hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軸力と曲げを受ける鋼構造梁端接合部の耐力評価と設計法の構築

多様な架構形式における鋼構造梁端接合部を合理的に設計可能とするためには,多様な応力状態を想定し,その影響を適切に評価できる必要がある。本研究では,従来の梁端接合部の設計応力として想定されていた曲げモーメントおよびせん断力に加えて,軸力をさらに考慮した設計法を構築する。
ゼブラフィッシュの肝毒性に対するＡｓｔｒａｇａｌｕｓポリ多糖の防御効果の検討

養殖魚の育成にはおびただしい種類と量の抗菌物質が恒常的に使用されており、耐性菌出現の見地から問題となっている。一方、養殖魚では代表的症状として肝肥大などの肝障害が認められており、投与薬物との関連が疑われているが、その原因はほとんど不明である。本研究では、代表的実験魚であるゼブラフイツシュにおいて肝毒性モデルを確立し、漢方薬であるオウギ(黄著)に含まれる多糖(Astragalus polysaccharid:A PS)APSの作用およびその機序を検討する。A.デキサメタゾンによる肝肥大とAPSの作用:デキサメサゾン(DEX)はゼブラフィッシュ稚魚(7dpf)の肝臓の大きさの増加(肝肥大)中性脂肪の増加(脂肪肝)を引き起こした。DEXによるこれらの影響はグルココルチコイド受容体阻害薬やノックダウンで抑制された。デキサメサゾンは肝臓のAngptl4発現を増加させ、CYP3A発現を低下させた。B.成魚を用いたAPSの肝毒性防御作用の検討:成魚にオウギ粉給餌を行ったが、どの程度摂取しているかを確認できなかった。また、四塩化炭素による肝臓抗酸化酵素発現の変化に対してAPS投与は有意な影響を与えなかった。C.培養スライス肝を用いたAPSの肝毒性防御作用の検討:コイ肝スライスの培養標本では四塩化炭素による細胞バイアビリティ低下や逸脱酵素漏出に対してAPSは抑制作用を示したが、ゼブラフィッシュでは肝膵臓であるためかスライス標本の培養自体ができなかった。以上の成績は密飼い等によるストレスが肝障害の原因である可能性を示唆する。APSの効果については確認できなかったが、投与法をまず検討すべきであると考えられた。27年度が最終年度であるため、記入しない。Aゼブラフィッシュ稚魚における肝毒性の検出:四塩化炭素の肝毒性を検討した。アポトーシスおよびネクローシスを検出するアクリジンオレンジ染色、脂肪肝を検出するオイルレッド染色とも安定した効果を確認できなかった。しかし、デキサメサゾンとエタノールによる肝肥大(120hpf)を倒立顕微鏡観察を用いた左側像から確認し、断面積の有意な増加を検出できた。四塩化炭素、テトラサイクリン、カルバマゼピン、ネオマイシン、TCPOBOP、エストラジオール、2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin:TCDDなど肝毒性が哺乳動物で報告されている物質では影響を確認できなかった。B肝肥大に対するAPSの影響:デキサメサゾンおよびエタノールによる肝肥大に対して、APSの水性暴露は全く影響を与えなかった。また、TCDD誘発性浮腫に対してもAPSは無効であった。大量の結晶が析出しているので充分量が吸収されていない可能性がある。C遺伝子発現に対する効果:デキサメサゾンは免疫および代謝に関与する一群の遺伝子発現に影響することが哺乳動物で知られているので、TNF, iNOS, IL1, IL-10, IL-12, VPS, FKBP5,FOIE-GRAS, HER6, CD36, ANGPTL4について肝臓原基が認められる受精後120hrのゼブラフィッシュにおける定量PCR法を検討した。これまでのところ、ANGPTL4が増加率はわずかではあるが、有意に誘導されることを見いだしている。肝毒性の検出法として発達期ゼブラフィッシュで報告されている方法がいずれも検出感度が低いことがわかったが、明視野顕微鏡下で肝肥大を検出するという単純な方法に到達するまで期間を比較的長期間を要した。また、当初検討を予定していたAPSはコイの培養肝臓スライスでは四塩化炭素誘発性肝毒性を抑制するが、ゼブラフィッシュ用の栄養液では多くの析出結晶が確認されるなど、きわめて溶解性が低いことが問題と考えられる。

A昨年度の成果として、デキサメサゾンによる肝肥大が確認できた。このことは、中国の養殖魚で問題となっている肝肥大にストレスが関与している可能性を示唆している。そこで、デキサメサゾン誘発性肝肥大の作用経路を明らかにするため、グルココルチコイド受容体(GR)やGRやプレグナンXレセプター(PXR)に対する拮抗薬やノックダウンの効果を観察する。また、肝肥大を抑制するための薬物を探索する。Bゼブラフィッシュ成魚を用いたAPSの肝毒性防御作用の検討:APSは水に溶けにくいが、APSを含む餌を成魚に食べさせることにより、四塩化炭素誘発性肝障害に対する影響を観察する。肝毒性は摘出した肝臓のホールマウントTUNEL染色を指標にする。組織学的観察と肝毒性指標としての肝臓酵素、抗酸化酵素活性についても測定する。さらに、抗酸化酵素の他、APSの薬理作用との関連が哺乳動物で示唆されている免疫および代謝関連遺伝子発現についても検討する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
重みつき多重交差族に関する研究

前年度に解決した「重みつきr重1交差族の最大サイズ問題」および「重みつき3重2交差族の最大サイズ問題」の結果をもとに、今年度は、「3重2交差的k集合族の最大サイズ問題」を研究し、この場合にもErdos-Ko-Rado型の定理が成り立つことを示した。さらにこれを利用して、「3重2交差的Sperner族の最大サイズ問題」を漸近的に解くことに成功した。また同様の手法で「4重2交差的Sperner族の最大サイズ問題」の厳密解も得た。証明には組合せ的構成と、確率論的評価の両方を用いた。なお確率論的な議論においては集合族に対応するランダムウォークの確率の数値計算が本質的であり、ワークステーション(Standard System 801S)による数値計算が有効であった。これらの結果について6月にハンガリーで行なわれたハイパーグラフの国際会議で招待講演を行なった。また、前年度の研究をもとに新たに生まれた問題として、非自明な(即ち固定点を持たない)重みつきr重1交差族の最大サイズ問題に取組んだ。重みがない場合はBrace-Daykinの定理により解決しているが、重みつきの場合は少し状況が異なる。例えば5重1交差族では、Brace-Daykin型よりもよい構成を見つけることに成功した。一方、r【greater than or equal】13ならば非自明な重みつきr重1交差は、Brace-Daykin型が極値構造となる。その証明のためには、集合族に対応する特性根の数値的な評価が重要であり、ここでもワークステーション(Standard System 801S)による数値計算が有効であった。なおr【greater than or equal】6でも同じ結果が期待できるが、証明は今後の課題である。さらに離散幾何的な問題として、平面上の格子点n角形の最小面積を評価する問題にも取り組んだ。これはイギリスのBarany教授との共同研究で、6月にイギリスに行って面積の評価に関するいろいろな検討を行なった。またその成果に関して12月に龍谷大学における応用数学合同研究集会で講演を行なった。今年度は上に述べた研究に関して4編の論文を書き、現在投稿中である。重みつきr重1交差族の最大サイズ問題に関しては、Frankl氏との共同研究により完全に解決した。結果は論文にまとめ、現在投稿中である。重みつき3重2交差族の最大サイズ問題に関しては、重みωが0.5<ω<0.501の範囲にあるときにも、我々の予想どおり対応する集合族の重みつきサイズはω^2以下となることを証明した。証明には制限つきrandom walkに関する多くの場合わけと確率評価が必要となり、ワークステーション(Standard System 801S)による数値計算が有効であった。結果については、現在投稿準備中である。上記のテーマについては国内出張を2回行ない、Frankl氏と手法の改善、証明の確認の作業等をおこなった。また、来年度に向けての取り組みとして、3重2交差的k集合族の最大サイズ、および3重2交差的Sperner族の最大ザイズの評価に関しての研究を開始した。さらに、イギリスへ出張して、University College Londonの組合せ論セミナーで上記の結果に関して講演し、Barany教授、Larman教授らと結果の検討も行なった。また、今年度の研究をもとに新たに生まれた問題として、非自明な(即ち固定点を持たない)重みつきr重1交差族の最大サイズを評価するという問題がある。重みがない場合についてはBrace-Daykinの定理により解決しているが、重みつきの場合は直ちにBrace-Daykinが拡張できるわけではないことがわかった。しかし、多重度が十分に大きければやはりBrace-Daykin型の構成が最良であるように思われる。その証明のためには、集合族に対応する特性根の数値的な評価が重要であり、現在、ワークステーション(Standard System 801S)を用いて実験中である。

その証明のためには、集合族に対応する特性根の数値的な評価が重要であり、ここでもワークステーション(Standard System 801S)による数値計算が有効であった。なおr【greater than or equal】6でも同じ結果が期待できるが、証明は今後の課題である。さらに離散幾何的な問題として、平面上の格子点n角形の最小面積を評価する問題にも取り組んだ。これはイギリスのBarany教授との共同研究で、6月にイギリスに行って面積の評価に関するいろいろな検討を行なった。またその成果に関して12月に龍谷大学における応用数学合同研究集会で講演を行なった。今年度は上に述べた研究に関して4編の論文を書き、現在投稿中である。
金属原子内包シリコンクラスターの原子数制御合成に基づく界面ナノ構造形成

本研究課題は、遷移金属内包SiクラスターMSi_<12>を始めとする、特定の原子構造のクラスターを固体表面上に配列して界面電子状態を制御する方法を探索し、次の成果を得た。1.組成を制御したクラスター形成の目的に、36本の柱状電極を正方格子状に配列した多重極電極の周りを篭状電極で取り囲んだイオントラップを開発した。2.第一原理計算により、MSi_<12>の構造安定性と電子状態が、M原子とそれを取り囲むSi原子との間の電荷移動を伴った共有結合の強さにより、決まっていることを明らかにした。3.Si(111)7×7表面上でMo原子とシラン分子の反応を生じさせて一定の大きさのMoSi_nクラスターを形成することに成功した。走査トンネル顕微鏡(STM)およびX線光電子分光による解析により、形成されたMoSi_nクラスターはエネルギーギャップを有する半導体で、n=6であることを明らかにした。4.第一原理計算により、6角柱構造のMSi_<12>クラスターを平面上に配列すると、層状半導体を形成できることを見出した。バンドギャップは中心金属Mの金属種により異なるが、MoやZrの場合には、有限なギャップを持つ半導体となる。この層状半導体は、Si原子が6方格子状に並んだシート2枚を、間に入った遷移原子層が結合することで安定化しており、Mの原子種により、構造を保ったまま、半導体から金属まで電子状態をチューニングできる特徴を有している。5.カーボンナノチューブトランジスタおよびSiの表面へ、TaF_6やC_<60>F_<36>などのクラスターを付着させることで、クラスターへの電子移動を生じさせ、伝導度変調や反転層形成が行えることを実証した。誘起キャリア密度の測定結果と理論モデルとの対比検討により、クラスターの電子状態と誘起キャリア量の関係を定量的に解析し、電荷移動型ドーピングに必要な条件を明らかにした。本年度は次の研究を進め、カーボンナノチューブ(CNT)やSiの表面へ特定組成のクラスターを付着させることで、電荷移動型ドーピングを行えることを実証した。1.クラスター供給能力の増強:クラスターイオン源として用いているイオントラップ内のイオンの運動をシミュレーションした結果に基づき、電極構造をこれまでの4重極から、円筒電極を正方格子状に配列した多重極に変更した。これにより、例えば水素化Siクラスターの供給能力を10倍に向上させた。2.CNTおよびSiへの電荷移動型ドーピング:CNTトランジスタおよびSiの表面へ、TaF_6やC_<60>F_<36>などのクラスターを付着させることで、クラスターへの電子移動を生じさせ、伝導度変調や反転層形成が行えることを実証した。これによってCNTトランジスタの閾値電圧制御やSi表面への極限的な浅接合形成が可能になった。また、誘起キャリア密度の測定結果と理論モデルとの対比検討により、クラスターの電子状態と誘起キャリア量の関係を定量的に解析し、電荷移動型ドーピングに必要な条件を明らかにした。3.遷移金属内包Siクラスターの理論的解析:第一原理計算により、遷移金属原子とそれを取り囲むSi原子との間の共有結合の強さにより、クラスターの構造安定性と電子状態が決まっていることを明らかにした。さらに、Si表面上に遷移金属内包Siクラスターを単位構造とする表面ナノ構造を形成するために、Si(111)7×7表面上にMoなどの遷移金属原子を低被覆率で付着させ、走査型トンネル顕微鏡で構造を解析した。室温でもMo原子の表面拡散が生じ、特定のサイトに選択吸着する結果を得た。

今後、遷移金属原子吸着表面とシラン分子あるいはSi原子との反応や遷移金属SiクラスターとSi表面との反応により、非平衡組成表面構造の形成と電子状態の制御を試みる。本年度は、遷移金属原子Mを内包するSiクラスターMSi12の理論的解析と形成実験を平行して進め、次の結果を得た。1.昨年度までにイオントラップ中のMイオンとモノシラン分子の反応により、MSi12クラスターを形成し、Si表面上にクラスター形状を保持したまま付着させることに成功している。今年度は、より効率的に多量のMSinクラスターを形成するために、Si表面上での反応を試みた。Si(111)7×7表面上にMoを低被覆率で付着させシランガスに暴露すると、Mo原子とシラン分子の反応が生じて一定の大きさのMoSinHxクラスターが形成されること、およびその後の熱処理により水素を脱離させてMoSinクラスターを形成できることを、走査トンネル顕微鏡(STM)による解析で明らかにした。この反応は、クラスターが一定の大きさに到達したときに自動停止するので、構造の定まったナノ構造の形成に有用である。また、走査トンネルスペクトル解析により、MoSinHxクラスターはエネルギーギャップを有する半導体であることを見出した。Si原子数nの値はまだ特定できていないが、STM像と第一原理計算で求めたクラスター形状との比較によれば、n>5である。2.全ての5d遷移金属原子M (Hf,Ta,W,Re,Os,Ir,Pt,Au)について、MSi12クラスターの構造と電子状態を第一原理計算によって系統的に解析した。このクラスターは遷移金属原子Mとそれを取り囲むSi原子ケージとの間の共有結合によって成り立っているが、1)その際だった構造安定性は、SiケージからM原子への電子移動により、18電子則に基づくM原子が電子的に閉殻状態となることに基づく、2)この関係を維持するためにMの原子種によりSiケージに残る電子数が変化し、それに基づいてSiケージの構造が変化することを、明らかにした。クラスター形成のためのイオントラップの改良と、遷移金属原子Mを内包するSiクラスターMSi12を単位構造とする表面構造および薄膜の理論的解析と形成実験を平行して進め、次の成果を得た。1.これまで、組成を制御したクラスター形成の目的に、4重極電極の周りを篭状電極で取り囲んだイオントラップを用いていた。4重極に替えて、36本の柱状電極を正方格子状に配列した多重極電極を用いることにより、SinHxクラスターイオン(n=46)の収量を10倍以上に向上させた。2.昨年度までに、Si(111)7×7表面上にMoを低被覆率で付着させシランガスに暴露することにより、Mo原子とシラン分子の反応を生じさせて一定の大きさのMoSinクラスターを形成することに成功している。走査トンネル顕微鏡(STM)およびX線光電子分光による解析を進め、形成されたMoSinクラスターはエネルギーギャップを有する半導体で、STM像と第一原理計算との比較により、n=6であることを明らかにした。3.第一原理計算により、6角柱構造のMSi12クラスターを平面上に配列すると、層状半導体を形成できることを見出した。バンドギャップは中心金属Mの金属種により異なるが、MoやZrの場合には、有限なギャップを持つ半導体となる。
転写制御遺伝子群の構造と発生過程における機能

ショウジョウバエホメオボックス遺伝子に対応する数多くのマウス遺伝子がクローン化されており、Antennapedia遺伝子に対応するHox遺伝子群に含まれる遺伝子はこれまでに30以上クローン化されている。これらの遺伝子は4つのクラスター(Hox A, Hox B, Hox C, Hox D)を形成しており、in situハイブリダイゼーションなどによる解析の結果から、発生過程で主として外胚葉由来の神経管および中胚葉由来のいくつかの組織で発現していること、クラスター中の配列順序と頭尾軸に沿った発現領域との間に相関関係があることが明らかになっている。我々はこれまでクラスター構造、発現パターンがあまり明らかになっていなかった、Hox Cクラスターに含まれる6つの遺伝子を含む領域をクローン化しその配列順序を決定した。またこれらの遺伝子の発生過程における発現パターン調べた結果Hox Cクラスターに含まれる遺伝子も他クラスター中の遺伝子と類似の頭尾軸に沿った発現をしていることが明らかになった。さらに我々は最近開発した方法によってHox C遺伝子の標的遺伝子をいくつか同定しつつあるが、その中にショウジョウバエがん抑制遺伝子lethal(2)giant larvae(l(2)gl)と類似性のある遺伝子があることが明らかになった。l(2)glは遺伝子産物が細胞面に局在していることなどから、細胞間相互作用に関わる遺伝子であること考えられており、Hox遺伝子産物は細胞間相互作用に関わる遺伝子の発現を調節することによってマウス発生過程を制御している可能性が示唆された。
日中戦争の虚像と実像：蒋介石ら要人達の日記の多角的且つ通時的相互検証による新探索

本研究は、蒋介石ら中国要人達の日記と関係国公文書との相互検証に基づき、公文書の制約性からくる虚像を是正すること、日中戦争期の中国の実像を復元すること、新資料を提供すること、という目的の実現を試みた。三年にわたる研究期間において、本研究は著書、論文の出版と国際学会での発信によって、「抗日」と「防共」の優先順序をめぐる蒋介石の葛藤、対ソ認識と抗日戦堅持との関連、対ドイツ政策の変遷、戦時外交の多面相、私文書と公文書の相互検証による研究の在り方、といった一連の問題について新しい知見を提示し、学術研究の深化に寄与した。1.〔資料の収集と分析〕本研究は蒋介石をはじめとする中国要人の日記と多国間公文書との相互検証に基づき、日中戦争の虚像と実像を究明するものである。2015年度ではまず基礎作業として資料の収集と分析に努めた。蒋介石と王世杰、徐永昌らの日記の分析を続けるとともに、馮玉祥、周仏海、張公権、陳布雷、陳誠、沈昌煥、肖軍、陳克文、胡宗南、吉星文ら要人の日記の精読にも取り組んでいる。2.〔研究の進展〕資料分析の深化に伴って、研究の面では、1「抗日」と「防共」の優先順序をめぐる中国の葛藤、2蒋介石の対ソ構想と抗日戦の発動、3日本の和平工作とドイツの調停をめぐる中国の論争、4太平洋戦争勃発に至るまでの中国の「国際的解決」戦略の展開過程といった諸問題を中心に考察を進めた。その結晶として、「蒋介石の対ソ葛藤と抗日決断」と題する雑誌論文を掲載したほか、著書『蒋介石の「国際的解決」戦略(1937ー1941):「蒋介石日記」から見る日中戦争の深層』を出版した。この著書は筆者の既存成果を基礎にし、2015年度の大東文化大学「研究成果刊行助成金」の交付を受けて上梓したものであるが、修正と校正の過程で今年度の研究によって得た新しい知見も反映している。3.〔国際学会での発信と交流〕2015年は第二次世界大戦終戦70周年であるため、内外の要請を受けて、1「戦争の歴史と記憶」国際シンポジウム(2015年7月、台北)、2「近代中日関係の多面相」国際シンポジウム(2015年8月、台北)、3「抗日戦争勝利70周年記念」国際シンポジウム(2015年9月、北京と重慶)、4「戦争・対立から和平へ」国際シンポジウム(2015年11月、千葉商業大学)、5「中日戦争衝撃下のアジア」国際シンポジム(2015年12月、台北)などの国際学会に参加し、「学会発表」欄に記した本研究の成果を積極的に発信し、学術交流を深めた。既定の目標を達成したうえで、国際学会への積極的な参加によって、日中戦争史に対する中華人民共和国当局の認識と対応の変遷過程に関する多くの貴重な情報を入手し、昨今の中国の歴史認識の深層とその影響を探求できた。これは「1937ー1945年における日中戦争の虚像と実像の研究」という当初の計画を超えて、「1949年以降中華人民共和国当局の日中戦争史関連の歴史認識」という新次元の研究に昇華し、本研究の意義を深めている。1.資料調査を着実に進めてきた。(1)夏季休暇を利用して、米国での研究調査を実行した。1スタンフォード大学では、本研究課題の主要資料である蒋介石の日記を筆写するとともに、以前抄録したものを本物と照合しつつ、校正した。また、黄郛、陳布雷、張嘉傲ら要人に関する資料を収集した。2コロンビア大学では1935年の「敵か友か」の論争をはじめ、日中戦争期の新聞と雑誌における日中ソ関係言説を調査した。3米国議会図書館では、日中戦争関連の所蔵状況を確認したうえ、旧日本陸海軍資料の一部を収集した。(2)春季休暇を利用して、日中戦争期の中国の後方基地であった広西省での調査を実施した。地元の大学における日中戦争史関連の研究と出版の現状を調べるとともに、広西学生軍抗日史料陳列室、李宗仁史料陳列室、八路軍桂林弁事処記念館、「抗日戦争と広西省」歴史展覧館などで調査を行ない、要人達の日記に記録されている日中戦争期の状況と上記の施設に展示されている日中戦争期の状況を比較できた。2.上記の調査活動と資料解析の深化によって、研究成果の面では一層の進展を得られた。(1)日本の代表的な学会誌である『国際政治』に「抗日戦争史をめぐる中国の歴史認識問題ー扱われ方の変遷とその影響に着目して」と題する論文を掲載した。これは学内研究費による調査を礎としたものであるが、論文作成の過程で本研究によって得た知見を多く含ませた。(2)昨年度の学会発表を論文にまとめて、共著図書『近代中日関係史新論』を出版した。(3)社会への発信と学術交流を図るために、日本国際政治学会と現代中国学会の研究大会、早稲田大学と台湾中央研究院が共催した国際学術シンポジウムなどで、「学会発表」欄に記した4回の発表を行なった。また、台湾側の4人の研究者の日本訪問の機会を利用して、本研究課題をめぐる情報交換と切磋琢磨を進めた。本研究課題の基礎となる資料の調査と解析が着実に行なわれており、論文と図書の刊行および学会発表という成果発信の面でも目標とおり進展している。

また、既発表の成果は日中戦争史に対する新探索として、学界で一定の評価を得られている。1.〔資料調査の継続〕(1)(米国)コロンビア大学の東亜図書館とRare Book & Manuscript Library、国立公文書記録管理局分館(The National Archives at College Park, Maryland)、スタンフォード大学などで資料調査を行い、中国論、日本論とソ連論、米国所蔵の戦時映像資料、中国共産党の秘密文書、孔祥熙の所蔵文書などの貴重資料を多く集めた。(2)(台湾)中央研究院近代史研究所、中国国民党党史館などで資料を調べ、国民政府の外交記録等を撮影し、「国防最高会議常務委員会議記録」などの原資料を抄録した。(3)(中国)国際学会の参加等を兼ねて資料調査を継続した。2.〔国際学会等での発信と学術交流〕日中戦争勃発80周年にあたる2017年に、本研究は内外の注目を受けた。「全面抗戦勃発80周年記念」、「抗日戦争史研究の新趨向」、「和解への道ー日中戦争の再検討」などの国際シンポジウムで成果を発表したうえ、国内のシンポジウムでも報告した。また、海外の学者を招聘して、ワークショップと講演会を開催し、学術交流を深めた。3.〔研究成果の公表〕研究調査と資料解析を踏まえて、「日中戦争長期化の政策決定過程におけるソ連要因の虚実ー蒋介石らの私文書に基づく中国側の対応の考察を中心に」、「陳立夫訪ソをめぐる日中ソ関係史の謎解き」を学術誌に掲載したほか、『日中戦争とは何だったのか』と題する共著書を出版した。4.〔意義〕本研究は、蒋介石ら要人達の日記の相互検証に基づいて日中戦争史の再検討を試みるものである。上記の諸成果は、新説を提示するとともに、本人の論著を含む学界の旧説に対して、要人達の日記という従来と違う視角および資料から修正と補足を加えた点としても意義があると思われる。現在、既発表と未発表の成果をまとめて、学術書の出版を目指している。本研究は、蒋介石ら中国要人達の日記と関係国公文書との相互検証に基づき、公文書の制約性からくる虚像を是正すること、日中戦争期の中国の実像を復元すること、新資料を提供すること、という目的の実現を試みた。三年にわたる研究期間において、本研究は著書、論文の出版と国際学会での発信によって、「抗日」と「防共」の優先順序をめぐる蒋介石の葛藤、対ソ認識と抗日戦堅持との関連、対ドイツ政策の変遷、戦時外交の多面相、私文書と公文書の相互検証による研究の在り方、といった一連の問題について新しい知見を提示し、学術研究の深化に寄与した。1.大学の休暇期間を利用して米国に出張し、フーバー研究所で蒋介石日記の閲覧と抄録を行なう。同時に、スタンフォード大学、コロンビア大学、国会図書館などで所蔵の日中戦争関連の一次資料を収集する。2.日本、中国大陸、台湾の資料機関と研究機関で一次資料の収集と解析を続ける。3.私文書と公文書の多角的な相互検証を進め、日本国際政治学会の2016年度大会で本研究の新成果を報告するとともに、本研究が開始した以降の学会報告を論文と著書として仕上げる。1.本研究の最重要資料である蒋介石日記をはじめ、中国要人の公私文書を引き続き調査・収集するために、大学の休暇期間等を利用して、資料の所蔵先である米国の関係大学および研究機関での調査を継続する。同時に、日本、中国大陸、台湾などでの資料収集と解析を続ける。2.本研究の最終年度に相応しい論文掲載と学会発表を実現する。3.本研究の将来への展開について構想と計画に努める。東アジア国際政治史1.2015年度では多くの国際学会に参加したが、特別招聘者として選ばれたため、参加費用は開催先による負担がほとんどで、科研費からの支出は一回だけであった。予想外のことである。
高校物理教育と大学基礎物理教育の接続の改善

1.大学の理工学系教育の基礎学力とは何か、すなわち、大学の理工学系教育の基礎学力という見地からの高校における物理教育への要求及び大学の理工学系の専門教育の基礎学力という見地からの大学における基礎物理教育への要求を、明確にすることに努めた。2.物理の補償教育・補償的教育を実施している大学を実地調査し、大学の理工系学部に入学する学生の高校物理の理解度を明確にした。3.大学の理工系学部から高校物理教育への期待を伝えるメッセージとしての大学の物理の入試問題のあるべき姿を明確にすることに努め、ア.物理の入試問題の作成及び物理の入試の実施体制についてのガイドラインを作成した。イ.高校で使用されている物理の全ての教科書の内容を精査して、その共通集合を示し、高校物理教育と調和のとれた入試問題作成の参考資料を提供した。ウ.1953,1963,1973,1983,1993年の東京大学、東京教育大学・筑波大学、慶応義塾大学の物理の入試問題を入手、比較し、最近の物理入試問題は難しくなっていることを具体的に示した。エ.1994年の国際バカロレアの物理の問題を示し、日本の高校物理教育を国際的に比較する材料を提供した。4.上記の研究成果を報告書にまとめて発表した。
適応的な昆虫発育を制御する受容体を介したステロイドホルモン生合成調節機構の解明

多くの生物個体の発育や成熟はステロイドホルモンによって誘導される。ステロイドホルモンは、外環境に応じて、適切なタイミングで適正量作られることが重要である。例えば、成長期に栄養が十分でない場合、ステロイドホルモン生合成のタイミングが遅れることで、成熟が遅れる。ステロイドホルモン生合成のメカニズムを理解するためには、外環境が生合成器官に伝えられる仕組みを調べることが重要である。昆虫ステロイドホルモンはエクジステロイド(脱皮ホルモン)と呼ばれ、脱皮や変態を誘導する。キイロショウジョウバエの幼虫は、摂取した栄養量に応じて蛹になるタイミングが変化することから、何らかのシグナルが栄養に応じてエクジステロイド生合成を調節すると予想される。そこで本研究員は、そのようなシグナルの候補としてセロトニンとオクトパミンに注目し、その役割を追究した。まず本研究員は、エクジステロイド生合成器官「前胸腺」にセロトニン産生神経が投射することを新たに見出して、SE0PGと名付けた。SE0PG神経の機能を抑制すると、エクジステロイド生合成遺伝子群の発現が減少し、エクジステロイド生合成量が低下した。興味深いことに、SE0PG神経の投射パターンは、幼虫の栄養状態によって変化し、栄養依存的な蛹化タイミングと密接に相関した。さらに、本研究員は、セロトニン受容体・オクトパミン受容体の機能を前胸腺で抑制した場合にもエクジステロイド生合成阻害が起こることを明らかにした。これまでの研究では、主に前胸腺刺激ホルモンやインスリン等の神経ペプチドが注目されてきた。それに対して本研究は、神経伝達物質として有名な生体アミンが作用することを初めて示した。さらに、栄養依存的な神経の形態変化と役割が密接に関わることも示した。今回の発見は、ステロイドホルモン生合成調節機構の新たな仕組みを解明したものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。多くのモデル生物の発生プログラムは、実験室の均一環境条件だけで語られることが多い。しかしながら、生物の発生/発育プログラムは、外環境に応じて柔軟に変化できるポテンシャルを元来秘めており、遺伝プログラムにはいくつものバリエーションがある。例えば、生物個体が幼体から成体に移行するステップにおいては、幼若期で摂取される栄養量が成熟を促す条件の1つとして挙げられる。貧栄養条件下で個体が成育した場合には、幼若期が延長されるようにプログラムが修正されることで成体に必要な栄養が確保され、成体の繁殖成功がある程度保障される。このような発生プログラムの柔軟性は、生命の存続や次世代への継承の本質を理解する上で重要であると考えられるが、その分子実態については未だ不明な点が多く残されている。ステロイドホルモンと生体アミンは、生物種を問わず個体の発生と生理機能の維持に重要な役割を果たす。ステロイドホルモンの生合成は発生過程を通して調節されており、様々な外環境に応じて増減することが発生プログラムの進行や遅延の制御に重要である。一方、生体アミンは神経伝達物質として神経間連絡の可塑性を制御するため、外環境の変化をホルモン合成器官に伝える有力な候補分子である。申請者は、ショウジョウバエを用いて、生体アミンであるセロトニンとオクトパミンがステロイドホルモン合成器官(前胸腺)に作用し、ステロイドホルモン合成のタイミングを適応的に調節することで、外環境依存的に発生/発育プログラムが調節されるメカニズムを明らかにすることを目指している。平成24年度においては、セロトニン受容体のノックアウト個体の作製に従事する一方、前胸腺に投射する新規セロトニン産生神経の同定ならびに機能阻害実験を行った。平成25年度においては、栄養依存的に前胸腺に投射する新規セロトニン産生神経の機能解析を行い、研究成果をまとめて論文を執筆し、専門雑誌に投稿した。

ステロイドホルモン生合成のメカニズムを理解するためには、外環境が生合成器官に伝えられる仕組みを調べることが重要である。昆虫ステロイドホルモンはエクジステロイド(脱皮ホルモン)と呼ばれ、脱皮や変態を誘導する。キイロショウジョウバエの幼虫は、摂取した栄養量に応じて蛹になるタイミングが変化することから、何らかのシグナルが栄養に応じてエクジステロイド生合成を調節すると予想される。そこで本研究員は、そのようなシグナルの候補としてセロトニンとオクトパミンに注目し、その役割を追究した。まず本研究員は、エクジステロイド生合成器官「前胸腺」にセロトニン産生神経が投射することを新たに見出して、SE0PGと名付けた。SE0PG神経の機能を抑制すると、エクジステロイド生合成遺伝子群の発現が減少し、エクジステロイド生合成量が低下した。興味深いことに、SE0PG神経の投射パターンは、幼虫の栄養状態によって変化し、栄養依存的な蛹化タイミングと密接に相関した。さらに、本研究員は、セロトニン受容体・オクトパミン受容体の機能を前胸腺で抑制した場合にもエクジステロイド生合成阻害が起こることを明らかにした。これまでの研究では、主に前胸腺刺激ホルモンやインスリン等の神経ペプチドが注目されてきた。それに対して本研究は、神経伝達物質として有名な生体アミンが作用することを初めて示した。さらに、栄養依存的な神経の形態変化と役割が密接に関わることも示した。今回の発見は、ステロイドホルモン生合成調節機構の新たな仕組みを解明したものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の核となるセロトニン受容体のノックアウト個体のスクリーニングが未だ完了しておらず、ノックアウト個体を用いた解析が立ち後れている。これまでの研究成果をまとめて、論文投稿の段階にまで達したことから。EconomicNews2014年12月21日、日刊工業新聞2014年12月22日、科学新聞2015年1月1日(ウェブ8日)、nature asia注目の研究2015年2月4日、太田出版『ケトル』Vol23「日本最先端の頭の中身」2015年2月14日平成25年度においては、ノックアウト個体のスクリーニングを継続するとともに、RNAiによるノックダウン個体の解析を完了させる。セロトニン受容体ノックダウン個体の表現型がセロトニン受容体過剥発現によって復帰するかどうかを検討することによって、RNAioff-target effectの可能性を検証することを計画している。平成26年度においては、研究成果を論文として発表することを第1の目的とし、改訂に必要な実験や文章の編集に全力を尽くす。
石製装身具の石材分析からみた縄文社会の地域間交流と農耕化への変遷過程の研究

縄文時代後期後葉(太郎迫式期)に、九州に出現・盛行するクロム白雲母製の石製装身具は、後期末晩期にかけて東日本に拡散する。悉皆調査の結果、中部地方が主要分布圏の東限とみられる。クロム白雲母製装身具の東進の背景は、韓半島からの初期農耕の受容と拡散に関連があると想定したが、太郎迫式期に近畿地方での加工が確認され、関東にも数例の類例があることが判明した。東進の背景は、太郎迫式期の土器の動態とより関連が強い可能性がある。九州地方において縄文時代後晩期に盛行した、九州脊梁山脈に起源をもつと思われる「クロム白雲母」製の管玉や勾玉などの石製装身具が、本州以東へどのように分布しているのかを確認するため、分析対象とすべき資料の事前調査を東海地方(愛知県)行った。この結果、東海地域で初めてクロム白雲母製品と思われる石製装身具を確認し、東日本へ向けて九州の玉文化が及んでいることを再確認した。事前に、報告書等の図面の形態や穿孔法から予測していたが、それらがクロム白雲母と思われる石材であり、これまで集積した資料の検討から立てた形態・穿孔技法と石材が一致するという仮説が裏付けられた。反面、東日本の玉文化の代表的石材である翡翠で製作された石製装身具については、筆者が考える形態と穿孔技法が一致するものとそうでないものがある。これは新たに東海地域の玉の特徴として捉えられる。韓国との石製装身具の比較のため、韓国においても調査を実施した。調査の条件制限等もあり今回は目視観察を行ったが、石材は碧玉とアマゾナイト製品のみであり、クロム白雲母製品と思われる玉は無かった。今回の調査では、直接的な関係を示すものはなかった。東日本でクロム白雲母が発見され資料が増加しつつあるなかで、予想に反する結果である。九州の後晩期において、石材としてクロム白雲母が重用される理由の一つには、石材の色にあると思われる。石材の交流は今後の調査を待たねばならないが、九州の玉類と形態や製作技法が類似するものもあり、間接的な影響も視野に入れて、おく必要があると思われる。九州地方縄文時代後晩期に盛行した石製装身具の石材は、悉皆調査の結果翡翠ではなくほとんどがクロム白雲であことが判明しており、産地は九州脊梁と推定される。この九州産玉類の東日本への伝播を具体的に検証するため、昨年度に事前調査を実施した東海地方(愛知県)及び三重県・和歌山県・愛媛県の資料について蛍光X線分析を行った。この結果、東海地域で初めてクロム白雲母製品と思われる石製装身具を確認し、また四国地方においても九州産玉類を確認した。東海地方の石製装身具の石材としては翡翠製のものが主流であるが、その一方で少数ながら各地で九州産玉類が確認できた。また、三重県・和歌山県の両県でもクロム白雲母製品が確認でき、未製品も含まれることから現地で加工が行われたことが伺える。クロム白雲母製の装身具を必需品(呪具や威信財)とする人間の移動、或いは東海地域などの東日本におけるクロム白雲母製品の需要の高さを示すものかは、他の遺物や現象からの検討が必要である。また、実見段階であるが愛媛県において資料を発見できた。太平洋側および瀬戸内海の二つのルートの想定と検証が課題である。ほか、九州内の資料増加と、弥生時代に伝世したと考えられる資料の発見もあった。穿孔技術と形態においては、東海地域以外はクロム白雲母と翡翠の峻別に有効であることを再確認した。韓国においても調査を実施した。調査の条件制限等もあり今回は目視観察を行ったが、クロム白雲母製品と思われる玉は無かった。しかし、可能性のある資料の発見もあり、23年度に再度調査を試みたい。九州地方縄文時代後期後葉から晩期前半にかけて盛行した勾玉・管玉・小玉を基本セットとする石製装身具の石材は、悉皆調査の結果翡翠ではなくほとんどがクロム白雲であったことが判明しており、産地は九州脊梁と推定される。この九州産玉類が、後期末から晩期初頭に東日本へ伝播した実態を具体的に検証するため、本年度は東海地方(愛知県)・四国地方(愛媛県・徳島県・高知県)・京都府・滋賀県・山口県・鹿児島県・埼玉県において該当資料と予想されるものについて、現地での蛍光X線分析による調査を行った。大きな成果の一つは、四国において、瀬戸内地域および太平洋側のおいてそれぞれクロム白雲母製品が確認されたことである。和歌山・三重県沿岸で、昨年度確認した資料と九棚を結ぶルートが2通りあることが確認された。

関連があるものとしては、瀬戸内海をはさんで対面する山口県瀬戸内海沿岸でもクロム白雲母製品が確認できたことである。九州からの搬出地域も、福岡・大分県沿岸地域と、宮崎・鹿児島県地域の二地域を想定しておくべきであろう。もう一つの大きな成果は、日本海側の京都府・滋賀県においても資料が確認されたことである。日本海側において中国地域山間部と能登半島地域との間をつなぐ資料の発見である。膨大な資料のなかで調査対象を決定する際には、以前から提示している九州産石製装身具の独特な形態と穿孔方法を基準といして、格報告書の図面から判断しており、この基準は新たに広げた調査地域においても概ね適応できることが実証された。韓国においても調査を実施し、同国では2例目となるクロム白雲母製品を確認した。時期の精査・検討を再度行う必要があるが、日本でのクロム白雲母の盛行が終わり、半島製の装身具が搬入され始める時期に、九州島から搬出されたと考えられる。これは、九州内において、クロム白雲母製品が地理的に近く支石墓など半島文化を縄文時代末期に受け入れた地域に残る現象との関連が推定される。縄文時代後晩期に九州に出現するクロム白雲母製の石製装身具が、東日本へ伝播・拡散する様相を把握するため、本州における当該時期の石製装身具の石材を蛍光X線分析器(非破壊)を用いて確認調査を実施した。本年度は、東海地方とヒスイの産地がある日本海側との交易が盛んな中部地方の調査を重点的に行った。その結果、静岡県西半までは当該資料を確認でき、以東の地域では当該資料がやや減少する可能性を把握した。中部地域では岐阜県で新資料を確認したが、長野県ではヒスイを重用し、クロム白雲母製品はは利用されていなかった。本州を東西に二分する中央アルプス地帯が、九州製の装身具主要拡散範囲(クロム白雲母文化圏)とヒスイ文化圏の一つの大きな分水嶺である可能性が高まった。弥生時代に始まる水稲農耕の東進は近年、想定より早い時期にある程度東日本まで達していることが判明しつつある。前時代の、クロム白雲母製品の共有・流通が農耕東進の基盤の一つと考えられる。製作に関しては、仕上げや穿孔工程を残した製作途中のもが少数中国地方で確認されていたが、原石加工から始まる本格的な製作遺跡はこれまでに四国に1例確認されたのみであった。しかし、新たに京都府で玉製作遺跡を確認できた。この遺跡は九州での製作開始期の遺跡と非常に近い年代である点が注目される。石材は成分的にはほぼ同じであり、所見はやや異なるが、類似する石材で同様の種類の石製装身具を作成しており、九州の技術者が係かわる遺跡か(九州から石材を調達)、同じ玉文化の中でまったく同時的に存在した遺跡か(石材は近隣から調達)新たな課題となる遺跡の発見となった。朝鮮半島における資料調査では、複数の遺跡の石製装身具を実見したが、クロム白雲母製品は確認できなかった。当該時期の石製装身具については数量・盛行の時期の相違から日韓の関連はないと想定していたが、それを裏付ける結果を得たと考える。多くの資料の中から、自己の提示した基準に拠り調査対象を決定して調査を遂行している結果、高い確率で本州におけるクロム白雲母製晶の発見成果を修めている。資料の帰属時期も想定どおりである。ただし、こうした九州産石製装身具の動態の背景に関する考察が、未だ不充分である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、未だ調査を行っていたない、東海地方の残り、装身具の出土例が多い中部地方・北陸地方の現地調査を引き続き行う。中部地方・北陸地方は、縄文時代石製装身具の石材を代表するヒスイ産地を擁する地域であり、東のヒスイ文化と西にクロム白雲母文化の交錯地域である。当該地域での実態調査は、なぜ本州の縄文人がクロム白雲母製品を欲したかなど、流通の実態やその背景を探る端緒が得られると考える。
複数の信号を含む混合信号からもとの信号を分離するブラインド信号分離に関する研究

本研究では,ブラインド信号分離と呼ばれている信号分離法を使って,混合信号からもとの信号を分離する問題を取り扱った.この問題に対して,今年度の研究では,2種類の新しいブラインド信号分離法を提案することに成功した.1つは,周波数領域で行う方法である.従来の方法と異なるところは,混合信号の2次の相関を使うだけで分離が可能になるところである.我々は,提案手法が,実環境において混合信号から元の信号を分離することが必要な問題に適用できる可能性があることを実験で示した.また,もう1つの方法は,混合信号の4次キュムラントを使ってブラインド信号分離を行う方法である.この方法の特徴は,4次の自己相関があっても分離がうまくいくところである.従来のほとんどの方法が,分離するもとの信号はi.i.d.という信号を仮定している.このi.i.d.という信号は自己相関も信号間の相互相関もない信号である.従って,我々が提案した方法は,i.i.d.信号よりも弱い仮定の信号も分離することが可能になる方法である.提案手法は,例えば,通信などで用いることができるようになると考えられる.通信では,データを送信するとき,符号化を行う.また,この後で,バーストエラーをなくすために,符号化したデータの順番の入れ替えを行う.このときの送信信号は,2次の相関はなくなるが3次以上の相関がないと考えることはできない.すなわち,この送信信号はi.i.d.信号と考えることができない.従って,このような信号の混合信号をブラインド信号分離するとき,i.i.d.信号を分離する従来法では,分離ができないが,提案した手法は有効な方法になると考えられる.複数の信号を含む混合信号からもとの信号を分離するブラインド信号分離の新しい方法を提案することに成功した.提案した方法は,実環境でのブラインド信号分離に適用できる.分離を行うアルゴリズムは,周波数領域で実行され,2次モーメントだけで表される評価関数を最小化することによってブラインド信号分離を実現する.提案した方法の特徴は,混合の状態を表す伝達関数が非最小位相系でもブラインド信号分離を実現する.また,マイクに入る直前の信号を取り出すことができる.これまでの方法では,分離される信号は,源信号に解析不可能なフィルタがかかった信号になっていたが,本手法では,そのようなフィルタがかかっていない信号を取り出すことができる.そのおかげで,分離した信号を用いて行う応用,例えば,音声認識などに応用しやすくなると考えられる.提案した方法の有効性は,計算機シミュレーションや実験によって確認した.計算機シミュレーションでは,3つの源信号を分離することができ,分離した信号がマイクに入る直前の信号であることを確認した.また,実験では,普通の部屋に2つのスピーカと2つのマイクを置き,スピーカから音声信号を流し,それらの混合信号をマイクで観測し,その観測信号を用いて,もとの信号が分離できることを確認した.今後の研究では,この分離の技術を,例えば,雑音状況下でも特定の人の声が分かるロボットの耳などにいかしていきたいと考えている.本研究では,ブラインド信号分離と呼ばれている信号分離法を使って,混合信号からもとの信号を分離する問題を取り扱った.この問題に対して,今年度の研究では,2種類の新しいブラインド信号分離法を提案することに成功した.1つは,周波数領域で行う方法である.従来の方法と異なるところは,混合信号の2次の相関を使うだけで分離が可能になるところである.我々は,提案手法が,実環境において混合信号から元の信号を分離することが必要な問題に適用できる可能性があることを実験で示した.また,もう1つの方法は,混合信号の4次キュムラントを使ってブラインド信号分離を行う方法である.この方法の特徴は,4次の自己相関があっても分離がうまくいくところである.従来のほとんどの方法が,分離するもとの信号はi.i.d.という信号を仮定している.このi.i.d.という信号は自己相関も信号間の相互相関もない信号である.従って,我々が提案した方法は,i.i.d.信号よりも弱い仮定の信号も分離することが可能になる方法である.提案手法は,例えば,通信などで用いることができるようになると考えられる.通信では,データを送信するとき,符号化を行う.また,この後で,バーストエラーをなくすために,符号化したデータの順番の入れ替えを行う.このときの送信信号は,2次の相関はなくなるが3次以上の相関がないと考えることはできない.すなわち,この送信信号はi.i.d.信号と考えることができない.従って,このような信号の混合信号をブラインド信号分離するとき,i.i.d.信号を分離する従来法では,分離ができないが,提案した手法は有効な方法になると考えられる.
脳波パターン解析に基づいたマルチメディア教材の学習効果の比較:語彙習得に関して

本研究では科学英語ニュースをA(文・音・動画)、B(文・音)、C(文)の教材学習時の被験者の脳波を測定し解析した結果を以下にまとめる。1.Aに関して、8チャンネル中、前頭部(Fz, F3, F4)のθパワーの増加が最も大きくFzにおけるθパワーはα波、β波に比べて平均で3倍以上大きく5%レベルで有意差があり、語彙学習に関わるワーキングメモリーにFmθが関与していることが示唆された。2.θ波は3人共通して2日目で下がり、2日目から、3日目、8日目と上昇し、θパワーが2日目に下降した後で最高のパワー値を示した時が被験者の最高正答率になった。この結果は英語リズム習得時のθ波の研究(平成16年)でどの被験者のθ値も一度減少し、その後ピークに達した時、すべてのリズムパターンを正確に発話できたことと同様である。3.教材A, B, Cの語彙学習効果については、Aが正答率とθ波の相関が最も高く、語彙学習効果も高かった。Aの動画は理解力、記憶力を増長したと思われる。Bの音声は発話速度が速すぎる場合は2重の刺激として効果を果たさない場合も考えられる。Cは単一刺激で処理しやすいが長期でのθ波の増大は見られなかった。4.語彙テスト高得点群(被験者A, C)と低得点群(被験者B)にθ波の出現に差がみられた。この結果はFmθがワーキングメモリー負荷に伴う「注意の制御」に関連していることを示唆している。5.被験者Aはpre-testの段階から前頭部の脳活動が盛んでイメージ活動が活発であったが、被験者Bは学習中は他の2人の約半分であった。被験者Cは既習の語彙修得率が高く(50%)、学習時の前頭部Fzのθ波も3人の中で一番高かった。その後θ波は3日目に最高値を示し、語彙正答率も最高値になり(75%)で30日まで変わらなかった。最高正答率に到達したのは3人の中で一番早くかったが、これが学習中のθパワーが3人の中で最大であったことと関係しているのかさらに調べる必要がある。本研究はマルチメディア教材の英語学習効果に関して、まず、英語語彙習得について調べた。科学英語ニュース(「Water in the Mars」、音声、映像約30秒、350語)を(1)文字、(2)文字+音声、(3)文字+音声+動画の3つの異なったメディアの組み合わせで作成し、この教材学習時の被験者の脳波を測定し解析した。Pre-testとして教材本文中の20個の英語語彙カードの意味認識試験を行い被験者は意味を口頭で答えた。その後3人の被験者は英文の内容を訳した日本語文を声を出して読んだ。次に、(1)、(2)、(3)の実験材料の内1つをコンピュータ画面上で学習し、その後post-testとして、ランダムに示した英語語彙カードの意味認識試験を行った。被験者は語彙カードの提示後20秒間示された英語語彙の意味を頭でイメージした後、口頭で答えた。実験中、脳波測定とビデオ撮影を行った。

実験1日目の後、2日、3日、1週間、1ヶ月後に同様に語彙テストを行った。脳波は被験者のFz、Cz、Pz、Oz、F3、F4、T3、T4部位で測定し、信号解析ソフトウエアのMemCalc(諏訪トラスト社)を用い、α波、β波、θ波の各周波数帯域パワーの経時変化を測定した。その結果、前頭部Fzにおいて、それぞれの学習者のθ波の増加の割合はα、β波に比べ最も大きく、第1日目に(3)の教材学習後のpost-testのθ波のパワーが他の2つの教材学習後の場合より約2倍高かった。又、正答率は3日目が最大でその後一定((1)と(2))になる傾向と、一ヶ月後まで正答率が上昇する((3))傾向が見られた。これらの結果から、θ波が英語語彙学習時の脳内変化に何らかの形で関わっており、提示される教材のメディアによってθ波の経時変化のパターンが異なり、語彙の正答率も変化するのではないかと考えられる。今後8箇所のθ波を解析して、さらに正答率とθ波の関係を調べていく予定である。本研究では科学英語ニュースをA(文・音・動画)、B(文・音)、C(文)の教材学習時の被験者の脳波を測定し解析した結果を以下にまとめる。1.Aに関して、8チャンネル中、前頭部(Fz,F3,F4)のθパワーの増加が最も大きくFzにおけるθパワーはα波、β波に比べて平均で3倍以上大きく5%レベルで有意差があり、語彙学習に関わるワーキングメモリーにFmθが関与していることが示唆された。2.θ波は3人共通して2日目で下がり、2日目から、3日目、8日目と上昇し、θパワーが2日目に下降した後で最高のパワー値を示した時が被験者の最高正答率になった。この結果は前回の英語リズム習得時のθ波の変化パターンの研究結果と同様である。3.教材A,B,Cの語彙学習効果については、Aが正答率とθ波の相関が最も高く、語彙学習効果も高かった。Aの動画は理解力、記憶力を増長したと思われる。Bの音声は発話速度が速すぎる場合は2重の刺激として効果を果たさない場合も考えられる。Cは単一刺激で処理しやすいが長期でのθ波の増大は見られなかった。4.語彙テスト高得点群(被験者A,C)と低得点群(被験者B)にθ波の出現に差がみられた。この結果はFmθがワーキングメモリー負荷に伴う「注意の制御」に関連していることを示唆している。5.被験者Aはpre-testの段階から前頭部の脳活動が盛んでイメージ活動が活発であったが、被験者Bは学習中は他の2人の約半分であった。被験者Cは既習の語彙修得率が高く(50%)、学習時の前頭部Fzのθ波も3人の中で一番高かった。その後θ波は3日目に最高値を示し、語彙正答率も最高値になり(75%)で30日まで変わらなかった。最高正答率に到達したのは3人の中で一番早くかったが、これが学習中のθパワーが3人の中で最大であったことと関係しているのかさらに調べる必要がある。