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旧制中学校の校内保存表簿を史料とした生徒懲戒と管理の運用と実態に関する実証的研究

旧制中学校に関する研究は、その制度や政策の解明が進展してきたことに比べ、教育や生徒指導の実態を明らかにする研究は、量的にいっても未だ充分なものとはなっていない。こうした把握に立って、本研究は生徒懲戒や生徒管理に関する基本史料を発掘し、それを分析することを課題とした。そのため、旧制中学校を前身とする各地の高等学校に保持されている「校内保存表簿」の所蔵状況に関する全国調査を行い、それを分類し、かつデータ・ベース化するとともに、それぞれの史料の解題の作業を含め、史料論的位置づけを実証的に行うことを目的とした。具体的な研究・調査を以下のように行った。1)明治期に創設された旧制中学校を前身とする全国の高校317校を対象とし、保存されている表簿の名称や種類について、アンケートによる全国調査を行う。2)学校史編纂の過程等において、史料目録が作成されている高校については、その寄贈を依頼する。3)以上のアンケート、および史料目録を検討し、史料の名称、種類等についての分類、生理を行う。その結果、317校への回答依頼のうち、176校、約55・5%の回収成果を得ることができ、第一次的な分析を行った。今年度においては、明治・大正期に創設された旧制中学校を前身にもつ、全国の高等学校約500校を対象として、校内保存表簿の所蔵状況の調査をアンケート方式で実施した。回収分を6割程度となり、現在分析を進めている。また、すでに重要な諸史料の所在を確認している富山高校や金沢泉丘高校を具体的なケース・スタディーの対象として、史料の収集と検討を行っている。旧制中学校史に関する研究は、その制度や政策の解明が進展してきたことに比べ、教育や生徒指導の実態を明らかにした研究は、量的にいってもいまだ充分なものとはなっていない。こうした問題把握に立って、本研究は、生徒懲戒や生徒管理に関する基礎史料を発見し、それを分析することを課題としてきた。そのため、第一に全国の明治期に創設された旧制中学校を前身とする高等学校に対し、旧制中学校時代の史料の保存状況を確認するアンケート調査を行った。約二百校から回答を得たが、その結果、生徒指導の実態に関する史料としては、「学校日誌」、「教務日誌」、「回議綴」、「稟議録」といった記録簿が重要な手がかりとなること。さらに、生徒懲戒関係の史料として、「生徒懲戒簿」「生徒懲戒録」等は当時の懲戒の実態を多面的に把握するうえで不可欠の史料であるということを確認した。第二に、上記の調査校の中で、特に富山高校(旧制富山中学校)、金沢泉ケ丘高校(旧制金沢第一中学校)、高知追手前高校(旧制高知第一中学校)、徳島脇町高校(旧制脇町中学校)には、多くの「校内保存表簿」が残されており、それらを整理・分類し、生徒指導の背景となる、校内の教育指導全般にわたる基本史料の内容項目や件名の調査を行った。第三に、その中でも、富山高校では、中学校創設以来の2500点に及ぶ史料が簿冊として保存されており、それらの集中的な調査・分析を行った。現在、そうした調査をふまえ、基本史料の内容分類とその分析を行っている。
地理的単為生殖昆虫類における両性生殖系統と単為生殖系統の共存メカニズム

オオシロカゲロウは河川棲の昆虫類であり,地域によってオス・メスが共存する両性個体群と,メスだけで構成される雌性個体群が認められる地理的単為生殖種である。遺伝子解析により、どちらの生殖系統かを識別することができる。今回、福島県・阿武隈川および埼玉県・荒川の2河川において、両系統が混在することが明らかになった。これらの性比は流程ごとに異なり、阿武隈川では下流に行くほど、単為生殖系統の割合が高くなるが、一方、荒川では逆のパーターンで、上流側に向かうほど単為生殖系統の割合が高くなった。加えて、単為生殖系統と両性生殖系統間での羽化時間に違いがあり、系統間での交配が比較的困難であることが明らかとなった。本研究は、進化生物学において永く議論されてきた課題「両性生殖vs.単為生殖」に対して、新たな見解を投げかける研究である。地理的単為生殖昆虫のオオシロカゲロウはしばしば大発生を引き起こす河川棲のカゲロウ類である。これらの地域個体群のほとんどは、両性生殖系統から成る両性個体群あるいは単為生殖系統から成る雌性個体群のいずれかのタイプである。しかし、一部の個体群では、同一河川水系に両性生殖系統と単為生殖系統の両系統が混在することが明らかになってきた。これまでに繁殖・生態学・遺伝学的データを蓄積してきたが、遺伝子解析(ミトコンドリアCOI領域)により、両性生殖と単為生殖のどちらのタイプの系統なのかを識別することが可能となった。本研究では、福島県・阿武隈川および埼玉県・荒川の2つの河川水系において、両系統が混在することを明らかにした。また、これらの流程分布は、阿武隈川では下流に行くほど、単為生殖系統の割合が高くなるが(最下流調査地点の福島市でほぼ100%単為生殖系統)、一方、荒川では逆のパターンで、上流側に行くほど単為生殖系統の割合が高くなった。1990年代初めの福島市・阿武隈川個体群の性比調査では両性個体群であった(Watanabe et al., 1998)にも関わらず、本調査では、個体群の雌性化が生じていたことから、近年、単為生殖系統の個体数が増加しており、現在は過渡的状態にある可能性が高い。自然環境下において、リアルタイムで生じている両性生殖vs.単為生殖の構図を明らかにすることができてきている状態にある。研究計画の通り、阿武隈川および荒川の両河川水系において、幼生を対象とした性比調査を実施し、流程ごとの性比の違いを明らかにできた。また、ミトコンドリアDNAのCOI領域を対象とした遺伝子解析により両性生殖系統-単為生殖系統の判別を行ない、流程ごとの系統頻度の違いを明らかにできている。オオシロカゲロウは9月上・中旬の夕暮れ時, 1-2時間の短い間に羽化をする。羽化の同調は極めて強く,成虫寿命は数十分から2時間程度と非常に短い。昨年度の調査時期には大雨が降ってしまい、採集された羽化個体数が少なかった。羽化時期および羽化時間における両性生殖系統と単為生殖系統間の違いがありそうな傾向は認められたものの、やや不十分なサンプルサイズである。引き続き、次年度も調査データをとる必要がある。河川棲水生昆虫のオオシロカゲロウは地理的単為生殖種であり、地域個体群のほとんどは、両性生殖系統から成る両性個体群あるいは単為生殖系統から成る雌性個体群のいずれかのタイプである。しかし、福島県・阿武隈川および埼玉県・荒川の2つの河川水系においては、両性生殖系統と単為生殖系統の両系統が混在することが明らかになってきた。進化生物学において「両性生殖vs.単為生殖」は永く議論されてきた課題であり、本種両系統の共存がいかにして成立しているのかを明らかにすることは、新たな知見となり得る。本研究では、両性生殖系統-単為生殖系統個体の羽化および交尾行動の比較調査を実施し、両系統が同所的に生息する状況下において、両性生殖系統のオス個体は単為生殖メス個体と交尾しているのかを明らかにすることを目的とした。つまり、両性生殖系統のオス個体は単為生殖系統のメス個体と無駄な交尾をしているのか、あるいは、単為生殖系統のメス個体はオス個体の存在下では両性生殖しているのか、を明らかにする。その結果、単為生殖系統メス個体は比較的早めの時間に羽化する一方で、両性生殖系統は遅れて羽化することが明らかになってきた。本種の羽化ステージは、非常に短く、長くとも1-2時間のうちに交尾・産卵し、死亡する。両系統の羽化時間のピークは、2時間ほどの差があり、単為生殖系統のメス個体の多くは未交尾の状態であった。両系統における単為生殖系統個体と両性生殖系統個体の同所的な生息状況下では、両系統間の干渉がもっとも生じにくい形で、羽化タイミングにシフトを引き起こしている可能性が示唆される。

これらの性比は流程ごとに異なり、阿武隈川では下流に行くほど、単為生殖系統の割合が高くなるが、一方、荒川では逆のパーターンで、上流側に向かうほど単為生殖系統の割合が高くなった。加えて、単為生殖系統と両性生殖系統間での羽化時間に違いがあり、系統間での交配が比較的困難であることが明らかとなった。羽化個体を対象とした調査を次年度の羽化シーズンにも継続して行ない、昨年度のデータを補完する。加えて、両性生殖系統-単為生殖系統個体の交尾行動の比較調査を実施し、両性生殖オス個体がいる環境下で、単為生殖メス個体が交尾行動をとるのかどうかを明らかにする。オオシロカゲロウの交尾行動は、河川上で飛翔しながら行なわれ、交尾にかかる時間もわずか数秒ほどである。時には大量羽化となり、吹雪のような光景にも到る体長20 mmにも満たないカゲロウの交尾行動を、夜間、河川上で直接観察・調査することは、ほぼ不可能に等しい。しかしながら、一般的にカゲロウ類のメス個体は貯精嚢をもたず、交尾後の精子は卵母細胞がある輸卵管へ直接注入されて、卵門(卵殻上にある精子の侵入口)へ入り込んで受精する。予備調査において、DAPI染色・蛍光顕微鏡観察および走査型電子顕微鏡観察により卵門内に入り込む精子を確認する手法を既に確立している。交尾後か未交尾かを識別することから、同じ環境下にいる単為生殖系統-両性生殖系統個体の交尾行動を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。進化生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
超臨界溶体急速膨張法による有機薄膜創製技術の汎用性強化と薄膜自由設計手法の開発

近年,次世代の半導体素子として,有機エレクトロニクスデバイス(有機薄膜太陽電池,有機EL,有機薄膜トランジスタ)が注目を集めている.これらのデバイスの量産化には,高性能の有機半導体薄膜を低コストで製造する必要がある.しかし,現在広く検討されている液体有機溶媒を用いた手法では,溶質・溶媒・下層選択の制約や液体の残留などによって,高い導電特性を有する薄膜を作成することが困難である.そこで,本研究では,新規な有機半導体薄膜作製手法として超臨界溶体急速膨張法による薄膜作成を提案した.超臨界溶体急速膨張法とは,薄膜材料を溶解した超臨界二酸化炭素(高温高圧状態の二酸化炭素)を微細なノズルを介して基板に対して噴射し,超臨界溶体を急速膨張させることで,溶解した薄膜原料を基板上に薄膜として析出させる薄膜作製手法である.当該年度では,本手法によって得られる薄膜の導電特性を評価することで,得られる薄膜の有機エレクトロニクスへの適用可能性を検討した.その結果,本手法によって作製されたテトラセン薄膜およびTIPS-ペンタセン薄膜が,トランジスタ特性を示すことが示された.したがって,本手法によって作製される薄膜が有機エレクトロニクスデバイスに適用可能であることが判明した.ただし,得られた電界効果移動度は,溶液塗布や蒸着によって作製される薄膜よりも小さく,本法で得られた薄膜が,多数の結晶グレインから形成された多結晶膜である可能性が示唆された.そこで,今後は製膜条件の最適化を行い,得られる薄膜の高性能化が可能か検討する必要がある.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。1)超臨界二酸化炭素に対するテトラセンの溶解度測定分光学的手法を利用した飽和溶解圧力探索法によって超臨界二酸化炭素に対するテトラセンの溶解度を,測定した.これにより,今後の製膜実験において,結晶化現象の推進力となる溶解度差を正確に把握することができるようになり,現象論的見地からの考察が可能になったと考えられる.さらに状態方程式を駆使して溶解度の推算を行い,ペンタセンが超臨界二酸化炭素にほとんど溶解しない可能性が高いことを明らかにした.(2)ペンタセン薄膜の創製実験超臨界溶体急速膨張法による有機半導体作製技術の汎用性の強化を目的としてペンタセン薄膜の製膜に取り組んだ.アントラセン薄膜の製膜で蓄積した知見を活用し,最適と思われる実験条件で製膜を試みたが,ペンタセン薄膜を創製することができなかった.これはペンタセンの超臨界二酸化炭素に対する溶解性が低いことが原因であると考えられる.そこで,溶体濃度を大きくするために溶質溶解セル内をスターラーで撹拌し,ペンタセンの溶解度が大きくなる高温高圧の条件で3時間以上にわたる製膜実験を行ったが,吸光光度計によってペンタセン由来の光吸収を観察することができず,ペンタセン薄膜の作製もできなかった.したがって,以前にペンタセン薄膜として報告されていたものは含有する不純物によるものである可能性が高いと考えられる.(2)テトラセン薄膜の創製実験最適と思われる案験条件において製膜実験を行い,テトラセン薄膜の創製に成功した.得られたテトラセン薄膜が大きく鋭いXRDピークをもつことから,高い結晶性を有していることが示唆され,高いキャリア移動度を示すことが期待される.近年,次世代の半導体素子として,有機エレクトロニクスデバイス(有機薄膜太陽電池,有機EL,有機薄膜トランジスタ)が注目を集めている.これらのデバイスの量産化には,高性能の有機半導体薄膜を低コストで製造する必要がある.しかし,現在広く検討されている液体有機溶媒を用いた手法では,溶質・溶媒・下層選択の制約や液体の残留などによって,高い導電特性を有する薄膜を作成することが困難である.そこで,本研究では,新規な有機半導体薄膜作製手法として超臨界溶体急速膨張法による薄膜作成を提案した.超臨界溶体急速膨張法とは,薄膜材料を溶解した超臨界二酸化炭素(高温高圧状態の二酸化炭素)を微細なノズルを介して基板に対して噴射し,超臨界溶体を急速膨張させることで,溶解した薄膜原料を基板上に薄膜として析出させる薄膜作製手法である.当該年度では,本手法によって得られる薄膜の導電特性を評価することで,得られる薄膜の有機エレクトロニクスへの適用可能性を検討した.その結果,本手法によって作製されたテトラセン薄膜およびTIPS-ペンタセン薄膜が,トランジスタ特性を示すことが示された.したがって,本手法によって作製される薄膜が有機エレクトロニクスデバイスに適用可能であることが判明した.ただし,得られた電界効果移動度は,溶液塗布や蒸着によって作製される薄膜よりも小さく,本法で得られた薄膜が,多数の結晶グレインから形成された多結晶膜である可能性が示唆された.そこで,今後は製膜条件の最適化を行い,得られる薄膜の高性能化が可能か検討する必要がある.26年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度までに達成する計画の]0項目のうち,ペンタセン薄膜に関する5項目の達成が困難であることが明らかとなり,テトラセン薄膜に関する2項目のみを成し遂げた.したがって、達成度は全体の20%であり,研究計画の半分を見直す必要も出てきたため,「遅れている」と判断した.

これは,既往の研究で作製可能だと示されていたペンタセン薄膜の創製が,実際は不可能であったためたと考えられる.テトラセン薄膜に対しては予定通り,導電特性と操作条件との相関性を明らかにしていく.ペンタセン薄膜に関する検討は,本法によるペンタセン薄膜の製膜が不可能であったことから,計画を変更する必要がある.そこで,高キャリア移動度を有すると報告されている種々の低分子有機半導体材料を用いて,超臨界二酸化炭素に対する溶解度測定を実施する。そして,テトラセンと同等以上の溶解度を有する有機半導体材料を選定し,本法を胴いて薄膜創製実験を行う.さらに,導電特性と操作条件との相関性を明らかにする.そして,得られた知見を統合し,さまざまな目的物質・基板に対して所望の薄膜が得られるような薄膜の自由設計の手法を提案する.
シャント発声患者の食道内環境に影響を与える要因の検討

喉頭がん等で喉頭全摘出術を行った後の音声再獲得のための発声方法として、ボイスプロテーゼを用いた気管食道発声(シャント発声)が増えている。本研究の目的は、シャント発声を活用している人の健康関連QOLと、声に関連するQOLが、発声機能とどのように関連しているのかを明らかにすることである。研究の結果、QOLと発声機能検査の間では、声の強さに相関がみられ、包括的QOLの身体的健康と精神的健康には声の強さが影響していることが考えられた。本研究結果により、声の強さが発声リハビリの評価指標の一つとなることが示唆された。喉頭がん等の理由により喉頭全摘手術を行うことで、声帯も同時に摘出してしまうために発声機能の喪失が、QOL(Quality Of Life)低下に大きく影響を及ぼす。気管と食道の間にボイスプロテーゼを挿入することで、再び発声が可能となる気管ー食道シャント発声を行う方が増加している。しかしボイスプロテーゼの食道側にカンジダが付着することにより、定期的に交換をしなければならない。本研究は、食道内環境がどのような要因によって影響されているのか明らかにし、ボイスプロテーゼのカンジダ付着を予防し、食道内環境を整える適切な管理の方法を確立することを目的とし、音声機能の維持、声の質を保つなど音声関連QOLの向上を目指している。現在まで進行している研究内容は大きく2点である。1)現在までカンジダがボイスプロテーゼにどのように付着するのか把握するため、ボイスプロテーゼ交換の際にボイスプロテーゼのデータを収集した。どの位の期間で、どの程度のカンジダが付着するのかを把握することができ、シャント発声を行っている方の生活、食事、口腔内環境等の関連を明らかにすることに有用であった。2)今後シャント発声を行っている方の発声機能とQOLがどのように関連しているのかを明らかにするため調査を行った。シャント発声を行っている方の発声時の声の強さとQOLが相関していることが分かり、今後のQOL評価指標の一つとなり得ることが示唆された。喉頭癌等の理由により喉頭全摘出術を行うことで、声帯を摘出してしまうために発声機能の喪失が、生活の質:Quality Of Life(QOL)低下に大きく影響を及ぼす。気管と食道間にボイスプロテーゼを挿入することで、発声が再び可能となる気管ー食道シャント発声を行う方が増加している。本研究の目的は、ボイスプロテーゼを使用し気管ー食道シャント発声を行っている方のQOLと食道内環境、音声機能の関連を明らかにし、QOL向上を目指すものである。初年度、気管ー食道シャント発声を行っている方のQOLと発声機能の関連を明らかにするための調査を行った。その結果、健康関連QOLと声の強さの間に相関がみられ、今後の発声リハビリ等におけるQOL評価指標の一つとなり得ることが示唆された。初年度から最終年度にかけて、青年期女性におけるQOLの経年的変化と発声機能の特徴について調査した。仕事で声を活用してコミュニケーションをとるようになる等のライフスタイルの変化とともに、徐々に気管ー食道発声を行うことへのボディーイメージ変化について受容していくことで健康関連QOLの向上がみられ、若年である青年期女性においても気管ー食道発声は健康関連QOLの向上に有効であることが示唆された。最終年度、発声機能と食道内環境の関連を明らかにする調査を行った。その結果、食道内pHがボイスプロテーゼのカンジダ付着や発声機能に影響していることが示唆された。おおむね当初の研究計画通りに進行中。医歯薬学看護学医学教育看護教育今後、引き続きデータ収集を継続しながら、統計分析等も含めボイスプロテーゼのカンジダ付着要因の詳細検討を行っていく。また、食道内カンジダ予防、改善方法の検討を行う。本研究結果は、定期的に患者会や学会等にて報告する。学会発表、学術論文投稿のための翻訳作業に時間がかかり、発表や論文発表を翌年度に行う予定としたため。学会発表にて研究のブラッシュアップを行い、論文として発表する。研究の質を向上させる目的に、さらに多くの研究データ収集を行うための消耗品、必要物品等の購入、研究対象者に対する謝金等に活用する。
理系専門課程における科学史の歴史研究に基づく教育カリキュラムの提言

主として戦後から今日までの日本において、理系の学科・専門家が取り組んだ個別科学史の講義・著作・研究の状況を、教授要目の調査・著作の分析・関係者への聞き取りにより解明し、個別学科による差異を具体的にした。また現在の理系学生に向けて、個別科学史のみならず、理系学生全体に向けた専門科目としての科学史の講義の必要性を示し、そのシラバスを、文理共通ないしは文系向け教養科目の枠でなされるものとは異なる形で提言した。個別科学史の講義の設置状況を把握するため、旧帝大や主要な国公私立大学の『年史』や『大学一覧』を確認し、関係者へのインタビューを行った。研究組織構成員のなかで分担して東北・東京・名古屋・大阪・京都・神戸・茨城・筑波・東京工業・お茶の水女子・立教・東京理科・東海・日本(理工学部)等の大学の『学生便覧』やシラバスを確認した。また、個別科学史の講義を担当した人物の著作にあたり、講義がなされていた大学を特定するとともに、実施した講義内容について考察を深めていった。その結果、上記の大学のほとんどが、個別科学史を置いた時期があることがわかった。ただし、たまたま担当者が手配できたときに限っている大学と、一定の位置づけを与えている大学(立教・東京理科・日本(理工学部)など)があった。戦後から現在まで、このような科目を設置する大学の総数に大きな変動はない。また、個別科学史での学位の状況を確認し、担当者の学問的系列も部分的に明らかにした。科学史を専門とする大学院で学位が出せるようになる以前は、物理学史の学位は全員理学博士、数学史は文学博士である。物理学史においては、物理学者と物理学史の関係を、数学史においては文学系研究者と数学者のやりとりを、前者は名古屋大学、後者は大阪大学において調査し、その状況を具体的に示した。これらを押さえて、個別科学史に関連する事柄の一覧を作ったところ、東京大学理学系研究科に科学史・科学基礎論専攻ができた1970年と、この専攻が総合文化研究科広域科学専攻の1コースとなった1995年を一つの指標とすると、全体像が見えてくることが確認できた。さらに、コペンハーゲンでの研究集会参加・トロント大学訪問により、海外での個別科学史の教科書や担当者の状況を調べ意見交換し、欧米で適当とされる教科書の邦訳が多数あることを確認した。研究課題に即して、調査すべき対象・資料を特定できるようなデータの準備をした。『科学史研究』・『化学史研究』・『数学史研究』の目次で、電子化されていない部分を整備した。何種類かの雑誌と「物理学史通信」があり、どの部分も情報が電子化されていない物理学史関係については、全体像が見渡せる形で目次を電子化した。また、大学の年史として、どのようなものが編纂されているかを調査した。それらの調査に基づいて、制度化以前に科学史にかかわり、この分野で研究成果を挙げた方々を数学・物理学・化学・生物学・地質学から選定し、インタビューした。その結果、旧制高校で学んだ語学・哲学や社会学系学問の基礎的な素養があったこと、戦後の知的なものへの渇望があったこと、科学への期待がある一方、戦時中の最新の科学技術兵器の使われ方から、科学の本質や、それを取り巻く社会情勢へと自然に関心が向かったことから、科学史への興味がはぐくまれたこと、それを学び、研究するのに必要な素養が旧制の教育課程では養われていたことが明らかになった。また、科学史研究者とは言い難いが、科学史に興味のある科学者の研究グループがあったこと、新制設立期の大阪大学理学部数学教室のように、「数学史」とは銘打たないが、通常の数学の授業を展開するにあたって原論文に直接あたるという形で歴史に親しむ雰囲気もあったことも示された。以上のような積み上げの上が、1980年代の、個別科学史の学会活動を支えたと考えられる。また、この積み上げから、理系学生向け個別科学史の授業を置く着想も得られたと考えられるので、個別の大学での講義設置状況の調査にとりかかり、何件かの大学については、その実情を明らかにした。前年度の研究成果をまとめる形で、数学・物理学・生物学・地質学の個別科学史の現状について、学会報告を行った。数学では1970年前後に大きな転換が見られる、生物・地質では第2次世界大戦前と後で注目すべき転換があった、物理では戦後の混乱の中から歴史研究が立ち上がっていったというように、個々の分野間の特徴が明らかになった。化学史については、その分野の専門家から、この話題に対してすでに得られた成果を紹介してもらい、研究組織の中で情報を共有した。引き続き、教育カリキュラムの提言に向けての検討に入った。個別科学史関係にかかわってきた人々が、その必要性をどのように考えていたかを検討したところ、非専門家にその分野のことを伝えるときに有用、理系学科の教員の素養として重要とするのが、分野を超えて共有できる見解であった。研究組織構成員が考えている個別科学史の教案を持ち寄って検討する過程で、教養教育ではなく理系専門科目として、個別科学史ではなく、科学史全般を教えるような教科の必要性が見いだされた。さらに、科学史の非専門家が科学史に求めるものについての意見をまとめた。また、韓国・ソウルでの国際数学者会議で、数学者の歴史認識の必要性に関する意見を交換した。海外での科学史教育の状況を視察した。

米国スタンフォード大学・カリフォルニア大学バークレー校では、「生物学史」とは称さなくても、自校の科学史における位置づけが理解されるような講義・展示があったこと、フランス・パリ第6大学には、「数学史」と称して、数学的な内容の本の読み方が教えられていたことなどがわかり、教育課程を考案していくうえで、有用な情報を得た。日本での個別科学史の実態についての調査を続け、成果をまとめる一方、理系向け科学史の教授要目を具体的に示していくという二つの方向から研究を進めた。前者については、名古屋大学物理学教室における物理学史の実情、パスカル研究に取り組む文系研究者と数学者が協力して日本の数学史のレベルを引き上げた状況、奥野久輝の化学史の講義ノートおよびその講義が形成される過程が明らかになった。いずれも個別の話題であるが、理系の枠でなされた科学史研究・教育の具体的な実態を伝えるものである。生物学・地質学については、戦前に出されたものも含めて日本語の教科書を検討した。すでに状況を把握していた他分野と突き合わせたうえで、理系学生向けの科学史教育をどう進めるべきか、考察をすすめた。文系向けの個別科学史ではなく、理系向けの科目ということを考えるとき、専門科目としての歴史が教育上効果的に機能する分野とそうでない分野があるのではないかという論点が必要で、数学や化学は古代からの通史が、物理学については現代物理学史が、その分野の理解を助けるうえで有効に機能するが、生物や地質については、歴史を教えることが効果的な方法とは考えられなかった。研究開始後3年目に個別科学史とは別に理系向け共通科目「科学史」に注目し、大正期までさかのぼって、その歴史的経過を調べた。個別科学史ではなく科学全体を見渡した歴史、それも、文系向け一般教育ではなく理系向けとして設定された講義は2,3件あったが、受講対象の違いを意識した講義内容かどうかまでは不明である。しかし、個別科学史の状況等と考え合わせて、科学的な考え方とは何かを、理系学生はどこまで深めておかなくてはならないかが、この枠の講義を構成する重要な論点であるという見解を得た。主として戦後から今日までの日本において、理系の学科・専門家が取り組んだ個別科学史の講義・著作・研究の状況を、教授要目の調査・著作の分析・関係者への聞き取りにより解明し、個別学科による差異を具体的にした。また現在の理系学生に向けて、個別科学史のみならず、理系学生全体に向けた専門科目としての科学史の講義の必要性を示し、そのシラバスを、文理共通ないしは文系向け教養科目の枠でなされるものとは異なる形で提言した。日本における個別科学史の取り組まれ方について、昨年度見いだされた、戦後日本の数学史における文系研究者との連携や物理学と物理学史との関連については、一通りの見解を出すことができた。生物・地質・化学分野についても考察が進み、1970年前後になされた科学史の制度化以前の個別科学史の取り組まれ方について、全体像が見渡せるような成果は得られた。この分野を教える意義がどのように語られてきたか、今日ではどのような意義があるかについて、科学史の非専門家からも意見をきき、研究組織としての見解はまとまる方向にある。研究組織構成者のシラバスの検討を行い、また北米やフランスの教育体制についての情報も集まった。来年度には、カリキュラムを具体的に提示できる見通しが立ったので、このように評価した。数学史にかかわる科研の成果で、出版前に多くの方の意見をとりいれたいものを公表する。科学史科学史上の重要な原典の邦訳の一覧を作成する。
p38MAPキナーゼによる発生分化・増殖・アポトーシスのスイッチ機構と癌化

p38MAPキナーゼは、ストレスや炎症性サイトカインによって活性化されアポトーシス誘導に関与していると考えられていたが、私はp38が赤血球系細胞の増殖や細胞分化にも関与していることを明らかにしてきた。しかしp38にはファミリーが存在することが明らかになっており、それぞれの機能の違い、発生分化、増殖、アポトーシスといった細胞運命を決定する分子メカニズムは矛盾も含めて全く解明されていない。本研究では巨核球・血小板系を解明のためのモデルシステムとして解析を始めた。まず、p38の巨核球の成熟分化における関与を調べるために、特異的阻害剤の添加による効果を調べたところ血小板放出が阻害され、それはアクチン重合阻害によることであることが判明した。最近、p38α欠質マウスは造血の発生分化に異常を生じ胎生致死となることが報告された。胎生致死の場合その後の機能解析は困難であるが、そのES細胞のin vitro分化誘導系を用いれば可能である。そこでp38α欠質マウスからES細胞を作成し、巨核球へのin vitro分化誘導系における影響を詳細に検討したが、巨核球に正常に分化し血小板放出にも何ら影響がみられなかった。このことは、p38αは巨核球の分化には関与しておらずp38βが特異的に機能する、もしくはp38αの機能をp38βが代償したという2つの可能性が考えられた。一方、巨核球特異的な制御メカニズムを解明するためにprimary巨核球を用いたPCR-Subtraction法を行ったところ、単離した遺伝子の中に興味深いことにp38β遺伝子が含まれていた。以上のことから、巨核球の分化成熟過程にはp38βが特異的に機能しているのかもしれない。いずれにしてもダブルノックアウトして検証する課題が残された。
ハンセン病と現代日本文学

(抄録なし)当該研究は、基本的に医学と文学の共通点を中心に文学の社会的価値を考えている。2012年の11月から研究活動が進展しており、TANAKAはMedicalHistoryというジャーナルに提供する論文を書き、編輯されている本の原稿を出した。その研究は菊池恵風園にて過去に行われていた「檜の影」短歌会と病院の日常生活について書いている。短歌を使い、どのように病院というものを「自分の居場所」にするのかというところから研究が始まった。また、2012年12月14日に、慶応大学で行なわれた第6回目となるアジア医学史学会にて、TANAKAは幸田露伴のハンセン病についての扱いや1890年に書かれた英語のゴストストリーの中のハンセン病の扱いについて発表した。これは、比較文学に近く、英米社会と日本の社会はどのようにハンセン病に対して恐れを抱きそれが文学で描かれたという点から始まった。2014年、この発表を改訂し、出版したいとTANAKAは構想している。そして2012年の12月16日に、大阪大学で行った「ハンセン病のグローバルヒストリー」の企画運営をTANAKAは手伝い、外国から来た来賓発表者の翻訳なども手伝った。2013年は3月2日の研究会で、TANAKAは「ハンセン病と日本近代文学一文学によるコミュニティー形成」について発表した。できるだけ幅広い場所で研究を紹介し、皆に医学と文学について考えてもらい、意見を得ながら研究続けていくことをTANAKAは念願としている。また、TANAKAは本の原稿を少しずつ改訂し、できるだけ広い場所で自分の研究を発表していこうとしている。TANAKAは大阪大学の大学院生向けのゼミにも参加し、自分の研究発表の機会を得ている。出原は、こうしたTANAKAの研究に対して、本人の視野に入っていなかったハンセン病文学の作品を紹介し、さらなる研究の進展を支援してきた。TANAKAは研究発表を2ヶ月に一回のペースを目標に研究を行っている。本の計画を立てながらジャーナルへの論文も提供している。論文の研究を改訂し、新しい研究も含めて進展している。大阪大学での大学院生向けのゼミにも参加し、その場でも自分の研究について発表している。そして科研費共同研究会「ハンセン病研究の新視角-〈隔離〉の知から〈つながり〉の知へ」の一員として研究会に参加しており、おおむね順調に進展しているといえる。出原はこのようなTANAKAの研究について、さまざまな相談を受けて適宜アドバイスをしている。TANAKAは今後も引き続き研究発表を2ヶ月に一回のペースで続けていこうとしている。大阪大学のゼミにも科研費共同研究会にも参加しつつ、自分の研究を発表して、他の人の研究にも協力していく姿勢を示している。TANAKAは2013年の6月までに、ジャーナルの特別編集に参加するために、Conception in the Hospital : Family, Birth, and Children in Hojo Tamio's Fictionの原稿を書き終え、本の計画や改正を進展しながら、これから幸田露伴のハンセン病の扱いについての論文をジャーナルに提供する予定である。2013年は、出来る限り多くの発表を行い、そしてジャーナルの原稿2つを目標に研究を続けていこうとしている。その上で、TANAKAは本の計画を英語の出版社に出し、本の改訂を進展させて行く準備にあたろうとしている。(抄録なし)
超低騒音・小型高速回転レーザスキャナの開発

本研究は、小型化が可能で、騒音のない高速回転レーザスキャナの開発を目的としており、ポリゴンミラーの風切り音による騒音をなくすために、動圧型空気スラスト軸受のスパイラル溝を粘性真空ポンプとして利用した。これによりハウジング内の圧力を0.1気圧以下にまで低下させ、ミラーをほぼ真空に近い空間中で回転させることにより、風切り音をほとんど消滅させることができる。一方、小型化については、スパイラル溝付き動圧型空気スラスト軸受に真空ポンプ機能と回転軸支持機能を同時に持たせる構造を提案することにより可能にした。本研究では、このようなスキャナモータを実際に製作するための基礎的な研究として、スパイラル溝付き動圧型スラスト空気軸受の静的特性(ポンピング特性および負荷特性)と動的特性(動剛性および減衰性)を理論的に明らかにするとともに、実験によりその妥当性を検証した。次に、理論計算をもとに、実際に使用可能なレーザスキャナモータを製作し、その騒音低減効果および駆動動力低減効果を実測するとともに、スキャナとして満たすべき性能を実験的に明らかにした。その結果、次のような結論を得た。1.スパイラル溝付き動圧型空気軸受は、真空ポンプ機能と荷重支持機能を同時に満たすことができ、この軸受を用いることで、スキャナハウジング内の気圧を低下させることができる。2.提案する軸受を用いることにより、30,000rpm、軸受すきま2.5μmでハウジング内圧力を0.1気圧以下まで低下させることができる。3.提案する軸受を用いたレーザスキャナモータを用いて、レーザ光走引試験を行った結果、従来のレーザスキャナモータに比べ、騒音、駆動動力の低減ができ、さらに、ジッター等の低減が認められ、提案した軸受形式の有効性が確認された。本研究では、小型化が可能で、騒音のない高速回転レーザスキャナの開発を目的とする。本研究では、ポリゴンミラーの風切り音による騒音をなくすために、動圧型空気スラスト軸受のスパイラル溝を粘性真空ポンプとして利用する。一方、小型化については、スパイラル溝付き動圧型空気スラスト軸受に真空ポンプ機能と回転軸支持機能を同時に持たせる構造を提案することにより可能にしている。ここでは、このようなスキャナモータを実際に製作し、その騒音低減効果を実測するとともに、スキャナとして満たすべき性能を、実験的に明らかにすることにより、その有効性を確認する。さらに、量産化に際して必要となる種々の加工誤差のスキャナ性能への影響を理論的に明らかにすることにより、提案するスキャナの設計手法を確立することを目的とする。今年度は、以下のようなことを行った。1.これまでの研究をもとに、最適なポンピング特性と支持剛性を持つ真空ポンプ機能付きスパイラル溝付き動圧型空気スラスト軸受の特性を検討する。また、動圧型空気ジャーナル軸受についてもその特性について検討を行う。これらの検討から、40,000rpmで0.1気圧以下の真空度を達成できるスパイラル溝付き軸受形状を決定した。またジャーナル軸受についても、軸質量200gで、40,000rpmが可能な軸受および溝形状を決定した。2.上記の検討をもとに、スラストおよびジャーナル軸受を実機に組み込むためのスキャナモータの基本形状を決定し、スキャナモータを製作した。軸、および軸受の材質は、アルミナセラミックスとした。

これによりハウジング内の圧力を0.1気圧以下にまで低下させ、ミラーをほぼ真空に近い空間中で回転させることにより、風切り音をほとんど消滅させることができる。一方、小型化については、スパイラル溝付き動圧型空気スラスト軸受に真空ポンプ機能と回転軸支持機能を同時に持たせる構造を提案することにより可能にしている。ここでは、このようなスキャナモータを実際に製作し、その騒音低減効果を実測するとともに、スキャナとして満たすべき性能を、実験的に明らかにすることにより、その有効性を確認する。さらに、量産化に際して必要となる種々の加工誤差のスキャナ性能への影響を理論的に明らかにすることにより、提案するスキャナの設計手法を確立することを目的とする。今年度は、以下のようなことを行った。1.前年度に求めた計算結果をもとに、レーザスキャナの形状・寸法を決定し、実際のレーザスキャナ装置の製作を行った。製作したレーザスキャナは耐摩耗性を考え、軸・軸受材料ともにセラミックスとした。2.製作したレーザスキャナの動作確認を行った結果、30000rpmで安定に回転し、さらにはハウジング内圧力を0.5気圧まで低下させることができた。3.レーザスキャナにレーザ光を照射し回転性能試験を行い、ジッタ、面倒れなどを測定した。この試験により、製作したレーザスキャナモータが、実用上、十分に使用可能な性能を持つことを確認した。4.本研究により、高速回転が可能でかつ非常に静寂なスキャンモータの実現が可能であることが示された。
有機修飾された酸化物共重合体による機能性ハイブリッド材料の創出

側鎖を有機修飾した酸化物交互共重合体からなる有機ー無機ハイブリッド材料による機能性材料の創出を目的として研究を進めた。特に、架橋構造が厳密に制御されたオキソオリゴマーの合成に注力し、中距離構造が制御された非晶材料の実現を目指した。その結果、オキソ多面体が連結したオリゴマーにおいて、架橋構造を完全制御することに成功した。また、構造が規定されたオリゴマーを用いて、高分子材料を合成することで、中距離構造が制御された非晶固体を実現した。ネットワーク構造が制御された非晶固体は、従来の構造がランダムな非晶個体を比べて、優れた熱的特性を示すことを実験的に示し、非晶体の中距離構造制御の重要性を実証した。サブnm数十nmの構造(中距離構造)は種々の材料物性に影響を及ぼす極めて重要な構造サイズ領域である。一方で、無機非晶質材料においては精密な中距離構造制御が困難であるため、材料の加工成型性は高いものの物性制御の自由度が低いことが問題となってきた。本研究では、平成25年度からの継続課題として、1)中距離構造が制御された無機系オリゴマー分子の作製および2)これらオリゴマー分子をナノビルディングブロックとして利用した非晶質固体材料創成を試みた。特に、各種NMR測定を駆使することで無機系オリゴマー分子構造を同定し目標達成に向けた分子合成指針を得ることを目的とした。昨年度の研究課題において得られた知見を基づいて、複数種の有機官能基を含有するケイリン酸塩系オリゴマー分子前駆体を合成し、これをサイト選択的に重合することで非晶質固体材料を作製した。具体的には、(Ph2MeSiO)3POおよび(Ph2MeSiO)2PPhOを高収率で合成しこれらをポストトリートメントにより架橋することで中距離構造が制御されたケイリン酸ガラスを合成した。これらのプロセスにおける、反応条件と形成される化学種(中距離構造)との相関を、NMRを用いた局所構造解析により明らかした。従来のケイリン酸ガラスの分子構造制御においては試薬の選択や組成比、溶媒環境、反応温度、時間といった種々の条件の制御が主な手段であった。しかしこの方法では、逐次的に重合が進む中で重合度や架橋度を細かく制御するのは困難である。そこで我々は、重合度と架橋度の制御を異なるプロセスとして制御することを目的として、無水酸塩基反応により架橋度の揃ったケイリン酸塩オリゴマー分子を作製し、これを前駆体として熱分解重合法により重合を進める2段階の合成プロセス(前駆体法)を導入した。このアプローチでは、3つの有機官能基を持つ塩化シランを用いることで、それ以上酸塩基対による反応が進行しないキャッピングされたケイリン酸塩オリゴマー分子を合成し、熱処理によって有機官能基が熱分解して水酸基に変換されることを利用している。本研究では、前駆体として、亜リン酸を用いた。Pの架橋度が2の(Ph2MeSiO)2PRO(R=H, Me, Ph)およびオルトリン酸を用いた架橋度が3の(Ph2MeSiO)3POを作製した。これらの前駆体を熱分解重合法によりそれぞれ1次元的な直鎖状あるいは3次元的な分岐した中距離構造を有するケイリン酸ガラスを作製した。このように前駆体の作り分けに基づくガラスネットワークの構造制御によってガラス転移点や軟化点といった熱的特性や耐水性等の諸物性を制御した。また、前駆体法には、規則正しい原子配列を実現するには決まった形の前駆体を収率良く合成する必要があり、許容される組成領域が狭いという課題がある。前駆体の種類を増やすことは、無機ポリマーを構成する周期的なユニットの選択肢が広がることにも繋がり、さらなる材料設計に有効である。そこで、今までの無水酸塩基反応と熱分解重合に加えて、リン酸基同士の脱水縮合反応を利用することで新たなSPPS型の前駆体分子を作製し構造を評価した。従来の非晶質合成手法とは、全く異なる分子制御的手法により、非晶質材料中での原子の配列を初めて制御した。これまでの、12ユニットの連結制御を5ユニット程度のオリゴマー領域まで拡張し、分子構造がガラスとしてのマクロな物性に与える影響を解明している。具体的には以下の成果を得ている。有機修飾された亜リン酸とPh2MeSiClを用いることで、構造を規定された架橋数2のSPS型の前駆体を高い収率で合成した。この前駆体を熱分解重合法を用いて重合すると、1次元的な直鎖状の中距離構造を持ったケイリン酸ガラスが得られた。一方で、亜リン酸の代わりにオルトリン酸を用いた架橋度3のSP(S)S型の前駆体からは3次元的に分岐した構造が得られた。これらの試料に対して、熱分析および耐水性試験より直鎖状のSPS型の試料の方がガラス転移点Tg,軟化点Tsが小さく、さらに化学的安定性が優れていることが分かった。リン酸の脱水縮合反応を導入することでSPPS型の前駆体を作製に成功した。この前駆体からは[SSPP]n型の周期的なユニットを形成可能であり、前駆体の繰り返し単位や組成領域が幅広くなることが期待される。(1)酸化物オリゴマーあるいは有機修飾無機ハイブリッドオリゴマー/ポリマー(特に酸化物交互共重合体)を用いた中距離構造制御ガラスの創出オキソオリゴマーの種類の充実を目指した。交互共重合型のオリゴマーを中心に研究を進める。

交互共重合型の分子では、各構成成分の飽和濃度を超えて目的とする構成成分を添加できることから、元素戦略的材料設計の際に、組成、材料選択性を大きく向上できる。このような考えに基づき、かご形構造を有する有機修飾ケイリン酸オリゴマーの作製に成功した。実験的にかご形分子の存在を実証した。しかしながら、かご形分子の単利には至らなかった。(2)有機物と無機物間の超分子的相互作用を制御したシナジーハイブリッド材料の創製有機物の柔軟性、復元性、機能性と無機物(本研究ではオキソオリゴマー/ポリマー)による信頼性、耐久性を、相乗的に作用し、真にシナジー効果を得られた材料(加成性から予想される物性値を凌駕する材料)は、ほとんど得られていない。本計画研究で提案する材料である、酸化物共重合体では、酸化物からなるポリマー主鎖を構成する酸化物ユニットを広範囲で選択できる。共重合分子間の超分子間相互作用を制御可能であると考え、これをさらに発展することにより、高分子系有機材料と比較して耐熱性、耐候性、耐光性に優れたシロキサン系材料を合成した。得られたシロキサン材料は、溶媒を除去することで、シロキサン原液としてデリバリーが可能で有り、封止や透明膜として多くの実用的な応用が期待される。側鎖を有機修飾した酸化物交互共重合体からなる有機ー無機ハイブリッド材料による機能性材料の創出を目的として研究を進めた。特に、架橋構造が厳密に制御されたオキソオリゴマーの合成に注力し、中距離構造が制御された非晶材料の実現を目指した。その結果、オキソ多面体が連結したオリゴマーにおいて、架橋構造を完全制御することに成功した。また、構造が規定されたオリゴマーを用いて、高分子材料を合成することで、中距離構造が制御された非晶固体を実現した。ネットワーク構造が制御された非晶固体は、従来の構造がランダムな非晶個体を比べて、優れた熱的特性を示すことを実験的に示し、非晶体の中距離構造制御の重要性を実証した。オルトリン酸およびフェニルホスホン酸のどちらを用いた場合においても透明な粘調液体が得られ、NMR測定の結果、(Ph2MeSiO)3POおよび(Ph2MeSiO)2PPhOがそれぞれ80%以上の収率で形成することが明らかになった。150 °C、6時間という熱処理条件下においては、副反応を伴うことなく目的オリゴマー分子が高収率で得られることが明らかになった。(Ph2MeSiO)2PPhOを熱処理した場合、材料は黄橙色を呈した均質な非晶質固体となった。29Si NMRスペクトルにおいて、D2PSS種(-25.8 ppm)およびD2SSS種(-63.7 ppm)に由来するピークが確認された。これは、Siのオキソ架橋数が2であることを意味しており、(Ph2MeSiO)2PPhOオリゴマー分子(オキソ架橋数1)中メチル基の選択的な熱分解反応とそれに伴うオキソ架橋ポリマー化が熱処理により誘起されたことを示唆している。一方で、31P NMRスペクトル)の10.3 ppmおよび0.1 ppmのピークはそれぞれT1, T2種に対応しており、オリゴマー分子中のSi-O-P結合は250 °C熱処理後も保持されている。同様にして、(Ph2MeSiO)3POを熱処理した場合においても、オリゴマー分子中のSi-O-Pを保持した状態で、オキソ架橋ポリマーネットワークが形成した。以上の結果より、非晶質固体材料中の中距離構造が前駆体オリゴマー分子により制御可能であると言える。
毎時高分解能のGMS可視画像を用いた高精度な実用日射量推定手法の研究

GMSの可視画像データを用いて地表における日射量を推定することは、(1)GMSが特定の時期に限定されずに継続的に運用されている実用衛星である、(2)日本を中心とする中部西太平洋域の広大な範囲についてほぼ均質なモニタリングができる、(3)静止衛生であるため、極軌道衛星に比べて観測頻度が高い、(4)同じく静止衛星の利点として、放射の非等方性に因る推定誤差を比較的とり扱いやすい、等の理由により、地上観測や航空機・極軌道衛星を用いたリモートセンシングに比べ、現実的な日射量モニタリングの手法として優れていることが、大気放射学に基づく簡単なモデルによって証明された。しかしながら、現状では、経済的理由あるいは計算機資源面で立ち後れにより、一般(特に在野)の研究者が衛星データを合理的に支障なく入手し、アルゴリズムの改良等の研究開発に利用することが難ししいことが明らかになった。これを解決するためには、GMSや関連衛星のデータを受信・保管するデータセンターを中心とする、情報頒布のための基盤整備を行うことが急務である。また、物理学的な問題点として、現在、ほとんどの衛星搭載可視放射計の絶対較正が行われておらず、現実にその感度が経年的に劣化していることが明らかになった。このセンサの劣化は放射計によって異なるものであり、気候変動のように長期間にわたるデータや異なる衛星のデータを合わせ用いるような研究用途にとっては深刻な誤差要因となり得る。これを解決するためには、前述のデータセンターのような何らかの責任分担機関によって、衛星打ち上げ時から後まで含めて、放射計の出力についての継続的な監視が行われることが必要であると考えられる。
メソアメリカ文明の高精度編年体系の確立と巨大噴火インパクトの広域比較研究

高精度の編年と環境史復元という目標に対して、メソアメリカ南東部地域において先古典期後期古典期前期の土器編年と巨大火山噴火による海岸低地の植生変化と高地の都市文化の変化を明らかにした。考古学的研究においては、先古典期後期古典期前期の土器編年を明らかにした。チャルチュアパ遺跡エル・トラピチェ地区は先古典期中期終末期に相当し、同地区での発掘調査により検出される当該時期に特徴とされる土器群に基づいて、メソアメリカ南東部太平洋側における広域編年に有効な土器の特徴を抽出した。その際、イロパンゴ火山噴火による降下火山灰層を鍵層としてその上層および下層から出土する土器群の特徴から先古典期後期から古典期前期までの土器相対編年を構築した。その結果、巨大噴火によるイロパンゴ火山灰降下層によって土器の特徴は変化しないことが解明できた。イロパンゴ火山の巨大噴火の影響については、前年度と同様に、大規模火砕流が到達して壊滅的な被害を被ったと考えられる半径40kmの地域よりも外側の地域、降下火山灰(TBJテフラの)が厚さ30cm程度以下の高地の都市遺跡と海岸低地の生活遺跡について調査した。高地の都市遺跡であるチャルチュアパ遺跡エル・トラピチェ地区では、エル・トラピチェは全く放棄されたわけではなく、建造物の補修程度の人間活動が続いていたと考えられる。なお、およそ3m前後の深さからTBJと同様の白色細粒火山灰層(TB4テフラ:およそ3万6千年前)が確認され、一指標として利用できることが確認できた。海岸低地・レンパ川下流域ヒキリスコ湾周辺で採取した有機質細粒堆積物の放射性炭素年代測定を進め、軽石や火山灰の流入による湾内のマングローブ林の衰退が、噴火直後(46世紀)から始まって、810世紀ころまで続いていたことを明らかにした。噴火の間接的影響により環境変化が生じ、噴火後高地とは異なる歴史を辿った。28年度が最終年度であるため、記入しない。考古学調査と火山編年学的調査からメソアメリカ文明の高精度編年体系の確立と巨大噴火インパクトの広域比較研究を実施した。考古学的研究では、先古典期中期から同終末期にわたるメソアメリカ南東部太平洋側における広域編年を構築するため、チャルチュアパ遺跡エル・トラピチェ地区を中心に発掘調査を実施した。また、E3-1ピラミッド神殿とその前面に位置する広場を広範囲に平面発掘し、イロパンゴ火山灰(TBJテフラ)層、床、集石といった遺溝の重なりを層位的に確認した。そして、相対編年を組み上げるために各層から土器群の基礎資料を資料化した。また、遺構に関連する良好な炭化物試料を年代測定した。火山編年学的な研究では、高地と低地の巨大噴火インパクトを調査研究した。高地の都市部における噴火インパクトを解明するため、巨大噴火の産物であるイロパンゴ火山灰を中心に研究を実施した。エル・トラピチェ地区の発掘抗において、イロパンゴ火山灰(TBJテフラ)の一次堆積層を見いだし、分析試料を採取した。また、比較資料を得るためにエルサルバドル高地において、露頭のイロパンゴ火山灰の試料採取を行った。これらの試料は、日本に持ち帰り、鉱物組成ならびに化学組成分析を進めている。ヒキリスコ湾岸低地の採取試料中で、イロパンゴ火山灰(TBJテフラ)の一次堆積層を確認し、採取した有機質堆積物の有機物含量および放射性炭素年代分析から、噴火前後の環境変化を分析している。考古学的研究は、実施したチャルチュアパ遺跡エル・トラピチェ地区発掘調査から、先古典期中期終末期に相当する層から良好な土器資料を得ることができた。また、相対編年を組み上げるためウスルタン式土器、素地・白色赤彩土器、黒褐色土器など当該時期に特徴とされる土器群の基礎資料を抽出し、資料化した。そして、遺構に関連する良好な炭化物試料についてAMS法による放射性炭素年代測定を行い、考古学資料で得られた相対編年に対する自然科学的方法で得られた絶対年代と比較した。火山編年学的研究では、高地の都市部における噴火インパクトを解明するため、エル・トラピチェ地区の発掘区において、建造物や堆積層中にイロパンゴ火山灰(TBJテフラ)の一次堆積層を確認した。一方、ヒキリスコ湾岸低地においては、治安上の問題が生じたために、新たにハンドオーガーによる試料採取を行うことができなかった。しかし、以前にマングローブ林下でハンドオーガーを用いて採取した試料について、火山灰試料の化学組成分析や有機質堆積物の放射性炭素年代測定を実施し、噴火前後の堆積速度やバイオマスの変化を調査している。

その結果、巨大噴火によるイロパンゴ火山灰降下層によって土器の特徴は変化しないことが解明できた。イロパンゴ火山の巨大噴火の影響については、前年度と同様に、大規模火砕流が到達して壊滅的な被害を被ったと考えられる半径40kmの地域よりも外側の地域、降下火山灰(TBJテフラの)が厚さ30cm程度以下の高地の都市遺跡と海岸低地の生活遺跡について調査した。高地の都市遺跡であるチャルチュアパ遺跡エル・トラピチェ地区では、エル・トラピチェは全く放棄されたわけではなく、建造物の補修程度の人間活動が続いていたと考えられる。なお、およそ3m前後の深さからTBJと同様の白色細粒火山灰層(TB4テフラ:およそ3万6千年前)が確認され、一指標として利用できることが確認できた。海岸低地・レンパ川下流域ヒキリスコ湾周辺で採取した有機質細粒堆積物の放射性炭素年代測定を進め、軽石や火山灰の流入による湾内のマングローブ林の衰退が、噴火直後(46世紀)から始まって、810世紀ころまで続いていたことを明らかにした。噴火の間接的影響により環境変化が生じ、噴火後高地とは異なる歴史を辿った。考古学的研究では、基本的に、出土遺物を整理分析すると共に土器分析を実施する。先古典期から古典期までの時期を画する装飾や形態上の要素を各層位毎に抽出して、時間軸に沿って相対的に変化する土器の特徴を確認する。特に、編年の鍵層となるイロパンゴ降下火山灰層の上層および下層で異なる要素を解明する。さらに、土器分析の成果に基づいて、層位的に解明するべき地点やイロパンゴ降下火山灰層を境に発展もしくは衰退する土器群の要素が認められると期待される地点で補完的な発掘調査をエル・トラピチェ地区において実施する。そして、層位的な土器の変化と都市の建設活動・居住との関係を明らかにする。以上の調査から、先古典期中期から先古典期終末期までの確実な層位と関連付けられる遺物資料を得て、精緻な土器編年を確立する。火山灰編年学的研究では、ヒキリスコ湾岸低地の採取試料から、湾内のマングローブ林下の有機質堆積物や挟在砂層の分析を進める。同時に、地形の分析から、イロパンゴ火山の噴火後の地形の変化を明らかにし、海岸部の環境史を復元する。また、エル・トラピチェ地区の発掘を進める中で、遺構内におけるイロパンゴ火山灰の層位を確認し、都市部における降下火山灰による直接的な被害や影響の有無について検討できる資料を収集していく。最後に、高地の都市文化と海岸文化における巨大噴火インパクトを比較する。そして、精緻な土器編年に基づく年代観に従って古代メソアメリカ文明における環境変化に対する一つのエピソードを復元する。28年度が最終年度であるため、記入しない。