hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ATP合成酵素の高次構造

ATPは、ミトコンドリアおよび葉緑体においていずれも、電子伝達鎖の形成するH^+の電気化学的ポテンシャル差を駆動力とし、ATP合成酵素(F_0F_1)によって作られている。また、ATP合成酵素の生化学的実体と性状は、主に研究代表者らによって実証されてきた。既に全一次構造が明らかにされており、ATP結合部位、H^+輸送路等の基本的な機能部位の構造が明かにされようとしている。したがって現時点では本酵素の反応機構と高次構造を統合的に理解し、決定的に実証しなければならない段階となっている。このような現状をふまえ、ATP合成酵素の高次構造を明らかにし、反応機構を解明することを本研究の究極の目的とした。ATP合成酵素(F_0F_1)の各サブユニットのレベルで高次構造と反応機構に関して以下の主な成果を得た。a)ミトコンドリアF_0F_1の分子構築とH^+輸送に重要なアミノ酸残基を確立した。b)2.5Å分解能の回折パターンを与えている好熱菌F_1(α3β3複合体)の結晶を用い高次構造のモデルを得た。c)F_0およびF_0F_1を大腸菌において大量に作らせ2次元結晶化の条件を決め、F_0を膜中に再構成し、H^+輸送に伴う動的構造を推定する実験系を確立した。d)βサブユニット変異(とその抑圧変異)を導入し、活性中心とその活性中心近傍の構造を推定した。βサブユニットのGlu181、Arg182、Lys-155、Thr-156が触媒残基であることを立証した。e)好熱菌の再構成した二つのATPase複合体α1β1とα3β3の構造維持機構を明かにした。f)ミトコンドリアの調節蛋白とF_1F_0の相互作用を明かにした。g)Enterococcus hiraeのF_0F_1の発現機構/構造/機能を他の生物のものとを比較した。それぞれの成果は担当の研究者を中心に他の研究者の密接な協力によって得られた。ATPは生物においてエネルギー通貨としての役割を果たしている。このATPを合成しているATP合成酵素は生物に普遍的に存在している。基本的には本酵素はα,β,γ,δ,ε,a,b,cの8種のサブユニットからなることが確定している。本研究はATP合成酵素の高次構造を明らかにし、これに基づいて反応機構を解明することを究極の目的としている。今年度は本研究の初年度として、多くの基礎的な知見を得た。以下に得られた成果をまとめる。(1)ATP合成酵素のβサブユニットの活性中心の動的構造、特にATP結合部位のγ位リン酸基近傍の構造を確定した。さらにγサブユニットの機能部位、特にMet-23残基近傍とカルボキシル末端側(Gln-269→Thr-273)がH^+輸送とATP合成の共役に関与していることを明らかにした(二井)。(2)ミトコンドリアのATP合成酵素制御タンパクの結合部位を明らかにした(田川)。(3)H^+輸送路を形成するaサブユニットの疾病による構造変化を明らかにした(小澤)。この知見をふまえ大腸菌aサブユニットの構造を解析する基礎を作った(二井)。(4)大腸菌のATP合成酵素の構造を中性子散乱により明らかにするための基本的な条件を検討した(伊藤)。なお二井はこの研究のため大腸菌ATP合成酵素を供給した。(5)好熱菌のATP合成酵素のαβ複合体の結晶化に成功した(白木原)。(6)好熱菌のα3β3およびαβ複合体の動的変換の機構を解析し、X線による構造解析のための条件を決定した(太田)。ミトコンドリアのβサブユニット遺伝子の発現機構を解析した(太田)。(7)チトクロームとATP合成酵素のH^+輸送機構を明らかにする基礎を作った(茂木)。以上のように次年度の飛躍に向け、充分な成果が得られ、共同研究の準備も完成した。生物においてエネルギー通貨としての役割を果たしているATPはミトコンドリア、葉緑体、および細菌に於て合成されている。すなわち電子伝達鎖の形成するH^+の電気化学的ポテンシャル差を駆動力としてATP合成酵素がADPとリン酸からATPを合成している。本研究ではATP合成酵素のF_1部分の高次構造、活性中心部分の構造とH^+輸送との共役機構、調節蛋白の構造と作用機構等を明らかにするべく研究を進めている。本年度に得られた成果は以下のとおりである。(1)大腸菌のATP合成酵素の活性中心サブユニットβに系統的に変異を導入し、Lys-155,Thr-156,Glu-181,Arg-182,が触媒残基であることを証明し、Glu-181がH_2O分子の活性化、Lys-155がADPのリン酸基に配位し、Thr-156がMg^<2+>結合部位となるモデルを提出した。(2)変異および戻り変異の解析からγサブユニットのN末端側とC末端側が相互作用しながらH^+のゲートとしての機能を持つことを明らかにした。(3)大腸菌ATP合成酵素(F_0F_1)の中性子小角散乱実験を行ない、構造に関する情報を得た。(4)本酵素のα_3β_3サブユニット複合体の結晶化実験を行ない3,7Aの反射を記録できた。

(5)好熱菌のATP合成酵素のサブユニット間相互作用、特に4次構造変化とプロトンの吸収と放出に関し新しいモデルを提出できた。(6)プロトン輸送機構を酸化還元共役ポンプを中心に解析し関与するアミノ酸残基を明らかにした。(7)ヒト・ミトコンドリアの関連する遺伝子の発現制御機構を明らかにした。(8)ミトコンドリアの本酵素の逆反応を阻害しているインヒビター蛋白がαとβサブユニットの境界面、特にαのGly-244とAsn-434の間およびβのTyr-359の近傍に結合することを証明した。このように本酵素の高次構造と反応機構の解明という究極の目的に向かって研究を進めている。ATPは、ミトコンドリアおよび葉緑体においていずれも、電子伝達鎖の形成するH^+の電気化学的ポテンシャル差を駆動力とし、ATP合成酵素(F_0F_1)によって作られている。また、ATP合成酵素の生化学的実体と性状は、主に研究代表者らによって実証されてきた。既に全一次構造が明らかにされており、ATP結合部位、H^+輸送路等の基本的な機能部位の構造が明かにされようとしている。したがって現時点では本酵素の反応機構と高次構造を統合的に理解し、決定的に実証しなければならない段階となっている。このような現状をふまえ、ATP合成酵素の高次構造を明らかにし、反応機構を解明することを本研究の究極の目的とした。ATP合成酵素(F_0F_1)の各サブユニットのレベルで高次構造と反応機構に関して以下の主な成果を得た。a)ミトコンドリアF_0F_1の分子構築とH^+輸送に重要なアミノ酸残基を確立した。b)2.5Å分解能の回折パターンを与えている好熱菌F_1(α3β3複合体)の結晶を用い高次構造のモデルを得た。c)F_0およびF_0F_1を大腸菌において大量に作らせ2次元結晶化の条件を決め、F_0を膜中に再構成し、H^+輸送に伴う動的構造を推定する実験系を確立した。d)βサブユニット変異(とその抑圧変異)を導入し、活性中心とその活性中心近傍の構造を推定した。βサブユニットのGlu181、Arg182、Lys-155、Thr-156が触媒残基であることを立証した。e)好熱菌の再構成した二つのATPase複合体α1β1とα3β3の構造維持機構を明かにした。f)ミトコンドリアの調節蛋白とF_1F_0の相互作用を明かにした。g)Enterococcus hiraeのF_0F_1の発現機構/構造/機能を他の生物のものとを比較した。それぞれの成果は担当の研究者を中心に他の研究者の密接な協力によって得られた。
モータードメイン以外の機能ドメインを合わせ持つミオシン分子の検索

本研究は,走化性運動,貪食など多様な細胞運動を行い,分子細胞生物学的解析に有利な細胞性粘菌より,新規のミオシン分子を検索してその分子・細胞レベルの機能を明らかにすることを目的としている。今年度は,昨年度に発見した新規ミオシンMyoKの解析を進めた。まず,MyoK遺伝子及びcDNAの全域をクローニングし,全塩基配列を決定した。推定されるアミノ酸配列から,MyoKは以下の特徴的な構造を持つことが明らかになった。第一に,MyoKは,モータードメインのloop-1領域に,これまでに見いだされたミオシンの中で最も長い142アミノ酸からなる挿入配列を持つ。この領域(GPR領域)は,極端にGlyとProに富むことから,ATP非感受性アクチン結合部位と予想されため,この配列をクラスIIミオシンの当該部位に挿入し,ATPase活性のアクチン濃度依存性を検討した結果,実際に,アクチンに対する親和性の上昇が見られた。今後,MyoKが,ATPaseサイクル中恒にアクチンと結合した状態で滑る可能性を検討する必要がある。第二に,MyoKは,軽鎖結合部位を形成するIQ配列を持たない。この特徴は,クラスXIVミオシン以外では初めて見られた。第三に,MyoKは,これまで見いだされたミオシンの中で最も短い尾部を持つ。この尾部は,正電荷に富み,細胞膜との相互作用が予想された。第四に,頭剖配列の系統樹から,MyoKは,クラスIミオシンに分類された。次に,MyoKの生理的機能を解析した。Northernブロッティングより,MyoKの転写は,発生開始2時間後に一過的に増加することがわかった。さらに,相同組換えを利用してMyoK欠損株を作成したが,少なくとも生育,発生には影響は出なかった。以上より,MyoKは,細胞性粘菌の他のクラスIミオシンと重複した生理的機能を持ち,発生段階のごく初期に働くものと予想された。
樹状細胞を用いたアレルギー疾患治療の基礎的研究:レドックス制御を基盤とした検討

CD4陽性T細胞のサブセットであるTh1とTh2の不均衡によって生じる各種アレルギー疾患・膠原病において、Th1/Th2バランスの制御は、これら疾患の新たな治療戦略と考えられる。本研究は還元型と酸化型グルタチオンの変化、すなわちレドックスがTh1/Th2バランスに与える影響を検討するものである。IL-12はTh1分化に重要な役割を果たしているサイトカインである。末梢血単球由来の樹状細胞において、還元剤投与によりLPS刺激によるIL-12産生は増強され、酸化剤投与によりIL-12産生は抑制された。これはp40およびp35サブユニットのmRNA発現においても同様であった。すなわち樹状細胞おいて、IL-12産生がレドックス制御を受ける事を確認した。一方、IL-23は最近、自己免疫性疾患との関与が認められ、Th1とTh2とは別のTh17サブセットを誘導するサイトカインであるが、IL-23 p19サブユニットのmRNA発現は還元剤・酸化剤投与においても変化せず、IL-23産生はレドックス制御を受けていないことが判明した。次にIL-23 p19およびIL-12 p40サブユニットの発現におけるシグナル伝達機構を比較検討した。各阻害剤、ドミナントネガティブ、siRNAを用いた検討において、低分子量G蛋白質であるRac1が転写因子であるNF-kappaB p65の転写活性生を負に制御し、IL-23 p19発現を負に制御する一方、Rac1やNF-kappaB p65はIL-12 p40発現には関与しないことが判明した(Journal of Immunologyに発表)。最後に、樹状細胞とナイーブT細胞との共培養にてT細胞サブセットのプロファイルをIFN-gamma、IL-4の細胞内サイトカイン染色にて検討した。樹状細胞への還元剤・酸化剤投与は、共培養後のCD4陽性T細胞のサブセットには影響を及ぼさなかった。ただし培養条件(autologousでの共培養)によっては酸化剤処置した樹状細胞においてTh2細胞の割合が増加していた。従って、今後はTh1とTh2の不均衡すなわち、Th1優位な条件下での酸化剤投与、あるいはTh2優位な条件下での還元剤投与でのT細胞サブセットの変化を検討し、レドックスによるTh1/Th2バランスの制御が可能か検証していく。末梢血単球から樹状細胞を分化誘導した後、還元剤や酸化剤の前処置を行い、LPSにて刺激後の上清中のIL-12を測定した。還元剤投与によりIL-12産生は増強され、酸化剤投与によりIL-12産生は抑制された。一方、IL-23は最近、自己免疫性疾患との関与が認められ、Th1とTh2とは別のTh17サブセットを誘導するサイトカインであるが、IL-23 p19サブセットのmRNA発現は還元剤・酸化剤投与においても変化せず、IL-23産生はレドックス制御を受けていないことが判明した。このメカニズムを解明するため、IL-23 p19サブセットとIL-12 p40サブセットの発現におけるシグナル伝達機構を比較検討した。各阻害剤を用いた検討において、p38 MAP kinaseがIL-23 p19発現を負に制御している一方IL-12 p40発現を正に制御していること、JNKはp19およびp40発現をともに負に制御していることが考えられた。そしてレドックスの還元型への誘導はp38の活性化を増強したが、逆にJNKの活性化を抑制した。よってIL-12とIL-23発現におけるレドックス制御の相違はシグナル伝達経路の相違に起因することが判明した。現在は樹状細胞とナイーブT細胞との共培養を行いレドックスの変化に伴う、T細胞サブセットのプロファイルについて検討している。

次にIL-23 p19およびIL-12 p40サブユニットの発現におけるシグナル伝達機構を比較検討した。各阻害剤、ドミナントネガティブ、siRNAを用いた検討において、低分子量G蛋白質であるRac1が転写因子であるNF-kappaB p65の転写活性生を負に制御し、IL-23 p19発現を負に制御する一方、Rac1やNF-kappaB p65はIL-12 p40発現には関与しないことが判明した(Journal of Immunologyに発表)。最後に、樹状細胞とナイーブT細胞との共培養にてT細胞サブセットのプロファイルをIFN-gamma、IL-4の細胞内サイトカイン染色にて検討した。樹状細胞への還元剤・酸化剤投与は、共培養後のCD4陽性T細胞のサブセットには影響を及ぼさなかった。ただし培養条件(autologousでの共培養)によっては酸化剤処置した樹状細胞においてTh2細胞の割合が増加していた。従って、今後はTh1とTh2の不均衡すなわち、Th1優位な条件下での酸化剤投与、あるいはTh2優位な条件下での還元剤投与でのT細胞サブセットの変化を検討し、レドックスによるTh1/Th2バランスの制御が可能か検証していく。
π電子系の関与する生体エネルギー変換過程の理論とシミュレーション

生体エネルギー変換の鍵となる蛋白質中の長距離電子移動反応の微視的機構を明らかにするために、大規模第一原理電子状態計算に立脚した電子移動経路解析の新手法を開発し、光合成反応中心に応用した。また、プロトン移動性有機分子結晶における協同的誘電相転移の機構解析、プロトンの量子波束シミュレーション手法の開発と応用において進展を得た。生体分子中においてπ電子系が主要な寄与を示す量子移動諸過程の微視的機構を探るための基礎理論と分子シミュレーション手法を開発・応用し、これらが協同的に機能することで実現される生体エネルギー変換の動作原理を分子レベルで解明することを目的とする。具体的には、電子移動、酸素還元、プロトンポンプが協働する膜タンパクであるチトクロム酸化酵素の機能解明を大課題に設定し、そこへ至る小課題として、(1)銅イオン酸化還元中心の電子状態とダイナミクス、(2)プロトンポンプの経路探索と量子波束シミュレーション、などに関する基盤的研究を推進する。波束の中心と幅の自由度が可変であるようなガウス型電子波束を用いて化学結合を記述する新理論を開発した。これにより、電子と原子核をコンシステントに扱った大規模分子動力学シミュレーションを実現することを目標とする。プロトン移動反応や水素結合構造を記述するために近年開発してきた準量子的時間依存ハートリー法を拡張し、多電子波動関数の反対称性を取り入れるために、非直交原子価結合法のアイデアを活用した。非直交軌道に由来する計算コストの問題、すなわち、行列要素数が電子数の階乗で増大する問題を回避するために、新たに分離電子対近似と有効内殻擬ポテンシャルの開発を行った。分離電子対近似の検討の結果、核物理やプラズマ物理の分野で従来利用されてきたフェルミオン分子動力学法におけるパウリポテンシャルについて、より正確な理論的基礎付け及び改良の指針を得た。最初の応用として、水素化リチウムのポテンシャルエネルギー曲線に関する数値計算では、一電子当り浮動ガウス波束一個の最小基底であるにも関らず、電子相関効果を取り入れた高精度の非経験的分子軌道計算に遜色ない結果が得られた。電子移動蛋白質であるプラストシアニンの活性部位の電子状態および構造再配置について、密度汎関数法と第一原理分子軌道法による解析を行った。その結果、配位構造は局所的な相互作用のみで決まるという過去の計算結果は、Cu(I)状態については正確ではなく、活性部位の三角構造は不安定性を持っており、しかもそれはメチオニン配位子の位置に依存すること、このメチオニン配位子の配位は弱く、活性部位からの距離が蛋白質中で熱的に大きく揺らぐこと、よって、この揺らぎが電子移動の速度を制御する役割を担っている可能性があること、等を見出した。また、電子移動経路を解析するため、多配置波動関数法から得られた分子軌道を局在化したものを基底とする新手法を開発した。同時に、分割統治法を活用して巨大分子系の計算を実現する方向の研究も進めた。さらに、プロトンポンプを記述するため、準量子的時間依存ハートリー法という新手法を現実的な分子シミュレーションに組み込んだ。第一段階として、水中の水素結合ネットワーク構造における量子効果について解析を行った。その結果、ゼロ点効果によって水素結合構造の組み換え運動が促進され、自己拡散係数が増大すること、局所的な水和数の時間相関は、量子系では1/fスペクトルを示すのに対し、古典系では示さないこと、水素結合の組み換えのような大振幅運動には量子波束の幅の増大が常に伴うこと、等が見出された。本研究では、生体分子中においてπ電子系が主要な寄与を示す量子移動諸過程の微視的機構を探るための基礎理論と分子シミュレーション手法を開発・応用し、これらが協同的に機能することで実現される生体エネルギー変換の動作原理を分子レベルで解明することを目的としている。具体的には、電子移動、酸素還元、プロトンポンプが協働する膜タンパクであるチトクロム酸化酵素の機能解明を大課題に設定し、そこへ至る小課題として、(1)銅イオン酸化還元中心の電子状態とダイナミクス、(2)プロトンポンプの経路探索と量子波束シミュレーション、などに関する基盤的研究を推進している。平成22年度の研究成果としては、タンパク質中の長距離電子移動経路解析の新手法の開発と応用、青色銅タンパク質活性中心の電子状態変化と構造再配置における配位子揺らぎ制御機構の解析、プロトンポンプの量子波束シミュレーション手法の開発と応用、原子価結合電子波束法の開発などについて進展があった。

平成23年度の研究成果としては、タンパク質中の長距離電子移動経路解析の新手法の開発と応用、プロトン移動性分子結晶における協同的誘電相転移の機構解析、プロトンポンプの量子波束シミュレーション手法の開発と応用、原子価結合電子波束法の開発、などについて着実な進展があった。本研究では、生体分子中においてπ電子系が主要な寄与を示す量子移動諸過程の微視的機構を探るための基礎理論と分子シミュレーション手法を開発・応用し、これらが協同的に機能することで実現される生体エネルギー変換の動作原理を分子レベルで解明することを目的としている。具体的には、電子移動、酸素還元、プロトンポンプが協働する膜タンパクであるチトクロム酸化酵素の機能解明を大課題に設定し、そこへ至る小課題として、(1)銅イオン酸化還元中心の電子状態とダイナミクス、(2)プロトンポンプの経路探索と量子波束シミュレーション、などに関する基盤的研究を推進している。平成24年度の研究成果としては、(1) 23年度までに開発したタンパク質中の長距離電子移動経路解析の新手法を、光合成反応中心におけるキノン間の非ヘム鉄錯体を介した電子移動へ応用、(2)プロトン移動性分子結晶における協同的誘電相転移の研究を、従来の古典モンテカルロシミュレーションから量子モンテカルロシミュレーションへ拡張し、同位体混晶の混成比の関数としての相図の計算と平均場近似との比較検討、(3)プロトンポンプの量子波束シミュレーション手法を確立するための準量子的波束分子動力学法の拡張および水中の水素結合組み換えダイナミクスへの応用、(4) 23年度に開発した原子価結合電子波束法から電子ダイナミクスの研究に向けた基準振動解析による励起エネルギー計算、などについて着実な進展があった。24年度が最終年度であるため、記入しない。フラグメント分子軌道法(FMO-LCMO法)を利用した長距離電子移動経路解析プログラムが完成し、モデル系についてのテスト計算において良好な結果を得て、原著論文の発表まで至った。現在は、現実的な電子移動蛋白質への応用を進めており、来年度には一定の成果を得ることが期待できる。また、プロトン移動性分子結晶の誘電相転移に関する研究も、今年度になって成果が出て、原著論文発表の他、多くの学会で発表し、有益な情報を得ることができた。これまでに開発してきた長距離電子移動経路解析プログラムを、より現実的な生体電子移動糸に適用していく。現在進行中なのは、光合成反応中心における電子移動である。その次の課題としては、チトクロム酸化酵素における電子伝達とプロトンポンプとの共役の解析を計画している。これらの応用計算の他に、電子移動経路解析の新しい手法の開発にも取り組む。
透水型ロックフィルダムの水理学的・力学的設計法の開発

本研究は,乾燥地や半乾燥地地域で治水,あるいは水資源確保の目的で建設される透水型ロックフィルダムを対象に,その水理学的・力学的設計法を開発することを目的とする.第1年度(平成11年度)でロックフィルを通る流れの水頭損質特性を,第2年度(平成12年度)でロックフィル構造物の通水性能の予測方法と水理学的設計手法を検討した.研究成果を以下に要約する.1)まず,河川礫を用いた一次元透水試験により,動水こう配と流速の非線形な関係をForchheimer式により表した.これによりえられた水頭損失式では,水温の影響を,水の動粘性係数を介して適切に考慮することができる.また,水頭損失式を記述する非線形係数を間隙の水理学的平均径の関数としてモデル化した.これにより,ロック材の材料特性と構造物の間隙条件から決定される水理学的平均径を唯一のパラメータとして,ロックフィル構造物の水頭損失特性を調べることが可能となった.2)ここで求めた水頭損失式の妥当性を,室内水路模型実験ならびにFEMにもとづく数値計算により確認した.構造物を通過する流量,堤体内における流れの状況のいずれも,一次元透水試験によって求めた水頭損失式により良好に推定することができた.3)小型の模型から実規模大までの規模の異なる透水型ロックフィル堤体を対象に,水位流量曲線の特徴を調べた.堤体を通過する流量が水位とともに累乗的に増大すること,またこの水位流量関係に対し水温の影響はまったくなく,これを水理学的な設計因子として考慮する必要がないことを示した.4)これらの水位流量曲線に対し,有効動水こう配を導入することにより,堤体の規模に依存しない統一的な水位流量曲線をえることができた.これにより,堤体の規模や形状を取り込んだ簡易な水理学的設計法の構築が可能であることを明らかにした.本研究は,乾燥地や半乾燥地地域で治水,あるいは水資源確保の目的で建設される透水型ロックフィルダムを対象に,その水理学的・力学的設計法を開発することを目的とする.第1年度(平成11年度)でロックフィルを通る流れの水頭損質特性を,第2年度(平成12年度)でロックフィル構造物の通水性能の予測方法と水理学的設計手法を検討した.研究成果を以下に要約する.1)まず,河川礫を用いた一次元透水試験により,動水こう配と流速の非線形な関係をForchheimer式により表した.これによりえられた水頭損失式では,水温の影響を,水の動粘性係数を介して適切に考慮することができる.また,水頭損失式を記述する非線形係数を間隙の水理学的平均径の関数としてモデル化した.これにより,ロック材の材料特性と構造物の間隙条件から決定される水理学的平均径を唯一のパラメータとして,ロックフィル構造物の水頭損失特性を調べることが可能となった.2)ここで求めた水頭損失式の妥当性を,室内水路模型実験ならびにFEMにもとづく数値計算により確認した.構造物を通過する流量,堤体内における流れの状況のいずれも,一次元透水試験によって求めた水頭損失式により良好に推定することができた.3)小型の模型から実規模大までの規模の異なる透水型ロックフィル堤体を対象に,水位流量曲線の特徴を調べた.堤体を通過する流量が水位とともに累乗的に増大すること,またこの水位流量関係に対し水温の影響はまったくなく,これを水理学的な設計因子として考慮する必要がないことを示した.4)これらの水位流量曲線に対し,有効動水こう配を導入することにより,堤体の規模に依存しない統一的な水位流量曲線をえることができた.これにより,堤体の規模や形状を取り込んだ簡易な水理学的設計法の構築が可能であることを明らかにした.本研究は,乾燥地や半乾燥地地域で治水,あるいは水資源確保の目的で建設される透水型ロックフィルダムを対象に,その水理学的・力学的設計法を開発することを目的とする.研究は2年度にわたる.第1年度(平成11年度)で水理学的観点から,第2年度〈平成12年度)で主に力学的観点から設計法について検討する.平成11年度では,室内実験により,ロックフィル堤体の本理学的特性を明らかするとともに,非線形流れの数値予測手法を開発した.主な研究成果は次の通りである.(1)室内一次元透水試験により,ロック材を通る非線形流れの水頭損失特性を,水理学的平均径と水温を設計パラメータとしてモデル化した.ここで,水理学的平均径は,間隙の幾何構造と粒子形状等を代表する指標である.(2)次いで,試作水路および既存の大型水路を用いた模型実験を実施し,上記のモデル式の妥当性を検証した.堤体の形状や規模,粒子サイズをさまざまに変えたロックフィル堤体に対し,良好に水位流量関係を予測できた.(3)あわせて,有限要素法を用いた非線形流れの逐次近似法を開発し,その予測性能を水路模型実験により検証した.(4)以上から,(1)の水頭損失モデル式および(3)の数値解析手法を用いることにより,透水型ロックフィルダムをはじめその他のロック材を主体とする水利構造物に生じる非線形な流れを,小型の模型から実規模レベルまで一貫して,精度よく予測することが可能となった.

第1年度の研究において,ロックフィル水利構造物の水理学的特性の評価方法を確立できた.第2年度では,これを受けて,力学的観点から,ロック材のような粗粒材で構成される構造物の安定性を調べる.特に,流水条件下にある斜面の不安定化の誘引因子とその評価方法を重点的に調べる.本研究は,乾燥地や半乾燥地地域で治水,あるいは水資源確保の目的で建設される透水型ロックフィルダムを対象に,その水理学的・力学的設計法を開発することを目的とする.第1年度(平成11年度)でロックフィルを通る流れの水頭損質特性を,第2年度(平成12年度)でロックフィル構造物の通水性能の予測方法と水理学的設計手法を検討した.研究成果を以下に要約する.まず,河川礫を用いた一次元透水試験により,動水こう配と流速の非線形な関係をForchheimer式により表した.これによりえられた水頭損失式では,水温の影響を,水の動粘性係数を介して適切に考慮することができる.また,水頭損失式を記述する非線形係数を間隙の水理学的平均径の関数としてモデル化した.これにより,ロック材の材料特性と構造物の間隙条件から決定される水理学的平均径を唯一のパラメータとして,ロックフィル構造物の水頭損失特性を調べることが可能となった.ここで求めた水頭損失式の妥当性を,室内水路模型実験ならびにFEMにもとづく数値計算により確認した.構造物を通過する流量,堤体内における流れの状況のいずれも,一次元透水試験によって求めた水頭損失式により良好に推定することができた.小型の模型から実規模大までの規模の異なる透水型ロックフィル堤体を対象に,水位流量曲線の特徴を調べた.堤体を通過する流量が水位とともに累乗的に増大すること,またこの水位流量関係に対し水温の影響はまったくなく,これを水理学的な設計因子として考慮する必要がないことを示した.これらの水位流量曲線に対し,有効動水こう配を導入することにより,堤体の規模に依存しない統一的な水位流量曲線をえることができた.これにより,堤体の規模や形状を取り込んだ簡易な水理学的設計法の構築が可能であることを明らかにした.
NMNおよびNRを用いた、妊孕能のアンチエイジング

高齢不妊は老化による卵子の質の低下が主たる原因である。本研究では、抗老化物質として注目されていて、既にサプリメントとして販売されているNicotinamide mononucleotide (NMN)及びNicotinamide riboside(NR)に着目した。今年度はまずNMNから検討を開始した。長期の投与試験を実施しつつ、関連学会に参加して情報収集に努めた。NMN投与の結果、予備検討と同様に高齢マウスにおける着床率、産仔獲得率が改善する結果が得られた。体外受精・胚移植の妊孕性試験と並行して、投与試験に用いたマウスの各臓器(肝臓、脾臓、子宮、甲状腺、皮膚、卵巣)をサンプリング。それぞれ、組織学的解析と遺伝子発現解析に用いる予定。組織学的解析については組織切片を作成するための作業を実施中である。また、動物実験の結果を踏まえて、培養細胞を用いたin vitroでのメカニズム解析を幾つか実施(主に細胞の生存や増殖、エネルギー生産を検討)したが、期待した結果を得るには至らなかった。NR投与試験に関しては、NMN試験の結果を踏まえ、実験計画を修正中。研究実施施設の動物実験施設始動が予定より遅れてしまい、新規の動物実験開始ができなかった。これまでに得られたNMNの研究結果を整理し考察する。その過程で浮上した問題点などを追加検討しつつ、NRの実験計画を修正して早いうちにNRの予備試験を実施する。具体的にはNMNのデータをまとめ、可能であれば学会で発表。また論文作成を進め、投稿に必要な追加検討を実施する。NRは主軸となる動物実験を早い段階でスタートしたい。それと並行して、組織解析や細胞株を用いたin vitroでのメカニズム解析などを実施して、可能であればNMNのデータと合わせて、学会発表を目指す。前述したように研究計画の実施に遅れが生じており、その結果次年度使用金が生じた。本年度はこの遅れを取り戻しつつ、当初予定していた本年度の計画を実施したい。具体的にはまずNRの長期投与試験のため実験動物を購入。この試験が本研究の主軸となるため、使用する動物の数も、かなり多くなる見込み。また、並行して実施予定のin vitro解析に必要な試薬類、特に機能解析には解析キットが多数必要になる見込み。得られたデータは学会及び論文での公表を目指す。そのために学会参加や論文作成に必要となる経費が生じる予定。
Safety-catch型ケージド核酸の開発とマイクロRNAの発現制御

標的細胞内だけで生理機能を発現するような新規ケージド化合物を開発し,マイクロRNAの発現制御への応用を目指して研究を行った。外部から導入した特異的な酵素存在下で光作動性を獲得するケージドヌクレオチド類を複数開発した。刺激で発現が上昇する内在性酵素存在下で光活性化可能なケージド化合物を設計・合成した。塩基配列選択的にRNAを修飾し,さらに,光分解性保護基で修飾されたRNAを精製する方法を確立した。標的細胞内だけで生理機能を発現するような新規ケージド化合物を開発し,マイクロRNA(miRNA)の発現制御への応用の可能性を明らかにすることを目的に研究を行っている。ケージドmiRNAに未修飾のmiRNAが混在すると,光照射無しでも機能発現してしまうことから,二つの方法でこの問題の解決を図った。モデル分子として短鎖の一本鎖DNAを用いて,ビオチンを導入したケージンググループ前駆体(Bio-Bhc-diazo)によってケージングできること,導入したビオチンを利用して,生成したBio-BhcケージドDNAを未修飾DNAから分離精製できること,紫外光照射でBio-Bhc基が脱保護されることを確認した。また,塩基配列を認識するペプチド核酸(PNA)を導入したケージング試薬(PNA-Bhc-diazo)を用いると,近接効果によりケージング反応の効率が向上することも明らかにした。さらに,両者の特徴を併せ持つ新規ケージング試薬,Bio-PNA-Bhc-Diazoを設計・合成した。Bio-PNA-Bhc-Diazoを用いると,塩基配列選択的にDNAをケージングできること,ケージドDNAを分離精製できることを確認した。また,ケージング反応の効率もPNA部位を持たないケージング試薬より向上することを明らかにした。現在,ケージドRNAへの適用条件を検討している。ケージドRNAに細胞種選択性を付与するため,特定の酵素存在下でのみ光活性化能を獲得すると期待されるケージンググループを2種類開発した。ケージドオリゴヌクレオチド合成への適用可能性を検討している。さらに,標的細胞に集中することを期待して,細胞表面認識分子を容易に導入できるケージンググループのケージドRNA合成への利用を検討した。細胞内環境を認識して光活性化されるケージド化合物の設計と合成新しいDDSの要素技術開発を目指して,光で鍵が外れて活性化されるケージド化合物に,標的細胞選択性を付与するような第2の「鍵」を付けて,「光照射」と「特異な細胞内環境」の2つの条件が揃ったときにのみ薬剤が放出されるような,Safety-Catch型ケージド化合物を設計・合成した。平成27年度は,標的細胞選択的に光活性化するための「鍵」のレパートリーを増やして,多様な細胞環境下で選択的に光活性化できるケージドRNAの合成法に展開することを目指した。標的細胞を見分ける「鍵」としてプロテアーゼを選び,カスパーゼ3の発現が上昇している細胞だけで光感受性を獲得することが期待される新規ケージド化合物7-DEVD-ACM-OAc(化合物1)を設計・合成することに成功した。7-DEVD-ACM-OAcがカスパーゼ3存在下ではテトラペプチドDEVD部位が脱保護されて,ACM-OAc(化合物2)を定量的に生成することを確認した。化合物1および2の光化学的および物理学的性質を検証したところ,化合物1にpH 7の緩衝溶液中で405 nm光を照射しても光反応しないのに対し,化合物2は405 nm光照射でアンケージングされることを確認した。以上の結果より,新たに開発した7-DEVD-ACMケージド化合物は,カスパーゼ3の発現が上昇した細胞内で,かつ,405 nm光を照射した時のみ生理活性分子を放出する,Safety-catch型のケージド化合物のレパートリーに一つといえる。第2の「鍵」であるペプチド部位のアミノ酸配列を変えることで,様々なプロテアーゼを標的にすることが可能なこと,修飾可能な可能基を持つ生理活性分子であれば,Safety-catch型ケージド化合物に適用できることが特徴である。ケージド化合物をモジュール化して,任意の細胞内だけで選択的に光活性化能を獲得するような,Safety-catch機能性部位を容易に導入できるプラットフォーム分子を構築することを目的にした。平成26年度は,(1)標的細胞選択的に光感受性を獲得するケージド核酸誘導体の合成法の確立と,(2)標的細胞内でのみ光活性化可能なSafety-catch型ケージドマイクロRNA合成への応用を目指した。各項目を実現するための要素技術として,各種機能を相乗的に付与可能なプラットフォーム分子の構築,および,ケージドオリゴヌクレオチドの効率的な調製法の確立を達成することはできた。しかし,当初計画で予定していたように,開発した要素技術を組み合わせて,細胞種選択的に光活性化できるケージドmiRNAの合成を平成26年度中に達成することはできなかった。生体関連化学平成26年度に開発したプラットフォーム分子だけでは,分子構造の制約から当初計画を達成するのに困難が予想された。

そこで,組合せ化学的手法により,新しいプラットフォーム分子の探索を始めた。既にいくつかの候補分子を見出しているので,その分子修飾により,RNAの高効率ケージングと精製,細胞種選択的光活性化,および,標的細胞集中性を付与できる新しいケージドRNA合成への展開を目指す。理由:合成した化合物の分離精製に使用しているクロマトグラフシステム関連の消耗品の使用量が,当初予定より少ない量で賄うことができたため。平成27年度の予定額と合わせて,引き続き,合成した化合物の化学的性質の解析に使用する。
自走式カプセル内視鏡による全消化管内視鏡観察への挑戦

カプセル内視鏡の登場により消化管の低侵襲な観察が可能となり、種々の疾患の病態解明の糸口となっている。しかしながら、従来のカプセル内視鏡は、腸管の蠕動運動で受動的に推進するため、病変部をリアルタイムに任意の方向から観察することができない。この欠点を克服するため、当科では株式会社ミューと共同で、磁場を利用して駆動制御する自走式カプセル内視鏡の開発に取り組んでいる。この方式でのカプセル内視鏡の開発研究は、報告がある限りでは現在は当施設のみである。今までは、既存の大腸用カプセル内視鏡であるPillCamCOLON2を用いてSPCEを作成し、人体での自走実験を行っていたが、カプセルが大きいことや磁場に対する脆弱性などの欠点が明らかとなった。IntroMedic社製SPCE専用のカプセル内視鏡を開発し、その臨床応用に向けて、自走式カプセル内視鏡で全消化管の観察を行い、その有用性と安全性について検証することを最終目的としている。今回は、その第一段階として胃の観察能、第二段階として胃と小腸の観察能、最終段階として全消化管を対象に試験を行う。自走式カプセル内視鏡が臨床的に実用化できれば、胃の観察が可能となることで一回の検査で全消化管の観察ができる可能性がある。内視鏡機器と治療が進歩しているにも関わらず、がん死亡数において、胃癌、大腸癌が上位に位置しており、従来の内視鏡に対して受容性が低いことが問題と考えられる。自走式カプセル内視鏡により全消化管のスクリーニングが可能となれば、これらの癌の早期発見に寄与でき、医学的に非常に有用であると考えられる。今回の研究では、自走式カプセル内視鏡での全消化管観察において、自走式カプセル内視鏡検査の安全性と有用性について検証することとした。PillCamCOLON2を用いたSPCEは強い磁場に対する脆弱性が明らかになり、異なるカプセル内視鏡を用いての研究を行う必要が出てきたため、その安全性の確認などで、予定外の時間を要している。今後、その第一段階として胃の観察能、第二段階として胃と小腸の観察能、最終段階として全消化管を対象に試験を行う。IntroMedic社製カプセル内視鏡を用いた研究を再度行う必要が生じたため、模型での自走状態の確認や安全性確認のために、胃・小腸・大腸用の模型を早急に購入する必要があり、前倒支払請求を行ったが、予定より安価に購入できたため、若干の次年度使用額が生じた。次年度は、新たにIntro Medic社製カプセル内視鏡の購入を行うため、その費用に使用する予定である。
学校の多文化化で求められる教員の日本語教育の資質・能力とその育成に関する研究

教員養成課程に在籍する学生及び現職教員へのアンケート調査、外国人児童生徒教育歴の長い教員へのインタビュー、プロジェクトメンバーの所属大学における教育実践を通して、学校の多文化化に対応するための教員の日本語教育等に関する資質・能力として、「教育実践力」「教師として成長する力」「社会的実践力」という3層からなる資質・能力モデルを提案し、そのモデルに基づき、教育課程の試案を策定した。目的1「学生や教員の学校の多文化化に関する認識を明らかにする」ために、教員に対するアンケートを実施した(第一次調査4地点)。学生に対するアンケートは、調査項目を決定し、平成21年度実施に向けて準備を行っている。教員アンケートの結果、教員は、日本語指導や適応指導といった新しい要素もあるが、教員一般に必要とされる子どもの実態に合わせた教科指導、生徒指導のための資質・能力を重視していた。言語文化を共有していないマイノリティの子どもの教育には、その実態に対する理解や共感のために創意工夫する力がより一層求められていると言える。目的2「学校教員に求められる日本語教育の資質・能力の総体を構造化して描き出す」ために、第一段階として教育現場の外国人児童生徒教育の状況の把握と現場の求める資質能力についての議論を行った。2008年9月に愛知県の知立東小学校視察・情報交換を行い、2009年2月には「学校教員に求められる日本語教育の資質・能力について考える」と題してフォーラムを行った。東京都の中学校教諭小川郁子氏、静岡県の小学校校長彦坂久伸氏、奈良教育大学の田淵五十生氏より、多文化背景をもつ児童生徒教育の取り組みと、そこで必要となる資質・能力について提案いただき、議論を行った。得られた情報や議論から、資質・能力にとして「共感力」「知識と技術」「現場性」が不可欠な要素として浮かび上がってきた。目的3「教員養成および現職教員研修の教育内容・方法を検討し具体的な提案を行う」については、東京学芸大学が平成22年度より小学校教員養成課程に「日本語教育選修」を新設するという動きに連動し、上記2つの成果(中間)を受けて、教員養成課程での「学校の多文化化に対応できる教員」を育成するためのカリキュラムを構想している。平成21年に着手した調査の継続と、教員養成課程における授業において実践研究を実施し、学会等の場でその成果の中間報告を行った。調査・研究の概要および成果、公表内容は以下の通りである。1.調査(アンケート調査・インタビュー調査):教員を対象とした「学校の多文化化に対応できる教員の資質・能力」に関するアンケートを、継続実施し、対象者の外国人児童生徒教育経験やポジション(立場)、勤務校やその地域の多文化化の状況といった点から違いがあるかどうか分析を行った。また、教員養成課程の学生を対象に、教員と類似のアンケートを実施し、学生の外国人児童生徒教育についての認識を描き、両者の認識の比較検討を行った。この結果は、教員養成の課程および教師研修の内容構成、教育方法を検討する上で示唆に富むものである。また、外国人児童生徒教育担当経験の長い教師に、ライフヒストリーのインタビュー調査を実施した。平成22年度も調査を継続し、教員の力量形成、キャリア形成という視点から分析する予定である。「多文化化に対応する教育の養成」の課題を構造化するための新たな知見が得られるものと期待される。2.視察:シドニーにおいて、オーストラリアにおけるESL教育の実際について、現場の教員を招いて研究会を実施した。公教育における少数派言語児童生徒対象の教育のシステム・方法・内容について具体のレベルの情報を得られ、言語・教育政策と教育現場の現状・課題との関係について議論を行った。3.実践研究:メンバーの所属大学において、教員養成課程において子どもたちへの日本語教育についての講義や演習を実施し、それによる学生の認識の変容を分析し、教員養成課程における日本語教育の内容と方法について検討を行った。平成22年度には、この成果をもとに、「多文化化する学校に求められる教員養成のためのカリキュラム」の開発を行う予定である。4.研究成果の中間報告:5月の異文化間教育学会、10月の日本語教育学会において、調査研究の中間とりまとめを公表した。2010年2月に、宮城教育大学において研究会を開催し、本プロジェクトの中間報告を行うとともに、学校教員・地域ボランティア等の関係者を招き、「多文化化する学校と教員の資質・能力」について検討を行った。本年度は、学校の多文化化で求められる教員の資質・能力を構造化して記述すること、その育成のための教育内容と方法論について検討すること、それを基に教育課程の枠組みを提案することを目的とし、次の研究活動を行った。1.多文化化する学校で求められる教員の資質・能力のモデル化平成2122年度に実施した学生および教員の認識調査の結果、先進校での聞き取り、多文化教員に関する先行研究を基に、「多文化化に対応するための資質・能力」のモデルか試みた。2.所属大学における実践研究メンバーの所属大学の教員養成課程において「多様な言語文化背景をもつ子どもたちへ教育/日本語教育」に関する教育実践を行い、その結果を上記モデルに基づいて分析し、その資質・能力の育成のための教育内容と教育方法の検討を行った。3.「多文化化する学校に求められる教員養成のためのカリキュラム」の枠組みの作成

1、2の成果をもとに、教員養成課程におけるカリキュラムの枠組みを作成し提案を行った。4以上13の成果については、異文化間教育学会、日本語教育学会の大会において公表した。また、研究報告書としてまとめ、関係各所に配布した。本研究は、研究分担者である大学教員が自身の教育活動の内省と、学校教育現場の実践上の課題から浮かび上がった関心をもとに研究課題を設定し、ボトムアップで進めてきた研究である。その成果は、学校教育現場の現実問題の解決にとっても、教員養成系大学の教育課題の解決にとっても有意味であると考える。実践的展開をより一層推進するために、「多文化教員養成モデル」の精緻化とその実現のための教育課程の具体化が次なる課題である。
複合冷却機構を利用した新しいテラヘルツ帯HEBミクサの開発

超伝導ホットエレクトロン・ボロメータ(HEB)ミクサは、テラヘルツ帯における高感度ヘテロタイン検出素子として、世界的に活発な開発・研究が展開されている。これまで、拡散冷却型と格子冷却型の2つが提案され、それぞれに別な超伝導物質を用いた開発が進められてきた。なかでも、NbNを超伝導物質に用いた格子冷却型HEBミクサが一定の成功を収めており、Herschel宇宙望遠鏡などでの応用が始まりつつある。しかし、その性能はサブミリ波帯のSISミクサと比べて、感度の点でも中間周波帯域の点でも改善の余地が依然として残されている。我々は、NbTiNを用いたHEBミクサの開発過程において、格子冷却と拡散冷却の両方を利用する複合冷却が可能であり、性能の向上に極めて有効であることを見出した。本研究の目的は、複合冷却という新しい方式によるHEBミクサの開発を集中的に進め、0.8-1.5THz帯において世界最高性能の実用的HEBミクサ受信機を実現することにある。平成21年4月に交付内定を受け、直ちに研究計画実施の準備を進めた。超伝導HEBミクサを製作するために必要な製膜装置において、冷却水供給装置の容量が不十分であることが判明したため、新たな冷却水供給装置を導入した。また、HEBミクサ素子の製作に必要な物品の購入を行うとともに、高額物品導入のための調査を開始した。ところが、平成21年5月に、代表者が申請していた科学研究費補助金(基盤研究(S))の内定を受け、本研究計画はそのまま基盤研究(S)に引継ぎ、終了することになった。従って、本研究による研究実施はわずか1ヶ月である。そのため、まとまった成果はないが、基盤研究(S)の下支えとなった。
難治性急性前骨髄性白血病に対する新規レチノイド化合物探索法に関する研究

分化誘導療法のメカニズムとして、PML/RAR融合遺伝子と相互作用する転写共役因子の存在が重要である。転写共役因子とはレチノイン酸受容体(RAR)などの受容体と相互作用し、転写レベルで標的遺伝子の発現を調節する蛋白質である。これには転写を促進する因子、抑制する因子などがある。APLではPML/RAR融合蛋白質および抑制系の転写共役因子が、複合体を形成することで、正常な転写が抑制され、癌化することが考えられる。しかし詳細については解明されてない点が多い。変異PML/RAR融合遺伝子はATRA耐性となる。このとき、転写共役因子群との相互作用の変化がおこることが考えられる。そこでATRA耐性細胞における転写共役因子の動態について検討することを試みる。(1)発現ベクターの構築転写共役因子は、転写促進共役因子(SRC-1, TIF-2, CBP, p300)および抑制系共役因子(N-CoR)を用いる。mPML/RARと転写共役因子との結合をプルダウン法にて行う。現在、条件を検討している。mPML/RARと転写共役因子の複合体が、RAR応答配列に結合するか否かを、ゲルシフトアッセイを用いて検討する。現在、条件を検討中である。現在(1)の検討を行い、(2)(3)が進行中である。(1)発現ベクターの構築転写共役因子は、転写に促進に働く共役因子(SRC-1,TIF-2,CBP,p300)および抑制的に働く共役因子(N-CoR)を用いる。
「日本型」学校経営のモデル開発－「学校経営サロン」の実践と国際研究交流を通じて－

本研究の目的は、日本の研究者と実践者による共同研究交流及び海外との研究交流・成果発表を通じて、学校経営の日本的特質を抽出することにあった。学校経営の日本的特質を、数年で異動する条件下において、学校区を中心とする周辺地域社会の資源を発見し、拡大し、活用していく校長の実践知に求めることができると考え、国内の複数の地域を対象として訪問調査を行い、それぞれの現場における暗黙知の形式知化を試みた。加えて、日本的特質をより明確に浮かび上がらせるために、海外との研究交流による比較する手法を取り入れた。2017年度までに上越と群馬にて、大学教員と現職教職員らによる学校経営サロンをそれぞれ開催してきた。このサロンでの対話から抽出できたポイントについて、2016年11月に愛媛にて開催されたJapan-U.S. Teacher Education Consortiumでの発表(1件)と、2017年9月にスイスにて開催されたschulleitungssymposiumにおける発表(2件)を行った。なおスイスの発表のうち1件は、ドイツの研究者との共同発表である。これらに加え最終年度には、上越での開催となったInternational Society for Teacher Educationでの全体会Aにおいて、その成果の一部を発表するに至った。期間中を通じて、教育現場との共同研究体制の構築や研究交流をしながら進めてきた。なかでもミネソタ大学のKaren Seashore Louis氏からは、上越および仙台にて、我々とともに学校を訪問したり上越の学校経営サロンを参観したりしながら、有益な示唆を得ることができた。以上のような活動を通じ、日本の学校が、いかに地域に支えられているか、その地域とは何者であるのか、異動する教職員の存在を前提とした学校経営モデルをどう構築するか、などを今後の研究課題として抽出するに至った。本研究の目的は、学校と地域の連携体制のさらなる強化を目指そうとしている今日において、日本の研究者と実践者による共同研究交流(上越学校経営サロンの実施)、および、その成果を活かした海外との研究交流を通じて、学校経営の日本的特質を抽出することにある。前者の上越学校経営サロンについては、年度内に9回開催し、主な内容は、教育以外の領域の経営者の実践報告であり、その内容を、大学の研究者と学校長とで検討した。並行して群馬県で開催している群馬学校経営サロンに、上越から研究者2名が参加し、後者の海外との研究交流については、2月に、東北大学教育学研究科のプロジェクト予算および日本教育経営学会の国際交流委員会の予算を活用し、ミネソタ大学からカレン・シーショア・ルイス氏を招いた。また、同じ日程でドイツから調査のために来日したザビーネ・マイゼ氏とともに、上越学校経営サロンへの参加も含めて、上越市・仙台市の複数の学校を訪問したほか、上越教育大学と東北大学にて、研究交流の会をもった。このほか、本科研の予算は使用していないが、11月に愛媛大学にて開催されたJUSTEC(日米教員養成協議会)にて、上越学校経営サロンのこれまでの実践経緯と意義に関する共同発表を行ってきた。当初の予定では、初年度に、国内調査及び海外の研究動向整理を行う予定であったが、本科研以外のプロジェクトとの関連で、海外の研究協力者の来日スケジュールに合わせた研究交流を優先した。理論的な研究動向については未整理のままである部分もあるが、開催した研究会での検討をもとにしながら、海外との研究交流で得られた知見も活用して平成29年度の国際学会発表の準備は進められており、全体として、おおむね順調に進展していると判断できる。本研究の目的は、日本の研究者と実践者による共同研究交流及び海外との研究交流・成果発表を通じて、学校経営の日本的特質を抽出することにある。大学教員と現職の教職員による学校経営サロンを、上越と群馬にて、それぞれ年度内に8回開催した。現職の校長らが参加する上越では、学校を経営することを問い直す協議を続けながら、新任校長が日常的に感じている経営上の課題点を話題とした。2018年2月には、アメリカより来日したVictoria Graf氏(Loyola Marymount University)とShawna Draxton氏に参加していただき、Draxton氏が理事長を務めているWISH Charter Schoolsについて講演いただいた後、サロンの参加者との質疑を行った。群馬では、教頭や教務主任の参加が多く、学校ビジョン・教室環境・職員室の環境・事務職員との協働等が話題に挙がった。当初の計画通り、スイスでの国際学会発表を行い、その発表資料の準備過程において、発表メンバーとはもちろん、サロンの参加メンバーや海外からのゲストからも示唆を得ながら進めてきた。また、2018年5月中旬に上越地区にて開催予定の国際教師教育学会(International Society for Teacher Education)においても、特別企画や全体会でのプレゼンテーションにかかわり、こちらの準備過程においても、海外との研究交流を含めて作業を進めてきている。徐々に日本の特質が浮き彫りにされつつあり、おおむね順調に進展していると判断できる。