hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
偏波状態を利用した半導体光集積回路の開発と光通信応用

本研究では,半導体光集積回路内で光の偏波状態を自在に制御・検出する技術を実現し,一連の偏波処理光集積回路を創製することを目的とした.インジウムリン(InP)基板上にハーフリッジ型偏波変換素子と量子井戸型変調器や受光素子をモノリシックに集積することで,小型かつ高効率な偏波変調素子と偏波アナライザが実現できることを提案し,素子の試作と実証に成功した.さらに,これらの素子を用いることで,高速な多値ストークスベクトル変調信号を復調できることを実証した.これらの技術は,次世代の光通信システムをはじめとし,光センシング,量子演算など,多様な分野への応用が期待される.本研究は、半導体光集積回路内で光の偏波状態を自在に制御・検出する技術を実現し、一連の偏波処理光集積回路を創製し、次世代光通信システムへの応用可能性を検証することを目的としている。具体的には、これまでに開発したハーフリッジ型偏波回転素子技術を基に、偏波多重光送信回路、および、ストークスベクトル変復調回路の実現に向けて、要素技術の開発を進めている。平成27年度には、まず、偏波多重回路の実現に向けて、ハーフリッジ型偏波回転素子とモノリシックに集積できる偏波多重/分離素子を設計し、試作検証を行った。一方、半導体レーザ等、多数の光素子との集積に向けて、偏波回転素子の歩留まり向上が必須課題である。作製誤差への耐性向上を目指し、ドライエッチストップ層を導入した新規構造を検討し、プロセス条件の最適化を完了した。偏波変調回路に関しては、量子井戸層を導入した新規構造の素子を試作し、変調効率が大幅に向上することを実証した。さらに、偏波復調回路を新規に設計し、パッシブ回路部の試作と原理検証実験に成功した。まず、偏波多重回路の実現に関しては、当初の予定通り、偏波多重/分離器単体の設計と試作検証、および、ドライエッチストップ層を導入した新規構造の検証が完了した。偏波変調素子に関しては、量子井戸型変調素子の試作を行い、当初見込みの通り、変調効率の改善が達成できることを実験的に確認した。その一方で、量子井戸層による複屈折効果により偏波回転部の機能に影響が生じることが判明した。今後、偏波回転部にはバルク層構造を用いることで、当初目標とした高効率偏波変調器が実証できる見込みである。さらに偏波復調素子に関しては、素子設計と理論解析が完了し、パッシブ部の試作と原理検証実験に成功した。今後、量子井戸型受光素子を集積することで、当初目標としたモノリシック集積偏波復調回路が実証できる見込みである。本研究は、半導体光集積回路内で光の偏波状態を自在に制御・検出する技術を実現し、一連の偏波処理光集積回路を創製し、次世代光通信システムへの応用可能性を検証することを目的としている。平成28年度には、まず、偏波変換/多重回路の歩留まり改善に向けて、ドライエッチストップ層を導入した新規構造を提案し、素子設計とエッチングプロセスの条件出しを行った。また、短距離光通信用途に向けて、1300nm波長帯において動作する偏波変換器を設計した。偏波変調回路に関しては、量子井戸層を導入した変調部とバルク結晶部からなる偏波変換部をモノリシックに集積することに試み、素子の試作と基本動作の実証に成功した。一方、偏波復調素子については、前年度に作製したパッシブ回路を用いて、高速なストークスベクトル変調信号の復調実験に成功した。さらに、量子井戸型受光器のモノリシック集積に取り掛かり、最初の素子の試作に成功した。当初の計画通り、偏波変調回路、および、偏波復調回路の作製と実証が順調に進んでいる。特に復調回路については、作製誤差を電気的な信号処理により補償できることが判明し、当初期待した以上の成果を挙げることに成功した。一方、偏波多重/分離回路については、依然、作製誤差に対して歩留まりが劣化する問題が顕在化している。今後、これらの課題を解決する必要がある。平成29年度には、まず、偏波変換/多重回路の歩留まり改善に向けて、ドライエッチストップ層を導入した新規構造の試作を行い、作製誤差耐性が大幅に向上することを実験的に実証した。また、位相調整部を導入することで作製誤差を補償する手法を検討し、3段以上の構成にすることで大幅に誤差耐性が広がることを数値解析により実証した。並行して、短距離通信用に1300nm波長帯において動作する偏波多重回路を設計し、試作を行った。一方、偏波変調回路に関しては、量子閉じ込めシュタルク効果を用いた変調素子を作製し、逆バイアス下においても高効率に偏波変調が得られることを実証した。偏波復調素子については、前年度に作製した受光器をモノリシックに集積した回路を評価し、光電流信号から入力光の偏波状態を検出することに初めて成功した。

さらに、受信感度特性の向上に向けて、4つの偏波変換ポートを有する新規構成を提案し、数値解析によりその有効性を明らかにし、素子パラメータの最適設計を行った。本研究では,半導体光集積回路内で光の偏波状態を自在に制御・検出する技術を実現し,一連の偏波処理光集積回路を創製することを目的とした.インジウムリン(InP)基板上にハーフリッジ型偏波変換素子と量子井戸型変調器や受光素子をモノリシックに集積することで,小型かつ高効率な偏波変調素子と偏波アナライザが実現できることを提案し,素子の試作と実証に成功した.さらに,これらの素子を用いることで,高速な多値ストークスベクトル変調信号を復調できることを実証した.これらの技術は,次世代の光通信システムをはじめとし,光センシング,量子演算など,多様な分野への応用が期待される.これまでに開発した諸技術を基に以下の項目を開発する。まず、偏波多重回路の実現に向けて、偏波多重/分離器と偏波回転素子の集積を行う。また、アクティブ/パッシブ集積技術を用いて分布帰還型レーザとのモノリシック集積を行う。さらに、ドライエッチストップ層を導入した新規構造を用いることで作製誤差による影響を改善する。一方、偏波変調素子については、平成27年度に実証した量子井戸型変調器にバルク型偏波回転素子を集積することで高効率化を図る。また、平成27年度に試作した偏波復調素子を用いて、ストークスベクトル変調信号の復調実験を行う。この結果を基に素子設計と作製手順にフィードバックを行い、素子特性の改善を図る。その上で、量子井戸型受光器とのモノリシック集積を行う。平成28年度に開発した諸技術を基に以下の項目を開発する。まず、偏波多重回路の実現に向けて、ドライエッチストップ層を導入した新規構造を用いることで歩留まり良く偏波回転素子を作製する。また、平成28年度に設計した1300 nm波長帯において偏波変換器を実現し、短距離光通信送受信器への応用を目指す。また、偏波変調素子については、平成28年度に実証したアクティブ/パッシブ集積技術を用いて高効率化を図る。一方、偏波復調素子については、平成28年度にストークスベクトル変調信号の復調実験に成功したので、この結果を基に雑音特性を解析し、素子構造に改善を加える。さらに、量子井戸型受光器とのモノリシック集積を進め、コンパクトな偏波復調回路を完成させる。29年度が最終年度であるため、記入しない。光エレクトロニクス29年度が最終年度であるため、記入しない。
病院・高齢者施設における癒しの環境づくりに関する研究

本研究では、病院・高齢者施設について、おもに入院患者・入所高齢者の生活場面と建築空間の関係を考察した。また、これにあわせて、臥位での室空間における知覚心理実験を行い、臥位での領域構造知覚について検証した。平成10年度は、病院・高齢者施設の空間構成と入院患者・入所高齢者の身の置き処の関係に着目し、秋田県立リハビリテーション病院、大阪堺市の老人保健施設みあかーさ、茨城県竜ヶ崎市の老人保健施設涼風苑にて、行動観察調査および入院患者・入所高齢者・看護婦・介護スタッフを対象としたインタビュー調査を行った。その結果、症状、痴呆度、自立度により身の置き処とする空間に特徴的なヒエラルキーがあることがわかった。平成11年度は、前年の研究の継続として、外部空間の設け方に特徴がある東京都葛飾区の特腹養護老人ホーム清遊の家について、行動観察調査および入所高齢者・介護スタッフを対象としたインタビュー調査を行った。分析では、入居者を匿名的に一括して取り扱うのではなく、個々人の諸処の特性を踏まえ、生活を送るという文脈と建築空間の関係を取り扱った。その結果、痴呆度、自立度によって入所高齢者の生活領域や内部空間と外部空間のとらえ方に違いが生じることがわかった。また、臥位の知覚心理実験では、室空間に対するベッドの置き方や頭の向き、窓の有無によって、領域構造にいくつかの特徴がみられた。壁に対向して寝た場合は天井・壁面に囲まれた感覚から領域が広く感じられ、一方窓に対向した場合は狭く感じられることなどがわかった。病院・高齢者施設における病室・居室の癒しの環境づくりのためには、室内環境を単独で取り扱うのではなく、共用空間や廊下との関係で位置づける必要があると考える。そこで本年度は、1つの病院・2つの老人保健施設で、患者・入所者に対する室内環境のインタビュー調査とあわせて、室内以外の部分での行動観察調査を行った。具体的には、病状・痴呆度・自立度と病室・居室環境評価およびこれらの空間以外の場所での身の置き処の関係を分析した。その結果、病院・老人保健施設ともに、患者や入居者の身の置き所には治療や生活プログラムが密接に関係していることがわかった。例えば、リハビリ病棟では病棟外の作業・理学療法室で日中の大半を過ごすため、病棟内の共用空間の滞在時間は短く、食事時などにしか利用されていない。それに対して、看護方針から原則として病棟内で患者がほとんどの時間を過ごす精神病棟や痴呆病棟では、病室以上に共用空間の滞在時間が長く、患者の多様な生活要求に応えるために様々な居場所を選択できるつくりが求められる。老人保健施設では、生活プログラムとともに痴呆度が身の置き処に大きな影響を与えていた。痴呆度が高い入居者は、食事時以外の時間も食堂やデイルームなどの共用空間やサービスステーション周辺といった介護者の近くの場所に滞在する時間が長い傾向があった。一方、痴呆の症状がみられない、もしくは痴呆度が低い患者は、食事以外の時間を食堂やデイルームなどの共用空間で過ごす時間は短く、おもに居室やその周辺で過ごす傾向があった。隣接する複数の居室の前にある程度広い空間があり、そこにテーブルやイスを置いて入居者の居場所の一つとなるように設計された施設では、その場所が居間的空間として利用されており、このことが居室内の評価にも影響を与えていた。このように、病状・痴呆度・自立度によって身の置き処の傾向が異なり、様々な要求に応えるべき多様な居場所の選択肢を設定する必要性があることがわかった。
GS2がアンモニア毒性を引き起こすメカニズムの解明

アンモニア感受性遺伝子GS2と、研究代表者によって既に報告されているアンモニア感受性遺伝子NRT1.1が、同じ経路を介してアンモニア感受性を増加させるかを検証した。GS2とNRT1.1の二重破壊株を作成したところ、いずれの単独破壊株と比べても統計的に有意にアンモニア耐性が向上した。また、GS2およびNRT1.1いずれの破壊株においても、もう一方の感受性遺伝子の遺伝子発現レベルは低下しなかった。さらに、これらの破壊株で野生株と比べて顕著に発現が変化するマーカー遺伝子群のmRNAを階層クラスター解析したところ、GS2とNRT1.1の破壊株は異なるクラスターに分類された。これらの結果から、GS2とNRT1.1は独立の経路を介してアンモニア感受性を増加させると結論づけた。前年度の解析では、アンモニア毒性培地においてシロイヌナズナ組織の酸性度の上昇およびプロトン排出量の増加が観察された。そこで本年度は、アポプラスト局在型pHプローブ蛍光タンパク質PM-Apoを用いて、共焦点レーザー顕微鏡によるアポプラストのpH測定を実施した。その結果、高アンモニウムイオン栽培したシロイヌナズナ子葉の表皮細胞のアポプラストでは、硝酸イオン栽培のものと比べて有意にアポプラスト領域のpHが低下することがわかった。また、アンモニア水を用いてpHを5.7から6.7に調整したアンモニア毒性培地でシロイヌナズナを栽培したところ、毒性の症状が軽減されるとともに組織の酸性度も低下した。これらはアンモニア毒性の原因が酸ストレスであるという前年度の結論を支持する。アンモニアのみを窒素源に含む培地で栽培した野生株とgs2欠損変異株のシュートを用いて、トランスクリプトーム解析を実施した。その結果、gs2変異株では酸ストレス誘導遺伝群の発現が低下することを見出した。定量PCR解析の結果、代表的な酸ストレス誘導遺伝子の発現レベルが、硝酸栽培植物と比べ、アンモニア栽培植物で一様に高かった。アンモニア栽培の野生株とgs2変異株のシュートおよび葉肉プロトプラストからのプロトンの正味の排出量を比較したところ、gs2変異株で有意に低かった。一方、硝酸栽培のシュートおよびプロトプラストからはプロトンの排出は検出されなかった。アンモニア栽培植物の窒素化合物を定量したところ、野生株と比べてgs2変異株ではアンモニアが蓄積し、グルタミンレベルが低下した。酸ストレス感受性を示すstop1変異株、または、細胞外へのプロトンの排出が恒常的に活性化したost2-2変異株のシュートを野生株の根に接いだところ、いずれもアンモニア感受性が亢進した。以上から、GS2のアンモニア同化から放出された過剰なプロトンによる酸ストレスが、アンモニア毒性の原因の一つであることが示唆された。一方、葉緑体の構造や光化学系活性には両株でほとんど差がなく、葉緑体がGS2依存的なアンモニア毒性のターゲットである仮説は支持されなかった。日本土壌肥料学会年会および第3回植物の栄養研究会において、研究成果を口頭発表した。当初の予想に反して、葉緑体がGS2の関与するアンモニア毒性ターゲットである可能性は支持されなかった。一方、野生株とost2-2株の接ぎ木実験の結果から、細胞外の酸性化が毒性の原因であることが示唆された。このように当初の仮説とは異なる結論を得たものの、論理的に整合性のある結果が得られている。学会等でも多くの研究者に好意的なレスポンスをいただいた。現在、平成30年度内の出版を目指して原著論文を執筆している。本研究は順調に進展しているといえよう。上記の仮説が正しければ、GS2だけでなく、GS1の活性をシュート特異的に低下させることでアンモニア耐性を付与できる可能性がある。このため次年度はGS1の多重変異株を用いた解析も実施する。現在のところ、アンモニア依存的な酸ストレスのターゲットおよびメカニズムが明らかでない。この解明に向けて、細胞外pHの分子プローブを用いた精査、および、関連変異株による検証を併せて実施する。

本年度後期からの研究室の引越の都合により、人工気象器を設置するスペースが確保なくなったため、本年度の購入を見送った。設置場所が確保され次第、スペースに見合った機種を再選定し、購入する予定である。同じく研究室の引越しのため、およそ3ヶ月間実験が滞るとともに、消耗品の保管スペースも確保できず、消耗品費の使用が減った。また、国内外の他のプロジェクトの都合によって、本年度の植物生理学会への参加を見送ったため、旅費が余った。来年度、より多くの場で成果を公表する予定である。
レドックス活性高分子を修飾した生体高分子ハイブリッドの合成と電子移動制御

本研究の目的は、酸化還元酵素であるグルコースオキシダーゼ(GOD)に、片末端に定量的にフェノチアジンあるいはフェロセンなどのレドックス活性基を有する単分散PEOを位置選択的に修飾し、これら生体高分子機能が保持あるいは改変された新規三次元ナノ組織体である生体高分子ハイブリッドを創製することにある。特に、合成化学的手法を駆使した生体高分子機能を損なうことのない位置選択的修飾方法を適用し、その特性の詳細を明らかにすることによって、工学的にも充分に意味のある生体高分子ハイブリッドを提示する。電子メディエーターとなるレドックス活性基がPEO鎖を介して修飾されたGODでは、修飾するレドックス活性PEOの分子量、修飾量、修飾位置を変換させて合成し、補酵素⇔レドックス活性基(メディエーター)⇔電極間の電子移動反応の速度論的解析を詳細に行った。その結果、PEOスペーサーを介してフェノチアジンを修飾したハイブリッドにおいて未修飾GODにはみられない無酸素下での酵素反応、低分子メディエーター混合系以上の迅速電子移動を起こす自己メディエーター型酵素を実現した。すなわちGODハイブリッドの機能改変の本質を明らかにした。具体的には無酸素化でターンオーバー数が140S^<-1>という従来にはみられない高速電子移動反応速度を有するGODハイブリッドを得ることができた。さらに、電極電位規制による酵素反応のon-off制御、およびGODハイブリッドを電極表面に固定化することによる高効率ベクトル電子移動系の構築を通した新しいグルコースセンサー実現を図った。
海産有用魚の生活史初期におけるBioenergetics

【目的】個体当り代謝量Mと体重Wの間には一般にM=aW^bの関係があり、b値は普通1より小さく、したがって単位体重当り代謝量M/Wは体重の増加に伴って低下する。この現象は広い体重範囲で見られるが、仔稚魚期におけるMとWの関係については十分な知見が得られていない。本研究では、アユ、トラフグおよびオオニベについて、孵化直後の仔魚から、成長に伴う代謝速度の変化を調べた。【方法】アユ(体重0.000430.41g)、トラフグ(0.000682.7g)およびオオニベ(0.0002510g)について、生きた魚の酸素消費量M_<in vivo>と体全体を細切した組織片の酸素消費量M_<in vitro>をいずれも20°Cで測定した。M_<in vivo>は魚の発育段階に応じて密閉止水式、半止水式、流水式のうち可能な方法で測定した。溶存酸素量の測定は電極法とWinkler法を併用した。M_<in vitro>は検量法で測定した。【結果】(1)アユの単位体重当り代謝量M_<in vivo>/Wは、孵化後30日齢(0.04g)までは体重が増加してもほぼ一定で、その後日齢とともに漸減した。一方、M_<in vitro>/Wは単相のnegative allometryで、孵化直後からの体重の増加に伴い減少した。(2)トラフグとオオニベでは、in vivoでもin vitroでも孵化直後から約1週間は体重がほとんど変化せずにM/Wが日齢とともに増大し、その後体重の増加に伴いM/Wが減少する相へ移行した。また、減少期には相の遷移がみられ、M=aW^bにおけるa値は成長に伴い増大した。トラフグとオオニベでM/Wが孵化直後に低く、その後成長に伴って増大したのは、トラフグとオオニベがアユと比べて未分化な状態で孵化するためと考えられる。トラフグとオオニベで認められた相の遷移は形態的な変化や遊泳方法の変化になどによって生じると考えられる。【目的】魚類の生活史初期における個体当たり代謝量Mと体重Wの関係M=aW^bを知る第一歩として、アユ仔稚魚の酸素消費量を測定した。【方法】宮崎県栽培漁業センターで孵化・育成された、湿重量0.00043g(孵化直後)0.41g(83日齢)、全長6.648mmのアユを用いた。体全体を細切した細切片の酸素消費量M_<in vitro>と生きた魚の酸素消費量M_<in vivo>をいずれも20°Cで測定した。M_<in vitro>はVolumetric respirometer(タイテック(株)製生物呼吸測定装置)で測定した。細切片は魚体全体を冷却しながら眼科用鋏でペースト状になるまで細切して作製した。M_<in vivo>は50500mlのガラス瓶を呼吸室とし、密閉止水式で測定した。魚を呼吸室に導入後1時間から3時間までの酸素消費量をM_<in vivo>とした。【目的】魚類の個体当り

代謝量M(生きていくために必要なエネルギー量)と体重Wの間にはM=aW^bのアロメトリーの関係がある。この関係の個体発生を知るために、生きたトラフグTakifugu rubripes仔稚魚の酸素消費量とアンモニア排出量、ならびに細切したトラフグ仔稚魚の酸素消費量を測定した。【方法】長崎県野母崎町のNCC開発(株)で孵化・育成された湿重量0.00068g(孵化直後)3.0g(57日齢)のトラフグ仔稚魚を用いた。生きた魚の酸素消費量を止水式、半止水式ならびに流水式で、アンモニア排出量を比色法で、細切した魚の酸素消費量を検量法で、いずれも20で測定した。【結果】単位体重当り酸素消費量M/W(O_2μl/min/g)は孵化直後(体重0.00068g)から8日齢(0.00084g)までの前期仔魚では体重をあまり変化させずに5.1から15μl/min/gまで日齢と伴に直線的に増大した。後期仔魚期以降はM(O_2μl/min/fish)とW(g)の間にはM=aW^bの関係があり、b値は以下の3つの発育段階のどれでも0.84であった。しかしa値は発育段階が進むにつれて増大し、後期仔魚期(0.0014-0.0078g)には4.3、稚魚期(0.0098-0.12g)には5.7、幼魚期(0.13-3.0g)には7.2であった。a値が増大するのは魚の活動度が発育段階に進むにつれて増大するためと考えられた。細切した仔稚魚の酸素消費量と体重の関係ならびに生きた仔稚魚のアンモニア排出速度と体重の関係も、生きた仔稚魚の酸素消費量と体重の関係と同様に、発育段階により異なっていた。【目的】魚類の個体当り代謝量M(生きていくために必要なエネルギー量)と体重Wの間にはM=aW^bのアロメトリーの関係がある。この関係の個体発生を知るために、生きたオオニベNibea japonica仔稚魚の酸素消費量とアンモニア排出量、ならびに細切したスオニベ仔稚魚の酸素消費量を測定した。【方法】財団法人宮崎県栽培漁業センターで孵化・育成された湿重量0.00025g(孵化直後)10g(88日齢)のオオニベ仔稚魚を用いた。生きた魚の酸素消費量を止水式、半止水式あるいは流水式で、アンモニア排出量を比色法で、細切した魚の酸素消費量を検量法で、いずれも20°Cで測定した。【結果】生きたオオニベの単位体重当り酸素消費量M_<in vivo>/W(O_2μl/min/g)は孵化直後(体重0.00025g)から6日齢(0.00038g)までの仔魚前期では体重をあまり変化させずに8.2から19μl/min/gまで日齢と伴に直線的に増大した。仔魚後期以降はM(O_2μl/min/fish)とW(g)の間にはM=aW^bの関係があり、b値は以下の4つの発育段階のどれでも0.76であった。しかしa値は異なり、発育段階が進むにつれて増大した。a値は仔魚後期(0.00056-0.0014g)には2.7、稚魚前期(0.0015-0.007g)には3.4、稚魚中期(0.008-0.08g)には4.1、稚魚後期(0.1-10g)には5.0であった。a値が増大するのは魚の活動度が発育段階が進むにつれて増大するためと考えられる。
上皮組織バリアによる臓器機能・生体内ネットワークの調節機構の解明

組織バリアの存在は多細胞生物の正常な生命活動に極めて重要である。本研究では、組織バリアの重要な構成要素である上皮細胞間Tight Junctionに焦点を当て、その形成・維持に必須なZO family分子を組織特異的に欠損するマウスの解析を中心に、特定の臓器においてバリアが破綻した際に各々の臓器の組織構築・生理機能・分子発現がどのように変化するか、特定臓器のバリア破綻が他臓器や全身性にどのような影響を及ぼすか明らかにする。さらに、栄養やエネルギー代謝および炎症や老化といった現象とバリア制御の関係性について検討し、どのような物質や生活環境因子が組織バリアを障害するのか解明する。
銀河の進化と観測的宇宙論

銀河の紫外放射スペクトルの進化を銀河の化学進化と整合的に計算する目的の第一段階として、円盤型銀河の紫外線源である若いOB型星の進化路を既に開発済みの種族合成プログラムに取り込んだ。これによって、円盤型銀河の放射エネルギ-の時間変化を紫外域から近赤外域に至るまで計算するシミュレ-ション・プログラムを完成させた。このプログラムの最初の応用として、ハロ-からのガス流入を経て形成されたと認識されている銀河円盤の放射スペクトル進化計算を世界に先駆けて行った。その結果、形成初期の銀河は非常に暗く、原始銀河の観測可能性は従来考えられていた以上に困難であることを明らかにした。第二段階として、紫外線源と考えられている年齢の古い水平分枝星や漸近巨星分枝星の進化路も種族合成プログラムに取り込み、楕円銀河の紫外線源を特定すべく研究を続行中である。これらの研究に基づいて、銀河の進化補正を具体的に考慮し、暗い銀河の観測からFriedmann宇宙モデルの密度パラメ-タΩ_0と宇宙項Λを同時に決定できるように従来の観測テストを拡張した。また、銀河の面輝度は、理論的に(1+z)^<ー4>で減少するため、赤方偏移の大きい銀河は観測限界より暗くなり、観測されない可能性が指摘されてきた。この選択効果を考慮して、暗い銀河のカウントから宇宙論パラメ-タを決定できる新しい理論的枠組みを構築した。特に、B_JR_FIK4バンドに於ける暗い銀河のカウントは零でない宇宙項の存在を強く示唆し、平坦かつ低密度(Ω_00.1、Λ/3H_0^20.9)の宇宙モデルと最も良く合致するという結論に達した。この結論は銀河形成以後は銀河の数が変化しないことを前提にしているが、仮に合体過程で銀河ができたとすると過去に於いて銀河の数は増加し前提が崩れるという批判がある。しかしながら、合体過程を逆に辿ると個々の銀河は小さく暗くなり、事実上の検出数は合体の有無にあまりよらないことを見いだした。即ち、合体仮説は、低密度宇宙という結論に変更を迫るものではないことを明らかにした。本研究によって、選択効果が最新の赤方偏移分布や銀河カウントの観測デ-タの解釈に重大な影響を及ぼしていることを指摘し、この効果を正当に考慮することで観測的宇宙論のパラドックスのいくつかが解決できることを明らかにした。今年度の研究施計画に従って、銀河の紫外放射スペクトルの進化を銀河の化学進化と整合的に計算する目的の第一段階として、円盤型銀河の紫外線源である若いOB型星の進化路を既に開発済みの種族合成プログラムに取り込んだ。これによって、円盤型銀河の紫外域から近赤外域までの放射エネルギ-の進化モデルを完成させた。第二段階として、紫外線源と考えられている年齢の古い水平分枝星の漸近巨星分枝星の進化路も種族合成プログラムに取り込み、楕円銀河の紫外線源を特定すべく研究を続行中である。この研究に基づいて、銀河の進化補正を具体的に考慮し、暗い銀河の観測からFriedmann宇宙モデルの密度パラメ-タΩ_0と宇宙項Λを同時に決定できるように従来の観測テストを拡張した。

この観測テストのうち、特に、28等級まで達する暗い銀河のnumber countからΩ_0とλ_0(〓Λ/3H_0^2)の値をそれぞれを0.1及び0.9と決定した。すなわち、観測デ-タは零でない宇宙項を示唆するにとどまらず、宇宙空間を平坦にするような特別の値をとることも要求していることを明らかにした。また、銀河の面輝度は、理論的に(1+z)^<-4>で減少するため、赤変偏移の大きい銀河は観測限界より暗くなり、観測されない可能性が指摘されてきた。この選択効果を考慮して、上述の観測テストをさらに拡張した。この選択効果が最新の赤方変偏移分布やnumber countの観測デ-タの解釈に重大な影響を及ぼしていることを指摘し、これによって観測的宇宙論のパラドックスのいくつかが解決できることを明らかにした。昨年度の研究を更に発展させ、円盤銀河の放射スペクトルの時間変化を紫外域から近赤外域に至るまで計算するシミュレ-ション・プログラムを完成させた。このプログラムの最初の応用として、ハロ-からのガス流入を経て形成されたと認識されている銀河円盤の放射スペクトル進化計算を世界に先駆けて行った。その結果、形成初期の銀河は非常に暗く、原始銀河の観測可能性は従来考えられていた以上に困難であることを明らかにした。このモデルに基づいて銀河の光度進化補正を具体的に評価し、さらに実際の観測で採用される銀河の検出基準をも考慮して、暗い銀河のカウントから宇宙論パラメ-タを決定する新しい理論的枠組みを構築した。B_JR_FIK_4バンドに於ける暗い銀河のカウントは零でない宇宙項の存在を強く示唆し、平坦かつ低密度(Ω_00.1、Λ/3H_0^20.9)の宇宙モデルと最も良く合致するという結論に達した。この結論は銀河形成以後は銀河の数が変化しないことを前提にしているが、仮に合体過程で銀河ができたとすると過去に於いて銀河の数は増加し前提が崩れるという批判がある。しかしながら、合体過程を逆に辿ると個々の銀河は小さく暗くなり、事実上の検出数は合体の有無にあまりよらないことを見いだした。即ち、合体仮説は、低密度宇宙という結論に変更を迫るものではないことを本研究によって明らかにした。
脳と脊髄の拡散テンソルを用いた神経難病の早期診断、治療効果判定の指標の開発

本研究は、脳と脊髄の拡散テンソル(最新MRI法の一つ)を用いた、神経難病の評価のための非侵襲性指標の開発を目的とした。神経難病疾患である、孤発性筋萎縮性側索硬化症や多発生硬化症、視神経脊髄炎類似疾患では、通常のMRIで明らかな異常を認めない場合でも、拡散テンソルの主な指数に有意な変化が認められた。これら変化は軸索縮小や脱髄を反映していると思われる。また、これら変化は孤発性筋萎縮性側索硬化症の臨床重症度や進行の度合と、高い相関を示した。以上、脳・頚髄拡散テンソルは、これら神経難病による神経線維の微細な変化を指摘できるとともに、重症度や進行の度合を評価できる定量的な指標となり得る、と考えられた。神経難病「筋萎縮性側索硬化症(ALS)、脊髄小脳変性症(SCD)、多発性硬化症(MS)、視神経脊髄炎及び類似疾患(NMO spectrum disorders)を含む」による社会経済的な負担の軽減、患者のQOLの向上には、これら疾患の早期診断、治療効果や予後の早期予測が重要である。これら疾患の早期診断、治療効果・予後の早期予測のための適切な非侵襲性指標はない。本研究は、脳と頚髄の拡散テンソル(DTI)による神経難病の評価のための非侵襲性指標の開発を目的とした。DTIの変化は微細であり、患者さんのデータのみから異常を指摘することは難しい。よって、評価には健常人データとの統計学的な比較が必要である。また、DTIのパラメータは年例、部位によって異なる可能性があり、評価には同年代・性別の健常人データとの比較が望まれる。当院では健常人のDTIデータを取得してあるが、年代によってはデータが不足していたため、平成23及び24年度では、不足していた健常人データを収集し、全111例「2060歳代、左利き8名を含む」の正常人の脳と頚髄のDTIデータベースを作成した。それを用いて、正常人頚髄や脳・頚髄の錐体路の拡散テンソル特徴にてついて検討し、結果を国内・国際学会で報告した。第40回日本磁気共鳴医学会では大会長賞を受賞した。また、当院自主臨床研究審査委員会の承認を得て、当院神経内科に受診した神経難病(対象疾患は、ALS、SCD、MS、NMO spectrum disorders)またはその疑いの患者のDTI撮像を開始した。現時点で、ALS9例、MS9例、NMO spectrum disorders9例の複数回の撮像を修了している。臨床情報は、研究努力者の矢部一郎准教授の努力を得て、取得した。現在、患者症例の収集を続けるとともに、患者症例の画像解析、画像と臨床所見との相関について検討している。神経難病による社会経済的な負担の軽減、患者のquality of life (QOL)の向上には、これら疾患の早期診断、治療効果や予後の早期予測が重要である。本研究は、脳と脊髄の拡散テンソルによる神経難病の評価のための非侵襲性指標の開発を目的とした。拡散テンソルの評価に健常人データとの統計学的な比較が必要である。そのため、まず健常人の脳・頚髄拡散テンソルデータベースを作成した。次に、神経難病患者の脳・頚髄の拡散テンソルと健常人データとの比較を行った。神経難病の代表疾患の一つである、孤発性筋萎縮性側索硬化症では、通常のMRI法で明らかな異常を認めない発症早期段階でも、拡散テンソルの主な指数に有意な変化が認められた。これら変化は孤発性筋萎縮性側索硬化症による軸索縮小及び脱髄を反映していると思われる。また、拡散テンソルの変化は臨床重症度や進行の度合と、高い相関を示した。以上、拡散テンソルは、孤発性筋萎縮性側索硬化症による微細な神経線維の変化を指摘できること、孤発性筋萎縮性側索硬化症による脳・頚髄拡散テンソルは重症度や進行の度合を評価できる定量的な指標となり得ること、が示された。孤発性筋萎縮性側索硬化症評価における頚髄拡散テンソルの有用性について、現在論文投稿中である。上記と同様に、多発性硬化症や脊髄視神経炎とその類似疾患においても、通常のMRI法で明らかな異常を認めない部分(所謂Normal-appearing white matter)にもFAの低下、MDの上昇などの拡散テンソルの異常を認めた。よって、これら病変の検出における拡散テンソルの有用性が示された。

神経難病「筋萎縮性側索硬化症(ALS)、脊髄小脳変性症(SCD)、多発性硬化症(MS)、視神経脊髄炎及びその類似疾患(いわゆるNMO spectrum disorders)を含む」による社会経済的な負担の軽減、患者のquality of life (QOL)の向上には、これら疾患の早期診断、治療効果や予後の早期予測が重要である。これら疾患の早期診断、治療効果・予後の早期予測のための適切な非侵襲性指標はない。本研究は、脳と脊髄の拡散テンソル(拡散テンソルはMRI撮像法の一つである)による神経難病の評価(早期診断、治療効果・予後の早期予測)のための非侵襲性指標の開発を目的とした。拡散テンソル(DTI)の変化は微細であり、患者さんのデータのみから異常を指摘することは難しい。DTIの評価には、健常人データとの統計学的な比較が必要とされる。また、DTIのパラメータは年齢、性別、解剖学的部位によって異なるため、DTIの評価には同年代・性別の健常人データとの比較が必要である。当院では、43名の健常人のDTIデータを取得してあるが、年代によっては、正常DTIデータが不足していた。そのため、平成23年度では、不足していた健常人のDTIデータ「全81例;年齢=2060歳代」を収集し、正常人の脳と頚髄の3T装置でのDTIデータベースを作成した。また、当院自主臨床研究審査委員会の承認「認定番号は11-0077」を得て、北海道大学病院神経内科に受診した神経難病(対象疾患は、ALS、SCD、MS、NMO spectrum disorders)またはその疑いの患者のDTI撮像を開始した。現時点では、筋萎縮性側索硬化症(ALS)2例の1回目の撮像を修了している。臨床情報は、研究協力者の矢部一郎准教授(当院神経内科)の協力を得て、取得した。本研究は、脳と頚髄の拡散テンソルによる神経難病(早期診断、治療効果・予後の早期予測)のための非侵襲性指標の開発を目的としている。平成24年度の研究計画は、1症例収集、2臨床データの収集、3MRI撮像、4データの解析である。研究計画に従い、当院自主臨床研究審査委員回の承認「承認番号は11-0077」を得て、本研究への協力が得られた神経難病患者のDTI撮像を施行している。現在、全27名の神経難病患者(ALS9例、MS9例、NMO spectrum disorders 9例)の複数回のDTIデータの取得を修了している。臨床所見は研究協力者の矢部一郎准教授(当院神経内科)の協力を得て、取得している。また、患者のDTIデータとの比較のための健常人のDTIデータの収集も行った。健常人のDTIデータは目標数に到達している「全111例、2060歳代、8名の左利きを含む」。取得した健常人のDTIデータを用いて、健常人の頚髄や脳と頚髄の錐体路の拡散テンソルの特徴について検討し、国内・国際学会で報告した。現在、患者症例の画像データ解析、初回時のDTI所見と臨床所見との相関について検討している。よって、当初の計画に従い、順調に進行している。本研究は、脳と脊髄の拡散テンソルによる神経難病の評価(早期診断、治療効果・予後の早期予測)のための非侵襲性指標の開発を目的としている。平成23年度の研究計画は、(1)症例収集、(2)臨床所見の収集、(3)MRI撮像である。研究計画に従い、当院自主臨床研究審査委員会の承認「認定番号は11-0077」を得て、本研究への協力が得られた神経難病患者のDTI撮像を開始した。
組織集団における創造革新性パラドックスの発生メカニズムと克服方略に関する実証研究

独創的で有望と思われるアイディアほど、その後の履行や実現に結びつかない現象を「創造革新性パラドックス」と名づけた。本研究では、創造革新性(仕事イノベーション)の進行を、アイディアの「生成段階」と「履行段階」の2つに分けて議論し、創造革新性パラドックスの発生メカニズムをまとめた。その上で、創造革新性パラドックス、特に創造的アイディア履行の抑制および促進要因について、壁や溝の認知、共に見るものの設定の観点から実証的に検討した。創造革自覚している個人ほど、企画やアイディアを進める上で、自職場内や他部門との間に壁や溝をより強く感じるなど、創造革新性パラドックス生起の普遍性などが明らかにされた。組織集団において「創造的なアイディアや計画が生まれたとしても、それがその後に履行されないのはなぜなのか」(創造革新性パラドックス)について理論的、実証的に明らかにすることを目指している。1本年度は、組織集団の創造革新性について、従来のとらえ方を拡げ「製品、サービス、プロセス、手順について、新奇で、有用なアイディアを生み出すとともに、それを履行(実行)できること」とするが、従来の「創造革新性」の定義(Tagger, 2002など)について、個人と集団レベル、そして「生成」(generation)と「履行」(implementation)とを明瞭に意識して整理を行った。2また、創造革新性に必要とされてきた基礎的能力(Amabile,1993)や、創造革新性を促進するとされてきた主要な「個人特性」(性格特性ビッグ5、個人意欲、経験への開放性、曖昧さ耐性、拡散的思考性など)、「集団特性」(価値観、経験、専門の多様性や類似性、チーム有能感など)、および「組織文脈」(組織風土、リーダーシップ、制度など)要因の整理と構造化を行った。そしてこれらの研究成果については、日本経済大学大学院紀要に掲載した。3これらの整理と構造化とともに、今年度は、創造的アイディアわ具体的な製品やサービスに仕立てていくプロセスについて、ヒアリング調査を実施した。これから得られた知見も取り入れながら、創造革新性の「生成」と「履行」を促進あるいは抑制する要因(個人特性、団特性、組織文脈要因)に関する研究仮説を構築して、26年度の質問票調査につなげることを考えている。組織集団において「創造的なアイディアや計画が生成(創出)されたとしても、それがその後の履行(実行)に結びつかないのはなぜか」(創造革新性パラドックス)について理論的、実証的に明らかにすることを目指している。1創造革新性の「生成」と「履行」と集団特性および組織文脈特性との関係性を検討するために、企業組織従業員を対象として、質問票調査を実施した。その際に、「創造革新性」については、特に「履行」段階も明確に意識した特徴ある測度を開発した。1現行のプロセス(技術)の反復、2すでに組織内にあったプロセス(技術)の改善・改良、3自社にはなかったが他組織にはあった新プロセス(技術)の導入、4他組織にもなかった抜本的な新プロセス(技術)の開発の4段階である。2集団特性も、新たに開発した測度により把握した。成員の「認知スタイル」に着目し、Miron-Spektor et al.(2011)などを参考に、「創造革新への基本的な関心」、「他者への同調・協調性」、「厳密さへの関心・こだわり」の3要素について顕著な成員の多さを指標とした。3「課題葛藤」と「関係性葛藤」発生の問題も考慮し、かつ成員の創造性関連能力や課題相互依存性などを統計的に統制しながら、「集団特性」と創造革新の「生成」や「履行」(実現)との関係性について、現在、分析、検討を進めており、創造革新性パラドックスの発生メカニズム解明に迫る。4本年度はまた、創造革新性パラドックスの発生メカニズムに関して、最新の研究成果を盛り込みながら、理論的考察および企業組織事例をもとにした研究成果を図書(「壁」や「溝」を越えるコミュニケーション.ナカニシヤ出版)として刊行した。1組織集団において、「創造革新的なアイディアや計画が生成(創出)されても、それがその後の履行(実行、実現)に必ずしも結びつかないのはなぜか」(これを、本申請研究では新たに創造革新性パラドックスと名づけた)について、理論的、実証的に明らかにすることを目指している。2創造革新性の「生成」と「履行」と、集団特性および組織文脈特性との関係性を検討するために、企業組織従業員を対象とする調査を、特に履行段階を意識した新しい質問票を作成し26年度に実施したが、本年度も引き続き、そのデータの解析と検討を行った。特に、創造革新性パラドックス、そして特に創造的アイディア履行の抑制、促進要因について検討した。3その主な結果は、1創造革新性を認識している個人ほど、企画やアイディアを進める上で、自職場内や他部門の関係者との間に壁や溝があると、より強く感じており、創造革新性パラドックス生起の普遍性が示唆された。2創造的アイディアの履行において、職場内および他部門関係者との間の壁や溝の大きさは“抑制要因"として、他方、「共に見るもの」の意識化の高さは“促進要因"として働いていた。なお、「共に見るもの」のうち、会社レベルのそれは、職場や関係者レベルと比較すると明瞭な効果を持っていなかった。そして、3いずれの壁や溝の認知も、共同・一体を基調とするコンタクト(A、B)の割合が多いほど低く、対峙・分別を基調とするコンタクト(C、D)の割合が多いほど高かった。

すなわち、共同・一体の姿勢が、関係者間の「共に見るもの」の意識化を促進すると考えられる。4また27年度は、職種間の連携が進行する看護職従事者を対象として、26年度に刊行した著書の基本をなす「壁」の構造と特性に関する調査研究を行った。対人および部署間の壁は、もともと存在するものではなく、「動くことで生まれる」、「仕事で交流をすれば生まれる」という特性があることを裏づけた。独創的で有望と思われるアイディアほど、その後の履行や実現に結びつかない現象を「創造革新性パラドックス」と名づけた。本研究では、創造革新性(仕事イノベーション)の進行を、アイディアの「生成段階」と「履行段階」の2つに分けて議論し、創造革新性パラドックスの発生メカニズムをまとめた。その上で、創造革新性パラドックス、特に創造的アイディア履行の抑制および促進要因について、壁や溝の認知、共に見るものの設定の観点から実証的に検討した。創造革自覚している個人ほど、企画やアイディアを進める上で、自職場内や他部門との間に壁や溝をより強く感じるなど、創造革新性パラドックス生起の普遍性などが明らかにされた。1初年度に確認した理論モデルをもとにして、創造革新性パラドックスの本質とともに、その原因について、最新の内外の関連する研究成果を盛り込んだ著作を刊行した。2仮説モデルをもとにして、質問票調査をデザインし、企業組織従業員を対象とする質問紙調査を実施した。3調査データについて、予備的な分析を行い、本研究の仮説をおおむね確認することができている。組織心理学1アイディアの生成と履行について、調査データを増やして、部門間の「壁」や「溝」、職務特性を考慮して最終分析とともに、考察、および研究の全体総括を行う。3国内の関連する学会大会において成果を公表する。創造革新性パラドックスが生起するプロセスについて、関連する先行研究のレビューおよびヒアリング調査の成果も踏まえながら、理論的なモデルを構築することができた。そしてまた、創造革新性に必要とされてきた基礎的能力や、創造革新性を促進するとされてきた主要な「個人特性」および「集団特性」および「組織文脈」要因の整理と構造化を行うこともできている。ただし、今年度において、ヒアリング調査の成果を踏まえて、質問票の試作段階にまで進みたかったが、これについては少し満たせていないところがある。国際学会での研究成果発表を計画していたが、研究成果のまとめおよび校務との関係などにより、それを延期したことによる。また、創造革新性に関する事例ヒアリングおよび予備的調査分析に関わる作業が少し遅れていることから、人件費および謝金の支出もなされなかったことによる。創造的アイディアの「生成」と「履行」の度合い、それを規定する集団特性および組織文脈特性との関係性を検討するための質問票調査実施を実施する。これについては、創造革新性と集団特性は、現在、考案開発中の測度により把握する。「創造革新性」は特に「履行」段階を明瞭に意識したものである。「集団特性」は、成員の「認知スタイル」に着目し、Miron-Spektor et al.(2011)などを参考に、「創造革新への基本的な関心」、「他者への同調・協調性」、「厳密さへの関心・こだわり」の3要素について顕著な成員の多さを指標とする。
動態的な環境変化への組織適応を促す人材マネジメント：東アジア企業の実証的研究

本研究では企業を取り巻く外部の競争環境の変化に対し、組織が「人材」を通じて、いかに組織内に「柔軟性」(flexibility:外部環境に対して動態的に適合する能力)を組み込み、企業の競争優位に繋げられるかに関する理論的・実証的検討を行った。とりわけ、本研究では国際比較の観点から、東アジア主要国の企業及び従業員を対象とし、時系列縦断的調査による精緻な方法から調査・研究を実施し明らかにすることを試みた。本研究により、国内外の主要学術誌に複数の論文が掲載されたほか、国内・海外の主要学会にて発表した論文が優秀論文賞/Best Paper Award等を複数受賞するなどの高い評価を得ている。本研究では、企業を取り巻く外部の競争環境の変化に対して、(1)組織が「人材(human resources)」を通じて、いかに「柔軟性」(flexibility:外部環境に対して動態的に適合する能力)を組み込み、組織の競争優位に繋げているかについて、(2)東アジア主要各国(日本・韓国・中国)の企業及び従業員を対象とし、(3)4年間にわたる時系列縦断的調査による精緻な方法から調査・研究を実施し詳細に検討することを目的としている。平成26年度の主な研究実績は以下の4点である。具体的には、(1)組織レベル・個人レベルでの「柔軟性」概念の促進要因・結果要因を含む包括的な仮説モデルの構築にむけた「文献・資料の収集とその分析」、(2)日本・韓国・中国での国際比較研究の本調査に向けた国内外企業に対する「探索的インタビュー調査の実施」、(3)それを踏まえたと「作業仮説の設定と質問紙調査の設計作業」、(4)質問紙法によるパイロット調査の実施、(5)第1回縦断的調査の部分的な実施と分析、及び(6)研究の成果発表である。特に、本研究の推進体制として、企業の柔軟性に関する分析レベルの違いから、(1)「マクロレベルでの柔軟性の獲得メカニズム」と(2)「ミクロレベルでの柔軟性の獲得メカニズム」の2つの領域に大別し、メンバーの専門や得意領域を考慮した役割分担に沿って研究を進めた。前年度に引き続き、本研究の推進体制として、企業の柔軟性に関する分析レベルの違いから、(1)「マクロレベルでの柔軟性の獲得メカニズム」と(2)「ミクロレベルでの柔軟性の獲得メカニズム」の2つの領域に大別し、メンバーの専門や得意領域を考慮した役割分担に沿って研究を進めた。平成27年度の主な研究実績は以下の5点である。具体的には、(1)既に仮説モデルとして設定した組織レベル・個人レベルでの「柔軟性」概念の促進要因・結果要因に関する追加の「文献・資料の収集とその分析」、(2)前年度から開始した第1回縦断的調査の継続実施と再分析、(3)従業員および管理職を対象とした第2回縦断的調査の実施と回収、(4)第2回縦断的調査の定量分析、(5)研究の成果発表である。特に、日韓の従業員の職務意識に関する比較分析を行った一部の研究成果については、Journal of Managerial Psychology誌(ISI SSCI:IF=1.20)に掲載されるなど、本研究領域で国際的に評価されるジャーナルにおいて成果が認められた点は特筆すべき中間実績である。次年度以降、本格的なデータ収集が行われるため、更なる成果が期待される。研究開始前の当初の計画では、本研究プロジェクトの2年目にあたる平成27年度には、主に、1文献・資料収集とその分析、2パイロット調査の実施と質問紙の作成、3第1回縦断的調査の実施と分析、及び4研究の成果発表の4点の活動計画を立てていた。研究開始後、特に研究開始初年度(H26)にて、研究チーム内での積極的な研究貢献と円滑なコミュニケーションにより、(H27予定の)上記活動内容の多くを前年度(H26)に実施できた。したがって、H27年度には、研究開始当初、次年度(H28)に予定していた以下の活動が実施可能となった。すなわち、1H28年度に実施予定であった第2回縦断的調査の部分的な実施(マルチレベル構造を持つ従業員及び組織レベルのデータ収集)、2第2回縦断的調査の回収データの一部分析作業、及び3追加の成果発表の3点である。平成28年度における研究の推進体制としては、企業の柔軟性に関する分析レベルの違いから、(1)「マクロレベルでの柔軟性の獲得メカニズム」と(2)「ミクロレベルでの柔軟性の獲得メカニズム」の2つの領域に大別し、メンバーの専門や得意領域を考慮した役割分担に沿って研究を進めた。平成28年度の主な研究実績は以下の4点である。具体的には、(1)「第3回目

縦断的調査」とフォローアップ活動、(2)文献・資料収集とその分析(ミクロ・マクロのそれぞれの下位作業グループごとに、文献・資料の収集・分析の実施)、(3)収集されたマルチレベル・データの分析作業、および(4)国内外での主要学会、学術誌における研究成果発表の4点である。特に、収集したデータや資料がある程度蓄積された昨年度は、その解析と成果発表の点で、着実に前進した。研究代表者・分担者全員がそれぞれ、経営学における世界的権威である米国経営学会(Academy of Management)及び欧州の主要学会である欧州経営学会(European Academy of Management)に投稿し、査読審査を経てCompetitive Paper Sessionにて口頭発表を行った。また、国内では、日本応用心理学会及び経営行動科学学会で発表した2編の論文が、優秀大会論文賞を受賞したことは特筆すべき中間報告である。研究開始後、特に研究開始初年度(H26)にて、研究チーム内での積極的な研究貢献と円滑なコミュニケーションにより、(H27予定の)上記活動内容の多くを前年度(H26)に実施できた。このことが、その後2年間の研究活動に望ましい影響を与え、各年度の研究計画を時間的かつ心理的に一定のゆとりをもって実行することが可能となった。あわせて、調査デザイン等において、細部まで入念に検討した調査も実施できており、当初計画した以上に着実な研究活動が展開できている。特に、H28年度は、データ解析や成果報告の点で、大きな進展があり、そのことも含め、上記のとおり順調に進展していると判断した。本研究では、企業を取り巻く外部の競争環境の変化に対して、1組織が「人材」を通じて、いかに「柔軟性」(外部環境に対して動態的に適合する能力)を組み込み、組織の競争優位に繋げているかについて、2東アジア主要各国の企業及び従業員を対象とし、34年間にわたる縦断的調査をもとに詳細に検討することを目的としている。最終年度にあたる平成29年度においては、マクロ・ミクロ両作業チームで定性・定量両データの分析結果を総合し、人材マネジメントを通じた企業の環境適応に関するミクロ・マクロの統合モデルを完成させることを目的とした。具体的には、1データ解析(従業員調査データの時系列解析と組織・個人両データのマルチレベル解析を実施)、2補完的な文献・資料収集とその分析(マクロ・ミクロ作業班ごとに実施)、3企業へのフォローアップ調査、3統合モデルの構築、及び4国内外での成果発表の5点である。特に、課題遂行中の最終年度でありながら、海外の学会・学術誌から非常に高い評価をいただいた点は特筆に値する。一例として、以下の成果を挙げる。本研究では企業を取り巻く外部の競争環境の変化に対し、組織が「人材」を通じて、いかに組織内に「柔軟性」(flexibility:外部環境に対して動態的に適合する能力)を組み込み、企業の競争優位に繋げられるかに関する理論的・実証的検討を行った。とりわけ、本研究では国際比較の観点から、東アジア主要国の企業及び従業員を対象とし、時系列縦断的調査による精緻な方法から調査・研究を実施し明らかにすることを試みた。
色素置換ヘム蛋白質における光電子移動反応の動的制御

本年度は亜鉛置換ミオグロビンにおける光誘起電子移動反応について検討を行なった。電子移動反応はアミノ酸に部位特異的に結合させたルテニウム錯体と亜鉛ポルフィリンの間で行なわせ、その電子移動過程の速度と活性化体積を求めた。ポルフィリン中心から約15オングストロ-ム離れたヒスチジン48にルテニウム錯体を結合させたときの電子移動速度は約5_x10^4s^<ー1>、活性化体積は約1cm^3mol^<ー1>であるのに対し、20オングストロ-ム離れたヒスチジン81にルテニウム錯体を結合させたときの電子移動速度は約50s^<ー1>と非常に遅くなり、一方、活性化体積は約11cm^3mol^<ー1>と非常に大きな値を示した。電子移動過程の速度は電子移動反応の起こりやすさ、つまり、電子移動に適した蛋白質構造への変化のしやすさを示しており、速度の遅い遠距離間の電子移動では電子移動に適した蛋白質構造になりにくいことを示唆している。活性化体積は一般には蛋白質の動的な構造変化を反映しており、本研究の結果は電子移動の距離や位置環境によって電子移動の際の蛋白質の動的構造変化が大きく異なることを示している。特に、電子移動時の活性化体積が正の符号を持つことは、電子移動に伴う蛋白質の構造変化が体積の増加する方向にあることを示しており、電子伝達のメカニズムを考えるうえで非常に興味深い。今回用いたミオグロビンはウマ由来のものであるが同時にアミノ酸置換を施したヒトのミオグロビンについても同様な実験を行なっており、さまざまな電子移動距離、位置環境にあるヒスチジン残基を導入し、その電子移動速度と活性化体積を評価することにより蛋白質内における電子移動反応のメカニズムに対して検討する予定である。
初期エンドソームの機能破綻に着目した神経変性疾患発症機構の解析

細胞内に取り込まれた物質は初期エンドソームと呼ばれる膜小胞上で選別を受けて、分解経路へ輸送される分子と、再利用経路を介して細胞膜やゴルジ体に輸送される分子に振り分けられる。この初期エンドソームを中心とした物流システムの破綻は、がん、アルツハイマー病などの神経変性疾患、免疫疾患など多様な疾患の原因となっている。従って、この細胞内物流システムを分子レベルで理解することは前述の疾患を理解するためにも重要である。そこで本研究は、初期エンドソームを中心とした物流システムを制御する分子背景を理解し、その異常と神経変性疾患発症との関わりを明らかにすることを目的とする。