hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多機能分子としてのLL37の歯周炎予防と歯周組織再生における有用性

抗菌力を有するLL37は、歯周病原細菌よって誘導される炎症を引き起こす因子の産生を抑制した。また、LL37は血管新生に関わる因子の産生を促進した。さらに、LL37はラット頭蓋骨骨欠損の骨の再生を促進した。LL37が、抗菌作用に加えて、抗炎症作用、血管新生作用、および骨形成促進作用を有し、歯周炎予防薬と歯周組織再生治療薬に有用な分子である可能性が示唆された。LL37が歯周炎予防薬と歯周組織再生治療薬という二つの異なる視点から臨床応用可能な因子であるかを明らかにすることが本研究課題の目的である。本年度は、第一に抗菌ペプチドであるLL37(34-mer)および陽イオンの帯電を増強した新規ペプチドLL37(34-merLL)とLL37(34-mer LLKKK)をペプチド合成装置を用いて固相法で合成した。合成ペプチドからレジン残基を切断後、析出、洗浄、凍結乾燥した。凍結乾燥されたLL37のペプチドをoctadecyl 4PWカラムを用いた逆相高速液体クロマトグラフィーで精製した。引き続き、MALDI-TOF/MSによる質量解析によって3つのペプチドの分子量を確認した。次に、培養ヒト歯周靭帯細胞と培養ヒト歯肉上皮細胞の機能発現に及ぼすLL37(34-mer)の影響を調べた。歯周靭帯細胞においては、血管に新生に関わる血管内皮増殖因子(VEFG)発現に及ぼすLL37(34-mer)の影響を調べた結果、LL37(34-mer)は歯周靭帯細胞のVEGFのmRNA発現に影響を及ぼさなかった。歯肉上皮細胞においては、細胞間接着に関わるE-カドヘリン発現に及ぼすLL37(34-mer)の影響を調べた。LL37(34-mer)は歯周病原性細菌であるA.aの死菌によって誘導されるE-カドヘリンmRNAの発現量の減少を抑制した。以上、組織再生に必要な血管新生におけるLL37の影響を見出すことはできなかったが、LL37が歯周炎の予防に有効と考えられる作用を有していることが示唆された。さらに、LL37(34-mer)が歯髄細胞のmigrationを促進することを明らかにした。従って、LL37(34-mer)が歯周靭帯細胞のmigrationを促進する可能性が考えられた。抗炎症作用を調べるため、歯周病原性細菌であるA. aの外膜タンパク質29(OMP29)によって刺激されたヒト歯肉線維芽細胞のインターロイキン8(IL-8)mRNA発現に及ぼす3つのペプチドの影響を調べた。OMP29はIL-8mRNA発現を促進した。10μg/mlのLL37(34-mer)、LL37(34-mer LL)、LL37(34-mer LLKKK)は、OMP29によるIL-8mRNA発現促進を抑制した。3つのペプチド間において、明らかな抑制効果の差は認められなかった。抗菌活性とサイトカイン発現抑制作用という点から、3つのペプチドの中で、LL37(34-mer LLKKK)が最も有効であることが判明した。よって、LL37(34-mer LLKKK)が歯周病予防に最も効果的である可能性が示唆された。抗菌ペプチドLL37は抗菌活性に加え、抗炎症作用、細胞遊走能、血管新生誘導能などを有する多機能分子であることから、歯周組織の再生に有用であると考えている。平成20年度に、LL37(34-mer)が1種類の培養ヒト歯周靭帯細胞(HPDL)の血管内皮細胞増殖因子A(VEGF-A)発現に影響を及ぼさないことを報告した。しかしながら、歯周組織再生の早期における血管新生はその後の再生の促進のために重要な現象であることから、本年度、再度、LL37(34-mer)が3種類のHPDLのVEGF発現に及ぼす影響を検討した。LL37(34-mer)はHPDLのVEGF-A発現を時間・濃度依存的にmRNAおよびタンパクレベルで促進した。また、NF-κB阻害剤とERK阻害剤はLL37が誘導するVEGF-A発現の促進を抑制した。一方、LL37(34-mer)はHPDLのVEGF-B mRNA発現には影響を及ぼさなかった。以上のことからLL37(34-mer)はHPDLにおけるVEGF-A発現を促進させ、その促進にはNF-κBとERKの関与が示唆された。さらに、ラット頭蓋骨骨欠損の骨再生におけるLL37(34-mer)の影響を調べた。非移植群をA群、ウシアテロコラーゲン移植群をB群、LL37(34-mer)とウシアテロコラーゲン移植群をC群とした。C群の骨再生量はA群とB群の骨再生量より優位に多かった。また、C群にはA群とB群に比べ骨欠損内部に豊富な血管新生が確認できた。以上のことから、LL37(34-mer)は骨再生を促進し、その骨再生促進には血管新生が関与していることが示唆された。
難治性白血病原因遺伝子Evi-1による白血病幹細胞生成機構の解明

今回われわれは新規にEvi-1-GFPノックインマウスを作製し、これより胎児期・成体いずれの造血幹細胞(HSC)分画においてもEvi-1(GFP)は高発現しており、マウス骨髄移植の系からEvi-1陽性KSL細胞のみがLong-termHSCとして機能し、Evi-1は血球の中で最も未分化なLong-term HSCをマークすることが示された.(現在投稿中)HSCに高発現するEvi-1が白血病においても幹細胞をマークすることを明らかにするため、白血病原因遺伝子BCR-ABLと上記マウスを組み合わせた、Evi-1-GFPノックイン慢性骨髄性白血病(CML)マウスを作製し、正常骨髄と同様にEvi-1陽性CMLKSL細胞でEvi-1が高発現していることを明らかにした.上記モデルを元にCML幹細胞への特異的治療に向けてさらなる解析を進めている.今回われわれは新規にEvi-1-GFPノックインマウスを作製し、これより胎児期・成体いずれの造血幹細胞(HSC)分画においてもEvi-1(GFP)は高発現しており、マウス骨髄移植の系からEvi-1陽性KSL細胞のみがLong-termHSCとして機能し、Evi-1は血球の中で最も未分化なLong-term HSCをマークすることが示された.(現在投稿中)HSCに高発現するEvi-1が白血病においても幹細胞をマークすることを明らかにするため、白血病原因遺伝子BCR-ABLと上記マウスを組み合わせた、Evi-1-GFPノックイン慢性骨髄性白血病(CML)マウスを作製し、正常骨髄と同様にEvi-1陽性CMLKSL細胞でEvi-1が高発現していることを明らかにした.上記モデルを元にCML幹細胞への特異的治療に向けてさらなる解析を進めている.まず今回作製したEvi-1-GFPノックインマウスを用いて,マウス個体でのEvi-1発現様式を骨髄細胞で解析した.胎児期・成体いずれの造血幹細胞(HSC)分画においてもEvi-1(GFP)は高発現していた.さらにその造血幹細胞分画(KSL分画)はEvi-1陽性KSL細胞と陰性細胞とに分かれ,Evi-1陽性KSL細胞は細胞表面マーカー上,CD34陰性,CD150陽性,CD48陰性と長期に骨髄を再構築できるLong-termHSCの表面マーカーと同じであった.また,Evi-1陽性KSL細胞は陰性KSL細胞に比較して,半固型培地でより多系統に分化できるコロニーを形成した.以上よりEvi-1は血球の中で最も未分化なLong-term HSCをマークしうることが示唆された.Evi-1陽性KSL細胞がLong-termHSCとしての機能を有するか現在マウス骨髄移植の系で評価中である.次に白血病原因遺伝子MLL/ENLを本マウス骨髄細胞に導入し半固型培地によるコロニーアッセイを行った.MLL/ENLを導入したマウス骨髄細胞は形質転換が生じ,長期の継代・培養が可能になり,その不死化細胞はIL-3依存性に液体培地で増殖する.この不死化細胞に従来の白血病治療に用いる薬剤であるAra-CやEtoposideを添加するとEvi-1(GFP)陽性分画のみが残存した.同様のことはγ線照射でも認められ,Evi-1陽性細胞が治療抵抗性の細胞分画で,Evi-1と化学療法抵抗性の相関が示唆された.また,本マウス骨髄細胞をドナー細胞として白血病モデルマウスと組み合わせ,Evi-1と白血病幹細胞の関係を検証する実験にっいtは,MLL/ENLを始め各白血病原因遺伝子を導入したEvi-1-GFPノックインマウス骨髄を放射線照射したレシピエントマウスに骨髄移植しており,白血病発症とともに解析を進める予定である.今回作製したEvi-1-GFPノックインマウスを用いて,正常造血におけるEvi-1発現様式を骨髄細胞で解析した.胎児期・成体いずれの造血幹細胞(HSC)分画においてもEvi-1(GFP)は高発現していた.さらにその造血幹細胞分画(KSL分画)はEvi-1陽性KSL細胞と陰性細胞とに分かれ,Evi-1陽性KSL、細胞は細胞表面マーカー上,CD34陰性,CD150陽性,CD48陰性と長期に骨髄を再構築できるLong-termHSCの表面マーカーと同じであった.マウス骨髄移植の系よりEvi-1陽性KSL細胞がLong-termHSCとして機能することを明らかにした。以上よりEvi-1は血球の中で最も未分化なLong-term HSCをマークすることが示された.(現在投稿中)次に白血病原因遺伝子BCR-ABLを本マウス骨髄細胞に導入し慢性骨髄性白血病(CML)マウスを作製した。Evi-1-GFPノックインCMLマウスでは正常骨髄と同様にKSL細胞分画でEvi-1が高発現しており、かつEvi-1陽性CMLKSL細胞はEvi-1陰性CML KSLに比してコロニー形成能が高かった。CML、幹細胞はKSL分画に多いことが知られているが、上記からそのKSL分画においてEvi-1が高発現しておりEvi-1によるCML幹細胞制御が強く示唆されることから、現在CML幹細胞に対する治療標的にすべくCMLにおけるEvi-1の下流標的を探索している。

加えて、他の白血病・その他血液腫瘍の原因遺伝子とEvi-1-GFPノックインマウスを組み合わせて各疾患における幹細胞とEvi-1の関係を追及していく予定である。
構造未知蛋白質の構築単位の実験的予測法

アミノ酸配列から立体構造を予測するためには、蛋白質の立体構造を構成するさらに小さな構築単位を実験的に研究することが必須であるという立場から、我々は蛋白質を断片化し、その構造を分光学的に研究することを始めた。リゾチーム分子を小断片に分解し、そのCDスペクトルを測定した。一般に水溶液中では、ランダムコイル状態のペプチドのCDスペクトルが観測されるが、これにトリフロロエタノール(TFE)を徐々に50%(体積)程度まで加えていくと、断片ペプチド鎖は、θ_<222>の絶対値が急速に増大するものと、ほとんど変化を示さないものの二つのグループに分類される。TFE添加によって、特に顕著なヘリックス形成を示す断片鎖は、リゾチームの天然立体構造のA-、B-とC-ヘリックスにちょうど対応しているという興味ある事実を見い出した。つまり、リゾチームの天然立体構造において、ヘリックス構造をとるアミノ酸配列部分は、小断片にしてもヘリックス形成能が高いという相関関係である。もしこの規則がリゾチームに限らず他の蛋白質でも成り立つ一般的規則ならば、立体構造未知の蛋白質のヘリックス領域を実験的に予測することが可能になるだろう。そこで我々は、ツナ・チトクロムcを種々の小断片ペプチド鎖に分解し、同様の測定を行った。断片ペプチド鎖(1-21)H、(56-73)と(91-103)では、TFE添加によってヘリックス特有のスペクトルを急速に回復することが明かとなった。すなわち、チトクロムcの場合も、「断片鎖の状態でヘリックス形成能が高いものは、天然立体構造のヘリックス領域に現れる」という規則が成り立つ結果と成った。また、この研究の途中、チトクロムcのエクソン対応ペプチド断片に近い、2つの大きな断片鎖が天然立体構造に極めて近い複合体を形成することを見いだした。この複合体の構造安定性、構造形成の反応速度論についても興味ある結果を得た。遺伝子の塩基配列を解読して、そこにコ-ドされた蛋白質の立体構造を推定出来るようになるためには、所定のアミノ酸配列を持つ一次元のポリペプチド鎖が折れたたまって三次元の立体構造を経成する過程(Protein Folding)を理解しなければならない。そのような目的をもって、これまで我々はリゾチ-ムの天然の立体構造し、リゾチ-ム断片鎖の二次構造形成能との相関関係を調べてきた。トリフロロエタノ-ル(TFE)を溶媒の水に添加していくと、容易にヘリックス構造を形成する部分鎖と、ランダムコイルのままの部分鎖とがある。「ヘリックス形成能の高い部分鎖は天然立体構造でもへリックス構造をとる」という相関関係があることを我々の実験は明かにした(Biopolymers 31(1991),497ー509)。このような相関関係は他の蛋白質でも成り立つだろうか。そこでチトクロ-ムcを用いて同様の実験を試みた。この蛋白質をトリプシンで限定分解し、逆相のHPLCにかけるとT1からT14までのチトクロム断片鎖が単離したピ-クとして現れる。これを集めて精製し、10種類のペプチド断片鎖をアミノ酸分析した。T1(残基1ー5)、T4(9ー13),T5(14ー25)、T7(28ー38)、T9(40ー53)、T11T12(56ー73)、T14(80ー86)を精製して、その円二色性スペクトルを測定した。

T1、T4、T14などの部分鎖は重合度が10以下と、あまりに短いペプチド断片であるため二次構造形成を議論するには不適切である。実際、TFEを添加してもランダムコイルのスペクトル以上のものを示さなかった。しかし、T11T12(56ー73)は220nmに大きな負の楕円率を示し、TFEの添加によって、その傾向は一層加する。一方、T9(40ー53)、T7(28ー38)はある程度の長さがあるにもかかわらず、TFE添加によってもランダムコイル状のスペクトルを示すのみであった。天然のチトクロ-ムcの立体構造と比較すると、T11T12は典型的なαヘリックス構造をとり、T7、T9は不規則なコイル構造をとっていて、所期の目的にかなう結果を与えている。しかし、もっと種々の部分鎖の性質を比較検討してみないと、上記のように結論するわけにいかないであろう。マグロ・チトクロームcをpH4.0の酢酸アンモニウム緩衝液中でV8プロテアーゼによって消化すると、Glu残基のC端側のペプチド結合が加水分解される。この消化物をHPLCで分離・精製した結果、合計9本の断片ペプチド鎖が得られた。アミノ酸分析を行って、すべての断片のアミノ酸配列領域を同定した結果、蛋白質の種々の領域から、約20残基の長さの小さなペプチド断片鎖をいくつか得ることができた。これらのペプチド断片のCDスペクトルは、水溶液中ではほとんど残留の2次構造を示さない。この溶媒にトリフロロエタノール(TFE)を加えていくと、あるペプチド断片のCDスペクトルは大きく2次構造回復を示すが、一方、別のペプチド断片のCDスペクトルではほとんど変化がなかった。これらの実験結果は、ペプチド小断片鎖がTFEを含む溶媒中で単独で構造形成する性質と、蛋白質中にこのペプチド鎖が組み込まれた場合、この部分がヘリックス構造をとり易いという性質とのよい相関関係を支持するものであった。これらの研究を遂行する途中、我々は非常に興味ある実験事実を発見した。残基番号1-44のN末端側の半分のペプチド断片と、残基45-103のC末端側の半分の断片が複合体を形成するという事実である。これらの断片は、単独で存在するときは特に大きな2次構造形成を示さない。両者を混合するとCDスペクトルはほぼ天然の蛋白質と同じレベルまで回復する。さらに、この複合体が天然チトクロームcの55%の活性を有することを実験的に確認した。ペプチド断片単独や、他のペプチド断片との混合物では全く活性を示さないことも同時に観測した。現在この複合体形成の動的過程を実験的に観測している。アミノ酸配列情報から蛋白質の立体構造を予測するための第一の課題は、その2次構造分布を知ることである。我々はリゾチームという蛋白質を用いて、それをトリプシンで小さく分解してその部分ペプチド鎖のとる構造を円偏光二色性(CD)スペクトルで研究した。その結果、天然蛋白質の立体構造でalphaヘリックスをとる部分は、TFE(トリフロロエタノール)という溶媒中におくと断片ペプチド鎖でもalphaヘリックスをとることが見いだされた。この相関関係が一般に成り立つならば、立体構造未知の蛋白質に対して、ペプチド断片に分解してそのTFE中の構造を分光学的に調べればalphaヘリックスの位置を決定することが出来る。2次構造が実験的に決定できれば、立体構造を理論計算で推定することが可能となるであろう。リゾチーム以外の蛋白質でもこの傾向が成り立つか、チトクロームcという蛋白質を用いて研究を拡張した。
地震動を伴わない津波発生に関する研究

標準的には、津波は海底地震にともなって発生するものとされており、その初期波形を断層パラメーターに基づいて計算するのが現在の一般的な手法である。しかし、断層運動と海底地盤の変動の大小とに一定の関係が存在するという保証はない。(1)2枚の断層からなる1983年の日本海中部地震では、断層運動から推定される津波と現実の津波の間に矛盾があった。その最大の難点は、現実の津波が深浦地点で約2分、能代辺りで約10分早く到達することである北断層では主断層と共役である方向に副断層の存在した可能性があり、これを考慮すると深浦への到達時間は説明できた。南断層では、通常の地震計では記録できない地盤変動が生じたとすると能代周辺の津波到達時間を説明できた。しかし、この時、何故この第1波が能代の検潮記録に記録されなかったかの疑問が残る。当時の写真から第1波のソリトン波列への発達が確認され、検潮所の水理特性により記録されないことが確認された。(2)1992年のニカラグァ津波では、陸地で感じられた地震動が震度2(気象庁震度階)であった。津波発生のメカニズムを検討した結果、地震動を伴ってはいたが、津波地震とするのが適当であることが判った。(3)1993年の北海道南西沖地震で発生した津波の内、北海道西岸を襲った津波第1波は、その襲来が早かった。断層位置から発生した津波は、現実の津波より5分ほど到達が遅い。断層と海岸の間で、地震とは直接関係の無い津波発生機構があった事が強く示唆された。(4)地震動を伴わない津波発生の内、犠牲者3万人を越えると言われている1883年クラカトア島陥没による津波発生を再現した。発生箇所での急激な陥没を不安定を起こさずに計算できる手法を開発した。1983年日本海中部地震で発生した津波の到達時間について、当時実施された広範な聞込み調査の結果を入手し、詳細な再調査を開始した。特に、秋田県男鹿半島から、北の八森町へかけての地域に関し、重点を置いて整理を行なっている。1989年、1992年に太平洋・北米プレート間に生じた断層運動の観測値から、北日本サブダクション域では、一般に地震後に非地震断層運動が発生するらしいことが判明した。たまたま、平成5年7月12日に北海道南西沖地震津波が発生したので、渡島半島西岸及び奥尻島において、津波の痕跡並びに到達時間などについて詳細な測定及び聞込み調査を行なった。また、断層パラメーターから決まる津波波源について、数値計算を実施し、両者を比較した。地震後5分足らずで津波の到達したといわれる奥尻島は、それ自身が地盤低下区域に入っているなど、断層運動南端の極近傍に位置しており、断層運動、地盤変動、津波発生の間に、夫々直接的な関係の存在することが確認された。所が、余震分布の中央部に面している北海道本島西岸の瀬棚付近においては、体験された津波が地震発生後5分から8分程度で到達している事が明かとなったにも関わらず、地震で決まる断層位置から津波が来るとした数値計算結果では、どんなに速くても11分は必要で、体験されたものと63分の違いが生じた。これは、本震とは直接関係の無い津波発生原因があったとしない限り説明できない。原因として、(1)本震発生前に地震を伴わない地盤変動が先行した、(2)地震によって断層位置より岸寄りの海底勾配の急な地点で大規模な地滑りが起り津波を発生させた、などが考えられる。

ここでも、地震動と直接関係の無い津波が存在した可能性が極めて強く、その詳細な検討の必要性が認められた。標準的には、津波は海底地震にともなって発生するものとされており、その初期波形を断層パラメーターに基づいて計算するのが現在の一般的な手法である。しかし、断層運動と海底地盤の変動の大小とに一定の関係が存在するという保証はない。(1) 2枚の断層からなる1983年の日本海中部地震では、断層運動から推定される津波と現実の津波の間に矛盾があった。その最大の難点は、現実の津波が深浦地点で約2分、能代辺りで約10分早く到達することである。北断層では主断層と共役である方向に副断層の存在した可能性があり、これを考慮すると深浦への到達時間は説明できた。南断層では、通常の地震計では記録できない地盤変動が生じたとすると能代周辺の津波到達時間を説明できた。しかし、この時、何故この第1波が能代の検潮記録に記録されなかったかの疑問が残る。当時の写真から第1波のソリトン波列への発達が確認され、検潮所の水理特性により記録されないことが確認された。(2) 1992年のニカラグァ津波では、陸地で感じられた地震動が震度2(気象庁震度階)であった。津波発生のメカニズムを検討した結果、地震動を伴ってはいたが、津波地震とするのが適当であることが判った。(3) 1993年の北海道南西沖地震で発生した津波の内、北海道西岸を襲った津波第1波は、その襲来が早かった。断層位置から発生した津波は、現実の津波より5分ほど到達が遅い。断層と海岸の間で、地震とは直接関係の無い津波発生機構があった事が強く示唆された。(4)地震動を伴わない津波発生の内、犠牲者3万人を越えると言われている1883年クラカトア島陥没による津波発生を再現した。発生箇所での急激な陥没を不安定を起こさずに計算できる手法を開発した。
熱化学的水素製造プロセスにおける水中への臭素-臭化水素混合物の溶解度の測定

1.臭素,臭化水素が有毒・腐食性物質であるので専用のドラフトチャンバー内で溶解度が測定出来るよう装置を組み立てた。溶解度の測定は混濁点を目で観察,組成は容量法で決定する。この装置は通常の透明な物質の混濁点の識別は容易で文献値とよく一致した。しかしながら,臭素は褐色の不透明の液体であり,水に殆ど溶けない液であるが,水リッチ相でもかなり濃い褐色を示し、混濁点の確認には非常に注意を要する。2.臭素-水2成分系および,臭素-臭化水素-水3成分系の溶解度を混濁点法を用いて25°Cで測定した。測定結果は,2成分系では文献値と一致した。得られたデータ数が少ないので,装置の問題点を検討・改良して,さらに精度のよいデータを蓄積することが次年度の予定である。3.臭化水素-水2成分系の気液平衡が,通常の気液液平衡と大きく異なっているため,計算が困難である。したがって,3成分系の推算までには至らなかった。2成分系の計算を活量係数式でさらに検討する。次により高温までの外挿を可能にするため,状態方程式で相関・推算を行う。4.平衡物性(溶解度,気液平衡等)と輸送物性(粘度)の相関性についても検討する。5.臭素,臭化水素酸の腐食によるによる不純物の生成が,混濁点の識別等実験の精度に影響を及ぼしていると思われる。精度のよい実験のために,配管材料は可能な限りテフロンに交換しているが,なおバルブ等の材料の改善が,必要であるので検討中である。
ナノサイズ電子エネルギー分析器を用いた大気圧下光電子分光装置の開発

本研究では、従来真空雰囲気でしか測定できなかった光電子分光測定を、大気雰囲気中で実現することを目的として研究を進めた。そのためのアプローチとして、(1)電子エネルギー分析器の大きさを、大気中での電子の平均自由行程程度まで小さくすることで、大気中で電子の速度選別が可能な電子エネルギー分析器を開発する、(2)それとは別のアプローチとして、これまで進めてきた真空でも常圧でも測定できる光電子収量分光を活用することで電子分光と同等の情報を得る、を探った。(1)のアプローチに関しては、必要な微細加工を進めてきたが、まだパラメーターの最適化できておらず、引き続き開発を進めてゆく。特に、目標とする真空度を大気圧から引き下げて試みる予定である。(2)のアプローチに関しては、光電子収量分光スペクトルの閾値付近のカーブを微分することで価電子帯上端の実行的な状態密度を得ることができる。これを用いて、有機半導体薄膜に対して大気下での測定を行い、一定の近似の枠内で、大気圧光電子分光の代用となることを見出した。また、金属基板上の有機薄膜の測定においては、有機材料と金属の界面の電子構造を求めることもできることを示した。以上のように、当初めざしたアプローチに関しては今後も継続して研究を進め、完全動作を目指してゆきたい。一方、この研究で欲している情報を得るための別のアプローチとしては大気下光電子収量分光により一定の成果を得ることができた。その内容に関しては、現在、論文を執筆中である。本研究では、電子エネルギー分析器の大きさを、大気中での電子の平均自由行程程度まで小さくすることで、大気中で電子の速度選別が可能な電子エネルギー分析器を開発し、大気中での光電子分光を実現することを目的として研究を進めている。本年度は、以下の2点に関して研究を進めた。(1)電子分光の前段階として、大気圧下で全電子放出量を微少電流計を用いて測定する測定手法の開発をこれまで進めてきているが、さらにその改良をすすめ、4-9eVの広い範囲のイオン化ポテンシャルを、大気、窒素雰囲気、真空雰囲気で測定できるシステムを実現した。また、界面に関する情報もあわせて得られることなども明らかにしてきた。この手法は、最終的に常圧下電子分光を実現するためのノウハウを蓄積する上でも重要である。(2)本研究で作成する電子エネルギー分析装置は、各電極をマイクロメーター以下の相対距離で配置する必要がある。その作成のためには、Siのリソグラフィーや異方性エッチングを駆使した微細加工技術を用いることが必要である。これまでに、目的とした構造を作成するための各プロセスの条件出しを行い、基本構造を作成できるところまで来た。これから、実際の分析器の作成を進めていく予定である。
先例のないキレート型高配位典型金属錯体の創製と精密有機合成への活用

本研究者らは10年以上も前から典型金属化合物としての有機アルミニウム反応剤を用いる新規合成反応の開発を手懸けてきた。元来、有機アルミニウム化合物はその電子欠損性のため分子間会合しやすく、溶液中ではなかなかモノマーの状態で存在しない。このため近年、本研究者はある程度のかさ高さを導入することによって分子間会合を防ぎ、モノマーの状態に近づけた有機アルミニウム型人工酵素を幾つか創り上げてきたが、その際、従来の常識(すなわち、3配位型と4配位型のアルミニウム)では説明できない実験結果を幾つか得ている。しかしながら仮想的なアピカル型5配位中間体を考慮すれば、うまく説明がつくことが多い。そして最近、幾つかのキレート型5配位アルミニウム中間体の検出に成功している6本研究では先例のないキレート型5配位ホウ素中間体の存在を実験的に確認できるかどうか調べた。基質としてアルコキシケトン化合物を選び、それらをルイス酸としてのトリス(ペンタフルオロフェニル)ボランを用い、トリブチルスズヒドリド存在下で、ジアステレオ選択的に還元反応が進行することを見いだした。この反応では、活性中間体としてキレート型5配位ホウ素化合物を経由していると考えると、ジアステレオ選択性発現に関してうまく説明がつく。この中間体のNMR解析を行うことによって、特に水素とフッ素の相互作用を詳細に調べることにより、アルコキシケトン化合物とトリス(ペンタフルオロフェニル)ボランがキレート型高配位中間体を形成していることがわかった。元来、有機アルミニウム化合物はその電子欠損性のため分子間会合しやすく、溶液中ではなかなかモノマーの状態で存在しないこのため近年、本研究者はある程度のかさ高さを導入することによって分子間会合を防ぎ、モノマーの状態に近づけた有機アルミニウム型人工酵素を幾つか創り上げてきたが、その際、従来の常識(すなわち、3配位型と4配位型のアルミニウム)では説明できない実験結果を幾つか得ている。そして最近、幾つかのキレート型5配位アルミニウム中間体の検出に成功している。本研究ではキレート型5配位ホウ素中間体の存在を実験的に確認できるかどうか調べた。基質としてヒドロキシカルボニルあるいはジカルボニル化合物を選び、それらをルイス酸としての三フッ化ホウ素エーテル錯体を用いて、ジアステレオ選択的に還元反応が進行することを見いだした。この反応では、活性中間体としてキレート型5配位ホウ素化合物、或いはキレート型6配位ホウ素化合物を経由していると考えると、ジアステレオ選択性発現に関してうまく説明がつく。ホウ素原子は他のルイス酸金属に較べ、配位する酸素原子との配位結合が短いため、1,4-ジカルボニル化合物とのキレート型高配位中間体形成が可能になる。とくに他のルイス酸金属では非常に難しい7員環キレート形成を取りうるため、遠隔不斉誘導が達成できる利点があることが判った。
悪路で自然発生する波状起伏の機構解明とそれに基づく道路管理技術の新構築

本研究では自動車が走行した際に未舗装路に生じる「波状起伏現象」、および積雪・凍結路面特有のこぶ状の起伏、いわゆる「そろばん道路」について、その発生メカニズムを独自に考案した科学的アプローチにより解明することを目的とした挑戦的研究である。実験・理論・計測の三方向から現象の根源に迫り、成果報告書に後述するいくつかの興味深い知見を得ることができた。本課題は、未舗装路に生じる波状起伏と、主に車の加減速が頻繁になされる冬季の交差点などで発生するいわゆる「そろばん道路」の両現象について、その発生機構を理論・実験・計測の三方向から解き明かすことを試みる斬新な挑戦的研究である。初年度である平成26年度は理論・実験・計測に関する予備検討と位置付けていたが、その中でいくつか新しい知見を得ることが来た。今年度の研究内容、成果を要約すると以下の通りである。(1)走行車のサスペンションの上下振動と、車重による地面の圧縮効果、ならびにタイヤの回転に伴う土砂の飛散効果を取り入れた数理モデル(連立非線形方程式)を構築し、線形安定解析により解の特性について検証を行った。これについては現時点では未舗装路のみを対象としたモデル化となっているが、来年度は冬季路面の現象を数理モデル化することを現在検討中である。(2)北海道大学構内において車の加減速が頻繁になされるゲート付きの門の路面を、冬季間定点カメラを設置し観測することで、これまで明らかではなかった凹凸起伏の時間発展の様子のいくつかのパターンを把握することができた。今年度は設置期間が短く、雪解けも早かったため十分なデータを収集できなかったが、次年度は初冬からの設置を計画している。(3)札幌市内のそろばん道路が発生しやすい路面を調査し、気温と凹凸状況の関連について検証を行った。(4)悪路の波状起伏発生機構を実験的なアプローチで検証すべく、室内実験装置の開発を行った。本研究は未舗装路に生じる波状起伏、および主に車の加減速が頻繁になされる冬季の交差点などで発生する多数のこぶ状の氷の集合、いわゆる「そろばん道路」の両現象について、その発生メカニズムを理論・実験・計測の三方向から解き明かすことを試みる斬新な挑戦的研究である。最終年度である平成27年度における研究成果を要約すると以下の通りである。(1)北海道大学構内において車の加減速が頻繁になされるゲート付きの門の路面において、初年度冬より設置している定点カメラに加え、タイムラプスを設置することで、時間変化によるそろばん道路の生成過程を詳細に追うことに成功した。また気象データとの比較により、積雪が10-20cm程度以上となる降雪修了後に気温が0度-2度近辺となる気象状況の際に発生頻度が高くなることや、自動車走行による気温変化による発生のしやすさに関する傾向を新たに確認した。(2)昨年度開発した未舗装路の波状起伏を再現する室内実験装置を用いて、種々の実験を実施した。これは道路を様々な媒体を敷き詰めることが可能な回転円盤とし、回転速度を可変とすることで、自動車を模擬した鉛直方向振動子(回転方向に固定)との相互作用を模擬できるものである。これにより、固有振動特性および回転速度により波状起伏の発生状態が大きく異なる、非常に興味深い結果が得られた。また解析において用いる定数を決定するために、敷き詰めた媒体の力学的性質を貫入試験装置により計測し、荷重ー変位関係についても新たな結果を得た。理論・計測・実験の全ての面において、研究分担者と密に議論をしながら初年度に取り組むべき課題をこなすことができた。応用力学次年度は数理モデルの非線形解析、設計開発を行った装置を用いた室内実験、積雪初期段階からの計測を行うことでより深い研究知見を蓄積することができると考えている。また得られた成果を口頭発表、学術論文により外部に積極的に公表していく予定である。年度前半は理論研究、後半は冬季路面の計測を中心に行い、その結果実験装置の設計開発が年度をまたぐ形になってしまったため、初年度の使用額が当初予定よりも少なくなった。実験装置は既に設計を終え発注の状態にあり、その費用を初年度と第2年度の予算を用いて充てる予定である。その他研究発表や資料収集、研究分担者との打ち合わせのための旅費や消耗品費、研究協力者に対する謝金等に充当する計画である。
希少動物の保全モデルケースの確立-北海道小コウモリ類の分布特性から考える

希少動物の保全を考えるうえで対象種の分布特性を正しく評価する必要がある。本研究では北海道の小コウモリ類を対象として、以下の調査研究をおこなった。1)北海道とともに国後島やロシア極東部において分布調査をおこない、分子生物学的な研究によって種ごとの正確な分布を把握した。2)これまでの捕獲記録をまとめ地図上に表示し地理情報ともに解析し、環境要因と分布特性の関係を明らかにした。3)ラジオテレメトリー法を用いて日中のねぐらを特定し、その生態情報と分布特性の関係を明らかにした。これらの研究成果に基づいて、今後小コウモリ類の保全モデルを提言する予定である。本研究の目的は、小コウモリ類の分布特性を巨視的に捉え、動物地理などと歴史的な背景や遺伝的要因が分布制限要因となりうるのかを検証し、保全対象を明確にする事である。具体的には北海道をモデル地区としている。初年度である平成21年度は、日本列島では北海道内の道東道北地域に偏って分布すると考えられているホオヒゲコウモリMyotis gracilisをターゲットとし、道内で発見されている集団ねぐら4箇所において、30-40個体を捕獲し、外部形態を測定するとともにバイオプシパンチにて組織を採集した。また、口シア極東部プリモルスキー地域において、小コウモリの捕獲調査を行い、7種33頭を捕獲した。この中には、前述したM. gracilisも含まれている。現在は、ロシア極東部個体と北海道個体のM. gracilis分子系統学的解析を行っている。また、ロシア極東部で捕獲され、これまで日本列島に分布している種と同種と考えられてきた種のいくつかに分類学的な問題が生じたため、これを検証している。この点について、平成22年度に課題を引き継ぐ予定である。平成22年度は、平成21年度におこなった調査によって得られたサンプルの実験および解析をおこなった。特にホオヒゲコウモリMyotis gracilisをターゲットとし、道内で発見されている集団ねぐらから捕獲したものであり、遺伝的要因が分布制限要員になりうるのかを検証するため、集団遺伝学的検討をおこなった。ロシア極東部プリモルスキー地域において捕獲された、小コウモリ類7種については、これまで日本列島に分布している種と同種と考えられてきた種も含まれるが、これらの種に分類学的な問題が生じた。分類学的な混乱は保全対象を不明瞭にする恐れがあるため、分類学的検討を国立科学博物館およびアメリカスミソニアン自然史博物館でおこなった。ほかに、北海道で偶然拾得された二種、Vespertilio murinusおよびHypsugo saviiについての分類学的および系統学的検討をおこなった。以上の研究はすべて、平成23年度に課題を引き継ぐ予定である。平成21年度から引き継いだ課題として、北海道内で偶然拾得された二種、ヒメヒナコウモリVespertilio murinusおよびクロオオアブラコウモリHypsugo saviiについての分子系統学的検討をおこなった。加えて、アメリカスミソニアン博物館に長期滞在し、これら拾得個体と他地域の個体の形態的特徴を比較し、分類学的検討を行った。これらのまとめ、この成果を論文として発表した。また、北海道と関連の深い国後島でのコウモリ相調査をおこない、67個体9種を捕獲した。このうち2種については、国後島での初記録種であった。これらの個体と、ロシア極東部、北海道との関連について分類学的よび分子系統学的な検討をおこなっている。これにより、ロシア極東部および北海道周辺の島嶼地域のコウモリの動物地理的な背景と、種ごとの分布様式を明らかにし、分布制限要因がなにによるのかについて検討を行っているところである。また、これまで行なわれてきた北海道における捕獲調査による結果をまとめ、種ごとに捕獲地点を示す地図を作成した。今後は、この地図と植生や環境などの地理的特徴と重ね合わせ、種ごとの分布特性について解析を行う予定である。これらの3年間の研究成果に基づいて、今後、小コウモリ類の保全モデルを提言する予定である。
口腔扁平苔癬に対する5-アミノレブリン酸を用いた光線力学療法・診断

本研究では5ーアミノレブリン酸(ALA)を用いた口腔扁平苔癬に対する光線力学療(PDT)の確立を目的とした。ALA-PDTとの比較治療としてCO2レーザーによる蒸散術を施行した。ALA-PDTでは局所麻酔が不要であり術後疼痛は軽度であったが完治には至らず再発症例が多かった。CO2レーザーによる蒸散術では局所麻酔を要し術後疼痛もやや強度であったがほぼ全例での完治を認めた。このため、根治性を考慮するとCO2レーザーによる蒸散術がALA-PDTより優れているとの結果となった。口腔扁平苔癬に対し、5-ALA PDTを施行するためのcontrol studyとして高出力CO2レーザーによる蒸散をおこなった。接触痛を主訴とする舌1例、頬粘膜3例、歯肉3例に対し、レーザー出力3W、連続波照射を浸潤麻酔下に施行。ビランを呈する粘膜上皮を蒸散させたところ、術後3日で疼痛軽減し、術後7日で正常粘膜での被覆を認めた。ただし、頬粘膜の2例で再発を認めており、複数回照射や照射条件の検討を要するとの結論を得た。口腔扁平苔癬の新しい治療法として5-アミノレブリン酸(ALA)を用いた光線力学療法(PDT)の開発を目的としている。26年度まで、ALA-PDT及びcontrol studyとしてCO2レーザー、半導体レーザーによる蒸散を施行してきた。疼痛コントロールや根治性の観点からALA-PDTよりもCO2レーザーによる蒸散(照射条件:レーザー出力3W、連続波)が優れているとの結果となっている。本研究では、治療効果を最大限発揮できるよう病変モニタリングを行いながらPDTを施行する、口腔扁平苔癬に対する新しい治療法として確立すること目的とした。初年度(H25)は、日本白色家兎の正常舌にALA-PDTを施行し至適治療条件を検討した。ALA軟膏はALA100mg+蒸留水320μl+カルボキシメチルセルロース80mgで作成した。PDTはALA軟膏塗布10分後に発振波長635nmの半導体レーザーを使用したが照射3日後には照射部の一部に粘膜欠損を認めた。病理組織学的検索では舌表面から基底層にかけて炎症細胞浸潤を伴い、粘膜上皮の一部欠損を認めた。比較実験としてCO2レーザーによる舌表面への照射を行ったがレーザー出力3W以上の連続照射では筋層に達する欠損をみとめた。次年度以降(H26,27)は、インフォームドコンセントを得た口腔扁平苔癬患者(舌、歯肉、頬粘膜)にALA-PDT、CO2レーザーによる蒸散術を施行した。ALA-PDTでは局所麻酔も不要であり術後疼痛は軽度であった。術後1か月程度の一時効果は良好であったものの約8割の症例で再発を認めた。局所麻酔も不要ではレーザー出力1W以下でパルス照射では局所麻酔も不要であったが再発率も高かった。レーザー出力2W以上で連続照射では局所麻酔が必要であり術後疼痛はやや強度であったがほぼ前例での完治を認めた。このため、本研究では利便性、根治性を考慮すると高出力CO2レーザーによる蒸散術がALA-PDTより優れているとの結果となった。ALA-PDTの問題点を克服するためにはALA軟膏の改良、レーザーの深達性の向上が課題であると考える。ALA-PDTよりもCO2レーザーによる蒸散の方が良好な臨床結果を認め、ALA-PDTの優位性を確認出来ていないため。歯科口腔外科学ALA-PDTの至適治療条件(ALAの濃度、レーザー出力等)を決定し、CO2レーザーによる蒸散との臨床効果の比較を行う。概ね順調に進展しているが、高出力CO2レーザーによる蒸散術の良好な有効性が認められており、5-ALA PDTでこれを凌駕する臨床上の優位性を有する方法を確立することにやや難渋しているため。現在までところ既存のレーザー機器を継続使用しており、新規機器を購入していないため。口腔扁平苔癬に対する5-ALA PDTを確立するためには、高出力CO2レーザーによる蒸散術を超える臨床上の優位性を有することが必要である。control studyにより高出力CO2レーザーによる蒸散術の良好な有効性が認められた事から、これを超えるためには5-ALA軟膏の組成の改良、半導体レーザーの照射条件の変更が必要と考えられ今後さらに検討していく予定である。新規レーザー機器の購入(200万円程度)25年度購入予定であったレーザー機器について、同年は貸与となったため。当該レーザー機器の有効性が確定後、今年度以降に購入とする。
陽電子消滅の物理量計測による新規陽電子断層撮影法の研究

陽電子放射断層撮影(PET)において、トレーサーとなる陽電子放出核種の分布のみではなく、陽電子の寿命も測定可能な装置を開発した。この装置は、消滅ガンマ線対の同時計測によるPETイメージングに加えて、追加検出器により脱励起ガンマ線を計測し、消滅ガンマ線と脱励起ガンマ線の時間差を計測することにより陽電子寿命を計測可能である。陽電子の寿命は、生体内の酸素濃度、分子構造、温度、電子密度等の物理的条件により変化する。したがって、PETによる、生体内のトレーサーの非侵襲的可視化に加えて、各臓器、組織における陽電子寿命を導出することにより、生体の様々な情報を得られると考えられる。本研究の目的は、陽電子放射断層撮影(PET : Positron Emission Tomography)により、プローブの分布のみではなく、陽電子消滅の寿命をパラメータとして、プローブの周辺環境の違いもイメージングすることである。パラメータとなる陽電子寿命は、陽電子消滅により生成する消滅ガンマ線と、陽電子の直後に放出される脱励起ガンマ線の検出時間差として計測する。したがって、計測した陽電子寿命を付加情報とするイメージング装置を構築することが必要である。平成26年度、簡易型のPET装置であるプラナー型ポジトロン・イメージング・システムに、脱励起ガンマ線検出用の検出器を追加したシステムを構築した。この装置では、陽電子消滅によるガンマ線をPET検出器であるBGOシンチレーション検出器で検出し、脱励起ガンマ線を追加検出器であるNaIシンチレーション検出器で検出する。それぞれの検出時刻の時間差を、Time-to-Digital Converter (TDC)を用いてデジタル数値化してパソコンに記録することより、陽電子の崩壊寿命を計測することが可能である。BGOシンチレーション検出器とNaIシンチレーション検出器の時間分解能は、どちらも数ナノ秒程度であり、陽電子寿命も同等の精度で計測することが可能であると考えられる。プローブの周辺環境により、陽電子寿命が数ナノ秒から数百ナノ秒の間で変化すると予想されることから、この計測精度は、本研究の目的に対して十分な精度である。本研究の目的は、陽電子放射断層撮影(PET : Positron Emission Tomography)により、生体内でのプローブの分布のみではなく、陽電子消滅の寿命をもとにして、プローブの周辺環境の違いをイメージングすることである。また、この寿命の違いがどのような生命現象に起因するものであるか解明することである。陽電子は電子と結びついて対消滅を起こす。その際、周辺の空間の大きさ等の環境により、消滅までの寿命が変化することが知られている。この性質は、材料工学分野において品質検査等に利用されているが、生体内での陽電子寿命についてはあまり知られていない。陽電子の寿命を測定するためには、陽電子の対消滅により生成する消滅ガンマ線と、陽電子の直後に放出される脱励起ガンマ線の検出時間差を計測する。PETイメージングでは、陽電子の対消滅ガンマ線をイメージングのために計測しているので、これに加えて、脱励起ガンマ線を計測すれば、陽電子の寿命を計測可能となる。現在、我々の研究室では、複数プローブ同時イメージングPET装置を開発中であるが、この装置は通常のPETイメージングである対消滅ガンマ線の計測に加えて、プローブを識別するために、追加検出器により脱励起ガンマ線を計測するものである。そこで、この装置において、対消滅ガンマ線計測から脱励起ガンマ線計測までの時間差をイベントデータに記録できるうに改良を加え、陽電子寿命の違いを反映させたイメージングが可能な装置を開発した。この装置により陽電子寿命の異なる分布画像を得る事に成功した。今後、小動物を用いた実験を行い、生体内での陽電子寿命の測定を行う。我々の研究室では、複数のプローブの同時イメージングを目的として、新規の陽電子放射断層撮影(PET : Positron Emission Tomography)装置の開発を進めている。この装置は、通常のリング型のPET装置に、脱励起ガンマ線用の検出器を追加したもので、PETイメージングのための消滅ガンマ線計測に加えて脱励起ガンマ線も検出することによりプローブを識別して複数のプローブの同時イメージングを実現するものである。平成27年度は、この装置をベースとして、陽電子の寿命の違いをパラメータとしてプローブ分布を画像化するシステムを構築した。PET検出器による対消滅ガンマ線計測から、追加検出器による脱励起ガンマ線計測までの時間差を陽電子の寿命として、その時間をイベントデータに記録するシステムとした。このイベントデータを陽電子寿命の違いにより分割し、それぞれを画像再構成することにより、陽電子寿命をパラメータとした複数の画像を得る事ができる。この装置を用いて、Na-22核種によるファントムを用いたイメージング実験を行った。Na-22は陽電子放出直後に1275 keVの脱励起ガンマ線を放出する核種である。所得したイベントデータのうち、陽電子対消滅ガンマ線の2重同時計測に脱励起ガンマ線を加えた3重同時計測であるものについて、対消滅ガンマ線検出から脱励起ガンマ線検出までの時間差が異なるものを2つのグループに分けた。それぞれのイベントデータを別々に画像再構成することにより、陽電子寿命の違いに対応する画像を得た。これらの画像は、特にファントムの端の部分で放射能が異なっており、陽電子の崩壊した周辺環境の違いを反映したものであると推測できるが、物理的に予想される陽電子の寿命と比較して妥当であるかどうかは今後の検討課題である。

本研究の目的は、陽電子放射断層撮影(Positron Emission Tomography: PET)により得られる生体内のプローブ分布と加えて陽電子の寿命も測定することにより、陽電子の対消滅位置における周辺環境の情報を得ることである。すなわち、陽電子寿命の変化により、物質中の電子密度、および酸素濃度など、様々な生体情報を得ることができる装置を開発する。申請者らは、従来のPETでは困難であった複数プローブの同時イメージングを実現するために、新しい原理に基づいたPET装置の開発を進めている。この装置は、PETイメージングで利用する陽電子の消滅ガンマ線対に加えて、陽電子の直後に放出される脱励起ガンマ線も計測することで核種の識別を行い、複数のプローブの同時イメージング行うものである。したがって、脱励起ガンマ線が陽電子放出の直後に放出される核種をプローブとして使い、脱励起ガンマ線検出から消滅ガンマ線検出までの時間差を測ることにより、陽電子寿命の測定が可能である。そこで、陽電子寿命測定するために、この装置の信号処理系を改造し、消滅ガンマ線と脱励起ガンマ線の時間差スペクトルを所得可能とした。改造した装置により、陽電子放出の直後に脱励起ガンマ線を放出する核種(Na-22)を用いたファントム実験、およびマウス実験のデータを得た。このデータにおいて、陽電子寿命の違いによりイベントデータを分類し、それぞれを画像再構成した。その結果、陽電子寿命の違いにより分布の違いがある事が分かった。これにより、装置が目的通り働いていることが確認出来た。しかし、得られた分布の生化学的な解釈は今後の課題である。また、本研究をベースとして、陽電子寿命の測定が可能な新規のPET装置を発案し特許申請した。陽電子放射断層撮影(PET)において、トレーサーとなる陽電子放出核種の分布のみではなく、陽電子の寿命も測定可能な装置を開発した。この装置は、消滅ガンマ線対の同時計測によるPETイメージングに加えて、追加検出器により脱励起ガンマ線を計測し、消滅ガンマ線と脱励起ガンマ線の時間差を計測することにより陽電子寿命を計測可能である。陽電子の寿命は、生体内の酸素濃度、分子構造、温度、電子密度等の物理的条件により変化する。したがって、PETによる、生体内のトレーサーの非侵襲的可視化に加えて、各臓器、組織における陽電子寿命を導出することにより、生体の様々な情報を得られると考えられる。本研究を遂行するにあたって、陽電子寿命を付加情報としてPETイメージングが可能な装置を構築することが技術上、最も肝要である。平成26年度、陽電子寿命を計測可能なイメージング装置を構築することができた。この装置は、通常のPETイメージングのための2重同時計測に加えて、追加検出器による3重同時計測が可能なように信号処理系が改造されており、PETイメージング用にBGOシンチレーション検出器、脱励起ガンマ線用の追加検出器としてNaIシンチレーション検出器を使用している。これらの検出器の基本性能から、数ナノ秒の精度で陽電子寿命が計測可能であると考えられる。
日本の小学校における異文化児の社会的ネットワークと社会的認知発達

本研究は、保育園での研究成果をもとに、小学校に焦点を絞って異文化児を巡る社会的ネットワークと社会的認識発達の研究を行った。1、異文化児。および日本児、家族、先生への質問紙調査を行った:質問紙は、社会文化的認識として、文化的接触に対する意見のほか、子どもの教育や発達に関わる信念や期待、実際の子どもの行動や仲間関係の記述、評価などを問うものであった。結果は、質問紙の回答の背後にこそ最も重大な認識や感情が潜んでいることを伺わせるものであったため、少数のケースについて面接インタビューをインフォーマルおよびフォーマルに行った。その結果、子どもの加齢につれて、家庭内で生じる問題が変化をきたしていることがわかった。その問題は(1)帰国問題(母国がどこでも、幼児期を過ぎると家族の将来的展望が、本国の家族との関係も含め、複雑化するため帰国に関する重大な意志決定を迫られる。その結果、帰国、別離、在日様々な決定が行われる。それに伴って子どもへの配慮も変わって来るため子どもの心理的負担が社会的ネットワーク上の様々な部分で噴出する)(2)仲間関係の問題(家族での問題とは別に、子どもの成長に連れ複雑な仲間関係意識が日本児、異文化児に共に生ずる。仲間関係のダイナミックスの中でいじめや教室での孤立につながりかねない関係が生ずる)2、月1回の定期観察を行った:子ども達の相互作用行動の分析のためのデータを定期的に得る。対象は、異文化児の在籍クラスの日本児、および日本語補習クラスに在籍する異文化児同士と来訪する日本児たちおよび教師であった。相互作用行動の記録と分析によって、暗黙のメッセージの分析(画像分析)を行った。結果は、異文化児の日本語教室内の行動と、それ以外の場面での行動に明らかに変化があるということであった。変化は日本語教室における屈折した本音(甘え)の表出と、通常クラスにおける目立たない行為(たてまえ)である。この2面性は、異文化児野社会的認識を明確にするための言語表現ではなかな捉えがたいが、上記2種のデータ(質問紙調査、行動観察)の相互関係の分析によって明確にできたといえよう。今後は異文化児の親をはじめとする地域の異文化成人集団と日本語教師、ボランティア集団などに社会的ネットワークの範囲を広げ、その中での異文化児の位置づけから、彼らの文化的認識と自己アイディンティティとの関係を明確にできるような計画を検討中である。1、異文化児。
シスプラチン薬剤耐性におけるカルシニューリンの役割

カルシニューリンの酵素活性を抑制する免疫抑制剤シクロスポリンが腫瘍細胞の形質転換を誘導することが報告されている(Nature1999)。この形質転換により腫瘍の増殖、転移が亢進することが示唆されている。シスプラチン薬剤耐性におけるカルシニューリンの役割に関連した研究として、細胞増殖の情報伝達系に関する研究を行った。腫瘍細胞の増殖には細胞と細胞外マトリックスとの接着によりリン酸化される情報伝達分子が重要な働きをしていることが知られている。この中でもfocal adhesion kinase(FAK)は細胞外マトリックスとインテグリンの接着によりリン酸化されることにより、さらにいくつかの情報伝達分子の会合を促進し細胞増殖に至る情報伝達経の中心をなしている。FAKのリン酸化に続いてCrk associatesubstrate(CAS)のリン酸化が起こる。その後、細胞増殖に重要な働きを持つMAPキナーゼが活性化される。このリン酸化の系にはリン酸化されたFAKとCASとの会合が重要とされている。しかし、このCASのリン酸化はFAK欠損細胞においても認められることが示されていた。この系に関連してCASのリン酸化がCASのSH3ドメインに依存していること、このCASのリン酸化はFAKのドッキング蛋白としての機能をCAK-betaが代償する事によることを見いだしFEBS Lettersに発表した。また、現在腫瘍細胞の薬剤耐性におけるこのような情報伝達分子の関与について、カルシニューリンに依存した系にて検討している。現在シスプラチン耐性株における、カルモジュリン依存性脱リン酸酵素であるカルシニューリンの発現を検討中である。また、この酵素の発現に関しては,それに影響を与える因子について、あまり情報がない。抗癌剤であるメソトレキセート投与にて、この酵素のmRNAの発現が低下することが判明し、このメソトレキセートのカルシニューリン発現に与える影響について詳細に検討中である。また、カルシニューリン過剰発現細胞株樹立のために、その発現ベクターを作成中である。今後他の抗癌剤のカルシニューリン発現に与える影響についても検討を加える予定である。また、抗癌剤投与にて、カルシニューリンの発現が変化するため、細胞サイクルと、カルシニューリンの発現についても検討する予定である。