hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
犬の血栓症におけるADAMTS13およびVWFを中心とした病態追究

犬における血栓好発疾患とADAMTS13との関連性を明らかにすることを目的として、腫瘍罹患犬の血中ADAMTS13の動態解明、ならびに抗犬ADAMTS13ラットモノクローナル抗体の作製を試みた。その結果、良性群および悪性群における血中ADAMTS13活性は、健常群と比較して有意に高かった。イヌADAMTS13を認識するモノクローナル抗体産生株も樹立できたが、その抗体はイヌADAMTS13以外のタンパクも認識している可能性が示唆された。モノクローナル抗体の作製においては更なる検索が必要ではあるが、イヌの血栓症の病態解明に寄与すると考えられる。本年度は、犬における血漿中のADAMTS13抗原量を測定するためのELISAの構築を目的として、抗イヌADAMTS13ラットモノクローナル抗体の作製を実施した。犬ADAMTS13遺伝子配列情報を基に大腸菌により組換え蛋白を得た。それをラットに3回免疫接種した後、腸骨リンパ節を採取した。リンパ節から得たリンパ球とマウスミエローマ細胞であるP3X63-Ag8.653とをポリエチレングリコールを用いた常法により細胞融合した。HAT培地により融合細胞と非融合細胞の選択を行った。抗体産生細胞のスクリーニングには免疫に使用した組換え蛋白ならびに犬血漿を抗原としたELISA法を用い、両者に陽性反応を示す細胞を希釈法にてクローニングした。その際のクローニングは2回実施した。その結果、いくつかのクローンが得られたが、その中から1つのクローンを選択し無血清培地に馴化した。無血清培地に馴化したクローンから得られた抗体においても、免疫に使用した犬ADAMTS13組換え蛋白ならびに犬血漿を抗原とするELISAで陽性反応が認められた。また、Hela細胞を用いて発現させた完全長の犬組換えADAMTS13蛋白を用いたウェスタンブロットにおいても目的の分子量で反応を示し、陰性対象であるLacZ蛋白には未反応であったたことから、本抗体は犬ADAMTS13を認識していることが確認された。また、本抗体のサブタイプはIgG 2bであった。犬において疾患時の血中ADAMTS13活性値に関する報告は非常に少ない。ADAMTS13は肝臓の星細胞で産生されることから肝疾患で変動する可能性がある。そこで、H26年度は肝細胞腫瘍もしくは門脈体循環シャント(PSS)に罹患した犬における血中ADAMTS13活性について研究を実施した。また、H25年度に引き続いて抗イヌADAMTS13モノクローナル抗体の作製も行った。肝細胞腫瘍11例およびPSS7例を対象に血中ADAMTS13活性の測定を実施した。対照として健康犬を供し、血中ADAMTS13活性測定にはヒトADAMTS13活性測定ELISAキットを用いた。両群において治療のための手術を実施し、術前、ならびに術後1,3, 7, 14日目で血中ADAMTS13活性の測定を行った。その結果、血中ADAMTS13活性は、術前において正常群とPSS群との間には有意な差は認めなかったが、肝細胞腫瘍群では有意に高値を示した。術後のADAMTS13活性は、肝細胞腫瘍群では術前と比較して14日目まで低値を示したが、PSS群では有意な変動は認められなかった。抗イヌADAMTS13モノクローナル抗体の作製であるが、目的タンパクを認識する抗体を産生するハイブリドーマ株を得るために、ELISA法によるスクリーニングを実施し、免疫時に抗原として使用した大腸菌リコンビナントタンパクならびにイヌ血漿中のADAMTS13抗原を共に認識する株を選定した。それら株から得られた抗体が認識しているタンパクが確実にイヌADAMTS13であるかをウエスタンブロットにて検討したところ、目的とするADAMTS13の分子量よりも小さいタンパクに反応を示した。よって、得られた抗体はADAMTS13を認識していない可能性が示唆された。本研究では犬における血栓好発疾患とADAMTS13との関連性を明らかにすることを目的として、腫瘍罹患犬の血中ADAMTS13の動態解明、ならびにその更なる詳細な解明のための抗犬ADAMTSラットモノクローナル抗体の作製を試みた。最終年度は、前年度に実施した肝臓腫瘍のみならず、腫瘍性疾患全体に対象を広げて血中ADAMTS13活性の測定を行った。病理組織学的検査により腫瘍性疾患と診断された犬60頭(良性:12例、悪性:48例)、ならびに対照として健常犬11頭から得たクエン酸添加血漿を用いて、血中ADAMTS13活性の測定を行った。その際、ヒトADAMTS13活性測定ELISAキット(カイノス社)を使用した。その結果、良性群および悪性群における血中ADAMTS13活性は、健常群と比較して有意に高い値であることが明らかとなった。前年度に引き続き抗イヌADAMTS13モノクローナル抗体の作製を行った。大腸菌によるイヌADAMTS13メタロプロテアーゼドメイン組換えタンパクならびにイヌ血漿の両者と反応を示す抗体を産生しているハイブリドーマ22株を得た。そのうち最も強い反応性が得られた1株から得た抗体の特性について解析した。その結果、イヌプール血漿を固相化したELISAでは高い検量線直線性を認めた。

しかしながら、哺乳細胞により作出したイヌADAMTS13全長タンパクを抗原として用いたウエスタンブロッティングでは、イヌADAMTS13タンパクのバンドに加え、それよりも低分子のバンドも認めたことから、得られた抗体はイヌADAMTS13以外のタンパクも認識している可能性が示唆された。以上、研究期間全体を通して得られた成果は、モノクローナル抗体の作製においては更なる検索が必要ではあるが、イヌのADAMTS13に関する重要な知見と考えられる。犬における血栓好発疾患とADAMTS13との関連性を明らかにすることを目的として、腫瘍罹患犬の血中ADAMTS13の動態解明、ならびに抗犬ADAMTS13ラットモノクローナル抗体の作製を試みた。その結果、良性群および悪性群における血中ADAMTS13活性は、健常群と比較して有意に高かった。イヌADAMTS13を認識するモノクローナル抗体産生株も樹立できたが、その抗体はイヌADAMTS13以外のタンパクも認識している可能性が示唆された。モノクローナル抗体の作製においては更なる検索が必要ではあるが、イヌの血栓症の病態解明に寄与すると考えられる。H26年度は、当初計画ではH27年度に実施するはずであった疾患犬での血中ADAMTS13活性の変動に関する検討を前倒しで実施することができた。その点については当初の計画以上の進展と言える。しかし、抗イヌADAMTS13モノクローナル抗体の作製に関しては、抗体を作製したものの、それがイヌADAMTS13を認識していない可能性が示唆されたことから、再度ハイブリドーマのスクリーニングを実施する必要が生じた。よって、現在までの研究達成度はやや遅れていると評価される。農学H27年度は、肝細胞腫瘍のみならず腫瘍性疾患全体での血中ADAMTS13活性を測定し、腫瘍に随伴して生じる血栓症の病態解明を試みる。また、抗イヌADAMTS13モノクローナル抗体作製に関しては、凍結保存している抗体産生ハイブリドーマを再培養し、ELISAによるスクリーニングのやり直しを実施する。その際、ELISAの固相化抗原には大腸菌による組換えADAMTS13蛋白だけではなく哺乳動物細胞により作出したADAMTS13抗原を利用することでスクリーニング確度を改善し、適切なハイブリドーマ株を選定出来るようにする。平成25年度は、抗イヌADAMTS13ラットモノクローナル抗体および抗ADAMTS13自己抗体検出ELISA系の確立を計画していた。これまでの経験上、当初はモノクローナル抗体の作製は順調に進まない可能性も予想されていた。しかし、モノクローナル抗体の作製は予想以上に早く完了したことから、その点においては非常に順調に進展していると言える。一方、抗ADAMTS13自己抗体検出系の確立においては、その抗原を安定的に得るためのイヌADAMTS13組換えタンパクの安定発現株の樹立には至らなかった。しかし、一過性発現系は既に構築出来ており、イヌADAMTS13蛋白を得ることは可能であった。以上より本年度は全体としては概ね順調に進展していると判断した。平成26年度は、前年度に作製した抗イヌADAMTS13モノクローナル抗体を使用した犬における血漿ADAMTS
BCGウレアーゼ欠損株による新規エイズワクチン：なぜ細胞性免疫が増強するのか？

BCGウレアーゼ欠損株をベクターとして、サル免疫不全ウイルスの抗原を組み込んだワクチンを作製した。本ワクチンをプライミングに用いるとBCG親株をベクターとするワクチンより細胞性免疫をより強く誘導した。BCGウレアーゼ欠損株を接種したマウスにおいては、脾臓内の樹状細胞において、L-DCがより活性化していることが認められた。本活性化は接種後2週でその差が消失していたことから、ワクチン接種からより早い時期における現象が重要であることが確認された。<カニクイザルへのワクチン接種及び病原性ウイルスのチャレンジ>ウレアーゼ欠損株、ワクシニアウイルス、センダイウイルスをベクターとして、SIV抗原を組み込んだワクチンを接種した。さらに強毒型SIVmac251をチャレンジし、感染防御能を検討した。ワクチン接種群(n=3)は次のような結果だった。血中ウイルス量が検出限界以下で感染防御(個体番号#7)、血中ウイルスが検出されたがセットポイントで一時的に検出限界以下(部分コントロール)(同#1)、感染(同#8)。非ワクチン接種群(n=2)は部分的コントロール(同#2)、感染(同#3)であった。非ワクチン接種の#2がウイルス量を部分的にコントロールしたのはMHCによる影響が考察された。ワクチン接種群で感染を防御した、もしくはウイルス量をコントロールした#7と#1がMHCの影響によるものでないという検討が必要であるため、全個体のMHC解析を行った。その結果、#2と同様のMHCを持つ個体はいなかったため、MHCの影響のみによるウイルスコントロールの可能性は低いと考察される。<各BCG接種後の脾臓内における樹状細胞の活性化マーカーの検討>BCGは接種後の数週間にわたり脾臓から検出される。そこで、外来抗原をMHC class Iによりcross presentationできる樹状細胞がワクチン接種から数週間が経過した後も活性化し続けているかを検討した。解析はフローサイトメトリーにより行い、表面抗原により樹状細胞をCD8(+)DC、CD8(-)cDC、pDC、L-DCに分類した上で活性化マーカー(MHC Class I、CCR7、CD40、CD83、CD86)の発現強度を測定したが顕著な差は見られなかった。樹状細胞の活性化による獲得免疫の強化は接種後の早いタイミングが重要で、その後の影響はより小さいと考えられる。<カニクイザルへのワクチン接種および病原性ウイルスの攻撃接種>ウレアーゼ欠損株、ワクシニアウイルス、センダイウイルスをそれぞれベクターとしたワクチンを接種後に病原性ウイルスを攻撃接種した。サル3頭中、感染防御1頭、感染後血中ウイルスコントロール1頭、感染1頭であった。<接種経路の違いによるウレアーゼ欠損株の脾臓蓄積の検討>東京株、ウレアーゼ欠損株の皮下接種では脾臓にウレアーゼ欠損株が蓄積する傾向が観察されたが皮内接種では両株間に顕著な差が見られなかった。それにも関わらず、皮内接種1週後にL-DCのClass I発現に差が見られた。このことから、株間における樹状細胞活性化はウレアーゼ産生能の欠失による直接作用が大きく影響し、脾臓内菌数差による寄与はより小さいものと考えられた。<皮内接種後の皮膚組織および脾臓における免疫組織学的解析>接種2日後、ウレアーゼ欠損株において皮内接種部位付近の組織でCD68陽性細胞の増加が観察された。MIDC-8、CD56の各陽性細胞は顕著な差は見られなかった。脾臓においてはそれらすべての細胞で顕著な差は見られなかった。BCG-ウレアーゼ欠損株をより安全性の高いワクチンとして使用するため、親株となりうる代表的なBCG株間での毒性を比較検討する実験を組み入れた。またサルでのチャレンジ実験において、コントロールの個体でも部分的に血中ウイルス量が低下するという予想外の挙動を示したため、それらの対応に相応の時間を要した。このため、初年度の目標であるBCG-ウレアーゼ欠損株が脾臓に集積する因子の特定まで到達できなかった。ウイルス学研究計画ではBCG-ウレアーゼ欠損株が長期にわたり脾臓に集積することにより、宿主免疫が活性化し続けると推測していた。しかし、接種2週後のマウス脾臓のフローサイトメトリー解析では、各樹状細胞の活性化マーカーにマウス群間で大きな差が見られなかった。樹状細胞の各ポピュレーションの大きさも群間で顕著な差が観察されなかった。このため、長期にBCGが脾臓に集積することが宿主の免疫防御能を強化する主要因ではなく、BCG接種直後の宿主内でのイベントがより重要であることが示唆された。このためFACS解析も接種後の早い時間にターゲットを絞り、かつ、同様に接種直後のマウスの皮膚組織、脾臓等の組織を直接、免疫染色することにより、集まってきている細胞の種類を観察する実験等を重点的に行う予定である。想定外の実験結果の対応等のため、前年度で計画していた実験の一部が今年度に持ち越されたため。

今年度の研究計画にあわせて、前年度の目標の到達に必要な組織染色用の試薬、フローサイトメトリー解析用の抗体、BCG-ウレアーゼ欠損株の脾臓への集積阻害実験のための抗体、また培養プレート等の購入に使用する。
自己免疫性肝炎における疾患感受性,抵抗性HLAクラスII抗原遺子の分子生物学的解析

自己免疫性肝炎I型は疾患としての独立性は認められたが,その発症機序および肝細胞障害機序は不明である。我々の一連の研究から(遺伝免疫学的検索から),遺伝免疫学的背景のあることが強く示唆された。すなわち,自己免疫性肝炎I型はHLA-B54,DR4と強い相関があった。さらに本疾患の疾患感受性遺伝子検索のためPolymerase chain reaction-restriction fraction length polymorphysm(PCR-RFLP)法を用いたHLA対立遺伝子の分子生物学的解析では,HLA-DRB1鎖の13番目のアミノ酸が塩基性アミノ酸であることが本疾患の発症に強く関っている可能性が判明した。一方,本疾患の標的抗原が肝細胞膜にのみ発現するアシアログリコ蛋白受容体(ASGP-R)である可能性が欧米の研究者より報告されている。そこで日本人の自己免疫性肝炎I型の患者血清中にASGP-Rに対する抗体(ASGP-R抗体)がどの程度の頻度で検出されるか検索した。その結果ASGP-R抗体は自己免疫性肝炎I型では30検体中28例(92%),原発性胆汁性肝硬変(PBC)では50例中12例(24%),ウイルス肝炎では50例中10例(20%)であり,自己免疫性肝炎I型に有意に高率であった。さらにステロイド治療を行い肝機能検査が正常化後の陽性率は30%と著減した。以上のことから自己免疫性肝炎I型の発症機序としてASGP-Rが重要な役割を担っていることが示唆された。今後ASGP-R抗体測定法の確立,ASGP-R抗体産生B細胞のエピトープ解析,本疾患における肝細胞障害の機序の解明,HLA-DR抗原分子と標的抗原であるASGP-RのT細胞エピトープとの関連の解析等が重要な研究課題である。日本人の自己免疫性肝炎31例とHLAーB54,DR4,DQ4との相関については1990年HEPATOLOGY(Vol:12:1300ー1304)にて報告した。本年は自己免疫性肝炎患者55例に対し血清学的タイピングに加え、HLAクラスII抗原について我々が開発したPCRーRFLP(Polymerase chain reactionーRestriction Fragmert Length polymorphism)法によりDNAタイピングを行い、本疾患の疾患感受性遺伝子の解析を行った。血清学的タイピングでは本疾患とHLAーB54 DR4,DRW53,DQ4との有意の相関を認めた。特に約90%の患者がHLAーDR4陽性で、本疾患と最も相関が強く、DR4陰性者例はいずれもDR2陽性だった。そこで我々はPCRーRFLP法を用いて患者のクラスII抗原のDNAタイピングを詳細に検索した。DR4は塩基配列レベルで8種類のDR2は4種類のalleleに細分されるが、DR4の8種類およびDR2の4種類のalleleの分布は正常健常人と患者群では変化はなく、DR4またはDR2の各alleleに共通のアミノ酸配列の発症への関与が疑われた。以上よりHLAーDRB1鎖の各alleleのアミノ酸配列を本疾患感受性群と抵抗群とで比較すると、DR4ーalleleまたはDRー2alleleを有する感受性群ではHLAーDRB1鎖の第13番目のアミノ酸が全例で塩基性アミノ酸であるのに対し、この他のHLA抗原、つまり抵抗群では全例中性アミノ酸であり、このアミノ酸が日本人の自己免疫性肝炎の発症に強く関わっていると示唆された(Immunogenetics,1992,in press)さらにDR4・DR2以外のDRB1鎖のDNAタイピングでは本疾患群と健常群との間に差はなかった。

DQA1鎖ではDQA1*0301が、DQB1鎖ではDQB1*0401がそれぞれ健常群に比し本疾患群で有意に増加していたがこれはDR4との連鎖不平衡による結果と考えられた。またDPB1鎖では本疾患群と健常群とでは有意の差は認められなかった。以上は現在、GASTROENTEROLOGYに投稿し、revised paperが審査中である。日本人の自己免疫性肝炎引例とHLA-B54,DR4との相関については1990年HEPATOLOGY(vol12:1301-1304)にて報告した。本年度は本疫患55例に対し,血清学的タイピングに加えHLAクラスII抗原にいて我々が開発したPCR-RFLP(polymerase chain reaction-Restriction Fragment Length polymorphisms)法によりDNAタイピングを行い疫患感受性遺伝子の解析を行った。血清学的タイピングでは本疫患とHLA-B54,DR4,DR53,DQ4との有意の相関を認めた。中でもDR4との相関が最も強く,DR4陰性患者は全てDR2を有しており,発症年令ではDR4陽性患者よりもDR4陰性DR2陽性患者の方が有意に高令であった。DNAタイピングではDR4は塩基配列のレベルで8種類のDR2は4種類のalleleに細分されるが,DR4の8種類及びDR2の4種類のalleleの分布は正常健常群と患者群では変化はなく,DR4またはDR2の各alleleに共通のアミノ酸配列の発症への関与が疑われた。HLA-DRB1鎖の各alleleのアミノ酸配列を本疾患感受性群と非感受性群と比較すると,PRB1鎖の第13番目のアミノ酸が患者全例で塩基性であるのに対し,この他のallele,つまり非感受性群では全例中性アミノ酸であり,このアミノ酸が日本人の自己免疫性肝炎の発症に強く関わっていると示唆された(Jmannogenetics,1992;36:49-55)。さらにDRB1*0405,DQA1*0301,DQB1*0401と本疫患とに有意の相関も認めたがこれらはいづれも,血清学的タイピングによるDR4と本疾患とも相関よりはるかに弱く,DR4との連鎖不平衡の結果と考えられた。DPB1では本疾患群と健常群とで有意差は認められなかった。(Gastroenterology 1992;103:1041-1047)。また原発性胆汁性肝硬変において,血清学的及びDPDNAタイピングの結果,原発性胆汁性肝硬変とHLA-DPB1*0501との有意の相関を見出し,DPB1鎖35番目のアミノ酸がLeuであることが疾患発症に強く関与していると考えられた。(HEPHTOLOGYにて校正論文審査中)本年度は自己免疫性肝炎の発症の際、リンパ球の攻撃目標について検討を行った。本疾患の標的抗原が肝細胞膜にのみ発現するアシアログリコ蛋白受容体(ASGP-R)である可能性が欧米の研究者より報告されている。そこで日本人の自己免疫性肝炎I型の患者血清中にASGP-Rに対する抗体(ASGP-R抗体)がどの程度の頻度で検出されるか検索した。その結果ASGP-R抗体は自己免疫性肝炎I型では30検体中28例(92%)、原発性胆汁性肝硬変(PBC)では50例中12例(24%)、ウイルス肝炎では50例中10例(20%)であり、自己免疫性肝炎I型に有意に高率であった。さらにステロイド治療を行い肝機能検査が正常化後の陽性率は30%と著減した。
長期療養高齢者への看護診断適用とケア計画策定支援システムの構築：情報端末を用いて

NANDA-I看護診断は、看護のみで改善可能な看護課題を抽出するツールである。長期療養高齢者版の看護診断を作成し、アセスメント情報の入力からケア計画策定までを支援するコンピュータ・プログラムを開発した。アセスメント情報を携帯情報端末で入力し、無線LANによりホスト・コンピュータに転送し、処理を行うコンピュータ・システムを構築した。これにより、アセスメント業務の簡易化・迅速化が図られる。「長期療養高齢者版看護診断(10領域、46診断ラベル)」を導くための、1.診断指標(質問・観察項目)の選定、2.質問・観察項目の考案、3.コンピュータプログラムの作成を行った。「診断指標の選定」に当たっては、1.重要度の高い診断指標を選び、2.医療問題を明確に区別し、3.診断指標が存在しない場合は、危険因子を参考に、定義に沿った指標(下線)を考案した。「質問・観察項目の考案」に当たっては、1.個々の診断指標に対する具体的な質問・観察項目を考案し、2.PCプログラムでは、各項目が存在する場合は"1"、しない場合は"0"で入力する方式をとり、3.診断指標の選択状況から、診断ラベルを導く関数(*)を作成した。「領域3.排泄と交換」を例としてあげる。■機能性尿失禁:1トイレに着く前の尿失禁⇒トイレにたどり着く前に排尿、2尿意を感じてからこらえきれなくなるまでの時間よりも、トイレまでの移動に時間がかかる⇒歩行障害、3衣服の着脱が上手く出来ない、*1=1 & 2+3≧1■溢流性尿失禁:1不随意に少量の尿もれを訴える⇒少量の尿もれ、2残尿感、3残尿の増加、*1=1 & 2+3≧1■腹圧性尿失禁:1労作時の少量の不随意の尿もれを訴える⇒咳嗽・笑い・くしゃみなど、労作時の尿もれ、2咳嗽時の少量の不随意の尿もれを訴える⇒1にまとめる、3笑った時の少量の不随意の尿もれを訴える⇒1にまとめる、4くしゃみをした時の少量の不随意の尿もれを訴える⇒1にまとめる、*1=1■切迫性尿失禁:1トイレに間に合わず起こる尿失禁を訴える⇒トイレにたどり着く前に排尿、2尿意切迫感を訴える⇒強い尿意があり、我慢できずに直ぐに排尿、*1+2≧1■下痢:1少なくとも1日3回以上の液状便⇒1日3回以上の液状便、*1=1■便失禁:1便臭、2便で汚れた衣服、3便意に気づかない、*1+2+3≧1本格的な高齢時代に入り、「認知症」「寝たきり」など障害をもつ高齢者の莫大な介護負担が社会問題となっている。NANDA-I看護診断は、投薬などの医療行為を施さずに、看護のみで改善可能な看護課題(看護の対象となる事象)を抽出するツールである。今回、この看護診断を療養型施設に入所中の高齢者に適用し、その状態を改善するコンピュータ・システムを構築した。研究は次の順序で実施した。(1)「長期療養高齢者版の看護診断」の作成:NANDA-I看護診断(2009-2011)の診断ラベルは200項目を超えているが、この中から療養型施設で使用可能な46診断ラベルを選定した。(2)アセスメントリストの作成:看護診断は、対象者に看護診断指標(徴候)が存在するかどうかを質問および観察で見出すことにより行われる。そこで、診断指標に、関連因子、危険因子を加えたアセスメントリストを作成した。(3)看護診断プログラムの作成:アセスメント項目の選定状況により、看護診断を自動選定するコンピュータ・プログラムを作成した。本プログラムは、カード型データベースソフトのFileMaker Pro 12で作成した。(4)タブレットPC(iPad)とホストコンピュータを無線LANで接続:iPadにホスト・コンピュータ側のファイルにアクセスするためのソフトであるFileMaker Goをインストールし、ローカルなワイヤレスネットワークを介して、ホストコンピュータと接続した。これにより、アセスメント項目の入力、転送、処理、データベース化が可能になり、個々の高齢者の課題抽出のみならず経時変化も追跡可能となった。(5)実地試行および動作チェック:介護老人保健施設での動作確認を行い、不具合の修正を行った。上記により、長期療養型施設に入所している高齢者のアセスメント(看護診断)が簡易化・迅速化された。米国で開発された看護診断は、約200の診断ラベルからなる。それらには、文化・医療制度の違いなどから、実際には使用しにくいラベルも多数含まれている。今回、対象を長期療養高齢者に限定し、これらを評価するのにふさわしい「長期療養高齢者版看護診断診断ラベル」を選定した。選定を行うに当たっては、既にわが国の医療現場で使用頻度の高いものを集めた限定版(『これなら使える看護診断厳選84 NANDA-I看護診断ラベル』『気楽に考えて使おう24の看護診断』)が出版されており、それらを参考にした。最終的に両者の中間の約50の診断

ラベルに絞り込んだ。以下に選定された診断ラベルを列挙する。領域1.ヘルスプロモーション(非効果的健康維持、非効果的自己健康管理)、領域2.栄養(栄養摂取消費バランス異常:必要量以下、栄養摂取消費バランス異常:必要量以上、嚥下障害、体液量過剰、体液量不足、体液量不足リスク状態)、領域3.排泄と交換(溢流性尿失禁、機能性尿失禁、切迫性尿失禁、腹圧性尿失禁)、領域4.活動/休息(睡眠パターン混乱、不眠、移乗能力障害、床上移動障害、歩行障害、消耗性疲労、活動耐性低下、更衣セルフケア不足、摂食セルフケア不足、入浴セルフケア不足、排泄セルフケア不足)、領域5.知覚/認知(言語的コミュニケーション障害)、領域6.自己知覚(無力、自己尊重慢性的低下、ボディイメージ混乱)、領域7.役割関係(家族介護者役割緊張、家族介護者役割緊張リスク状態)、領域9.コーピング/ストレス耐性(非効果的コーピング、悲嘆、不安、死の不安)、領域11.安全/防御(免疫機能促進準備状態、非効果的気道浄化、誤嚥リスク状態、組織統合性障害、皮膚統合性障害、皮膚統合性障害リスク状態)。昨年度は、「長期療養高齢者版看護診断」として、領域112の10領域から46の診断ラベルを選定した。本年度は、上記診断ラベルを導くための、1.診断指標(質問・観察項目)の選定、2.質問・観察項目の考案3.コンピュータプログラムの作成を行った。以上から、おおむね順調に進展していると判断する。長期療養高齢者版の診断ラベルの選定がおおむね行われたので。次年度は、コンピュータプログラムを情報端末で動作確認、ホストコンピュータとの同期の確認を行った後、高齢者施設で実地施行の予定にしている。選定されてた診断ラベルを導くための診断指標を整理し、それを導く関数を開発し、それを携帯情報端末/小型ポータブルパソコンに導入する。タブレット型情報端末。パーソナルコンピュータ。データベースソフト。モバイルWiFiルータ。コンピュータプログラムの開発と、それを実際に導入し動作させる携帯情報端末/小型ノートパソコンが必要である。
有理由線族の幾何学

研究目的:有理由線ではられている多様体特にアジョイント束と関連してでてくる多様体、無限系列をもつ特定の多様体について調べた。以下は得られた結果である。1)Xをn次元射影多様体、EをX上の階数rのアンプルベクトル束とする。Kx+detEはneb直線束でないと仮定する。この時、任意標数の下でEを大域的切断で生成されている時(X,E)は2)X_1CX_2C...CX_nCを非特異TA多の無限列、X_nはX_<n+1>のアンプル因子とする。この時X_nの構造は単純な構造が予想される。実際次をえる。ロ)∃_0に対しXn_0はファイバー空間ψn_0:Xn_0→SでdimXn_0-dis≧2とする。もし相対Picardのramkが1なら、ψn_0の一般ファイバーは重みつき完全交又。それ故n_0以上の任意のnについてもn_0の拡張されたファイバー空間になり、ファイバーについても同様の性質をもつ。実際次をえる。
渓流の瀬・淵構造と浮遊土砂・有機物の流出および水質との関連に関する観測研究

渓流の生態系保全を考慮した土砂コントロール手法の確立という目的のため、筑波大学川上演習林内の鞍骨流域に採水器を設置し浮遊土砂および有機物の流出量、水質についての観測を行うとともに水文観測、土砂流出量および渓流地形の計測を行った。そして、得られたデータの解析から、まず当渓流におけるstep-pool構造の特性を明らかした。つぎに、斜面崩壊による河床への土砂流入に対してstep-poolの形成および消失という形で河床が撹乱を吸収していく過程を明らかにした。さらに、出水時の浮遊土砂・有機物の流出については、そのピークが流量のピークと同時か数時間先行して出現していることから、河道内の微細土砂および有機物が浮遊土砂・有機物流出のソースになっていると推定した。また、双峰型のハイドログラフを示す出水の分析から、浮遊土砂・有機物流出は典型的なsupply limitedな現象であることを確認した。水質では、NO_3が他のイオンと流出に対する応答が異なっており、有機物流出との関係が示唆された。なお、年間(出水時)の総浮遊土砂量と有機物流出量を推定したところ、前者が22.4t(59.3t/km^2/s)、後者が8.4t(22.2t/km^2/s)となった。年間の出水による掃流土砂流出量は1.9tと測定されており、土砂流出量の把握という意味でも浮遊土砂量および有機物量の把握が重要であることを明らかにした。最後に、step-pool河床の変形に及ぼすsediment waveの重要性を指摘した。渓流の生態系保全を考慮した土砂コントロール手法の確立という目的のため、試験渓流に採水器を設置し浮遊土砂、水質についての観測を開始するとともに渓流地形の計測を行った。また、これまで観測してきた項目(流量、雨量、土砂流出)についても継続観測し、一部その結果をとりまとめた。1.いくつかの出水で流出水のサンプルを採集することができ、出水中の浮遊土砂流出量の変化を把握することができた。また、同時にサンプルを原子吸光分析装置で分析することによって、流出水中のF,Cl,NO_3,SO_4,Na,K,Ca,Mgなどの出水時の変化を把握することができた。2.縦・横断測量を行いこの試験渓流では瀬-淵構造はstep-pool構造としてあらわれていること、また、この構造解析から勾配が急になればなるほどstep間隔が短くなり米国の渓流でみられたと同じ特徴が明らかになった。このことから、この特徴はstep-pool構造の一般的な性質であると考えられた。3.流量、雨量、土砂流出量の観測結果から、試験流域ではピーク流量が0.2m^3/Sを越すと土砂流出が起こり、この出水は連続雨量が70mm以上、最大時間雨量が15mm以上でもたらされることが明らかになった。また、流量と土砂流出量は1対1に対応しないことが明らかになり、これは、土砂流出量が運搬されるべき土砂の多寡に依存しているためであると考えられた。さらに、土砂の波状的移動(sediment wave)がstep-pool構造の変形に重要な役割を果たしていることが明らかになった。昨年に引き続き、鞍骨流域における流量、雨量、浮遊土砂、有機物、水質についての観測を継続するとともに、渓流河床の測量を行い、その結果をとりまとめた。1.浮遊土砂・有機物の流出についてはそのピークが流量のピークと同時か数時間先行して出現しており、これら出水では河道内の微細土砂および有機物が浮遊土砂・有機物流出のソースになっていると推定された。また、双峰型のハイドログラフを示す出水では、流量のピークがほぼ同一であっても流量の第1ピークに対応する浮遊土砂・有機物濃度ピークは、流量の第2ピークに対応するそれの数倍から5倍の値をとり、浮遊土砂・有機物流出は典型的なsupply limitedな現象であることを示している。以上のことは、河床の瀬・淵(step-pool)構造と密接に関連していると考えられた。

なお、総浮遊土砂量に占める有機物の割合は、出水のピーク時で低く10%程度になることもあるが、平均的には4050%の値をとる。水質については各測定イオン中でSO_4イオンが地下水流出成分のトレイサ-として使える可能性があること、NO_3は他のイオンと流出に対する応答が異なっており、有機物流出との関係が示唆された。2.観測値に基づいて総浮遊土砂流出量曲線および有機物流出量曲線を作成し、1996年の年間(出水時)の総浮遊土砂量と有機物流出量を推定したところ、前者が22.4t(59.3t/km^2/s)、後者が8.4t(22.2t/km^2/s)となった。この期間の出水による掃流土砂流出量は1.9tと測定されており、土砂流出量の把握という意味でも浮遊土砂量および有機物量の把握が重要であることが明らかになった。3.崩壊による渓流への土砂流入とstep、poolの生成、消失との関係を明らかにした。
筋肉の分化における細胞間相互作用の重要性とその分子的機序

筋肉に発現されるN-CAMsに対する部位特異的抗体を作製し、発生段階に応じてどの様に変化しているかイミュノブロット法により調べた。155kDaのものは抗体との反応性から細胞質ドメインを有しかつMSD(筋肉特異的領域)も併せ持つtypeであった。これは、発生の初期では検出限界以下で5日齢の胚から現れ、筋芽細胞が融合して筋管細胞が盛んに形成される11日目から14日目にかけてピークとなり、孵化直前の18日胚では再びもとの検出限界にまで減少するstage-specificな一過性の発現をするものであるとわかった。また、145kDaにはcytoplasmic tailがありMSDはないので神経のN-CAMと構成がよく似ていると考えられた。この神経型のN-CAMは発生初期5日目にはすでに強く発現しており胚発生の進行と共に漸減する傾向が見られた。一方、120kDa typeは、cytoplasmic tailはなくそのかわりにPI-PLCによって細胞から遊離してくることからPIによって細胞膜にanchorされていると思われる。この型のN-CAMは発生初期にはMSDをもたないが発生の進行と共にMSDをもつものに置き変わり、筋管形成の一番盛んな時期になると完全にMSDtypeとなることがわかった。以上の結果から、筋肉のN-CNAに特異的にみられるMSDは筋芽細胞が融合して筋管細胞を形成する過程で必要とされる因子と思われた。次に、brefeldinA(BFA)により細胞膜表面への物資の供給を遮断することによって、筋肉分化への影響を調べた。その結果、筋芽細胞同士の融合が完全に抑えられるばかりでなく、筋肉分化に伴うcreatine kinase,myogenin,myoDの発現誘導と増加もBFA処理によりmRNAレベルで抑制を受けていることが分かった。その影響は分解によるものでなく転写活性の低下によるものであることも判明した。このことは、筋肉の分化は自律的に行われるものでなく、細胞表面に提示される分子を介したシグナルの授受が必要であることを示唆している。NーCAM(neural cell adhesion molecule)の筋肉分化における役割をあきらかにする目的で、筋肉に存在する3種のNーCAMのsubtypeを識別する3種のペプチド抗体を作製した。これらの抗体は、筋肉型のNーCAMにしかないMSD(muscle specific domain)の部分配列の合成ペプチドに対する抗体、細胞質領域に対するペプチド抗体、そして細胞外の全てのNーCAMに共通する領域に対する抗体である。これらを用いて、すでに鶏胎仔大腿筋の発生過程においてMSDを有するNーCAMはイノシト-ル燐酸(PI)にアンカ-されているものと細胞質ドメインを持つものとがあり、特にPIアンカ-型は筋肉の形成の進行につれて増加すること、一方MSDを持たないNーCAMは減少するため、ほぼ筋管細胞の形成が一番盛んな時期にNーCAMはMSDを有する筋肉型で、かつPIによって細胞膜に結合しているものに置き変わってしまうことを蛋白レベルで明らかにすることができた。当該年度では、鶏の胎仔から筋芽細胞を培養し,分化させた場合NーCAMの発現パタ-ンに変化が見られるかどうかをしらべた。

その結果、生体内で筋管形成とともに増加し蓄積された筋肉型のNーCAM(MSD有、PI anchored)は、培養細胞でも筋芽細胞が融合して筋管細胞になる時期に対応して分化依存的に増加したが、蓄積はせず筋管形成のピ-クを通過すると、急激に減少し消失してしまうことがわかった。更に、この筋肉型NーCAMのdownregulationは、培地中のcalcium濃度を低下させることにより筋芽細胞間の融合を阻止して、筋管細胞の形成を抑えてやると、みられなくなり3種のNーCAM全ての蓄積がみられた。筋肉に発現されるN-CAMsに対する部位特異的抗体を作製し、発生段階に応じてどの様に変化しているかイミュノブロット法により調べた。155kDaのものは抗体との反応性から細胞質ドメインを有しかつMSD(筋肉特異的領域)も併せ持つtypeであった。これは、発生の初期では検出限界以下で5日齢の胚から現れ、筋芽細胞が融合して筋管細胞が盛んに形成される11日目から14日目にかけてピークとなり、孵化直前の18日胚では再びもとの検出限界にまで減少するstage-specificな一過性の発現をするものであるとわかった。また、145kDaにはcytoplasmic tailがありMSDはないので神経のN-CAMと構成がよく似ていると考えられた。この神経型のN-CAMは発生初期5日目にはすでに強く発現しており胚発生の進行と共に漸減する傾向が見られた。一方、120kDa typeは、cytoplasmic tailはなくそのかわりにPI-PLCによって細胞から遊離してくることからPIによって細胞膜にanchorされていると思われる。この型のN-CAMは発生初期にはMSDをもたないが発生の進行と共にMSDをもつものに置き変わり、筋管形成の一番盛んな時期になると完全にMSDtypeとなることがわかった。以上の結果から、筋肉のN-CAMに特異的にみられるMSDは筋芽細胞が融合して筋管細胞を形成する過程で必要とされる因子と思われた。次に、brefeldinA(BFA)により細胞膜表面への物資の供給を遮断することによって、筋肉分化への影響を調べた。その結果、筋芽細胞同士の融合が完全に抑えられるばかりでなく、筋肉分化に伴うcreatine kinase,myogenin,myoDの発現誘導と増加もBFA処理によりmRNAレベルで抑制を受けていることが分かった。その影響は分解によるものでなく転写活性の低下によるものであることも判明した。このことは、筋肉の分化は自律的に行われるものでなく、細胞表面に提示される分子を介したシグナルの授受が必要であることを示唆している。
脱コモディティ化のための戦略・組織・組織間関係の変革に関する研究

コモディティ化した市場において、企業が戦略的に組織的に対応するのかについて明らかにしている。コモディティ化した要因を分析し、脱コモディティ化のための戦略・組織・組織間関係のモデルを構築した。コモディティ化の環境要因(競争、顧客・技術)組織的要因(部門間関係、トップの関与、パワーポジション)を対象業種の分析から明らかにした。脱コモディティ化のためには、自社の製品・サービスの他にとっての必要性と代替不可能性を追求することが重要である。ブランドの構築、知財パワー、社内パワーシフトが必要であるが明らかになった。本研究はコモディティ化した市場において企業が戦略的に組織的に対応するのかについて理論的に実証的に解明することを目指している。コモディティ化の定義に関する既存の文献を検討し、その特性として、業界において差別化することが困難になっていること、価格競争に陥っていることを摘出した。業界の特性として捉えられるのがコモディティ化である。こうしたコモディティ化についての実態を明らかにし、その原因について検討した。そのために、消費財として、飲料業界、トイレタリー業界を対象に各種資料を収集した。さらに新たに大学院生の協力により、生産財として、複写機業界、太陽電池業界を対象とし、各種資料の収集を行った。これらの産業ではコモディティ化の進行が進行していること、コモディティ化の進行スピードには業界間の違いが存在することがわかった。コモディディ化は業界所属企業の固定化、技術の標準化、業界内の対抗行動、顧客価値の頭打ち傾向といった環境要因だけでなく、技術・市場の主観的認知矢と当該部門の社内ポジションにも影響されている。コモディティ化に対して企業がいかに対応するのか、コモディディ化を脱するための方策が重要になる。そのためには、顧客の求める価値を従来の製品やサービスとは異なる新しい次元を設定できるかがある。新しい次元を作り継続するためには、顧客とのコミュニケーションの場、競争相手との協調行動、境界担当部門の確立が重要となる。また価値連鎖の中で、自社の担当する領域の確定、それと関連する組織へのパワーの獲得と維持が重要である。アフターマーケットの重要性も指摘できる。本研究はの目的はコモディティ化した市場において、企業が組織的、戦略的に対応したのかを明らかにすることにある。脱コモディティ化のための戦略・組織・組織間関係の変革モデルを提示することにある。今年度はコモディティ化・脱コモディティ化に関する戦略論・組織論・管理会計論の既存研究のレビューを行った。それぞれの分野で文献の蓄積が行われていることは明らかになった。戦略論と組織間関係に関する研究としてはパワー・学習・ネットワークの観点からの研究が重要であること、組織変革の研究としては、脱コモディティ化のための組織変革プロセスととそれに影響を与える要因を明らかにし、業績評価と結びついた統合的変革モデルの必要性が明らかになった。対象業種としてはトイレタリー業界、飲料業界、自動車業界、音楽業界を取り上げ、その業界の動向や歴史についての内外の情報収集を行った。対象業界におけるコモディティ化・脱コモディティ化のための様々な取り組みに関する情報収集に努めた。脱コモディティ化のためには、差別的戦略を追求することにとどまらず、流通業者との関係構築やパワーバランス、流通への関与が必要であることも明らかになった。そのための社内の組織再編を行うのか、社内のパワーシフトの重要性も提示された。コモディティ化は当該業界で当たり前のことに従うことでもあるので、制度論での主張とも結びつけて研究していくことが重要であることも明らかになった。脱コモディティ化のための戦略・組織・組織間関係の変革プロセスモデルへの端緒はつけられたといえる。本研究の目的はコモディティ化した市場において、企業が組織的に戦略的に対応するのかについて理論的に実証的に明らかにすることである。コモディティ化した要因を分析し、脱コモディティ化のための戦略・組織・組織間関係のモデルを構築することを目指している。コモディティ化の要因としては、競争の状況、顧客のニーズ、技術の平準化といった環境的要因とともに、開発部門と営業部門の関係、トップの当該事業へのコミットメント、社内でのパワー関係といった組織的要因も影響を与えていることが対象業種(トイレタリー業界、飲料業界、音楽業界、太陽光発電、複写機業界など)の分析から明らかにした。本年度は消費財だけでなく産業財へ拡大した。脱コモディティ化に対応するためには、自社・その製品やサービスの他にとっての必要性や代替不可能性を追求することが不可欠である。こうした資源依存パースペクティブ、パワーパースペクティブから、既存の研究成果を整理し、モデルを構築した。顧客や流通業者に対するパワー行使ができるのか、原材料供給業者に対してもパワーを保有し行使できるのかがが脱コモディティ化の方策の前提となる考え方である。

そのためには製品差別化などの差別化戦略を追及し、ブランド構築を図っていくことや自社の知財パワーを製品ライフサイクルの導入期に確立すること、重要なステイクホルダーに対応できる人や部門にパワーをシフトすることが必要であることが明らかになった。脱コモディティ化は従来の業界では当たり前のことを疑うことであり、制度論で言われている埋め込まれたエージェンシーの議論の重要性と可能性も明らかになった。規制環境とも関連付けて展開する必要性を指摘できる。経営学研究課題に対する既存研究のレビューはほぼ完了した。研究対象である消費財業界に関する各種資料の収集もすでにおこなった。新たに生産財業界としての研究を開始し、そのための基本的情報の収集は行った。そうした作業を踏まえ、脱コモディティ化のための差別化戦略(新カテゴリーの創造を含む)、組織構造・パワー配置、アフターマーケットに対する自社の領域確保といった対応メニューは明らかにしている。脱コモディティ化に関する戦略論・組織論・管理会計論に関する文献レビューについては順調に進んでいる。それぞれの分野で論じられていること、まだ取り扱われてはいないことが明らかになった。対象となる業界についての情報については単行本・雑誌・ネットなどにより、幅広く収集することができた。業界に含まれる企業のデータについての収集も始められた。コモディティ化とその原因についての研究を踏まえ、それに対する戦略的・組織的対応のリストを検討し、そのシークエンス(対応の順序)を明らかにする必要がある。既存の研究の読み込みとインタビューなどによる事例の解釈をつうじて、脱コモディディ化のコンテキストにおける環境・戦略・組織・組織間関係のダイナミック・モデルを構築する。研究課題に関する既存文献の収集と解読を一層すすめる。文献レビューを通じて問題点を指摘し。戦略・組織・組織間関係の変革モデルを構築していく。対象業界や対象企業についての資料についてより広い観点から収集するとともに、インタビューを積極的にすすめる。注文した物品が当該年度中に納入されなかったため次年度に物品を直ちに購入を計画している注文した本が3月末までに納品されなかったために残額が生じた。研究課題に関する文献の収集を幅広くすすめる対象業界であるトイレタリー業界、飲料業界、自動車業界、音楽業界に関する脱コモディティ化についての取り組みについて、個別企業についてのインタビューを行う。そのための資料の収集を実施する。当該企業の工場見学や販売店見学を行う。
伊豆大島におけるインフルエンザ疫学調査とワクチン効果分析

本研究は、伊豆大島をフィールドとしたインフルエンザ疫学研究の一部である。そして、流行ウイルスタイプ別に、異なる抗原タイプのインフルエンザワクチンの予防効果を明らかにするための研究である。平成22年度は、2009/2010シーズンに伊豆大島において実施された疫学研究データを元に、罹患患者のデータ整理とコントロール群の選定方法の検討を実施した。しかしながら、2009/2010シーズンは、ワクチン配布および接種が遅れたため、ワクチン接種前に罹患あるいはウイルスに曝露したと考えられる人口がほとんどであり、ワクチン効果の検討は困難であった。補助的なデータとして、同フィールドで2009/2010シーズンに保存された血清の新型インフルエンザA/H1N1(2009)に対する抗体を測定した。2009年12月2010年3月に大島医療センターおよび2009年11月2010年3月に前田内科クリニックを受診し、診療行為の一部として採血を実施し、検査後血清が良好に保存されていた検体からサンプリングを実施し測定を行った。この結果は現在解析中である。また、継続して実施された2010/2011年シーズンの疫学研究より、一保育園におけるH1N1およびH3N2の同時流行事例を認め、保育園と共同で調査を実施した。クラス内のアンケート調査及び、研究データベースの利用により、H1N1(2009)およびH3N2それぞれに対する2010/11シーズンのインフルエンザワクチン効果を分析したところ、暫定結果では、H1N1(2009)に対しては、接種者のリスク比が非接種者に対し0.46[95%CI,0.22-0.99]と有意な減少を認め、ワクチンの有効率は54%であったことを明らかにした。一方、H3N2に対しては1.13[95%CI,0.58-2.24]と有意な差を認めなかった。今後、前年のワクチン接種歴等を考慮したより詳細な解析を行っていくと共に、2010/11シーズンにおけるワクチン有効率を検討していく予定である。
エリスロポエチン受容体の情報伝達機構と細胞増殖およびがん化との関連

我々はエリスロポエチン(EPO)受容体の活性化機構を解明する目的でチロシンキナーゼ型受容体(EGF受容体)の細胞外ドメインとEPO受容体細胞内ドメインのキメラ分子を作成しその機能を解析した。インターロイキン3の依存して増殖する細胞やエリスロポエチンに応答して分化する細胞にキメラ分子を導入したところ、キメラ分子はリガンド(EGF)に依存して2量体化し、細胞増殖および細胞分化(グロビンの合成)を誘導することがわかった。またその際におこる細胞内蛋白質のチロシンりん酸化のシグナルを発生するのに必要十分な機能がそなわっていることが明らかとなった。またEPO受容体の細胞内ドメインのC末端半分の約100アミノ酸残基を削ると、むしろ強く増殖や分化を誘導するようになった。したがって分化のシグナルに必須の領域はEPO受容体細胞内ドメインの膜に近い約120アミノ酸の範囲にあり、増殖のシグナルに必須の領域とオーバーラップしておりC末端半分はそれらのシグナルを負に調節していることになる。受容体の情報伝達機構に関して、我々はEPO受容体と130キロダルトンのチロシンりん酸化蛋白質が会合していることを示した。最近この蛋白質はおそらく新規チロシンキナーゼJAK2であることが報告された。JAK2はエリスロポエチンだけでなく多くのサイトカイン受容体のシグナル伝達に関与しているらしい。そこでJAK2ないしサイトカイト受容体の最終ターゲットである標的遺伝子群をサブトラクション法に数個クローニングした。今後これらの遺伝子自身の機能と転写調節の機構を解明する予定である。これによって受容体から遺伝子に至る情報の流れが明確になると思われる。
生活習慣病予防を目標とした完熟ゴマ種子および登熟過程ゴマの調理加工の設計

生活習慣病予防に役立つゴマ加工品の創製を目標に、基礎データとして(1)機能性成分含量はゴマの種類により大きな差がある、(2)機能性成分高含有種ゴマの未熟種子にも利用の可能性がある、(3)低温粉砕ゴマは酸化安定性がよく材料として適する、(4)ゴマ表皮水抽出物の抗酸化性は機能性向上に寄与できることを明らかとした。また具体例として市販ゴマプリン中のゴマ量を明らかにし、基礎データの活用によって機能性と嗜好性を高めたゴマプリンの製造が可能であることを示した。本年度の研究の目的、研究実施計画に基づき、まずはゴマ加工品に含まれる機能性成分の分析をおこなった。ゴマ加工品としては、多種類のものが市販されているゴマプリンを取り上げ、ゴマ使用量の明らかな手作りプリンを指標として、それぞれの試料に含まれるセサミン、セサモリン含有量をHPLCを用いて測定し、使用されているゴマ種子の量を推定した。全部で8種類のゴマプリンについて分析した結果、プリン100g中に含まれるゴマ種子は2.58.3gと商品により差があった。官能検査による使用されているゴマ量の感覚と実際のゴマ量に完全な一致はなく、官能検査の結果は見た目の色の濃さやゴマ以外の材料の影響を受けることが明らかになった。今後、ゴマプリンの機能性評価をおこない、新しいゴマ加工品創製へとつなげていく予定である。また、登熟過程ゴマおよび葉、根の試料調製に関しては、研究分担者である田代によりおこなわれ、セサミン、セサモリンを多く含む品種である「ごまぞう」の試料が準備された。この成分分析、機能性評価については引き続きおこなっていく。登熟過程ゴマの機能性評価として、白ゴマの登熟過程初期に存在し熟す頃に検出できなくなる物質に関して、本助成により購入したフリーラジカル分析装置を用いての抗酸化力(OXY吸着テスト)およびKitを用いたSOD活性を測定した。OXY吸着テストでは、同濃度のTroloxと比較すると2/5程度の活性であったが、SOD活性においては同程度の活性を示した。これらの結果は、今回試料として得たごまぞうに関しての成分分析を進め、目的とする生活習慣病予防につながるゴマ食品の創製への基礎データとして重要なものとなった。本年度は、ゴマ加工品に含まれる機能性成分(セサミン・セサモリン)の定量の結果および官能検査の結果をもとに、おいしさを追求し機能性を高める加工方法について検討を進めた。ゴマ加工品としてゴマプリンを取り上げ、含有するゴマ量の感じ方や嗜好性に対する、(1)ゴマペーストと擂りゴマの配分の違いによる影響、(2)擂りゴマの擂り条件の違いによる影響、(3)色の違いによる影響、(4)ゴマ表皮水抽出物を添加したときの影響などを検討した。(1)(2)に関して、ペーストだけよりも擂りゴマを添加したほうが、また擂り状態は荒いほうがゴマ含有量を多く感じる結果となるが、食感としては滑らかなほうが好まれ、擂りゴマを添加することで付与される苦みも影響して総合的にはペーストと細かく擂ったゴマの混合プリンが高い評価を得た。(3)(4)に関しては、色が濃いほどゴマ含有量は多く感じられ、ゴマ表皮水抽出物を添加すると、色も濃くなり苦味が増すことからゴマ含有量は多く感じられる結果となった。嗜好性としては、苦みを好む者にとってはゴマ表皮水抽出物を添加したものが好まれたが、添加しないものとの間に有意な差は見られなかった。このゴマ表皮水抽出物の添加は、嗜好性への影響だけでなく、ゴマプリンの機能性を高める効果も期待できるため、その機能性評価を行った。白炒りゴマ、黒炒りゴマ、黒生ゴマのそれぞれ表皮水抽出物を試料として、DPPHラジカル消去活性を測定したところ、5mg/mlの濃度ではいずれも200μMのトロロックスと同等かそれ以上の強い活性を示した。ゴマプリンへの添加量として同等の濃度では苦みが強すぎる結果となったが、1mg/mlの濃度でも100μMのトロロックスと同等の活性を示し、ゴマプリンへの添加は機能性を高めることにつながることが示唆された。また、本助成により購入したフリーラジカル分析装置を用いて、同じくゴマ表皮水抽出物についてOXY吸着テストを測定した結果、高い抗酸化能を示し、機能性を高めた加工品創製への基礎データを得ることができた。生活習慣病予防につながるゴマの利用方法を明らかにすることを目的に、系統の異なる完熟ゴマ中のセサミン、セサモリンの定量と、高リグナン含有種ごまぞうの登熟過程における機能性成分の変化、さらにゴマの加工品製造に有効と考えられる低温微粉砕ゴマの酸化安定性について検討した。