hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「負の社会ネットワーク論」の構想と実証研究の展開可能性に関する調査研究

本年度は、「負の社会ネットワーク」概念についての検討、および本調査実施のための予備調査を実施することを主要な目的として研究活動をおこなった。関連して、サポート・ネットワーク項目を用いたデータ分析の結果について学会報告もおこなった。「負の社会ネットワーク」概念を考えるにあたり、その対概念となる「正の社会ネットワーク」についてまず整理をおこなった。研究協力者との研究会等を通じ、概念的検討については継続を重ねる必要について合意を得つつ、これまでの社会ネットワーク研究等で言及されることの多かった「重要なことを相談できる相手」が「正の社会ネットワーク」を構成する社会的紐帯であると考えることとした。いわゆるサポート・ネットワークは、支援の相互行為の背景に互いの信頼関係があると考えられることなどについて検討を重ねた。これにもとづき、「負の社会ネットワーク」は相互行為にあたって信頼感を持てない紐帯を中心として構成されるネットワークであると暫定的に整理した。以上の点についてはさらに検討を深める余地が残されており、今後も関連する先行研究のレビューを通じて概念の洗練に努めてゆく。「負の社会ネットワーク」概念についての検討と並行して、本年度はウェブ調査による社会ネットワークの調査も実施した。さまざまな社会的役割を担う可能性の高い40歳54歳までの男女を対象とし、上述の正負両面の社会ネットワークに関する質問をおこなった。負のネットワークは「ふだんの生活で付き合いにくさを感じたり、多少は用心をしながら付き合ったりする人」という質問文で操作化した。予備調査の結果、正負それぞれのネットワークに関する間柄の分布には違いがみられたほか、年齢層や性別による違いも確認できた。予備調査データの詳細な分析を今後進め、結果を本調査の設計・実施に活用してゆく予定である。当初の研究計画通り、「負の社会ネットワーク」概念に関連すると思われる先行研究の整理、およびウェブによる予備調査を実施することができた。負の社会ネットワークの操作化等については継続的な検討を要するが、予備調査を通じ、その測定が十分可能であることを確認できている。予備調査ではより簡便な質問も含めており、ネーム・ジェネレータ方式による測定との関連等を今後検討する。今後は、予備調査データの詳細な分析を進めるとともに、本調査の設計・企画・実施をおこなってゆく。予備調査で正負両面の社会ネットワーク構成についておおよその情報を得たため、不必要な回答項目などの精査をおこない、対象者の回答負担を増やさないような調査項目を検討してゆく。また、予備調査では壮年層男女を対象としていたが、本調査でも同様の設計とするかについて、実質的・理論的側面を考慮しつつ対象を決定する。ウェブ調査の実施にあたり、調査事項とサンプルサイズ、対象者年齢層について精査をおこなった結果、当初よりも小さな予算規模で予備調査を実施できた。発生した次年度使用額については、本調査の円滑な実施のために充当する。
大腸環境改善による大腸発癌予防

急増している大腸癌についてはその発癌予防が重要で、腸内環境の改善が有用と考えている。そこで、昨年に続き連携研究者の東口らが早期の経口・経腸栄養療法で腸管に対する著しい臨床効果を報告しているGFO(G:グルタミン、F:水溶性ファイバー、0:オリゴ糖)の摂取が発癌予防に有用か否かについて基礎的検討を行った。本年はGFOの腸内環境に及ぼす影響を検討した。1.基礎飼料を自由摂取させたラットにGFOを1.5g/kg体重用量で8時間毎に1日3回8日間経口投与し、9日目の1回投与2時間後に腸管を摘出した。そして、同カロリーのグルコースを皮下投与(Glu群)したラットと比較した。なお、対照には同量の水を経口投与(H_2O群)した。小腸1cmあたりの粘膜湿重量はGFO群がH_2O群に対して有意に、Glu群は増量傾向であった。小腸を幽門下より均等に3分割(上部、中部、下部)した中部小腸ではGFO群で絨毛高がH_2O群に対して増加傾向を示した。盲腸内容物重量はGFO群がH_2O群に対して増量傾向、そのpHは低下傾向にあった。糞便重量はH_2O群に対して有意に増加し、その水分量もGlu群より著しく上昇した。2.基礎飼料を1日摂取量の半量としたラットに上記実験と同様の投与を行った。小腸の粘膜湿重量はH_2O群に対してGFO群、Glu群ともに有意に減少し絨毛高も減少したが、その減少率はGlu群の方が大きかった。盲腸内容物pHは、GFO群、Glu群ともに有意に上昇したが、Glu群の方がより有意に上昇した。また、内容物中の短鎖脂肪酸では酪酸が有意に減少したが、Glu群の方がその減少は著しかった。糞便重量および水分量も、Glu群のみ有意に減少した。第1実験の正常状態、第2実験の飼料摂取不足時にもGFOが腸内環境に対して有用であることが示唆された。これらの結果を受け、現在GFOの大腸発癌に対する修飾作用を検討中である。大腸癌が増加している現在、また、急速に進む高齢化社会の中で簡便な方法による発癌予防が必要である。大腸癌は腸内環境の悪化とともにゆっくりと進行していくものであり、腸内環境の改善が最も効果的な予防法であると言っても過言ではない。そこで、分担研究者の東口らが栄養サポートチームを立ち上げて早期の経口・経腸栄養療法に使用しているGFO(G:グルタミン、F:水溶性ファイバー、0:オリゴ糖)の腸管に対する著しい臨床効果に注目し、その摂取が発癌予防に有用な効果をもたらすか否かについて、実験動物を用いてその基礎的検討を行った。1.GFOの生体に及ぼす影響を検討した。基礎飼料に10%の割合でGFOを混合し、ラットに80日間投与を行った。投与後31日目では、糞便水分量が対照群(基礎飼料のみ投与)に対して有意に増加していた。また、61日目でも同様であった。更に、解剖時に採取した盲腸内容物のpHは、GFO群では有意に低値であった。また、生化学的検査(20項目)、血液学的検査(8項目)を実施したが、いずれも対照群との間に変化はみられず、体重変化もみられないことより、GFOの安全性も確認することができた。しかし、腸内細菌由来と考えられる糞便中ポリアミンには変化はみられなかった。2.GFOの小腸粘膜に及ぼす影響を検討した。絶食下のラットにGFOを1.5g/kg体重用量で8時間毎に1日3回3日間経口投与を行い、同カロリーのグルコース(Glu)を同様に皮下投与した群とで小腸粘膜重量、絨毛高の比較を行った。小腸を幽門下より均等に3分割(上部、中部、下部)して検討を行った。対照群(飼料自由摂取)に対して、上部および中部小腸で粘膜重量、絨毛高の減少がみられたが、上部においての減少はGlu群よりもGFO群の方が小さく、投与条件により有意な粘膜保護作用がみられる可能性が示唆された。現在、盲腸内容物有機酸分析、粘膜ポリアミン、粘膜酵素活性およびそのmRNA発現レベルでの検討を行っている。

糞便重量はH_2O群に対して有意に増加し、その水分量もGlu群より著しく上昇した。2.基礎飼料を1日摂取量の半量としたラットに上記実験と同様の投与を行った。小腸の粘膜湿重量はH_2O群に対してGFO群、Glu群ともに有意に減少し絨毛高も減少したが、その減少率はGlu群の方が大きかった。盲腸内容物pHは、GFO群、Glu群ともに有意に上昇したが、Glu群の方がより有意に上昇した。また、内容物中の短鎖脂肪酸では酪酸が有意に減少したが、Glu群の方がその減少は著しかった。糞便重量および水分量も、Glu群のみ有意に減少した。第1実験の正常状態、第2実験の飼料摂取不足時にもGFOが腸内環境に対して有用であることが示唆された。これらの結果を受け、現在GFOの大腸発癌に対する修飾作用を検討中である。
2体相関分布関数法を用いた強誘電体の中距離レンジ構造の可視化

放射光を利用した高エネルギーX線回折によって得られる2体相関分布関数(atomic pair-distribution function, PDF)の実空間分解能を向上することによって強誘電体材料の中距離レンジ構造の可視化に成功した。リラクサー強誘電体やナノサイズ強誘電体結晶においてはクラスター内部の強誘電性発現機構を解明するとともに、クラスターサイズを実測した。大型放射光施設SPring-8において、偏光電磁石ビームラインより取り出すことの可能な高エネルギーX線を利用して、2体相関分布関数(atomic pair-distribution function,略称PDF)法を使ったペロブスカイト酸化物強誘電体の構造解析を行った。PDF解析は従来的な結晶構造解析(平均構造)から埋もれた局所構造を見出すことがその主な目的であった。本研究課題においては、PDF解析を局所構造領域から中距離レンジ領域にまで広げ、強誘電体の短配位構造からナノスケールオーダーの構造をシームレスに解き明かすことを目的とした。強誘電体の相転移的機構を明らかにするにあたって、中距離レンジの構造を20nm(200オングストローム)に設定した。実空間情報が広ければ広いほど、より詳細なデータコレクションが必要になる。原子力機構ビームラインのBL14B1では既に前年度にPDFのデータコレクションに必要な精度を有する回折計を導入している。さらに今年度では回折計の制御パラメータを見直し、中距離レンジ構造の解析に十分必要なレベルまで検出器の位置分解能を高めることに成功した。さらに実験に必要な高エネルギーX線の安定性や強度、エネルギー分解能を高めるために光学素子の再調整を行った結果、サンプル位置で0.2mmの集光ビームを安定的に利用することができるようになった。本年度においては、この実験環境を利用してチタン酸バリウム(BaTiO3)の研究を行った。相転移、ナノ結晶、混晶という異なるイベントに対して、どのように局所構造や中距離レンジ構造が変化していくかを調べていった。その結果、BaTiO3は局所構造と中距離レンジ構造のコヒーレンスの逆転が晶系の変化に伴い常に生じていることがわかった。これは同一のサンプルで同時に幅広いレンジの構造を得る本研究でのみ明らかにすることにできる成果である。強誘電体や磁性体などのフェロイック材料に加え、水素吸蔵合金、形状記憶合金などの機能性材料には共通したマテリアルデザインが示唆されている。これらの機能性材料はすべてドメインを介した物性発現機構を有しており、物性のコントロールにはドメインドメイン構造そのものをコントロールするとともに、ドメイン内部の局所構造を明らかにすることが鍵となっている。放射光X線を利用した局所構造解析手法としてはX線吸収微細構造(XAFS)が最もポピュラーであるが、我々はXAFSだけでなく、高エネルギーX線を利用した2体相関分布関数法(atomic pair-distribution function; PDF)を併用した局所構造解析を行う。PDF解析はXAFSで得られる10オングルトローム以下の情報と、結晶構造解析から得られる平均構造の中間に位置する100オングストローム程度の中距離レンジ領域の情報を得ることができる。これによって、結晶構造とドメイン構造という階層構造をシームレスに理解し、強誘電体の特性をコントロール手法を開発することを目的としている。3年計画の研究を計画しているが、初年度の測定装置の高度化に引き続き、チタン系のペロブスカイト酸化物、ニオブ系のペロブスカイト酸化物と研究を展開していく予定である。また、中距離レンジ構造の精度をダイレクトに評価するために、ペロブスカイト酸化物ナノ粒子を用いる。粒子径が100オングストローム程度のチタン酸バリウムナノ粒子やニオブ酸カリウムナノ粒子のPDF解析によって相関を持つ実空間距離、すなわち粒子径をPDFによって可視化することで中距離レンジの精度を評価する。放射光を用いた局所構造解析の手法の一つである2体相関分布関数法(atomic pair-distribution function; PDF)の高度化による中距離レンジ構造の可視化を目指している。本来、10オングストローム程度の局所的な原子対の相関を検出するPDF解析において、その検出領域を中距離レンジ構造である100オングストローム領域に拡張するためには、k空間における測定分解能の向上が必須である。この実現のために、大型放射光施設SPring-8原子力機構専用ビームラインに設置されている回折計をリプレースし、高分解能測定を可能にし、さらに集光光学素子を最適化することで、PDF解析で得られる実空間分解能の向上を目指した。これらの測定系をブラッシュアップした結果、新規に導入した回折計の測定分解能から見積もられる領域の中距離レンジ構造が得られることがわかった。特にナノ結晶を用いた中距離レンジ構造の評価に関しては、チタン酸バリウムとニオブ酸カリウムの高品位ナノ結晶が入手できたため、装置の評価をほぼ終えることができた。これらのナノ結晶の一連の測定を技術的な評価からアカデミックな研究に昇華させるために、サンプル提供元と協議し、学術的な価値の高いサンプルの作製を依頼しており、来年度以降に研究対象としたい。ナノ結晶以外にも、非鉛圧電体材料として期待されているチタン酸ビスマスナトリウムやニオブ酸カリウムのセラミックス結晶のPDF解析を行っており、それぞれの結果を論文にして報告している。高エネルギーX線回折実験から得られる動径分布関数(2体相関分布関数、atomic pair-distribution function; PDF)から強誘電体の短配位構造が、いかに長距離レンジ構造へと発展していくかを観測することを目的とした。

従来の高エネルギーX線回折実験は入射X線のエネルギー分解能、回折計の測定分解能の問題で精度の高い平均構造モデルを得ることができなかった。我々は、光学系を一新し、両者の分解能を高め、60 keVの高エネルギーX線で得られた回折パターンでも、十分に精度の高いリートベルト解析を行うことができるようになった。これによって同一のデータセットを用いてリートベルト解析とPDF解析の両方を行うことができ、平均構造からのズレを可視化するだけでなく、局所構造から平均構造へと構造がアベレージアウトする過程を追跡することができる。最終年度である2016年度においては、ニオブ系のペロブスカイトの構造解析を行い、ニオブイオンと酸素イオン間の結合のランダムネスが強誘電相の安定化に寄与していることを突き止め、非鉛圧電体材料の合成の指針を得ることができた。この研究成果は反響が大きく、同種のニオブ系ペロブスカイト構造を有する物質の構造解析を外部の研究者との共同研究に至った。これらの研究成果はセラミックス協会誌の強誘電体特集号にも取り上げられた。また、国内で圧倒的なシェアのリートベルト解析プログラム、RIETAN-FPにおいて、解析可能なエネルギー領域が高エネルギー側に拡張されたことも、高エネルギーX線回折実験のステータスが向上し、利用者が増えていることの表れである。今後は、中距離レンジ構造の実空間分解能の評価をナノサイズの結晶粒子を用いて行い、ドメインを介した物性発現機構を有する物質の解析に取り組む予定である。放射光を利用した高エネルギーX線回折によって得られる2体相関分布関数(atomic pair-distribution function, PDF)の実空間分解能を向上することによって強誘電体材料の中距離レンジ構造の可視化に成功した。リラクサー強誘電体やナノサイズ強誘電体結晶においてはクラスター内部の強誘電性発現機構を解明するとともに、クラスターサイズを実測した。前年度に導入した回折計は既に100オングストローム程度の中距離レンジ構造の解明は可能なレベルではあったが、今後の研究の進展を考えて、あえて200オングストロームの実空間レンジにこだわった。そのため、本年度前半は光学系と回折計の再調整が必要であった。これらの調整は当初の目的を達成し、本年度実験を行ったBaTiO3の構造解析には十分な実験環境を構築することができた。結晶PDF解析に関わる光学系の変更およびその調整結果から得られる新しいデータに関しては、放射光学会誌の解説記事として依頼されており、近いうちに発表する予定である。新しい光学系は、中距離レンジ構造だけでなく、短配位構造の実空間分解能も向上しているため、BaTiO3, SrTiO3, PbTiO3などのペロブスカイト系誘電体の構造解析を手始めに行った。チタン系のペロブスカイト化合物はチタン以外の金属イオンによって局所構造、平均構造、相転移などが変化することがわかった。
ヒドラジンスラスタ技術を転用した窒化物半導体成長のための化学気相成長技術

Ruナノドットを担持したZrO2粒子及び、多孔性Ir繊維上に担持したRuナノ粒子複合触媒上でのヒドラジンの自己発熱反応により高温の窒素系プリカーサを生成すること。窒素系プリカーサとGa原料(TMGa)ガスとの反応により形成した高エネルギーGaNプリカーサを用いることで窒化物半導体薄膜の低温成長を実現することを目的に研究を行った。結果、Ruナノドットを担持したZrO2触媒へのヒドラジンのパルス供給により高エネルギー窒素系プリカーサの生成に成功し、600°Cの低温でサファイア基板上にc軸配向したGaN膜の成長に成功した。ただIr繊維上へのRuナノ粒子の担持は成功せず複合触媒の作製は実現出来なかった。平成25年度は、前年度の研究結果をもとにZrO2粒子上へのRuナノ粒子の担持とIrナノウールの担持を試みた。Ruナノ粒子の担持については成功しヒドラジンの効率的な反応状態を達成することが出来た。しかし更に高温で安定な触媒反応が期待されたIrナノウールはどうしてもZrO2粒子上に担持出来ず、分離してしまうためCVDに使用することが出来なかった。さらにCVD装置内の改造を行いノズルとスキマーコーンの最適化を行い、サファイア基板上へのGaN膜堆積を安定に行うことが出来た。しかし基板加熱の構造上から通常600°Cまでの加熱しか出来ず従来法である10001100°Cでの常圧MOCVD法で報告されている高品質なGaN膜の成長には至らなかった。ただヒドラジンを触媒反応で励起して生成した窒素プリカーサを用いて基板の窒化後、600°Cで成長させたGaN膜から強いGaN(0002)面のX線回折ピークを観察し、明確なC軸配向膜が低温で成長出来た。同じCVD装置を用い、ほぼ同じ反応時圧力でアンモニアを用いて成長させた場合、600°Cでは膜の成長を殆ど確認出来なかったことから、ヒドラジンを原料に触媒反応を用いた本成長手法は、窒化物半導体結晶薄膜の低温成長法として有用であるとこが分かった。本研究課題は、比表面積が高く、高温で長寿命の触媒金属ナノドットを析出させた高融点セラミクスまたは多孔性繊維状イリジウム(Ir)上でのヒドラジシンの自己発熱反応を用いて高エネルギープリカーサービームを安定に生成する条件を見出すこと。更に、生成した高エネルギープリカーサーを反応源に用いた窒化物半導体薄膜成長のためのCVDプロセスを構築することを目的として研究を行った。初年度は1. Ruナノ粒子を高融点セラミクスであるジルコニア粒子上に表面析出させた触媒を作製した。このRuナノ粒子担持触媒上にヒドラジンガスを供給、触媒表面での自己発熱反応による高温の分解反応が生じることを確認した。ただ繊維状Irのセラミクス粒子への担持には成功しておらず、今後の課題である。2.高融点セラミクス粒上に表面析出させたRuナノ粒子触媒上へのヒドラジンガスのパルス供給により窒素系高エネルギープリカーサービームをCVD装置内に噴出することに成功した。3.さらに、金属原料ガス(トリメチルガリウム)との気相反応により金属窒化物プリカーサを生成しサファイア及びSi(111)基板上に供給することで窒化ガリウム薄膜の成長に成功した。基板温度は500600°Cで行ったが、600°CでC軸に沿って優位な配向を示す結晶膜を得た。また室温でのフォトルミネッセンス測定では、3.40eV付近にシャープなバンド端発光を観測したが、同時に2.1eV付近にピークを持つ強い黄色発光成分も観測し、窒素空孔等の欠陥の密度も高いことがうかがわれた。Ruナノ粒子を高融点セラミクスであるジルコニア粒子上に表面析出させた触媒を作製し触媒上にヒドラジンガスを供給、触媒表面での自己発熱反応による高温の分解反応が生じることは確認できた。またヒドラジンガスのパルス供給により窒素系高エネルギープリカーサービームをCVD装置内に噴出することに成功し、サファイア及びSi基板上に窒化ガリウム膜の堆積には成功したが、完全にC軸配向性を有する結晶膜の成長には成功していない。また深い準位に由来する可視域での発光が強く見られ、強いバンド端発光のみを示す高品位な結晶膜の作製には至っていない。多孔性繊維状イリジウム(Ir)のジルコニア粒子への担持をもう一度試みる予定である。また既に成功しているRuナノ粒子を担持したジルコニア粒子を用いてより高温の窒素系ラジカルが発生するガス供給条件を見出す。供給されたアルキルガリウム原料(TMG)ガスとの最適反応により気相中で高活性な

GaN成長のためのプリカーサを生成し、基板上への堆積実験を行いその堆積特性と膜質の評価を行う。基板にはc面サファイアを用い、触媒反応条件の最適化と併せて、様々な基板-ノズル間隔、チャンバー内圧、基板温度にて成長実験を行うことで、最も反応効率が高く、低い基板温度で高品質な結晶膜の成長する条件、即ちヒドラジンガスの自己発熱反応によって生成した窒素系プリカーサを用いた省エネルギー性に優れたGaNの高品位結晶薄膜の成長条件を見出す。次年度使用額は、7,141円であり、ほぼ予定通り初年度の研究費は使用した。次年度の要求額とあわせて507,141円が2年目の研究費の総額であり、原料ガス、基板、基板洗浄用試薬、触媒担持用試薬、そして研究成果の発表のための国内旅費として使用する予定である。
不全心及び肥大心における心筋エネルギー効率に関する研究

拡張型心筋症は、進行性に心機能を悪化させる、予後不良の疾患である。本疾患の臨床上の問題点は、あらゆる治療に抵抗性であり、特に末期患者に必要不可欠と考えられてきた強心薬が予後を改善しない点である。これまで、病態生理、血行動態に関する様々な研究がなされてきたが、心筋のエネルギー効率の観点から、本疾患の病態を詳細に検討した報告はない。本研究では、拡張型心筋症に起因する不全心において、左室圧-容積関係を用いて、左室-動脈連関とエネルギー効率の関連を明らかにし、それらに及ぼす3種類の強心薬(ドブタミン、PDE阻害薬であるMS-857、PDE阻害作用とKチャンネル阻害作用を有するOPC-18790)の影響を検討した。【対象及び方法】拡張型心筋症33例を対象として、左室圧及び容積は、カテ先マノメーターを装着したコンダクタンス・カテーテルを用いて測定した。心筋酸素消費量(MVO2)は冠静脈洞内に留置したWebsterカテーテルを用いて、冠静脈洞血流量を測定し、冠静脈洞血流量と冠動静脈血酸素含有量較差の積として算出した。左室収納末期圧-容積関係はFogartyカテーテルを下大静脈内で拡張させ、一過性に前負荷を軽減させて求めた。尚、全症例より文書による同意を得て、本研究を行った。【結論】1.拡張型心筋症患者の左室-動脈連関は、至適条件から隔たっており、左心機能は、機械的にもエネルギー効率の観点からも、極めて低下していることが示された。2.ドブタミン、MS-857、OPC-18790は左室-動脈連関を改善し、左室仕事効率を増大させたが、至適条件には至らしめなかった。3.拡張型心筋症に起因する不全心において、心筋酸素利用は、機械的効率を一定に保つべく、調節を受けていることが示唆された。不全心及び肥大心における心筋エネルギー効率に関する研究1.不全心における心筋エネルギー効率拡張型心筋症23例を対象として、左室圧-容積関係を求めた。不全心において、運動中の左室心筋及び局所心筋エネルギー効率の変化については、現在解析中である。2.肥大心における心筋エネルギー効率非閉塞性肥大型心筋症を対象として、安静及び運動時の左室心筋及び局所心筋エネルギー効率について検討しており、平成7年度中に論文発表が可能である。うっ血性心不全患者の薬物治療として種々の強心薬が試みられている。しかし、多くの薬物は、心筋エネルギー効率を悪化させることが明らかにされている。従って、新しい薬物の開発が望まれている。本研究では新しい強心薬であるOPC-18790の効果について、主として心筋エネルギー効率の面から評価した。【対象及び方法】NYHAIIIII度のうっ血性心不全患者21名を対象として、強心薬(ドブタミン、PDE阻害作用及びKチャンネル阻害作用を有するOPC-18790)投与前後の左室圧-容積関係及び心筋酸素消費量(MVO2)を測定した。左室圧-容積関係をコンダクタンス・カテーテルを用いて解析した。MVO2を熱希釈法で測定した。【結果】OPC-18790は心拍数を増加させることなく、左室収縮期末容積を減少させたがドブタミンでは著しい心拍数増加を認めた。両薬ともに左室収縮性の指標であるEmax及び左室-動脈連関を改善した。

OPC-18790はMVO2を有意に低下させたが、ドブタミンは増加させた。【結論】OPC-18790は心筋エネルギー効率からみて、ドブタミンよりすぐれた薬物であり、うっ血性心不全患者の治療に有用であると考えられた。
確率解析とその応用

当初の計画に従い、各分担者がそれぞれの課題について研究を実施し次のような成果を得た。1.確率論的設定で、BMO空間におけるL^∞の閉包を、これとは異質な逆H〓lder不等式という性質により特徴付けることに成功した。3.作用素平均の理論を一段と押し進めることが出来た。4.振動論において重要な梁の方程式について、解の零点分布および外力項と境界系体が解の零点に及ぼす影響を明らかにした。5.定数係数の確率偏微分方程式を、Fourier変換の手法を用いて解き、その解の近似安定性を調べた。以上の結果を、確率解析の立場から整理、総括し、より一層多面的に発展させることが今後の課題である。
認知症高齢者の身体的コミュニケーションに関するダンスとロボットによる実践的研究

認知症高齢者とのコミュニケーションにおいて、身体の果たす役割と可能性を探るために、ダンスとロボットによる実践的研究を行った。ダンスについては、振付家・ダンサーと協力して、特別養護老人ホームにおいて身体ワークと哲学カフェを併用したダンスワークショップを計44回実施して、身体コミュニケーションの実践的意味についての対話を展開した。また、二者の身体間において生じる姿勢共振について定量的観察と分析が行われた。ロボットに関しては、テレノイド(遠隔操作型アンドロイド)の介護現場での活用実験を行った。結果、身体の表現性および感受性、交流・共感性が、コミュニケーションの基盤にあることが確認された。本研究の目的は、「認知症高齢者との身体コミュニケーションの表現形式と特徴」を明らかにすることである。3年間の研究計画のうち、初年度にあたる平成24年度は次の内容で研究活動を展開した。1、認知症高齢者のダンスワークショップに関するフィールドワーク研究(1)舞鶴市の特別養護老人ホームにおけるダンスワークショップを、定期的(毎月1回)に開催した。参加者は特別養護老人ホームに入居中の認知症高齢者、および施設職員(介護福祉士、看護師、栄養士など)と周辺地域の住民などである。ワークショップの内容は、振付家・ダンサーである砂連尾理さんの指導によるダンスワークショップで経験したことを、研究代表者の西川勝が哲学カフェの手法を用いて参加者同士が対話することによって言語化していくものである。「身体的経験の言語化」を目的とするこのワークショップは、認知症高齢者へのケアにおいて表現・記録されにくい身体的コミュニケーションの側面を自覚的に考えるきっかけとして介護現場の参加者から肯定的に評価されている。なお、ダンスワークショップの様子については、研究分担者の藤波努が、モーションキャプチャーやビデオ撮影を用いて定量的に観察する手法を試行している。(2)「認知症の人と家族の会」大阪府支部の協力を得て、認知症高齢者とのダンスワークショップを開催した。2、認知症ではない人が操作するテレノイド(携帯型遠隔操作ロボット)と認知症高齢者とのコミュニケーション実験(1)能美市の小学校において、小学4年生を対象としたテレノイド操作の授業を実施した。3、身体コミュニケーションに関する研究会を、各調査および実験の前後に実施した。(西川)特別養護老人ホームにおけるダンスワークショップを月に1回の頻度で継続して開催し、身体コミュニケーションの諸相についての調査研究が進みつつある。今年度は研究協力者であるダンサー砂連尾理氏と特別養護老人ホームの入居者とのダンス公演「愛のレッスン」を3月30日に舞鶴市で実現した。砂連尾氏の考案したダンスワークショップに関する臨床哲学的分析と解釈を深めていく重要な契機となった。(藤波)高齢者を介護している施設(特養)にモーションキャプチャ装置を何度か持ち込み、ダンスワークショップ参加者にご協力いただいていろいろな動きをデータ化した。また得られたデータを解析する方法を検討した。データ収集を通してできるだけ実験協力者らに負担をかけないでデータを収集する方法を確立した。データ解析についてはトポロジーの考え方を応用し、動作を一般化する方法を確立した。(西尾)前年度に引き続き遠隔操作アンドロイドと認知症高齢者のコミュニケーション実験とデータ収集を行った。この際、長期的なデータ収集のため、介護士のみでもロボットの操作、記録が可能となるような改良を加えるとともに、操作者が効果的にテレノイドを操作してコミュニケーションを行えるような、操作訓練の開発を行った。これに基づき、年度後半に4ヶ月弱の長期実験を行い、データ収集を行った。特別養護老人ホームにおいて毎月1回のダンスワークショップを継続して実施するうちに、参加者の身体コミュニケーションに対する理解と関心が高まった。言葉を介さない身体ワークで体験したことを、哲学カフェの手法を活用した対話活動によって言語化し、参加者同士の経験の差異や共通点を探っていく努力が効果を上げたと考えられる。このダンスワークショップの成果を公開するために、昨年度末に舞鶴市で開催されたダンス公演「愛のレッスン」を、今年度は大阪、東京、仙台の3都市において計6回の公演を実施した。このダンス公演は、施設に入所している要介護高齢者とダンサーが二人で共演するものである。腎不全から血液透析治療を受けることになった高齢者が、強靱な意志と意欲を持って公演の持続展開を望み、介護施設関係者の協力と支援で実現に至った。各回の公演後には多分野の研究者を招き、身体コミュニケーションの可能性について議論をした。即興を含むダンス公演は、その内容を発展させていくのだが、ダンサーと研究者がメキシコへ「老人の踊り」の調査へ行った成果も盛り込まれている。また、身体ワークショップの定量的な観察と測定も根気強く実施された。人が共にいることの存在感の伝達が、おたがいの身体に及ぼす変化を、観察データを分析した結果として学会などで報告した。姿勢共振(重心移動によって判断する)などの数値データの詳細な検討が、意味ある課題として明らかにされた。

遠隔操作型のアンドロイド(テレノイド)を、認知症高齢者とのコミュニケーションツールとして活用する実験は、さまざまな介護現場で実施された。対面的状況での言語的コミュニケーションに強い緊張と不安を感じやすい認知症高齢者にとって、ミニマムデザインで抱きかかえることのできるテレノイドを介したコミュニケーションの有効性が明らかにされている。26年度が最終年度であるため、記入しない。看護、臨床哲学、コミュニケーションデザイン26年度が最終年度であるため、記入しない。テレノイド(携帯型遠隔操作ロボット)の改良が行われたことに伴って、介護現場における長期的実験が未実施である。ダンスワークショップの定量的データの収集方法が未確立で、試行段階にある。一方、ダンスワークショップにおいて参加者の言語化に関しては多くの経験を積むことが出来た。(西川)やや、遅れている。理由:発達心理学者との共同研究が進んでいない。(藤波)これまでのところ研究は順調に進んでいる。介護施設の協力により介護者と入居者からデータを収集できた。いろいろな状況でデータが収集でき、データ解析の方針が確立できた。(西尾)遅れている理由:詳細、長期的なデータ収集を行うにあたり、機器の操作性の向上と、遠隔操作者の訓練の訓練が必要であることがわかってきた。そのため、データ主収集に先立ち、機器改良と操作訓練手法の開発をまず行ったため、データ収集の予定が若干遅れており、解析が本エンドでは終了していない。一方、実験での観察を通じ、テレノイドを介した認知症高齢者のコミュニケーション特性に関する理論化を予定に先立ち進めている。テレノイドの改良が完了した時点で、早期に介護現場での長期実験を開始する。身体コミュニケーションの観察分析方法について、発達心理学者との協議を行う。(西川)発達心理学および文化人類学的見地からの身体コミュニケーションの研究をさらに進める。砂連尾氏のダンスワークショップの身体コミュニケーションに関する分析解釈を、ある程度マニュアル的に一般化する方向を探る。書籍の発行を企画している。(藤波)モーションキャプチャによるデータ収集のほか、圧力センサーなど簡易なセンサーを導入し、手軽に多量のデータを収集する方法を確立する。これまでの経験に基づいて仮説をいくつか立て、それらを検証していく。(西尾)最終年度は引き続きデータ解析を進めるとともに、その結果から認知症高齢者のコミュニケーション特性と身体が果たす役割に関する理論化をさらに進める。それとともに、得られた成果の公表活動をすすめる。
NMRメタボロミクスによる生薬原料の品質評価法確立

本研究の最終年度は、昨年度に引き続き生薬シャクヤクPAEONIAERADIX(ボタン科シャクヤクPaeonia lactifloraの根)についてNMRメタボロミクスの手法を用いて産地の判断ができるかの検討を実施した。国内で流通しているシャクヤク10種を入手した(日本産大和、日本産大潟、日本産北海道、中国産安徽省)。入手したシャクヤクをメタノールで加熱還流抽出し、メタノールエキスを調製した。メタノールエキスを10mg/mLとなるようにdimethyl sulfoxide-d6に溶解し、1H NMR測定に供した。取得した1H NMRスペクトルはAlice2 for metabolome(JEOL)でバケット積分を行い、引き続いてJMP pro 13(SAS)にて主成分分析を行った。主成分分析により得られたスコアプロットを確認したところ、評価したサンプルは一点に集中することなく、スコアプロット上に四散した。このことからシャクヤクの成分はサンプルごとに異なっていることが明らかとなった。次にその産地に基づいてシャクヤクをカテゴライズできるかを検討したところ、シャクヤクは産地ごとにカテゴライズすることができなかった。このことから、シャクヤクは産地の違いとは異なる別の要因が含有成分の違いを生んでいることが明らかとなった。本研究の目的は、NMRメタボロミクスの手法が生薬原料の品質評価に適応可能かを検証することであるが、使用頻度の高いカンゾウ、ケイヒ及びシャクヤクについて産地や種(species)の異なるものを用いてNMRメタボロミクスの検証を行った。その結果、NMRメタボロミクスは種の判別や産地の違いなどを明らかにすることができ、また他の分析手法を組み合わせることで、その違いを生む化学成分の解明まで可能であった。このことから、本手法は生薬の品質評価に有用であることが明らかとなった。本研究の目的は、漢方薬の原料となる生薬の品質をNMRを用いて評価する新たな手法を確立することである。本年度は実施計画にある生薬のうち、最も漢方薬への使用頻度の高いカンゾウを選びNMRメタボロミスによりその種が判別できるかを検証した。カンゾウ三種(Glycyrrhiza glabra、G. uralensis、G. inflata)をそれぞれ入手し、メタノールによる加熱還流抽出、及び熱水抽出を行い、それぞれ対応するエキスを調製した。つぎにそれらのエキスをODS担体を充てんしたカラムに負荷し、水、含水メタノールおよびメタノールによる溶出を行い、それぞれ対応する溶出画分を得た。次にそれらの溶出画分の溶媒留去を行い、減圧乾燥させたのち、いずれも10mg/mLとなるようにdimethyl sulfoxide-d6に溶解し、各サンプルについて1H NMRスペクトルを測定した。得られたスペクトルはAlice2 formetabolome(JEOL)に供し、バケット積分とそれに引き続き、主成分分析を実施した。得られた主成分分析のスコアプロットを確認したところ、それぞれの種に応じて分類することができた。今回の検討から前処理の重要性を改めて確認することができた。日本薬局方においては生薬であるカンゾウの基原植物としてGlycyrrhiza inflataは指定されていない。今回のNMRメタボロミクスの手法を用いることによって、G. inflataが誤って混入した場合でも、感度良くその混入を検出することができると思われる。当初の計画では初年度にシャクヤクやケイヒなどの生薬エキスも調製する予定であったが、本年度はカンゾウに注力して検討を実施した。平成29年度は平成28年度に実施した生薬カンゾウ3種(Glycyrrhiza inflata, G. glabra, G. uralensis)をNMRメタボロミクスの手法により判別出来たことを論文として報告した(R. Suzuki, F. Nakano, H. Ohno, T. Murakami, Y. Okada and Y. Shirataki, Distinguishing Glycyrrhiza species using NMR-based metabolomics, Nat. Prod. Commun., 13, 71-73 (2018).)。さらに計画書に記載した通り、桂皮及び芍薬についてそれぞれ市場品7種と5種を入手し、加熱環流抽出によりそれらのメタノール抽出エキスを調製した。調製したそれらのメタールエキスはロータリーエバポレータにより溶媒留去を行い、得られた残渣をdimethyl sulfoxide-d6に溶解し1H NMRスペクトル測定に供した。得られた1H NMRスペクトルは、Alice2 for metabolomeにてデータ処理し主成分分析(PCA)に供した。その結果、score plot上で桂皮は食品用と生薬用とでそれぞれ別々にプロットされた。一方、芍薬は日本産のもののうち大潟のものと大和のものはscore plot上で別々にカテゴライズされ、中国産のものはそれらとは異なる位置にプロットされた。これまで桂皮や芍薬が産地によってどれほど含有成分が異なるのかということは、あまり明らかとされていなかったが今回NMRメタボロミクスの手法により含有成分が産地より異なることが明らかとなった。当初の計画通り研究は進捗している。

入手したシャクヤクをメタノールで加熱還流抽出し、メタノールエキスを調製した。メタノールエキスを10mg/mLとなるようにdimethyl sulfoxide-d6に溶解し、1H NMR測定に供した。取得した1H NMRスペクトルはAlice2 for metabolome(JEOL)でバケット積分を行い、引き続いてJMP pro 13(SAS)にて主成分分析を行った。主成分分析により得られたスコアプロットを確認したところ、評価したサンプルは一点に集中することなく、スコアプロット上に四散した。このことからシャクヤクの成分はサンプルごとに異なっていることが明らかとなった。次にその産地に基づいてシャクヤクをカテゴライズできるかを検討したところ、シャクヤクは産地ごとにカテゴライズすることができなかった。このことから、シャクヤクは産地の違いとは異なる別の要因が含有成分の違いを生んでいることが明らかとなった。本研究の目的は、NMRメタボロミクスの手法が生薬原料の品質評価に適応可能かを検証することであるが、使用頻度の高いカンゾウ、ケイヒ及びシャクヤクについて産地や種(species)の異なるものを用いてNMRメタボロミクスの検証を行った。その結果、NMRメタボロミクスは種の判別や産地の違いなどを明らかにすることができ、また他の分析手法を組み合わせることで、その違いを生む化学成分の解明まで可能であった。このことから、本手法は生薬の品質評価に有用であることが明らかとなった。今後は研究計画にあるよう、シャクヤクとケイヒについてエキスを調製し、これらの生薬についてもNMRメタボロミクスによる品質評価方法を確立する。また、得られた結果は随時、学術論文として発表する予定である。平成30年度は桂皮と芍薬について、さらに多くの市場品を入手し平成29年度に得た実験結果の検証を行うとともに、それぞれの種或いは産地に特徴的な成分の解明を行う予定である。それぞれの種や産地に特徴的な成分は、主成分分析のローディングプロットの解析を行ったのち、それぞれに特徴的なケミカルシフトを指標にカラムクロマトグラフィーを実施し、指標となる成分の分離・精製、構造解析を実施する予定である。
フェライトを用いる廃熱利用型炭素循環システムの試作

(1)熱/化学エネルギー変換実験装置の試作運転熱/化学エネルギー変換装置を試作し、酸素放出反応による熱回収効率を測定した。CBNFを用いた熱回収システムではCBNFの酸素放出量が少なすぎるために熱回収効率は低効率で、熱/化学エネルギー変換装置としては機能させることができないことが分かった。しかしモデルとして400°Cでの酸化プラセオジムによる酸素放出による熱回収効率を測定したところ、この反応に対して本試作機は酸素放出による熱/化学エネルギー変換システムとして作動することが確認できた。(2)熱/化学エネルギー変換効率の改善試作機の熱変換効率を高めるため酸素放出過程の雰囲気を低酸素分圧下と高酸素分圧下に分離し、低酸素雰囲気下での熱吸収を増幅させる機構を原理として考案し、その実証を行った。更に水素発生セルと酸素発生セルの両セルを改良し、酸素放出と水素発生反応とが繰り返し行わせることができるようにしたのち、酸素放出過程時に低酸素分圧下で発生する微量の酸素を増幅用酸素発生装置(平成6年度試作の熱/化学エネルギー変換試作装置)に導入し、吸熱が十分大きく進行するようになるまで吸収させる方法を検討した。吸収には水素発生過程、酸素放出過程、共に進行する温度で作動する酸化物を検討し、酸素放出過程を二つのプロセス(低酸素分圧過程と高酸素分圧過程)に分離することにより、低酸素分圧雰囲気下での酸化物の活性化による低熱吸収効率を改善できる可能性を見いだした。(3)廃熱利用型炭素循環システムの試作運転メタン化の反応システムを300°CでのニッケルフェライトによるCO_2分解装置との組み合わせによる方式で組立てた。この方式は排ガス中のCO_2を300°Cのままで分離濃縮し、メタンにまで転換するシステムとして有用なことが分かった。熱/化学エネルギー変換実験装置の組み合わせたシステムの設計を行った。(1)ケミカルヒートポンプシステム実験装置の試作運転:熱交換器、水素発生反応セル、酵素発生反応セル、熱測定装置等を組み合わせて試作し、水素発生量と酸素発生過程での吸熱測定量との関係から熱/水素エネルギー変換効率を見積もった結果、変換効率は0.7%であったが、熱/水素エネルギー変換システムの作動を確認できた。(2)廃熱利用型炭素循環システムの試作運転:メタン化の反応システムを組立て、ケミカルヒートポンプシステム実験装置とカップルさせ、廃熱利用型炭素環境システム実験装置とした。(3)熱/化学エネルギー変換効率改善試作機の熱変換効率を高めるため、酸素発生過程を低酸素分圧過程と高酸素分圧過程とに分離し、低酸素過程での熱吸収を増幅させる機構を原理として考案し、シュミレーション的検証に着手した。以上、当初2年間にわたって行う予定の計画をほぼ1年間で実施し、試験機を作成するとともに研究の第一目的とした熱/化学エネルギー変換の理論を試作機により実証することに成功した。水の分解による水素発生過程と酸化物から酸素を除去する過程とからなる新しい熱/化学エネルギー変換システムが実際に作動することの確認が得られ、熱/化学エネルギー変換システムが理論的段階から応用段階へと一歩前進し、実用化への展開が見いだされたことは評価される。今後は熱変換効率の向上が課題である。酸素発生過程の吸収熱量を測定するため、酵素発生過程をさらに二つのプロセス(低酸素分圧過程と高酸素分圧過程)とに分離することにより、低酸素分圧下での酸化物の活性化における低熱吸収効率を飛躍的に改善できる可能性がい見だされた。

CBNFを用いた熱回収システムではCBNFの酸素放出量が少なすぎるために熱回収効率は低効率で、熱/化学エネルギー変換装置としては、機能させることができないことが分かった。しかしモデルとして400°Cでの酸化プラセオジムによる酸素放出による熱回収効率を測定したところ、この反応に対して本試作機は酸素放出による熱/化学エネルギー変換システムとして作動することができた。(2)熱/化学エネルギー変換効率の改善試作機の熱交換効率を高めるため酸素放出過程の雰囲気を低酸素分圧下に分離し、低酸素雰囲気下での熱吸収を増幅させる機構を原理として考案し、その実証を行った。更に水素発生セルと酸素発生セルの両セルを改良し、酸素放出と水素発生反応とが繰り返し行わせることができるようにしたのち、酸素放出過程時に低酸素分圧下で発生する微量の酸素を増幅用酸素発生装置(平成6年度試作の熱/化学エネルギー変換試作装置)に導入し、吸熱が十分大きく進行するようになるまで吸収させる方法を検討した。吸収には水素発生過程、水素放出過程、共に進行する温度で作動する酸化物を検討し、酸素放出過程を二つのプロセス(低酸素分圧過程と高酸素分圧過程)に分離することにより、低酸素分圧雰囲気下での酸化物活性化による低熱吸収効率を改善できる可能性を見いだした。(3)廃熱利用型炭素循環システムの試作運転メタン化の反応システムを300°CでのニッケルフェライトによるCO2分解装置との組み合わせによる方式で組立てた。この方式は排ガス中のCO2を300°Cのままで分離濃縮し、メタンにまで転換するシステムとして有用なことが分かった。熱/化学エネルギー変換実験装置の組み合わせたシステムの設計を行った。
殿部筋肉内注射部位を正確かつ簡便に特定する方法確立の検討

股関節手術の際に安全領域として用いられるJacobsらの領域について調査した。Jacobsらの領域には中殿筋深層で上殿神経・動静脈が密集しており、中殿筋深層に到達するまでの厚みが薄いため、筋肉内注射部位としては適切ではないと考えられた。一方、「クラークの点」は、中殿筋深層の上殿神経・動静脈の近接例が少なく、中殿筋深層に到達するまでの厚みが十分にあるため、安全である。上後腸骨棘がわかりにくい場合には、左右の上前腸骨棘を結ぶ線上で、上前腸骨棘から7.08.0cmの部位とすれば簡便に注射部位を特定できると考えられる。殿部筋肉内注射部位として選択される「クラークの点」の安全性について追究するために、中殿筋前方筋腹で神経・血管を損傷しない領域として股関節の手術的アプローチ法に用いられる「Jacobsらの領域」(大転子から近位5cm幅の領域)との比較検討を行った。対象はA大学解剖セミナーに供された解剖実習体17体32側の殿部とした。各部位の特定方法として、「クラークの点」は同一の測定者が実測により決定し、「Jacobsらの領域」は大転子上縁中点から腸骨稜、上前腸骨棘に延ばした線上の大転子上縁中点から5cmの部位を目印とした。各部位の神経・血管の走行や皮下組織・筋の構造などを観察し、殿部筋肉内注射の適切な部位を検討した。「クラークの点」の皮下組織厚は他に比べて厚い傾向があるが、皮下組織の直下には大半で中殿筋が分布していた。「Jacobsらの領域」の皮下組織厚は薄いが、皮下組織の直下に大腿筋膜張筋が分布している例が多く見られた。よって「Jacobsらの領域」は、刺入深度の観点では中殿筋内に注射針を刺入しやすいが、大腿筋膜張筋を貫通する可能性があるため、腱様組織に好発する筋拘縮症発症の危険性を考慮する必要があると考えられた。また、「Jacobsらの領域」において中殿筋深層に上殿神経・動静脈が走行している例が見られた。中殿筋の尾側になるにつれて中殿筋が薄くなることから、「Jacobsらの領域」はこの中殿筋深層の上殿神経・動静脈を誤って刺入する危険性が高いため、るい痩の認められる対象者への筋肉内注射部位としては適切ではないと考えられた。殿部筋肉内注射部位の特定方法として用いられる「クラークの点」は、注射時に上殿神経、上殿動脈・静脈の損傷の危険性が少なく、中殿筋への刺入がより確実であるため安全な部位であることがこれまでの研究で明らかになっている。一方で、この「クラークの点」について、肥満体型の対象者の場合、特定する際に指標となる上後腸骨棘が触知しにくいことを特定上の問題点として挙げている報告が見られる。本研究の目的は、上後腸骨棘を指標とせずに、誰もが触知しやすい上前腸骨棘のみを指標とした簡便な特定方法の探究である。そこで、「クラークの点」と上前腸骨棘との位置関係を調査し、形態学的検討を行った。対象はA大学解剖セミナーに供された解剖実習体4体7側の殿部とした。各部位の特定方法として、「クラークの点」は同一の測定者が実測により決定した。また、腹臥位で上前腸骨棘を基点とし床面から垂直に引いた線上で、上前腸骨棘から5.012.0cmの部位まで1.0cm間隔に目印を付けた。「クラークの点」は上前腸骨棘から7.0±0.6cm離れた位置にあった。また、上前腸骨棘から7.08.0cmの部位では、大腿筋膜張筋や大殿筋に刺入する例が少なく、中殿筋の厚みが十分にあるため、中殿筋に注射針を刺入しやすいと考えられる。また、中殿筋深層の上殿神経、上殿動脈・静脈の近接例は、上前腸骨棘に近いほど少ないが、上前腸骨棘付近は大腿筋膜張筋を刺入することも考慮しなければならない。したがって、上前腸骨棘から7.08.0cmの部位が適切であると考えられる。一方、上前腸骨棘から11.012.0cmの部位では、上殿神経、上殿動脈・静脈の近接例が多いため避けた方がよいと考えられる。今回の対象は4体であり症例数が少なく各部位での比較が十分にできないため、今後も症例数を増やし観察を行っていきたい。

殿部筋肉内注射部位の特定方法として用いられる「クラークの点」は、注射時に上殿神経・動静脈の損傷の危険性が少なく、中殿筋への刺入がより確実であるため安全な部位であることが検証されている。一方で、肥満体型の対象者の場合、特定する際に指標となる上後腸骨棘が触知しにくいことが「クラークの点」の特定上の問題点として挙げられている。本研究の目的は、上後腸骨棘を指標とせずに、誰もが触知しやすい上前腸骨棘のみを指標とした簡便な特定方法の確立である。そこで、「クラークの点」とその頭側あるいは尾側の領域の上殿神経・動静脈の走行を観察し、筋肉内注射の安全な領域を検討するとともに、簡便かつ正確に注射部位を特定する方法について検討した。研究方法は、解剖実習体34体65側の殿部を対象とし、大転子上縁中点から腸骨稜に向かって延長した中央側面の線、大転子上縁中点から上前腸骨棘に向かって引いた線、腸骨稜に囲まれた領域を以下のように特定した。腸骨稜から「クラークの点」までの領域を(ア)、「クラークの点」から「C'の点」(「クラークの点」を左右の上前腸骨棘を結ぶ線上に修正した点)までの領域を(イ)とした。そして各領域における中殿筋深層の上殿神経・動静脈の走行例数を観察した。結果として、中殿筋深層まで注射針を刺入した場合、「クラークの点」では、上殿神経・動静脈前枝の近接例が12側(18.5%)、後枝の近接例が29側(44.6%)であった。領域(ア)では、上殿神経・動静脈後枝の走行例が60側(92.3%)であり、特に多かった。領域(イ)では、前枝・後枝全体では最も走行例が少なかった。よって左右の上前腸骨棘を結ぶ線上で、上前腸骨棘より78cmの領域が上殿神経・動静脈の損傷の危険性が少なく、安全であると考えられる。上後腸骨棘がわかりにくい場合は、この特定方法によって安全な領域を特定することが可能であると考えられる。
小児がん診断のためのMYCがんタンパク定量法の確立および診断法の開発

myc系がん遺伝子としてC-myc遺伝子が多くの腫瘍や正常組織で発現しているのに対し、N-myc遺伝子は、特定の小児がんのみ発現しており、その発現の有無を調べることにより、がんの診断が可能になる。そこで本研究は、小児がん診断に役立てるためN-mycタンパクの定量測定法を可能にし、更に、早期発見のための方法を確立しようとするものである。神経芽腫においては、N-mycの遺伝子増幅について数多く調べられており、遺伝子増幅と神経芽腫の予後との関係が明らになっている。しかし、遺伝子増幅を伴わない予後不良例も報告されており、遺伝子レベルでの解析だけでは不十分であることが最近、指摘されている。また、網膜芽腫では、調べられた殆ど全症例においてN-myc遺伝子が増幅していないにもかかわらずN-mycタンパクの発現が見られるため、これらのがんの診断・予後の判定のためには、N-mycタンパクを検出し定量測定することが望まれる。この目的のために、N-mycタンパクの免疫学的定量法に必須の道具となる六種類の人工タンパクを、大腸菌発現ベクターを用い遺伝子工学的に作成し大量精製した。《1)N-myc特異抗原2)pan-myc特異抗原3)N-pan-myc特異抗原4)抗ヒトN-mycタンパク特異抗体5)抗pan-mycタンパク特異抗体6)抗体吸収用cII-Nタンパク》これらのタンパクはいずれも、N-mycタンパクの免疫学的定量を行うにあたり、特異性・力価が充分であることを確かめた。N-mycタンパクのサンドイッチ型ELISA法による免疫学的定量には、抗N-mycタンパク抗体を第一抗体とし、抗pan-mycタンパク抗体を第二抗体とした方が、その逆の場合よりも反応の特異性および効率の点で優れていることが明かとなった。この方法により、現在、培養細胞株および臨床材料を用いてN-mycタンパク量の定量測定を行いつつある。