hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚血心筋及び心筋症におけるアポトーシス検出生態イメージングに関する研究

虚血心におけるアポトーシスと心筋トレーサであるTc99mMIBIの動態との関連を明らかにするために摘出灌流心モデルを用いて心筋内トレーサ動態を検討した。対象と方法)正常ラット(male Wister rat)250-350gをペントバルビタールにより静脈麻酔後、心臓を摘出し直ちに灌流心装置に装着した。MIBI lmCi/Lを含むKrebs-Henseleit(K-H)バッファーにより灌流速度10mL/minで以下の3つのモデルを作成してMIBIの動態を調べた。(1)非虚血群(2)15分灌流停止虚血後再灌流群(3)30分灌流停止虚血後再灌流群。また、アポトーシスの定性的指標として摘出心の組織をTUNEL染色してその陽性細胞率を測定した。心臓へのMIBIの集積はγ線外部検出器により測定した。データは時間集積曲線をグラフ解析ソフトを用いてk1(perfusion rate),k2(clearance rate)を算出した。,結果)k1はそれぞれのグループで2.00±0.28、0.83=L0.10、0.65±0.13mj/minであった。虚血時間が長いほど灌流係数は低下した(p<0.001)。k2はそれぞれ、0.60072±0.0011、0.00038±0.00076、0.044±0.03min^<-1>。15分虚血まではclearanceは非虚血群と不変だが、30分虚血では有意にclearanceが亢進した。TUNEL陽性細胞は30分虚血群で出現し、アポトーシス出現との関連が示唆された。考察と結論)本実験においてMIBIはその投与当たりの集積率は低いが、心筋灌流に比例して集積し、高度虚血ではそのクリアランスが亢進した。MIBIイメージングはミトコンドリア機能を反映しており、そのクリアランスはアポトーシスを示唆する所見と関連しているとの報告があるが、本実験ではそれを支持する所見と考えられた。実験2)ラット心摘出後直ちに灌流心装置に装着し,20分間6ml/minで灌流を開始した。その後、コントロール(n=3)、30分間血流停止モデル(n=1)、1時間血流停止モデル(n=1)を行った。その後MIBI 1mCi/LのK-Hバッファー6ml/minで心筋内に再灌流させた。30分後にMIBIを含まないK-Hバッファーを6ml/minで20分間灌流させ、洗い出しを測定した。MIBIの心集積はγ線外部検出器により1秒毎連続的に記録した。その結果、心筋内MIBI集積K_1は再灌流虚血モデルでコントロールに比し低下し、洗い出しの亢進する傾向が見られた。虚血心におけるアポトーシスイメージング法に先立ち、基礎的検討として、虚血心における心筋トレーサ動態をTc99m tetrofosmin (TF)を用いて検討した。TF 1mCi/Lを舎むKrebs-Henseleit (K-H)バッファーにより灌流速度10mL/minで以下の3つのモデルを作成してTFの動態を調べた。また、血流測定値のスタンダードとしてTc99m MAAを用いて同様に心筋灌流をそれぞれの灌流心で測定してTFで得られた値と比較した。心臓へのTFの集積はγ線外部検出器により測定した。データは時間集積曲線をグラフ解析ソフトを用いてk_1(perfusion rate), k_2(clearance rate), k_<MAA>(MAAで得られたperfusion rate)を算出した。結果)k_1はそれぞれのグループで20±0.41,0.97±0.58,0.51±0.25mL/min。k_2はそれぞれ、0.0056±0.0022,0.0037±0.0015,0.016±0.011min^<-1>。また、k_<MAA>はそれぞれのグループで9.75±0.47,4.95±1.86,3.26±1.61mL/minで、これらは真の心筋血流と考えられ、TFの心筋への集積する割合(extraction fraction : EF)はいずれのグループとも約20%で有意な差がなかった。考察と結論)TFはその投与当たりの集積率は低いが、心筋灌流に比例して集積し、高度虚血ではそのクリアランスが亢進する。Tc99m MIBIでも同様の現象が報告され、アポトーシスを示唆する所見と推察されている。

TFにおいても高度虚血によるクリアランス亢進がアポトーシスを表現するものかを今後の研究で明らかにする必要がある。虚血心におけるアポトーシスと心筋トレーサであるTc99mMIBIの動態との関連を明らかにするために摘出灌流心モデルを用いて心筋内トレーサ動態を検討した。対象と方法)正常ラット(male Wister rat)250-350gをペントバルビタールにより静脈麻酔後、心臓を摘出し直ちに灌流心装置に装着した。MIBI lmCi/Lを含むKrebs-Henseleit(K-H)バッファーにより灌流速度10mL/minで以下の3つのモデルを作成してMIBIの動態を調べた。(1)非虚血群(2)15分灌流停止虚血後再灌流群(3)30分灌流停止虚血後再灌流群。また、アポトーシスの定性的指標として摘出心の組織をTUNEL染色してその陽性細胞率を測定した。心臓へのMIBIの集積はγ線外部検出器により測定した。データは時間集積曲線をグラフ解析ソフトを用いてk1(perfusion rate),k2(clearance rate)を算出した。,結果)k1はそれぞれのグループで2.00±0.28、0.83=L0.10、0.65±0.13mj/minであった。虚血時間が長いほど灌流係数は低下した(p<0.001)。k2はそれぞれ、0.60072±0.0011、0.00038±0.00076、0.044±0.03min^<-1>。15分虚血まではclearanceは非虚血群と不変だが、30分虚血では有意にclearanceが亢進した。TUNEL陽性細胞は30分虚血群で出現し、アポトーシス出現との関連が示唆された。考察と結論)本実験においてMIBIはその投与当たりの集積率は低いが、心筋灌流に比例して集積し、高度虚血ではそのクリアランスが亢進した。MIBIイメージングはミトコンドリア機能を反映しており、そのクリアランスはアポトーシスを示唆する所見と関連しているとの報告があるが、本実験ではそれを支持する所見と考えられた。
心の科学のためのオントロジー設計

人類が蓄積してきた知識の最も貴重な部分のひとつが学術知識である.これを体系化し,学習資源として容易にアクセスできるようにすることで,人類の知的活動をさらに効果的にすすめることができる.社会においてそのような需要が存在することを,知識に関連する諸研究や諸政策の目標と方法をメタ的に分析することで,明らかにすることができる.さらに,認知の科学が蓄積してきた人類の知識についての知見が,知識の効果的な体系化と資源化にどのように貢献できるかを考察し,認知科学による介入の指針を提案した.本年度は,心の科学からの拡張として学術領域研究のためのオントロジー設計を試みた.具体的には,医療,人文学から事例をもとめ,オントロジーによるアプローチが実際にどのような有効性を持つのか分析を試みた.医療現場における言語コミュニケーションのエラーの分析を通じて,より良い知識共有のための認知科学的介入の方法について,オントロジーを用いたアプローチを提案した.さらに,教育学,宗教学,文学を含む人文学研究における認知科学的介入の需要について検討し,現段階では潜在的な需要にとどまるが,人文学の科学的実質化のために重要な貢献ができる可能性を指摘した.個別のオントロジーの構築を,感情語彙の意味領域でおこなった.また,研究支援の具体的な提案として,人文学研究者が多人数で分散的にオントロジーを構築できる分散オントロジー・エディタを設計,実装した.人類が蓄積してきた知識の最も貴重な部分のひとつが学術知識である.これを体系化し,学習資源として容易にアクセスできるようにすることで,人類の知的活動をさらに効果的にすすめることができる.社会においてそのような需要が存在することを,知識に関連する諸研究や諸政策の目標と方法をメタ的に分析することで,明らかにすることができる.さらに,認知の科学が蓄積してきた人類の知識についての知見が,知識の効果的な体系化と資源化にどのように貢献できるかを考察し,認知科学による介入の指針を提案した.本年度は,心の科学からの拡張として学術領域研究のためのオントロジー設計を試みた.具体的には,医療,人文学から事例をもとめ,オントロジーによるアプローチが実際にどのような有効性を持つのか分析を試みた.医療現場における言語コミュニケーションのエラーの分析を通じて,より良い知識共有のための認知科学的介入の方法について,オントロジーを用いたアプローチを提案した.さらに,教育学,宗教学,文学を含む人文学研究における認知科学的介入の需要について検討し,現段階では潜在的な需要にとどまるが,人文学の科学的実質化のために重要な貢献ができる可能性を指摘した.個別のオントロジーの構築を,感情語彙の意味領域でおこなった.また,研究支援の具体的な提案として,人文学研究者が多人数で分散的にオントロジーを構築できる分散オントロジー・エディタを設計,実装した.心の科学に関する語彙と概念の機械可読辞書を,(i)研究者間の適切なコミュニケーションを支援する,(ii)初学者の学習を支援する,(iii)言語間の適切な翻訳を支援する,ために構築することが本研究の目標である.これを,知識工学およびインターネット技術の成果の上に実現するので,本研究は心の科学に関わるオントロジーの設計と構築の一般論をめざすことになる.具体的な学術領域として,認知科学(すでに成立した,しかし流動的な側面ももつ領域)と知識資源学(形成途上にある領域)についてのオントロジー構築を試みた.一般的に概念の定義に必ずといっていいほど侵入してくる,視点依存性,理論負荷性の問題は,認知科学,知識資源学においても顕著である.心や知識に関わる概念それぞれに単一の普遍的定義を与えることはほとんど不可能である一方,理論的立場を固定するならば,実用的な定義を与えることは十分に可能である.といっても,ある研究論文なり研究発表なりがどのような理論的立場,社会的背景をもっているかは,一般には明示的に述べられないので,その適切な推測のためには,十分な専門知識が必要となる.こうした状況が問題となるのが,(i)研究者間のコミュニケーションであり,(ii)初学者における学習である.これを(i)コミュニケーション・ギャップ,(ii)専門性ギャップの問題として定式化し,実用的な機械可読辞書を設計するための指針として用いることができることを示した.また,定義問題は,(i)すでに提案されている理論なり著作において,ある概念がどのように定義されているかを扱う場合=理解・解釈問題としての定義と,(ii)研究活動を通じてある新しい概念を提案する場合=創造問題としての定義,に分けて考えることができることも提案した.心の科学に関わる学術領域として認知科学と知識資源学をとりあげ,学術用語と学術概念の特徴を分析した.得られた特徴を適切に反映できるような,学術領域オントロジーの設計方針を提案した.一般的に知識の定義には,どのような立場から,どのような歴史を背負い,どのような理論を背景とするかという問題が,必ずといっていいほど侵入してくる(視点依存性,理論負荷性問題).特に,心的概念を多く抱える認知科学,心理学においてはこれが顕著である.形成途上にある領域の代表としてとりあげた知識資源学でも同様であることを見出した.心に関わる概念それぞれに単一の普遍的定義を与えることはほとんど不可能である一方,理論的立場を固定するならば,実用的な定義を与えることは十分に可能である場合が多い.ある研究論文なり研究発表なりがどのような理論的立場,社会的背景をもっているかは,一般に明示的には記述されていないので,その適切な推測のためには,十分な専門知識が必要となる。

こうした状況が問題となるのが,(i)研究者間,特に共有知識が異なる研究者間の学際的コミュニケーションであり,(ii)初学者における学習であることを,分析によって特定した.これらを,学際性ギャップ問題,熟達性ギャップ問題と名付け,どちらも知識の局所性の問題に還元できること,さらに実用的な学術領域オントロジーを設計するための指針として用いることができることを見出した.そして,どちらの問題も,著者/研究グループ/学派/分野に属する局所的な定義の使用から派生する問題と考え,オントロジーの実装上ではXML文書のDTDスキーマを用いて反映させる方法を提案した.
電磁流体力学による太陽活動の統合シミュレーション

本研究は、近未来の「宇宙天気予報」の基礎を築くという観点から、太陽内部における磁束浮上からフレア・コロナ質量放出、惑星間衝撃波まで含む太陽活動統合コードの開発を目的としている。平成16年度は、3年計画の初年度として、各階層の物理の解明と数値モデリングに関する研究を推進し、以下のような成果を得た。(1)浮上磁場における磁気的レイリーテイラー不安定性によるフィラメント構造の発生、および、それに伴う磁気リコネクション(Isobe et al.(2005)Nature,434、478):地球シミュレータを用いて、浮上磁場の史上最高の解像度の3次元電磁流体数値シミュレーションを行い、浮上磁場が自発的に筋状(フィラメント状)の構造を作ることを発見した。筋状構造は、浮上磁場の上部に形成された高密度層(上部が高密、下部が低密となる密度の逆転層)における磁気的レイリーテイラー不安定性が原因で発生する。また、これにともなって微細な電流シートが形成され、間欠的なリコネクションやフィラメント状のジェット噴出などが起こることもわかった。以上は、観測されている浮上磁場の筋状構造や微細フレアによる突発的なコロナ加熱を良く説明する。この成果はNatureに掲載され、新聞などのメディアでも広く報道された。(2)フレア、コロナ質量放出、および、付随する電磁流体衝撃波の数値モデリングとEIT波への応用(Chen et al.(2004),ApJ,622,1202):フレア、コロナ質量放出の数値モデリング研究の副産物として、近年、極紫外線望遠鏡(EIT)観測で発見され、その正体が謎であったEIT波の数値モデルを作るのに成功した。(3)コードの検証に必要となる、リコネクション厳密解の安定性解析(Hiroseら)、フレア観測データ解析(SakajiriらTakasakiら,Asaiら)などにおいても成果を得た。
農村景観評価の体系化および土地利用との関係に関する研究

本研究では、良好な農村景観の維持あるいは向上のために、農村景観の評価基準を作成し、体系化することを目的とした。そのうえで、良好な農村景観がどのような土地利用の上に展開しているのかを明らかにすること、および良好な景観を例示することも目的とした。これらの目的に基づき、以下の研究を行った。1)農村景観形成の主体として、地域住民、行政および来訪者の役割を明らかにするため、千葉県鴨川市大山千枚田において各主体に対するヒアリング調査およびアンケート調査を行った。その結果、これまで重視されていなかった来訪者の重要性が明らかになった。2)景観法および関連する通達・施行令・自治体における景観条例について収集情報をし、農村景観に関する記述を整理・分析した。とくに最も先駆的である真鶴市の条例については、詳細に分析し、行政の現場における有効性も確認した。また特徴的な景観行政を行っている北海道東川町、岐阜県白川村、神奈川県秦野市についても情報収集を行った。3)農村景観の各要素の分析・評価のため、国内の先進地(千葉県鴨川市大山地区、愛媛県宇和島市遊子地区、滋賀県近江八幡市水郷地区)および国外の先進地(イタリアのチンクェテッレ地域、ドイツのクラインメッケルゼン村、インドネシアのタバナン地区)を現地調査し、農地・住宅地・周辺の自然などの景観要素を収集し、分析を行った。とくにクラインメッケルゼン村では、同村および周辺の類似村の調査を行った結果、上位の行政団体であるジッテンゼンと協力して行っている土地利用計画(Bプラン)の適切な運用によって、村の活性化と景観保全とを両立させていることを確認した。4)農村景観を総合的に捉える方法として、構成要素を評価する方法、全体としての景観を評価する方法に加え、農村自治体のソーシャルキャピタルを加味する方法を試行した。その結果、ソーシャルキャピタルと景観の質とはある程度の相関があることが明らかとなった。しかしながら、相関の先の因果関係を明らかにすることが、課題として残った。そのうえで、良好な農村景観がどのような土地利用の上に展開しているのかを明らかにすること、および良好な景観を例示することも目的としている。この目的に基づき、以下の研究を行った。3)農村景観の各要素の分析・評価のため、国内の先進地(千葉県鴨川市大山地区、愛媛県宇和島市遊子地区、滋賀県近江八幡市水郷地区)および国外の先進地(イタリアのチンクェテッレ地域、ドイツのクラインメッケルゼン村、インドネシアのタバナン地区)を現地調査し、農地・住宅地・周辺の自然などの景観要素を収集し、分析を開始した。とくにクラインメッケルゼン村では、Bプラン(土地利用計画)の的確な運用が村の活性化と景観保全とを両立させていることを確認し、またBプランの運用に関する村や上位官庁の役割も明確にすることが出来た。4)農村景観を総合的に捉える方法の考察として、研究代表者と研究分担者は各種の機会に打合せを行い、叩き台を作成した。これをさらに改善し、農村景観研究者との研究会に備える準備を行っている。

4)農村景観を総合的に捉える方法として、構成要素を評価する方法、全体としての景観を評価する方法に加え、農村自治体のソーシャルキャピタルを加味する方法を試行した。その結果、ソーシャルキャピタルと景観の質とはある程度の相関があることが明らかとなった。しかしながら、相関の先の因果関係を明らかにすることが、課題として残った。
水の液－液相転移と「速い音速」現象：ゆらぎ＝エントロピーの直接測定

我々は、「速い音速測定」と呼ぶ新たな実験手法が、液体中の「ゆらぎ」=エントロピーの直接観測として利用できること、また、水の液体ー液体相転移現象の理解を深めるために非常に有効であること、を近年提言し、この手法による独自の液体研究を行っている。本研究では1水ーアルコール系、2水と類似の熱力学異常が観測されているテルル系、を主な対象として、この手法の有効性を立証すると共に、それぞれの系のゆらぎの状態を議論した。我々は、「速い音速」現象(非弾性X線散乱と超音波測定で液体の音速の値が大きく異なる)を利用した新たな実験手法が、液体中の「ゆらぎ」=エントロピーの直接観測として利用できること、また、水の液体ー液体相転移現象の理解を深めるために非常に有効であること、を近年提言し、この手法による独自の液体研究を行っている。本研究では、この「速い音速測定」を類似の他の系に適用し、この手法の有効性を立証すると共に、それぞれの系のゆらぎの状態を議論する。本年度の進展は以下の通りである。○水ーエタノール系の非弾性X線散乱測定:常温での組成依存性を調べた。得られた動的構造因子から見積もった音速は、アルコール組成に対して単調に減少した。これは、超音波速度が10%程度で極大を示すこととは全く異なる結果であり、新たに得られた重要な実験事実である。本研究の目的は、液体中のゆらぎの直接観測を行うことである。今年度は、以下4つの液体系に対して実験を行った。1水ーメタノール系:超音波速度の組成依存性に異常が見られ、構造と音速の関係が古くから議論されてきた系である。この系に対して非弾性紫外線散乱(IUVS)測定を行い、当該周波数領域の音速を決定した。超音波速度とは異なる値が得られ、ゆらぎによる緩和現象の議論が期待できる。2Bi-Ga系:代表的な2相分離系である。X線小角散乱(SAXS)測定を行い、相分離に伴い密度ゆらぎが発散傾向を示すことを観測した。3Ge-Te系:(これまで研究を行ってきた)Se-Te系同様、本系では密度や超音波速度に異常が観測され、低密度相ー高密度相の相転移が議論されてきた。この系に対して、SAXS、非弾性X線散乱(IXS)測定を行い、連続転移領域でそれぞれ、密度ゆらぎ、「速い音速」度合いが極大を示すことを、初めて観測した。4Pb-Sn系:代表的な2元共晶系である。SAXS測定を行い、組成、温度に対する密度ゆらぎの変化の観測に初めて成功した。また、液体の超音波測定装置の立ち上げを行った。研究計画から測定対象を一部変更・追加したが、全体としては目的に向かって計画以上に研究は進んでいる。1水ーメタノール系については、SPring-8におけるIXS測定の課題が採択され、2013年5月末に実験予定である。予定通りの進捗状況である。また予定にはなかったが、イタリア放射光施設にてIUVS測定を行い、我々のシナリオを補強する結果が得られたことは、計画以上の進捗である。2Bi-Ga系については、実験的困難も覚悟していたが、SAXS測定について問題なく成功することができた。3Ge-Te系は計画にはなかったが、我々の主張を補強する重要なデータが得られ、目的達成に向け、予定以上の成果となっている。4単純な共晶系(Pb-Sn系)でもゆらぎの変化が観測できたことは、研究計画にはなかった新たな方向性が拓けている。上記追加の実験等を優先したため、IXS用の低温容器の開発、超音波測定装置の開発については予定より遅れている。IXS実験については、水ーメタノール系、2相分離系を予定通り遂行する。研究目的達成に向けては、超音波測定も重要な位置を占めているが、他の実験を優先したため、装置の立ち上げが現在やや遅れている。今後、高温(<1000度)、低温(>-20度)での測定が可能な測定容器の開発を行い、実際の測定を遂行する。研究成果については、国内学会での発表の他、アメリカ・スタンフォードで開かれる非弾性X線散乱国際会議(IXS2013)での発表を行う。SPring-8での実験に必要な消耗品が約40万円、旅費が約10万円である。超音波測定用の消耗品が約40万円。そのほか、国際会議の旅費に約30万円を予定している。
地域水環境の保全と農業水利施設の管理手法に関する基礎研究

南九州火山灰土壌地帯は,元来,河川水,湧水,地下水あるいは溜池を水源とする天水依存型の農業地帯である。ところが,この地域は戦後の50年の間に,土地利用形態の変化,農地の減少や河川改修等によって水文環境が相当に変化し,河川水位や地下水位の低下,あるいはため池や湿原の減少等の水環境の変化が生起している。その結果,気温の上昇と湿度の低下,霧の発生の減少等の気象環境変化が認められている。この様に水環境の変化が進行する中で,ダム・堰・調整池,水路,パイプライン等の建設を含む農業水利事業が完了したり,進行中であったり,あるいは今後着工する地域がある。ところで,農業水利事業とは新たな水環境創生事業に他ならない。卑近な事例として高鍋防災ダムがある。築造され30年経過し,ダムの効果が発揮されていると同時に,湿原が出現し,今その保存のあり方と環境教育の一環として注目を浴びている。また,昨夏の無降水・猛暑による早魃被害が報じられた一方で,一ツ瀬地域の水利事業完了地域ではその事業効果が報じられた。この様に農業用水は単に安定した作物生産や営農上の観点から,農業・農村の活性化に貢献するばかりでなく,周辺の大気・微気象環境を良好にし,用水として使用される過程において,また,使用された結果として,地表水あるいは地中水・地下水として3次元的に地域水環境に影響を及ぼしていることが明らかになった。このように農業用水は地域水環境の保全に対して公益的機能をもっている。しかるに,農業用水も取水・利用には利水上の制限があり,水利施設の観点からの用水管理のあり方が重要な課題となっている。そのためには水利用の実態と気象条件との関連を詳細に解析し,水使用量の推定を行うことが重要な要因となる。気象変動の予測にはひまわり画像が有益な情報であり,この利活用による農業水利施設の管理が可能であることを確認できた。調査研究の対象としている南九州の鹿児島・宮崎両県における農業水利事業完了地域の水利用実態を,各土地改良区の事業完了後から今日までの水管理データに基づいて解析検討した。その結果、事業完了後の水利用の実績は年を経る毎に増加し,十数年経過すると使用量はほぼ一定になる。これには,この地域が元来天水依存型の農業であったために,農業用水としてパイプラインによって給水され始めても,その水の利活用法が初めのうちは分からず,その習熟に年月を要するということである。また,事業完了後の水利用による営農形態の変化と土地利用形態の変化,特に,施設型農業への変化に伴い降雨遮断ハウス面積が急増し,それに伴う水利用の実態が変化している。更に土壌条件・気象条件によって地域特有の水利用の多目的化が進展し,水管理日報を詳細に検討するとそれぞれの水利用の目的によって,利用時間帯の特徴が明らかになった。このことは潅漑計画,潅漑施設の設計上重要な水利用の実態である。この様な実態を考慮した農業水利施設の水管理が必要である。また,地域水文・水環境の変化によって気象環境がどの様に変化しているか,その実態を過去の調査資料などを収集し,解析検討した。この地域環境変化は継続調査する。さらに,ひまわり気象衛星情報を受信可能なシステムを備品費で購入し,経験的に行われている農業用水の使用水量が気象現象の変化とどの様に対応しているかを気象衛星ひまわり画像情報との関連から研究解析した。その結果、このひまわり画像受信システムを利用すると広域の地域気象状況変化を1時間ごとに情報収集できるので,各土地改良区の水利用実態と関連づけることが可能である。従って,将来的には農業水利施設の水管理にひまわり気象衛星情報を利用することの可能性を確認できた。

そのためには水利用の実態と気象条件との関連を詳細に解析し,水使用量の推定を行うことが重要な要因となる。気象変動の予測にはひまわり画像が有益な情報であり,この利活用による農業水利施設の管理が可能であることを確認できた。
カブトガニ血球細胞分泌顆粒内に見い出されたプロリンイソメラーゼの機能

カブトガニ血球細胞は、体液凝固因子、レクチン、抗菌物質などの防御物質を密に含んだ大小二種類の顆粒をもつ。これらの顆粒内成分は、グラム陰性菌表層のリポ多糖(LPS)刺激にともなって血球細胞よりエキソサイトーシスによって体液中へと放出され、感染菌の凝集、被包化、殺菌など、この動物の生体防御系の中心的役割を果たしている。我々は、体液凝固因子の一つであるG因子の機能解析の過程で,カブトガニ血球細胞内に存在する27kDaの未知のタンパク質が、抗G因子サブユニットβ抗体と反応することを見い出し、このタンパク質の解析を行い、以下の知見を得た。まず、同抗体との反応性を指標に、このタンパク質(p27)を精製し、さらにcDNAクローニングを行い、その全塩基配列を解析した。p27のアミノ酸配列は、プロリン-シストランス-イソメラーゼ(peptidyl-prorylcis/trans-isomerase)の一種で免疫抑制剤サイクロスポリンAの細胞内ターゲットと知られるサイクロフィリンBと高い相同性を示した。p27はイソメラーゼ活性を示し、この活性はサイクロスポリンAによって阻害されたが、FK506による影響は見られなかった。p27は他のサイクロフィリンBと同様、N末端に疎水性の分泌シグナル配列をもつものの、サイクロフィリンBに共通して存在するC末端の小胞体保持シグナル配列は保存されていなかった。p27は血球細胞内の大顆粒内に特異的に局在する新しいタイプのサイクロフィリンであることが明らかになり、我々は、このタンパク質をサイクロフィリンGと命名した。本研究は調節性分泌顆粒内のサイクロフィリン様のタンパク質の存在を示した初めての報告であり、分泌タンパク質の貯蔵の場においてもシャペロン様のタンパク質による品質管理システム(quality control system)が存在する可能性が示唆された。
東日本大震災の災害救援業務において救援者が被る心理的影響に関する縦断研究

平成30年度は、東日本大震災の災害支援業務に従事した陸上自衛官(N=56388)の派遣後1年間に渡るデータベースに対し、派遣後6年目までのデータを連結するとともに、解析作業の見直しに取り組んだ。昨年まで取り組んでいた3群への分類(Control群;派遣後5年間一度もHigh-PTSRでなかった群、早期PTSR群;派遣終了後6ヶ月までにHigh-PTSRを呈した群、遅発PTSR群;派遣終了1年後以降に初めてHigh-PTSRを呈した群)は一旦取りやめ、縦断データをより活用することが可能なコックス比例ハザードモデルによる解析に取り組んだ。Impact of Event Scale Revised (IES-R)により評価した心的外傷反応(PTSR; Post-traumatic Stress Response)は、これまで通り25点以上の者をHigh-PTSRと定義した。派遣後6年間のfollow-up調査において、1度以上High-PTSRを呈した者は全体の5.9%であった。派遣終了後1ヶ月の時点でHigh-PTSRを呈しなかった52225名に対し、コックス比例ハザードモデルを適応したところ、High-PTSRの危険因子として、高年齢・幹部・長期の派遣・自身の被災・遺体業務・被曝リスクのある業務・派遣後休暇の未取得・派遣後の過重労働が抽出された。これらの回帰係数を標準誤差で割った値により影響の大きさを評価したところ、特に自身の被災・長期の派遣・高年齢・派遣後の過重労働で高い値を示していた。今後の大規模災害においては、派遣期間を短期化し、自ら被災している隊員(特に高年齢の者)に対するケアを強化し、かつ派遣後の過重労働を可能な限り避けることにより、派遣隊員の心的外傷反応を軽減できる可能性が示唆された。当初の解析手法よりも適切な解析手法が明らかとなり、再解析するに至った。再解析に時間を要した結果、論文報告する時期が遅れてしまい、現在に至っている。平成31年度は、コックス比例ハザードモデルを用いて解析を完了させ、論文化する予定である。可能であれば、混合軌跡モデルを用いた解析にも取り組みたいと考えている。「東日本大震災の災害救援業務において救援者が被る心理的影響に関する縦断研究」について、科研費の助成が決定したことを防衛省の陸上幕僚監部衛生部に報告し、今後は組織における研究として実施するための承認を得た。また、防衛医科大学校の倫理委員会において、研究実施の承認を得た。さらに、陸上自衛隊所属の全国の臨床心理士に対し、本研究計画及び実施方法について説明して回り、研究協力を依頼した。防衛省の健康管理の一環として8月から9月にかけて実施されるメンタルヘルスチェックにおいて、本研究に必要な心理的評価尺度(K10及びIES-R)を入れてもらい、対象となる職員のデータを収集した。また、平成27年2月に実施された第60回防衛衛生学会において、本研究に関するサテライトシンポジウムを開催し、本研究の実施状況及び問題点について議論した。その中で、職場において臨床心理士が精神疾患簡易構造化面接を実施することが予想以上に困難であることが明らかとなった。職場における精神保健スタッフとして、臨床心理士が研究に協力することにより、職員との信頼関係を損ないかねないという背景が挙げられた。本研究を計画する契機となった予備調査に関しては、第13回日本トラウマティックストレス学会及び、第110回に本精神神経学会において報告した。特に日本トラウマティックストレス学会においては、本演題が最優秀演題賞を受賞した。主要アウトカムとして設定していた、精神疾患簡易構造化面接の結果について集計・分析し、第61回防衛衛生学会において報告した。全国の陸上自衛隊駐屯地のうち、16カ所の駐屯地において本研究協力を得ることができ、合計83名に対して精神疾患簡易構造化面接が実施された。対象者の約3分の1となる28名に何らかの診断が該当し、このうち19名(約7割)は精神科の受診歴がなく、今回のような介入の有効性が示唆された。しかしながら、精神疾患簡易構造化面接の実施数は100例に満たず、分析を実施するには困難と考えられた。従って、本研究の主要アウトカムを心理的評価尺度であるIES-R及びK10へと変更した。東日本大震災への派遣後、1年間に渡りIES-R及びK10が評価された陸上自衛隊員約5万7千名のデータに対し、3年後のIES-R及びK10データを連結して得られた、33901名のデータを解析した。IES-R平均得点は時間経過に伴って有意に低下し、3年後の高得点者(25点以上の者)は0.9%であった。派遣後1年間に一度でも高得点となった1278名のうち、派遣3年後にも高得点を示していた者は138名(10.8%)であった。一方、派遣3年後に高得点を示していた315名のうち、派遣後1年間に高得点でなかった者は177名(56.2%)と過半数を超えていた。派遣3年後のK10平均得点は、派遣終了後1年間のいずれの値よりも有意に高い値であった。しかしながら、派遣3年後のK10得点を陸上自衛隊全体でみると、東日本大震災に派遣された隊員は、派遣されなかった隊員よりも有意に小さな値を示しており、震災派遣による影響ではないと考えられた。派遣3年後のIES-R高得点に関連する有意な要因のうち、オッズ比が2以上のものは、自身の被災(オッズ比2.5)と派遣後の過重労働(オッズ比2.0)であった。平成27年度の研究計画としては、(1)災害派遣

3年後までの調査データの集計/解析・学会発表(2)平成28年度調査(5年後調査)に向けてのアンケート項目の見直し/準備、の2項目を予定していた。これらについては、現在のところ概ね予定通りに実施できている。平成28年度は、東日本大震災において災害支援業務に従事した陸上自衛官に対し、5年後のfollow-upデータを収集した。心的外傷反応(PTSR; Post-traumatic Stress Response)を評価するための主要アウトカムについては、心理尺度であるIES-Rへと既に変更し、5年後調査においてもIES-Rによる評価を実施した。これらのデータについては、現在3年後までの調査データに連結作業中である。派遣3年後までの33900名のデータ分析に関しては、IES-Rが25点以上をHigh-PTSRと定義し、3年間一度もHigh-PTSRでなかった群(Control群)、派遣終了後6ヶ月までにHigh-PTSRを呈した群(早期PTSR群)、派遣終了1年後又は3年後に初めてHigh-PTSRを呈した群(遅発PTSR群)、の3群に分類して実施した。これらの分析において、これまでに以下の知見が得られている。PTSRは時間経過に伴って有意に低下しており、派遣3年後のHigh-PTSRは全体の0.9%にまで低下していた。3年間で1度以上High-PTSRを呈した者は1455名(全体の4.3%)で、このうち遅発PTSR群は335名(23.0%)であった。遅発PTSR群とControl群のPTSRを継時的に比較すると、遅発PTSR群は派遣終了後6ヶ月以前からControl群よりも有意に高いPTSRを呈しており、この時期に閾値下のPTSRが存在していることが確認された。多項ロジスティック回帰分析において、Control群と比較した、早期PTSR群及び遅発PTSR群に関連するリスク要因を抽出したところ、高年齢・長期の派遣・自身の被災・帰隊後の過重労働といった要因が共通して抽出され、ほぼ同様の傾向を見とめた。これらの知見は平成28年度にも学会発表しており、今後論文を作成していく予定である。平成28年度に予定していた5年後調査に関しては、順調に実施することができた。データの連結作業についても現在進行中であり、順調に進行していると考えられる。平成29年度は、東日本大震災の災害支援業務に従事した陸上自衛官を対象とした派遣後3年目までのデータベース(N=56388)に対し、派遣後5年目のfollow-upデータ(N=29889)を連結して解析を実施した。心的外傷反応(PTSR; Post-traumatic Stress Response)はImpact of Event Scale Revised (IES-R)により評価し、25点以上の者をHigh-PTSRと定義した。対象は、派遣後5年間一度もHigh-PTSRでなかった群(Control群)、派遣終了後6ヶ月までにHigh-PTSRを呈した群(早期PTSR群)、派遣終了1年後以降に初めてHigh-PTSRを呈した群(遅発PTSR群)、の3群に分類した。1ヶ月後には2.7%を示していた遅発PTSR群の割合は、時間経過とともに有意に低下して3年後には0.9%となっていたが、5年後には1.5%と再度上昇傾向が見られた。
精子の先体反応および透明帯結合におけるアクロシンの役割に関する研究

[目的]アクロシンは精子先体に存在する酵素で,先体反応の過程で放出されるアクロシンは受精現象に不可欠である.しかしながら,その詳細な機序は不明なため,本研究では先体反応完了後の精子内に残存するアクロシンの割合を測定し、受精過程におけるアクロシンの意義について検討を行った.[方法]良好な精液所見を示す,妊孕性の確認された症例(n=15)を対象とした.Percoll法にて精漿を分離した洗浄精子細胞を,ヒト血清アルブミン添加培養液中で8時間培養し,受精能獲得させた後にCa^<2+> ionophore A23187を加えて先体反応を誘起し,精子細胞と培養液を遠心分離した.Triple stain法により精子生体膜を染色し,先体反応精子の割合を判定した.精子洗浄直後の先体反応開始前の精子細胞(a:総アクロシン活性)と分離した培養液中(b:先体反応精子より放出されたアクロシン活性)のアクロシン活性を測定した.これより,精子あたりの総アクロシン活性(A)=a/総精子数,先体反応完了時に放出されたアクロシン活性(B)=b/先体反応精子数を算出し,100×(A-B)/Aで残存アクロシンの割合を求めた.アクロシン活性はarginine amideを基質として,分光光度計で測定した。[成績]A23187添加・培養後の先体反応精子率は49±5%(mean ±SD)であった.残存アクロシンの割合は47±6%であり,先体反応完了後に約1/2のアクロシンが精子内に残ることが示された。[結論]先体反応完了後に残存するアクロシンは,先体反応以後の受精過程において活性化・消費されると考えられ,アクロシンが透明帯結合・貫入等の後期受精過程においても重要な意義を有することが示唆された.現在は後期受精過程におけるアクロシンの変化を検討中である。
運動初期における中枢・末梢性発汗反応と皮膚血流量の応答に対する運動鍛練の影響

本研究ではこれまでの測定項目に皮膚血流の測定を加え、運動初期における皮膚温、血流量の変化と発汗反応(中枢性、末梢性機序)との関係を解析するとともに、この関係への運動鍛練による影響の検討を目的とした。運動鍛練者(5名)と非鍛練者(5名)を被験者とし、人工気象室内26°C、60%rhの条件にて100120wattの一定運動強度で2030分の自転車運動を実施した。局所発汗量(カプセル法)、発汗量(体重法)、発汗波、鼓膜温、皮膚温、心拍数、皮膚血流量を連続記録した。尚、測定は被験者に実験の内容を説明し、本人の承諾を得て行われた。両群とも運動開始とともに鼓膜温、皮膚温(chest,arm,thigh,leg)ともに初期降下を示し、特に大腿皮膚温は運動開始後8分まで急峻な低下を示した。他の皮膚温は運動鍛練者の初期降下が小さく運動中の上昇は急峻であった。運動中の発汗量、発汗拍出頻度は運動鍛練者で少なかった。また、運動鍛練者では、発汗開始時の拍出頻度は少なく(1-5回/分)、運動経過とともに徐々に増加したのに対し、非鍛練者では発汗開始とともに高拍出頻度(6-10回/分)を示した。前腕皮膚血流量は運動開始時にrestに比べてやや増加し、運動開始後2-5分にやや減少した。運動開始6分目よりしだいに増加し、8-12分で急激な上昇を示し、そのレベルを運動終了まで維持した。両群とも血流量の増加傾向は心拍数、体温の上昇傾向とほぼ対応した。拍出頻度との関係については本研究では明らかにできなかった。今後の検討課題としたい。運動初期においても、長期運動鍛練者は少量の発汗と皮膚温の上昇によって体温をコントロールしており、これには中枢性および末梢性の感受性低下が寄与していると推察できる。これは、熱帯地住民に見られる長期暑熱順化と類似しており、大変興味ある結果であった。
銀河団の形成過程と進化

(1)銀河団での元素合成の鍵となるIa型超新星の寿命を太陽系近傍のデイスクの主系列星の〔O/Fe〕比と〔Fe/H〕頻度分布、更に残存するガス量とを観測拘束条件として用い、太陽系近傍の化学進化の考察から25±5億年と決定した(石丸,有本,吉井,準備中)。球状星団の星にはIa型超新星の痕跡が見られない。この事実とこの研究の結果は銀河系のハローの収縮のタイムスケールがIa型超新星の寿命よりも長い、即ち数十億年以上であることを示唆する。次に、(2)楕円銀河の銀河風成因説(Arimoto & Yoshii 1987)に立脚して、初期質量の異なる楕円銀河のそれぞれについて、銀河風発生時と以後に外空間に放出されるガスと各重元素(酸素、鉄等)の質量を解析的に求めた。その結果、銀河風発生後に放出されるガスと重元素の質量は銀河風時のそれとほぼ同量であり無視できないことがわかった。以上を基礎にして、(3)銀河団の形成過程と化学進化を記述するモデルをトップダウン(T-D)仮説とボトムアップ(B-U)仮説のそれぞれに基づいて構築した(石丸,有本)。それにより銀河団ガスに含まれる鉄の質量と楕円銀河の総光度の比は一定となり、観測値はどちらの仮説でも(1)と(2)で求めた銀河内での元素合成によって定量的に説明できることを明らかにした。またT-D仮説に従えば、銀河団ガスの鉄組成が過去100億年以上に遡ってもほとんど現在の値と変わらないのに対して、B-U仮説では原始ガス雲の流入とともに銀河団が成長する効果により、鉄の組成が過去に遡るほど増加することを定量的に明らかにした。両者の違いは「あすか」衛生で検出可能な限界にある。B-U仮説では低質量の銀河団は途中で成長が止まった状態にあると考えられる。このとき、大質量の銀河団ほど鉄の存在量が低いという観測事実は銀河団の成長とともに原始ガスが流入して銀河から放出された重元素を稀釈するという効果によるものとして自然に説明できるが、T-D仮説に基づいた場合には、大規模な銀河団ほど銀河の生成率が何らかの原因によって低かったと仮定する必要がある。
大腸癌においてサイトカインにより誘導されるFas抗原とアポトーシスの解析

IFNとTNFまたは抗癌剤である5-FUの併用時の、大腸癌細胞株COLO201におけるFasの発現とアポトーシス誘導を検討した。また、アポトーシスの起こるメカニズムとしてBcl-2やその関連タンパクの関与に関しても検討を加えた。1. IFN-γとTNF-αは単独でも濃度依存性または時間依存性に大腸癌細胞株であるCOLO201のFasの発現を増強し、またアポトーシスを誘導するが、両者の併用が、それぞれの単独投与より抗腫瘍効果があり、さらによりFas抗原の発現を増強する。また、このFas抗原を刺激することで腫瘍細胞が容易にアポトーシスに陥ることが明らかとなった。アポトーシスに陥った腫瘍細胞ではBcl-2の発現低下Baxの発現増強がタンパクレベルまたmRNAレベルでみられ、腫瘍細胞がアボトーシスに陥るメカニズムとしてはBcl-2の発現低下とBaxの発現増強が関与していると考えられた。2. IFN-γと大腸癌に用いられる抗癌剤である5-FUとの併用に関しても検討を加えた。5-FU単独でアポトーシスを誘導可能であるが、IFN-γを加えることで相乗的にアポトーシス細胞が増加し、このとき、Bcl-Xの発現に変化はみられなかったが、Bcl-2の発現低下、Baxの発現増強が認められた。3. 5-FUとIFN-γ投与時のCaspaseの活性化ても検討を加えた。5.FUとIFN-γは単独でcaspase3と8の活性化を誘導したが、両者の併用でさらに活性化が認められた。これは、基質を用いた発色法とwestern blotingにて確認された。大腸癌細胞株COLO 201を用いて、サイトカインによるFasの発現誘導と抗Fas抗体による治療の可能性を検討した。TNF-αまたはIFN-γをCOLO 201にin vivoで投与することでCOLO 201にapoptosisを誘導し、両者を同時に用いることでさらに高率にapoptosisを誘導可能であった。TNF-αまたはIFN-γによるFasの発現増強も認められ、抗Fas抗体を併用することでより高率にapoptosisを誘導できた。このときのBcl-2とBaxの発現を検討し、apoptosis誘導の機序について検討した。apoptosisに陥ったCOLO 201が増加するにしたがってBcl-2の発現低下、Baxの発現増強が認められ、サイトカインによるCOLO 201のapoptosis誘導はBcl-2の発現低下とBaxの発現増強によると考えられた。次に、抗癌剤である5FUとIFN-γの併用効果について検討した。5FUとIFN-γはそれぞれ単独でも濃度依存性にCOLO 201にapoptosisを誘導可能であったが、両者を併用することでより高率にapoptpsisを誘導可能であった。この時のapoptpsis誘導の機序について、Bcl-2,Bax,bcl-xのmRNAレベルと蛋白レベルでの検討を行った。Bcl-xの発現に変化はみられなかったがBcl-2の発現低下、Baxの発現増強が認められた。サイトカインの併用やさらに抗Fas抗体を加えること、またサイトカインと抗癌剤の併用で高率よく、癌細胞にapoptosisの誘導が可能であった。Apoptosis誘導の機序に関してはBcl-2の発現低下、Baxの発現増強が考えられた。
リスク体験型講習における危険行動抑制メカニズムの解明

本研究は、危険作業上のルール逸脱行為を防ぐ教育手法の一つであるリスク体験型手法に焦点を当てた。この手法は、他の手法によるリスク提示に比べ、被験者の危険回避行動を促した。ただそれは、リスク認識改善によるというよりは、手がかり刺激に対する単純反応であることが推測された。また、このようなリスク体験手法の利用は、特に能力的に自身の行動基準と実際の行動との間が乖離しやすい場合に有効であることが示された。ただ、連続してリスク体験を提供することにより高い講習効果が急激に減衰し得る可能性も示唆された。本研究は、安全講習の効果を高める手法として仮想的に事故やリスクを体験させるプログラムの効果について、1)リスク認識におけるギャップの修正と、2)感情的高揚の寄与について明らかにすることを目的としている。リスク体験プログラムには様々なものがあるが、本研究ではドライビングシミュレータを用いた運転講習と、メーカーにおける安全作業を目的とした作業研修とを取り扱う予定である。21年度は申請内容に沿い、前者の運転講習を想定した実験を実施した。想定された教習内容は、見通しが悪く信号の無い交差点におけるサンキュー事故に対する意識向上を目指すものであった。実験対象はサンキュー事故を起こしやすいとされる60歳以上の高齢ドライバと、若年ドライバであった。これらの被験者を、サンキュー事故を起こすリスクを実感させるリスク体験群、リスクを実感させず、運転後にデータを再生してそのリスクを呈示する群、等に割り当てた。本研究ではリスク体験効果の持続性をも検討対象としているが、この実験においてリスクについて学習した効果を1年後、同じ被験者で確認するためには必要な実験であった。ただ、申請者は21年度の6ヶ月間、イギリスのロンドン市立大学において研修しており、時間的な制約より、データを収集した被験者人数は当初予定していた人数に達していない。そのため、不足分は22年度5、6月に収集する。また、結果は22年度8月の計測自動制御学会、ならびに9月の日本心理学会において発表する予定である。前者の運転講習を想定した実験について、21年度に始めたが、途中、海外研修のため、実験を21年度中に終わらせることができなかった。22年度はその続きを実施し、全員の被験者分のデータを収集した。その結果を22年8月の計測自動制御学会、9月の日本心理学会、11月のSJDM年次大会において発表した。これらの学会で発表した際に得られたコメントを生かし、論文としてまとめたものを、現在、国内の学術雑誌に投稿中である。また、この実験で測定した教習効果の持続性について測定するための実験を22年度末に予定しており、高齢被験者の一部は被験者契約を既に済ませていたが、東日本大震災により、実験をとりやめなければならなかった。作業研修を題材として実験も同時期に予定しており、プログラム等の準備はできていたら、停電のため、実施できなかった。これら2つの実験は、5月から6月にかけて実施する予定である。本研究は、専門知識に基づき遂行される作業においてしばしば慎重さが失われる問題に対し、リスク体験型講習が及ぼす効果とそれに寄与する要因について解明することを目的としている。この目的を達成するため、2種類の実験を実施してきた。A)運転ドライバ講習に関する実験B)メーカーにおける安全作業を目的とした作業研修を想定した実験A)について、ドライビングシミュレータを使用したリスク教習を模した実験を平成22年度に終了させた。23年度は、このときのリスク教習効果の持続性について検討するための実験を実施した。22年度の実験に参加した被験者に再度の実験参加を依頼した。被験者が以前の実験内容について思い出して運転した場合のデータではなく、日頃の運転における教習効果の持続性をみることを目的としていたため、実験に際し被験者には、22年度に実施した実験とは関係ないテーマについて調べると説明した。これに関連して、リスク教習とは関係ないが、高齢者のリスク認知特性を明らかにするのに有用な運転シナリオでもドライビングシミュレータを運転してもらったり、コンピュータ上での意思決定課題(最後通牒課題)にも取り組んでもらったりした。運転データの解析は途中まで終え、国際雑誌に投稿したところである。また、教習効果の持続性に関しては、今後も解析を継続させる。さらに、高齢者のリスク認知を知る上で有効な運転シナリオでの運転データは国際学会と学内シンポジウムにて発表、最後通牒課題の結果は、国内雑誌に投稿済みである。B)の実験は23年度に実施した。このデータは昨年度の日本心理学会にて発表済みである。この学会発表において、多くの聴講者の方と活発に議論し、様々なご意見をいただいた。

これを参考に、今後は考察をさらに展開し、国内学術誌に投稿する予定である。本研究は、リスクを伴う作業において慎重さが失われる問題に対し、リスク体験型講習が及ぼす効果とそれに寄与する要因について解明することを目指した。特に次の2点に着目した:1)自己モニタリング能力との関連、2)リスク体験による感情的高揚の講習効果への寄与。また、体験型講習の効果について異なる種類の作業間で比較するとともに、各要因との関係について網羅的に調べるため、A)自動車運転、B)企業における安全管理作業を模擬した実験をそれぞれ実施した。その結果、1)自己モニタリング能力との関係については、高齢者等、モニタリング能力そのものが若年者に比べ低下している可能性がある場合に、リスク体験が講習効果を向上させ得ることが示された。ただ、若年者に関しては、実際の行動と行為者が持つ自身に対するイメージとを一致させるにあたって、リスク体験が非常に効果的であるとの結論には至らなかった。また、若年者を対象とした実験において、非意図的なスキルベースのエラーの抑制は、リスク体験の導入によって講習効果が増幅した一方、作業そのものを単純に繰り返す練習によってもエラーは減少した。強い感情への曝露による受講者の負担を考慮すると、これらのエラー抑制についてリスク体験の重要性が極めて高いとは推測されなかった。2)リスク体験による感情的な要因の効果は、2つの特徴を示した。第一に、リスク体験が受講者に驚きの感情等のみを提供する場合に比べ、社会的に否定的な影響を及ぼすことを理解させた場合の方が、講習効果の持続性が確認された。第二に、リスク体験は、全体的な作業の正確性を高めるというよりは、事故が起こる確率を0にする頻度を高める形で、特に意図的逸脱の抑制に効果的であった。最終的には、リスク体験が高い抑制効果を示すエラーの特徴と限界点に関する結果に基づき、リスク体験が講習効果を高める機序について考察を展開した。23年度開始当初は震災の影響により、実験の制限が懸念されたが、夏季の実施を避けたことで、ほぼ計画通りに研究を進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が本研究課題の最終年度となるため、23年度までに実施した実験結果を整理する。特に、本研究が焦点を当てている自己モニタリング、および感情的高揚とリスク体験型学習の効果との関係について洞察し、リスク体験型講習がリスク認識、およびリスク行動に及ぼす影響について総括する。