hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
器官培養法を応用した人胃粘膜発癌に関する実験的検討

次にin vitroの実験結果にもとづき胆汁の発癌促進作用についてウィスター系雄性ラットを用いてMNNG実験胃癌、発生頻度の面から検討した。実験群はI群:発癌剤単独投与群、II群:ヒト胆汁液投与後発癌剤投与群、III群:発癌剤投与後ヒト胆汁液投与群、IV群:ヒト胆汁液単独投与群の4群に分けた。その結果、発癌頻度はII群8例中3例(38%)、III群8例中2例(25%)、I群およびIV群には発癌はみられなかった。以上本実験では50mg/mlと低濃度の発癌剤を用いたせいか発癌剤単独投与では癌腫の発生はみられなかったが20%に希釈したヒト胆汁液の併用投与により癌腫の発生がみられた。ことにMNNG投与前に胆汁を投与したII群においてもIII群と同様に発癌がみられたことから胆汁の発癌促進作用の一つとして胃粘膜に発癌剤が有効に作用しやすい環境づくり、すなわちparainitiative action(側癌作用)が考えられた。ま^3H-Thymidineによる細胞動態の観察ではMNNG投与初期とヒト胆汁液投与によって惹起される所見が酷似していることが判明した。本研究では器官培養法を応用し実際にヒト胃粘膜に発癌剤を作用させることに成功した。この技術を利用し発癌物質が生体成分に結合する過程で残胃環境が促進的に働くか否かについて検討した。その結果、残胃粘膜細胞内DNA/mgに結合する^<14>CーMNNG(発癌剤)は566±148cpmで正常粘膜胃底腺部細胞内386±113cpmにくらべ有意(P<0.05)に増加していた。また発癌剤のオートラジオグラフ所見は残胃粘膜では授与された発癌剤が正常対照群にくらべ胃粘膜腺窩上皮のより深部まで多数散在している像が観察された。さらに無処置培地で培養された粘膜の発癌剤とDNAの結合量は372±112cpmにくらべ胆汁にさらされた粘膜では493±121cpm(P<0.05)と有意に増加しており、胆汁酸の界面活性的作用すなわち浸透、分散、可溶作用が胃粘膜発癌に影響を及ぼしていることが示唆された。次にinvitroの実験結果にもとずき胆汁の発癌促進作用についてウィスター系雄性ラットを用いMNNG実験胃癌、発生頻度の面から検討した。以上本実験では50mg/mlと低濃度の発癌剤を用いたせいか発癌剤単独投与では癌腫の発生はみられなかったが、20%に希釈したヒト胆汁液の併用投与により癌腫の発生がみられた。ことにMNNG投与前に胆汁を投与したII群においてもIII群と同様に発癌がみられたことから胆汁の発癌促進作用の一つとして胃粘膜に発癌剤が有効に作用しやすい環境づくり、すなわちparainitrative(側癌作用)が考えられた。また^3H-Thymidineによる細胞動態の観察ではMNNG投与初期とヒト胆汁液投与によって惹起される所見が酷似していることが判明した。
光造形ユニットを用いた再構成可能型搬送システムの実現

1.光造形材料の特性評価と選定光造形システムで光造形プレートを造形するために用いる光硬化性樹脂を選定した.次に,造形条件(照射,走査)を変えて種々の造形を試行し,得られた試作品を比較検討して本研究の光造形対象物に適した造形条件を選定した.さらに,選定条件でJIS試験片を造形し,引張試験と曲げ試験を実施して,構造設計に必要な特性を評価した.2.光造形プレートおよび搬送系の設計製作光造形プレートの形状設計(傾斜ピンの寸法,傾斜角度,配置間隔など)を実施し,造形用3DCADデータを作成した.造形用サポート等を検討し,造形品の形状精度を測定して,光造形で所望の形状精度が得られて光造形の適用が有効であることを明らかにした.また,光造形プレート上の搬送物を効果的に搬送するための搬送系を設計製作した.3.最適設計法の確立ワークを搬送するために用いる光造形ユニットの傾斜ピン群の垂直加振について,上下方向に振動する弾性傾斜ピンとピン上に置かれた別体のワーク(等価部分)から成る振動系としてモデル化した.振動系のモデルには,傾斜ピンの傾斜角度,直径,長さ,材料特性や傾斜ピンとワークとの間の摩擦係数を考慮した.このモデルから最適設計法を明らかにした.4.搬送性能の評価アルミハニカムをベースプレートとして,下面側に加振源を配置設計し,ベースプレート上に光造形ユニット群を配列した再構成可能型搬送システムの搬送原理モデルを試作した.この試作システムを用いて,ワーク,傾斜ピンの傾斜角度,加振周波数などがシステム性能に及ぼす影響を実験により評価し,搬送性能を明らかにした.最後に本研究の成果を総括し,今後の実用化に向けて解決すべき課題を整理した.1.光造形材料の特性評価と選定光造形システムで光造形プレートを造形するために用いる光硬化性樹脂を選定した.次に,造形条件(照射,走査)を変えて種々の造形を試行し,得られた試作品を比較検討して本研究の光造形対象物に適した造形条件を選定した.さらに,選定条件でJIS試験片を造形し,引張試験と曲げ試験を実施して,構造設計に必要な特性を評価した.2.光造形プレートおよび搬送系の設計製作光造形プレートの形状設計(傾斜ピンの寸法,傾斜角度,配置間隔など)を実施し,造形用3DCADデータを作成した.造形用サポート等を検討し,造形品の形状精度を測定して,光造形で所望の形状精度が得られて光造形の適用が有効であることを明らかにした.また,光造形プレート上の搬送物を効果的に搬送するための搬送系を設計製作した.3.最適設計法の確立ワークを搬送するために用いる光造形ユニットの傾斜ピン群の垂直加振について,上下方向に振動する弾性傾斜ピンとピン上に置かれた別体のワーク(等価部分)から成る振動系としてモデル化した.振動系のモデルには,傾斜ピンの傾斜角度,直径,長さ,材料特性や傾斜ピンとワークとの間の摩擦係数を考慮した.このモデルから最適設計法を明らかにした.4.搬送性能の評価アルミハニカムをベースプレートとして,下面側に加振源を配置設計し,ベースプレート上に光造形ユニット群を配列した再構成可能型搬送システムの搬送原理モデルを試作した.この試作システムを用いて,ワーク,傾斜ピンの傾斜角度,加振周波数などがシステム性能に及ぼす影響を実験により評価し,搬送性能を明らかにした.最後に本研究の成果を総括し,今後の実用化に向けて解決すべき課題を整理した.1.光造形用光硬化性樹脂の特性評価と選定光造形システムで光造形プレートを造形するために用いる光硬化性樹脂を選定した.次に,造形条件(照射,走査)を変えて種々の造形を試行し,得られた試作品を比較検討して本研究の光造形対象物に適した造形条件を選定した.さらに,この造形条件(照射,走査)のもとでJIS試験片を造形し,引張試験と曲げ試験を実施して,今後の構造設計に必要な特性を評価した.2.光造形プレートの構造設計予備検討の成果を踏まえ,前項で得られた特性データを用いて,形状設計(傾斜ピンの寸法,傾斜角度,配置間隔など)を実施した.3.光造形プレートの3DCAD・造形と形状精度測定光造形プレートの造形用3DCADデータを作成し,造形条件や造形用サポートなどを過去の実績をもとに設定した.次に,サイズの異なる2種類の光造形ベースプレート(小型,大型)を造形し,それらの形状精度を測定した.その結果,ベースプレート(小型)は,光造形で所望の形状精度が得られており,光造形の適用が有効であることを明らかにした.また,ベースプレート(大型)については光造形では所望の形状精度が得られないことから,代替材料の選定と適用を検討すべきであることを明らかにした.4.光造形プレートの搬送制御方式の設計および制御系の設計製作光造形プレート上の搬送物を効果的に搬送するための搬送制御方式を検討し,再構成可能型搬送システムの加振系を設計製作した.5.光造形ユニットの搬送性能測定およびデータ解析ベースプレート(小型,大型)の加振実験を行って振動特性を評価した.ベースプレート上に,光造形ユニット群を配列して搬送実験を実施し,搬送性能を測定してデータを解析した.その結果,ベースプレート上の位置によって振動特性のばらつきが存在しており,ベースプレートの支持構造の変更と最適化が必要であることなどの今後の課題を整理した.1.システム性能の検証前年度の研究結果として,ベースプレート(大型)については,光造形では所望の形状精度が得られなかったことから,代替材料の選定と適用を検討すべきであることが明らかになった.

そこで,代替材料としてアルミハニカムを選定し,アルミハニカムをベースプレート(大型)として,下面側への加振源の配置設計を行い,ベースプレート上に光造形ユニット群を配列した再構成可能型搬送システムの搬送原理モデルを試作した.この試作システムを用いて,ワーク,傾斜ピンの傾斜角度,加振周波数などがシステム性能に及ぼす影響を実験により評価し,前年度の研究成果を超える搬送性能を得た.2.最適設計法の確立ワークを搬送するために用いる光造形ユニットの傾斜ピン群の垂直加振について,上下方向に振動する弾性傾斜ピンとピン上に置かれた別体のワーク(等価部分)から成る振動系としてモデル化した.振動系のモデルには,傾斜ピンの傾斜角度,直径,長さ,材料特性や傾斜ピンとワークとの間の摩擦係数を考慮した.ワークと傾斜ピンの相互関係は,ワークが傾斜ピンを押し下げる接触状態の過程,ワークが傾斜ピンによって押し上げられる接触状態の過程,傾斜ピンによって跳ね上げられたワークが上昇中の非接触状態の過程,ワークが下降して傾斜ピンに向かう非接触状態の過程に分類でき,各々の過程についてモデル化している.このモデルから最適設計法を明らかにした.最後に本研究の成果を総括し,今後の実用化に向けて解決すべき課題を整理した.
アフリカにおける母乳栄養の促進と離乳食の普及にむけた食教育プログラムの開発と実践

サブサハラ・アフリカ南東部に位置するマラウイ共和国では、5歳未満児の3人に2人が栄養失調を抱えている。幼少期の慢性的な栄養不足は、感染症の罹患率や乳幼児死亡率を増加させるとともに、その後の教育機会や雇用機会、国の経済発展に多大な影響を及ぼす。そのため、世界保健機関は生後6ヶ月間の完全母乳哺育の実施、適切な補完食の提供、2歳までの母乳継続を推奨している。しかし、マラウイでは半数以上の子どもが生後34ヶ月から栄養価の低い補完食を摂取しており、生後6ヶ月以降に栄養失調の発症リスクが高まる傾向にある。本研究は、マラウイ農村部の母子約120組を対象に母乳哺育と離乳期の哺育に関する統合教育を開発し、継続的に教育プログラムを実施することで母親の哺育知識や態度、行動および子どもの健康への教育効果を検証することを目的としたものである。平成30年度は、前年度に実施した教育プログラムの効果を継続的に検証するため、1)教育プログラム終了直後と介入後6ヶ月の2回に母親への質問紙調査と構造化インタビュー、子どもの身体計測を行った。2)得られたデータを分析し、教育プログラム前後の母親の哺育行動と子どもの健康状態を比較検討した。3)マラウイ側の研究協力者とこれまでの研究結果を共有し、地域母子保健サービスにおける母乳教育と離乳教育の内容や方法についての検討を行った。4)第22回East Asian Forum for Nursing Scholars (EAFONS)の国際学会において本研究の成果を2題口頭および示説で発表した。平成30年度に現地研究協力者の異動があり研究協力機関との再調整に時間を要したこと、また研究代表者の所属機関変更に伴い異動後の業務調整が難航したため当初予定していた2回目の海外現地調査が実施できず研究の進捗に遅れが生じた。平成31年度は、実施した教育プログラムの効果を検証するため、1)教育プログラム介入後24ヶ月時に母親への質問紙調査と構造化インタビュー、子どもの身体計測を行う。2)得られたデータを分析し、教育プログラム前後の母親の哺育行動と子どもの健康状態を比較検討する。3)マラウイ側の研究協力者とともに母親の哺育知識、態度、行動および子どもの成長や健康状態について評価する。4)研究成果を論文投稿し公表する予定である。アフリカ南東部のマラウイ共和国では、5歳未満児の3人に2人が栄養不足による健康問題を抱えており、サブサハラ・アフリカの中で最も深刻な状況にある。マラウイでは栄養不足の発症が、生後6-18ヶ月の間に著しく高まることから、生後6ヶ月間の完全母乳育児の継続や栄養価の高い十分な量の離乳食の提供、2歳までの母乳育児継続は、子どもの栄養状態を改善し、健全な成長発達を促すうえで非常に重要である。マラウイでは、母乳育児を中心とした母子保健活動が取り組まれているが、現在も母乳のみを与える完全母乳期間は短く、特に農村部では多くの子どもが生後間もない時期に水や薬草水、離乳食などの母乳以外のものを与えられており、また1日に最低限の食事が摂取できる2歳未満児は5人に1人にも満たない状況にある。そのため、本研究では完全母乳育児の促進と現地で入手可能な食材を活用した栄養価の高い離乳食の普及に向けた母乳育児と離乳期の子どもの食と栄養に関する包括的な教育プログラムを開発し、母子を取りまく環境を考慮した適切な時期に教育プログラムを導入し、その教育的介入の効果を検証することを目的としている。本年度は、教育プログラムの開発に向けた現地調査の事前準備として、1)関係機関や施設への協力依頼、調査対象地の選定および協力依頼、倫理審査委員会への申請、2)現地での調査補助者の雇用および調査に向けた研修の実施、3)先行研究をもとに調査票の作成、現地研究協力者との協議・調整、英語から現地語への翻訳、プレテストの実施、4)インタビューガイドの作成を実施した。研究計画当初に予定していた2回目の現地調査が延期となり、調査票を用いた質問紙調査およびグループインタビューが実施できていない状況にある。しかし、現地調査の実施に向けた事前準備はすべて整っており、次年度の現地調査の回数を計画当初の2回から3回に変更し柔軟に対応することが可能であるため、本研究全体への影響はない。H29年度は、前年度に作成した調査票とインタビューガイドを使用し、研究対象地域で生活する母親を対象に質問紙調査およびフォーカスグループディスカッションを実施した。これらのデータを分析し、その調査結果をもとに現地の看護師や保健ワーカーと本研究課題で実施する教育プログラムの内容や実施方法について協議・検討し、教育プログラムの開発を行った。次に、開発した教育プログラムを実施するため、保健センターに勤務する看護師および保健ワーカーに研究の協力依頼を行い、同意の得られた者に対して現地の看護師の協力を得ながら研修を実施した。その後、研究対象地域の保健センターに出産のため入院してくる母親に協力を依頼し、同意の得られた場合に看護師および保健ワーカーが、入院中および乳幼児健診の場を利用しながら母乳と離乳に関する教育プログラムを継続的に実施している。また、教育プログラムの効果を検証するため、調査票を用いた質問紙調査を教育プログラムの実施前に行った。前年度は、現地調査が延期となったことから進捗が遅れていた。しかし、本年度は現地での調査期間を十分に確保することができたため、変更した計画内容をすべて実施することができた。また、最終年度に向けた準備も行うことができた。

幼少期の慢性的な栄養不足は、感染症の罹患率や乳幼児死亡率を増加させるとともに、その後の教育機会や雇用機会、国の経済発展に多大な影響を及ぼす。そのため、世界保健機関は生後6ヶ月間の完全母乳哺育の実施、適切な補完食の提供、2歳までの母乳継続を推奨している。しかし、マラウイでは半数以上の子どもが生後34ヶ月から栄養価の低い補完食を摂取しており、生後6ヶ月以降に栄養失調の発症リスクが高まる傾向にある。本研究は、マラウイ農村部の母子約120組を対象に母乳哺育と離乳期の哺育に関する統合教育を開発し、継続的に教育プログラムを実施することで母親の哺育知識や態度、行動および子どもの健康への教育効果を検証することを目的としたものである。平成30年度は、前年度に実施した教育プログラムの効果を継続的に検証するため、1)教育プログラム終了直後と介入後6ヶ月の2回に母親への質問紙調査と構造化インタビュー、子どもの身体計測を行った。2)得られたデータを分析し、教育プログラム前後の母親の哺育行動と子どもの健康状態を比較検討した。3)マラウイ側の研究協力者とこれまでの研究結果を共有し、地域母子保健サービスにおける母乳教育と離乳教育の内容や方法についての検討を行った。4)第22回East Asian Forum for Nursing Scholars (EAFONS)の国際学会において本研究の成果を2題口頭および示説で発表した。平成30年度に現地研究協力者の異動があり研究協力機関との再調整に時間を要したこと、また研究代表者の所属機関変更に伴い異動後の業務調整が難航したため当初予定していた2回目の海外現地調査が実施できず研究の進捗に遅れが生じた。次年度の計画としては、1)現地調査の回数を計画当初に予定していた2回から3回に変更し、次年度の早期時期に質問紙調査およびグループインタビューのための現地調査を実施する。2)調査結果をもとに教育プログラムの内容や方法について住民や保健スタッフ、現地関係者と協議・検討し、教育プログラムを開発する。3)教育プログラムの実施者となる看護師への研修を行い、保健施設において教育プログラムを継続的に実施する。最終年度は、導入した教育プログラムの効果を検証するため、教育プログラム終了後に調査票を用いた質問紙調査およびフォーカスグループディスカッションを実施し、プログラム評価を行う予定である。また、調査結果を学会発表や論文投稿で公表する予定である。平成31年度は、実施した教育プログラムの効果を検証するため、1)教育プログラム介入後24ヶ月時に母親への質問紙調査と構造化インタビュー、子どもの身体計測を行う。2)得られたデータを分析し、教育プログラム前後の母親の哺育行動と子どもの健康状態を比較検討する。3)マラウイ側の研究協力者とともに母親の哺育知識、態度、行動および子どもの成長や健康状態について評価する。4)研究成果を論文投稿し公表する予定である。マラウイでの現地調査を2回計画していたが、2回目の現地調査が延期となり本年度は現地調査が1回しか実施できず、2回目の現地調査旅費だけでなく当初予定していた物品購入や人件費を使用しなかったことによる。現地調査を継続的に実施するための旅費や人件費、研究成果の発表に使用する計画である。
免疫制御CD4T細胞による腫瘍エスケープとその認識抗原

生体の細胞性免疫機構が腫癌の発生を免疫学的に監視しているといういわゆる免疫学的に監視(Immune surveillance)説は、1950年代にThomasやBurnetによって唱えられた。この考え方は広く受け入れられてきたが、その科学的根拠は、未だに確立していない。また、腫瘍の発生および増殖における免疫エスケープ(Tumor immune escape)のメカニズムも同様に科学的根拠は確立されたものとは云えない。最近、生体の免疫機構が認識する腫瘍抗原が分子レベルで同定されるようになり、腫瘍抗原の本態が明らかになった。さらに、それらの腫瘍抗原に対する宿主の免疫応答を詳細に解析できるようになった。このような進歩に基き、腫瘍の免疫学的監視および免疫エスケープ説を改めて検証する必要がある。われわれは、マウス白血病RL♂1をモデル腫瘍として用いて腫瘍抗原特異的な免疫調節性CD4 T細胞の存在を明らかにし、強い拒絶抗原である変化したAkt分子がCD8 CTLを誘導すると同時にこの種の調節性CD4 T細胞をも活性化することを明らかにした。さらに、このような腫瘍抗原特異的な調節性CD4 T細胞の他に、腫瘍抗原非特異的な調節性CD4^+CD25^+ T細胞の存在を明らかにした。これらの細胞集団は、自己抗原に対する反応を抑制しているが、CD4^+CD25^+ T細胞の除去により、有効な抗腫瘍免疫応答が誘導されることを明らかにした。CD25はIL-2Rαであるが、これに対する特異的モノクローナル抗体の投与によって、in vivoでCD4^+CD25^+ T細胞の数の減少が起こり、この後に腫瘍を接種すると、8種類用いたマウス腫瘍株のうち6種類の腫瘍に一旦腫瘤の形成をみた後に拒絶されることがわかった。1.抗CD25(IL-2Rα)モノクローナル抗体(PC61)のin vivo投与によるリンパ球サブポピュレーションの変化CD25^+細胞はマウスリンパ節細胞のCD4^+細胞のうち約10%を占める。CD8^+細胞にはほとんど検出されない。PC61抗体のin vivo投与でCD4^+CD25^+細胞は減少するが、抗体0.25mgの1回投与では、投与後3-4日で減少幅は最大となり、9日目までには完全に回復することが明らかになった。CD4^+CD25^+細胞の減少幅は0.125mgから0.75mgの投与量で70-80%である。CD4^+CD25^+細胞は免疫抑制の機能を有する特別な細胞集団であることが最近明らかにされた。われわれの得た結果は、PC61抗体のin vivo投与でCD4^+CD25^+細胞を除去できることを示唆している。PC61抗体0.25mgを腫瘍接種前4日に投与し、腫瘍増殖に及ぼす効果を検討した。調べた腫瘍は、自然発生白血病2種類、放射線誘発白血病2種類、化学誘発白血病1種類、ミネラルオイル誘発骨髄腫1種類、メチルコラントレン肉腫2種類の合計8種類の腫瘍である。いずれも同系マウスでは増殖して、宿主マウスを腫瘍死させるが、PC61抗体の投与でこのうち6種類の腫瘍が拒絶された。同じ腫瘍をヌードマウスに接種した場合はPC61抗体投与の影響は認められなかった。即ち、これらの腫瘍増殖にはCD4^+CD25^+T細胞による拒絶反応の抑制の機構が関与していることが明らかになった。生体の細胞性免疫機構が腫瘍の発生を免疫学的に監視しているといういわゆる免疫学的監視(Immune surveillance)説は、1950年代にThomasやBurnetによって唱えられた。

最近、生体の免疫機構が認識する腫瘍抗原が分子レベルで同定されるようになり、腫瘍抗原の本態が明らかになった。さらに、それらの腫瘍抗原に対する宿主の免疫応答を詳細に解析できるようになった。このような進歩に基き、腫瘍の免疫学的監視および免疫エスケープ説を改めて検証する必要がある。われわれは、マウス白血病RL♂1をモデル腫瘍として用いて腫瘍抗原特異的な免疫調節性CD4 T細胞の存在を明らかにし、強い拒絶抗原である変化したAkt分子がCD8 CTLを誘導すると同時にこの種の調節性CD4 T細胞をも活性化することを明らかにした。さらに、このような腫瘍抗原特異的な調節性CD4 T細胞の他に、腫瘍抗原非特異的な調節性CD4^+CD25^+ T細胞の存在を明らかにした。これらの細胞集団は、自己抗原に対する反応を抑制しているが、CD4^+CD25^+ T細胞の除去により、有効な抗腫瘍免疫応答が誘導されることを明らかにした。CD25はIL-2Raであるが、これに対する特異的モノクローナル抗体の投与によって、in vivoでCD4^+CD25^+ T細胞の数の減少が起こり、この後に腫瘍を接種すると、8種類用いたマウス腫瘍株のうち6種類の腫瘍に一旦腫瘤の形成をみた後に拒絶されることがわかった。
数学的に考える資質・能力の育成のための算数科授業における振り返り活動に関する研究

本研究は「算数科の授業において、教師の手立てに応じて、子供の振り返り活動が、いつ、どのように生起しているか」「生起した振り返り活動が、数学的に考える資質・能力の育成にどのような影響を及ぼしているか」を明らかにし、算数の授業で望ましい振り返り活動を実現するための指導原理を構築することをその目的とする。本年度の研究では、授業観察を通して、教師による手立ての有無に対応した子供の振り返り活動を同定することをその目的とした。そのために、国立大学附属小学校の第4学年「変わり方」、第5学年の「割合」の主要な授業を録画するとともに、授業を受けた子供のノートや学習プリントの情報を収集し、次のような視点から分析を行った。「教師による支援」という視点からは、授業で教師による振り返り活動の促しがあった場合あるいはなかった場合の、子供による振り返り活動の生起について検討した。例えば、「割合」のある授業においては、子供から「単位量あたりの大きさ」の学習で扱われたであろう「倍でそろえる方法」「1あたりにそろえる方法」が自発的に振り返られ提案された。また、「いつ」という視点からは、授業の導入時、集団での学習時、授業の終末などの場面毎に、「振り返り活動のタイプ」という視点からは,申請者らの先行研究で指摘した「解答・解法のチェック」「別解・より良い解法の探究」などの観点から、振り返り活動の生起について検討した。例えば、「割合」のある授業において、「授業の終末」に位置づけられた振り返り活動において、ワークシートの記述から、授業のまとめに対応する事実の振り返りだけでなく、「減法による比較の不適切性」「自分の解法が簡潔でないこと」などの振り返りが見出された。なお、最後の振り返り活動においては、「今後より良い方法を検討していきたい」という「主体的に学習に取り組む態度」が確認された。第4学年「変わり方」、第5学年の「割合」という単元の授業について、数種類の振り返り活動が同定された。また、調査協力校のご厚意により一定のまとっまったデータを収集することができた。これらのデータの分析は全て完了していないものの,単独の授業だけではなく複数の授業にわたる振り返り活動について検討できることとなった。研究の視野が研究開始当初より広くなったことも含めて、研究はおおむね順調に進展していると判断する。第4学年「変わり方」、第5学年の「割合」という単元の授業について、現時点で数種類の振り返り活動が同定されたが、本年度収集したデータの分析が全て完了していないため、まずはこの分析に着手する。また、この単元の授業について、先行研究の授業記録と比較考察するなどして、振り返り活動の生起や数学的に考える資質・能力の育成への寄与について検討していく。
組織レベルの固定化の意義の再検証～古い記憶制御に対する海馬の役割の解析～

記憶固定化の意義として、「組織レベルの固定化=海馬非依存的記憶への変化」と考えられている。本課題では、我々が開発した恐怖条件付け文脈課題をベースにした解析系を用いて、他グループの知見を再現しつつ、「古い記憶」の性状を解析し、「組織レベルの固定化」の意義を再考し、「古い記憶」制御に対する海馬の役割を再検証した。その結果、古い恐怖記憶を長く想起させると海馬が活性化され、より正確な記憶が想起され、海馬依存性が高まることが強く示唆された。以上より、組織レベルの固定化が完了した古い記憶の場合、短い想起時間では海馬は活性化されず、海馬が活性化され、正確な記憶が想起されるまでに時間を要すると考察した。恐怖条件付け文脈学習課題を用いて、形成直後の「新しい記憶」と形成後1ヶ月経過した「古い記憶」との性状を比較した。申請者のこれまでの解析から、古い恐怖記憶であろうとも、記憶を想起させる時間を長くすることによって不安定されることが示唆されている。(Suzuki etal. J. Neurosci. 2004)。そこで、この知見に基づいて、恐怖条件付け文脈学習課題を用いて、恐怖条件付け後1日あるいは8週間後に、電気ショックを与えたチャンバーにマウスを3あるいは10分間戻して、恐怖記憶を想起させ、c-fos発現を指標にして海馬の活性化状態を解析した。その結果、1日後に戻した場合にはチャンバーに戻した時間に関わりなく、海馬におけるc-fos発現が認められたのに対して、8週間後に戻した場合には、長時間(10分間)戻した場合にのみ、c-fos発現が誘導されることが初めて明らかとなった。一方、対象として解析した帯状皮質では8週間後にチャンバーに戻した場合にのみc-fos発現が誘導されたことから、8週間後の記憶は「古い」記憶の性状を満たすことが示唆された。従って、海馬依存性を失った古い恐怖記憶であっても、想起時間を長くすることで、海馬依存性が復活することが強く示唆された。さらに、海馬依存性が復活したことを確認するために、海馬不活性化の影響、また、遺伝子発現阻害の影響などの解析を進めた。恐怖条件付け1日あるいは8週間後に、電気ショックを与えたチャンバーにマウスを3あるいは10分間戻して、恐怖記憶を想起させ、海馬にタンパク質合成阻害剤アニソマイシンを注入してその効果を解析した結果、8週間経過した古い記憶であろうとも、10分間チャンバーに戻すと、恐怖記憶が破壊されることが明らかとなった。従って、10分間チャンバーに戻して、長時間想起させることで海馬依存的な再固定化が誘導されることが示された。さらに、恐怖条件付け8週間後に、電気ショックを与えたチャンバーにマウスを10分間戻し、さらに、この24時間後にチャンバーに戻して恐怖記憶を想起させた(テスト)。このテストにおいて海馬にリドカインを注入して海馬を不活性化すると、恐怖記憶の想起は観察されなくなった。さらに、in vivoユニット記録、脳搭載型小型蛍光顕微鏡を用いたカルシウムライブイメージングの解析を試みた。以上の結果と昨年度の成果から、「古い記憶」であろうとも、長い時間想起させることで、海馬依存性が復活することが強く示唆された。これまで、教科書的にも、古い記憶には海馬は必要ではないと考えられてきたが、本研究により、古い恐怖記憶を長く想起させると海馬が活性化され、海馬依存的な記憶に戻ることが強く示唆された。以上までの成果に基づき、今後、古い記憶の長い時間の想起後に海馬依存性が復活する分子メカニズム、さらには、記憶制御に対する海馬依存性復活の意義を明確にすることが必要である。計画通りに研究が進展しているため。分子神経科学前年度の解析を継続して行う。特に、細胞・分子レベルの解析として、前年度に継続して、初期応答遺伝子発現とプロテオソーム依存的タンパク質分解の活性化状態を組織免疫染色法により解析する。また、記憶想起に対する海馬不活性化の影響、古い記憶の再固定化に対する遺伝子発現阻害の影響の解析を継続して詳細に解析し、古い記憶想起時に活性化される海馬ニューロンの性状も解析する。代表者の研究室において、in vivoユニット記録を立ち上げ、恐怖記憶想起時の海馬ニューロンの活性化状態を電気生理学的にも解析する。
東欧の体制変動と民族問題

本研究は、東欧諸国の中でユーゴスラヴィアの経済改革と労務管理の変化に焦点を当て、とくに「労働者自主管理制度」の意義を考察した。その概略は以下の通りである。第二次世界大戦後、チトーの率いる共産党が奇跡的にユーゴを再統一し、ソ連を模範に社会主義経済化を進めた。しかし、その後ソ連と対立することになり、チトーイズムと呼ばれる独自の社会主義路線をユーゴは採ることになった。これにより登場したのが、企業経営を労働者が行うという「労働者自主管理制度」である。これは、企業の労働者集団が選挙によって「労働者評議会」のメンバーを選び、さらに労働者評議会は経営者を任命して、経営の監督にあたるというものである。この制度の意義として、労働者の企業に対する帰属意識を高め、勤労意欲を向上させたこと、また労働者がいわば実物教育で経営実務を学んだという「教育的効果」がある。このような成果によって、この制度は国際的にも大きな関心を集めたが、1980年代にはいると、経営効率の悪さが問題になった。なかでも最大の問題は、労働生産性を上回る過剰な所得の分配が行われた点である。所得を分配する権利が労働者にあったため、企業の労働者集団は、利益を内部留保し設備投資に回すことよりも個人所得として分配する傾向があった。しかし、企業の設備投資の意欲は旺盛であり、企業は銀行からの借り入れによって投資資金を賄ってきた。銀行の融資資金の原資は外国からの借り入れ資金であった。設備投資により、生産性が向上し、それにより個人所得が引き上げられるという好循環が続いた時期は短く、やがて歯車が狂い始めた。対外債務の増加は為替レートの下落をもたらし、また苦し紛れの通貨供給の増加はインフレーションを引き起こし、80年代後半にはユーゴ経済は完全に破綻した。東欧革命の影響もあり、共産党の一党独裁体制は解体し、社会主義体制も崩壊した。そして、この混乱のなかで民族主義が台頭して、ユーゴスラヴィアという国家の枠組さえ解体してしまった。しかし、失敗したとはいえ、ユーゴの「労働者自主管理制度」は世界史に残る壮大な実験であった。今年度はユーゴの民族問題について、近年以前の期間に積み重なった事実を明らかにすることに重点をおいて研究を進めた。その結果得られた重要な知見は次のとおりである。1.意外なことに、クロアチア人とセルビア人はもともとはスラヴ人ではなかった。最近の研究によると、彼らは、元来は黒海北岸ないしカフカズ地方に住むイラン系の部族であった。彼らは6世紀にモンゴル系の遊牧騎馬民族アヴァール人に従って西方に移動し、さらにアヴァール人がスラヴ人を征服して西進する過程で人口数の多いスラヴ人に同化され、バルカン半島に出現したときには完全にスラブ化されていた。2.クロアチア人とセルビア人は7世紀にバルカン半島に定住したが、彼らはバルカン半島に到来したスラヴ人の中では最後のグループであった。スラヴ人は6世紀にバルカン半島に出現していたので、クロアチア人やセルビア人の部族に属さない先住のスラヴ人の部族が多数あった。7-8世紀までのスラヴ人は部族ごとに割拠した生活を送り、民族的に未分化の状態にあった。その中でクロアチア人とセルビア人は諸部族を統合して中世に国家を形成し、後世に民族の伝統を残すことになった。

3.ボスニア・ヘルツェゴヴィナはクロアチアとセルビアの中間にあり、もともとクロアチア人にもセルビア人の部族にも属さないスラヴ人が居住していた。ボスニアは、中世には独立国家を形成し、ボスニア・ヘルツェゴヴィナの人びとは後世にボスニア人の民族意識を獲得する可能性があった。しかしオスマン・トルコに征服され、その管理政策によって、ボスニアの住民は宗教によって異なったコミュニティに分断された。そして、19世紀以降、クロアチアやセルビアの民族主義が高まる中で、カトリック教徒はクロアチア人に、正教徒はセルビア人に、イスラム教徒はムスリム人に民族分化していくことになった。本年はユーゴスラヴィアの経済改革と労務管理の変化、とくに「労働者自主管理制度」の意義について研究した。その概略は以下の通りである。第二次世界大戦後、チトーの率いる共産党が奇跡的にユーゴを再統一し、ソ連を模範に社会主義経済化を進めた。しかし、その後ソ連と対立することになり、チトーイズムと呼ばれる独自の社会主義路線をユーゴは採ることになった。これにより登場したのが、企業経営を労働者が行うという「労働者自主管理制度」である。これは、企業の労働者集団が選挙によって「労働者評議会」のメンバーを選び、さらに労働者評議会は経営者を任命して、経営の監督にあたるというものである。この制度の意義として、労働者の企業に対する帰属意識を高め、勤労意欲を向上させたこと、また労働者がいわば実物教育で経営実務を学んだという「教育的効果」がある。このような成果によって、この制度は国際的にも大きな関心を集めたが、1980年代にはいると、経営効率の悪さが問題になった。なかでも最大の問題は、労働生産性を上回る過剰な所得の分配が行われた点である。所得を分配する権利が労働者にあったため、企業の労働者集団は、利益を内部留保し設備投資に回すことよりも個人所得として分配する傾向があった。しかし、企業の設備投資の意欲は旺盛であり、企業は銀行からの借り入れによって投資資金を賄ってきた。銀行の融資資金の原資は外国からの借り入れ資金であった。設備投資により、生産性が向上し、それにより個人所得が引き上げられるという好循環が続いた時期は短く、やがて歯車が狂い始めた。対外債務の増加は為替レートの下落をもたらし、また苦し紛れの通貨供給の増加はインフレーションを引き起こし、80年代後半にはユーゴ経済は完全に破綻した。東欧革命の影響もあり、共産党の一党独裁体制は解体し、社会主義体制も崩壊した。そして、この混乱のなかで民族主義が台頭して、ユーゴスラヴィアという国家の枠組さえ解体してしまった。しかし、失敗したとはいえ、ユーゴの「労働者自主管理制度」は世界史に残る壮大な実験であった。ユーゴ紛争の根本問題ユーゴ最大の不安定要因は、セルビア人とクロアチア人が国家形態をめぐり相容れない政治的志向を有していたことであった。歴史的にいえば、ユーゴが中央集権国家の形態をとり、セルビアがその覇権を握っていた時代には、クロアチア人は連邦主義を求めて激しい政治闘争をおこなった。両大戦間期の大きな問題は「クロアチア問題」であった。しかしパルチザン戦争を経由して戦後に誕生した社会主義ユーゴが連邦主義の国家形態を採用したとき、セルビアとセルビア人の処理が大きな問題になった。
日本の中世建築における細部表現の研究

本年の研究では、見せかけの組物を遺構の中から選び出し、その意味を考察した。1.室生寺金堂(平安時代初期)組物は大斗肘木で簡単だが、すべての組物に内側の梁鼻が出る。規模は正堂部分が三間四面であって、内側から繋虹梁が架かるように見える。しかし、内部の母屋は奥行が一間であって、側面の中央には繋ぎ梁がかかっていない。外側に飾りとして虹梁鼻が付いていることが分る。これは四面庇系の建築(即ち屋根が入母屋か寄棟)では外側の組物をすべて同じ形で統一しようとする、デザイン上の要請があったことがわかる。現在の遺構では最も早い見せかけの細部表現である。2.当麻寺曼茶羅堂(平安時代後期、1161年)入側正面に特殊な組物が用いられる。外側から見ると大斗肘木であるが、内側では普通の肘木となっており、斗が乗って天井の桁を支えている。すなわち外側が虹梁鼻で内側が通常の肘木という部材が登場する。これは外を見せる手法と、内部につくりたい造作が矛盾するための、解決案である。この様な形の部材は、12世紀の宇治上神社本殿をはじめとし、13世紀に10例弱を発見した。14世紀以降にはみられないようで、過渡的な手法と考えられる。3.長弓寺本堂(1279)外側の組物はすべて出三斗に統一されている。しかし内部から見ると内側が無いものが2箇所ある。また内側がある場合も、すべて虹梁は大斗の上に乗っている。出三斗は柱上の枠肘木の上に虹梁が乗るのが原則で、また構造的にも理にかなっている。長弓寺の出三斗では外側に見える虹梁鼻はすべて外側だけに見せかけて引掛けられた鼻部材である。だから組物はすべてが見せかけのもの、と断定してよい。中世の本堂建築においては、出三斗がしかるべきもの、という判断が成立していて、そうでない手法を取らざるを得ない時の、便宜的な方法といってよいであろう。
^<100>Mo二重ベータ崩壊核分光法MOONによるニュートリノ質量

本研究では、次世代ダブルベータ崩壊測定器「MOON」の試作機「MOON-1」の開発を行い、これを大阪大学核物理研究センター大塔地下実験施設に設置しその性能評価を行った。MOON-1検出器は6層の大型(53cmx53cm)プラスチックシンチレーターとその間に挟まれた100Moフォイルからなる。シンチレーターからの光は周りを取り囲む60本の光電子増倍管によって測定される。MOON-1の開発及びそれを用いた測定は、平成15年度:基礎技術実証実験。平成16年度:MOON-1を設計製作。平成17年度:年度初めに地下実験施設に設置。長時間の測定を行った。平成18年度:秋まで地下実験室で測定を行い、その後実験装置を持ち帰った。平成19年度:持ち帰った検出器の性能評価を行った。の様に行われた。1年半にわたり改良を加えながら測定を行い、地下の低バックグラウンド環境において検出器の較正を行う方法およびコンプトン散乱を用いたエネルギー分解能測定方法を確立した。その結果、ダブルベータ崩壊測定感度を決める重要な要因であり、MOON-1検出器において最も懸念されていたベータ線のエネルギー分解能が、ダブルベータ崩壊のQ値領域で7%(FWHM)という、大型(53cmx53cm)プラスチックシンチレーターとしては優れた性能を得る事ができた。また、MOON-1システムにおけるバックグラウンドについて定量的なデータを得る事ができた。これらの成果は次世代ダブルベータ崩壊実験を進める上で大きな貢献となった。の様に行われた。二重ベータ崩壊測定の為にはバックグラウンドを除くことが重要である。本年度はMOON-1検出器のために必要な以下のような研究開発を行った。1)位置分解能の向上によるバックグラウンド除去二重ベータ崩壊は一つの原子核から2つのベータ線が同時に放出される事象である。一方、バックグラウンド事象は1つのベータ線しか放出されない。このため、"位置"と"時間"を測定し、2つのベータ線が同じ場所で同じ時刻に放出されたことを要求することによりバックグラウンドを除くことができる。このための検出器として蛍光プラスチックファイバーを用いる。本年は検出効率の測定、及び測定回路開発を行った。これについては春の日本物理学会で発表予定。2)エネルギー分解能向上によりバックグラウンド除去二重ベータ崩壊にはニュートリノを伴う二重ベータ崩壊とニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊がある。ニュートリノ質量などの研究の為にはニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊の測定が必要であるが、その識別のためにはエネルギーの違いを用いる他ない。このため、シミュレーションによりどれだけのエネルギー分解能が必要とされるかを調べた。また、必要な分解能を得る方法として1方向だけでなく横方向にも光センサーをつけた検出器の開発を行っている。シミュレーションの結果とこれまでの測定については春の日本物理学会で発表予定。3)NDM2003、TAUP2003などの国際会議においてMOON検出器の基本設計と研究開発の現状を報告した。さらに、MAJORAN A,NEMOなどの実験グループと議論を行い、情報交換を行った。本年度はM00N-1検出器のために必要な以下のような研究開発を行った。1.位置分解能二重ベータ崩壊は一つの原子核から2つのベータ線が同時に放出される事象である。本年はプラスチックシンチレーター板の各辺の光量比から位置の測定を行った。53cmx53cmの板でおよそ3cmの位置分解能を得ることができた。2.エネルギー分解能二重ベータ崩壊にはニュートリノを伴う二重ベータ崩壊とニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊がある。

ニュートリノ質量などの研究に為にはニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊の測定が必要であるが、その識別のためにはエネルギーの違いを用いる他ないため、高いエネルギー分解能が必要である。本年は、いろいろなシンチレーターに関し、光量とその統計的なふらつきとシンチレーター自身のエネルギー分解能を測定した。測定については秋の日本物理学会で発表を行った。3.NEUTRINO 2004などの国際会議においてMOON検出器の基本設計と研究開発の現状を報告した。さらに、APN2004国際会議を主催し、ニュートリの物理についての議論を行った。1.検出器の製作:昨年度より製作していたMOON-1検出器を組み上げ、低バックグラウンド環境である大塔地下実験室に設置した。製作した検出器は6層のプラスチックシンチレーターとそれを見込む56本の光電子増倍管を用いている。測定に使用した142gの^<100>Moは以前にELEGANT-Vで使用したものを再利用した。さらにELEGANT-VのNaI(Tl)アクティブシールドと銅・鉛放射線シールドを使用した。2.測定:5月に設置した検出器は調整を行い、8月よりエネルギー分解能測定を行った。さらに長時間の測定を行った。低バックグラウンド環境において安定した測定を行うことに成功した。3.解析:ニュートリノを伴わないダブルベータ崩壊測定のためには高いエネルギー分解能が必要である。実際に組み上げた検出システムとしてどれだけのエネルギー分解能を持っているかを測定した。多層構造のMOON-1検出器では内層のエネルギー分解能を測定することは容易ではない。我々はNaI(Tl)検出器と組み合わせることにより検出器のエネルギー分解能測定を行う新しい方法を開発した。その結果MOON検出器に要求される3MeVにおいて7%(FWHM)を満たす高いエネルギー分解能を有していることが示された。また現時点ではバックグラウンド事象は観測されていない。これらの成果はスペインで開催されたTAUP2005において口頭発表およびポスター発表を行った。4.予定:最終年度である来年度の本格的な測定に向け、性能向上のための改良を行っており、4月からの測定を予定している。測定:昨年度低バックグラウンド環境である大塔地下実験室に設置したMOON-1検出器を用い長期間(3000時間)の測定を行った。MOON-1検出器は6層のプラスチックシンチレーターとそれを見込む60本の光電子増倍管を用いている。
筋層非浸潤性膀胱癌の再発および進展を予測する新規モデル：膀胱頸部腫瘍のインパクト

我々は、膀胱頸部腫瘍が,新規筋層浸非潤膀胱癌(NMIBC)の進展の予測因子であることを、単一施設(東京医科歯科大学)の後ろ向きおよび前向きコホートで報告し、膀胱頸部腫瘍を組み込んだ簡便な進展予測モデル(TMDU model: pT1, Grade 3,膀胱頸部腫瘍を各1点としてスコア化)の有用性を提唱した(Eur Urol 1998, Urol Oncol 2014)。今回、多施設の後ろ向きコホートで、外部検証を行った。具体的には、東京医科歯科大学を含まない9施設における新規NMIBC 1242例を対象に多変量解析を行い、同様の結果が得られた。膀胱頸部腫瘍が再発の予測因子であることも示した。本研究の目的の一つは,筋層非浸潤性膀胱癌において重大なイベントである再発,進展を,正確に予測できるモデルを構築し,実臨床の場で役立てることである.私たちは,世界で初めて,後ろ向きおよび前向きのコホートを用いて,膀胱頸部の腫瘍発生が,筋層非浸潤性膀胱癌の新規症例において進展の独立した予測因子であることを報告した(Fujii Y, et al. Eur Urol 1998, Kobayashi S and Fujii Y, et al. Urol Oncol 2013).私たちは,2000年以後,筋層非浸潤性膀胱癌の前向きにデータベースを構築してきた.このデータベースはすでに400症例以上登録されており,初発時のみならず,再発および進展時の臨床病理情報も入力されている.筋層非浸潤性膀胱癌は,初回治療後長期に再発しない例,初回の再発で進展する例,再発を繰り返しながら進展する例など,多様な自然史をとる.私たちはPWP(Prentice, Williams, and Peterson)モデルを用いて縦断的な解析を行った.PWPモデルは多変量解析における比例ハザードモデルのうち,同一患者で複数回イベントが発生する場合に適応できる多重イベントモデルの1つであり,同一患者のフォロー中にイベントが起こるたびに新たな層として階層化し解析を行う手法である.筋層非浸潤性膀胱癌の再発および進展について,PWPモデルによる解析を行ったところ,膀胱頸部腫瘍は,再発例を含む筋層非浸潤性膀胱癌において,再発および進展の両者について独立した予測因子であるという結果が得られた.さらに東京医科歯科大学以外の11施設の新規の筋層非浸潤性膀胱癌の後ろ向きコホートを基いて,膀胱頸部腫瘍が進展の予測因子であることの外部検証を行った.本研究の主な目的は、筋層非浸潤膀胱癌において、重大な事象である膀胱内再発、および進展を正確に予測できるモデルを構築し、実臨床の場で役立てることである。私たちは、世界で初めて、単一施設(東京医科歯科大学)の後ろ向きコホートよび前向きコホートを用いて、膀胱頸部の腫瘍発生が筋層非浸潤膀胱癌の新規症例において、進展の独立した予測因子であることを報告した(Fujii Y, et al. Eur Urol 1998, Kobayashi S and Fujii Y, et al. Urol Oncol 2013)。進展の予測モデルとして、T分類(pTa/1), Grade(1,2/3)および膀胱頸部腫瘍(なし/あり)の3因子からなる簡便なTMDUモデルを提唱した。昨年は、2000年以後の東京医科歯科大学の前向きコホートを用いて、PWP(Prentice, Williams, and Peterson)モデルによる縦断的解析で、膀胱頸部腫瘍は再発例を含む筋層非浸潤膀胱癌において再発および進展の両者について独立した予測因子であることを示した。本年は、東京医科歯科大学以外の11施設の新規の筋層非浸潤膀胱癌の後ろ向きコホートに基づき、膀胱頸部腫瘍が進展の独立した因子であることの外部検証を行った。1000例を超える多数の症例の解析においても、以前の東京医科歯科大学の単一施設の結果と同様の結果が得られ、TMDUモデルの進展の予測能が優れていることを示した。さらに膀胱頸部の背側および腹側の何れかの腫瘍がより強い予測因子になるかの検討を行った。研究計画で示した目標1.再発症例を含むコホートで、膀胱頸部の腫瘍発生が再発および進展の予測因子であること証明することは、昨年の達成できた。すなわち、私たちは、世界で初めて、膀胱頸部の腫瘍の存在が、再発例を含む筋層非浸潤膀胱癌において、再発および進展の予測因子であることを証明した。この内容については、2014年10月に開催された国際泌尿器科学会(英国、グラスゴー)にて発表した。さらに、東京医科歯科大学以外の11施設の新規の筋層非浸潤膀胱癌の後ろ向きコホートに基づき、膀胱頸部腫瘍が進展の独立した因子であることの外部検証を行った。1000例を超える多数の症例の解析においても、以前の東京医科歯科大学の単一施設の結果と同様の結果が得られ、TMDUモデルの進展の予測能が優れていることを示し、2015年5月に開催された米国泌尿器科学会(ニューオーリンズ)にて発表した。これらの解析結果に基づき、目標2.縦断的な統計解析により、膀胱頸部腫瘍を予測因子に組み込んだ再発および進展の予測モデルの作成を進めた。進展に関しては、再発例を含めても従来のTMDUモデルと同様のモデルが優れた予測能を示すという結果が得られた。以上1、2については目標どおりの達成と考えられる。一方、目標

3.膀胱頸部腫瘍が再発、進展しやすいメカニズムの基礎解析については、現時点では十分な成果が得られなかった。平成28年度に進行させる予定であるが、具体的な方策については下記で述べる。本研究の主な目的は、筋層非浸潤膀胱癌において、重大な事象である膀胱内再発、および進展を正確に予測できるモデルを構築し、実臨床の場で役立てることである。私たちは、世界で初めて、単一施設(東京医科歯科大学)の後ろ向きコホートよび前向きコホートを用いて、膀胱頸部の腫瘍発生が筋層非浸潤膀胱癌の新規症例において、進展の独立した予測因子であることを報告した(FujiiY,etal.EurUrol1998,KobayashiSandFujiiY,etal.UrolOncol2013)。進展の予測モデルとして、T分類(pTa/1),Grade(1,2/3)および膀胱頸部腫瘍(なし/あり)の3因子からなる簡便なTMDUモデルを提唱した。今回の研究にて、2000年以後の東京医科歯科大学の前向きコホートを用いて、PWP(Prentice,Williams,andPeterson)モデルによる縦断的解析で、膀胱頸部腫瘍は再発例を含む筋層非浸潤膀胱癌において再発および進展の両者について独立した予測因子であることを示した。また、東京医科歯科大学以外の11施設の新規の筋層非浸潤膀胱癌の後ろ向きコホートに基づき、膀胱頸部腫瘍が進展の独立した因子であることの外部検証を行った。1000例を超える多数の症例の解析においても、以前の東京医科歯科大学の単一施設の結果と同様の結果が得られ、TMDUモデルの進展の予測能が優れていることを示した。これらの解析結果に基づき、目標2.縦断的な統計解析により、膀胱頸部腫瘍を予測因子に組み込んだ再発および進展の予測モデルの作成を進めた。進展に関しては、再発例を含めても従来のTMDUモデルと同様のモデルが優れた予測能を示すという結果が得られた。さらに膀胱頸部の背側および腹側の何れかの腫瘍がより強い予測因子になるかの検討を行い、三角部側膀胱頸部が重要であることを示した。我々は、膀胱頸部腫瘍が,新規筋層浸非潤膀胱癌(NMIBC)の進展の予測因子であることを、単一施設(東京医科歯科大学)の後ろ向きおよび前向きコホートで報告し、膀胱頸部腫瘍を組み込んだ簡便な進展予測モデル(TMDU model: pT1, Grade 3,膀胱頸部腫瘍を各1点としてスコア化)の有用性を提唱した(Eur Urol 1998, Urol Oncol 2014)。今回、多施設の後ろ向きコホートで、外部検証を行った。具体的には、東京医科歯科大学を含まない9施設における新規NMIBC 1242例を対象に多変量解析を行い、同様の結果が得られた。膀胱頸部腫瘍が再発の予測因子であることも示した。研究計画で示した目標である,1.再発症例を含むコホートで,膀胱頸部の腫瘍発生が再発および進展の予測因子であることを証明は,達成できたと考える.すなわち,私たちは,世界で初めて,膀胱頸部の腫瘍の存在が,再発例を含む筋層非浸潤性膀胱癌において,再発および進展の予測因子であることを示すことができた.
気相中で標的分子を特異的に認識するDNAアプタマーの開発

本研究は、気相中で分子認識できるDNAアプタマーを設計・開発することを目的とする。気相中でのアプタマーによるガス分子認識を、水晶振動子や電界効果トランジスタ(FET)等で検出する。例えば、水晶振動子の表面にジニトロフェノールに結合するDNAアプタマーを固定化し、水晶振動子に交流電圧を印加すると、規則正しく振動する。DNAアプタマーにパーミエーターによりガス状にした標的分子が結合すると、振動数が変化する。