hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北極におけるポリニア域の生態系変動

平成9年から11年度にかけて、北極海洋科学会議(AOSB:Arctic Ocean Sciences Board)の立案による、国際北極ポリニア研究計画(IAPP:International Arctic Polynya Program)のノースウオーター研究計画(NOW:North Water Polynya Study)の現場海洋観測が実施された。カナダを主導として、米国、日本、英国、ドイツ、デンマーク、ベルギー、ポーランド、が参加した国際観測であり、カナダ沿岸警備隊所属の砕氷船を海洋観測用に改造して,観測を実施した。日本はこれらの国々の中でも米国とともに砕氷船の共同運航を担った主要国のひとつであり、3ヶ年の間に合計6航海に延べ17名が参加し、また、同時に行われた氷上観測にも2名が参加した。研究内容は、海氷域の流動・熱フラックス観測、ポリニア域や周辺海域における表面海水モニタリング観測、沈降粒状物長期係留観測、動植物プランクトンの採集、船上での培養・飼育実験等、多岐に及ぶものであった。これらの観測結果・成果は国内外の各種研究集会やシンポジウムで口頭発表され、現在、国際誌へ特集号としての印刷公表が準備されている。また、NOW観測との比較としてノルウエーとのバレンツ海共同観測に参加し、特に沈降粒状物を研究した。同時に、陸上生態系とポリニアとの相互関係解明のため、国際ツンドラ実験計画(ITEX: International Tundra Experiment)に参加し、スピッツベルゲン、ニーオルスン地区の氷河末端モレーン域における植生調査及びオープントップチャンバーによるモニタリング観測を実施した。更に、海鳥営巣地においては、海鳥の捕食行動と海洋の餌生物の比較研究を行った。北極海洋科学会議(AOSB:Arctic Ocean Science Board)により立案され実施されている国際北極ポリニア研究計画の一環として、カナダ主導によるノースウォーター国際研究計画(NOW)が平成9年度から開始された。本国際学術研究はNOW国際研究計画の重要な部分を担うもので、本年は研究航海計画立案のための作業部会を米国で開かれた。来年度に計画される本格的な研究航海へ向けての研究航海が7月に実施され、国内からの2名の研究者が乗船した。表面海水をポンプ揚水し、海水の蛍光強度を強度を連続的にモニタリングすることにより、海洋基礎生産者の指標であるクロロフィル量のポリニア海域表層における分布パターンの観測に成功した。また、平成10年に行われる本格的研究航海までの冬期間をカバーした試資料の取得のため、時間分画式セディメントトラップ及び海流計を吊下した係留系をポリニア海域に設置した。これは平成10年7月の航海で回収される。同航海において計画される研究内容・参加人員を確定するために、カナダから3名の研究者を招へいし、東京においてワークショップを開催した。同時に乗船に関する設営的な諸問題を解決した。また、カナダ北極圏での研究活動と関連し、スバールバル地域においても生態系変動の研究を実施した。国際ツンドラ実験計画(ITEX:lnternational Tundra Experiment)の一環として、ニーオルスン地区にてオープントップチャンバーを用いた実験を実施した。これは温暖化によって引き起こされる植物の生長、フェノロジーの変化を連続的にモニタリングしようというものであり、特にチョウノスケソウ群落の花数や花の密度について調査した。更に氷河末端モレーン域に合計60個の方形区を設定し、種子植物群落と土壌水分条件について調査した。またITEX計画の比較研究である国内高山域での調査結果からの情報を解析した。4月から7月にかけポリニア海研究航海が合計4レグ実施された。大観測点(6点)からCTD観測のみの小観測点(86点)まで様々な観測が計画された。レグ1と3では特に動物プランクトンの研究を中心として摂餌速度の日周性や消化速度の実験が行われた。基礎生産の研究はすべてのレグを通して継続することを原則としつつも各レグでの特色ある研究を行った。表層海水連続観測、自然蛍光強度鉛直プロファイル観測、吸収係数測定用試料採集、光一光合成速度曲線の実験的測定、クロロフィル蛍光量子

収率の測定等が行われた。レグ4では昨年に設置したセジメントトラップ・海流計の係留系を回収し、さらに2年目の冬期間を通した観測を目的とした新たな係留系を設置した。回収されたトラップサンプルは合計112本にのぼり、10ケ月間の生産活動を記録した貴重な標本が得られた。ポリニア周辺海氷上での野外調査に1名が参加し、4-5月に流動・熱フラックスの現場観測を実施した。12月にカナダから3名の研究者を招へいし中間的なデータ解析を実施した。平成11年2月にカナダ・モントリオールでのノースウォーターポリニア研究国際ワークショップに2名の国内研究者を派遣し、観測結果の比較検討や平成11年度の研究航海打ち合わせを行った。ポリニア海域との比較研究としてのバレンツ海への研究航海に1名が参加し、基礎生産沈降過程の研究を行った。スピッツベルゲン、ニーオルスン地域における海鳥営巣地において、1名の研究者が海鳥捕食行動と餌生物の調査を行った。海鳥野外観測データ解析のため、英国から同分野の研究者1名を招へいした。南極海域のペンギン類を対象とした捕食行動と餌生物の比較調査を行った。また、氷河後退域における陸上環境変動調査のため、約2ヶ月間の間1名の研究者が同地域の滞在し、昨年度に続きオップントップチャンバーによる陸上植生変化の調査を行った。北極海洋科学会議(AOSB)の提唱による国際北極ポリニア研究計画(IAPP)の「ノースウォーター海域での国際共同海洋観測」(NOW)が成功裏に完了したことにより、国内においては、過去3年間に得られた膨大な試資料の処理、解析が精力的に実施された。先ず、データ処理、解析の作業手順や分担内容について、カナダ国内はもとより、本国際共同研究に参加している国々や関係研究者との間において、十分な検討を進めた。その方針により、それぞれにおいて観測結果の取りまとめが行われた。いまだ中間的な研究内容であるが、以下の諸会合にて発表された。すなわち、12月、国立極地研究所における第22回極域生物シンポジウムにて合計6件の研究発表が、2月、紋別市での第15回北方圏国際シンポジウムにて合計12件、更に、国立極地研究所での第2回国際北極環境シンポジウムにおいても合計9件が発表された。同時に、米国サンアントニオでの米国陸水・海洋学会年次会合においても多数の発表が行われた。これらの研究会合では個々の発表だけではなく、小規模ながら関係研究者間での更なる共同解析計画が検討された。また、米国ではAOSBのIAPP執行委員会も開催され将来計画の方向性が検討された。これらの研究成果は国際専門誌への特別号としての出版計画が進められている。
自己組織的な性質を有する発現的計算モデルに関する研究

本研究の目的は、超並列計算機プログラミングのための新しい計算モデルとして、発現的計算の概念を構築し、さらに本モデルの可能性をラムダ式の協調的並列リダクションへの工学的応用を通じて検証することである。1.発現的計算モデルの基本概念の定式化自己組織化の高い能力と環境への適応性の観点から発現的計算の定義を与えた。また並列分散遺伝的アルゴリズムのアイデアを発現的計算モデルの中心観念として採用した。2.発現的計算モデルの対話型シミュレータの構築発現的計算モデルの振舞いを観察する基本ツールとして、対話型ビジュアルシミュレータを構築した。本シミュレータは、(1)エージェントエディタ、(2)パターンインタープリタの2つのサブシステムから構成される。本シミュレータを用いて、(1)分散システムにおける動的負荷均衡、および、(2)適応型ネットワークルーティングの評価を行ない、自己組織化現象の確認すると共に、発現的計算モデルの工学的意味での有効性を検証した。3.発現的計算モデルによる並列リダクションシステムの構築超並列計算モデルとしての可能性を示すために、ラムダ式の協調的並列リダクションを上記シミュレータに実現する。まず、エージェントエディタを用いて、リダクションの最小限の規則を各エージェントに与える。一方、リダクションすべきラムダ式は、個々のエージェントが節に対応した構文木の形式で内部表現される。すなわち、ラムダ式そのものが能動的なデータ構造を有し、自身の計算主体となる。その後、エージェント間の協調動作によりリダクションの正規化戦略を発現させる。本リダクションシステムは現在構築中である。
レファレンス・トゥールのハイパーメディア化に関する研究

本研究の最終的な目標は、図書館情報学の従来の研究成果を踏まえて、レファレンス・トゥールのハイパーメディア化を実現する理論的な基礎を確立することである。本年度は、関連文献の探索、既存のハイパーメディアの評価、図鑑のハイパーメディア化の実験という三つのステージで研究を行った。第1に、レファレンス・トゥールのハイパーメディアに関する文献を、おもに図書館情報学関連の専門雑誌を対象にして探索、収集した。ハイパーメディアに関する一般的な文献は、国内外で多数に発表されているが、レファレンス・トゥールのハイパーメディア化を主題とした研究的な内容を持つ文献は少なく、まだこの分野の研究は初期段階にあることが判明した。第2に、既存のハイパーメディア化したレファレンス・トゥールを実際に使用し、図書館情報学の立場からどこに問題があるのかを検討した。出版社やソフトウェアハウスがCD-ROM形態に商品化したレファレンス・トゥールは少なくないが、情報間のリンク付けにいくつかの問題があることが明らかとなった。また、インターネット上に構築されるハイパーメディアの標準形式であるWWWを検討し、レファレンス・トゥールのハイパーメディア化の手法としてWWWが有効であることを確認した。第3に、植物図鑑を具体的な素材として、パソコン上でハイパーメディア化を実現し、その評価実験を行った。まず、植物図鑑のレファレンス・トゥールとしての特徴を分析し、ハイパーメディア化によってどのような検索機能を実現すれば、いっそう効果的、効率的な検索が可能になるのかを検討した。つぎに、静止画像情報はイメージスキャナから、テキスト情報はキーボードからの入力により、植物図鑑のデータを部分的に蓄積した。最後に、このデータを使って、パソコン上で植物図鑑のハイパーメディア化ソフトウェアのプロトタイプを開発し、これを評価した。
NKT細胞活性化を介する移植免疫寛容誘導法における胸腺内制御性T細胞に関する検証

Lipo-aGCで刺激したマウス胸腺細胞培養系において、Treg及びその前駆細胞はともに増加した。一方で、これらの細胞増加に対して抗CD40L抗体併用による増強はなかった。またLipo-aGC刺激によりTregのBcl-2発現は増大したが、PTEN発現及び分裂増殖能に影響はなかった。さらにTreg前駆細胞ではIL-2濃度依存的にFoxp3発現は増大したが、CD4+CD25-Foxp3-細胞ではそのような発現変化はなかった。以上の結果より、Lipo-aGCは既存のTregには影響せず、未分化細胞からTregへの分化を誘導したと考えられた。次に、サイトカインIL-2、4、10及びIFN-γの培養上清中の濃度測定や中和抗体実験を行ったが、このTreg分化誘導に関与するサイトカインは同定できなかった。さらにトランスウェルチャンバーを用いた分離培養実験の結果から、液性因子よりも細胞間相互作用の役割が重要であることが明らかとなった。続いて胸腺における抗原提示細胞の1つであるCD19+B細胞の除去処理を胸腺細胞培養系に行ったが、Lipo-aGC刺激によるTreg分化誘導に影響はなく、この細胞間相互作用に関わる免疫細胞はCD19+B細胞単独ではないと推察された。以上の結果から、マウス胸腺細胞においてLipo-aGCはTregへの分化を誘導し、その分化誘導には細胞間相互作用が重要な役割を果たすことが示された。平成30年度に予定していた「1Lipo-aGCによって増大した前駆TregとTregの分化能、増殖能、及び安定性(細胞死からの回避)」および「2関連するサイトカインの同定」については全ての検証を行った。一方で、本研究の過程において、サイトカインではなく細胞間相互作用の重要性が示されたため、実施を計画していたサイトカイン下流シグナルに関するフローサイトメトリーやPCRを用いた解析は行わないこととした。またこれに伴い、平成31年度に計画していた「3関連する免疫細胞の同定」に関する検証を平成30年度に繰り上げて実施した。まず、平成31年度の計画通り「Lipo-aGC投与後のin vivo系におけるTregの変化」について評価を行う。Lipo-aGC単独をマウスに静脈内投与し、その後の胸腺におけるTreg及びその前駆細胞の数の変化を経時的に調べる。培養系での検証と同様に、アロ刺激のない状態での検証のため、抗CD40L抗体の併用は行わずに評価する。胸腺内でその変化が検出された場合、末梢において胸腺内分化に由来する中枢性Tregの数について調べる。今年度の結果を受けて新しい実験も計画する。今年度の結果として、Tregは増殖していたことを確認できたが、Treg前駆細胞に比してTregの増大の程度は低かった。Tregが高発現しているCD25はIL-2への結合能が高く、胸腺内に既に存在していたTregがIL-2を奪うことで、前駆TregからTregへの分化を抑制することが報告されている。したがって、IL-2がより豊富な培養環境を整えることで前駆TregからTregへの分化を誘導することができる可能性を考えた。胸腺細胞をLipo-aGC刺激下で培養する際にIL-2を同時あるいは1日目以降に培養系に添加して培養3日後のTregの変化を評価することを計画する。

まず、平成31年度の計画通り「Lipo-aGC投与後のin vivo系におけるTregの変化」について評価を行う。Lipo-aGC単独をマウスに静脈内投与し、その後の胸腺におけるTreg及びその前駆細胞の数の変化を経時的に調べる。培養系での検証と同様に、アロ刺激のない状態での検証のため、抗CD40L抗体の併用は行わずに評価する。胸腺内でその変化が検出された場合、末梢において胸腺内分化に由来する中枢性Tregの数について調べる。今年度の結果を受けて新しい実験も計画する。今年度の結果として、Tregは増殖していたことを確認できたが、Treg前駆細胞に比してTregの増大の程度は低かった。Tregが高発現しているCD25はIL-2への結合能が高く、胸腺内に既に存在していたTregがIL-2を奪うことで、前駆TregからTregへの分化を抑制することが報告されている。したがって、IL-2がより豊富な培養環境を整えることで前駆TregからTregへの分化を誘導することができる可能性を考えた。胸腺細胞をLipo-aGC刺激下で培養する際にIL-2を同時あるいは1日目以降に培養系に添加して培養3日後のTregの変化を評価することを計画する。
虚血性脳障害におけるα2アドレナリン受容体作動薬と低体温併用による保護作用の研究

【目的】一過性前脳虚血モデルを用い、デクスメデトミジン(Dex)と低体温併用療法が脳内ノルエピネフリン濃度に及ぼす影響を検討した。【対象】雄Sprague-Dawleyラット32匹。【方法】麻酔導入後、気管挿管し調節呼吸とした。66%亜酸化窒素とフェンタニルの10μg/kg単回投与及び25μg/kg/hの持続投与により麻酔維持した。脳定位的にマイクロダイアリシス用透析プローブを海馬CA1に刺入した。対照(C)群(生食1ml/kg)、Dex100μg/kg(側頭筋温37.5°C)(D)群、低体温(35°C)(H)群、Dex100μg/kg+低体温(35°C)(DH)群の4群(各群8匹)に分け、薬物または生理食塩水の腹腔内投与30分後に脱血により平均動脈圧を40mmHgに維持し、右総頚動脈閉塞により右側前脳虚血状態とした。20分後、頚動脈閉塞解除と返血により脳の再灌流を行った。虚血30分前から再灌流60分後まで脳内ノルエピネフリン濃度を測定し、各群における脳内ノルエピネフリン濃度の推移を比較した。【結果】虚血中の脳内ノルエピネフリン濃度は、C群20.26±8.4pg/μl、D群9.7±5.2pg/μl、H群8.9±5.9pg/μl、DH群4.5±5.6pg/μl(平均値±標準偏差)と、D群、H群、DH群がそれぞれC群に比して有意に高かった。再灌流後は各群に有意差はなかった。【結語】ラット一過性前脳虚血モデルにおいて、Dex、低体温療法はそれぞれ虚血中の脳内ノルエピネフリン濃度の上昇を抑えたが、両者の併用療法にその増強効果はなかった。【目的】デクスメデトミジン(Dex)と低体温の併用療法の脳保護作用を検討する。【方法】雄SDラットをハロタン麻酔下に尾動脈、大腿静脈、頚静脈を確保し、右総頚動脈に閉塞用の糸をかけ、右頭頂部に血流計、右側頭筋に体温計を装着した。ハロタンを中止し、酸素-亜酸化窒素、フェンタニル25μg/kg/hrの持続投与で麻酔維持した。実験群は4群とした。対照(C)群(n=9):側頭筋温37.5°C・生食1ml/kg、低体温(H)群(n=10):35.0°C・生食同量、Dex(D)群(n=10):37.5°C・Dex 100μg/kg、併用療法(DH)群(n=9):35.0°C・Dex同量。薬物の腹腔内投与30分後、脱血で平均血圧を40mmHgにし右総頚動脈を閉塞させた。20分後、頚動脈閉塞解除と返血を行い、体温を60分間維持した後、復温し覚醒させた。虚血1、2、3日後に神経学的検査(NDS)を行った。3日後パラホルムアルデヒドで脳灌流固定後、脳冠状切片にヘマトキシリン-エオジン染色を行い、光学顕微鏡で右海馬CA1細胞の生存率を調べた。統計はSteel-Dwass検定と分散分析を用い、p<0.05を有意差ありとした。データはNDSを中央値、細胞生存率を平均±標準偏差で示した。【結果】虚血1日後NDSに有意差は認められなかった。2日後はC、H、D、DHがそれぞれ4、1、2、2でH、DHがCより低く、3日後は4、1、2.5、1でDHがCより低かった。CA1細胞生存率はそれぞれ13.0±26.7%、58.5±30.8%、51.9±40.5%、72.0±10.5%で、H、D、DHがCより高かった。【結語】Dexおよび低体温はそれぞれ脳保護効果を示した。併用療法による保護作用の増強は、虚血3日後のNDSでは認められたが海馬CA1細胞の生存率では認められなかった。

虚血30分前から再灌流60分後まで脳内ノルエピネフリン濃度を測定し、各群における脳内ノルエピネフリン濃度の推移を比較した。【結果】虚血中の脳内ノルエピネフリン濃度は、C群20.26±8.4pg/μl、D群9.7±5.2pg/μl、H群8.9±5.9pg/μl、DH群4.5±5.6pg/μl(平均値±標準偏差)と、D群、H群、DH群がそれぞれC群に比して有意に高かった。再灌流後は各群に有意差はなかった。【結語】ラット一過性前脳虚血モデルにおいて、Dex、低体温療法はそれぞれ虚血中の脳内ノルエピネフリン濃度の上昇を抑えたが、両者の併用療法にその増強効果はなかった。
化学組成解析による惑星を持つ恒星の性質と惑星の形成条件の研究

比較星18星の鉄および炭素から亜鉛までの13元素(C, O, Na, Mg, Al, Ca, Sc, Ti, V, Cr, Ni, Zn)について、組成解析を行った。鉄の金属度[Fe/H]と13元素と鉄の総計による総金属度[M/H]の比較から、[M/H]は[Fe/H]の0.75位に対応する値になり、金属欠乏領域における惑星形成条件の金属度としては総金属度を用いるべきことが示唆された。惑星探査によりホットジュピターが1つの中質量星巨星で検出され、中質量星まわりで形成される惑星質量の新たな下限となった。他に10星ほどに惑星の存在が示唆された、これらの探査標本の巨星の鉄組成については、太陽値を中心とした分布を示し、矮星の場合と異なることが判明した。また、関連研究として、金属欠乏矮星と巨星について、α元素の硫黄と珪素の振る舞いと、彩層の存在について調べた。硫黄は、低金属度領域では[Fe/H]に対して+0.4 dex程度の値で平坦な傾向を示す。また、珪素は硫黄と似た振る舞いを示すが、近赤外吸収線による組成解析ではNLTE解析を行う必要性が確認された。さらに彩層については、金属度によらずに矮星と巨星双方に彩層が普遍的に存在することが観測的に確証された。研究目的の実現のために、今年度はまずG型巨星の観測データを得ることから開始した。中質量のG型巨星の系外惑星と褐色矮星探査の枠組みで、学外研究者と共同研究の形で岡山天体物理観測所にて高分散分光観測を行った。これまで約60星のデータを得て、1次元スペクトルに整約した。現在この標本について、鉄および炭素から亜鉛までの元素組成を求めるために必要な各恒星の大気パラメーターを求めている。約1/3の数の恒星についてパラメーターの解析を終了している。一方、系外惑星の探査の結果として、1星に惑星が検出された。現在この結果を論文として取りまとめている最中である。4月には、日本天文学会の欧文学会誌に投稿予定である。関連の研究として、金属欠乏ハロー星と太陽的な惑星探査の対象となっている銀河系円盤星の硫黄組成の振る舞いと彩層の存在に関する結果をまとめた。雑誌論文の1番目の硫黄組成の振る舞いについては、これまで数星においてしか解析されていなかった硫黄の1.046ミクロン吸収線を、33星で解析した。主な結果は:(1)太陽的な金属度領域ではほぼ太陽値を示す。(2)金属度が太陽値の1/30から1/300の領域では、太陽値の2倍程度の平坦傾向を示す。(3)金属度が太陽値の1/300以下の領域では、平坦的な傾向から急激な増加を示し、太陽値の6倍にも達する。(4)これらの振る舞いは、これまで別の吸収線から得られている振る舞いと低金属度領域では異なっているが、硫黄組成の振る舞いを研究するための吸収線として1.046ミクロンが有用であることを示す。2番目の論文では、これまで全く研究されていなかった金属欠乏星の彩層について、中性ヘリウムの吸収線1.083ミクロンの解析から、その確実な存在を証拠立てた。彩層の形成機構については、自転や磁場と関係ない機構(例:音波加熱)が示唆された。昨年度に引き続き、国立天文台岡山天体物理観測所において、学外研究者との共同研究として平成23年1月から24年3月までの期間に、G型巨星周りの惑星および褐色惑星の探査の観測時間をもらい、これまでに合計約80星の高分散分光観測を行った。波長域4300-8000A、分解能65000、S/N>150の良質のデータを得た。これらのデータから、HD100655の恒星周りに1.7木星質量の惑星を検出した。この恒星の化学組成として鉄組成は太陽値に対して・+0.15dex超過していることが判明し、惑星を持つ恒星の大きな特徴に当てはまる。

また恒星質量は2.4太陽質量であり、このような恒星の惑星としては最も小さい質量をもつ惑星となり、G型巨星周りの惑星形成に対して新たな知見を与えた。これまで得た惑星を持つ矮星と巨星、約70星について引き続き化学組成解析を継続している。炭素から亜鉛までのα元素と鉄族元素について、恒星大気変数を決定し、吸収線の等価幅測定をほぼ終了している。一方、すばる望遠鏡を用いて、低金属度領域のG、K型矮星と巨星13星を近赤外線領域で観測し硫黄組成を解析した。昨年度の30星の硫黄のデータと合わせて、その振る舞いを明らかにした。惑星を持つ恒星ではないが、同じような金属度を持つ恒星における振る舞いは太陽値的であることが判明した。また、論争されていた低金属度領域では+0.3-0.4dex程度の超過で、平坦傾向となることも判明した。さらに、低金属度の13星の中性ヘリウム吸収線を観測した。太陽的な恒星でも観測されているが、金属度が低い恒星でも観測され、このような古い恒星にも一般的に彩層が存在することが判明した。彩層の形成に関する新たな知見である。M型矮星周りの地球型惑星探査の研究として、M型矮星の大気構造に関するモデル計算について検討を行った。当該年度において、学外研究者と共同で巨星周りの惑星と褐色矮星の探査を目的として、国立天文台岡山天体物理観測所において約70星の分光観測を行った。これまでの観測から視線速度変動が観測されている星のより密な観測より、1星に惑星が検出された。11星に惑星と考えられる変動が検出されたが、さらに確認観測をする必要がある。もし惑星であれば、3ー4太陽質量の巨星にも惑星がありうることになり、惑星形成に関する新たな知見となりうる一方、組成解析のために、これら70星中で速度変動が無い20星程と速度変動を示す約11星について高分散分光観測を行った。鉄の組成解析から、両者とも太陽的な鉄組成分布をすることが判明した。惑星を持つ矮星の鉄組成は、系統的に太陽より超過するという傾向との差異の理由は、今後検証しなければいけない。組成解析では、大学院生の協力を得て、岡山天体物理観測所で得られた惑星を持たない73星と持つ18星の分光データに基づき、炭素から亜鉛までの13元素について組成解析を行った。13元素を加算した総金属度は、鉄による金属度の75%に対応することが判明し、惑星形成論で使われている鉄の金属度より総金属度を使うべきことが示唆された。特に鉄が少ない場合は重要となる。また、関連研究として、α元素の硫黄と珪素の振る舞いを調べた。硫黄は、低金属度領域では[Fe/H]に対して+0.4 dex程度の値で平坦な傾向を示す。また、珪素は硫黄と似た振る舞いを示すが、近赤外吸収線による組成解析ではNLTE解析を行う必要性が確認された。年度途中ですばる望遠鏡による観測データが得られたので、その解析に時間を割いたため、惑星を持つ恒星の化学組成を等価幅から求めることが、やや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。惑星を持つ恒星の等価幅からの化学組成解析を大学院生と学外者の共同研究者とともに進める。その結果を得る作業と並行して、恒星の性質としての力学的性質を調べることにする。最終的に得られた化学組成と力学的・物理的な性質との間の相関関係などを調べて、惑星形成への知見を得る。
新規樹状細胞活性化分子の同定とヒト樹状細胞の活性化機構の解明

本年度は、臨床用凍結樹状細胞の調整法の確立とin vitro CTL誘導法による新規ヒト腫瘍抗原同定を試みた。1)臨床試験用凍結樹状細胞の調整法の確立昨年度までに日本で初めてCliniMACS法により調製した臨床用の樹状細胞(以下DC)の誘導法の確立について報告してきた。本年度はいっそう臨床に適したDCの調製法の確立を目指し、凍結cliniMACS-DCについて検討したので報告する。従来法では投与までに7日間有するため投与日程の調整が必要であった。この問題点を解決するためDCの凍結融解を試みた。健常者3例で凍結融解後のDC調製効率を、単球回収率・純度、DC回収率・純度・成熟能、貪食能、抗原提示能、再現性、作業効率などの点で検討した。高純度凍結DCの安定調製は確認できたが、抗原提示能、貪食能が従来法と比較して低下していた。臨床用は投与後の高い抗原提示能や貪食能を必要とするため凍結融解DCは使用しがたい。今後新たな誘導法の検討を行い、より臨床応用に適した樹状細胞の誘導法の検討を試みる。誘導されたDCを用いてCD8陽性T細胞のエピートープの同定をはかった。gene chipを用いて遺伝子の網羅的に解析を行い、肺ガン細胞に高発現するprotocadherin(以下PCDH)を同定した。PCDH対するCTLの誘導を試みた。その結果PCDH由来ペプチド(P452)に対するIFN-γの産生および特異的に殺傷するCD8陽性T細胞を誘導できた。ペプチド(P452)に特異的なIFN-γ産生はHLA-A24トランスジェネテックマウスを用いた系でも確認された。今後は癌患者からも同様のT細胞が誘導できるかどうか詳細な免疫学的解析を行う予定である。1)本研究では、樹状細胞新規活性化分子を同定するために、ヒト末梢血CD14陽性単球細胞より誘導した樹状細胞(DC)を用いた。CD14MACSbeadsを用いることにより、末梢血より単球を分離し、サイトカイン(GM-CSF/IL-4)の存在下で57日間培養した。その後、各免疫活性物質を添加し、48時間後の表面マーカー(CD83,CD80/86)の変化、dextranによる貪食能をFACSで測定、IL-12の産生能はELISAで測定した。免疫活性物質としては、Imidazoquinolines,BCG-CWS,OK432,サイトカインカクテル(TNF-α/IL-1β/IL-6)を用いた。Imidazoquinolineは表面マーカーの上昇、IL-12の産生は低かった。BCG-CWS(10ng/ml)では、添加後、表面マーカーの上昇、貪食能は添加前の50%程度の低下を示したが、完全に失われることはなかった。同様に、OK432,サイトカインカクテルの添加では、ともに表面マーカーの変化は認められたが、IL-12の産生はOK432のみであった。サイトカインカクテルでは表面マーカーは強発現するが、IL-12の産生が低く、逆に、OK432は表面マーカーの変化は低いが、IL-12の産生は高いことより、この両者を併せてDCを成熟させた結果、高発現の表面マーカー、IL-12の高産生の成熟DCを得ることができた。今後はサイトカインカクテルとOK432を組み合わせによるDCの貪食能の時間的変化、移動能を明らかにする。さらに、抗原提示細胞としての機能であるallo T cellsへの刺激能、及びTh1/Th2への誘導能の検討を行う。1)本研究では、樹状細胞新規活性化分子を同定するために、ヒト末梢血CDI4陽性単球細胞より誘導した樹状細胞(DC)を用いた。免疫活性物質としては、BCG-CWS, OK432を用いた。BCG-CWS(10,52.5ng/ml)では添加後,表面マーカーの上昇、貪食能は添加前の50%程度の低下を示したが、濃度差は認められなかった。細胞生存率は平均50%であり濃度とは関係なかった。更にIL-12の産生は認められなかった。同様に、OK432(0.1,0.05,0.025KE/ml)添加では、濃度に比例し表面マーカーの変化、IL-12の産生が認められた。しかし、BCG-CWS,OK432ともに添加時間による差は認められなかった。今後は、臨床応用に向けてさらに、抗原提示細胞としての機能であるallo T cellsへの刺激能、及びTh1/Th2への誘導能の検討を行い、臨床に適した培養条件の決定をはかる。

本年度はいっそう臨床に適したDCの調製法の確立を目指し、凍結cliniMACS-DCについて検討したので報告する。従来法では投与までに7日間有するため投与日程の調整が必要であった。この問題点を解決するためDCの凍結融解を試みた。健常者3例で凍結融解後のDC調製効率を、単球回収率・純度、DC回収率・純度・成熟能、貪食能、抗原提示能、再現性、作業効率などの点で検討した。高純度凍結DCの安定調製は確認できたが、抗原提示能、貪食能が従来法と比較して低下していた。臨床用は投与後の高い抗原提示能や貪食能を必要とするため凍結融解DCは使用しがたい。今後新たな誘導法の検討を行い、より臨床応用に適した樹状細胞の誘導法の検討を試みる。2)従来法で誘導されたDCを用いたin vitro CTL誘導法による新規ヒト腫瘍抗原の同定誘導されたDCを用いてCD8陽性T細胞のエピートープの同定をはかった。gene chipを用いて遺伝子の網羅的に解析を行い、肺ガン細胞に高発現するprotocadherin(以下PCDH)を同定した。PCDH対するCTLの誘導を試みた。その結果PCDH由来ペプチド(P452)に対するIFN-γの産生および特異的に殺傷するCD8陽性T細胞を誘導できた。ペプチド(P452)に特異的なIFN-γ産生はHLA-A24トランスジェネテックマウスを用いた系でも確認された。今後は癌患者からも同様のT細胞が誘導できるかどうか詳細な免疫学的解析を行う予定である。
DNAを用いた膜変形の制御と形状認識

生細胞における脂質二重膜(生体膜)はその動的な形状・物性変化が制御されており、細胞内外のさまざまなプロセスに重要な役割を果たす。本研究では、脂質膜との結合性を付与したDNAナノ構造を用いて、生体膜を構成する脂質二重膜の形状や物性を制御する新しい分子技術を創成する。リン酸骨格部位に疎水性化学修飾を導入した両親媒性の人工合成DNAを合成し、適切にDNAナノ構造に組み込むことにより、脂質膜に効果的に結合する多様なDNAナノ構造を構築した。平面型、湾曲型のDNAナノ構造が脂質膜に結合することにより、リポソームの形状変化や脂質二重膜の物理的強度変化が誘導されることを明らかにした。本研究では、脂質二重膜に強く結合する能力を化学修飾により導入した様々なDNAナノ構造を合成し、そのDNA構造に応じた脂質膜形状変化を調べ、設計した膜構造変化の誘導が可能であることの実証を目指す。本年度は、さまざまな構造をもつDNAナノ構造体の構築を行い、種々の条件下における脂質二重膜への結合評価を行った。また、DNAの結合にともなって、脂質二重膜の大きな構造変化の誘起を実現するために、脂質膜に対する強い相互作用が可能な疎水性修飾DNAの創製および最適化を実施した。平面状のDNAナノ構造を、クロスオーバーを用いるDNAタイル、および、一本鎖DNAタイル法(SST)を用いて構築した。構築した平面状DNAナノ構造に、疎水性化学修飾を導入し、脂質二重膜の表面に結合することを確認した。脂質膜との結合能は、化学修飾の位置、修飾数、溶液のイオン濃度などに強く依存することを明らかにした。さらに、SST法を用いて、曲率を有するDNAナノ構造の構築を行った。原子間力顕微鏡、および、電子顕微鏡観測を用いて、DNAナノ構造の形成を確認した。脂質二重膜との結合能は、曲率の有無(凸面、凹面、平面)により大きく変化し、凸面型の構造が結合に有利であることを見出した。脂質二重膜表面へのDNAの結合が、脂質膜の形状により大きな摂動を与えるよう、非常に強い疎水的相互作用により脂質膜と結合する疎水性修飾DNAの創製を行った。DNAのリン酸ジエステル部位にオクチル基を導入したリン酸トリエステル型構造を、連続して組み込んだ両親媒性のDNAを合成した。同両親媒性DNAが、疎水性部位を脂質膜に深く挿入する新しい結合様式を介して、強固に結合することを明らかにした。本両親媒性DNA-脂質膜の結合は、膜結合タンパク質にみられる結合様式を模倣するものであり、本研究が指向するDNAを用いた脂質膜形状変形に有用である。脂質二重膜に結合するDNAを用いた膜構造変化を指向して、本年度は、1)疎水性化学修飾を含む平面状および曲率を有するDNAナノ構造の構築と脂質二重膜への結合評価、および、2)脂質二重膜に強く結合する疎水性修飾の最適化、に関する研究項目を実施した。27年度実施計画にあるチューブ型のDNAナノ構造を用いる研究に関しては、チューブ型DNAナノ構造の設計と構築は終了しており、脂質膜との詳細な結合評価を実施中である。疎水性修飾数や位置、イオン濃度などが脂質膜とDNAへの結合に与える効果の調査および最適化を行った。また平成28年度実施予定である、曲率をもつ種々DNAナノ構造についての構築を行っており、概ね当初計画に従い進捗している。1)疎水性化学修飾を含む平面状および曲率を有するDNAナノ構造の構築と脂質二重膜への結合評価:平面状の二次元DNAナノ構造を、DNAタイル、および、一本鎖DNAタイル法(SST)により構築し、その脂質二重膜との結合について、疎水性修飾、イオン濃度等の異なる条件下で評価を行った。さらに、SST法を用いて、曲率を有するDNAナノ構造(凸型、凹型、チューブ型)の構築を行い、原子間力顕微鏡、電子顕微鏡観測により、構造形成を確認した。それぞれのDNA構造に関して、脂質膜との結合に関する評価を進めている。2)脂質二重膜に強く結合する疎水性修飾の最適化:脂質二重膜に疎水修飾を施したDNA部位を挿入することにより、脂質膜と強固に結合する両親媒性の人工DNAの創製を行った。9塩基に相当する疎水性DNA部分(オクチルリン酸トリエステル構造)を導入した両親媒性DNAが、脂質膜に結合することを蛍光共鳴エネルギー移動法、蛍光顕微鏡観測などを用いて明らかにした。本研究では、脂質二重膜に強く結合する能力を化学修飾により付与した様々なDNAナノ構造を合成し、安定なDNAナノ構造-脂質二重膜の複合体を構築する。それらDNA構造に応じて、脂質膜の形状および諸物性がどのように変化するかを評価し、DNAによる制御を目指す。本年度は、前年度までに合成した様々なDNAナノ構造体を脂質二重膜と結合させ、原子間力顕微鏡(AFM)等によりその構造観測を行った。DNAナノ構造体の脂質膜への結合が、脂質膜の形状や物理特性に影響を与えることを明らかにした。平面状のDNAナノ構造を、クロスオーバーをもつDNAタイルを単位構造として用いて構築し、平面構造の片面にのみ疎水性化学修飾を導入した。合成した両親媒性のDNAナノ構造の脂質膜への結合能は、液中の塩濃度や、疎水性修飾の導入法に加えて、脂質膜の相状態に依存して大きく変化する。DNAナノ構造が結合した液晶相脂質膜について、AFMにより表面構造を観測するとともに、AFM探針による脂質膜の破壊が起こる力を測定することで、脂質膜の物理特性の評価を行った。

結合したDNAナノ構造に由来するフォースカーブが得られ、非結合時と比べてより大きな膜破断に要する力が必要となること、すなわち脂質膜構造の頑強性が増大することが明らかになった。脂質膜の形状変化の評価を行なうため、両親媒性平面型DNAナノ構造を、蛍光標識したリポソームに添加し、蛍光顕微鏡を用いた形状観測を行った。リポソームの球状構造が、DNA添加により大きく乱されることを見出した。以上の結果より、両親媒性DNAナノ構造が脂質膜に結合することにより、脂質膜構造の頑強性および形状変化を誘導できることが明らかになった。さらに、曲率をもつ両親媒性DNAナノ構造を用いることにより、同様にリポソームの形状変化が起こることを見出しており、電子顕微鏡観測による詳細な解析を進めている。生細胞における脂質二重膜(生体膜)はその動的な形状・物性変化が制御されており、細胞内外のさまざまなプロセスに重要な役割を果たす。本研究では、脂質膜との結合性を付与したDNAナノ構造を用いて、生体膜を構成する脂質二重膜の形状や物性を制御する新しい分子技術を創成する。リン酸骨格部位に疎水性化学修飾を導入した両親媒性の人工合成DNAを合成し、適切にDNAナノ構造に組み込むことにより、脂質膜に効果的に結合する多様なDNAナノ構造を構築した。平面型、湾曲型のDNAナノ構造が脂質膜に結合することにより、リポソームの形状変化や脂質二重膜の物理的強度変化が誘導されることを明らかにした。前年度までに構築した種々のDNAナノ構造を用いて、脂質二重膜への結合および脂質膜に与える形状変化について評価を進める。一本鎖DNAタイル法(SST)などを用いて調製したチューブ状構造のDNAを用い、脂質膜に与える効果を調査する。標的となる脂質二重膜としてリポソームを選び、最適化したDNAに対する疎水性化学修飾や結合条件を用いて、電子顕微鏡、蛍光顕微鏡観測等によりリポソームの構造変化を追跡する。チューブ状構造のDNAに対する疎水基修飾面の異なるDNAチューブ(筒内面、外面、未修飾体)を調製し、脂質膜への結合面を制御することにより、脂質膜変形の制御と実証を目指す。また、脂質二重膜に結合する両親媒性人工DNAに関して、より効果的に脂質膜に作用するよう、疎水性修飾およびその配列の最適化を引き続き実施する。前年度までに調製した平面状および曲率をもつDNAナノ構造を用いて、それらの脂質二重膜への結合と曲率の相関を精査する。DNAナノ構造構築については、前年度同様、SST法のほかDNAオリガミ法を用いる。湾曲構造や疎水性修飾の異なる種々DNAナノ構造の結合能を、原子間力顕微鏡(AFM)による構造観測やSPR測定による定量などから評価を進める。DNAナノ構造により誘導される脂質膜の構造・形状変化のほか、脂質膜の物理的特性(強度、弾性率)の変化をAFMによる物理パラメータ計測による評価も実施する。生物有機化学使用経費および研究実施内容に関して概ね計画通りであるが、想定より8%程度使用額が少なく当該分を次年度に繰り越す。差額は主に物品費に起因しており、研究推進の核となるDNA合成、構造解析関連の消耗物品として計画していたものである。より幅広いDNA構造体の合成・評価を進める必要があると考える。当初計画に従い、繰越金は、DNA委託合成、DNA化学合成、およびそれに関連する消耗物品を中心に充当し、計画研究推進に活用する。
レチノイン酸の血管平滑筋細胞増殖・分化に対する効果の検討及びその情報伝達系の解析

これまでの検討で、レチノイン酸(RA)が培養平滑筋細胞(SMC)の増殖を抑制すること、分化を部分的に誘導することを明らかにしてきた。今年度はこれらの効果の分子機構についてさらに詳細な検討を進めた。1.増殖抑制効果の分子機構の解析細胞周期の進行を制御するサイクリン依存性キナーゼ(cdk)とその制御因子について検討した。RA処理した培養SMCでは増殖刺激後のcdk2,4,6の活性が有意に抑制された。Western blot法による検討ではcdk活性を負に制御するcdkインヒビター分子の発現増強は認められず、活性構成成分であるcdk2,4,6およびサイクリンD3,Eの発現が減少していた。サイクリンD1,D2の発現は減少を認めなかった。Northern blot法による検討では、これらの発現抑制は転写レベルで制御されていた。cdk4,6はD型サイクリンとともにG1初期の、cdk2はサイクリンEとともにG1後期の進行に必須であることから、サイクリン・cdkの発現抑制によるcdk活性の低下が、RAによるSMCの増殖抑制作用の分子機構であることが明らかになった。2.分化誘導効果の分子機構の解析RA処理はSMC特異的αアクチンの発現を亢進し、部分的なSMCの分化を誘導する。この条件でRA受容体とヘテロ二量体を形成して転写因子として作用するPPAR(peroxisome-proliferator-activated receptor)-γの発現を検討した。PPAR-γは蛋白・遺伝子発現ともにRA処理により増強した。次にPPAR-γのリガンドの効果検討した。SMCが培養系で脱分化する過程において、PPAR-γリガンドはSMC増殖を抑制するとともに、SMC分化のマーカーの発現を正に制御した。以上より、RAの分化誘導効果にPPAR-γが関与する可能性が示された。当初の予定に含まれていた蛋白合成能と細胞肥大の検討はシステム整備の遅れにより、準備の段階にとどまった。本研究の目的はレチノイン酸(RA)の血管平滑筋細胞(SMC)の増殖・分化に対する生物学的効果とその情報伝達系を検討し、動脈硬化症などの血管病の薬物的制御への適用の可能性を探ることである。今年度明らかにし得た内容の概略を以下に示す。RAは細胞傷害性やアポトーシスを介することなくラット培養SMCの増殖を50-70%程度抑制することを明らかにした。酵素処理法により単離したSMCを用い、培養系で再現した脱分化過程においても増殖を抑制するとともに、分化のマーカーであるSMC特異的αアクチンの発現を正に制御したことから、RAのSMCに対する分化誘導効果を立証した。分子機構の解析を目的として、必須の増殖シグナルとして知られるmitogen-activated proteinkinase(MAPK)の活性化状態を検討したが、増殖抑制効果に対応する影響を認めなかった。またMAPKの下流に位置すると考えられるc-fos,c-junの発現も同様であった。増殖因子受容体のダウンレギュレーションの可能性についてbasicFGF受容体発現を検討したが、影響を認めなかった。次にGl/S期移行の重要な調節因子であるサイクリン依存性キナーゼ(cdk)活性を免疫沈降物の基質リン酸化活性として測定したところ、cdk2,4,6の活性が有意に抑制されることを見出した。活性構成成分である各cdk分子とサイクリンD1の発現を検討したところ、サイクリンD1の発現は変化なかったが、cdk2,4,6の発現は抑制傾向を認め、現在検証中である。
コーチングを応用したマルトリートメント予防子育て支援プログラムと評価に関する研究

本研究は、虐待問題に関わっている専門職に個別インタビューを行う中から、マルトリートメント:不適切な関わり(MT)のアセスメント項目を抽出することと、MTの母親にコーチングを応用した子育て支援プログラムを実施し評価を行うことを目的とした。結果、専門職が捉えていたMTの項目は、母子関係、母親の特性、親のセルフケア能力、家族の課題から構成されていた。中でも特徴的な項目は、母子関係の中で【発達に合わない関わり】【希薄な関わり】【過剰な期待】【子どもと母親の同一化】などであった。また、母親の特性の幾つかは、大人の発達障害の診断基準に類似する項目が含まれており、MTの背景要因の一つとして検討していく必要性が示唆された。また、MTのハイリスク群に対して、コーチングを応用した子育て支援プログラムの試案を作成して実施・評価した。その結果、本プログラムは母親が自身の子育てを内省する機会となっており、子どもとの関り方やコミュニケーションに変化が見られた。本研究の目的は、(1)地域で子育てしているマルトリートメント(不適切な関わり)の母親を早期に発見するツールを作成することと、(2)コーチングを応用した子育て支援プログラムと評価方法を開発することである。平成20年度に実施した研究成果は下記の2点である。1)母親のマルトリートメントを発見するためのアセスメント票の作成文献検討を行い、母親のマルトリートメントの概念について整理した(マルトリートメントの概念盤理については、下記の裏面図書に記載済みである)。また、児童養護施設、児童相談所、療育施設、医療施設、法律事務所などで虐待問題に従事している専門職を対象に、母親のマルトリートメント(不適切な養育)について、半構成的インタビューを実施した。その中から、マルトリートメントとして着目する必要のある項目は、子どもの人権的な擁護が行えているか、母親本位になっていないか、社会通念から逸脱した価値観をもっていないか、母親のサポート体制の有無(孤立化)などであった。2)コーチングを使用した子育て支援プログラムについて情報収集を行うオーストラリアのプログラムであるトリプルP(前向き子育てプログラム)について、プログラムを参考にするために研修会を受講した。認知行動療法を用いたプログラムであり、明確なコーチングという用語は用いていないものの、実際に個別支援する際にはコーチング的な介入方法で電話相談を行っていた。オーストラリアのプログラムであるため、文化的な違和感や、子育ての価値観の違いを感じる面もあったが、本研究を行ううえでとても参考になった(このプログラムの概要については、下記の図書に記載済みである)。平成21年度に実施した研究成果は下記の2点である。1)母親のマルトリートメントを発見するためのアセスメントツールの作成母親のマルトリートメント(不適切な養育)のアセスメントツールを作成するために、専門職を対象に半構成的インタビューを実施した結果を踏まえ、先行研究で作成済みのマルトリートメントのアセスメントツールを修正した。しかし、現場の保健師等にも確認した結果、アセスメントの範囲が広域にわたるため、今後作成する子育て支援プログラムに対応するアセスメント内容に特化して、内容を更に整理する必要性が示唆された。今後は、内容を整理したうえで、保健師経験のある大学教員や現場の保健師が集まる研究会などを利用して、ツールの信頼性と妥当性について検証し、その結果をもとに最終段階のマルトリートメントのアセスメントツールを完成する予定である。2)コーチングを使用した子育て支援プログラムについて情報収集を行うコーチングを用いた子育て支援プログラムについて情報収集するため、今年度はコーチングのセミナーに参加し、コーチングのスキルについて情報収集を行った。その結果、近年孤立している親子が増加傾向にあり、母親自身のコミュニケーションスキルを高めるために、様々なコーチングスキルを用いることで子育て支援につながることが示唆された。次年度は、実際に子育てセミナーをフィールドワークし、具体的なプログラムの示唆を得たいと考えている。子育てセミナーのフィールドワーク先は調整中である。1.子育てコーチングを行っているコーチのコミュニケーションスキルや介入方法をインタビューおよびフィールドワークを行う中から明らかにした。結果、明らかになったことは下記の3点であった。(1)子育てコーチングの中では、コーチングの基本的なスキルとして「傾聴」「承認」を主として用いていた。しかし、特徴的なスキルでは、母親が子どもや夫、他の母親との関係を維持する中で「自分と相手を区別する」「価値観を明確にする」というスキルが重要であり、これを用いることで日常生活のストレスが軽減できるようであった。

(2)コーチの母親への関わり方として特徴的であったのは、自分の子育てや人との関わりの経験を踏まえて、日常的に誰にでも起こり得る例をわかりやすく示しながら説明することであった。また、セミナーは講義形式ではなく、主として二人1組、三人1組というようなグループを形成しながらコーチングの課題を提示して演習を行う参加型で、母親同士が自然と知り合いになり、セルフヘルプができるような形式をとっていた。(3)母親に影響を及ぼし行動変容に至る理由は、演習で話をする中から仲間づくりが出来ており、宿題が課せられるために、「次回、これらの仲間にも報告しなければならない気持ちになる」、「皆が同じ子育てをしていることで自分だけでないという連帯感がもてる」等であった。2.介入前後で比較するための評価指標を作成するために、参加者の母親たちに任意でインタビューを行い、以下の3点が明らかとなった。結果、(1)時間に追われてイライラするなどストレス的な尺度が必要である。(2)親として自信がもてないことから、親の準備度や自己効力感等を踏まえた尺度が必要である。(3)夫婦関係がストレスに影響しやすく、夫婦関係を訪ねる尺度が必要である。最終年度は、コーチングを応用したマルトリートメント予防子育て支援プログラムを作成し、介入を行った。研究参加者は児童デイサービスを利用している母親で、(1)コーチングの基本的な考え方、(2)聴く、承認、質問、提案などのスキルについて、講義と演習を月に1回、合計5回の介入を行った。その後、対象者の希望にあわせて月に1回、合計4回の継続的介入と評価を行い、その効果として以下の3点が明らかになった。(1)プログラム終了時に、対象のニーズにあっていたか、役立ったかなどの13項目について、研究参加者による評価を1点(全く思わない)から7点(とても思う)で実施し、平均値4.55.7で概ね良好な結果であった。(2)母親はプログラムに参加して話をすることで、「自分や子育てを振り返る機会となった」など、の【自分自身への気づき】や、「充実した気持ち、発散、リセットの機会になった」などの【気持ちの切り替え】になっていた。さらに、「相手の気持ちになって話すことを意識するようになった」などの【コミュニケーションの変化】が見られた。また、「コーチングを用いて自分の問題について考え、答えを導きだせるようになった」という【実践への利用】も見られた。しかし、「時間の余裕がなく、頭ではわかっていてもうまく使えない」「こうしなければならないと思い自己嫌悪に陥った」などの【実践への困難さ】を感じた母親もいた。(3)プログラム参加者の母親は、保護者会を立ち上げる必要性を実感して役員となって活躍し始めたり、更なる研修会にも参加して積極的に子育てに取り組み始める母親がいた。したがって、本研究で作成したプログラムは、親の認識の変化や具体的な行動の変容も認められ、一定の効果があったと考えられる。