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日常状況における感情と認知の心理過程に関する認知科学的研究

プロトコル分析を併用した反応分析によって、推論および推論が基づく知識と感情との関連に関する体系的な規則の系を導くことができた。以上のような実験的知見に基づきながら、日常認知における感情、認知、行為決定の統合的計算モデルを構築することが本研究の目的である。今年度は、協調的問題解決機構を用いた認知のモデルを構築し、事例ベースの推論と感情喚起過程について計算実験を試みた。感情の目標指向性と事例指向性という2つの特徴が、計算モデル上で表現可能であることが確認できた。前年度までの研究によって、日常場面において生起する感情過程を認知と行為決定のための過程と関連づけ、統合的なモデルを作成するための実験的な知見を得ることができた.本年度は、日常認知における感情、認知、行為決定の統合的計算モデルを構築することを試みた.全体的な枠組みは協調的問題解決機構を採用し、知識の構造化と推論機構は、事例ベース推論のパラダイムを用いている.実験的知見との対応を以下のような側面でとった.1)日常感情に関連する認知と行為決定の性質について:感情表現語を手がかり刺激とし、被験者の自叙伝的記憶の中から該当するエピソードを検索し、そのエピソードを構成する認知と行為決定の構造を尺度上の評定で記述するという実験によって、感情を中心としたエピソード記憶の構造について、認知、行為それぞれ9ないし11の次元で記述できることが確認できた.この次元を計算モデルに採用した.2)見込み推論と感情:未来の事象についてどのような予測をたてるかということと、その予測が結果としてどのような感情体験をもたらすか、を確認する実験によって、推論および推論が基づく知識と感情との関連に関する体系的な規則の系を導くことができた。この規則性を計算モデルに実動化した.また新しい試みとして、美的感情と関連をもつ感性喚起過程との計算モデル上での対応づけも試みた.感情と認知から、創造性へと延長する推論システムについて示唆が得られた.
全原子を量子論で取り扱う凝縮系化学反応動力学理論の開発

本研究では、すべての原子の運動を量子論に基づいて取り扱う新しい反応動力学理論の構築と計算コードの開発を目指した。経路積分分子動力学理論を基にしたリングポリマー分子動力学法と波束の時間発展法を組み合わせることで、新しい動力学計算方法を開発した。開発した方法を、比較的簡単な量子系である極低温ヘリウムクラスター中の銀原子光励起ダイナミクスに適用した。実験では、光励起した銀原子がクラスターから飛び出てくることが見出されているが、我々はその詳細な機構を明らかにした。本年度は、主に液体中の化学反応系の全自由度を量子的に取り扱うための予備的なプログラム開発と計算環境の整備を行った。具体的には、まず原子力研究開発機構の志賀基之氏が開発した量子ダイナミクス計算を行うPIMDコードに、当研究グループが開発した気相中のグアニン-シトシン負イオンにおけるプロトン移動反応のポテンシャルエネルギー曲面関数とその微分関数を組み込むことを実施した。これをテストケースとして、グアニン-シトシン間のプロトン移動反応について、リングポリマー分子動力学法を用いた量子ダイナミクス計算を実行した。特に温度効果および同位体置換効果について詳細に調べ、核を量子的に取り扱った場合では、温度が低くなると反応速度が速くなるという特異な現象を見出した。この結果を論文としてまとめ、Chemical Physics誌に投稿し、採択・掲載された。前述の応用計算は、孤立系の気相化学反応であるため、上記計算コードとポテンシャル関数コードのリンクの妥当性を踏まえて、次に溶媒中における化学反応シミュレーションコードの開発に着手した。最初のステップとして、原子核運動の量子効果が極めて高いと考えられるヘリウム液滴(数百個から数千個からなる極低温のヘリウムクラスター)中の金属原子の励起ダイナミクス反応について、プログラム開発を行った。具体的には、ヘリウムクラスター中で銀原子の基底状態(s状態)が光吸収によって瞬間的に励起状態(p状態)に変化した後の全原子運動のダイナミクスを追跡する計算コード開発を行った。現在、リングポリマー法で用いるビーズ数の収束性の確認やヘリウム原子数の選択等を行っている状態である。本年度の目的は、理論計算実行のための予備的なプログラム開発と計算環境の整備であり、特に問題も発生せず、予定通りの研究活動を行うことができた。本年度は前年度に開始したヘリウムクラスター中で銀原子の光励起ダイナミクスの応用計算に重点をおいて研究を行った。我々は、経路積分理論を基礎としたリングポリマー分子動力学(Ring-Polymer Molecular Dynamics=RPMD)法と波束理論を組み合わせることで、すべての原子を量子的に扱う方法を提案し、コード開発を行った。具体的には、Ag(5p 2PJ)の電子励起状態をDiatomic-In-Molecule法に基づいた3状態のハミルトニアンで記述し、状態ベクトルを時間発展させる。一方、ヘリウム原子の運動についてはRPMD法を用いた擬似粒子(ビーズ)によって量子性を記述する。500個のHe原子からなるクラスター中のAg原子の光励起反応(5p 2PJ ←5s 2S1/2)の実時間シミュレーションを行った結果、励起したAgは、初めはクラスターの中心で運動していたが、徐々に中心から外側に向かって移動していき、約100psほどでクラスターの表面に到達した。その後、ヘリウムの蒸発を伴ってAgはヘリウムクラスターから飛び出した。こうした現象は実験においても観測されており、良い一致を得ることができた。研究成果を論文としてまとめ、物理化学分野のトップジャーナルであるPCCP(Physical Chemistry Chemical Physics)誌に投稿し、受理された(平成29年度掲載予定)。また、本年度は(CO2)2-(H2O)n (n = 1, 2)クラスターの電子移動反応について、GRRM法を用いた詳細な電子状態計算を行った。この系では、水分子の溶媒和構造の変化によって余剰電子が分子間を移動する興味深いで例であり、将来動力学計算の対象となり得るものである。研究成果は、計算化学分野の専門誌Computational and Theoretical Chemistry誌に掲載された。本年度は、プログラム開発およびヘリウムクラスター中の銀原子光励起ダイナミクスへの応用計算を行った。実際の計算では、収束性を確かめる過程の多くの時間を費やすことになったが、概ね予定通りの研究活動を行うことができた。最終年度は、前年度までに開発した非断熱量子波束法とリングポリマー分子動力学法を組み合わせた方法論を、ヘリウムクラスターのイオン化ダイナミクスに適用するために大幅に拡張した。ヘリウムクラスターは同じ原子の集まりであるため、イオン化に伴って電荷移動、すなわちエネルギー的に近接した電子状態間の非断熱遷移が容易に起こりうるクラスターである。いくつかの電子状態理論を検討した結果、ヘリウムクラスターの電子状態は多配置DIM (Diatomics-In-Molecule)法を利用した有効ハミルトニアン行列によって記述することを選択した。温度一定の経路積分分子動力学計算を用いて構造サンプリングを行い、得られた構造を初期配置として抜き出してイオン化し、その後のダイナミクスを約10 ps追跡した。その結果、断熱計算の場合では、ヘリウムクラスターが徐々に膨張はするものの、ヘリウム原子の蒸発はほとんど起こらないことが分かった。しかし、電子的非断熱遷移を取り入れることで、電荷移動が起こり、その結果ヘリウム原子が蒸発していくことが分かった。これはヘリウム液滴を使った過去の実験事実と定性的に一致する。得られた各トラジェクトリーをさらに詳しく解析した結果、電荷の確率分布は非断熱遷移を起こしながらクラスター内に広く非局在化していくことが分かった。

これらの結果は、凝縮相中の複雑な化学反応系のイオン化を理解するためには、量子的な非断熱遷移を取り入れることが極めて重要であることを強く示している。本研究では、すべての原子の運動を量子論に基づいて取り扱う新しい反応動力学理論の構築と計算コードの開発を目指した。経路積分分子動力学理論を基にしたリングポリマー分子動力学法と波束の時間発展法を組み合わせることで、新しい動力学計算方法を開発した。開発した方法を、比較的簡単な量子系である極低温ヘリウムクラスター中の銀原子光励起ダイナミクスに適用した。実験では、光励起した銀原子がクラスターから飛び出てくることが見出されているが、我々はその詳細な機構を明らかにした。今後は、まずヘリウムクラスター中の化学反応ダイナミクスについて詳細なテスト計算を行う。その後、より一般的な溶液である水溶液中で起こる化学反応系へ研究を展開する予定である。そのため、具体的な反応系について十分な予備調査を行ったのち、ポテンシャルエネルギー関数の開発を行う。この場合、新たに我々のグループで包括的な電子状態計算を行う必要があることも念頭に置いている。今後は、同じくヘリウムクラスターのイオン化ダイナミクス、および水素クラスターのイオン化ダイナミクスについて詳細な計算を行う予定である。また、本年度は研究課題の最終年度になるため、研究総括についても検討を行う。理論化学
完全圏と三角圏におけるホモロジー代数の理論的発展

本研究は、代数分野に現れるホモロジカルな圏論として、ホモロジー代数の重要な舞台である完全圏・三角圏とその周辺の一般論を発展させることを目的としている。中心的課題としては、完全圏と三角圏を統一する圏のクラスでのホモロジー代数理論の展開を挙げている。手法としては、以前に導入したextriangulated categoryという概念を発展させることを想定している。特に、完全圏・三角圏で知られているAuslander-Reiten理論をextriangulated categoryにおいて考察することが目標の一つであったが、これは30年度にプレプリントを作成し、プレプリントサーバーarXivに掲載した。当該のプレプリントに於いて、gentle algebraの導来圏を例として扱ったが、これに関連してgentle algebraの導来不変量であるAvella-Alaminos-Geiss不変量について調べ、導来同値との関りを別のプレプリントに纏め、これも30年度中にarXivに掲載した。プレプリントの作成から査読を経て論文誌に掲載されるまでにタイムラグがあるものの、n(+2)-角圏, n-完全圏・n-アーベル圏を統一的に扱う枠組みを与えたこと、extriangulated categoryの相対ホモロジー代数についてrelative theoryを一般のnで考察できたこと、extriangulated categoryにおいてAuslander-Reiten理論を考察したこと、派生する形でgentle algebraの導来圏を考察したこと、これらの内容を既にプレプリントに纏めいくつかは論文誌への掲載が確定していることを踏まえると、おおむね順調に進展しつつあるといえる。プレプリントサーバーに掲載してあるものは適宜改訂ののち、順次論文誌に投稿したい。また今後、extriangulated categoryの埋め込みについては適切な加法圏を用い、埋め込み定理の可能性を模索することとする。また、extriangulated categoryの定義の洗練との関係では、高次の構造による増強を目標とし、どういった増強構造が自然にextriangulated categoryの構造を生み出すかを考察したい。この考察を通じてより自然な解釈が得られれば、一般のn-exangulated categoryについてもその類似を検討することで、n-exangulated categoryひいては既存のn(+2)-角圏、n-完全圏・n-アーベル圏の定義の自然な形についても言及できる可能性があるため、これも検討したい。特に、環の表現論において近年現れた三角圏の高次数化としてのn(+2)-角圏、ならびに完全圏・アーベル圏の高次数化としてのn-完全圏・n-アーベル圏を統一的に扱う枠組みを与えることも目標の一つである。29年度は、実際にn-完全圏とn+2-角圏を統一する圏のクラスとしてn-exangulated categoryという概念を定義し、その基本的な性質を調べた。上述のextriangulated categoryは完全圏における短完全列や三角圏における完全三角形といった従来のものに代わりExt1関手に相当する構造を本体に据えて定義されていたが、高次数化であるn-exangulated categoryも同様にn次のExt-関手にあたる構造を用いて定義した。この結果はプレプリントサーバーarXivに投稿済みである。このn-exangulated categoryは、可逆なシフト関手を持つ場合にはn+2-角圏に他ならず、また、inflationとdeflationおよびn-exangleのクラスが適切な条件を満たす場合にはn-完全圏を与え、一方でn=1の場合には上述のextriangulated categoryに一致するため、想定していたとおりの性質を持つ圏のクラスである。さらに同プレプリントに於いて、適切な条件を満たすextriangulated categoryのn-クラスター傾部分圏が自然にn-exangulated categoryの構造を持つことを示した。また、n-exangulated categoryにおけるrelative theoryを考察し、n-exangulated categoryのクラスがrelative theoryで閉じていることも示した。n-完全圏・n-アーベル圏を統一的に扱う枠組みを与えることは、計画当初は30年度の目標であったため、29年度に既にその定義が得られたという点では、想定よりも早く研究が進展しているといえる。また、目標の一つとして29年度に予定していたextriangulated categoryの相対ホモロジー代数についても、relative theoryを一般のnで考察できたことを考えると、おおむね順調に進展しているといえる。一方で、n=1の場合すなわちextriangulated categoryにおいてAuslander-Reiten理論を考察するという目標については、現在研究を行っているところであり、30年度以降に達成できればと考えている。以上のとおり、29年度の内容と30年度の目標と研究実施状況に一部入れ替わりが生じたものの、一般のnで目標を達成しつつあることを踏まえると、おおむね順調に進展していると考えられる。

特に、完全圏・三角圏で知られているAuslander-Reiten理論をextriangulated categoryにおいて考察することが目標の一つであったが、これは30年度にプレプリントを作成し、プレプリントサーバーarXivに掲載した。当該のプレプリントに於いて、gentle algebraの導来圏を例として扱ったが、これに関連してgentle algebraの導来不変量であるAvella-Alaminos-Geiss不変量について調べ、導来同値との関りを別のプレプリントに纏め、これも30年度中にarXivに掲載した。プレプリントの作成から査読を経て論文誌に掲載されるまでにタイムラグがあるものの、n(+2)-角圏, n-完全圏・n-アーベル圏を統一的に扱う枠組みを与えたこと、extriangulated categoryの相対ホモロジー代数についてrelative theoryを一般のnで考察できたこと、extriangulated categoryにおいてAuslander-Reiten理論を考察したこと、派生する形でgentle algebraの導来圏を考察したこと、これらの内容を既にプレプリントに纏めいくつかは論文誌への掲載が確定していることを踏まえると、おおむね順調に進展しつつあるといえる。n-完全圏とn+2-角圏を統一する圏のクラスとしてn-exangulated categoryの定義が得られたことから、今後は関連する現象を一般のnで考察する基盤ができているといえる。このため、構成が可能なものについては、一般のnでの可能性も視野に入れたい。一方で、n-完全圏やn-角圏での現象は少なくとも完全圏や三角圏と比べるとまだまだ未知の部分が多いこと、また、extriangulated categoryに比べて高次数化であるn-exangulated categoryの定義も複雑になっていることを鑑みると、まずはn=1の場合にextriangulated categoryを用いて関連する現象の詳細な記述を検討することが肝要であると考えている。今後、extriangulated categoryにおけるrelative theory、Auslander-Reiten理論、局所化の可能性などについて詳しく検討していきたい。プレプリントサーバーに掲載してあるものは適宜改訂ののち、順次論文誌に投稿したい。また今後、extriangulated categoryの埋め込みについては適切な加法圏を用い、埋め込み定理の可能性を模索することとする。
意図的に野外観察を位置付け,科学的リテラシーを育成する理科の指導法

〈研究の目的〉観察,実験を通して,自然の事物・現象から発見した事実をもとに考察し,問題を解決する喜びを実感できる授業を展開し,科学的リテラシーを育成する理科の指導法を砲立する。〈研究の方法〉中学校第1学年の単元「大地の成り立ちと変化」において,「剥ぎ取り法」を用い,理科室でも野外観察と同等の観察・実験を行う。そこで得られた事実から,地層の成り立ちについて考え,課題を設定し,モデル実験で検証することで,地層の成り立ちを考える。この一連の学習活動を通して,科学的リテラシーを育成することができたかを検証する。〈研究の成果〉直接観察が可能だからこそ,どう観察させるのか,その観察の方法を確かにすることが科学的リテラシーを育成する第一歩となる。まずは地層全体をスケッチさせた上で,直接観察する視点を明らかにした。特に,構成物の大きさや粒形を,手触りなど五感を大切にして直接観察させることで,事実をもとに仮説を立てることができた。また,この観察を最初に行うことで,すべての子どもが共通の土台に立って追究を始めることができた。次に,仮説を検証するために,礫や砂等を用いてモデル実験を行い,自分の仮説を自分で実際に確かめるという実験を位置付けたことで,目的意識が高まった。また,そこで得られた事実をもとに検証することで,地層の成り立ちについて実感を伴った理解を図ることができた。事後調査を行ったところ,視点をもって剥ぎ取った地層を直接観察したことで,課題化につながる事実を生徒全員がつかみ,高い課題意識をもって追究を始めることができたことがわかった。同時に,仮説を検証するモデル案験への目的意識も高まった。剥ぎ取った地層を視点をもって観察させることが科学的な探究を生み出し,科学的リテラシーを高める一助となった。
神経損傷の発生機序から探る伸張性収縮誘発性筋損傷の新しい姿

24匹の雄性Wistar系ラットをそれぞれ伸張性収縮群(20匹),コントロール群(4匹)に分類し、さらに伸張性収縮群では解剖を直後,1,3,7,10日後(各4匹)に実施する群を設定した。1腓腹筋内神経および坐骨神経の評価損傷の時系列変化を観察するため,エバンスブルー(EBD)投与による筋内神経および坐骨神経血管透過性の亢進を観察することとした。各群に伸張性収縮を実施した後、解剖の24時間前にEBDを投与した後腓腹筋および坐骨神経を摘出し組織は5mm間隔に分割した。筋内神経評価ではEBD浸潤箇所が筋線維か筋内神経かを区別するために、レクチンで染色を行いEBD陽性で尚且つレクチン染色箇所が重複した箇所を損傷箇所とした。その結果直後には観察されなかった損傷が1日後および3日後群で観察され7、10日後には消失した。また坐骨神経では直後から7日後群において神経内部へのEBD透過性亢進を確認し、直後群では損傷筋近傍で観察されたEBD陽性箇所が、3、7日後群では日数経過に伴って脊髄近傍で生じていることを確認した。2神経筋接合部の評価次に坐骨神経と腓腹筋を連結する神経筋接合部(NMJ)の評価をおこなった。NMJの損傷評価のための損傷マーカーとして末梢神経損傷時に骨格筋内速筋線維のNMJにおいて発現量が高くなる心筋型トロポニンTを用いた。まず、NMJの破綻を伴うデュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)ラットをポジティブコントロールとして、腓腹筋内心筋型トロポニンTの発現量を解析した。その結果、心筋型トロポニンTの発現は健常ラットと比較して有意に亢進していた。また伸張性収縮誘発性の神経損傷モデルでは、伸張性収縮実施直後群の最も近位部(坐骨神経側)において心筋型トロポニンTの発現の亢進を確認した。この結果から伸張性収縮誘発性の神経損傷時にはNMJも損傷している可能性が明らかとなった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
皮下脂肪細胞に着目した肥満による真皮エラスチン減少のメカニズム解析

肥満はメタボリックシンドロームなど多くの疾患の原因として、その予防および治療に関する研究が世界的な規模で取り組まれており、我が国においても国民における関心は非常に高い。一方で、肥満はアトピー性皮膚炎や乾癬などの皮膚疾患の発症に関連することや、褥瘡有病率や創傷治癒遅延にも関連があることが報告されているものの、その発症メカニズムや予防ケア方法に関する研究は非常に少ないのが現状である。皮膚は外表を覆いバリアとしての機能を果たす重要な臓器であり、そのケアは健康維持の観点からも非常に重要である。本研究では、肥満により皮膚の脆弱性が惹起されるという点に着目し、肥満による真皮エラスチン線維の減少とその発症メカニズムを検証することで科学的根拠に基づくケア方法の開発へと応用することを目的としている。多因子遺伝性の肥満モデルマウスを使用して皮膚組織の解析を実施した結果、肥満モデルマウスの皮膚では、真皮においてエラスチン線維の減少および断片化が生じており、またその原因として、エラスチン線維の構成成分であるfibrillin-1の発現低下および、分解酵素であるneprilysin(NEP)の発現上昇が関与していることが示唆された。NEPに関しては、免疫組織染色による解析から、表皮および皮下組織においてタンパクレベルでその発現が増加していることも示された。次に、ヒト皮膚組織を用いて解析を実施した。日本人女性の腹部皮膚組織を解析した結果、軽度な日本人の肥満者でも、真皮エラスチン線維が減少傾向にあることが観察された。また皮膚組織(表皮真皮)中のNEP遺伝子発現量をqPCR法で定量した。BMI増加に伴いNEPは発現上昇を示したが(N=19)、表皮層のみでの定量では有意な変動は示さなかった。今後は例数を追加するとともに、真皮、皮下組織についてもそれぞれ定量し、統計学的解析を実施していく。肥満はメタボリックシンドロームなどの多く疾患の原因として、その予防および治療に関する研究が世界的な規模で取り組まれており、我が国においても国民における関心は非常に高い。一方で、乾癬などの慢性皮膚疾患の発症、褥瘡有病率、創傷治癒の遅延などに関しても肥満との関連が報告されている。しかしながら肥満による皮膚障害に関して、その発症メカニズムや予防ケア方法に関する研究報告は非常に少ないのが現状である。皮膚のケアは健康維持の観点からも非常に重要であり、患者のケアや生活の支援を行う看護分野にとって非常に重要な課題である。本研究は肥満にともなって生じる皮膚の脆弱性に着目し、肥満による真皮エラスチン線維の減少とその発症メカニズムを検証することで科学的根拠に基づくケア方法の開発へと応用することを目的としている。これまでのところ、多因子遺伝性の肥満モデルマウスを用いた背部皮膚組織の解析の結果、真皮におけるエラスチン線維の減少および断片化が明らかになっている。また、そのメカニズムとして、エラスチン前駆物質、合成酵素、分解酵素の発現変動をそれぞれRT-PCR法を用いて解析し、前駆物質のfibrillin-1、分解酵素のneprilysinに有意な発現変動が認められた。またneprilysinに関しては、免疫染色法によりタンパクレベルでの変動も確認されたため、肥満にともなう真皮エラスチン線維減少および断片化のメカニズムの一つであることが示唆された。これらの結果に関しては、学会および論文として発表した。多因子遺伝性の肥満モデルマウスを用いた背部皮膚組織の解析の結果、真皮におけるエラスチン線維の減少および断片化が明らかになった。次にそのメカニズムとして、エラスチン前駆物質、合成酵素、分解酵素の発現変動を解析し、前駆物質のfibrillin-1、分解酵素のneprilysinに有意な発現変動が認められた。これらの発現変動が肥満にともなう真皮エラスチン線維減少および断片化のメカニズムの一つであることが示唆され、この結果をまとめて学会および論文として発表した。また、より網羅的なタンパクレベルでの解析を実施することを目的とし、表皮と真皮に分離したサンプルを用いて、プロテオミクス解析を行った。現在結果の解析を行っている。肥満モデルマウスで得られたNEPの発現上昇に関して、ヒト皮膚組織を用いて解析を実施した結果、遺伝子発現がBMIと有意な正の相関を示す結果が得られた。今後はヒト皮膚組織においてもタンパクレベルでその局在と発現の解析を進めていく予定である。

多因子遺伝性の肥満モデルマウスを用いた解析から、エラスチン分解酵素であるneprilysin(NEP)の発現は、肥満によって表皮および皮下脂肪において増加しているということが明らかとなり、その結果を論文として報告した。これにより、肥満モデルマウスで明らかになったNEPの発現上昇が、ヒトでも同様に生じているかについて先に解析を実施した。肥満はメタボリックシンドロームなど多くの疾患の原因として、その予防および治療に関する研究が世界的な規模で取り組まれており、我が国においても国民における関心は非常に高い。一方で、肥満はアトピー性皮膚炎や乾癬などの皮膚疾患の発症に関連することや、褥瘡有病率や創傷治癒遅延にも関連があることが報告されているものの、その発症メカニズムや予防ケア方法に関する研究は非常に少ないのが現状である。皮膚は外表を覆いバリアとしての機能を果たす重要な臓器であり、そのケアは健康維持の観点からも非常に重要である。本研究では、肥満により皮膚の脆弱性が惹起されるという点に着目し、肥満による真皮エラスチン線維の減少とその発症メカニズムを検証することで科学的根拠に基づくケア方法の開発へと応用することを目的としている。多因子遺伝性の肥満モデルマウスを使用して皮膚組織の解析を実施した結果、肥満モデルマウスの皮膚では、真皮においてエラスチン線維の減少および断片化が生じており、またその原因として、エラスチン線維の構成成分であるfibrillin-1の発現低下および、分解酵素であるneprilysin(NEP)の発現上昇が関与していることが示唆された。NEPに関しては、免疫組織染色による解析から、表皮および皮下組織においてタンパクレベルでその発現が増加していることも示された。次に、ヒト皮膚組織を用いて解析を実施した。日本人女性の腹部皮膚組織を解析した結果、軽度な日本人の肥満者でも、真皮エラスチン線維が減少傾向にあることが観察された。また皮膚組織(表皮真皮)中のNEP遺伝子発現量をqPCR法で定量した。BMI増加に伴いNEPは発現上昇を示したが(N=19)、表皮層のみでの定量では有意な変動は示さなかった。今後は例数を追加するとともに、真皮、皮下組織についてもそれぞれ定量し、統計学的解析を実施していく。平成29年度は、真皮エラスチン線維減少のメカニズムとして、真皮線維芽細胞の数および活性の変動を解析する。また、表皮、真皮それぞれのプロテオミクス解析より、変動の認めらた因子の発現および局在について確認試験を行うとともに、真皮エラスチン線維の形成を制御する分子を絞り込む。平成30年度は、ヒト皮膚組織を使用して、NEPの発現変動に関して、表皮、皮下組織ともにタンパクレベルで解析を実施する。また、セマフォリンに関してもノックアウトマウスを用いてエラスチン線維形成への関与について解析を実施する。平成28年度に得られた結果をもとに論文の投稿を前倒しにしたため、研究計画に変更が生じた。
中世絵画における服飾の視覚イメージに関する史的研究

申請者は、史実として認識されている服飾史上の諸点と画像に表現された視覚イメージとの齟齬について、美術史的視点から再検証を行う作業を進めてきた。この研究を通じて、有職故実の常識として定着している事々が、必ずしも画中においては忠実に表現されていないということが明らかとなった。また、今日一般化している有職故実の常識では捉えきれない形式の衣服が、画像資料・実物資料の双方に存在することも再確認された。これは従来、有職故実の問題を文献のみに依存してきたことに対する大きな反省点であり、今後はこの過渡段階における振幅の問題が重要課題として浮上してくることを指摘しておきたい。一方、服飾を描写する際の誤謬の問題に関しては、日常的な服飾として狩衣や水干が用いられなくなって後、その背面に本来あるはずのない背縫いの線を描いてしまう描例が急増しているという傾向を確認した。この過程で、研究分野によっては服飾の基本的な様式が誤認され、その誤謬が常識化しているという事象にも遭遇した。さらに、今回の研究と連関して直面した今日的問題として、現代の歴史イメージを規定しているテレビ番組や映画などの時代考証における誤りが増幅傾向にあることを確認した。映画やテレビにおける時代考証の問題は、中世絵画の視覚イメージの生成・変節段階で、誤謬が生成して定着していく過程に相通じる問題を包含し、今後の重要な課題となるものと思われる。本年度は当該研究の初年度として、中世の服飾変遷を考察するうえで欠かすことのできない有職故実関係の文献のうち主要な資料のデータベース作成化を図るとともに、博物館・美術館等に収蔵されている実物資料の調査を実施した。データベース化を計ったのは『満佐須計装束抄』・『餝抄』・『後照念院殿装束抄』・『装束抄』・『次将装束抄』・『三條家装束抄』・『雁衣抄』・『布衣記』等の資料で、全文データベースの形式とした。これらの資料を中心に、主として直垂形式の服飾における烏帽子の役割とその用いられ方について順次考証中である。実物資料については、中世の服飾資料がほとんど伝存していないため、近世初期の遺品のうち毛利博物館や仙台市博物館、京都国立博物館などに収蔵されている鎧直垂や胴服、小袖類を調査し、直垂・大紋・素襖といった中世の服飾形式から装飾様式の継承されている過程を考察するための基礎的情報の収集に努めた。次年度は、文献・実物資料の充実を計るとともに、その連繋の作業を推進する計画である。平成11年度は当該研究の第2カ年目として、『三条家装束抄』『曇花院殿装束抄』などの装束に関する文献資料から武士の装束、殊に狩衣系および直垂系の服飾にまつわる記述を抽出しデータベース化する作業を推進するとともに、徳川家・伊達家・前田家などの装束類および絵画資料の調査を行った。その過程で、日光東照宮蔵の東照大権現御神服関係資料を精査し、その構成と特徴について新知見を得た。もとより東照宮の御神服は近世の資料であるが、その形式は中世以前からの様式を踏襲するものであり、家康画像との関係が緊密であるという点において本研究の「服飾の視覚イメージ」を考察するうえで稀少かつ重要な資料と判断される。東照宮蔵の御神服は他の多くの場合と同様に公家の最上級の装束である束帯を以て当てられているが、縫腋袍でありながら半臂を完備する点や家康の束帯画像に準じた地紋の袍を調製している点などにその特殊性が認められる。また、束帯とともに保管されている御神服の小袖についてはいままでその意義が十分に理解されていなかったが、三代将軍家光が描かせたと伝えられ日光山輪王寺に収蔵される一連の「霊夢の画像」のうちの「白衣像」に対応して調製されたものであることが今回の調査によってほぼ明らかとなった。

これは、小袖といういわば格下の衣服が、"家光が夢にみた家康のイメージ"という特殊事情によって神服に昇格したものであり、画像の視覚イメージが具体化した稀有な事例として注目されるものである。申請者は、史実として認識されている服飾史上の諸点と画像に表現された視覚イメージとの齟齬について、美術史的視点から再検証を行う作業を進めてきた。この研究を通じて、有職故実の常識として定着している事々が、必ずしも画中においては忠実に表現されていないということが明らかとなった。また、今日一般化している有職故実の常識では捉えきれない形式の衣服が、画像資料・実物資料の双方に存在することも再確認された。これは従来、有職故実の問題を文献のみに依存してきたことに対する大きな反省点であり、今後はこの過渡段階における振幅の問題が重要課題として浮上してくることを指摘しておきたい。一方、服飾を描写する際の誤謬の問題に関しては、日常的な服飾として狩衣や水干が用いられなくなって後、その背面に本来あるはずのない背縫いの線を描いてしまう描例が急増しているという傾向を確認した。この過程で、研究分野によっては服飾の基本的な様式が誤認され、その誤謬が常識化しているという事象にも遭遇した。さらに、今回の研究と連関して直面した今日的問題として、現代の歴史イメージを規定しているテレビ番組や映画などの時代考証における誤りが増幅傾向にあることを確認した。映画やテレビにおける時代考証の問題は、中世絵画の視覚イメージの生成・変節段階で、誤謬が生成して定着していく過程に相通じる問題を包含し、今後の重要な課題となるものと思われる。
保全生態学・生物経済学・生態毒性学における進化理論の導入

奄美大島マングースについては、罠の捕獲効率の低減の詳細なデータを用いて行動生態学的応答(捕獲効率の非線形性)を考慮した個体群動態モデルを開発した。空間明示的なデータ解析により、各区画における非線形性は予想より低く、移動率が十分低い場合には根絶に成功する可能性が示唆され、国際外来動物研究集会で口頭発表した。エゾシカについては、捕獲実績と個体群動態を考慮したベイズ推定法による個体数ならびに相対個体数指数を推定する方法を開発し、論文公表とともに北海道管理計画に反映した。カワウ保護管理については、擬似卵識別能力の向上ならびに繁殖コロニー追い払いに対する進化的応答を考慮した進化個体群動態モデルを開発し、琵琶湖竹生島ならびに北関東地域の必要捕獲数を算定し、滋賀県のカワウ対策事業に反映した。亜鉛については、文献調査により高濃度生息地での耐性を獲得した生物の知見を集め、論文を公表した。その結果、現在用いられている室内実験(バイオアッセイ)による用量反応曲線によるリスク評価理論に、進化的応答を考慮する必要性が示された。これらの成果を元に、単行本「なぜ生態系を守るのか」(NTT出版)を刊行した。対象種のみに注目した従来の個体群管理から生態系管理の理論と方法を開発するに当たり、さまざまな将来予測モデルを各自が開発した。白木原は日本近海の絶滅危惧種であるスナメリの分布調査と個体数推定法の研究を進めた。勝川は昨年に引き続いて不確実性と環境変動を考慮した生物学的許容漁獲量の算定規則のリスク評価研究を進めた。牧野は知床世界遺産地域での沿岸漁業における生態系アプローチの必要性と有効性を吟味し、日本型の漁業権制度が順応的管理を進める上で有効性を持つことを示しつつある。雨宮は昨年に続いて湖沼生態系の富栄養化に関する回復力の数理モデルを構築し、多重安定性に関する知見を進めた。小池は都市近郊環境における鳥の生息地分断が鳥個体群の餌環境への影響を評価し、空間生態学的リスク評価理論の地平を開いた。酒井はミレニアム生態系評価総合評価書の翻訳を出版するとともに生態系保全の意義を生態リスク管理の観点からまとめた。松田は被食者・捕食者系の数理モデルを用いて海洋保護区(MPA)を設定した場合の共存平衡状態の安定性条件を解析し、MPAが不確実性に頑健で資源管理に有効であることを示した。生態系管理に万能の方法はない。しかし常識的に指摘されているさまざまな方途の有効性を限られた具体例、数理モデルで示すことは可能である。海洋保護区の有効性、生息地分断化の危険性、漁業における自主管理の経済学的有効性などを示すことができた。来年度は引き続き、それぞれの分野における順応的管理(フィードバック制御)の有効性と限界について明らかにする。
手話諸言語辞書の能記の統一的表記によるデジタルアーカイブ化と語彙の比較・対照研究

本研究では、音声言語のように、能記である手指動作を、音声学的レベルにおいて、もしくは音韻論的レベルにおいて統一的に表記する基盤となる、国際音声字母(IPA)に相当するものが、いまだ学界全体によって認められ、使用されていない手話言語に関して、どのような表記法が使用に耐えうるかを考察した。まず、ハンブルク大学ドイツ手話研究所が制定し提唱するハンブルク表記法(Hamburg Notation System, HamNoSys)があるが、これは幾分精密な音声学的表記に偏っていることが感じ取られた。ハンブルク表記法は、手話言語の能記を精密に表記することには適しているが、多量なデータの比較・対照のためには、煩雑すぎるきらいがあることがわかった。一方、アリゾナ大学教育学部の自らろう者である研究者、サミュエル・スパラ博士のASLphabet(graphemesとも)は、最小限の22記号からなり、手話言語の能記を精密に表記し、再現性をも持たせるには、幾分足りず、underspecificationを含意するが、複数の手話言語の比較・対照のためには有用であることがわかった。本研究では、ASLphabetを用い、2次元絵画や、2次元写真による手話辞書がある日本手話、アメリカ手話、韓国手話などから100語をそれぞれ選び、また現地調査によって得たマダガスカル手話の1次的データをそれに加え、デジタル・アーカイブ化し、日本手話と韓国手話に関しては、比較研究を、また全手話言語に関して対照研究を行った。平成15年度には、まず諸外国手話の資料をもう少し多く集めることと、データベース構築を少しずつ始めることを並行して行った。資料としては、モンゴル手話、中国手話、パレスチナ手話の辞書や、フランス手話、ロシア手話などのビデオなどが手に入った。特にパレスチナ手話の辞書は、政治的に不安定なパレスチナにおいて、パレスチナ赤三日月社(=赤十字社)によって発行されたもので、入手までに約1年の長い時間と非常な困難を要した。しかしながら、この手話は、ドイツ手話、ひいてはヨーロッパの諸手話の流れを汲む、イスラエル手話とはまったく系統の異なる、レバント地方(シリア、ヨルダン、レバノン、イスラエル、パレスチナを含む)土着の、アラブ人ろう者の用いる手話であり、これは日本手話とも、欧米の手話とも系統が違うことがはっきりしているので、諸手話言語の語彙が、どのような領域において、系統関係を超えて似ることがあるのかを知るための、一つの基準として用いることができると思われる。なお、データベース構築に関しては、まず基本100語を選び、ハンブルク表記法と、ストーキー表記法を用いて、既存の手話言語資料からデータベース化することを始めている。本年度は8月から9月にかけて1ヶ月弱、マダガスカルに滞在し、言語学的調査のほとんどなされていないマダガスカル手話の予備調査をした。本研究は手話諸言語の語レベルでの比較・対照を主眼としているので、統語論は中心領域ではないが、世界の手話諸言語がすべてSOVあるいはSVO語順であると言い切ってしまう欧米の手話研究者がいるなかで、音声マダガスカル語の影響でVOS語順をも持っている可能性の高いマダガスカル手話を調査研究することには大いに意義がある。語彙面でも、マダガスカルの旧宗主国フランスのフランス手話との類似はそれほど多くない。ノルウェー手話との類似が指摘されているがさらなる調査が必要である。採取した語彙は、他手話言語のデータとともに統一表記によってデータベース化の途上にある。9月末にはスペイン・バルセロナで開催された「手話言語研究における理論的諸問題(Theoretical Issues in Sign Language Research)」学会大会に出席し、世界各国の手話言語研究者と交流した。当大会は、約半数の研究発表が、英語帝国主義的理論言語学に傾いたものであり、言語記述に直接結びつくものではないきらいがあるが、その中にあっても、地道に言語記述を行っている研究者も多く見られ、多くの学問的刺激を受けることができた。本国にあっては、既に刊行されている手話諸言語の辞書から、語彙を選び、William Stokoeの表記法、Samuel Supallaの表記法、ハンブルク表記法などを手本にした簡易な表記法により、データの集約を進めている。
胃運動性異常に起因する粘膜局所機能の変化及び損傷発生への関連性

インドメサシン(25mg/kg)を使用した今回の実験結果により、胃運動性異常に起因する粘膜損傷の発生に関して以下の知見を得た:1.胃運動亢進はそれ自身で粘膜上に非出血性損傷を誘起させるが、粘膜内プロスタグランジン(PG)含量の低下は運動亢進に基ずく粘膜変化が出血性の損傷へと進展する過程において重要な役割を演じていることが示唆された2.胃運動亢進に基ずく粘膜内の初期変化として血管透過性の亢進が観察された。また、この透過性の変化は、損傷における局在性と同様、粘膜趨(ヒダ)に沿って認められた。血管透過性の変化は非出血性損傷の発現に先行するが運動性変化の発現と比較して若干遅れて認められることより、この血管系の変化は運動亢進により惹起されるものであることが推察された。また、粘膜内の過酸化脂質量(lipid peroxidation)も血管透過性の変化と時期を同じくして増加が認められた。これらの変化は胃収縮を阻害するatropineばかりでなく、xanthine-oxidase阻害薬であるallopurinolによって有意に抑制された。3.Laser flowmeterにより測定した平均胃粘膜血流はインドメサシンによりあまり影響を受けなかったが、胃運動の亢進に伴い大きく変動し、胃壁の収縮時には著明な低下、弛緩時には正常レベルへの回復が繰り返し観察された。このような胃粘膜血流の変化はatropineにより胃収縮を阻害することにより完全に消失した。4.インドメタシンによる胃運動促進作用は迷走神経切断により消失し、逆に副腎摘出ラットにおいて著明にpotentiateされた。副腎摘出により血糖は著しく低下しており、また、上述した変化は外因性のPGばかりでなく、glucoseの投与により抑制された。恐らく、低血糖はインドメタシンのglycoprivic responseを助長しておりまた、内因性PGの低下はglycoprivic responseを介する迷走神経の興奮作用を促進するものと推察された。
高温障害米及び難消化性醸造残渣の消化補助酵素に関する検討

我々は、昨年度までに高温登熟障害米の消化補助酵素の開発を目的とし、強い難消化性を示す変異体米(澱粉合成酵素及び澱粉分枝酵素の二重欠損変異体米:以下#4019と表記)を基質に用いた難消化性澱粉分解酵素活性測定法を構築した。また、焼酎用白麹菌が生産する耐酸性グルコアミラーゼに高い活性を認めた。一方、イネの登熟期気温が高くなるとアミロペクチン側鎖の中鎖と長鎖が増加するとの報告が有る。本研究で用いている#4019のアミロペクチン鎖長分布も中鎖及び長鎖比率が高いことから、白麹菌が生成する難消化性澱粉分解酵素は高温登熟障害米の消化を促進する働きが有ると考えられる。そこで、#4019分解活性を有する酵素を陰イオンクロマトグラフィー、ゲル濾過クロマトグラフィーにてSDS-PAGE上で単一となるまで精製した酵素を用いて2010年産70%精米秋田酒こまちを高温登熟障害米試料とし、対照には同一の水田から収穫した年度の異なる70%精米秋田酒こまち(2011, 2013年産)を用いて醸造環境下における消化試験を行った。なお、難消化性澱粉分解酵素の対照には酒造用グルコアミラーゼ「アマノ」SD(天野エンザイム)を陰イオン交換クロマトグラフィーで精製したものを用いた。その結果、酒造用グルコアミラーゼと比較して、#4019分解活性を有する酵素は高温登熟障害米の澱粉を効率よく分解出来ることが示された。併せて消化試験に用いた収穫年度の原料米に含まれるデンプンのアミロペクチン鎖長を調べたところ、登熟期の気温が高いほどアミロペクチンの短鎖が減少し、長鎖が増加していた。本研究で用いている超高アミロース米では短鎖が極端に減少し、長鎖が増加している。このことから、超高アミロース米は高温登熟障害米の極端な形で有るといえる。従って、超高アミロース米消化能は本研究におけるベンチマークとして有効であることが示された。当初の目的の一つである高温登熟障害米を効率良く消化可能となる醸造用酵素の開発について、焼酎用白麹菌が生産する耐酸性グルコアミラーゼの利用が一つの手法であることを明らかにした。今年度の研究では精製した難消化性澱粉分解酵素を用いて実際の高温登熟障害米を用いた醸造環境下での消化試験を行い、本酵素が高温登熟障害米の消化促進に有効であることを見出した。また、併せて消化試験に用いた収穫年度の原料米に含まれるデンプンのアミロペクチン鎖長を調べたところ、登熟期の気温が高いほどアミロペクチンの短鎖が減少し、長鎖が増加していた。一方で、清酒醸造では用いられる麹菌種が異なるため、清酒用麹菌であるAspergillusoryzaeが生産する高温登熟障害米消化補助酵素の開発が必要である。これまでに、焼酎用麹菌が生産する難消化性澱粉分解酵素が高温登熟障害米の消化に対して有効であるこが明らかになった。そこで、今後は焼酎用麹菌が生産する難消化性澱粉を添加した清酒の小仕込み試験を行い、清酒醸造における有用性を確認する。また、清酒用麹菌が生産する難消化性澱粉分解酵素についても単離精製を進め、難消化性澱粉分解に関与する酵素を明らかにするとともに、高温登熟障害米への有用性を確認する。更には、清酒の残渣であり難消化物質である酒粕消化への有用性も確認し、酒粕加工への応用を検討していく。(1)難消化性澱粉分解酵素活性評価法の確立強い難消化性を示す超高アミロース米をα米とし、これを粉砕後にα-アミラーゼ処理した粉体を基質とした。基質は不溶性であるが、酵素反応を振盪機能付き高温ブロック上で行うことで再現性の良い酵素活性評価系を構築することが出来た。(2)難消化性澱粉分解酵素の探索難消化性米及びその親株である日本晴を用いた製麹試験の結果、焼酎用麹菌であるA. luchuensisを用いると、原料米品種に関わらず難消化性澱粉分解能を示し、清酒用麹菌であるA. oryzaeを用いると原料米に難消化性米を用いた時のみ難消化性澱粉分解活性を有することが明らかになった。また、A. luchuensisが生成する難消化性澱粉分解酵素は生澱粉分解活性を有することで知られている耐酸性グルコアミラーゼであることが示唆された。一方超高アミロース米を原料としてA. oryzaeで製麹した際に生成される難消化性澱粉分解に関与する酵素は生澱粉分解活性を有さないグルコアミラーゼとα-アミラーゼ様の酵素2種が関与していることが示唆された。当初計画していた難消化性澱粉分解酵素活性測定法を確立することが出来、難消化性澱粉分解に関与する酵素特定の足掛かりができため。

我々は、昨年度までに高温登熟障害米の消化補助酵素の開発を目的とし、強い難消化性を示す変異体米(澱粉合成酵素及び澱粉分枝酵素の二重欠損変異体米:以下#4019と表記)を基質に用いた難消化性澱粉分解酵素活性測定法を構築した。また、焼酎用白麹菌が生産する耐酸性グルコアミラーゼに高い活性を認めた。一方、イネの登熟期気温が高くなるとアミロペクチン側鎖の中鎖と長鎖が増加するとの報告が有る。本研究で用いている#4019のアミロペクチン鎖長分布も中鎖及び長鎖比率が高いことから、白麹菌が生成する難消化性澱粉分解酵素は高温登熟障害米の消化を促進する働きが有ると考えられる。そこで、#4019分解活性を有する酵素を陰イオンクロマトグラフィー、ゲル濾過クロマトグラフィーにてSDS-PAGE上で単一となるまで精製した酵素を用いて2010年産70%精米秋田酒こまちを高温登熟障害米試料とし、対照には同一の水田から収穫した年度の異なる70%精米秋田酒こまち(2011, 2013年産)を用いて醸造環境下における消化試験を行った。なお、難消化性澱粉分解酵素の対照には酒造用グルコアミラーゼ「アマノ」SD(天野エンザイム)を陰イオン交換クロマトグラフィーで精製したものを用いた。その結果、酒造用グルコアミラーゼと比較して、#4019分解活性を有する酵素は高温登熟障害米の澱粉を効率よく分解出来ることが示された。併せて消化試験に用いた収穫年度の原料米に含まれるデンプンのアミロペクチン鎖長を調べたところ、登熟期の気温が高いほどアミロペクチンの短鎖が減少し、長鎖が増加していた。本研究で用いている超高アミロース米では短鎖が極端に減少し、長鎖が増加している。このことから、超高アミロース米は高温登熟障害米の極端な形で有るといえる。従って、超高アミロース米消化能は本研究におけるベンチマークとして有効であることが示された。当初の目的の一つである高温登熟障害米を効率良く消化可能となる醸造用酵素の開発について、焼酎用白麹菌が生産する耐酸性グルコアミラーゼの利用が一つの手法であることを明らかにした。今年度の研究では精製した難消化性澱粉分解酵素を用いて実際の高温登熟障害米を用いた醸造環境下での消化試験を行い、本酵素が高温登熟障害米の消化促進に有効であることを見出した。また、併せて消化試験に用いた収穫年度の原料米に含まれるデンプンのアミロペクチン鎖長を調べたところ、登熟期の気温が高いほどアミロペクチンの短鎖が減少し、長鎖が増加していた。一方で、清酒醸造では用いられる麹菌種が異なるため、清酒用麹菌であるAspergillusoryzaeが生産する高温登熟障害米消化補助酵素の開発が必要である。今回確立した難消化性澱粉分解酵素活性測定法を使用し、酵素の精製を試みる。また、実際に高温登熟障害米による小仕込み試験を行い、精製酵素もしくは、粗精製酵素によるアルコール取得量への影響を調べる。これまでに、焼酎用麹菌が生産する難消化性澱粉分解酵素が高温登熟障害米の消化に対して有効であるこが明らかになった。そこで、今後は焼酎用麹菌が生産する難消化性澱粉を添加した清酒の小仕込み試験を行い、清酒醸造における有用性を確認する。また、清酒用麹菌が生産する難消化性澱粉分解酵素についても単離精製を進め、難消化性澱粉分解に関与する酵素を明らかにするとともに、高温登熟障害米への有用性を確認する。
モークシャーカラグプタ著『論理の言葉』―新出写本にもとづく校訂と資料環境の整備―

本年度は、研究の開始にあたり、インド仏教最後期の論理学者モークシャーカラグプタ(13世紀頃)の綱要書、『論理の言葉』について、これまで出版されたサンスクリット語校訂テキストを可能な限り収集し、調査した。その結果、手書き写本を参照し、そこに見られる異読等を検討したものは、バッタチャリアにより校訂されたGOS(Gaekwad's Oriental Series)版(1942年)と、アイヤンガーによるマイソール版(第2版、1952年)のみであることを確認した。それ以外の校訂本は、それまでに出版された校訂本を参照し、訂正を加えたに止まっている。さらに、『論理の言葉』原典写本の研究も開始し、カンナダ文字で書写されたマイソール写本、ナーガリー文字で書写されたパタン写本(2本)について、これまでに撮影したカラー写真を用いて解読した。これらの写本の系統関係などは、校訂テキストの序文に記載する予定である。また、本年度の研究期間中、科学研究費補助金を用いてグジャラート州、ヴァドーダラー市にあるバローダ東洋学研究所を訪問した。同研究所では、『論理の言葉』写本について、カタログに記載のある4点すべてを、現物を手にして調査することができた。調査の結果、うち2点は、20世紀初頭に作成されたと思われる、パタン写本2本(上述)の複製(写真)であることが判明した。それらは経年劣化が進んでいるものの、報告者が2009年に撮影した時点の同写本よりも破損による欠落箇所が少なく、資料として有用である。さらに、うち1点は、パタン写本の複製を用いて新たに作成されたと思われる、ナーガリー文字による手書き紙写本であり、残りの1点は、おそらくGOS版出版のために用意されたと思われるノートであった。本年度の調査により、『論理の言葉』の資料状況は、これまでに所在が知られているサンスクリット語原典写本も含め、ほぼ明らかとなった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
天然化合物によるｍｉｃｒｏＲＮＡ制御メカニズムの解明と生体応用への検討

本研究では、種々の既知天然化合物の抗がん作用の評価と作用点の同定について明らかにしていることを目的にしている。平成25年度には、miR-200cの相補鎖をルシフェラーゼ遺伝子の下流に組み込んだレポーターベクターを作製した。このベクターを用いることで、内在性のmiRNAの発現上昇を、qRT-PCR法を用いずにハイスループットに確認することが可能になった。作製したベクターを乳がん細胞株であるMCF-7細胞に導入して、miR-200cの発現をリアルタイムに解析することが可能なアッセイ系を確立した。さらに、selleckchem社製の天然化合物ライブラリー(139種類)を用いたスクリーニングを行い、リコリスに多く含まれるEnoxolone、ホオノキに多く含まれるMagnolol、黄連に多く含まれるPalmatine Chlorideといった3種類の天然化合物が候補化合物として同定された。これら、3つの天然化合物を10マイクロMの濃度で添加することで、乳がん細胞株でのmiR-200cの発現がコントロールと比較して1.5倍上昇した。さらに、miR-200cは浸潤能抑制能を持つことより、マトリゲルを用いて浸潤活性能を測定した。これら3種類の化合物を乳がん細胞株に10マイクロMの濃度で添加したところ、コントロールと比較して60%浸潤能を抑制した。これらの結果より、本アッセイ系はmiRNAを制御する天然化合物のスクリーニング系に有用なことが示唆された。本研究の成果は、国内学会で口頭発表した。また、国際科学雑誌に掲載された(Hagiwara K et al, Sci Rep. 2015.5:14697)。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、種々の既知天然化合物の抗がん作用の評価と作用点の同定について明らかにしていくことを目的にしている。さらに、selleckchem社製の天然化合物ライブラリー(139種類)を用いたスクリーニングを行い、リコリスに多く含まれるEnoxolone、ホオノキに多く含まれるMagnolo1、黄連に多く含まれるPalmatine Chlorideといった3種類の天然化合物が候補化合物として同定された。これら、3つの天然化合物を10μMの濃度で添加することで、乳がん細胞株でのmiR-200cの発現がコントロールと比較して1.5倍上昇した。これら3種類の化合物を乳がん細胞株に10μMの濃度で添加したところ、コントロールと比較して60%浸潤能を抑制した。平成26年度における本研究では、種々の既知天然化合物の抗がん作用の評価と作用点の同定について明らかにしていることを目的にしている。昨年度までの研究成果として、リコリスに多く含まれるEnoxolone、ホオノキに多く含まれるMagnolol、黄連に多く含まれるPalmatine Chlorideといった3種類の天然化合物が候補化合物として同定された。これら、3つの天然化合物を10μMの濃度で添加することで、乳がん細胞株でのmiR-200cの発現がコントロール群と比較して1.5倍上昇した。これら3種類の化合物を乳がん細胞株に10μMの濃度で添加したところ、コントロール群と比較して60%浸潤能を抑制した。本年度は、同定した3つの化合物に関して更なる詳細な解析を行った。これら3種類の化合物を乳がん細胞株に10μMの濃度で添加したところ、miR-200cの標的遺伝子であるZEB-1の発現が抑制された。また、Vimentinやc-MetといったEMTマーカーを検討したところ、これら3種類の化合物を乳がん細胞株に10μMの濃度で添加したとき、コントロール群と比較してVimentinとc-Met遺伝子の発現が減少した。そして、これまでの研究成果をまとめて、現在論文投稿中である。