hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトO^6-メチルグアニン-DNAメチルトランスフェラーゼ多型に関する研究

O^6-メチルグアニン-DNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT)はアルキル化により誘導される塩基置換を修復する酵素であり、腫瘍の発生並びに、アルキル化剤による科学療法に影響を及ぼすと予測される。DNAがアルキル化剤に曝されるとO^6メチルグアニンが生成し、DNA複製の際にグアニン-シトシン対からアデニン-チミン対への変異が起きるが、MGMTが作用すると、グアニンに結合したメチル基がとれ、正常な塩基対が保たれる。この酵素活性は全身に発現しているが、培養皮膚線維芽細胞では、著明の個体差のあることが報告されている。このような表現型の分布が、遺伝子の変異、特に、コーディング領域における多型によるものである可能性について検討し、遺伝的多型性と疾患感受性の関連性を生態遺伝学的に検討した。(結果)1.ヒトO6メチルグアニンDNAメチルトランスフェラーゼのコーディング領域での多型について、正常対照者群と大腸癌患者群の白血球から抽出したdnaを用いてPCR-SSCP法で検討した。2.EXON3の領域に多型が見られ、V1にはN末端から84番目のアミノ酸がLeuからPheに、また、V2には65番目のTrpがCysに変わるミスセンス変異があった。また、V1には他のアミノ酸変異を起こさない塩基置換があった。3.V1のallele頻度は正常対照者群で0.156、大腸癌患者群で0.182、また、V2のallele頻度は正常対照者群で0.002,大腸癌患者群で0.003であり、群間での分布に大きな違いはみられなかった。
ヒト尿中の遺伝標識に関する法医学的研究

ヒト尿中には有用な遺伝標識が多いが,法医鑑識学の領域ではほとんど活用されていない.これれらの法医学的応用うはかる目的でこの研究が計画された.現在までに,フコシダーゼ(FUCA1),グルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ(GPT),α_2HS-糖タンパク質(AHSG)などの遺伝的多型形質が尿中から効率よく証明できることを明らかにした.尿中に多量に存在しているペプシノーゲンA(PGA)を塩析や各種クロマトグラフィー法により電気泳動的に単一なまでに精製した.この精製PGAをウナギに注射して特異抗体を作製した.濃縮尿をポリアクリルアミドゲル等電点電気泳動後(IEF-PAGE),抗PGA特異抗体を用いた免疫染色を施してPGAのアイソザイモーゲン分画(IV)が認められるが,第V分画には遺伝的多型のあることが証明できた.第V分画には一対の遺伝子によって支配される3種類の表見型が確認され,相互優性遺伝していることを明らかにするとともに,遺伝子頻度も調査した.さらに,リボ核酸分解酵素(RNase)のひとつを尿中から分離精製し, RNase1と名づけた.RNase1は子量約17,000の糖タンパク質であり,ピリミジン特異性を示した.ヒト血清をIEF-PAGE後,作製した抗RNase1特異抗体を用いて免疫染色を施すと,血清RNase1には約6または12個のアイソザイムが認められた.さらにRNase1の泳動パターンは3種類の型に分類され,これらは優劣のない常染色体性の2個の対立遺伝子によって支配されていることを,家族調査の結果,明らかにし,これらの遺伝子頻度についても調査した.ヒト尿中には有用な遺伝標識が多いが,法医鑑識学の領域ではほとんど活用されていない.これれらの法医学的応用うはかる目的でこの研究が計画された.現在までに,フコシダーゼ(FUCA1),グルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ(GPT),α_2HS-糖タンパク質(AHSG)などの遺伝的多型形質が尿中から効率よく証明できることを明らかにした.尿中に多量に存在しているペプシノーゲンA(PGA)を塩析や各種クロマトグラフィー法により電気泳動的に単一なまでに精製した.この精製PGAをウナギに注射して特異抗体を作製した.濃縮尿をポリアクリルアミドゲル等電点電気泳動後(IEF-PAGE),抗PGA特異抗体を用いた免疫染色を施してPGAのアイソザイモーゲン分画(IV)が認められるが,第V分画には遺伝的多型のあることが証明できた.第V分画には一対の遺伝子によって支配される3種類の表見型が確認され,相互優性遺伝していることを明らかにするとともに,遺伝子頻度も調査した.さらに,リボ核酸分解酵素(RNase)のひとつを尿中から分離精製し, RNase1と名づけた.RNase1は子量約17,000の糖タンパク質であり,ピリミジン特異性を示した.ヒト血清をIEF-PAGE後,作製した抗RNase1特異抗体を用いて免疫染色を施すと,血清RNase1には約6または12個のアイソザイムが認められた.さらにRNase1の泳動パターンは3種類の型に分類され,これらは優劣のない常染色体性の2個の対立遺伝子によって支配されていることを,家族調査の結果,明らかにし,これらの遺伝子頻度についても調査した.ヒト尿中にフコシダーゼ(FUCA1)がグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ(GPT)の多型を効率よく証明する方法を確立するとともに、これらの多型の遺伝子頻度についても調査した。さらに、成人女子尿を注射して得られたウサギ免疫血清中には、17才から72才の男女尿、2才から87才の女子尿とは反応するが、2才から15才の男子尿とは反応しない抗体が含まれていることを明らかにし、この抗体と反応し、成人男女尿中および少女尿中に共通に見出される抗原をMWG抗原と名づけた。ついで、ヒト尿中に存在しているペプシノーゲンA(PGA)は硫安分画やDEAEセファロースCL-6B,ハイドロキシアパタイト,エラスチン・セライトおよびゲル濾過などのカラムクロマトグラフィー法を順次利用してSDS・ポリアクリルアミドゲル電気泳動上、均一にまで精製された。この精製PGAをウサギに注射して得られた抗体はペプシノーゲンA(PGA)と特異的に反応するが、ペプシノーゲンC(PGC)などとは全く反応しなかった。ポリアクリルアミドゲル等電点電気泳動後、デュラポア膜上に転写されたヒト尿中のペプシノーゲン(PGA)を上述の抗PGA特異抗体を利用した免疫ブロット法を使用して観察すると、PGAのアイソザイモーゲンは再現性よく検出され、およそ5個の分画に泳動されることが明らかにされた。さらに、PGAには遺伝的多型が存在していることも明らかにできた。本年度はヒト尿中にFUCA1,GPTおよびPGAの多型を検出する方法を確立し、さらには年令や性別に関連をもつ物質の存在をも明らかにすることができた。これらの成果は法医学領域における個人識別や年令推定の実際に寄与することが大きいものと考えられる。
流域レベルの物質循環と多面的機能の有効な発現に関する研究

国内(琵琶湖沿岸の西の湖流域および近畿大学内圃場)、ベトナム(ハノイ近郊)、タイ(チェンマイ近郊)の3カ国の小流域・地域での研究・調査に基づき物質循環モデルを策定し、持続可能な営農の在り方と、多面的機能を有効に発現させるためのメカニズムについて、明らかにした。研究の成果は、2010年10月に韓国で開催された2010年国際水田・水環境学会(PAWEES)国際会議において特別ワークショップ「持続可能な農業のための物質循環モデリング」を開催し、広くその成果を公表した。本年度の研究においては、研究対象国の関係機関と協議の上、現地調査を実施し、研究対象流域の確定を行った。また、対象小流域における資源の賦存状況、利用状況の基礎的情報の収集に努めた。また、測定機器の設置を行い、対象地域の基本情報のモニタリング体制の整備を行った。ベトナムにおいては、ベトナム農業科学アカデミーの農業環境研究所(Institute of Agricultural Environment)と共同研究を実施することとして、研究協力合意書を取り交わした。また、検討対象地域は、Mihn KhaiコミューンのPhuc Ly村の集約野菜栽培地域とし、現地の状況の把握および村人からの聞き取り調査を実施した。また、地域の衛星画像を取得し、土地利用の状況について把握した。タイ国においては、チェンマイ大学農学部土壌科学・保全学科のSuree教授と研究協力合意書を取り交わし、チェンマイ北部のSamoeng地区のMae Saab流域を検討対象とすることとし、基礎的な情報の収集を行うとともに、流域の衛星画像を取得し、流域の土地利用の分析を開始した。同時に国内においても、資源循環の基本的な枠組みを琵琶湖西の湖流域を対象に窒素およびリンの循環について分析し、物質の循環メカニズム、モデル化に関する検討を加えた。また、循環栄養分の有効利用や汚染物質吸収のための資源作物としてスイートソルガムに注目し、栽培試験および搾汁液の発酵試験を行い、その有用性(飼料、バイオ燃料)についても分析・検討した。本年度は、昨年度の調査に引き続き、タイのチェンマイ周辺の小流域を対象に調査を継続した。北部農業の作付け体系、気候、土壌など、モデルの策定に必要な情報の収集に努めた。ただ、Mae Saab流域は対象が大きく、詳細な基本情報の取得が困難なことから、概略的な分析を行うに留め、情報量の豊富なChing Dao地域のRaming Tea Fieldを対象に詳細なモデル化を行うこととした(チェンマイ大学農学部のDr.Arawan Shutsrirungと協力)。これに加えて、タイ東北部のLoei県で進行している地域循環型農業開発地区における物質循環のモデル化を行うこととし、タイ国農業省およびFAOアジア太平洋事務所の関係者との協力体制を整備し、現地調査を行うとともに基本情報の収集を行った。ベトナムにおいては、ベトナム農業科学アカデミーの農業環境研究所との共同研究を継続し、Mihn KhaiコミューンのPhuc Ly村の衛星画像分析をもとに、土地の利用状況、用排水状況の分析、圃場区分を行い、農民からの聞き取り調査により作付け体系、肥料・農薬の投入量、作物収量などの情報を把握した。これに基づき、DN-DCモデルを用い、圃場レベルでの窒素収支、炭素収支のモデル化を行い、現地土壌・水質分析をもとに、モデルの実証、改良を行った。国内においても、琵琶湖西の湖流域を対象に窒素およびリンの循環、あるいは浄化池の機能の有効性について分析し、物質の循環メカニズムおよび浄化機能の検証を行った。この分析で得られたデータをもとに、単純な循環モデルの作成を行い、その検証・改良を行った。本年度は、調査の最終年度として、昨年度の調査を行うとともに研究成果の取りまとめ、公表に重点を置いた研究を実施した。ベトナムにおいては、ベトナム農業科学アカデミーの農業環境研究所と協力して、研究対象地域の窒素循環について、システムダイナミックスを用いたモデル化を行い、土壌中の窒素の変動を用いて、モデルの有効性を検証した。対象作物は、野菜の連作(6作)、グレープフルーツ、米とし、それぞれについて窒素変動を解析した。このモデルの策定により、環境負荷の少ない化学肥料の投入や、有機堆肥の利用についての知見を得ることができた。また、タイのチェンマイ周辺のMae-Tang流域(Raming Tea Plantation)を対象に調査を継続するとともに、流域の物質循環をモデル化し、茶の生産量と窒素の循環について、モデルの検証を行った。その結果、茶の有機栽培は環境的にも負荷が少なく、付加価値が高いものであるものの、土壌中に蓄積された窒素が徐々に低減しており、茶の収穫に見合った有機肥料の投入がなければ、生産の低下につながることが明らかになった。さらに、国内においても、琵琶湖東岸の西の湖流域を対象に、循環灌漑や水質浄化池を活用した植物等による環境負荷(特に窒素、リン)削減効果の有効性について分析を行い、物質の循環メカニズムおよび浄化機能の検証を行った。また、検討の中で物質循環メカニズムのモデル作成を行い、その検証・改良に基づき、環境負荷低減に対する提言を行った。
新物質相の創製・表面低温相転移と熱観測

120eVのN_2^+をNi(100), Ni(111)の清浄表面に衝突させ, N原子に解離吸着する過程の初期吸着速度を測定した.その結果解離吸着過程に1eV, 5eVのポテンシャル障壁の高さが異なる2つのチャンネルが存在することを見出した.このようにして得たNの原子状吸着層は準安定表面である.例えばNi(100)表面ではc(2×2)構造であり,熱処理により非可逆的にp(2×2)構造に転移する.このように準安定表面ができたのはN_2分子がN原子に解離吸着する際に放出するエネルギーは,下地のNi結晶が大きな熱浴であるため,直ちに吸収され, N原子は表面を動くことなしに, Ni原子をはさんだ最近接の4個のNi原子が作る孔の上に直ちに吸着するためである.この吸着位置をとるのはN_2分子の強いN-N結合とNiのd電子が相互作用をして効果的に解離吸着するためである.このように120eVの質量選別した超低エネルギーの高輝度の分子性イオンビームを用いると,表面新物質相と呼べる表面を創製できることが示せた.一方,極低温での実験は表面低温相転移を主に構造変化の立場から観測するための措置の製作に必要な予備実験と設計を完了した.現在製作にとりかかっている.LaB6単結晶チップ陰極の10μη径の長焦点低速電子銃を用い,大門式2次元検出型エネルギー分析器,マイクロチャンネルプレート(MCP),位置敏感検出器(PSD)を超高真空容器内の4Kに冷却した空間内に組み込む.その際5K以下の低温で発生が予測されたMCP,PSDのトラブルは予備実験の結果避けることができた.試料部は液体ヘリウムを排気するクライオスタットで【less than or similar】Kにする.試料の清浄化の過程での高温(2000K)処理でだめにならず,試料を汚染しない.【less thanor similar】Kまでの低温域が測定できる温度計として,白金抵抗温度計が使用可能であることがわかった.120eVのN_2^+をNi(100), Ni(111)の清浄表面に衝突させ, N原子に解離吸着する過程の初期吸着速度を測定した.その結果解離吸着過程に1eV, 5eVのポテンシャル障壁の高さが異なる2つのチャンネルが存在することを見出した.このようにして得たNの原子状吸着層は準安定表面である.例えばNi(100)表面ではc(2×2)構造であり,熱処理により非可逆的にp(2×2)構造に転移する.このように準安定表面ができたのはN_2分子がN原子に解離吸着する際に放出するエネルギーは,下地のNi結晶が大きな熱浴であるため,直ちに吸収され, N原子は表面を動くことなしに, Ni原子をはさんだ最近接の4個のNi原子が作る孔の上に直ちに吸着するためである.この吸着位置をとるのはN_2分子の強いN-N結合とNiのd電子が相互作用をして効果的に解離吸着するためである.このように120eVの質量選別した超低エネルギーの高輝度の分子性イオンビームを用いると,表面新物質相と呼べる表面を創製できることが示せた.一方,極低温での実験は表面低温相転移を主に構造変化の立場から観測するための措置の製作に必要な予備実験と設計を完了した.現在製作にとりかかっている.LaB6単結晶チップ陰極の10μη径の長焦点低速電子銃を用い,大門式2次元検出型エネルギー分析器,マイクロチャンネルプレート(MCP),位置敏感検出器(PSD)を超高真空容器内の4Kに冷却した空間内に組み込む.その際5K以下の低温で発生が予測されたMCP,PSDのトラブルは予備実験の結果避けることができた.試料部は液体ヘリウムを排気するクライオスタットで【less than or similar】Kにする.試料の清浄化の過程での高温(2000K)処理でだめにならず,試料を汚染しない.【less thanor similar】Kまでの低温域が測定できる温度計として,白金抵抗温度計が使用可能であることがわかった.
緊急使用および長期使用が可能な抗凝固療法不要の次世代型PCPS 装置の実用化開発

本研究では、容易かつ迅速に適用可能で長期間安全に使用できる次世代型PCPS装置の開発を行った。当グループ開発の高耐久性人工肺PlatinumCube-NCVCを用いて、小型のカートに集積化・搭載したPCPSシステムを構築した。回路の全血液接触面には、新規開発の抗血栓性ヘパリン化表面処理T-NCVCコーティングを施した。本システムは、抗凝固療法非施行下の慢性動物実験で最長3ヶ月間の連続使用を達成し、また臨床の出血合併例などでヘパリンフリーでの心肺補助として用いられ、優れた成績を収めつつある。経皮的心肺補助(PCPS)は現在行い得る唯一の機械的心肺補助手段であり、近年救急医療領域を中心にとくにその有用性が高まりつつある。しかしながら、従来のシステムは緊急対応性に乏しく抗血栓性に乏しく、使用期間も数日程度に限られており臨床成績も良好とは言い難かった。本研究の目的は、容易かつ迅速に適用可能でしかも長期間安全に使用できる次世代型PCPS装置を開発することである。開発目標は、優れた移動性・携帯性を有し、長期耐久性に優れ、さらにヘパリン投与等の抗凝固療法が不要な画期的なものである。本年度は、まず血液適合化表面処理技術の最適化として、開発を進めてきた新規ヘパリンコーティング表面処理を開発装置の全血液接触面に施すための最適条件を決定した。そしてさらに、装置の全血液接触面にコーティングを施すための最適処理条件を確立した。コーティングしたPCPS回路は、慢性動物実験による評価を用いて改良を重ねた。この動物実験評価では、駆出性能・ガス交換性能に加え、長期抗血栓性・生体適合性の評価を併せて行った。その結果、抗凝固療法非施行下で1ヶ月間の安全な連続使用が可能であった。移動性・携帯性に優れたPCPSシステムの基本構築としては、当施設の臨床工学士らと意見交換を行いつつPSPC装置全体のパッケージ化を進め、先ずは院内で優れた移動性・携帯性を発揮し得る一時試作モデルを完成した。この試作モデルは小型のカートに集積化したPCPSシステムを搭載したもので、コアサイズは24×46×90cm、重量31kg、車椅子方式の台車構造で小回りが容易で、また酸素ボンベおよび高性能バッテリを搭載しており、酸素や電源の供給なしで3時間程度の駆動が可能である。この試作モデルは、先ず院内使用にて有用性の検討と改良点の抽出を行う予定である。本研究では、容易かつ迅速に適用可能でしかも長期間安全に使用できる次世代型PCPS装置の開発を目的とした。研究期間2年目となる本年度は、引き続き試作PCPS回路の慢性動物実験評価による改良を重ねた。その結果、抗凝固療法非施行下で最長3ケ月間の安全な連続使用を達成した。移動性・携帯性を獲得するために、当施設臨床部門との連携下でパッケージ化PSPC装置の改良を進め、コアサイズは24×46×90cm、重量31kgの小型カートに集積化したシステムを試作した。これは酸素ボンベおよび高性能バッテリを搭載しており、酸素や電源の供給なしで3時間程度の駆動が可能である。この試作モデルを、院内のPCPS症例に試用したところ、優れた移動性が確認された。さらに、新生児・乳児への適用を考えたPCPS回路の試作に着手した。現在までに回路の全充填量を147mlまで低減することに成功し、また長期使用に際し血栓好発部位となる段落としコネクタを排除するために、段差なく径を変える回路を開発した。研究最終年度となる本年度は、小児への適用を考えたPCPS回路の開発・評価を中心に研究を推進した。試作回路の全充填液量は147ml(熱交換機使用時は177ml)極めて少量で、乳児症例での血液無充填施行も可能と考えられた。

このシステムを用いた長期動物試験評価では、血液ポンプ駆動装置に動作異常を認めた1例を除いた全例で、装着時以外一剤抗凝固療法を行うことなく、510週間(全て待機的終了)の連続灌流を達成した。また、小児でヘパリン固定回路を用いた際に問題となる灌流初期のヘパリン溶出について検討したところ、本システムでは全く問題とならないことが確認された。さらに、小児PCPSに適したディスポーザブル高耐久性遠心血液ポンプシステムの開発にも着手し、ポンプヘッド直径46mm、充填液量15mLで、駆動ユニットサイズはφ70×161mmの円筒形、重量約1kgの一次試作を完了した。性能評価では、5L/min×400mmHgを6.500rpmで達成し、1L/min以下の低流量でも良好な制御性を示した。
キュウリ芽ばえの重力形態形成を制御するオーキシン作用の分子機構

植物の重力応答機構を理解するためのモデル実験系として、キュウリの芽ばえの重力形態形成に着目し、研究を行ってきた。キュウリの芽ばえは、根と胚軸の境界領域に突起状の組織、ペグを形成する。ペグの形成面は重力によって制御されており、芽ばえを水平に置いて発芽させると、境界領域の下側面にペグが発達し、上側ではペグ形成が抑制される。これまでの解析より、オーキシンが境界領域の上側で減少する一方で、境界領域下側に蓄積してペグを誘導すると考えられていた。本研究では、オーキシンがペグの形成と抑制を制御する際に重要であると考えられるオーキシンを介した転写制御に焦点をあてた。そこで、オーキシン誘導性遺伝子の転写因子であるCsARF2ならびにCsARF5と、ネガティブレギュレーターであるCsIAA2のタンパク質の蓄積パターンを、昨年度に作成した特異的抗体を用いて解析した。重力に応答した境界領域でペグの発達と抑制がおこるとき、アクチベーターとして機能するCsARF2は恒常的なタンパク質の蓄積パターンを示した。CsARF2の転写活性を抑制することが示唆されていたCsIAA2は、オーキシン処理によってタンパク質の蓄積量が一過的に減少することが明らかになった。重力応答時の境界領域の下側面においては、オーキシンによってCsIAA2のタンパク質の蓄積量が減少することにより、CsARF2による転写が活性化されることが、ペグ形成時のオーキシン誘導性遺伝子のmRNAの増加につながると推測された。また、リプレッサーであるCsARF5は、オーキシンがペグを発達させる境界領域下側で減少し、上側に蓄積することが明らかになった。CsARF5は境界領域の上側でオーキシン誘導性遺伝子の発現を抑制し、ペグの抑制に貢献するものと推測された。キュウリ芽ばえは発芽直後,根と胚軸の境界領域にペグと呼ばれる突起状の組織を形成する.境界領域におけるペグ形成面の決定は重力によって制御されており,当研究室ではこれまでに,オーキシンがペグ形成を誘導すること,および,重力に応答して境界領域で偏差的に分布したオーキシンがオーキシン誘導性遺伝子の偏差的発現を引き起こすことを示してきた.私はこれまでに,ペグ形成におけるオーキシンの作用機構を明らかにすることを目的に,オーキシン誘導性遺伝子の転写因子であるARFファミリーとそのネガティブレギュレーターであるAux/IAAファミリーに着目した研究を行なってきた.そして,ペグ形成開始初期,境界領域でmRNAレベルの高いCsARF2,CsARF5,CsIAA1ならびにCsIAA2は,ペグ形成のためのオーキシンによる転写制御に関与すると推測された.そこで今年度は,これらの分子の転写活性能をBY-2プロトプラストを用いたトランジェントアッセイにより解析した.その結果,CsARF2が,オーキシン誘導性プロモーターであるDR5に対し,オーキシンに応答して転写を活性化することが示され,CsARF2がペグ形成時のオーキシン誘導性遺伝子の転写を活性化することが推測された.また,Aux/IAAファミリーは、オーキシンによる分解制御を受けることが報告されているため,上記の分子をタンパク質レベルで解析する必要があると考えられた.そこで,それぞれの分子に特異的な抗体の作成にするため,CsIAA1ならびにCsIAA2に関しては全ORFを,CsARF2ならびにCsARF5に関しては相同性の低いN末端領域と中間領域を独立に,ヒスチジンタグ融合タンパク質として発現させ,ウサギに免疫した.抗体が出来次第,これらの分子がペグ形成時にどこで機能しているのか,タンパク質レベルでの発現解析を行う予定である.植物の重力応答機構を理解するためのモデル実験系として、キュウリの芽ばえの重力形態形成に着目し、研究を行ってきた。
遺伝子導入動物による発癌の研究

癌化に影響を与える因子の一つに遺伝的背景があるが、Eμーmyc遺伝子,フレンド白血病gp55遺伝子,ILー6遺伝子等についてそれらを導入するマウスの系統により、腫瘍が発生するかどうか、発生した時の細胞の種類,発症の時期,細胞の分化段階が大きく影響されることが明らかとなった。この遺伝的背景がどのレベルで作用しているかの解析も行なわれ、系統により染色体異常の起こり方に特徴のあることが分った。例えばEμーmycC3Hマウスに発生するTリンパ腫では第6番染色体の質的異常,ILー6BALB/Cマウスに発生する形質細胞腫では第12番と第15番染色体の相互転座がおこる。癌化に必須の多段階の遺伝的変化としては、当然のことながら腫瘍の種類により異なるが、同一のものであっても必ずしも同じ変化が生じている訳ではないことが明らかとなった。ただ同一の細胞系譜に属するものは、第一次要因の違いにかかわらず同一の2次的変化が観察されることもあり、今後の詳細な解析が必要である。プロト型癌遺伝子を導入されたマウスでは、遺伝子の種類によっては活性化され高率に癌が生じること、従がってこの系が制癌剤のスクリ-ニングに有効であることが示された。癌化に影響を与えるその他の細胞内要因として、βインタ-フェロンやDNA修復酵素等が癌化を抑制する働きのあること、従がって細胞癌化は癌遺伝子や癌抑制遺伝子ばかりで決定されている訳ではないことが明らかとなった。ES細胞を用いた標的遺伝子組換えに関してもその技術がほぼ確立され、cーfyn,Nーmyc等の破壊と生殖キメラマウス作製に成功した。また、未知の癌関連遺伝子の単離のための遺伝子トラップ法も確立し、10系統以上の生殖キメラマウスが既に作製された。また、実際にこの方法を用いて未知の遺伝子が単離され、その有効性が実証された。
新生血管とAquaporin1発現の誘導による生体内での弾性軟骨再生法の開発

日本白色家兎の耳介を用い、軟骨膜から間葉系幹細胞培養を行う。培養間葉系幹細胞をポリ乳酸の足場材料に播種し、これを家兎腹部皮下に埋入する。さらに成長因子を用いて、周囲組織の血管新生促進を図る。これにより埋入した間葉系幹細胞が増殖とともに軟骨細胞に分化する過程を組織学的に検討する。また増殖軟骨細胞に対して、遺伝子導入およびsiRNAによる発現抑制を行い、それぞれの軟骨増生の違いについて組織学的検討を行い、Aquapolin1の発現と軟骨増生の関係について明らかにする。
π-共役高分子ナノ結晶の超階層構造形成とその光・電子物性

本研究課題では,「π-共役有機ナノ結晶から成る超階層構造の構築を目指す.そのためのより精緻な単分散有機ナノ結晶の作製法の確立を計る.」ことを主たる研究目的とした.本年度(単年度)はその目的達成のために,以下の具体的実施項目の検討を行ったので報告する.(1)ポリジアセチレン(PDA)ナノ結晶はこれまで再沈法で作製されてきたが,さらなるサイズ分布を制御(狭化)するため,再沈直後にマイクロ波(2.45GHz)照射を行った.これは用いた良溶媒の速やかな除去と加熱による結晶化速度を高める意図がある.照射条件の検討の結果,40秒の照射が最も適当で,サイズの単分散性向上が図れた.(2)PDAナノ結晶水分散液にスチレンモノマーと重合開始剤を加え,ソープフリー乳化重合を行い,ポリスチレン(PS)によるカプセル化を行った.SEM像およびTEM像からPDAナノ結晶が内包されているPS微粒子が確認された.今後はさらにサイズ・形状がより均一になるような重合条件の最適化を行う必要がある.(3)PSカプセル化PDAナノ結晶をパターン基板上へ配列・配向制御するためのモデル実験として,ポリスチレンラテックス(PSL)を用いて行った.パターン基板およびTapered Cellの条件検討から,50μm以上の大面積に渡っての大面積なPSL配列構造を作製した.さらに,メニスカス後退を繰り返すことにより,PSL配列構造の二次元集積化も可能となり,いわゆる「カゴメ構造」の構築に成功した.光伝搬特性を評価すると,ヘキサゴナルパターンと比較して,カゴメ構造では光の伝搬が抑制・閉じ込められていることが判明した.本研究課題では,「π-共役有機ナノ結晶から成る超階層構造の構築を目指す.そのためのより精緻な単分散有機ナノ結晶の作製法の確立を計る.」ことを主たる研究目的とした.本年度(単年度)はその目的達成のために,以下の具体的実施項目の検討を行ったので報告する.(1)ポリジアセチレン(PDA)ナノ結晶はこれまで再沈法で作製されてきたが,さらなるサイズ分布を制御(狭化)するため,再沈直後にマイクロ波(2.45GHz)照射を行った.これは用いた良溶媒の速やかな除去と加熱による結晶化速度を高める意図がある.照射条件の検討の結果,40秒の照射が最も適当で,サイズの単分散性向上が図れた.(2)PDAナノ結晶水分散液にスチレンモノマーと重合開始剤を加え,ソープフリー乳化重合を行い,ポリスチレン(PS)によるカプセル化を行った.SEM像およびTEM像からPDAナノ結晶が内包されているPS微粒子が確認された.今後はさらにサイズ・形状がより均一になるような重合条件の最適化を行う必要がある.(3)PSカプセル化PDAナノ結晶をパターン基板上へ配列・配向制御するためのモデル実験として,ポリスチレンラテックス(PSL)を用いて行った.パターン基板およびTapered Cellの条件検討から,50μm以上の大面積に渡っての大面積なPSL配列構造を作製した.さらに,メニスカス後退を繰り返すことにより,PSL配列構造の二次元集積化も可能となり,いわゆる「カゴメ構造」の構築に成功した.光伝搬特性を評価すると,ヘキサゴナルパターンと比較して,カゴメ構造では光の伝搬が抑制・閉じ込められていることが判明した.
ネコにおける有機ハロゲン化合物の代謝機構解明と甲状腺機能の影響評価

ネコにおけるPCBs短期投与試験およびBDE209長期投与試験を実施し、ネコにおける有機ハロゲン化合物の生体内動態(吸収、分布、代謝、排泄)の解明、甲状腺機能への影響評価、遺伝子解析やオミクス解析による毒性発現メカニズムの解明を目的とし、調査・研究を実施した。その結果、PCBsおよびBDE209曝露によって、甲状腺機能への影響のみならず酸化ストレスの増大やNADPHの生産の撹乱、脂質代謝機能や免疫機能のかく乱なども予想された。本申請研究では、社会的関心の高いペット動物の化学物質汚染と健康リスクに焦点を当て、とくにネコ体内に残留する有機ハロゲン代謝物の体内レベルや体内動態、代謝排泄能の解明を目的とし、甲状腺機能障害に及ぼす影響の検証を試みる。本年度は、ハウスダストからの暴露寄与が大きいポリ臭素化ジフェニルエーテル(PBDEs)の体内変化を明らかにするために、実験動物として飼育されているネコにこれらを投与してin vivoでの動態試験を開始した。現在までに、飼養期間の半分が経過し、経時的に採血・糞尿を採取している。これらの試料は順次化学分析を実施し、PBDEおよび水酸化代謝物(OH-PBDEs)、甲状腺ホルモン量などを計測後、カイネティックモデルを構築する予定である。また、液体クロマトグラフ・質量分析計(LC-MS/MS)を用いたOH-PBDEsの分析法を立ち上げ、血清中のOH-PBDEs濃度分析が可能となった。今後は、本法を用いて、ネコ血清の分析を実施する。さらに、ポリ塩化部フェニル(PCBs)をネコに投与し、体内動態や代謝排泄能を明らかにするため経時採血したところ、血清中OH-PCBs濃度は低塩素化体の残留が顕著であり、同条件で実施したイヌのin vivo試験と比較した結果、異性体の残留パターンや体内動態にイヌとネコで種差が観察された。また、代謝酵素活性および遺伝子解析の結果、PCBs暴露によりEROD、MROD、PROD活性は上昇するものの、第2相抱合酵素(UGTやSULT)活性は変化せず、PCBs暴露による抱合酵素活性への影響もみられなかった。また、CYP1A1およびCYP1A2遺伝子の発現量の上昇も認められた。本年度の目的であるネコを用いたin vivo投与試験については計画通り実施を開始し、順調に試料採取も進んでいる。有機ハロゲン化合物の体内動態や代謝排泄能の解明に関しては、PCBsの生体内動態および代謝機序の一端を明らかにすることができた。本年度は、ポリ臭素化ジフェニルエーテル(PBDEs)の体内変化を明らかにするために、昨年度より継続して実験動物として飼育されているネコにPBDEsの異性体の一種であるBDE209を投与し、in vivoでの動態試験を行った。供試したネコから経時的に血清・糞尿を採取し、分析まで-20°Cで保存した。投与開始より54週後の飼養期間終了時に獣医師による甲状腺機能亢進症の診断を行った。その結果、食欲増進や体重減少、活動増加といった臨床症状は認められなかったが、PBDE投与群でのみ膝窩リンパ節の蝕知が認められた。飼養期間終了後には、臓器・組織を採取し、-20°Cもしくは-80°Cにて保存した。経時採血した血清を用い、甲状腺ホルモン(総T4、遊離T4、総T3、遊離T3、リバースT3)濃度を分析したところ、両群に有意な差は認められず、また値も正常範囲内であった。また、24週目には肝酵素であるアルカリホスファターゼ(ALP)がPBDE投与群で有意に高値を示したが、その他の肝酵素や腎酵素に有意な差はなく、他の採血週においても差は認められなかった。投与開始後0.5h、1h、3h、6h、20h、6週目、12週目、18週目、24週目、30週目、36週目、42週目、48週目、54週目の血清中PBDEs濃度を測定したところ、体内に取り込まれたBDE209は18週目まで増加し、その後24週目にかけて大きく減少、以降は定常状態を示した。また、投与6時間目からBDE209の脱臭素化であるNona-BDEsが、12週目からOcta-BDEsが確認された。本年度の目的であるin vivo PBDE投与試験について、計画通り終了し、様々な臓器組織を得ることが出来た。また、獣医師による臨床診断や、血清中バイオマーカー(肝酵素、腎酵素、ステロイド等)測定も実施した。また、採取した臓器・組織を供試して、ネコ体内のPBDEsおよびその代謝物濃度について、測定を開始している。また、第I相水酸化酵素であるシトクロムP450や第II相抱合酵素であるグルクロン酸抱合酵素、硫酸抱合酵素の活性測定や遺伝子発現量解析に向けた前処理を実施しており、測定を進める準備が整っている。さらに、甲状腺ホルモン濃度の分析についても分析を行う準備が整っている。

有機ハロゲン化合物投与後に血液生化学マーカーを測定したところ、PCBs短期曝露によってアルブミン、総タンパクの減少が、BDE209長期曝露ではアルブミンの減少、トリグリセライドやHDLの上昇が認められ、ネコのPCBs、PBDEs曝露による脂質や腎臓への影響が予想された。マイクロアレイおよびメタボローム解析を行ったところ、PCBs曝露によって脂質代謝やコレステロール生合成経路に関わる遺伝子の低下、薬物代謝酵素や免疫応答遺伝子、酸化ストレス因子の上昇などが認められたほか、ペントースリン酸回路、ヒスチジン代謝系、プリン代謝系等の電子伝達物質、抗酸化物質を生産する代謝系に変動がみられ、PCBs曝露によってCYPsが誘導され、酸化ストレスの増大と、NADPHの生産の撹乱が予測された。ネコにおける発現CYPs分子種の特徴を調査したところ、肝臓では3A132、2C41、2E2、3A131、2E1、1A2、2A13、2D6などの発現が認められた。CYPs発現量は肝臓で高く、腎臓、心臓、肺、脳は肝臓より低い値を示したものの、腎臓でのみCYP1A1が肝臓より高値であった。また、発現したCYPs分子種のうち腎臓、心臓ではCYP1A1、肺ではCYP2S1、脳ではCYP2J2が多くを占めることが明らかとなった。PCBs処理群ではCYP1A1、CYP1A2、CYP1B1、CYP2S1の上昇が認められ、これらの分子種が水酸化代謝に関与していると予想された。また、脳においてはPCBs処理群でCYP2U1の上昇が認められた。CYP2U1は脳で高発現し、アラキドン酸やドコサヘキサエン酸などを代謝することが知られており、PCBs曝露によって免疫機能への影響などが疑われた。一方で、肝臓中2C41、2F2、2F5、3A131発現量はPCBs曝露で有意な減少が認められた。ネコにおけるPCBs短期投与試験およびBDE209長期投与試験を実施し、ネコにおける有機ハロゲン化合物の生体内動態(吸収、分布、代謝、排泄)の解明、甲状腺機能への影響評価、遺伝子解析やオミクス解析による毒性発現メカニズムの解明を目的とし、調査・研究を実施した。その結果、PCBsおよびBDE209曝露によって、甲状腺機能への影響のみならず酸化ストレスの増大やNADPHの生産の撹乱、脂質代謝機能や免疫機能のかく乱なども予想された。in vivo投与試験後のネコの血液、肝臓、胆汁、尿中の水酸化代謝物や抱合体化物を分析し、親化合物との関係を解析して代謝能力を検証し、PBDEsの代謝排泄能を評価する。PBDEsの抱合体化物は、蛍光検出器や高速液体クロマトグラフィー・質量分析計(HPLC-MS)を用いて分析する。ヒト尿中からPBDEsの代謝物として考えられるブロモフェノール抱合体(グルクロン酸抱合体、硫酸抱合体)を分析した研究が報告されており、ペットの組織中抱合体化物の分析には既報を適用する。さらに、in vivo試験により得られたネコの肝臓を供試して第I相、第II相反応に関わる薬物代謝酵素(CYPs)や抱合酵素(UDP-GT、GST、SULT)の活性測定や遺伝子を抽出・クローニングして配列を決定し、代謝機構を解明するとともに、甲状腺機能撹乱メカニズムの解明とリスク評価のための科学的根拠を提示する。酵素活性は薬物代謝酵素のアッセイ法として公知のAROD法や、抱合酵素のUDPGT、GST活性測定キット(UGT Glo assayやGST assay kit)を用いて算出する。OH-PCBsやOH-PBDEsは、生体内で甲状腺ホルモン輸送タンパク(TTR)に結合し残留している。ネコにおいてOH-PCBsの残留組成が他の陸棲哺乳類と異なることから、第I相・第II相代謝能のみならず、甲状腺ホルモン輸送タンパクへの結合にも種差があると考えられる。
ゾルゲール法による全固体無機酸化物型光起電力素子の開発

マクロスケールの細孔を有する多孔質酸化チタン薄膜を、ゾル-ゲルディップコーティング法を用いてアルコキシド前駆体溶液から作製した。水溶性高分子ポリエチレングリコール(PEG)に加え、同じく水溶性高分子であるポリビニルピロリドン(PVP)を添加し、薄膜の形態変化を調べた。PVPは分子量の大小にかかわらず前駆体溶液に良く溶解するため、その増粘効果によって、多孔質薄膜の膜厚を増大させうることが示された。成膜を数回繰り返すことで、細孔が三次元的に絡み合った膜厚1μm程度の多孔質酸化チタン薄膜が得られた。上記手法によって作製した多孔質酸化チタン薄膜を光電気化学的物性の測定に供した。薄膜の多孔質化によって表面積が増大し、光電流が増大した。特に、有機色素によって酸化チタン薄膜を光増感した場合に、表面積の増大に伴う光電流増大が顕著に観察された。光増感色素として用いたジメチルアミノクマリン-3-カルボキシ酸(クマリン)、フルオレセイン、エオシンYの、増感効率と化学構造との関係を考察した。いずれの色素もカルボキシ基を介して酸化チタン表面に吸着しうると推測されるが、クマリンの光増感効率が特に大きかった。クマリンはカルボキシ基周囲の立体障害が小さく、加えて隣接位のカルボニル基と共同して酸化チタン表面に強く吸着するためであると推察された。n型酸化物である酸化チタン薄膜を、ゾル-ゲルディップコーティング法を用いてアルコキシド前駆体溶液から成膜した。得られた酸化チタン薄膜はanatase単相多結晶薄膜であり、その結晶性は熱処理温度と共に向上し、600-700°Cで飽和した。原子間力顕微鏡観察より酸化チタン結晶の平均粒径は100nm程度であると見積もられた。併せて、水溶性高分子ポリエチレングリコールを含有した溶液からマクロスケールの細孔を有した多孔質酸化チタン薄膜の作製を行った。薄膜の成膜条件を厳密に制御して再現性を高めることで、成膜湿度、溶液組成、引上速度等、種々の薄膜作製条件が薄膜の巨視的構造に及ぼす影響を初めて系統的に明らかにした。酸化チタン薄膜の電気的特性を調べるために、購入したエレクトロメーターを用いて直流電気電導度測定を、また購入したLCRメーターを用いてインピーダンス解析を行った。その結果、酸化チタン薄膜の電気的特性は主に粒界抵抗に支配されており、その抵抗はバルク抵抗のおよそ10^3倍にも及ぶことが分かった。電気電導度を増大させるために5価イオンであるTaの添加を試みたところ、1mol%以下の添加でも格子定数の飽和が観察され、Taイオンが酸化チタン表面に偏析している可能性が示唆された。しかし、Taを添加することで、500°Cにおいて比較的応答の早い電気電導度の酸素濃度依存性が出現し、内燃機関用空燃比センサーとしての応用の可能性が示された。
嚥下の中枢パターン発生機構の解析

嚥下は、脳幹に存在する嚥下の中枢パターン神経機構が嚥下運動をコントロールしているとされるが、呼吸や循環による体動や中枢と部位的に重なることから実験操作が難しく嚥下の神経回路の実態は不明であった。そこで本研究では、大脳皮質を取り除いたラットに心臓移植時に行われる体外循環法を適用した呼吸・循環中枢の影響を受けない嚥下の動物実験モデルを用い、嚥下の神経回路の詳細な走行と神経機構、および呼吸の抑制メカニズムを明らかにする。また、嚥下時の神経活動に関与すると言われるドーパミンやサブスタンスP等の神経伝達物質との関連性を明らかにし嚥下障害の新たな治療法の発見等の一助になると期待できる。
緑茶ポリフェノールによる分離膵島の保存および移植後の生着率向上効果の検討

インスリン依存状態糖尿病の治療として、インスリン分泌細胞の集団である膵島を膵臓から分離し移植する膵島移植が実施されている。特に2000年にカナダのグループが発表したエドモントンプロトコール以降、安全性および効果が高い治療法として世界的に症例数が増加している。我が国では、京都大学移植外科の膵島移植チームにより2004年に、初めての心停止ドナーからの臨床膵島移植を開始した。一方、膵島移植の課題として、移植膵島の生着率を上げること、移植前の保存を可能とすること、長期の膵島の生存率を改善することが挙げられる。この研究の目的は緑茶ポリフェノールの安全性および効果を動物実験で確認後、臨床の膵島移植へと応用することである。動物実験として、ブタ及びマウスの膵島保存に対するポリフェノールおよびその主成分であるEpigallocatechin gallate (EGCg)の保存効果および安全性を糖尿病マウスへの移植モデルにて確認する。2004年以降、京都大学移植外科において17例の心停止ドナーからの臨床膵島移植を8名の1型糖尿病患者へ実施した。移植膵島は全例において機能し、患者の血糖値は全例で安定した。さらに、膵島移植に関する重篤な合併症もなく、欧米での膵島移植の再現が可能であった。一方、EGCgは分離膵島において保存時間を延長させることを証明した。また、凍結保存時にEGCgを添加することで、解凍後の膵島のviabilityが改善されることが証明された。我が国では、現時点では膵島を即時に移植しない場合には凍結保存をすることになっており、凍結保存膵島機能改善効果は臨床応用が期待される。また、EGCgの安全性に関しては、高濃度になるとH2O2を産生し細胞毒性が生じるために、適切な濃度が重要であることが判明した。適切な濃度および効果が明らかになり、臨床応用が可能となった。臨床膵島移植の開始;我々は平成16年4月7日、日本で初めてとなる膵島移植を成功させた。以後6名に対して膵島移植を行い全例で血糖値改善を認めインスリン離脱症例も得られるなど良好な成績である。一方、我々は平成17年1月19日に世界で初めて生体膵島移植を成功させ、日本はもちろん世界のメディアに広く報道された。縁茶ポリフェノールのサルおよびヒト膵島の保護作用;我々はシアトルのグループとの共同研究で、緑茶ポリフェノールを培養液中に投与することで濃度依存性にサルおよびヒト膵島を保護することを証明した。また、その作用機序としてアポトーシスを防ぐBcl-2を発現させ、アポトーシスを誘導するBAXを抑制することを示した(Cell Transplantation 2004)。臨床応用へ向けてのEGCGの膵島の保護作用;緑茶ポリフェノールは複数のカテキン類の混合物である。臨床応用を考えた場合、薬理効果や安全性などを明確にするためには純粋化合物を利用することが望ましい。そこで、緑茶ポリフェノールの主成分であるEpigallocatechin gallate (EGCG)のみを膵島培養中の培養液に投与し、膵島保護効果を小動物および大動物(ブタ)で検討中である。

一方、膵島移植の課題として、移植膵島の生着率を上げること、移植前の保存を可能とすること、長期の膵島の生存率を改善することが挙げられる。この研究の目的は緑茶ポリフェノールの安全性および効果を動物実験で確認後、臨床の膵島移植へと応用することである。動物実験として、ブタ及びマウスの膵島保存に対するポリフェノールおよびその主成分であるEpigallocatechin gallate(EGCg)の保存効果および安全性を糖尿病マウスへの移植モデルにて確認する。2004年以降、京都大学移植外科において17例の心停止ドナーからの臨床膵島移植を8名の1型糖尿病患者へ実施した。移植膵島は全例において機能し、患者の血糖値は全例で安定した。さらに、膵島移植に関する重篤な合併症もなく、欧米での膵島移植の再現が可能であった。一方、EGCgは分離膵島において保存時間を延長させることを証明した。また、凍結保存時にEGCgを添加することで、解凍後の膵島のviabilityが改善されることが証明された。我が国では、現時点では膵島を即時に移植しない場合には凍結保存をすることになっており、凍結保存膵島機能改善効果は臨床応用が期待される。また、EGCgの安全性に関しては、高濃度になるとH2O2を産生し細胞毒性が生じるために、適切な濃度が重要であることが判明した。適切な濃度および効果が明らかになり、臨床応用が可能となった。
ヘリテージツーリズムによる地域の文化遺産マネジメントに関する研究

本研究は、歴史文化を生かした観光まちづくりに着目し、自然・文化遺産のマネジメントを持続可能とする観光の形態としてのヘリテージツーリズムとはいかなる思想と方法論であるかを明らかにすることを目的とした。地域における実証的研究をとおして、文化遺産と地域コミュニティおよび人との関係を再生することが重要であることが分かった。そのための重要な枠組みのために、地域資源のデータバンク機能、利活用の促進機能、生活還元機能という3つの観点をあげることができた。2年目は、前年度に行った事例対象地の選定、あるいは変更のための検討の結果として、「尾道市および瀬戸内地域」と「気仙沼内湾地区および関連地域」を事例対象地とすることを決定した。それに伴い、両地域において、具体的なフィールドワークを展開した。その調査研究の枠組みとして、(1)地域構造(交流基盤、生活基盤)の分析、(2)ヘリテージツーリズムの現状調査(社会的なしくみ(経済システムを含む)、地域構造との関係)、(3)地域課題の抽出、を用いることとした。また、比較事例調査として、国内では、北海道内(札幌市、留萌市等)、京都市、沖縄県(竹富島)における現地踏査を行った。また海外では、タイ(バンコク、アユタヤ)、カンボジア(シェムリアップ)を対象とした現地踏査を行った。とくに、地域特性に着目しながら、ヘリテージツーリズムの現状調査を中心に行い、地域課題との関係に着目した。また、研究代表者がこれまでに取り組んできた沖縄県・竹富島を対象とする研究を、ヘリテージツーリズムを前提とした観点から捉え直すことで、地域課題の解決に資する新たな社会的なしくみの構築のために、文化遺産は有効な地域の資産であることを明確にした。結果としては、前述したとおり、当該研究における事例対象地を明確にすることができたこと、さらに昨年度、地域の特性を規定していると想定した生業、社会システムについて、外部地域との交流を前提とした捉え方としたことで、交流基盤と生活基盤といった観点から地域構造を説明できるという仮説に辿り着いた。また地域の文化遺産を今後の地域社会の発展のための資産として捉えることで、ヘリテージツーリズムが地域課題の解決のために用いることができる可能性について言及した。【最終年度の研究内容と成果】最終年度は、気仙沼市・内湾地区、礼文島、留萌市・幌糠地区を中心に現地調査、あるいは地域における観光まちづくりプロジェクトに参画する中で、研究成果の検証を行うとともに、プロジェクトへの提言等をとおし地域社会への還元を行った。また、文部科学省「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業」を活用し、観光まちづくりのためのプロジェクトモデル抽出において、当該研究の仮説を検証し、同時にその成果の当該事業への還元を試みた。さらに、NPO法人北海道遺産協議会の満足度向上プロジェクトチームの立ち上げに参加し、当該研究の成果をもとにして次年度からの実質的な稼働への展開をみた。他方、東南アジアを中心とした海外調査については、これまで収集した資料とデータの分析を主とした。平成23・24年度に実施した海外調査と国内調査の分析をおこなうため、7月に研究打ち合わせを行い、分析内容についての討議を行った。さらに、研究代表者・研究分担者が北海道大学において「海の道に関連した観光地域づくりに関する研究会」(平成25年度3月7日)を主宰し、研究成果の発表、北海道大学観光学高等研究センターのセンター長をはじめ第三者にコメンテータとなってもらい議論することで、研究成果をより深めた。【研究成果の意義】以上から、「研究の目的」で掲げたヘリテージ・ツーリズムの思想の抽出に関しては、1.地域資源のデータバンク機能(地域総体の把握、官民協働型まちづくりの推進)、2.利活用の促進機能(ツーリズム・プログラムの充実・洗練、地域イノベーションの促進)、3.生活への還元機能(コミュニティ再生、環境整備)という3つの要素を枠組みにおいて重要であるという結論を得た。しかし、実際に地域把握のために適用する場合は、その地域の特性や状況を鑑み、丁寧に捉えることが必要であることを確認した。1年目は、当研究が目的とするヘリテージツーリズムの思想の明確化と方法論の確立のため、研究事例地および比較事例地を選定する基準の明確化に取り組んだ。特に、(1)ヘリテージと暮らしとの乖離状況、(2)ヘリテージとの関連主体の状況、(3)ヘリテージツーリズムの開発状況に着目した。具体的には、北海道内(札幌市、留萌市、函館市、知内町)、盛岡市、一関市、気仙沼市、京都市、福岡市、佐世保市において現地踏査を行った。また海外事例ではインドネシアを対象地とし、パダンを中心とした西スマトラ地域と、ボロブドゥールを中心とした中部ジャワ地域で調査を行った。さらに札幌市、留萌市、知内町、インドネシア各地域については、地域の行政、市民、民間企業、公益組織といった各セクターを中心にインタビューを行い、具体の方策についての情報交流をした。

結果として、地域の成立に係わった生業とそれに基づく社会システムが、地域外部の変化に対し、いかに対応する仕組みがあるか、また実際にその対応が行われているかが重要であることが明らかになった。特に当研究では、ツーリズム活用の場合のみに着目したところ、それにともなう地域外部からの影響を、いかに地域にとって有効な力とするかという地域の総合的な能力が重要と想定される。この能力の解読と課題抽出が、地域におけるヘリテージツーリズム開発の研究にとって重要なプロセスと言える。さらに多民族国家であり、また様々な文明の交流点といえるインドネシアでは、民族や宗教や国家などといった地域社会を規定する枠組みが、ヘリテージツーリズム開発において重要視すべき因子であることが分かった。すなわち、ツーリズムを活用するということは、地域社会にとっていかなる方針で今後の地域を経営するか、また住民の生活スタイルをどう形成していくかといったことに深く関わっていることが分かった。2年目は主な事例対象地を決定するために、昨年度実施ができなかった北海道白老町を含め、研究計画の再確認、および見直しを行った。とくに当該研究は、その「研究の目的」において「地域づくりの発展に資する」と謳ったとおり、研究成果が地域社会に還元することが目的である。そのため、いかに地域情報の取得できるか、あるいはいかに地域社会と関係構築ができるかという観点から事例対象地の絞り込み、および変更を行った。そのことにより、1年目に広く多様な特性が見られる地域にて行った現地踏査の結果を反映し、当該研究を進めることが出来たと言える。また、当該研究を進めるにあたり用いるフレームワークとして、地域にとってのヘリテージツーリズムの意義を明らかにするための取り組みを行った。とくに地域課題の解決を目的として、いかにしてツーリズム・インパクトを同化するかに視点を絞ることで、当該研究におけるヘリテージツーリズムの捉え方を明確にすることができた。そのため、今後実施予定の地域における具体的な課題の解決を前提としたヘリテージツーリズムのあり方を探るための第一歩となると言える。また、北海道大学にて開催された公開講座や、事例対象地である気仙沼市役所にて開催された活動報告会といった公開の場や、雑誌(「13.研究発表」にて後述)をとおした研究成果の発表、あるいは新聞や一般雑誌(AERA 2013.1.28発売号)等の取材協力をとおした研究活動の公表や普及を行った。以上をとおして、研究分担者はもちろんのこと、多くの研究者や地域住民との議論を行い、研究成果の確認、見直しを行った。しかし、訪問者にとってヘリテージツーリズムがいかなるものであるかについての言及は行っておらず、今後の研究課題として残されている。国内事例地については、現地踏査を様々な機会を活用したことで多様な地域において行うことが出来たとともに、実際の地域での関連する取り組みへの参画機会を得ることができたことから、関係者との情報交流により深い情報収集と得られた知見の検証が可能となった。また、海外事例調査として、インドネシア国内でも違う民族が居住する地域、歴史的に宗教が混在した地域、オランダ植民地時代に形成された地域などを対象にしたことで、日本国内では得られ難いツーリズムと地域社会との関係に関する知見が得られ、より充実した調査成果を得ることができた。