hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C型肝炎ウイルス感染によるアポトーシスの分子機序の解明

本研究では、HCV clone J6/JFH1株とHuh7.5細胞を用いて、HCV感染によるアポトーシス促進タンパク質であるBax活性化の分子機序及びHCVタンパク質の役割について検討した。HCV感染は、ROS産生を亢進し、JNK活性化、Bax活性化を介して、アポトーシスを誘導することを明らかにした。また、coreタンパク質によるアポトーシス誘導の関与も示した。C型肝炎ウィルス(HCV)は肝臓に慢性の炎症を起こし、高率に肝細胞癌を引き起こすが、その一方で、C型慢性肝炎患者の肝組織においては、肝細胞のアポトーシスの亢進が認められている。私は平成19-20年度科学研究費補助金若手研究(B)「C型肝炎ウイルス培養細胞感染系における細胞障害誘導機構の解明」において、HCVJ6/JFH1感染系を用い、HCV感染がBaxの活性化を引き起こし、ミトコンドリア障害を介してアポトーシスを誘導することを明らかにした(Deng et al., JVI, 2008)。そこで、本研究ではHCV感染によるBax活性化の分子機構及びHCV蛋白質の役割について詳細に検討し、以下の成果を得た。1. HCV感染細胞において、c-Jun N-terminal kinase(JNK)のリン酸化(活性化)及びその下流であるc-Junのリン酸化(活性化)及び安定化が認められた。2. HCV感染によるBaxの活性化及びミトコンドリアへの移行は、JNK特異的阻害剤SP600125により抑制されることから、Bax活性化にJNK経路が重要であることが示唆された。3. HCV感染によるJNKとBaxの活性化、及びアポトーシス誘導は、抗酸化剤NACによって抑制され、ROS産生の関与が示唆された。4. HCV感染細胞において、p38のリン酸化(活性化)が一過性に起こるが、p38特異的阻害剤SB203580がBaxの活性化を抑制しないことから、p38の関与は低いと考えられた。5. HCV感染により、アポトーシス抑制kinaseであるERK1/2が活性化された。6. HCV感染細胞において、HCV coreタンパク質がアポトーシス抑制タンパク質Mcl-1と結合し、Mcl-1の機能抑制を介してアポトーシスを誘導することが示唆された。以上の結果から、HCVは肝細胞に感染し、ミトコンドリアからのROS産生を亢進し、JNK活性化、Bax活性化を介して、アポトーシスを誘導することが明らかとなった。また、core蛋白質によるMcl-1の機能抑制の関与も示した。一方、HCV感染はアポトーシス抑制kinaseであるERK1/2を活性化し、細胞生存の方向にも作用することも見出した。HCV感染細胞の運命はpro-apoptoticシグナルとanti-apoptoticシグナルのバランスにより制御されていると考えられた。私は平成19-20年度科学研究費補助金若手研究(B)「C型肝炎ウィルス培養細胞感染系における細胞障害誘導機構の解明」において、HCV J6/JFH1感染系を用い、HCV感染がBaxの活性化を引き起こし、ミトコンドリア障害を介してアポトーシスを誘導することを明らかにした(Deng et al., JVI, 2008)。また、HCV coreタンパク質がアポトーシス抑制タンパク質Mcl-1と結合し、Mcl-1の機能抑制を介してアポトーシスを誘導することも明らかにした(Mohd-Ismail ; Deng et al., JVI, 2009)。今年度は、HCV感染によるBax活性化の分子機構について詳細に検討した。1.HCV感染細胞において、c-Jun N-terminal kinase (JNK)のリン酸化(活性化)が認められた。2.HCV感染によるBaxの活性化及びミトコンドリアへの移行は,JNK特異的阻害剤SP600125により抑制されることから、Bax活性化にJNK経路が重要であることが示唆された。3.HCV感染によるJNKとBaxの活性化、及びアポトーシス誘導は、抗酸化剤NACによって抑制され、ROS産生の関与が示唆された。4.HCV感染細胞において、p38のリン酸化(活性化)が一過性に起こるが、p38特異的阻害剤SB203580がBaxの活性化を拗制しないことから、P38の関与は低いと考えられた。5.HCV感染により、アポトーシス抑制kinaseであるERK1/2が活性化された。6.転写因子Forkhead box O (FoxO)は、Bim等のアポトーシス促進タンパク質の発現を誘導することが報告されている。HCV感染により、FoxO1のリン酸化(不活性化)が抑制され、核内に蓄積されることから、FoxO1の転写活性が持続させることが示された。

以上の結果から、HCV感染は,ROS産生を亢進し、JNK活性化、Bax活性化を介して、アポトーシスを誘導することが明らかとなった。一方、HCV感染はアポトーシス抑制kinaseであるERK1/2を活性化し、細胞生存の方向にも作用することも見出した。今後、Bax活性化に及ぼすFoxO1の影響をさらに解明する予定である。
金星電離大気流出量・流出過程の惑星間空間磁場方向に対する応答

1.金星超高層大気の酸素イオン速度分布関数の特徴と酸素イオン加速メカニズムの関係欧州探査器Venus Express (VEX)が観測した100eV以上の高エネルギー酸素イオン(O+)の速度分布関数の解析を詳細に行った。その結果、0+速度分布関数は領域よって違った特徴を示した。(1)マグネットシース:リング分布の初相からローカルのプロトンのバルク速度に繋がった分布を示した。すなわち、イオンピックアップ後に急速にローカルのプロトンの流れに同化していくことが示された。(2)誘導磁気圏昼側: 0+のジャイロ半径(R_g)に応じて違った分布が見られた。R_g〈500kmのとき、リング分布を示し、イオンピックアップが起こっていることを示した。R_g>500kmtのとき、ローカルのプロトンのバルク速度に近い分布を示し、0+がローカルのプロトンと同化して運動していることを示している。(3)誘導磁気圏夜側:磁力線と平行または反平行方向のビームが観測された。より詳細に調べると、磁力線方向、ローカル対流電方向、ExBドリフト方向の3次元速度空間で3次元的につながった特徴的な分布関数であることがわかった。我々はこの特徴的分布関数を金星磁気圏尾部に形成されるプラズマシート構造内でピックアップが起こったものを示していると提唱した。2.変化する惑星間空間磁場方向と酸素イオン流出量の関係VEXの4年間の観測データの中から1)IMFのクロックアングルが30°以内の変化のとき(以下、小変化ケース)、2)30°以上変化するとき(以下、大変化ケース)の2通りに場合分けし、金星夜側で観測された10eV以上の酸素イオンの流出フラックスを比較した。その結果、小変化ケースは4.5x10^<24>s^<-1>、大変化ケースは5.6x10^<24>s^<-1>という流出率を得た。これらの値に大きな違いがないことから、IMF方向の変化は金星のエネルギーの高い酸素イオン(>10eV)の流出量に影響を与えないと結論づけた。(抄録なし)欧州の探査機Venus Express(以下VEX)に搭載されたプラズマ観測器ASPERA-4と磁場観測器を用いて、惑星間空間磁場(以下IMF)方向が定常な場合における金星大気流出量・流出メカニズムの研究を行った。以下に研究内容の詳細を記す。i.金星酸素イオン流出量とIMF方向の関係VEXが観測したプラズマのモーメントデータと磁場データを用い、金星から流出する酸素イオンの流出量とIMF方向の関係性を調べた。4年間の観測データの中から、1)IMFが太陽風の速度方向と垂直な場合(以下、垂直ケース)、2)平行な場合(以下、平行ケース)の2通りに場合分けし、金星夜側で観測された酸素イオンの流出フラックスを比較した結果、垂直ケースは5.9x10^<24>s^<-1>、平行ケースは4.0x1O^<24>s^<-1>という流出率を得た。これらの値に大きな違いがないことから、IMF方向は金星の酸素イオンの流出量に影響を与えないと結論づけた。ii.金星酸素イオン加速メカニズムとIMF方向の関係iの研究において、流出量に違いは見られなかったが、酸素イオンの空間分布には違いが見られた。この結果に基づき、我々はこれまで酸素イオンの代表的な加速メカニズムであると考えられてきた太陽風対流電場方向が2ケースの間で異なると考えた。酸素イオンが観測されるその場での対流電場(以下、ローカル対流電場)を定義し、その方向に酸素イオンの空間分布が従うかどうかを調べた。その結果、両ケースの酸素イオン空間分布がローカル対流電場方向に従うことを突き止めた。2.変化する惑星間空間磁場方向と酸素イオン流出量の関係

VEXの4年間の観測データの中から1)IMFのクロックアングルが30°以内の変化のとき(以下、小変化ケース)、2)30°以上変化するとき(以下、大変化ケース)の2通りに場合分けし、金星夜側で観測された10eV以上の酸素イオンの流出フラックスを比較した。その結果、小変化ケースは4.5x10^<24>s^<-1>、大変化ケースは5.6x10^<24>s^<-1>という流出率を得た。これらの値に大きな違いがないことから、IMF方向の変化は金星のエネルギーの高い酸素イオン(>10eV)の流出量に影響を与えないと結論づけた。研究計画に記載の通り、金星における惑星間空間磁場方向に対するO^+イオンの流出量導出・比較を行った。また、計画と順番は前後するが、各ケースにおけるO^+イオンメカニズムも明らかにした。年次計画は多少順番が前後しているが、研究計画全体としては、おおむね順調である。これまでは、惑星間空間磁場(IMF)方向が定常な場合について調べてきたが、今後はIMF方向が変化した場合、O^+イオン流出量がどのように変化するのかを統計的に調べる。また、VEXの電離圏でのイオン観測に加え、電子の観測データを解析することで、O^+イオンがどこから加速されてきているのかを調べる。(抄録なし)
格子量子色力学による新ハドロンの実在検証及び予言

本研究の目的は、格子量子色力学シミュレーションによる新ハドロンの実在検証および予言である。新ハドロンとは、単純な構成子クォーク模型では説明できないハドロンを指す。近年、新ハドロン候補となる粒子が実験的に多数報告されている。これら新ハドロン候補粒子に対する格子量子色力学シミュレーションを行う際、重要になる点は既知ハドロンの散乱状態と新ハドロンに相当する1体状態の分離である。この分離の可否が新ハドロンの実在検証を決定づける。本年度は、上記状態分離を目指し、新しい散乱振幅計算法の検証に取り組んだ。昨年、我々が開発した新しい散乱振幅計算法は、従来使用されてきた有限体積公式と対になる定式化になる。これまでハドロン間相互作用の範囲外の波動関数しか散乱振幅計算に使用できなかった。新計算法では、相互作用範囲内の波動関数も利用し、散乱振幅を計算する。この計算法をパイ中間子2体系に適用し、複数のシミュレーションおよび物理点において既存の計算法と一致する散乱長が得られた。この結果は、新計算手法の正当性を示している。また、従来の計算法ではオンシェルの散乱振幅しか計算されてこなかった。他方、新計算法ではオンシェルのみならず半オフシェルの散乱振幅が可能である。この点を積極的に利用し、パイ中間子2体系の有効範囲を決定した。従来の計算法では有効範囲計算に複数の体積を用いる必要が有り、このため計算精度が低いという欠点が有った。これに対し、新計算法では半オフシェル散乱振幅を活用することで1つの体積での有効範囲計算が可能になる。この利点により、従来の精度を大きく凌駕する有効範囲の精密測定に成功した。新計算は散乱状態と1体状態の分離にも使用できる。本成功により、研究目的達成に大きく近づけた。研究目的達成にはハドロン散乱状態と1体状態の分離が必須である。この分離に有用な新しい散乱振幅計算法を検証し、その確立に成功した。パイ中間子2体系において、散乱長、有効範囲ともに既存の計算結果を再現できた。さらに、有効範囲計算において、大幅な誤差削減に成功した。研究目標達成のため、より現実的な系へ新計算法の適用を試みる。具体的には、物理点でのパイ中間子ーK中間子系およびK中間子2体系へ適用し、実験値との比較を行う。問題無ければ、チャームクォークを含むハドロン2体系への応用を試みる。
アクティブ・ラーニングにおける「思考ツール」の活用による学びの深化の検証

国語科の授業で,「深い学び」を実現するために思考ツールを活用した支援を行い、その効果を検証した。「深い学び」を実現するために重要なのは、まず、他者との対話の中で自分の考えが揺さぶられ、新たな認識が芽生えることである。そのためには、対立点や論点を明確にし、互いの意見を磨き合わなければならない。そして、自己の学びやその方略の変容をメタ認知し、学びの経験として意味づけし、価値を実感することも不可欠である。思考ツールは、考えを視覚化し整理できるだけでなく、他者との意見の差異が明確になるため、コミュニケーションを活性化するツールにもなる。以上のことを検証するために、第3学年3クラスを対象に臨床研究を行った。誰でも対話に参加し、対立点や論点が明確にできるようにベン図・マトリクスを用いた。その授業の発話を文字に起こし、カテゴリーに分類して検証した。また、単元後に授業ごとの振り返りを俯瞰させ、自分の学びや自分自身が単元前と比べてどのように変容したかを意識して書くために、ストーリーマップを活用した。単元後の振り返りに、どのような内容が記述されているかを分析した。ベン図・マトリクスで整理することにより、国語に苦手意識をもっている生徒も文章表現をもとにイラスト等で表出できるくらい自分の小説世界をイメージすることができた。対話が苦手な生徒もベン図を見せるだけでその記述について質問されるので、他者と交流することができた。また、単元後の振り返りにおいても、初発の感想と比べた読みの深まりや変容を記述できただけでなく、友人の意見を引用し、そのときの自分の気持ちや様子までいきいきと記述することができていた。以上、実践の結果から、思考ツールによる支援は、有効であったことを示すことができた。実践の詳細は, 2018年6月8日(金)開催の香川大学教育学部附属坂出中学校研究大会の『研究紀要』で発表する予定である。
危険予知トレーニングが新卒看護師の確認行動に与える影響の検証

H21年度に引き続き、H22年度入職の新卒看護師を対象とした危険予知トレーニング(KYT)の受講の効果を、視点移動を中心とした確認行動、および、危険な状況の察知状況から検討するため、対象者をKYT受講後に2回目の測定を受ける「介入群」と、2回目の測定後にKYTを受講する「対照群」にわけ、KYT研修およびベッドサイドの模擬看護ケア実施時の行動測定を実施した。対象者の募集は、協力を得られた病院の看護部を通して実施した。測定は、平成22年11月から12月に、KYT研修は11月29日に1回、実施した。2回分の記録画像は、実験終了後に対象者に送付し、各自のケア行動を確認できるようにした。18名が参加したが、3名は1回分の測定データしか得られなかったため、15名分の結果が得られた。21年度のデータと統合し、介入群22名、対照群10名の結果が得られた。不安全状況への気づきの件数について、介入群と対照群に分けてWilcoxonの符号付順位検定を用いて1回目・2回目の変化を検討したところ、どちらの群においても有意な違いは見られなかった。1回のKYT研修受講での効果は限られていると考えられた。また、環境確認の大切さは意識しながらも、実際のケア場面の中で行動に組み込むことが難しい対象者もいると考えられた。今後は、注視点の分析を進め、KYT研修受講により、環境への注視量が変化したかについて検証を進めていく。入職後約半年という実施時期は、一通りのケアが身につき、ベッドサイドのアセスメントの幅が広がる時期として適切であったと考えるが、個人差も大きく、一人ひとりの発達過程に応じた目標設定が必要と考えられた。新卒看護師を対象とした危険予知トレーニングの実施およびその評価指標選定のために、経験のある看護師の確認行動を把握することを目的として、病院看護師の協力のもとケアシナリオを検討し、協力者を募って実験を行った。経験3年目以上の病院における臨床看護に従事する看護師を対象として、看護師が患者のベッドサイドで看護ケアを行う際の行動および視点の動きを記録・観察し、測定終了後、参加者と一緒に記録画像を見ながら、行動の意図について振り返りを行った。看護ケアは、異なる3条件下(二重課題、タイムプレッシャー、負荷なし)で行い、心理的負荷によるケア行動の変化を検討した。3回の実施時それぞれに、危険な状況(誤った薬剤名など)を3種類設定し、参加者が設定した危険状況に気付くかを記録した。実験には、16名の看護師(経験年数3年目15年目)の協力が得られた。心理的負荷の有無と設定した危険状況への気付きには、関連は見られなかった。訪室時の確認ポイントとしては、異常の早期発見、前任者実施作業の確認、ベッドサイドの環境整備が挙げられ、患者との会話内容や受け答えの様子から患者の状況を判断していた。経験年数5年以上の7名の停留点分析の結果、1回のケアあたりの総停留時間の平均は、負荷なし:183.6S、タイムプレッシャー:120.4S、二重課題:235.OSであった。看護師の作業中の視点は、作業に関連するもののみに向けられていた。各自が必要と考えるアセスメントポイントに、それぞれの順序に従って視覚による確認を行っていた。患者顔面、患者の体・付属物(尿管など)への停留時間は、TPにおいて短くなる傾向があり、看護師は、作業の状況により、戦略的に視覚確認のポイントを変更していることがうかがえた。H21年度入職の新卒看護師を対象とした危険予知トレーニング(KYT)の受講の効果を、視点移動を中心とした確認行動、および、危険な状況の察知状況から検討するため、対象者をKYT後に2回目の測定を受ける群(介入群)、2回目の測定後にKYTを受ける群(コントロール群)に分け、KYT研修およびベッドサイドケア実施時の行動測定を実施した。対象者の募集は、看護部を通して実施した。ケアシナリオは、新卒看護師でも負担なく実施できるよう、また、配属された科による違いが大きくならないよう配慮し、その日初めて受け持つ患者の血圧測定とした。また、ケアシナリオの中に、危険な環境、間違った薬剤などのトラップ(問題として気付いてほしいポイント)を設定した。対象者1人当たり2回の行動測定を実施するため、トラップ設定は2種類(各8つのトラップが含まれる)を用意し、対象者に均等に割り付けを行った。シナリオ、トラップが適切であるかを判断するため、臨床実習を終了した看護学生を対象とし、8月9月にプレテストを3回実施した。行動測定では、ケア中の行動および眼球運動を記録した。18名(介入群9名、コントロール群9名)が参加し、平成21年11月2日12月10日に15回の行動測定、2回のKYTを実施した。行動測定を記録したビデオを複数の研究者で確認し、新人看護師として注意できるとよいポイントをまとめ、行動の振り返りチェックポイント、トラップについての資料とともに各自の行動記録画像、アンケートを参加者に送付した。トラップへの気づきの総数は、個人差が大きく、介入の有無で明確な違いは見られなかった。KYT前後の確認行動の変化については、H22年度に引き続き解析を行っていく。

H21年度に引き続き、H22年度入職の新卒看護師を対象とした危険予知トレーニング(KYT)の受講の効果を、視点移動を中心とした確認行動、および、危険な状況の察知状況から検討するため、対象者をKYT受講後に2回目の測定を受ける「介入群」と、2回目の測定後にKYTを受講する「対照群」にわけ、KYT研修およびベッドサイドの模擬看護ケア実施時の行動測定を実施した。対象者の募集は、協力を得られた病院の看護部を通して実施した。測定は、平成22年11月から12月に、KYT研修は11月29日に1回、実施した。2回分の記録画像は、実験終了後に対象者に送付し、各自のケア行動を確認できるようにした。18名が参加したが、3名は1回分の測定データしか得られなかったため、15名分の結果が得られた。21年度のデータと統合し、介入群22名、対照群10名の結果が得られた。不安全状況への気づきの件数について、介入群と対照群に分けてWilcoxonの符号付順位検定を用いて1回目・2回目の変化を検討したところ、どちらの群においても有意な違いは見られなかった。1回のKYT研修受講での効果は限られていると考えられた。また、環境確認の大切さは意識しながらも、実際のケア場面の中で行動に組み込むことが難しい対象者もいると考えられた。今後は、注視点の分析を進め、KYT研修受講により、環境への注視量が変化したかについて検証を進めていく。入職後約半年という実施時期は、一通りのケアが身につき、ベッドサイドのアセスメントの幅が広がる時期として適切であったと考えるが、個人差も大きく、一人ひとりの発達過程に応じた目標設定が必要と考えられた。
北アメリカ極北原住民の言語人類学的比較研究

北アメリカ極北原住民(エスキモ-、アリュ-ト、トリンギット、アサバスカなど)に関連して、本研究計画に参与する各研究分担者がこれまでそれぞれに行ってきた海外調査の成果をもとにして、言語と生態にかかわって、言語学と人類学(先史人類学をふくむ)の学際的協力をなし、(1)原住民の民族境界、相互の接触関係の問題、(2)生業活動と生業語彙の関連、などについて闡明を試みるための基礎作業をおこなった。その結果、局部的な問題についての新しい知見なでは、すでに一部、公刊され、さらに、それら成果を盛り込んだ刊行物の準備が目下、進行中である。また、下記、文献目録に採られた原住民言語の分類試案も、民族堺界と関連する成果の一端である。しかし、一方、各人の進めてきた作業の成果を交換するなかで、フィ-ルドにおける原住民からの聞き取り調査にたよることの限界がより明確になり、すでに存在する民族誌や言語記述などの文献資料への取り組みの必要が認識されてきた。初年度から進めてきた文献資料は、厳しい予算的制約のもとでの蒐集であったが、すでにわが国における、北アメリカ原住民言語人類学関係コレクションとしては、質量ともに最高のものになりつつあるので、暫定的ではあるが、その文献目録を作成して、今後の研業作業に資することとした。本研究に必要な文献資料(書籍・論文、マイクロフィルムによる古文書類)の蒐集によって研究の基礎づくりに努めた。入手しえた各種文献資料の整理・分析を開始し、アラスカ原住民(エスキモー)一名が予定どおり来日したので、若干の聞き取り調査をおこないえた。あわせて、本研究に参画する各人がこれまで行ってきた海外調査でえられた資料の分析がすすめられた。しかし、本研究に関して入手すべき文献資料の性質、ならびに、きわめて厳選した形をとらざるを得なかった予算のために、入手は手間取り、年度末ぎりぎりまでかかることになった。その結果、整理・分析は、やっと着手しえたばかりの段階であって、今年度の研究は、主として過去に入手した文献資料と調査資料の整理・分析と、それに基づく(暫定的)統合とならざるをえなかった。宮岡と大島は、それぞれの専門としては新しい言語(アサバスカ語〔ナ・デネ語族〕、トリンギット語)についての必要な知見を纏めることによって、本研究の基礎づくりとし、併せて、宮岡は、極北の言語と生態的条件の関係について新たな理解を得、大島は、言語資料によるアリュートの民族接触の解明を開始した。岡田は、トリンギットの伝統的文化を再構するため、文献ならびに調査資料の分析をはじめ、予備的報告を纏めた。煎本は、チペワイアン〔アサバスカ語族〕の伝統的生業であるカリブー猟を中心に生態と神話を闡明しようとした発表が国際学会での注目を惹いた。平成元年2月に、各人が進めてきた作業の成果を交換し、共同討議を行い、その結果にもとづき、次年度以降の研究実施計画を固めた。前年度につづき、本研究に必要な文献資料の蒐集をおこなうと同時に、各人がこれまでアラスカ、カナダでおこなってきた現地調査(言語学、人類学、考古学)で得られた資料にてらしながらそれら文献資料を精査、分析することによって、本年度に予定した研究課題の遂行に努めた。文献資料は厳しい予算的制限のなかでの蒐集であり、いまだ相当数、残っている入手困難なものも最終年度(あるいはそれ以降)に期待せざるをえないのが実状ではあるが、すでにわが国における北アメリカ原住民言語人類学関係コレクションとしては質量ともに最上のものになりつつあるため、その文献目録の作成に着手した。宮岡と大島は前年度につづき、インディアン語についての知見を「辞典」(中ないし大項目)に纏めることによって本研究の基礎を固めつつ、宮岡は極北のエスキモ-語とインディアン語の地理的分布にたいする生態的要因の関係の関与について理解を深め、大島は言語資料によるアリュ-トの民族接触の解明を試みた。岡田はトリンギットの伝統文化を再構するため、文献ならびに調査資料の分析を予備的報告に纏めあげた。

煎本はチペワイアン(アサバスカ・インディアン)の伝統的生業であるカリブ-猟を中心に生態と神話的世界の関係を闡明する前年度からの研究を三ヵ月の海外調査の成果によって深化させることができた。平成二年二月に、各人が進めてきた作業の成果を報告し、共同討議ののち、次年度の研究計画を固めた。前2年にひきつづき、各人がこれまでアラスカ、カナダでおこなってきた現地調査(言語学、人類学、考古学)で得られた資料にてらしながらそれら文献資料を精査、分析することによって、本年度に予定した研究課題の遂行に努めた。即ち、宮岡と大島は、ひきつづき、インディアン語についての知見を『言語学大辞典』の第3巻(三省堂刊、平成3年12月刊行予定)の中項目ないし大項目として纒めることによって本研究の基礎を固め、宮岡は極北のエスキモ-語とインディアン語の地理的分布にたいする生態的要因の関与について理解を深め、大島は言語資料によるアリュ-トの民族接触の解明を試みた。岡田はトリンギットの伝統文化を再構するため、文献ならびに調査資料の分析を予備的報告に纒めあげた。成果の一部は、平成2年5月に北海道大学文学部言語学研究室主催のシンポジウム「北の言語類型と歴史」における発表にももりこまれ、それらは、シンポジウム全体を総括する研究書に纒められるべく、現在、準備中である(三省堂刊、平成3年11月刊行予定)。文献資料は厳しい予算的制約のなかでの蒐集であったために、いまだ相当数、人手困難なものが残っているが、すでにわが国における北アメリカ原住民言語人類学関係コレクションとしては質量ともに最上のものになりつつあるため、その文献目録の作成をおこなった。別添、研究成果報告書。
教育における「道徳的主体としての目覚め」についての教育哲学的研究

道徳的な人間形成のプロセスを「道徳的主体としての目覚め」と位置づけ、その基盤に「反省的認識の目覚め」があるという仮説に基づき、「反省的認識」のあり方を解明するため、三方向からの研究を展開した。1.カントの「反省的判断力」概念の実践的意義を考察。反省的判断力の実践的意義は「あらゆる他の格律の立場で思考すること」として提示されるが、カントの枠組みでは「自らの格律が打ちのめされること」という道徳法則との関係から理解せねばならない。カントは道徳法則を実践理性の事実として認めることで人間の理性的欲求を現実的なものにし、反省的判断力の実践的意義も道徳法則によって現実的働きが可能になる。以上の成果を論文として執筆。査読のうえ『倫理学研究』に掲載予定。2.「反省的実践」論に対する「反省」概念を検討。実践者が自らの知的枠組みによって状況に意味づけ、それを絶えず変容させるプロセスとして反省的実践を示すことになった。この変容は反照的に現れる違和感が可能にしており、違和感を契機にして行為を反省することが可能になるという構造を示した。以上の成果は教育哲学会において口頭発表を実施。また、この違和感を「なぜ従わないといけない(学ばないといけない)のか」という規範的な問いを開く契機として捉えることで、反省的実践論が道徳的問いと繋がる可能性を示した。以上の成果は『現代生命哲学研究』に論文として執筆。3.昨年度作成した倫理学のテキストを使用し、教職科目として設定されている「道徳教育の研究」で学生たちに道徳授業を計画させる講義を実施。以上の実践報告と考察は共同論文として『大阪教育大学紀要』に執筆した。カント哲学は人間を道徳的主体として捉えることによって反省的プロセス自体を基礎づける。一方、反省的実践論は反省的プロセスのうちにその契機を含んでいる。両者が補いあうことで「反省的認識」が真に成立すると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、道徳的な人間形成のプロセスを「道徳的主体としての目覚め」と位置づけ、教育哲学・人間形成論に新たな地平を切り開くことにある。その基盤に「反省的認識の目覚め」があるという仮説に基づき、「反省的認識」のあり方を解明するため、三方向からの研究を展開した。1カント哲学に依拠して道徳的主体が直面する課題を「道徳的な実践的判断」の問題として論じ、その成果を論文として投稿、査読のうえで掲載が予定されている(「カント実践哲学における「コペルニクス的転回」の意義についてー実践的判断の問題を中心とした考察ー」『倫理学研究』第45号、2015年6月)。さらに、関西倫理学会の口頭発表において、『判断力批判』におけるカントの議論が「道徳的な実践的判断」に寄与しうる可能性を論じた(「反省的判断力はいかに道徳的な実践的判断に寄与しうるかーカン卜実践哲学における人間存在の二重性から考えるー」口頭発表、2014年11月8日)。2ショーンの「反省的実践」論を中心として、実践における「反省」の概念を検討し、カントの「実践的判断」の議論と関連付けることで、倫理的な問いへと結びつく「反省」の在り方を考察。成果として『人間社会学研究収録』へ論文を投稿(蓮尾浩之「実践における「反省reflection」概念に関する一考察ー「枠組みの問い直し」から「原理そのものの問い直し」へー」人間社会学研究集録、第10号、2015年3月)。3「反省的認識の目覚め」が具体的にどのように現れるのかを観察する実践的研究のために、「反省的認識の目覚め」という観点から大学の基礎教養や専門学校の講義で使用できる倫理学のテキストを共同で執筆、出版(倉本香、沼田千恵、上田章子、岡村優生、蓮尾浩之、阪本恭子、森田美芽『倫理のノート』萌書房、2015年01月発行)。

3.昨年度作成した倫理学のテキストを使用し、教職科目として設定されている「道徳教育の研究」で学生たちに道徳授業を計画させる講義を実施。以上の実践報告と考察は共同論文として『大阪教育大学紀要』に執筆した。カント哲学は人間を道徳的主体として捉えることによって反省的プロセス自体を基礎づける。一方、反省的実践論は反省的プロセスのうちにその契機を含んでいる。両者が補いあうことで「反省的認識」が真に成立すると考えられる。1カントが『実践理性批判』において独自の道徳的人間観を確立し、善き生のあり方や態度における根本的な問い直しを可能にしていることを示した。この根本的な問い直しこそ、道徳的主体における「反省的認識」という本研究の基盤となると考えられる。また、口頭発表においては『判断力批判』における反省的判断力における議論と、『実践理性批判』における倫理学的議論をつきあわせて論じる端緒を示した。「反省的判断力」の意義をカントの倫理学において検討するのが本研究の一つの道筋である。2ショーンの「反省的実践」論の意義を、「枠組みの問い直し」という反省の在り方として示した上で、それが単に実践的な問題解決に傾注してしまう危険性を指摘し、カントの実践的判断の議論と関連させることで、倫理的な問いにおける反省の在り方を「原理そのものの問い直し」として示した。両者を比較することで「反省的認識」の在り方に迫ろうとすることが本研究の一つの道筋であり、それぞれにおける「反省的な問い直し」というあり方の差異を示すことができた。3作成したテキストは、学生たちが講義中、あるいは自主学習で活用できるワークシート部分と、倫理学の代表的な議論を載せた複数のコラムから構成されている。本研究者は、主にワークシート部分を主導し、共同執筆者と検討会を月に2,3回実施して作成した。このワークシート部分は「反省的認識」が具体的な講義実践の中でどのように発現されるのか、ということを観察するために重要なものである。以上の点を鑑みて、今後の課題は残されているものの、現時点で研究は順調に展開しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。1カントは『実践理性批判』で独自の人間観を確立することで、善き生のあり方や態度における根本的な問い直しを可能にしている一方で、その反省的プロセスであるはずの実践的判断の問題を十分に論じきれていない、という課題も残されている。この課題に対して『判断力批判』における「反省的判断力」の議論を援用して応えようとする端緒を示したが、『判断力批判』の議論も『実践理性批判』における人間観を踏襲しており、単純に「反省的判断力」を援用することで課題に十分応えうるかは疑わしいのが現状である。今後は、「反省的判断力」が道徳的主体においてどう位置づけうるかをより明確に示し、カント倫理学における「反省」の在り方と、その問題点を指摘する。2本研究ではショーンの「反省的実践」論を「枠組みの問い直し」という反省の在り方として示したが、国内外の研究動向を俯瞰するに、反省的実践の議論に関しては、より検討すべき課題が多く残されている。ショーンの思想的背景としてジョン・デューイの「反省的思考」、マイケル・ポラニーの「暗黙知」の議論が取り上げられることが多いが、その他に、ネルソン・グッドマンの「構成主義」的な議論、デカルトに代表される心身二元論を批判したギルバート・ライルの議論などが指摘されている。
中国の経済発展における華僑の役割:「老華僑」と「新華僑」の比較研究

1970年代末以降の中国では、留学生を中心に海外への移出者が急増し、200万人以上の中国新移民(本研究では、新華僑と称す)が生まれた。本研究は、老華僑との違いを意識しながら、新華僑の特徴および中国経済への影響を考察した。主な研究結果は次の通りである。(1)新華僑の多くは、大学や研究機構が集中する北京・上海などの大都市およびその周辺地域の出身で、老華僑の出身地構造と大きく異なる。また、新華僑は主に米・欧・日本などの先進諸国に分布しており、老華僑の移住先構造とも大きく違う。移住国との言語距離・物理距離、移住先の所得(教育・研究)水準・移民政策・労働市場規模などが新華僑の地域分布の重要な影響要因となっている。(2)近年、永住または短期滞在の形で帰国している新華僑の数が増加しつつある。その中に、高等教育・科学研究に従事するものが最も多いが、中国に進出している多国籍企業において経営管理や技術開発のリーダーとして活躍しているもの、および海外で身につけた先端技術を生かしてベンチャー企業を起こした起業家も急増している。老華僑と比べ、新華僑が特に中国の「知識産業」の発展に大きく貢献している。(3)帰国した新華僑の中に、アメリカ留学組がほぼどの分野においても最も活躍しているが、高等教育・科学研究の分野では、ドイツ・イギリスをはじめとするヨーロッパ留学組や日本留学組の活躍もかなり目立つ。一方、ICT関連企業の創業や多国籍企業の事業活動においては、アメリカ留学組の存在感は圧倒的に高い。(4)発展途上国からの頭脳流出による出身国の経済発展への直接な影響はマイナスな部分が多いが、中国の例から見ると、頭脳の帰国などによって大きなフィードバック効果も得られる。こうしたフィードバック効果は、まず、有力大学や多国籍企業が集中している少数の沿海地域に現れると見られる。以上の研究結果は、8章で構成される研究成果報告書の中にまとめられている。平成15年度の研究は、研究計画通り、まず「老華僑」と「新華僑」の所在国および中国における経済活動などに関する資料の収集・分析から着手した。主な調査・研究内容と実績は次の通りである。1)先行研究や統計資料の収集を通じて、「老華僑」と「新華僑」の地域分布および所在国での経済・社会地位を整理・比較している。特に、中国経済に対する影響力が増している米国と日本における「新華僑」について、詳細な資料を入手したうえ、その規模、人口学特徴、職業構成、所得状況などの分析を進めている。2)現地の研究者・政府機関の協力を得て、上海経済圏出身者の海外留学先分布と留学後の就職・居住地、帰国創業状況について、約240の海外留学者関係世帯を訪問し、調査結果を集計した。3)中国の統計資料や現地調査に基づいて、「老華僑」と「新華僑」の対中投資の特徴(産業構造、地域分布、経営方式など)と差異を分析している。特に、中国各地の人材誘致政策と「留学生創業区」の実態とについて、豊富な資料を収集した。4)上海・北京・広州など大都市におけるハイテク産業や多国籍企業などで活躍している「海亀派」と呼ばれる新華僑の一部(企業または個人)を(今後数年間)追跡調査の対象として選定しており、「新華矯」の中国経済への影響をミクロの視点でも考察している。5)以上の調査・分析に基づいて、数本の論文を完成した。

そのうち、2つの投稿論文(英文1つ、和文1つ)は学術誌に掲載されたまたは掲載される予定となっており、他の2つの論文は国際東アジア研究センターのワーキングペーパーとして刊行されている。平成16年度においては、次の調査・分析に重点を置き、研究を進めている。1)引き続いて公表統計データと参考資料を収集するとともに、上海社会科学院や清華大学など現地研究機関の協力で、上海・北京などのハイテク産業パークにおける新華僑企業・留学生企業の進出・集積と発展動向について現地調査を3回行った。これに基づいて、上海浦東新区と北京中関村地域の新華僑企業・留学生企業の特徴・異同と集積要因を分析している。2)中国の地域別経済成長パフォーマンスついて、FDIおよび人的資本要因を計量分析モデルに入れて、「華僑」による貢献度を計測している。その関連成果として、中国の経済成長の源泉に関する共同論文は、香港で開催された第9回東アジア経済学会(EAEA)で報告された。3)北米、日本在住の新華僑を中心に、その所在国と中国の経済交流における役割と影響要因を比較・検証している。4)グローバル時代の国際人口移動(特に発展途上国からアメリカ・ヨーロッパ・日本など先進国への移動動向)と人口移出国・移入国のそれぞれの関連政策を収集し、国際人口移動の発展途上国全体に与える影響を観察・整理している。以上の調査・分析・学術交流活動を行いながら、前年度に続き、複数の関連研究論文を学術誌に投稿した。16年度では、2つの修正論文と一つの新規投稿論文(英文1つ、和文2つ)は査読付き学術誌に掲載された。他に、1つの英文共同論文は国際東アジア研究センターのワーキングペーパーとして刊行されている。平成17年度においては、引き続いて各種統計データと参考資料を収集するとともに、中国(上海、深〓など)およびアメリカ(ニューヨーク、ボストン)で、中国のハイテク産業パークにおける留学生企業の発展動向および多国籍企業における新華僑の役割ついて現地調査を実施した。また、経済発展における人的資本の役割や中国人の国際移動に関する論文を日本や米国で開催された学会・研究会で積極的に発表した。そのうち、1つの日本語論文と1つの英文論文はそれぞれ査読付き学術誌の研究論文と国際東アジア研究センターのワーキングペーパーとして掲載された;ほかの2つの英文論文(共著)は海外の査読付き学術誌・論文集に掲載される予定である。現在、過去3年間の調査・分析と研究発表の成果に基づいて、この研究プロジェクトの最終報告書をまとめており、2006年6月中に日本学術振興会に提出する予定である。同報告書の内容構成(全10章、約250ページ)は、修訂される可能性があるが、次のようになっている。「中国の経済発展における華僑の役割-新華僑と老華僑の比較-」前書き:本研究の背景と目的第1章高学歴者の国際移動による発展途上国への影響:先行研究のレビュー第2章近年の高学歴者の国際移動の動向、特徴と影響要因第3章中国人の国際移動の歴史:新華僑と老華僑の定義第4章改革開放以降の中国人の国際移動の移入先(Destination)構造第5章改革開放以降の中国からアメリカへの人口移動第6章改革開放以降の中国人の国際移動の移出地(Origin)構造第7章中国の経済発展における帰国留学生の役割:産業別・留学国別調査第8章中国における多国籍企業における新華僑の役割第9章帰国留学生の地域選好、規定要因および地域経済への影響
反応-拡散系における定常パルス解と進行パルス解の関係について

双安定な2成分系のactivator-inhibitor systemにおいて、ある物理パラメータ(特に、2成分の反応比、拡散比、2つの平衡解の安定度の比など)に関する進行波解、定住波解の大域的な構造と安定性を明らかにする事を目的とした。特異摂動法と分岐理論を駆使して、フロント進行波解とバック進行波解の大域的所在と安定性を示した。この状況もとで、あるパラメータの値に対して、同一速度を持つフロント進行波解とバック進行波解が共存している。このパラメータの値から新しい解、パルス進行波解が分岐する事を示した。さらに安定なフロント進行波解と安定なバック進行波解からのみ安定なパルス進行波解が分岐し、それ以外の組み合わせでは、不安定なパルス進行波解が分岐することで示した。定在波解との関係では、例えば、2世分の反応比を小さくしていくと、定在波解は不安定化し、最初に安定な脈動定在波解がHopf分岐し、次いで不安定なパルス進行波解が分岐すると考えられていたが、それは2つの平衡解の安定性の強さに依存しており、最初に安定なパルス進行波解が分岐する場合があることを示した。これは上記の結果と整合している。以上は局所的な性質である。大域的構造に関しては、池田勉氏(龍谷大学)との共同研究により、反応項を区分的一次関数で近似した場合は、上記の局所的な解が大域的に連結していることを示した。さらに、安定なパルス進行波解から、脈動進行波解がHopf分岐することもわかった。
変動する重力下での結晶の誕生

結晶の生成が地球上と異なる重力環境ではどう異なるかを、結晶成長の立場から研究するのが本研究の目的である。この研究では1gでの結晶成長を基準にして、1500gまでの重力下の研究を行なった。重力の変化は遠心加速器を用いて行なった。これを用いて、結晶成長速度、核形成速度、溶液の対流のg(重力)依存性を調べた。水溶液の硝酸バリウム結晶、カリミョウバンを用いて得られた成果は以下のようにまとめられる。1.1g下での結晶成長は光学的なその場観察で行ない、結晶表面パタ-ン、成長速度、溶液対流を詳細に調べた。1ー1.結晶の成長速度は定常的ではなく、約1%での過飽和度での成長速度変的は40%以上にも達する。これは成長による不安定な密度対流の発生に起因する。1ー2.上下方向と水平方向の成長速度は密度対流の発生により逆転し、多様な結晶形態をとる。2.高い重力下での核形成と成長速度は、結晶の個数とサイズを調べることで行なった。2ー1.核形成速度はgレベルの増大にともない大きくなる。これはgレベルの増大にともない、レイリ-数が大きくなり対流が発生しやすくなったためである。したがって、微少重力では、核形成が生じにくいことが予想できる。2ー2.成長速度はgレベルと正の相関がある。これは対流の新たな発生により物質輸送がそく進されたためであろう。
在日・訪日外国人のための医療通訳養成システム構築に関する研究

本研究では、国際化社会に向けて、日本でことばに不自由なく診療が受けられる環境を整備するべく、在日、訪日外国人と医療をつなぐ医療通訳を養成することで日本の外国人医療を促進するために次の3項目を達成した。(1)国内外の既存のマルチメディアを使用した医療通訳養成システムを調査した。(2)医療通訳に必要な要素のうち、対面学習とオンライン学習に向く要素を明らかにした。(3)医療通訳の人材を育成するために、対面とPC上の学習を組み合わせた学習(ブレンド学習)のパイロットプログラムを考案した。本研究により、外国人医療の言葉の障害による医療格差の問題を解決する一助となることを目指した。本研究では、国際化社会に向けて、日本でことばに不自由なく診療が受けられる環境を整備するべく、在日、訪日外国人と医療をつなぐ医療通訳を養成することで日本の外国人医療を促進するために次の3項目を達成することを目的とした。(1)国内外の既存のマルチメディアを使用した医療通訳養成システムを調査する。(2)医療通訳に必要な要素のうち、対面学習とオンライン学習に向く要素を明らかにする。(3)医療通訳の人材を育成するために、対面とPC上の学習を組み合わせた学習(ブレンド学習)のパイロットプログラムを考案する。平成26年度は上記のうち(1)(2)を達成した。平成26年度は国内外の既存のマルチメディアを使用した医療通訳養成システムを調査し、養成システムの各項目が、医療通訳に必要な要素のうち、どの要素を強化することに役立つかを確認し、医療通訳に必要な要素のうち、対面学習とオンライン学習に向く要素を明らかにして、その結果を論文と学会にて発表した。よって当初の研究計画に遅れはなく、おおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。医療コミュニケーション今年度は医療通訳の人材を育成するために、対面とPC上の学習を組み合わせた学習(ブレンド学習)のパイロットプログラムを考案・作成する。研究成果は国内外の学会・雑誌上で発表する。
開胸術後遷延痛における早期治療介入の予防効果と危険因子同定(遺伝子多型解析含む)

研究開始後、患者のリクルートに問題が生じたため、研究計画を変更し観察研究に変更を行った。追跡可能であった15名の患者に関して、術後遷延痛の発生率は33%、NRS≧5の強い痛みを残した患者は13%であった。創部の長さ(P=0.04)、手術時間(P=0.04)、麻酔時間(P=0.04)は術後遷延痛発生予測因子であった。また、多施設共同研究として亜急性期術後研究会を発足させ、肺悪性腫瘍手術に関して後方視的研究を行った。511名の患者のうち、術後遷延痛発生率は術後3か月で17.8%、術後6か月で11.5%だった。術前の鎮痛薬使用は3か月後の、女性は6か月後の術後遷延痛発生と関連がみられた。そこで我々は呼吸器外科、麻酔科、ペインクリニック、遺伝子多型解析チーム(公益財団法人東京都医学総合研究所)と共同で研究を開始している。呼吸器外科で手術予定の患者で除外基準に当てはまらず、同意を得ることができたものを無作為化し2群に分け、追跡している。現時点で13件の研究をエントリーすることができたが、2例は脱落していること、残りの症例は痛み、心理的要因、生活活動度に関して半年間フォローアップするため質問票で追跡調査中である。症例数が少ないこと、観察期間を終了していない問題点があるものの、既に欧米で報告されている開胸術後遷延痛発生率よりも少ない傾向(18%)である。遷延術後の中でも肺がんなどの手術に伴う開胸術後遷延痛は30ー40%と発生頻度が高く、強い痛みを残すものは約10%と全ての手術の中で最も高い。また、本邦における死亡原因の第1位は悪性新生物(がん)であり、全がんの中で肺がんは死亡原因の第一位を占めている。また、手術件数の増加に伴って術後遷延痛患者数も増加することが予想され、これは非常に深刻な公衆衛生上の問題であるとの指摘もある。呼吸器外科で手術予定の患者で除外基準に当てはまらず、同意を得ることのできたものを2群に分け介入研究を行っていたが、問題が生じたため各部署と協議の上、研究計画を変更し、観察研究に変更した。現時点で15症例をエントリーすることができ、現在も追跡中である。また、多施設共同研究として亜急性期術後研究会を発足させ、術後遷延痛のうち発生頻度の高い術式に関して多施設で後ろ向きにデータを取集し、解析を行っているところであり、今後の多施設前向き研究立案のpreliminary studyとする。術後遷延痛に関する啓蒙活動として海外講演も行った。初年度のpreliminary studyの結果と患者側からの意見を総合し、呼吸器外科群とペインクリニック群の2群に分けたRandomized controlled studyの継続が困難と判断したため、再度研究計画を見直し、介入研究から観察研究に変更することを決定した。研究計画の見直し、当施設での倫理委員会提出などに時間を要し、また、臨床業務の体制変更に伴い、同意書取得やできるものが確保できなかったこと、完全電子カルテ化に伴い、紙媒体での質問票取得取り扱いに問題が生じたため症例数を増やすことが困難であった。術後遷延痛の中でも肺がんなどの手術に伴う開胸術後遷延痛は30-40%と頻度が高く、また強い痛みを有するものは10%、と全ての手術の中で最も高い頻度である。また、本邦における死亡原因の第一位は悪性新生物(がん)であり、全がんの中で肺がんは死亡原因の第一位を占めている。手術件数の増加に伴い術後遷延痛患者数も増加することが予測され、非常に深刻な公衆衛生上の問題であるとの指摘がある。そこで我々は開胸術後遷延痛に関する危険因子を調査した。昨年度より前向きコホート研究として症例を蓄積し、開胸術後遷延痛発生に寄与する危険因子を解析した。術後遷延痛(術後2ヶ月)の発生率は33%、NumericalRating Scale(痛みのスケール)≧5の強い痛みを残した患者は13%であった。術後遷延痛に寄与する因子は創部の長さ、手術/麻酔時間の長さ(どちらの因子も長いほど痛みを残しやすい)であった。術前の喫煙指数(Brinkman Index)、術前からの痛み、Hospital Anxiety and Depression Scale(不安、抑うつに関する質問票)、Pain Catastrophizing Scale(破局的思考に関する質問票)は術後遷延痛発生と関連がなかった。亜急性期術後研究会(多施設共同研究)では、肺がん手術・人工膝関節置換術(以下TKA)に関して後ろ向きにデータを収集し、術後遷延発生率の実態を調査し国際学会で発表した。術後3か月の時点での術後遷延痛発生率は肺がん手術で18%、TKAで49%であった。多変量解析の結果、術前からの鎮痛薬使用は肺がん手術、TKAとも術後遷延痛(術後3か月)と関連があった。肺がん手術では術後遷延痛(術後6か月)と女性で関連がみられた。麻酔法や術式は術後遷延痛と関連がなかった。本研究の結果に基づき、今後前向き研究を行うためのプロトコール作成も行った。

追跡可能であった15名の患者に関して、術後遷延痛の発生率は33%、NRS≧5の強い痛みを残した患者は13%であった。創部の長さ(P=0.04)、手術時間(P=0.04)、麻酔時間(P=0.04)は術後遷延痛発生予測因子であった。また、多施設共同研究として亜急性期術後研究会を発足させ、肺悪性腫瘍手術に関して後方視的研究を行った。511名の患者のうち、術後遷延痛発生率は術後3か月で17.8%、術後6か月で11.5%だった。術前の鎮痛薬使用は3か月後の、女性は6か月後の術後遷延痛発生と関連がみられた。他科、他施設との共同研究であり、実際臨床研究を開始するに際し調整に時間を要した。また、同意書取得時には痛みの評価の説明や痛みに及ぼす心理的影響、リサーチアシスタントを雇用する予定であったが、適当な人材の確保が非常に困難であり、研究開始が大幅に遅れたため。同意書取得の手順や新システムでの研究運用を見直し、関係者と協議の上、症例収集に向けて最善の対策を講じる予定である。また、当施設での術後痛に関する後ろ向き研究も併せて行っていく予定である。麻酔科学、疼痛制御学、社会学研究を開始し、他科との連携で問題が生じたこと、術後遷延痛の発生率が欧米の報告(40%として必要症例数を計算している)と比較して少ない傾向にあり(18%)、ペインクリニック群の患者はペインクリニックを受診する利益よりも不利益の方が上回ると判断したため現在研究を中止している。他科とも論議を重ね、研究のデザイン変更(無作為化比較試験から観察研究へ)が最善だと考え研究計画の変更を検討中である。リサーチアシスタントの人件費に使用予定であったが、適切な人材を雇用できなかったため。引き続きリサーチアシスタントのリクルートを継続する。