、両者の調節領域の複合体に対するスペルミンの結合能を検討してゆく予定である。2.NMDA受容体の阻害剤(チャネルブロッカー)は種々の脳機能改善薬として使われている。新規チャネルブロッカーの探索を行ったところ、アントラキノンのポリアミン誘導体が調節領域には結合せず選択的チャネルブロッカーとして機能することが明らかとなった。すなわち、スペルミンと同じような促進効果を示さず、阻害効果のみを示した。また、調節領域のアミノ酸残基を置換した変異NMDA受容体では、その阻害効果に変化が認められなかったが、チャネルブロック領域のアミノ酸残基を置換した変異体ではその効果が著しく減少した。
慣性計測装置による義歯の動揺に関する研究

本研究では、慣性計測装置を用いた義歯の3次元運動(姿勢角)計測システムを作成し、評価した。このシステムによって計算された姿勢角は3-4%小さい値を示した。この測定精度は4台の赤外線TVカメラによる3次元モーションキャプチャシステムと同等でした。臨床試験として、3名のタッピング時の上顎全部床義歯の姿勢角をこのシステムで測定した。本システムは信頼性が高く、安価に義歯の姿勢角を解析することが可能であり、義歯の咬合検査などの診断器具に役立つことが予想される。本研究目的は手指による触知の代わりに定量的に義歯の変位を計測し、咬合の適否を診断するするIMU(Inertial Measurement Unit:慣性計測装置)型咬合診断器を開発することである。今までの義歯の動揺量を計測するMKGやモーションキャプチャー装置は大きく使用法も煩雑でさらに測定に拘束を伴うので生理的な下での計測は難しい。そのため実際に臨床の場で使用される事はなった。また積分型分類される咬合紙やプレスケールでは義歯が早期接触から咬合力によって見かけ上の義歯の咬頭嵌合位に変位したまでの経過を同一記録媒体に重ね合わせて記録するので、時系列で進行する義歯の動揺(早期接触の有無、左右前後の咬合のバランス等)を診断することは難しい。時系列の変化を追うことができるT-SCANシステムは不感応域の存在、繰り返し使用による感度の低下とシートの厚みによる影響から正確な義歯の咬合時の状態を把握できない。今年度は臨床の場で容易に利用できるように慣性計測装置の改良を行った。本装置は9自由度のIMUセンサ、組込み用制御CPU、Bluetooth送受信部より構成されている。今まで実験的に試作していた慣性想定装置は6自由のIMUセンサを用いていたが、今回新たに作成した装置は3軸の加速度、3軸の角速度に加え、3軸の地磁気センサを内蔵したIMUセンサを用いたことにより、従来型よりより正確に計測すること可能となった。また計測ソフトウエアを改良して、従来型のサンプリングレート100Hz/secから200Hz/secへ向上をはかり、より正確な測定が可能となっている。また有線でデ-タを送信していたところを、今回Bluetooth技術にて無線で計測結果を送信することができ、計測条件の制約が少なくなり、また感電等の危険性をなくすことができた。本研究目的は手指による触知の代わりに定量的に義歯の変位を計測し、咬合の適否を診断するIMU(Intertial Measurement Unit:慣性測量装置)型咬合診断機を開発することである。そのため実際に臨床の場で使用されることはなかった。また積分型に分類される咬合紙やプレスケールでは義歯が早期接触から咬合力により見かけ上の義歯の咬頭嵌合位に変化したまでの経過を同一記録媒体に重ね合わせて記録するので、時系列で進行する義歯の動揺(早期接触の有無、左右前後の咬合のバランスなど)を診断することは難しい。前年度作成した慣性測量装置の較正実験に用いる較正装置の製作を行った。較正装置は高額ため今回は購入できなかったため、廃棄予定の手動の回転ステ-ジとX-Yステ-ジをステッピングモーターと組み込み用PCを用いてコンピュータ数値制御に改造を行った。これを使用して測定値を算出するときに用いる制御フィルタの開発を行った。今後制御フィルタの種類や時定数をなどを変化させフィルタ最適化を行う予定である。また合わせて実際の患者さんの義歯の動揺量を計測してゆく予定ある。今までの義歯の動揺量を計測するMKGやモーションキャプチャー装置は大きく使用法も煩雑で、さらに測定に拘束を伴うので生理的な下での計測は難しい。また積分型に分類される咬合紙やプレスケールでは義歯が早期接触から咬合力により見かけ上の義歯の咬頭嵌合位に変位したまでの経過を同一記録媒体に重ね合わせて記録するため、時系列で進行する義歯の動揺(早期接触の有無、左右前後の咬合のバランスなど)を診断することは難しい。今回校正実験より、義歯の動揺(早期接触による変位など)ではGyroセンサからの角速度の情報が加速度よりも情報量が大きいことが分かった。このため角速度から主に動揺を計算し加速度は計測条件の均一性を保つための補正やエラーの検出に為に使用するようにアルゴリズムを作成した。また臨床実験を行うために、安全性を担保するために口腔内で使用が認可されている歯科材料でセンサを包埋し、測定部の更なる小型化を行たった。

今後、本測定装置を用いた臨床実験で、義歯の動揺に関して臨床経験豊富な補綴専門医の手指による感覚および咬合紙による咬合接触像のデジタルデ-タと本装置の測定値の関係を調べ、咬合調整終了期のゴールドスタンダードを作成する予定である。測定装置の小型化に予想外に時間がかかった。さらに、学内の倫理委員会の申請に平成27年12月までかかり、臨床実験の開始が遅れた。このため実験が当初の計画よりやや遅れている。本研究目的は機能時の義歯の動きを測定するシステムを作成し、その精度検定と臨床実験を行うことである。このシステムは慣性測量装置(IMU)、制御部、Bluetooth送信部より構成されている。測定原理は、加速度センサとジャイロセンサの積分値の出力を補間フィルタを用いて義歯の姿勢角を計算する方法をとっている。初めに実験室で回転盤にIMUを固定し、咬合時における義歯の動きに近似する速度と回転角で精度検定を行った。その結果、測定精度はピッチ、ロール、ヨー角とも3%程度小さい値を示した。これは従来より報告されている赤外線カメラを使用したモーションキャプチャーシステムでの義歯の測定精度と同程度であった。次に臨床で使用できるか検証するために、3名の全部床義歯装着者の上顎義歯の姿勢角を本システムを用いて測定した。IMUは歯科用即時重合レジンで包埋し、両中切歯唇面中央部にワックスにて設置した。10秒間タッピングを行うように指示した。測定結果より被験者間、顎堤の状態、上顎義歯の安定度において有意差を認めた。これより臨床使用できることが示唆された。本システムはモーションキャプチャーシステムより非常に小型で安価に義歯の動揺(動き)を測定することが可能である。IMUセンサの大きさは13x11x4mm、重量は0.9グラムである。また制御部と送信部合わせた大きさは90x60x25mmと小型である。それに比べモーションキャプチャーシステムは約1x1x1mの空間を必要とする。さらに測定コストを100分の1に削減することが可能である。本システムが実現すれは多くの患者の義歯の調整に役だち、義歯の質を評価する診断機となることが予想される。本研究では、慣性計測装置を用いた義歯の3次元運動(姿勢角)計測システムを作成し、評価した。このシステムによって計算された姿勢角は3-4%小さい値を示した。この測定精度は4台の赤外線TVカメラによる3次元モーションキャプチャシステムと同等でした。臨床試験として、3名のタッピング時の上顎全部床義歯の姿勢角をこのシステムで測定した。本システムは信頼性が高く、安価に義歯の姿勢角を解析することが可能であり、義歯の咬合検査などの診断器具に役立つことが予想される。IMU(3軸ジャイロ(角速度)センサ、3軸加速度センサ、3軸磁気センサ、圧力センサ)からの計測データにはランダムなノイズがのっているので、これを単純に積分しても精度のよい計測は出来ない。そこで今回、カルマンフィルタを用いた最適制御を採用することにより、各々のノイズの大きさに応じて適切な重み付けを行い、時々刻々変化するシステムの状態を精度よく推定を行う。その補正値を用いて移動距離と姿勢方位角の算出を行った。今回、IMUセンサを較正する機器を製作するのに期間がかかり、実験が当初の計画よりやや遅れている。実際に被験者に装着された義歯で本測定装置を用いた臨床実験を行う。
高分子の結晶化準備機構

本研究班では、高分子の結晶化準備機構の解明を目指し、以下に示す研究成果が得られた。1)静置場における結晶化準備機構(西田幸次、金谷利治)静置場における高分子結晶化機構の全容の解明を実験的、理論的に行った。溶融iPPを急冷した瞬間の顕微鏡観察を行った結果、結晶化が進行する前に過冷却融体がメゾ化する事を見出した。この結果は、PETの結晶化におけるスピノーダル分解型の核形成機構と類似した結果であり、結晶化前にスピノーダル分解による相分離が起こり核形成がその後起こる事を明らかにした。2)流動場における結晶化機構(金谷利治、西田幸次)配向高分子、とくに繊維がシシカバブ構造という特異な構造が生成過程を、せん断流動場における高分子結晶化機構を光散乱、X線散乱、中性子散乱、顕微鏡散乱法を用いて調べた結果、高分子鎖が流動方向に先ず配向し、シシ結晶が形成され、その周りにラメラ結晶がカバブ状に形成する事を明にした。3)配向ガラス場下における結晶化機構(深尾浩次)静置場における高分子結晶化機構において、スメクチック液晶的な配向構造から長周期構造が出現する過程を、配向非晶状態からの高分子の構造形成をX線散乱法を用いて明らかにした。さらに、高分子配向結晶化のモレキュラーダイナミクスシミュレーションを行った。4)モデル系としての剛直高分子と柔軟性高分子混合系における相分離と結晶化機構(今井正幸)枯渇相互作用により棒状粒子の結晶化挙動がどれほど加速されるかについて検討し、濃度にして約5桁もの加速効果があることを示した。すでに我々は高分子結晶化過程における誘導期においてスピノーダル分解型の相分離が起こることを小角X線散乱などの実験により明らかにした。この前駆的な構造は、高分子鎖の剛直セグメントが平行配向したドメイン(ネマティック的領域)と非配向ドメインがミクロ相分離した結果であるを示した。最近の研究より、配向ドメイン中では、分子鎖がパッキングされる前に長周期に対応する構造が生成されることが示されたが、これは、配向ドメインおいて分子鎖がパッキングを起こす以前に、ネマティック構造がスメクチック構造に変化するためであると考えられる。梶,金谷らはこの予想を確かめるために、主査型液晶性ポリエステルの等方相からの液晶化過程を調べ、、スメクチック構造の前駆体としてネマチック構造が出現することを示した。深尾らは非晶ポリエチレンの600Kから120Kへの冷却過程における構造形成についてMDシミュレーションにより調べた。その結果、配向相関および密度相関ともに300K付近で急激に増大した。これに伴い系中には、結晶核の前駆体と考えられる分子鎖の配向クラスターが生成していることが明らかとなった。今井らは、高分子結晶化のモデルとして棒状分子と高分子の混合系を選び、棒状分子の結晶化過程に対する排除体積効果(depletion)をモンテカルロシミュレーションと実験により調べた。シミュレーションによると、高分子濃度の増大に従い棒状分子ドメインと高分子ドメインの相分離が進行し、棒状分子ドメイン中でdepletionによるIsotropic-nematic転移が起こることが明らかとなった。一方、depletion以外の相互作用が支配的であるタバコモザイクウイルス/コンドロイチン硫酸系を用いた実験では、等方相-等方相相分離を経ずに結晶化が進行することが示された。我々はすでに高分子ガラス状態からの結晶化過程の誘導期においてスピノーダル型の相分離が起こることを小角X線散乱測定などの実験より明らかにした。この前駆的な構造は、高分子鎖の剛直セグメントが平行配向したドメイン(ネマティック的領域)と非配向ドメインがミクロ相分離した結果であることを示した。

梶、西田らはこのようなスピノーダル型の相分離はある温度(スピノーダル温度)以下で起こるが、それ以上の温度では古典的な核生成と成長過程で結晶化が進行することを高速温度ジャンプ法を用いた顕微鏡観察より明らかにし、さらに、ガラス状態からの結晶化では、スピノーダル型の相分離の特性波長が温度依存しないことを示した。また、梶、金谷らは、せん断流動場下におけるアイソタクチックポリプロピレンの結晶下過程を光散乱と顕微鏡観察により調べた。その結果、繊維構造に特有なシシカバブ構造(シシである伸長高分子鎖とその周りにオーバーグロースした積層ラメラよりなる構造)の前駆体と思われる強く配向した構造を発見した。深尾らはポリエチレンテレフタレートの配向ガラス状態からの結晶化に伴う構造形成を放射光による実時間X線回折測定を行うことにより調べた。その結果、スメクチック構造に起因する001反射強度が等温過程において、極大値を示すこと、さらに傾斜したラメラ構造に起因する小角4点像の強度の単調な増大をすること示した。このことはネマチックからスメクチックへのキネティクスとスメクチックから結晶相(三斜晶)へのキネティクスが共存することを示唆している。今井らは高分子結晶化のモデルとして、棒状高分子(タバコモザイクウイルス)の分散系を選び、これに高分子電解質(コンドロイチン硫酸、ポリスチレンスルホン酸ナトリウム)を添加することにより、棒状分子の秩序化(ネマティック転移)が従来知られている濃度よりも23桁も低い濃度で誘起されることを見いだした。また、この転移の機構が高分子電解質分子の剛直性に基づく枯渇相互作用であることを明らかにした。本計画研究では、高分子の結晶化準備機構の解明を目指し、以下に示すようなテーマについて研究を進めた。1)静置場における結晶化準備機構(西田幸次、金谷利治)このテーマについては、静置場における高分子結晶化機構の全容の解明を実験的、理論的に行い、さらにその理論予測がメゾ化にも適用できるかを明らかにするため、溶融iPPが急冷によりメゾ化する瞬間の顕微鏡観察を行った。2)流動場における結晶化機構(金谷利治、西田幸次)配向高分子、特に繊維がシシカバブ構造という特異な構造を取ることは知られているが、その生成過程は全く分かっていない。その機構を明らかにするため、せん断流動場における高分子結晶化機構を光散乱、X線散乱、中性子散乱、顕微鏡散乱法を用いて調べた。3)配向ガラス場下における結晶化機構(深尾浩次)静置場における高分子結晶化機構の全容の解明にとって、どのようにしてスメクチック液晶的な配向構造から長周期構造が出現するかを明らかにすることは大変重要である。そのため、配向非晶状態からの高分子の構造形成をX線散乱法を用いて明らかにした。さらに、高分子配向結晶化のモレキュラーダイナミクスシミュレーションも行った。4)モデル系としての剛直高分子と柔軟性高分子混合系における相分離と結晶化機構(今井正幸)本テーマでは、枯渇相互作用により棒状粒子の結晶化挙動がどれほど加速されるかについて検討し、濃度にして約5桁もの加速効果があることを示した。
子供から眺めた第二次大戦期フランスのユダヤ人迫害の検討

本年度は、昨年度に引き続き、証言作品のもつ自伝的側面を考慮すべく、20世紀フランスの文筆家ピエール・パシェに注目して、彼の作品の特性、とりわけ、以下のようなたぐいまれな聴取の姿勢としての性質を分析し、国際シンポジウムで発表したうえで論文にまとめた。1937年にフランスに生まれたパシェは、ユダヤ系の出自を隠すことでナチス占領下のフランスを生き延びた子供だったが、終戦後になって初めて、自分がどのような恐怖のなかで生きていたのかを知ることとなる。終生つきまとうことになるその恐怖によって、彼は内奥/親密さの作家になったと考えられるが、パシェにおけるその内奥/親密さとはしかし、単に自己を問いただすような内省に閉じこもるものではなく、公共空間に開かれようとする個人としての在り方にほかならない。死者をも含めたその空間において、言語は、単なる意味のやり取りの手段であるに留まらず、個人間に横たわる越えがたい境界を乗り越えようとする試みとして捉えられ、その姿勢はとくに、息子である自分をもはや認識しなくなった老母に向き合うことに示されている。すなわちパシェは、意味のやり取りが困難な存在に対して、むしろ、言語の可能性を広げようとするのである。そうしたパシェの在り方は、プリーモ・レーヴィの伝えるアウシュヴィッツの子供「フルビネク」のきわめて謎めいた「言葉」ーアウシュヴィッツで生まれた以上、アウシュヴィッツ以外の世界を知りえない存在による、言わば純然たるアウシュヴィッツの証言ーに接近する手がかりを与えてくれるだろう。平成28年度に行ったCERCIL等での資料調査については、今年度中に論文としてまとめる予定である。本年度は、1942年7月にナチス占領下のパリで行われたユダヤ人一斉検挙、通称「ヴェルディヴ事件」について、とくに、子供たちがフランス国内の収容所で親と引き離された挙句に東方に移送され虐殺された事実に注目して分析した。まず、この事件のなかで、検挙対象となった外国籍のユダヤ人を親にもつフランス国籍の子供たちの存在が、占領当局とフランス政府のどちらにとっても懸案事項となってしまい、最終的に、その子供たちが親と引き離されて移送されるに至った経緯を明らかにした。そのうえで、この事件を生き延びることのできた少数の当時の子供たちによる証言作品の読解を通じて、当事者たる子供たちがどのように「ヴェルディヴ事件」を生き、記憶し、証言するに至ったかを分析した。この成果は、「ヴェルディヴ事件の子供たちとパリの文壇」という論文にまとめられている(2015年6月刊行予定)。子供たちも標的となった「ヴェルディヴ事件」を集中的に取り上げた昨年度から引き続いて、今年度は、とくに、迫害を受けた子供たちの「言葉」に焦点を当てて研究を進めた。まず、物心つく時期に反ユダヤ主義の波に呑まれた子供たちが、しばしば自分たちの出自を偽って生き延びたことに注目し、彼ら彼女らが、生まれ育った言葉を捨て去り、外国語を習得せざるをえなかった経緯、そしてそれが子供たちのアイデンティティを大きく揺るがした事態を分析した。次いで、そのような言語の獲得が、大人の世界に入るためというだけでなく、何よりも生存のため、そして自らの経験を証言するために行われた点を明らかにした。当時の大人たちが、迫害以前の世界、すなわち、取り戻すべき戦前の生活を思いながら迫害期を過ごそうとしたのに対して、子供たちは、迫害以外の世界を知らぬまま言語を習得し、回復すべき平穏な幼年期をもっていないという点に着目し、言葉をもたぬ存在としてのインファンスという概念を援用しつつ、彼ら彼女らの証言作品を形作る言葉そのものが、大人たちにとっては未聞のものとして存在し、当初から永遠に死の恐怖に裏打ちされたものとして立ち現れることを明らかにした。この成果は、2015年度に公開研究会「フランス現代文学における第二次大戦の記憶」にて「ショアーと文学ー子供たちの言葉」として口頭発表した。また、その際の質疑応答を踏まえて、「ショアーと子供の言葉」と題した論文として2016年度中に発表予定である。本研究の主たる目的たる迫害下の子供の観点から、とくに子供たちの「言葉」、そして彼ら彼女らの証言作品の性質について、2015年に刊行された最新の研究資料なども参照しながら、口頭発表およびその際の質疑応答を通じて、おおまかな見取り図を描くことができたため。平成28年度は、まず、パリのショアー記念館、オルレアンのCERCIL(ヴェルディヴ事件に巻き込まれた子供たちの記念館)、およびリモージュ近郊のオラドゥール・スュル・グラーヌでの資料調査を行なった。とくにCERCILでは、創設者のエレーヌ・ムシャール・ゼ氏の案内を受けたことにより、戦後のフランスにおける収容所の記憶の変容について、レジスタンスが収容されていたブーヘンヴァルト収容所の記憶が中心となり、強制収容所と絶滅収容所との区別がはっきりなされていなかった終戦直後の時代から、ユダヤ人たちが虐殺されたアウシュヴィッツが前面に登場し、強制収容所と絶滅収容所との相違が明確に意識されるようになった段階、そして、フランスが過去の罪に向き合うようになった段階への歴史を具体的に把握することができたのに加えて、1942年のヴェルディヴ事件の前段階として1941年5月に遂行された、パリ地域の外国籍ユダヤ人の成人男性のみを対象としたビエ・ヴェール作戦の詳細を理解することができた。現在、これらの資料調査とその考察を発表すべく、論文にまとめる準備を進めている。

また、自分の出自を知らされぬことによって戦時中のフランスを生き延びることができたユダヤ系の子供であるピエール・パシェについて、彼の主著『私の父の自伝』をめぐり、国際シンポジウムで発表した。そこでは、自分がいかに危険な状況を経ていたのかという点について戦後になって事後的に知ったことが、情動や思考の内面性の徹底した探求へとパシェを向かわせていること、とはいえ、その探求が全体主義に対する強い反抗に開かれていることなどを論じた。また、シンポジウム内での議論を通じて、パシェにおける戦時体験の重要性が再確認できた。前年度延期していたフランスでの資料調査を行なうことができたこと、および、戦時下のフランスで出自を偽って生き延びた子供であるピエール・パシェをめぐって、その作品の分析を彼自身の歴史的経験を考慮に入れて論じることができたことによる。ただし、資料調査の結果はまだ公表できておらず、現在、論文を準備している段階である。平成29年度は、東欧出身のユダヤ人を両親にもつフランスの作家、ピエール・パシェの主著の一つである『父の自伝』をめぐって、平成28年度の国際シンポジウムにて口頭発表した内容をもとに論文を発表した。そこではまず、父の「自伝」の執筆という試みが、亡き父の声を聞き取って書き記すという作業である以上、本質的にかなり特異な試みであることを指摘した。そのうえで、このパシェの倒錯した試みの出発点には、個人の「内面」を見据え続ける姿勢が明確に打ち出されていることを明らかにした。すなわち、歴史のなかの一個人への眼差しにとどまらず、父という近しい存在が、自分が生き、また自分を呑み込もうとする歴史をどのように捉えようとしていたかという視点をも設えるのが、パシェの独自性なのだと指摘した。そして、そのように、20世紀のヨーロッパを呑み込んだ大きな歴史(ポグロムをはじめとする反ユダヤ主義の高まり、それに抗するシオニズムの誕生、第二次大戦、ナチス占領下でのフランスでの逃避行、戦後の冷戦世界)のなかを生き抜いた父の物語を、あくまでも職業生活や家庭生活を送る一個人のその思考や情動といった「内面」から描くことによって、パシェはむしろ、種々の状況に対して頑ななまでの非順応主義を貫くことができたのではないかと結論づけた。また、フランスにおけるショアー研究の第一人者である歴史家アネット・ヴィヴィオルカの論文「証言と歴史を書き記すこと」を翻訳、発表した。なお、平成29年度は、当初の予定では本研究の最終年度となるはずだったが、研究遂行者の多忙により、平成30年度に延長している。これまで主として〈証言ー作品〉の特性について研究を進めてきたが、生存者たる子供と証言を構成する言語との関係という観点からすれば、それらの〈証言ー作品〉が「自伝」の性格をも有するという点を考慮に入れざるをえないことがわかり、それに伴って、当初の予定を上回る数の研究書の調査を要することが判明したために、前年度に予定していた、平成28年度の資料調査の結果を論文にまとめる作業が遅れている。本年度は、昨年度に引き続き、証言作品のもつ自伝的側面を考慮すべく、20世紀フランスの文筆家ピエール・パシェに注目して、彼の作品の特性、とりわけ、以下のようなたぐいまれな聴取の姿勢としての性質を分析し、国際シンポジウムで発表したうえで論文にまとめた。1937年にフランスに生まれたパシェは、ユダヤ系の出自を隠すことでナチス占領下のフランスを生き延びた子供だったが、終戦後になって初めて、自分がどのような恐怖のなかで生きていたのかを知ることとなる。
スクール・ベースト・アプローチによる小学校体育カリキュラム開発に関する研究

本研究の目的は、スクール・ベースト・カリキュラム開発の方法的枠組みを用いて小学校の体育カリキュラム開発の方法の理論的及び実践的解明を試みることであった。成果は以下の通りである。1)ドイツのスポーツカリキュラム改革で展開されたBewegte schuleの意義と課題を明らかにした。2)学校の体育カリキュラム開発において教師がカリキュラム開発の主体になることの意義と方法を明らかにした。3)運動文化論を基盤とする体育カリキュラム開発において「3ともモデル」、「運動文化の学習と子どもの人間発達」モデルを構築した。4)教科外体育や地域を視野に入れた体育カリキュラム開発の意義と方法を明らかにした。本研究では、スクール・ベースト・カリキュラム開発(SBCD)の方法的枠組みを用いて、教師たちの相互作用を通して展開される小学校固有の体育カリキュラム開発の方法の理論的な解明と実践的検討を試みることである。そのために、I「カリキュラムの基礎となる状況分析」、II「カリキュラム開発の理論仮説の設計」、III「小学校におけるSBCD方法の構築とモデルの創出」という3つの研究課題を設定し、IとIIとIIIの研究課題領域を並行して研究を進めている。研究領域IIに関わっては、"Bewegte Schule"論・実践の小学校体育カリキュラム開発への導入の意義と課題について考察した。この研究については「ドイツのノルトライン・ヴェストファーレン州におけるBewegte Schuleの構想と実践」というテーマで愛知県立大学「教育福祉学部論集(61号)」にまとめた。研究領域III=「小学校体育カリキュラム開発方法の構築と開発モデルの創出」に関わっては、学校体育カリキュラム開発の重要な課題となる教科外体育の位置づけについて理論的及び実践的観点から考察した。この研究については「第145回学校体育研究同志会全国研究大会提案集」にまとめられている。本研究の目的は、スクール・ベースト・カリキュラム開発(SBCD)の方法的枠組みを用いて小学校の体育カリキュラム開発の方法の理論的な解明と実践的検討を試みることであった。平成25年度は、主として研究課題領域II(「カリキュラム開発の理論仮説の設計」)、III(「小学校におけるSBCD方法の構築とモデルの創出」)に関わって、まず第一に体育カリキュラム開発の主体としての教師の位置づけや課題について、学校体育の正当化に向けての目標ー内容、手続き、組織という側面から明らかにした。SBCDによる体育カリキュラム開発における教師の重要な実践課題は、1子どもの把握と自身の体育像をつなぐこと、2目標(出口)像を描き「階梯ー学年ー単元」を構造化すること、3協働的専門性に支えられるカリキュラム開発の組織と「学校体育風土」を学内で構築することであることを明らかにした。第二に、運動文化論を基盤とする学校体育の創造に関わって、「3ともモデル」(三つの実践課題=ともにうまくなる、ともに楽しみ競い合う、ともに意味を問い直す)とそれに基づく運動文化の学習モデルを構築した。その中でとりわけ「ともに意味を問い直す」授業づくりが今日の体育カリキュラム開発において重要であることを指摘した。第三に、学校体育カリキュラム開発に関わって、地域や家庭を視野に入れた学校体育づくり、とりわけ教科外体育を学校体育カリキュラムの中に正当に位置づけ、実践を構築していくことが重要であることを学校体育研究同志会の戦後実践研究史や東日本大震災で被災した学校の体育実践から指摘した。そして最後に3年間の研究を束ねて、小学校の体育カリキュラム開発の方法の理論的実践的課題を明らかにした。本研究の目的は、スクール・ベースト・カリキュラム開発の方法的枠組みを用いて、小学校固有の体育カリキュラム開発の方法の理論的な解明と実践的検討を試みることである。そのために、I「カリキュラムの基礎となる状況分析」、II「カリキュラム開発の理論仮説の設計」、III「小学校におけるSBCD方法の構築とモデルの創出」という3つの研究課題を設定し研究を展開する。今年度は、IとIIの研究課題領域を並行して行った。今年度の成果として、第1に、「理論仮説の設計」のために「体育カリキュラムの社会的構成をめぐる諸相ー開発主体の問題に着目してー」(日本体育科教育学会編(2011):『体育科教育学の現在』,創文企画,pp.27-40)をまとめたことである。そこでは、(1)各学校で展開される教師たちの自律的な体育カリキュラム開発によって教師の意識は確実に変化しその結果体育実践も変わる、(2)教師たちの協同的なカリキュラム開発は子どもと体育という教科に随伴する文化の両側面から教科内容、授業、教科外活動、教科のあり方を教師自らが問い直し変革していくステップになり、教師の専門的力量形成と同時に教師の自由と自立を促すようになることが明らかにされた。第2に、運動文化論を基盤とした学校体育の実践課題モデルとして「三ともモデル」(「ともにうまくなる」ー「ともに楽しみ競い合う」-「ともに意味を問い直す」という実践課題領域で構成)が構想され、このモデルは陶冶と訓育の統一という教授学的原則を含意したモデルであり、つまり技能と知識と価値を結びつけて育てる体育のモデルであることが明らかにされた。

とりわけ「三ともモデル」の「ともに意味を問い直す」実践課題に注目すると、「ともに意味を問い直す」という課題は、子どもたちの価値形成に関わる課題であると同時に、教師の価値観や授業・教材づくりの問い直しを要求する課題でもあることが明らかにされた。研究課題24が今年度の作業課題であった。上述したように、研究課題1「体育現場の実態の分析」、2「"Bewegte Schule(運動を展開する学校、以下BS)“構想・実践の小学校体育カリキュラム開発への導入の意義と課題の考察」、5「事例分析を通して『参加型カリキュラム開発サイクル』の課題の解明」についての課題はおおかた遂行できたと思われる。しかしながら、“やや遅れている"研究もある。研究の遅れ状況は以下の通りである。1)研究課題3「小学校低・中・高学年における「授業ー単元ー年間計画」の接続の論理と「目標ー内容」構造について分析」については、学校体育における「目標ー内容」構造の考察にとどまり、小学校固有の構造の考察に至らなかった。2)研究課題4「教科内容・教材の系統的プログラムの構築」についての研究は不十分なまま残されている。とりわけ器械運動、ボールゲーム教材に着目し、典型的な教材カリキュラムを理論的・実践的に分析し、各教材における教科内容の系統的プログラムを作成する予定であったが、現場との調整がつかずボールゲームの教材プログラムに着手できなかった。3)研究課題1「学童期の子どもの身体・運動・認識の実態、および体育現場の実態分析」(平成23年度の研究課題)については、一部は遂行されてものの、コオーディネーション理論から子どもの実態を分析することができなかった。また子どもの認識も予備調査に終わってしまった。さらに、大震災で被災した学校の体育の現状分析はできたが、一般の小学校のカリキュラム開発の現状分析は不十分なままである。平成23年度は、I「カリキュラムの基礎となる状況分析」、II「カリキュラム開発の理論仮説の設計」の両研究課題領域を並行して行った。とりわけ「理論仮説の設計」に向けての研究課題追究が中心となった。本来、「カリキュラムの基礎となる状況分析」を進めるために、(1)子どもの身体・運動・認識の実態や体育現場の実態の分析、(2)ドイツのコーディネーション理論から基礎的運動能力の分析を行うはずであったが、文献や資料の整理に留まってしまい、まとめることができなかった。これは次年度への継続課題である。一方で、「理論仮説の設計」に向けての研究課題については、(1)「体育カリキュラムの社会的構成をめぐる諸相ー開発主体の問題に着目してー」(日本体育科教育学会編,2011:
オートファゴソーム形成場のin vitro再構成と作動機構の解明

オートファジーの担い手であるオートファゴソームはAtg蛋白質群が集積したオートファゴソーム形成場(PAS)から作られるが、PASの実体と機能はこれまで不明であった。我々のグループはPASの核を作るAtg1複合体がin vitroにおいて液-液相分離を介して液滴を形成することを見出し、PASは膜のないオルガネラの一種であるという核心を得た。本研究では、in vitroで形成させた液滴状Atg1複合体の形状および性質を解析し、細胞におけるPASとの類似性を検証する。続いてPASの形成を制御しているリン酸化や、Atg1複合体の後にPASに集積する下流Atg因子群の添加を行い、液滴への影響を解析する。以上得られた“再構成PAS"について、その動的微細構造を明らかにする。最後に得られた知見を酵母を用いて検証することで、PASの実体を理解し、そのオートファジーにおける作動機構を明らかにする。本年度はin vitroで形成させたAtg1複合体液滴に関して詳細な生化学的解析を行ない,酵母におけるPASとの性質の比較を行った.その結果,in vivoでPASの形成を阻害するAtg13の変異体がin vitroの液滴形成を阻害すること,一般的に液ー液相分離を阻害することで知られる1,6-ヘキサンジオール処理によりAtg1複合体液滴および酵母内のPASどちらも速やかに解消することを明らかにした.PAS形成はAtg13のリン酸化により負に制御されることが知られている.Atg1複合体液滴にATPを添加した結果,Atg1のキナーゼ活性依存的に液滴が解消した.以上の結果から,in vitroで形成させたAtg1複合体液滴は酵母におけるPASの性質と一致しており,PASはAtg1複合体が相分離することで形成された液滴状のものであることが強く示唆された.In vitroとin vivoの両面での解析を進めることで,PASがAtg1複合体の液ー液相分離で形成された液体状の会合体(液滴)であることを強く示唆する結果を得るなど,当初の計画通り順調に研究が進展している.酵母におけるPASが液ー液相分離により形成された液滴であり,液体の性質を保持していることを,様々な手法を用いて徹底的に検証する.PAS形成はリン酸化と脱リン酸化により制御されているが,最近PAS形成を促進する脱リン酸化酵素が報告された.脱リン酸化酵素がin vitroにおけるAtg1複合体液滴の形成に与える影響の解析も進める.オートファジーの担い手であるオートファゴソームはAtg蛋白質群が集積したオートファゴソーム形成場(PAS)から作られるが、PASの実体と機能はこれまで不明であった。本年度はin vitroで形成させたAtg1複合体液滴に関して詳細な生化学的解析を行ない,酵母におけるPASとの性質の比較を行った.その結果,in vivoでPASの形成を阻害するAtg13の変異体がin vitroの液滴形成を阻害すること,一般的に液ー液相分離を阻害することで知られる1,6-ヘキサンジオール処理によりAtg1複合体液滴および酵母内のPASどちらも速やかに解消することを明らかにした.PAS形成はAtg13のリン酸化により負に制御されることが知られている.Atg1複合体液滴にATPを添加した結果,Atg1のキナーゼ活性依存的に液滴が解消した.以上の結果から,in vitroで形成させたAtg1複合体液滴は酵母におけるPASの性質と一致しており,PASはAtg1複合体が相分離することで形成された液滴状のものであることが強く示唆された.In vitroとin vivoの両面での解析を進めることで,PASがAtg1複合体の液ー液相分離で形成された液体状の会合体(液滴)であることを強く示唆する結果を得るなど,当初の計画通り順調に研究が進展している.酵母におけるPASが液ー液相分離により形成された液滴であり,液体の性質を保持していることを,様々な手法を用いて徹底的に検証する.PAS形成はリン酸化と脱リン酸化により制御されているが,最近PAS形成を促進する脱リン酸化酵素が報告された.脱リン酸化酵素がin vitroにおけるAtg1複合体液滴の形成に与える影響の解析も進める.