hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受容体キナーゼを介した新規貪食経路に関わる受容体の同定と病態時での役割解明

Gタンパク質共役型受容体キナーゼ(GRK)ファミリーに属するGRK6は、アポトーシス細胞の貪食を仲介している。GRK6の上流あるいは下流の分子を同定することを試みた。GRK6のコンフォメーションを検出するFRETおよびBRETプローブは感度が低くスクリーニングに使えなかった。しかしながら、BRETプローブを用い腫瘍壊死因子ーα(TNF-α)刺激によるGRK6のコンフォメーション変化を検出でき、GRK6がIκBαと結合しリン酸化することでNF-κB活性化の仲介分子として働いていることを見出し報告した。アポトーシスを起こした細胞が速やかに除去(貪食)されない場合、細胞内成分の漏出が起き炎症反応が引き起こされる。そのため、生体内にはアポトーシス細胞を速やかに貪食する機構が備わっている。これまでに、貪食経路として3種が報告されている。申請者は、Gタンパク質共役型受容体キナーゼ(GRK)が、報告されている経路とは独立してアポトーシス細胞の貪食を仲介することを見出した。GRKはアゴニストの結合したGタンパク質共役型受容体を選択的にリン酸化するキナーゼである。GRKは7種のサブファミリーに分かれ、このうち貪食を仲介するのはGRK2とGRK6であった。また、GRK2とGRK6のうち、GRKのリン酸化(キナーゼ)活性依存的に貪食を促進するのはGRK6のみであった。したがって、GRK6はタンパク質のリン酸化を介して貪食を仲介していると結論づけられた。そこで、GRK6が相互作用する相手を同定するためにスクリーニング系を構築することを試みた。相互作用を検出する方法としていくつかのアプローチがある。近年頻繁に行われているのは2種の励起波長の異なるGFP変異体を用いるFRETと呼ばれる方法である。しかしながら、FRETではGRKとタンパク質との相互用は検出できないことが明らかになった。GFPの代わりにルシフェラーゼを用いるBRETも、付加させるタンパク質の分子量が大きいため、評価系としてはFRETと同じように不十分であると思われた。そこで、GFPを2つに分けたスプリットGFPを用い相互作用を検出できるか検討した。すでに相互作用することが報告されているいくつかのタンパク質との相互作用を検討すると、弱いながら相互作用を検出することができた。今後、未知のタンパク質との相互作用を検出できるまでに感度を上昇させる。Gタンパク質共役型受容体キナーゼ(GRK)には7種が存在しており、その中のGRK6がアポトーシス細胞の貪食に関わっていることを見出している。本研究では、GRK6と相互作用する分子を同定し、アポトーシス細胞の結合から貪食までの新たな経路の確立を目指した。相互作用する分子を同定するために、GRK6の構造変化を検出するプローブをいくつか作成した。初めに、GRK6のアミノ末端およびカルボキシル末端にスプリットさせたGFPを付加し、GRK6の活性化に伴に構造変化が生じるとGFPが再構築され、GFPの蛍光が回復することを利用して相互作用する分子のクローニングを試みた。しかしながら、いくつかのコンストラクトを作成したものの、十分な蛍光強度の回復を得ることができなかった。そこで、相互作用を検出する感度を上昇させるために、Bioluminescence Resonance Energy Transfer (BRET)を用いた手法に切り替えた。GRK6のアミノ末端にルシフェラーゼ、カルボキシル末端にGFPを付加させたプローブを作成した。このプローブでも結合によるシグナルが小さくスクリーニングには使えなかった。しかし、偶然にもGRK6が腫瘍壊死因子ーα(TNF-α)刺激による転写因子NF-κB活性化の仲介分子として働いていることを見出した。NF-κBは炎症性分子の発現を制御している転写因子である。NF-κBの活性化は、NF-κBシグナリングを負に制御しているIκBαをGRK6が直接結合しリン酸化することで、抑制活性を解除させたためであった。さらに、TNF-α刺激は、GRK6のBRETプローブのBRET比を上昇させた。これらの結果は、GRK6が転写因子NF-κBの活性調節をとおして、炎症応答の仲介分子として働いていることを示している。研究室ホームページ循環薬理学感度よく相互作用を検出できるプローブの作成に、当初予定していた期間以上の時間を取られた。今後、スピードを上げるとともに残されたin vivoでの役割についても解析する予定である。また、プローブを作成する過程で、思ってもみなかった知見を得ることができ、こちらの研究も同時に進行していく予定である。GRK6と相互作用するタンパク質を効率よくかつ感度よく検出するにはスプリットGFPプローブの改善が必要である。この目的のため、リンカーの長さをいろいろと変えた(最大100アミノ酸まで)プローブを作成する。リンカーを長くすることで、バックグランドを減少させるととともにシグナルの強度を増強できると報告されている。また、プローブがうまく働かない場合を考えて、shRNAライブラリーを用いたスクリーニングも開始する。

プローブの作成とは別に、スプリットGFPのプローブがGRK6と相互作用するタンパク質を検出できるか検討する過程で、研究室に存在していた各種シグナリングとの相互作用を検討したところ、新たにGRK6がSmad6と相互作用することを見出した。しかしながら、この相互作用が生理的な結合を反映しているのか、Smad6の作用発現にGRK6が関与しているのかなど多くの点が明らかではない。そこで、Smad6の活性を評価すためにBRE-Lucを利用し、TGF-βまたはBMP刺激によるSmad6の活性化にGRK6がどのように影響するのか検討する。また、これらの刺激によるSmad6活性の上昇に対するキナーゼ活性欠損型GRK6の効果を検討し、GRK6の効果がキナーゼ活性依存成果についても検討する。次に、Smad6を介する生理的な応答としてブレオマイシンによる肺の線維化を検討する。ブレオマイシンによる肺傷害およびそれに続く線維化が、野生型およびGRK6ノックアウトマウスの間で異なるのかを検討することで、GRK6とSmad6との相互作用のin vivoでの重要性を明らかにする。
野生遺伝子および外来遺伝子DNA導入マウスの系統化システムの開発とその基礎的研究

本研究班は、「野生遺伝子導入動物」および「DNA導入動物」など自然界に存在しない新しいタイプのモデル動物を系統化し、生物機能モデルやヒト疾患モデルとして確立することを目的としている。以上の目的を達成するために次の4つのグループによる成果をあげた。第1は、遺伝的モニタリングを従来の生化学的標識のみならず、遺伝子DNAをプローブとして直接染色体上にマップする方法の開発を試みた。結果は不充分であるが、今後は、導入遺伝子がどの染色体に位置するかなど、直接調べることが可能となると期待される。第2は、胚の凍結保存法の確立である。トランスジェニックマウスが次々と作成されてくると、個体のまま維持するには、スペースにおいても費用の点からも大きな負担となる。そこで、胚の凍結保存が実施された。本研究班では、すでに400系統以上、40,000個以上の2細胞期トランスジェニックマウス胚が液体チッソに凍結されている。これらは、まず雄のトランスジェニックマウスの精子から体外受精によって数100の未受精卵を受精させ、1日培養した後、2細胞期で緩慢凍結したものである。そのうちのいくつかの系統では、実験に使用するため融解も行われ、50%以上の凍結胚が子孫へと発生し、トランスジェニックマウス個体の凍結胚からの回復が、自然の胚と変わらないことが確認された。以上の技術は、計画的な実験を遂行するにあたってきわめて有効な方法となった。また、系統の維持に胚の凍結が使用できることを示した。第3は幼若マウスを排卵させ、1年間に約7代の戻し交配を行い、遺伝的背景の異なるトランスジェニックマウスを作ることに成功した。第4に、ウイルス耐性のマウスを作成する試みを行った。現在までのところ成功に到ってはいないが、トランスジェニックマウス多数が得られ、このなかからHVJ耐性マウスが出現することが期待される。
日本人英語学習者の「誤り分析」に基づく言語理論と教育実践の「知の循環モデル」開発

平成27年度は、自由英作文課題により日本人英語学習者から3000以上の英文を収集し、その中から文法的誤りを含む非文(例えば、John like dogs.)を881個抽出した。687個の非文を5種類の誤りに分類したところ、冠詞、前置詞、名詞句数一致、主語動詞一致、時制の順に誤りが多かった。平成28年度は、自己ペース読文課題を行ない、英語母語話者と日本人英語学習者の非文に対する反応の違いを観察した。英語母語話者のみにおいて、非文と正文(文法的な文)の違いが読み時間に反映された。また、質問紙調査を行ない、日本人英語学習者の非文に対する容認可能性を調べたが、非文を容認してしまうことが分かった。本研究の目的は、言語教育の実践における、特に日本人英語学習者の文法的誤りデータ(例えば、John like apples)を収集し、言語研究の理論、特に生成文法理論に基づいた「誤り分析」を行い、理論の仮説群(例えば、主語動詞間のような一致のメカニズム)を検証するとともに、日本人英語学習者が誤りを犯しやすい文法項目を明らかにして、効率的な学習を促すための効果的な文法指導を考案し、その実践から得られる新たな文法的誤りデータを理論研究にフィードバックすることで、理論と実践の有機的な「知の循環モデル」を開発することである。平成27年度は、10分間で1つのトピックに関して自由に英作文をする課題をとおして、2000以上の英文を収集した。収集した文のうち、文法的誤りを含む文を抽出した。文法的誤りを含む文450個を分析した結果、206文が冠詞の誤り、89文が前置詞の誤り、57文が数一致の誤り、49文が主語動詞一致の誤り、49文が時制あるいは相の誤りを含んでいた。冠詞や一致は学習者の母語である日本語ではあまり表出しない文法項目であるので、誤りを犯しやすいと考えれる。だが、前置詞(日本語では後置詞に対応する)や時制あるいは相は日本語でも明示的に表出する文法項目であるにもかかわらず、誤りが多く観察された。学習者の母語(日本語)と習得対象言語(英語)を単純に比較するだけでは学習者の文法的誤りを予測するのは困難であることが示唆された。平成28年度では個々の文法的誤りを英語母語話者の文法性診断に基づいて詳細に分析し、日本人英語学習者が誤りを犯しやすい文法項目を解明する。当初計画していたとおり、日本人英語学習者の文法的誤りデータを収集できた。コーパスや文献では収集できるデータ数が限られたが、質問紙調査や授業実践(自由英作文課題によるライティング活動)におけるデータも収集できたことにより、当初の想定よりも多くのデータ、そして多くの種類の文法的誤りを収集できた。文法的誤りデータの収集は順調に進んだが、英語母語話者被験者をスムーズに確保できなかったため、当初計画していた日本人英語学習者の文法的誤りの文法性診断を行うことができなかった。だが、想定よりも多くの文法的誤りデータを収集することができ、データを多くの文法項目に分類することができた。そのため、平成28年度に計画していた、生成文法理論に基づく「誤り分析」は順調に進むことが期待でき、また文法性診断はすでに準備が進んでいるので調査・実験もスムーズに実行できるため、おおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は、言語教育の実践における、特に日本人英語学習者の文法的誤りデータ(例えばThere are many book on the desk)を収集し、言語研究の理論、特に生成文法理論に基づいた「誤り分析」を行い、理論の仮説群(例えば、形容詞と名詞の間の数一致のメカニズム)を検証するとともに、日本人英語学習者が誤りを犯しやすい文法項目を明らかにして、効率的な学習を促すための効果的な文法指導を考案し、その実践から得られる新たな文法的誤りデータを理論研究にフィードバックすることで、理論と実践の有機的な「知の循環モデル」を開発することである。平成28年度は、平成27年度に収集した文法的誤りデータを生成文法理論に基づき5種類に分類し(冠詞、前置詞、数一致、主語動詞一致、時制あるいは相)、高習熟度(TOEIC650点程度)と低習熟度(TOEIC450点程度)の日本人英語学習者を被験者として、非文法的な文と対応する文法的な文の容認可能性判断課題を実施した。結果は、1.全体的に、低習熟度群に比べて、高習熟度群の方が非文法的な文に対する容認度が有意に低く、2.興味深いことに、両群において、冠詞の誤りを含む文に対する容認度の方が、前置詞の誤りを含む文に比べて、有意に高いことを示した。冠詞の誤りを含む文は日本人英語学習者には文法的であると容認される傾向があり、この傾向は習熟度が低いほど強いことが示唆された。実験結果は、母語話者によって非文法的であると判断される文を第二言語学習者は文法的であると容認してしまう現象を示しており、この現象を基に、日本人英語学習者が誤りを犯しやすい文法項目を解明できる可能性がある。当該誤りを非文法的と判断できる項目は誤りを犯しにくく(学習しやすく)、文法的と容認してしまう項目は誤りを犯しやすい(学習しにくい)かどうかを検証することが今後の重要な研究課題である。

687個の非文を5種類の誤りに分類したところ、冠詞、前置詞、名詞句数一致、主語動詞一致、時制の順に誤りが多かった。平成28年度は、自己ペース読文課題を行ない、英語母語話者と日本人英語学習者の非文に対する反応の違いを観察した。英語母語話者のみにおいて、非文と正文(文法的な文)の違いが読み時間に反映された。また、質問紙調査を行ない、日本人英語学習者の非文に対する容認可能性を調べたが、非文を容認してしまうことが分かった。英語母語話者による日本人英語学習者の文法的誤りの診断に関してはすでに準備が進んでいるので、平成28年度前半は、文法性診断に係る調査(容認可能性判断)、実験(自己ペース読文課題)を実施し、結果を分析する。また、すでに日本人英語学習者の文法的誤りの分類が進んでいるので、生成文法理論に基づく「誤り分析」も同時並行で進め、研究を効率的に遂行する。平成28年度後半は、文法性診断および「誤り分析」の結果を踏まえ、日本人英語学習者が誤りを犯しやすい文法項目を解明する。当初の想定よりも多くの種類の文法的誤りが収集できているので、どの文法項目が誤りの比率が高いのかを明らかにする。その上で、特に誤りを犯しやすい文法項目を効率的に学習できるような効果的な文法指導を、「誤り分析」によって得られる言語・心理学的知見を踏まえて提案する。最終的には、研究を総括し、成果を学会発表や論文などで広く発信する。28年度が最終年度であるため、記入しない。外国語教育28年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト肺がん発症機構の解明と肺がん発症動物モデルの作製及びヒトワクチン・遺伝子治療

研究目的:ヒト肺がん発症機構の解明の研究を行った。女性非喫煙者の肺扁平上皮癌および乳頭癌のヒトパピローマウィルスの関与が報告され、北ヨーロッパや南アジアにおいて頻度が高いといわれ、地理的、人種的な関与が示唆されている。HPVはp53蛋白やRb蛋白と結合して、その効果を阻害し細胞の増殖能を高めると考えられている。研究実施計画:この研究では当院でのHPVの肺扁平上皮癌および乳頭腫への臨床病理学的関与を検討した。1992年から2002年末まで、当院で外科的切除を施行した女性非喫煙者の肺扁平上皮癌5例、扁平上皮乳頭腫1例のホルマリン固定パラフィン包埋組織を対象に研究した。方法としてはHPVの検出にはPCR-RFLP法を利用し、さらにHPVの検出・局在に、in-situ PCR法を用いた。結果として、年齢は56歳-82歳で、4例が中心型、2例が末梢型であった。病理病期ではI期3例、II期、III期、IV期それぞれ1例で、分化度は高分化型2例、中分化型1例、低文化型3例であった。この症例中乳頭腫および扁平上皮癌の各1例からHPVのtype11が検出された。肺扁平上皮癌あるいは乳頭腫にはHPVのtype11が関与していることが示唆された。今後の研究の展開:今後はさらに喫煙者肺癌組織でのHPVを検討していく必要性があると考えられる。そのためには呼吸器ネットワークを利用するなどの多施設共同試験を推進していくことが必要である。さらに地域とHPVとの関連性を検討のためにも多施設での症例の研究が今後の課題である。これらの研究は当院臨床研究センター、診療部および札幌医科大学病理学教室との協力の基に実施した。
筋痛性脳脊髄炎(慢性疲労症候群) 患者における起立および座位不耐症と循環調節異常

慢性疲労症候群の原因として筋痛性脳脊髄炎に伴う中枢神経系の機能調節障害が2011年に国際委員会より提唱された。診断基準には、心血管系症状として起立不耐症が含まれた。患者の大半は低血圧でSmall heart例が多い。心胸郭比は小さく、心エコー検査でも、左室拡張末期径が小さく、1回拍出量、心拍出量は低値である。左室収縮性の指標の低下はない。低心拍出量症候群として多くの病態が理解できる。強度の疲労、めまい、ふらつき、動悸、悪心などの症状により立位維持困難を訴える起立不耐症は、本症患者の生活機能障害を規定する最重要因子となっている。起立不耐症の病態生理は、立位時の脳血流不足であり、交感神経系の高度緊張も関わる。体位性起立頻拍、起立性低血圧や神経調節性低血圧をしばしば認める。前負荷の低下による低心拍出量状態にも拘らず、血漿renin活性の上昇はなく、血漿aldosteroneおよび抗利尿ホルモン(ADH)濃度は、患者で健常人より低値であり、Renin-Aldosterone系およびADH系の活性化不全があることが判明した。抗利尿ホルモン製剤、デスモプレシンの経口投与は、低尿浸透圧例において、起立不耐症状を緩和し、日常生活活動度を向上させるのに有効であった。
アジア発の抗HIV免疫情報は既存のアフリカ・欧米情報と相同するか？

白血球の血液型(HLA)がHIV感染症の臨床経過に影響を及ぼす事が知られており今回、タイ人HIV感染者を対象にした研究より1HLA-B*57を介した免疫は人種・ウィルス株を越えウィルス抑制に有効2HLA-B*35:05陽性者も感染後のウィルス量が低かったが、これは特に東南アジア人に多いHLA型であった3アフリカ・欧米から報告されたHLA-B*58:01の有効性は認められなかった4免疫担当細胞の一つであるNK細胞の持つ受容体のうち、HLAとウィルス抗原を認識する受容体KIRのうちKIR2DL3陽性者は臨床経過が悪く、この受容体を介した免疫はHIV抑制に貢献しないこれらを明らかにした。本研究により1HLA-B*57が人種・ウィルス株を超えHIV抑制に貢献する2HLA-B*35:05がCRF01_AE株感染タイ人のウィルス抑制に貢献する以上が明らかとなった。【論文投稿】上記学会発表内容1につき雑誌AIDSへ投稿し、現在査読後の編集中である。(最終年度)HLAとウィルス抗原複合体を認識するNK細胞受容体としてKiller Immunoglobulin-like Receptor(KIR)が知られている。これらは移植時の拒絶反応・GVHD反応や胎児の成長に関わる事が知られているが、HIV感染症と臨床経過についてはまだあまり知られていない。今回我々はタイ国HIV感染者209名・及びHIV暴露後未感染者104名を対象にKIR有無と臨床経過につき解析を行った。結果1暴露後未感染者でKIR2DL3陽性率が感染者に比べ低い2感染者のうちKIR2DL3陽性者でウィルス量増多3同じくKIR2DL3-HLA-C1複合体陽性者で死亡率増加とKIR2DL3を介した抗HIV免疫による臨床経過悪化が確認された。同内容は雑誌AIDSに採択され、国際学会CROIでもYoung Investigator Award受賞に到った。また同解析を南アフリカ国HIV感染者でも開始し、先行結果が国際学CROIで採択・Young Investigator Award受賞に到った。他の感染者予後に関連する因子特定として、南アフリカ国のHIV感染児童2101名の解析では女児のより早期のリンパ球回復を確認し、HIV感染後の臨床経過に性差が存在することを明らかにした。(まとめ)研究課題「アジア発の抗HIV免疫情報は既存のアフリカ・欧米情報と相同するか?」に対し今回の研究で1HLA-B*57を介した抗HIV免疫は人種・ウィルス株を越えウィルス抑制に有効である。3NK細胞受容体KIR2DL3を介した抗HIV免疫は東南アジア及び南アフリカ感染者に予後不良の経過をもたらす。を明らかにした。今後これらの情報を他の人種・ウィルス株と照合し、ワクチン開発への応用を目指すところである。今年度は英国・Oxford大学での研究打ち合わせ中心に、論文掲載・国際学会での演題採択並びに賞受賞・新たな論文投稿と成果が反映された為。感染症1国際学会で演題採択となった内容につき論文掲載を目指す。2上記内容掲載の後、Review articleの作成・投稿をOxford大学と打ち合わせを行う。初年度で英文論文採択、及び国際学会演題採択と賞受賞の成果を得られた為。また現在進行中の実験(NK細胞受容体解析)も平成26年度前半に終了する予定の為、今後解析/論文作成へ進めると思われる為。現在投稿中の論文への掲載料を見越していたものの、今年度中の掲載に到らなかった為。1NK細胞受容体解析を平成26年度前半で終了(於:日本/長崎大学)21の結果を解析、及び論文作成開始(於:イギリス/Oxford大学)1論文掲載料2統計解析ソフト更新費及び解析専用パソコン購入実験/解析結果が予定より良好で日英間移動回数が少なく済み、旅費を当初より節約できた。採択された論文掲載費を当初平成25年度に支払う予定であったが、雑誌側からの案内が届かず、支払いが完了しなかった。引き続き日本/英国/タイ国間で研究を予定し、旅費負担が見込まれる為、来年度での使用を計画している。論文掲載費については雑誌側からの案内が届き次第、支払い手続きを行う予定である。
東南アジアにおける2種類の新型ヒトマラリアの分子疫学的調査

ミャンマー、インドネシア、ベトナム、タイにおいてマラリア疫学調査を実施し、得られた四日熱マラリア原虫および卵形マラリア原虫野性株の遺伝子解析を行い、以下の結果を得た。1.ミャンマーにおける疫学調査は、平成1314年にかけてサガイン管区サガイン、ラカイン州タンドゥエおよびシドゥエ、モン州タトーン、マンダレー管区ピンウールイン、シャン州チャウメー、タニンタリー管区コウトンで実施した。新型の四日熱マラリアおよび卵形マラリア原虫に感染した患者が多数検出され、各々数例の単独感染者を含んでいた。2.インドネシアにおける疫学調査は、平成1314年にかけて東ヌサテンガラ州フローレス島のマウメレおよびラランツカで実施し、ここでも多数の新型の四日熱マラリアおよび卵形マラリア原虫感染患者が検出された。3.ベトナムにおける疫学調査は、平成13年9月にラムドン省バロックにおいて実施したが、新型の四日熱マフリアおよび卵形マラリア原虫感染患者は検出されなかった。4.タイにおける疫学調査は、平成14年11月にミャンマー国境のサンカブリにおいて実施し、新型の四日熱マフリアの感染患者3名が検出された。卵形マラリア原虫の感染患者は検出されなかった。5.東南アジア各地から検出された新型四日熱マラリア原虫と卵形マラリア原虫のSSUrRNA遺伝子を解析した結果、ミャンマーでの1例の卵形マラリアを除き、全て新型であることが再確認された。また、ミャンマーおよびインドネシアで得られた新型四日熱マラリア原虫の単独感染も、遺伝子診断法で単独感染であることが再確認された。6.新型卵形マラリア原虫のSSUrRNA全遺伝子を解析した結果、明らかに新型であることが判明した。ミャンマー、インドネシア、ベトナムにおいてマラリア疫学調査を実施し、得られたマラリア原虫野生株の遺伝子解析を行い、以下の結果を得た。1)ミャンマーにおける疫学調査は、平成13年6月にサガイン特別区サガイン、11月にラカイン州タンドゥエ、平成14年2月にモン州タトーンで実施した。単独感染はnested PCR法により再確認された。2)インドネシアにおける疫学調査は、平成13年10月、11月、平成14年1月にフローレス島マウメレおよびラランツカで実施し、ここでも多数の新型の四日熱マラリアおよび卵形マラリア原虫感染患者が検出された。3)ベトナムにおける疫学調査は、平成13年9月にラムドン省バロックにおいて実施したが、新型の四日熱マラリアおよび卵形マラリア原虫感染患者は検出されなかった。4)ミャンマーとインドネシアから得られた新型の四日熱マラリアおよび卵形マラリア原虫の寄生率は、従来の型と比較すると非常に高く、増殖性が強いものと考えられた。そこで、人工培養を試みたが、いずれもシゾント期までに発育するものの、新しいメロゾイトの形成は認められなかった。5)ミャンマーとインドネシアから検出された新型卵形マラリア原虫のSSUrRNA遺伝子の全解析、チトクロームbとシステインプロテアーゼ遺伝子の部分解析を行った結果、これまでに報告されている卵形マラリア原虫の遺伝子配列とは異なっていることが判明し、ミャンマーとインドネシアから見いだされた卵形マラリア原虫は、明らかに新型であることが確認された。ミャンマー、インドネシア、タイにおいてマラリア疫学調査を実施し、得られた四日熱マラリア原虫および卵形マラリア原虫野性株の遺伝子解析を行い、以下の結果を得た。

1.ミャンマーにおける疫学調査は、平成14年7月に中部のマンダレー管区ピンウールインおよびシャン州チャウメー、11月に北西部のラカイン州シドゥエ、平成15年1月に南部のタニンタリー管区コウトンで実施した。いずれの地域からも多数の新型の四日熱マラリア原虫に感染した患者が検出され、各々13例の単独感染者を含んでいた。卵形マラリア原虫はシドゥエとコウトンから合計3例が検出された。2.インドネシアにおける疫学調査は、平成14年8月、9月、11月、平成15年2月に東ヌサテンガラ州フローレス島・マウメレおよびラランツカで実施し、ここでも多数の新型の四日熱マラリアの感染患者が検出され、数例の単独感染者を含んでいた。卵形マラリアは、マウメレから1例が検出されたのみであった。3.タイにおける疫学調査は、平成14年11月にミャンマー国境のサンカブリにおいて実施し、新型の四日熱マラリアの感染患者3名が検出された。卵形マラリア原虫の感染患者は検出されなかった。4.東南アジア各地から検出された新型四日熱マラリア原虫と卵形マラリア原虫のSSUrRNA遺伝子を解析した結果、ミャンマーでの1例の卵形マラリアを除き、全て新型であることが再確認された。また、ミャンマーで得られた新型四日熱マラリア原虫の単独感染も、遺伝子診断法で単独感染であることが再確認された。
脊髄小脳変性症におけるイノシトール1,4,5三リン酸受容体の変化について

現在までに我々は脳虚血病態解明の一助として細胞内情報伝達系のうちでもセカンドメッセンジャーに注目し検討してきた。特にアデニレートシクラーゼ系、プロテインキナーゼCあるいはエンドセリンの各受容体特異的結合能の定量的測定をそれぞれ^3H-forskolin,^3H-phorbol 12,13-dibutyrate(PDBu)や^<125>I-endothelinなどの放射性同位元素を用いたオートラジオグラム法で行ってきた。実験対象として砂ネズミの脳で、一側総頸動脈を結紮することにより脳虚血を作製し、これらセカンドメッセンジャー系が虚血時にどのように変化し、また、時間的にもどのように変化していくかを検討してきた。今回用いるIP_3あるいはリアノジンにおいても同様のモデルで現在検討しており、特にIP_3受容体については海馬において虚血により特異的に障害される結果を我々は得ている。また、現在脊髄小脳変性症患者の血清及び髄液をサンプリングしており,まず,5%SDS-PAGEでこれらのタンパク質を電気泳動して,正常者のものと比較検討し異常なタンパク質の検出をおこなっている.現在までに我々は脳虚血病態解明の一助として細胞内情報伝達系のうちでもセカンドメッセンジャーに注目し検討してきた。また、現在脊髄小脳変性症患者の血清及び髄液をサンプリングしており,まず,5%SDS-PAGEでこれらのタンパク質を電気泳動して,正常者のものと比較検討し異常なタンパク質の検出をおこなっている.
知の創生と帰属をめぐる今日的考察：《オープンサイエンスの社会学》に向けて

20世紀前半から中葉にかけて、科学は国家的な管理のもとに置かれがちであった。冷戦終焉ののち、委託研究や特許など産業との関わりが重要となったが、昨今の電子的ネットワークの隆盛のもとで、科学的な営為のあり方は大きく揺らぎつつある。成果の達成度を引用などのインパクトを軸に測るという面では、かねてデータを囲い込むという誘因が働きがちであったが、ネットワーク型のデータ提供および討論の可能性は、むしろ知をオープンにする動因をも含んでいる。21世紀前半の情報コミュニケーションの展開のもとで知的創造の可能性を見直す視座を模索するために、《オープンサイエンスの社会学》というアプローチを進めるものである。
偏移境界条件を利用した有限温度格子QCDの研究

本研究者らが提唱した固定格子間隔アプローチによって、世界で初めてウィルソンクォークを用いたQCD状態方程式の格子QCD計算が可能になった。現在行われている非KSクォークによる有限温度格子QCDプロジェクトの多くでこのアプローチが採用されている。本研究課題では、さらに偏移境界条件(Shifted boundary conditions)の手法を取り入れることによって、固定格子間隔アプローチの弱点である温度分解能の劇的な改善を目指している。今年度の研究でも引き続き、グラディエントフローの手法を用いた状態方程式計算に取り組んだ。グラディエントフローの手法では従来型の積分法による計算と異なり、ベータ関数を必要としない状態方程式の直接計算を行うことが可能になった。今年度はこれまでに生成した物理点におけるウィルソンクォークを用いたQCD配位の元で状態方程式の計算を行った。物理点における相転移温度が当初想定していたよりも低いことが判明したために、今年度はより低温度の配位を生成し、カイラル凝縮のゆらぎの測定により低温相にあることを確認した。これらの低温相と昨年度までの研究で生成した高温相の配位を用いて様々な熱力学量の計算を行い、国際会議などでの発表を行った。また、重いクォーク質量における格子間隔依存性を調べるために従来の計算を行った格子間隔より粗い格子間隔における配位生成を行い、状態方程式などの熱力学量の計算を行った。重いクォーク質量においても粗い格子間隔における格子化誤差の影響が大きく、細かい格子間隔での計算の必要性が明らかとなった。本研究代表者らが提唱した固定格子間隔アプローチによって、世界で初めてウィルソンクォークを用いたQCD状態方程式の格子QCD計算が可能になった。本研究課題では、さらに偏移境界条件(Shifted boundary conditions)の手法を取り入れることによって、固定格子間隔アプローチの弱点である温度分解能の劇的な改善を目指した。この新しい手法により、QCD状態方程式の高精度な計算が可能になるだけでなく、従来の固定格子間隔アプローチでは困難であった、相転移温度や相転移次数などの計算が可能になり、さらにベータ関数の新しい計算手法も可能になる。これまでに確立した固定格子間隔アプローチに偏移境界条件を適用し、QCD熱力学量を計算するという新しいアプローチの有効性を検証する事が本研究課題の目的である。最初に、少ない計算コストで高精度の結果の検証が行えるクエンチ近似計算を行った。クエン値近似の高い精度の計算において、従来の手法により求められた状態方程式の結果と良い精度での一致が確認できた。さらに偏移境界条件なしの場合に比べて格子化誤差を小さくなる傾向が確認できた。これらの成果は論文にまとめて学術雑誌に掲載された。現在行われている非KSクォークによる有限温度格子QCDプロジェクトの多くでこのアプローチが採用されている今年度の研究では、まず偏移境界条件を入れない場合の物理点計算における準備を重点的に行った。物理点における計算は本研究の最終的な目標である。物理点計算を行うには膨大な計算コストが必要になるために、質量前処理を行ったハイブリットモンテカルロ法の計算が必要で、さらに入念なパラメータのチューニングが必要になる。これらのチューニングをして生成した配位の上で状態方程式をはじめとする様々な熱力学量の温度依存性を計算した。ウィルソンクォークを用いた物理点直上の結果は世界初であり、これらの結果について国際会議で発表を行った。最終目標である物理点におけるウィルソンクォークを用いた2+1フレーバーQCDの配位生成プログラムのチューニングとそれを用いた有限温度配位生成を行い、それらを用いた状態方程式に関する各種熱力学量の温度依存性について国際会議にて報告を行うことができた。現在行われている非KSクォークによる有限温度QCDプロジェクトの多くでこのアプローチが採用されている。本研究課題では、さらに偏移境界条件(Shifted boundary condition)の手法を取り入れることによって、固定格子間隔アプローチの弱点である温度分解能の劇的な改善と、物理点でのQCD状態方程式の計算を目指している。今年度の研究では新しくグラディエントフローの手法を用いた状態方程式計算に取り組んだ。これまでは従来型の温度積分法による状態方程式の計算を採用する予定だったが、この方法では生成した配位上での物理量測定の他に、ベータ関数を求める必要がある。本研究課題では偏移境界条件を利用した新しいベータ関数を求める手法を開発する予定だったが、グラディエントフローの手法によりベータ関数を必要としない状態方程式の直接計算を行うことが可能になった。今年度はこのグラディエントフローの手法により状態方程式などの熱力学量が計算できることを検証した。さらにこの新しい方法ではウィルソンクォークでは計算が困難であったカイラル凝縮の揺らぎを調べることが可能になった。これらの研究成果により、国際会議での発表や、研究論文を発表した。また、今年度も引き続き物理点でのQCD配位生成を進めた。状態方程式を計算する為に一番の課題であったベータ関数の計算について、ベータ関数を求めること無く、状態方程式を計算することが可能になるグラディエントフローの手法を採用し、ウィルソンクォークでの状態方程式を計算することができた。本研究代表者らが求めた従来型の積分法による結果との比較を行い、国際会議での発表や、研究論文を発表することができた。

本研究者らが提唱した固定格子間隔アプローチによって、世界で初めてウィルソンクォークを用いたQCD状態方程式の格子QCD計算が可能になった。現在行われている非KSクォークによる有限温度格子QCDプロジェクトの多くでこのアプローチが採用されている。本研究課題では、さらに偏移境界条件(Shifted boundary conditions)の手法を取り入れることによって、固定格子間隔アプローチの弱点である温度分解能の劇的な改善を目指している。今年度の研究でも引き続き、グラディエントフローの手法を用いた状態方程式計算に取り組んだ。グラディエントフローの手法では従来型の積分法による計算と異なり、ベータ関数を必要としない状態方程式の直接計算を行うことが可能になった。今年度はこれまでに生成した物理点におけるウィルソンクォークを用いたQCD配位の元で状態方程式の計算を行ったが、グラディエントフローの手法を用いても統計精度がまだ不十分であることと、計算した温度領域が予想していたよりも高く、相転移の低温側のデータが取れていないことが分かった。また、フロータイム依存性に関する解析で格子間に関する依存性の寄与が問題になることも明らかとなった。その為、前年度までに行っていた重いクォーク質量における結果の格子間隔依存性を調べる為に、beta=1.90の格子間隔が粗いQCD配位の生成と計算を実行中である。これらの研究成果により、国際会議での発表や、研究論文を発表した。状態方程式を計算する為に一番の課題であったベータ関数を求めること無く、状態方程式を計算することが可能になるグラディエントフローの手法を採用し、ウィルソンクォークでの状態方程式を計算した。本研究の最終目標である物理点における状態方程式の計算結果の現状報告を行うことができた。さらに、グラディエントフロー方法における状態方程式の計算における格子間隔依存性の様子を調べる為に、格子間隔が異なる配位の生成を行うことが出来た。ゼロ温度に加えて、一連の有限温度配位も生成することが出来た。
側頭葉てんかんにおける発作感受性遺伝子の同定および難治化の機序に関する実験的研究

昨年度は、C57BL/6、FVB/N(各η=40、8週令)のストレインを用いてカイニン酸誘発側頭葉てんかんモデルの確立し、その結果、脳波・行動・組織学上において,FVB/NがC57BL/6より発作感受性が高いことを明らかにした。ストレインにより発作感受性が異なることは遺伝的基盤の違いを示唆しており、分子生物学的研究の進展に寄与するものと考えられた。以上の研究結果は2005年American Epilepsy Societyにて報告した。本年度は上述の研究によって得られた結果をもとに、相互のストレインの掛け合わせを実施したF1aマウス(FVB/N♀×C57BL/6♂)とF1bマウス(FVB/N♂×C57BL/6♀)を用いて、これらの表現型を脳波、行動、病理組織所見に関して調べた。その結果、F1aマウス(FVB/N♀×C57BL/6♂)、F1bマウス(FVB/N♂×C57BL/6♀)ともにC57BL/6マウスの表現型に著しく相似した結果を得た。また、その相違は海馬のGABA濃度が関与していることを見いだした。遺伝子連鎖解析法ポジショナルクローニング法を用いて発作感受性遺伝子を同定するまでには至らなかったが、てんかん原性を獲得するに至る何らかの病因、特に遺伝的素因の関与が示唆された。国内外を通して、難治性側頭葉てんかんの実験モデルに、分子生物学的手法の導入はまだ十分になされていない。また、動物を用いた分子生物学的解析にはマウスが最も適しているとされているが、マウスを用いてのカイニン酸誘発側頭葉てんかんモデルの報告はなされておらず、分子生物学的研究を進める上で、マウスを用いてのカイニン酸誘発側頭葉てんかんモデルの確立と、それによるてんかんの難治化の機序の解明は、てんかんの新たな治療法の開発に意義あるものと考えられる。(以上の内容は申請書にも付記したものである)その結果、脳波・行動・組織学上において,FVB/NがC57BL/6より発作感受性が高いことを明らかにした.ストレインにより発作感受性が異なることは遺伝的基盤の違いを示唆しており、分子生物学的研究の進展に寄与するものと考えられた。現在、上述の研究によって得られた結果をもとに相互のストレインの掛け合わせを実施するとともに、慢性期モデルの作成中である。
脳内シナプス結合の構造情報データベースの基盤形成

本研究では、応募者が独自に開発した3次元電子顕微鏡によりシナプスの微細構造を定量的に評価する手法(微細構造相関観察法)を用いて、脳内の複数のシナプス結合の構造情報を定量的に取得し、個々のシナプス結合の構造的特徴の共通性と特異性を明らかにしながら、構造情報からシナプス結合を同定する手法を構築することを目的とした。更に、個々の構造特徴の機能的意義を明らかにすることで、観察したシナプスの構造情報から機能的特性を予測できる解析基盤の構築も目指した。これらの目的のため、以下の実験を実施した。1)「シナプス結合の微細構造相関から、結合種を同定する技術の確立」29年度から30年度を通して海馬、大脳基底核、小脳皮質に分布する興奮性シナプス結合種6種の3次元微細構造解析を行い、構造特徴の抽出を行った。2)「微細構造情報と分子発現情報を融合して、構造情報と機能を対応させる知識基盤の構築」AMPA型グルタミン酸受容体抗体を作製し、上記シナプスにおける受容体発現密度を明らかにした。3)「複雑な回路構造を持つ脳領域で選択的に特定のシナプス結合種を構造解析する技術の確立」マウス海馬CA3領域にAAVウィルスによるGFP遺伝子の導入を行い、CA1領域に投射している神経細胞の軸索を免疫電子顕微鏡手法により同定しながら走査型電子顕微鏡下に観察する実験手法を確立した。4)「海馬内外のシナプス結合の微細構造情報の網羅的収集とデータベース構築」実験3)で確立した手法を用いて、嗅内野から海馬に投射する2種類のシナプス結合の構造解析を行った。これらの成果をもとに、現在論文を執筆中である。ヒトの脳は、800億個を超える神経細胞で構成され、それぞれの神経細胞はシナプス結合とよばれる接着構造を介して、特定の相手に結合することで回路を形成している。シナプス結合は、1ミクロンにも満たない微小な構造であり、電子顕微鏡を用いて初めてその詳細が観察可能である。応募者は、脳内シナプスの伝達調節の分子機構を解明する目的で多種類のシナプス構造の微細形態と各種機能分子の発現分布について研究を行い、微細構造ー機能分子分布ー機能が深く関連していることを明らかにしてきた。これらの解析を通じて、シナプス構造の各種微細構造には、シナプスにおける伝達特性を反映する特徴が存在し、この特徴はシナプスの種類毎に固有であることを発見し、脳内の各シナプス結合種の固有の微細構造情報と分子局在情報を元に、観察された個々のシナプスの種類を同定し、機能を推定できる可能に気付いた。そこで本申請研究課題では、新規シナプス同定法の有効性の確認と基盤形成を目的に以下の実験を実施している。1)シナプス結合の微細構造相関から、結合種を同定する技術の確立29年度内に海馬、大脳基底核、小脳皮質に分布する興奮性シナプス結合種6種の3次元微細構造解析を行い、構造特徴の抽出を行った。2)微細構造情報と分子発現情報を融合して、構造情報と機能を対応させる知識基盤の構築AMPA型グルタミン酸受容体抗体を作製し、上記シナプスにおける受容体発現密度の解析を開始した。3)複雑な回路構造を持つ脳領域で選択的に特定のシナプス結合種を構造解析する技術の確立ウィルスにより特定の神経細胞にGFPを発現させ、免疫電子顕微鏡手法により感染神経細胞を走査型電子顕微鏡下に観察する実験手法を確立した。4)海馬内外のシナプス結合の微細構造情報の網羅的収集とデータベース構築実験3)の手法を用いて、多数のシナプス結合を含む大脳皮質領域の解析を近々に開始予定。29年度中に計画した4実験のうち、3つの実験についてほぼ完了した。未着手の実験計画を残り1年で、完了できると予想しているため。実験計画

3)により確立したウィルスによるマーカー遺伝子導入と走査型電子顕微鏡によりマーカー分子の免疫反応を可視化する技術を、脳内各領域のシナプスを結合種特異的に構造解析する実験を進め、実験計画4)である「海馬内外のシナプス結合の微細構造情報の網羅的収集とデータベース構築」の実験を実施する。本研究の遂行には、名古屋大学医学部所有のFIB-SEM装置の使用が必要であるが、平成29年度11月から本装置の不具合が発生し、撮影が滞ったため、平成29年度分の装置使用料が減少した。本装置の修理は平成30年3月末に完了し撮影が可能となったので、H29年度に撮影できなかった試料と平成30年度に観察予定の試料の両方を平成30年度内に観察することとし、次年度使用額分をこの増加した装置使用料に当てる計画である。
進化的に保存された新規な蛋白質PSPが乳腺上皮の分化増殖と脂肪酸輸送に果たす役割

進化的に保存された新規な蛋白質PSP(過塩素酸可溶性蛋白質)が乳腺上皮細胞の分化増殖と乳脂肪の合成にどのような役割を果たしているのかを免疫組織化学的および組織計測学的ならびに生化学的に解析し、乳腺におけるPSPの機能を解明することを目的とした。得られた結果は以下のように要約される。1.妊娠、泌乳、離乳といった生殖周期におけるPSPの発現動態を免疫組織化学的に検索したところ、処女期から妊娠中期までは乳腺上皮の核に弱く発現し、妊娠末期から泌乳期には核と細胞質、特に脂質小滴周囲に強く発現し、離乳期では一部の核が強く発現した。このことからPSPが乳腺上皮細胞の増殖と分化に密接に関与していることが示唆された。2.生殖周期におけるPSPの細胞内局在を免疫電顕により検索したところ、核内、小胞体膜および脂質小滴周囲にシグナルが観察された。また、泌乳期乳腺におけるPSPの動態を検索したところ、授乳後10分では乳腺上皮細胞内の脂肪的周囲とアポクリン突起が強い陽性を示し、20分後には腺腔内の脂肪粒周囲も強い陽性を示したことから、PSPが脂肪酸輸送に深く関与していることも示唆された。3.生殖周期におけるPSPと卵巣ホルモンレセプターの局在との関連を検索したところ、両者の間に周期特異性は認められなかった。4.生後10日齢から90日齢までの乳腺におけるPSPの局在を観察したところ、10日齢で血管内皮細胞および多房性脂肪細胞に、20日齢以降上皮細胞に陽性がみられた。細胞増殖率が20日齢で最大となり、また黄体ホルモンレセプターが30日齢で急激に発現することから、PSPは乳腺実質の発達に先駆けて血管構築にも関与していることが示唆された。5.マウスの乳腺から抽出したPSPのアミノ酸配列をシークエンスしたところ、肝臓型PSPと全く同じ配列であった。PSPが乳腺上皮細胞の分化増殖、乳脂肪の合成および毛細血管の新生機序に対して如何なる機能を果たしているのかを明らかにすることを目的として、以下の成績が得られた。1、妊娠、泌乳、離乳といった生殖周期におけるPSPの発現動態を免疫組織化学的に検索したところ、処女期から妊娠中期までは乳腺上皮の核に弱く発現し、妊娠末期から泌乳期には核と細胞質、特に脂質小滴周囲に強く発現し、離乳期では一部の核が強く発現した。2、生殖周期におけるPSPの細胞内局在を免疫電顕により検索したところ、核内、小胞体膜および脂質小滴周囲にシグナルが観察された。特に妊娠末期から泌乳期には様々な大きさの脂質小滴周囲にシグナルが見られることから、乳汁合成に伴ってPSPが脂肪酸と結合し細胞内輸送に関わっていることが示唆された。3、生殖周期におけるPSPとVEGFおよびアポトーシスとの関連について、免疫組織化学的に検討したところ、VEGFは乳腺上皮細胞の細胞質と血管内皮細胞に陽性が見られ、特に妊娠末期の腺胞細胞とその周囲の血管に強い発現が見られたが、PSPとの関連性については明らかにできなかった。また、アポトーシスは生殖周期間に有意な差が見られず、PSPとの関連性は認められなかった。4、乳腺の生後発達におけるPSPの発現動態を免疫組織化学的に検討したところ、20日齢で乳腺上皮細胞の核に弱い陽性反応がみられ、これ以降90日齢まで斬増する傾向が見られた。

本研究では、進化的に保存された新規な蛋白質PSP(過塩素酸可溶性蛋白質)が乳腺上皮細胞の分化増殖と乳脂肪の合成にどのような役割を果たしているのかを免疫組織化学的および組織計測学的ならびに生化学的に解析し、乳腺におけるPSPの機能を解明することを目的とした。得られた成果は以下の通りである。1.泌乳期乳腺におけるPSPの脂肪酸輸送の動態を授乳後の経時的変加として免疫組織化学的および免疫電顕的に検索したところ、授乳後10分では乳腺上皮細胞内の脂肪的周囲とアポクリン突起が強い陽性を示し、20分後には腺腔内の脂肪粒周囲も強い陽性を示したことから、PSPが脂肪酸輸送に深く関与し、乳汁成分として新生児に移行している可能性も示唆された。2.妊娠、泌乳、離乳といった生殖周期における乳腺内のERとPgRの局在を検索したところ、上皮細胞の核に陽性反応がみられたが、周期特異性は認められなかった。PCNAによる細胞増殖率は妊娠期で高く、ssDNAによる細胞死は泌乳末期から離乳初期に多かった。PSPが分化した乳腺上皮細胞の核に強く反応することから、ERとPgRとの関連性は少ないことが示唆された。3.生後10日齢から90日齢までの乳腺におけるPSPの局在を観察したところ、10日齢で血管内皮細胞および多房性脂肪細胞に、20日齢以降上皮細胞に陽性がみられた。ERおよびPgRの局在を検索したところ、ERは日齢による特異的発現はみられなかったが、PgRは30日齢以降高い陽性率がみられた。PCNAによる細胞増殖率をみると、20日齢で最大となり以後斬減した。ssDNAによる細胞死は日齢による変化はみられなかった。これらのことからPSPは乳腺実質の発達に先駆けて血管構築にも関与していることが示唆された。4.マウスの乳腺から抽出したPSPのアミノ酸配列をシークエンスしたところ、肝臓型PSPと全く同じ配列であった。
植民地期台湾・朝鮮の国民教化装置に関する横断的調査研究

最終年度の本年度は、以下のとおり成果の共有化に重点を置いて進めた。1.これまでに調査・整理を進めた資料のうち公刊許可の得られた学校沿革誌については、全文の翻刻に解題を付して紙媒体および電子媒体で順次公刊を進めるとともに、調査地の関係者・機関に配付して成果還元につとめている。すでに、新化(台南)、山上(台南)、新屋(桃園)の各公学校および新化農業補習学校(台南)の沿革誌を刊行済みであり、引き続き、高雄第一公学校(高雄)等の刊行を予定している。2.2019年1月には、これまで調査を進めてきた個人所蔵資料が国立台湾歴史博物館に寄贈されたのを契機として、近代台湾における教育経験を主題とした国際シンポジウムと特別展示が文化部・同博物館主催・国立台湾師範大学共催により台南で開催された。研究代表者・分担者がこれに参加して本調査研究を通じて得られた知見を中心に研究発表を行い、地域史・教育史の研究者や住民との討議の機会を得た。3.調査関係者への成果還元の際、資料旧蔵者への聞き取り調査、新屋分教場の本校所在地である楊梅での現地調査を補足的に行った。また、韓国釜山広域市鐵馬面での補足調査を行った。4.本研究のとりまとめとして、本年6月開催の日本台湾学会にて分科会を企画している。研究発表3本に加えて、台湾からコメンテーターを招いて討議を行う。これをふまえて論文として公刊準備を進める予定である。5.総じて設定課題に即して着実な進展をみたとはいえ、日本帝国全域にわたる基礎史料の体系的な調査・整理およびその横断的な分析という研究目的に照らせば、依然として課題は山積しており、継続的な作業が必要である。この点、既刊の研究成果には、植民地・本国における学校沿革誌の制度的な変遷や現在の所蔵状況、天皇崇敬をめぐる実践などについて比較史的な検討を含んでおり、今後の調査研究の基礎となりうるものである。本研究は、近代日本の国民創出・統合のプロセスにおいて教化装置としての学校、神社、教会が担った機能および相互の協同・競合関係を、地域の人々の動向を視野に入れて実証的に解明することを目的としている。このため本研究期間中には、19世紀末から20世紀初頭に帝国日本に組み込まれた台湾・朝鮮を対象として基礎史料の体系的な調査・整理・解読を進め、領域・地域横断的なデータベースの構築をめざしている。初年度にあたる2016年度は、「研究実施計画」に即して、以下のとおり進めた。1.研究代表者・分担者が経常的に情報・データの共有と意見交換を行うためのプラットフォームを構築するとともに、課題の共有化および調査研究の具体化のため東京で研究会を開催した(5月初頭)。2.国内外の地域教育史に関する文献を渉猟し、とくに学校資料の所蔵・整理・研究状況をサーベイした。また、日本植民地期に開設された初等教育機関をリストアップしたうえで、関係資料の所在状況調査を悉皆的に進めた。以上をふまえて本研究期間中の調査対象地域の検討を行った。3.台湾南部(台南、高雄)において、国民小学や高等職業学校(公立実業講習所を前身とする)、台湾基督長老教会、台湾糖業公司等の諸機関や個人の所蔵する文書・写真等の調査・整理を進めた(8月、3月)。このうち許可の得られた資料についてはデジタルカメラにて撮影を行うとともに、悉皆的な目録の作成を進めた。4.これらの成果の一部はすでにとりまとめて公刊しており、調査地域に還元するとともに、電子媒体としてオンライン公開し共有化を進めている。また、アジア・プラットフォーム研究会(8月)にて個別研究として発表するとともに、引き続き主要資料の翻刻データに解題を付して公刊を準備中である。本年度に予定していた、共同研究のプラットフォーム構築、台湾での資料調査、収集資料のデータベース化は、いずれもおおむね予定通り実施することができた。ただし、これまでの実地調査を通じて、事前調査で把握していた以上に多くの資料を確認することができたこと(とくに個人所蔵資料)、学校所蔵資料については個別の学校単位ではなく広域的な学校の系譜(本校・分校・分教場・分離教室、講習所等)に留意する必要が明確になってきたこと等から、本年度の調査対象地域は台湾南部に集中することとした。当初予定していた台湾東部については第2年目の調査進捗状況をふまえて改めて検討する。本年度は、「研究実施計画」に即して、以下のとおり進めた。1.台湾南部(台南、嘉義)において、国民小学や個人・団体の所蔵する文書・写真・奉安庫等の調査を進めるとともに、関係者に聞き取り調査を行った(8月、3月)。所蔵者の逝去により一時中断していた元教員旧蔵資料群については、遺族の了解を得て作業を再開することができ、出版物(書籍)を除く全資料のデジタル撮影を終えることができた。現在その悉皆的な目録の作成を進行中である。これまでの調査の成果と課題を共有するため、国立台湾歴史博物館研究組組長と協議を行い、同館における調査・整理の方針について情報を得るとともに、今後の協力方法についても検討した。2.韓国・国家記録院のデータベース等により学校資料の残存状況および内容を把握したうえで、韓国南部の数カ所(昌原、釜山)に調査地を絞りこみ、初等学校や韓国長老教会の所蔵する文書・写真等の閲覧および関係者への聞き取り調査を行った(8月)。