hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次構造制御した新規な非線形光学ポリマー材料による光波マニピュレーション

高次構造制御によるNLO色素の配向安定化を行った新規な配向ポリマーの分子設計を目的として,主鎖に対して垂直の方向に配向した遷移モーメントおよび双極子モーメントを有するNLO基を導入した新規な非線形光学直鎖状ポリマーの創製を行い,それらのNLO有機ポリマー素子による光波マニピュレーションを目標とする。本年度の研究では,主鎖に対してtransverseの方向に非線形光学(NLO)双極子モーメントを有する線状ポリウレタン(T-polymer)からの第2次高調波発生(SHG),およびその熱安定性,ならびにNLO双極子モーメントの配向緩和挙動を検討した。94°CでポーリングしたT-polymerでは,SHG活性は室温で50年以上の長期に亘って安定であることが示され,d_<33>値の緩和時間τが80°Cでポーリングした場合と比較して3桁以上も大きく,NLO双極子がより配向安定化されることが示された。d_<33>値も94°Cでポーリングした場合の方が,80°Cでポーリングした場合と比較してかなり大きい。これらの結果は,より高温でのポーリングでパッキング密度が上がり,そのために自由体積がより減少したため,ならびに水素結合の再配列による配向構造の安定化のためなどが原因と考えられた。
戦略的コスト・マネジメントに関するアカウンタビリティのスタイルとプロセスの研究

近年、原価企画やリーン生産などに見られる日本的な戦略的コスト・マネジメントは内外の研究者や実務家の間で大きな関心を集めている。他方、欧米の文献では、特に1980年代以後、戦略的コスト・マネジメントや戦略的管理会計の議論がややノーマティブな観点で主張されている。そこで、日本的コスト・マネジメントと欧米に見られる戦略的な議論との間にどのような接点が見られるのかということが問題となる。本研究では、この問題について特に会計情報を媒介様式とするアカウンタビリティのスタイルとプロセスという観点から理論的・実証的検討を行っているが、それは、戦略的管理会計論におけるさまざまな主張の実践的な可能性を明らかにするには、その利用態様の1つの表現としての会計情報を媒介様式とするアカウンタビリティのスタイルとプロセスを明らかにすることが有用であるという観点に立っている。理論的な検討は欧米における議論を参考として行ったが、我が国におけるその実践的妥当性を検証するために我が国企業十数社の経理担当者や経営企画の担当者等を対象とするインタビュー調査を行った。この調査では、欧米の議論と我が国の実務の間では少なからずギャップがあることが確認された。しかし、我が国企業においても、バランスド・スコアカードのようなツールを導入することに強い関心を持っている企業が少なからず存在していることが観察されたし、また、クロスファンクショナルなチーム活動や組織横断的な活動に関連したアカウンタビリティのあり方については、我が国企業の製品の企画開発のマネジメントあるいは原価企画活動の中である種の水平的なアカウンタビリティやチームとしてのアカウンタビリティが存在しているというケースが確認された。これからは、戦略的コスト・マネジメントの中で今後、欧米でいわれているアカウンタビリティのスタイルとプロセスが少なくとも部分的に我が国にも出現する可能性を示唆している。会計情報を媒介様式として組織階層の上下間でアカウンタビリティ関係を設定することは経営管理の一般的な実践のなかで広く観察される現象であるが、最近の研究では、そのようなアカウンタビリティのスタイルが戦略の有効な実施や創発を妨げている側面も指摘されている。そこで、有効な戦略的マネジメントを実施するためにどのようなスタイルのアカウンタビリティを適用することができるのかを理論的・実証的に研究する必要があるが、本年度の研究では、特に我が国の戦略的コスト・マネジメントのなかで実際に適用されているアカウンタビリティのスタイルとプロセスの実態を観察することに主眼を置き、数社について実態調査を行うとともに、その調査結果について専門の研究者や実務家との間で意見交換を行った。調査サンプルはまだ多くないので、現時点では一般的な結論を述べることはできないが、会計情報と非会計的な情報の両方がさまざまな組み合わせのもとで戦略的なマネジメントを支援するために用いられていること、および、組織階層間及び組織横断的にかなり強いインターラクションを伴うアカウンタビリティ関係が設定されている状況が観察された。したがって、そこでは、例えばロバ-ツ(Roberts,J.)がいう「社会化を行うアカウンタビリティ」も戦略の実施や創発に有効であると考えられる。ただし、そのような性質を持つアカウンタビリティであっても、その適用の意図やプロセスには企業間で差があることも観察されている。次年度では、インタビュー調査を引き続いて行いながら、これまでに得られた知見がどの程度一般的に適用できるのかを明らかにしていく。そこで、日本的コスト・マネジメントと欧米に見られる戦略的な議論どの間にどのような接点が見られるのかということが問題とになる。

本研究では、この問題について特に会計情報を媒介様式とするアカウンタビリディのスタイルとプロセスという観点から理論的・実証的検討を行っているが、それは、戦略的管理会計論におけるさまざまな主張の実践的な可能性を明らかにするには、その利用態様の1つの表現としての会計情報を媒介様式とするアカウンタビリティのスタイルとプロセスを明らかにすることが有用であるという観点に立っている。理論的な検討は欧米における議論を参考として行ったが、我が国におけるその実践的妥当性を検証するために我が国企業十数社の経理担当者や経営企画の担当者等を対象とするインタビュー調査を行った。この調査では、欧米の議論と我が国の実務の間では少なからずギャップがあることが確認された。しかし、我が国企業においても、バランスド・スコアカードのようなツールを導入することに強い関心を持っている企業が少なからず存在していることが観察されたし、また、クロスファンクショナルなチーム活動や組織横断的な活動に関連したアカウンタビリティのあり方については、我が国企業の製品の企画開発のマネジメントあるいは原価企画活動の中である種の水平的なアカウンタビリティやチームとしてのアカウンタビリティが存在しているというケースが確認された。これらは、戦略的コスト・マネジメントの中で今後、欧米でいわれているアカウンタビリティのスタイルとプロセスが少なくとも部分的に我が国にも出現する可能性を示唆唆している。
痴呆性老人に適した施設内グループケアに関する建築計画的研究

入居者をグループに分けたケアを実践可能な物的環境条件を備えている施設を抽出するために,全国の特別養護老人ホームへの郵送調査をおこなった。調査内容はおもに施設平面図に関するものであり,323施設からの回答を得た。回答施設の建築条件を捉えるため,入居者生活単位(フロア)ごとの,定員,居室定員別室数,共用空間数(食堂・デイルーム)などを整理した。また,同時に痴呆性老人の人数,日中・夜間の介護職員数についても整理し,これらのデータに基づき,地域別,設立年代別に集計をおこなった。その中から具体的な結果を東京都内の施設について以下に示す。回答施設は1990年以降に設立された施設が約半数(47.1%)を占め,痴呆性老人の入居率は定員比の46割という施設が最も多かった(35.4%)。設立年度別にみると,施設定員は新設ほど少なくなる傾向にあったが,入居者の生活単位の規模については差がみられなかった。ただし、1生活単位が30人以下の区画(棟・階など)をもつ施設が1990年以降に多くみられた。痴呆性老人の分離タイプ(これまでの特養調査より)と今回の調査とのクロスでは,痴呆性老人を分離してケアしている施設の規模が小さく,談話などのできる場所(空間)数が多いことが捉えられた。図面調査の中から,グループケアの物的条件を備えていると思われた6施設には,別途ヒアリング・訪問調査をおこない,空間の使われ方,ケア状況を観察した。高層化による上下移動や,生活拠点の分散による寮母数の不足などの問題が明らかになった。
転写因子結合量から転写量を予測する物理化学的モデルの構築

細胞は適切なmRNAが適切なタイミング、量で転写されることで、その細胞機能を発揮する。近年、網羅的な転写量と転写因子結合位置・量を定量的に計測できるようになってきた。しかし、転写量と転写因子結合量のデータ統合には、それらの単純な積集合を取る解析しか行われてこなかった。そこで転写量と結合量の統計的・物理化学的な関係をモデル化する手法を開発し、細胞機能を発揮する転写ネットワークを定量的に記述できるようにする。RNA転写の物理化学モデルの構築するために必要なChIP-seqと転写量データ(Microarray)を収集・解析をした。共同研究により、マウス胚性幹細胞(ES細胞)を栄養外胚葉細胞(TS細胞)に分化させた時系列の発現データとSox2, Esrrb, p300の時系列ChIP-seqデータを取得し、そのデータ解析を進め、論文を出版した。このデータを元に統計的モデリングを行った。詳細なモデル法の開発のために、よりタイムポイント数かが多い実験データを入手すべく、NCBI GEOやDDBJ DRAなどの公的データヘベースに登録されているChIP-SeqやRNA-Seqデータを利用する予定であった。しかしより良いモデルを提案するために、複数の転写因子のデータが必要となったが、公的なデータベースにはそのようなデータは非常に少ない。そのため、さらなる共同研究により複数の転写因子結合データを取得する準備を行っている。時系列ChIP-SeqデータとRNA-Seqをモデリングし転写量を表現する物理化学・統計力学モデルの構築を進めた。まず、統計力学的モデルを構築した。まず標的遺伝子のプロモーター・エンハンサー領域を格子化し、転写因子と基本転写因子のDNAへの結合は格子あたり1つと仮定した。転写因子と基本転写因子の結合により転写が活性化されるとした。また抑制的に働く転写因子は、基本転写因子との結合により、転写を抑制するとした。これらの4つの結合確率の分配関数からモデルを導出した。このモデルへ人工的に生成した時系列転写因子結合データを加えて、計算が適切に行われるプログラムをRで実装した。次に確率微分方程式と物理化学的な式により、時系列ChIP-SeqデータとRNA-Seqをモデリングし転写量を表現するモデルの構築を進めた。転写因子結合量はヒル式に従い、mRNA分解は線形に進むと仮定し、さらに時間に対し転写量にガウスノイズが含まれるとした、いわゆるランジェバン方程式としてモデルを構築した。現在、これらのモデルを時系列ゲノムデータに適用しているところでありH26年度には終了する予定であったが、適切な時系列データが不足しているため、H27年度も引き続きモデル化とゲノムデータへの適用を進める。また統計力学モデルではDNAのループなどより高次なエピゲノム情報を取り込むことにより、より現実に近いモデルを構築する。昨年度までは、転写因子結合量とmRNA転写量の統計モデル、物理化学モデルの構築を進めてきた。今年度は、さらに統計モデル、物理化学モデルの理論的研究を進めた。統計モデルとしては、ChIP-sequencing (ChIP-seq)のシーケンスリードから、転写因子の結合位置、量、近隣遺伝子への割り当てを、同時にモデル化し推定する方法を研究した。この方法では、結合位置、量、近隣遺伝子への割り当ての確率の線形結合を考えることで、この3つを同時に推定する方法である。また、遺伝子とChIP-seqで得られたピークを対応付ける方法について、比較検討した。遺伝子とChIP-seqのピークの割り当て方法には、次のような方法が考えられる。1つのピークを周辺遺伝子すべてに影響すると考えるか、遺伝子に近隣のピークのみを割り当てるか、あるいは、近隣のピークを統合して割り当てるか、割り当てる際に転写開始点、転写終了点との距離を考慮するか、などである。これらの方法を統計解析言語Rで実装し、性能を比較した。その結果、複数のピークを距離に応じて、近隣の遺伝子すべてに割り当てる方法が、もっともmRNAの発現量を表現することがわかった。遺伝子とピークの割り当てがより正確になったため、データを転写の統計モデル、物理化学モデルに当てはめることで、正確に転写因子結合と転写の関係を説明できるようになった。現在、この知見をまとめた論文を準備中である。計画されていた共同研究者からの時系列データの提供が遅れており、物理化学・統計力学モデルのゲノムデータへの応用のためがやや遅れている。バイオインフォマティクス物理化学・統計力学モデルのゲノムデータへの応用のため、実験データを入手する。計画されていた共同研究者からの時系列データの提供が遅れており、公的データベースにあるシーケンスデータの利用も検討する。共同研究で進めていた、胚性幹細胞(ES細胞)を栄養外胚葉細胞(TS細胞)に分化させた時系列の発現データとSox2, Esrrb, p300の時系列ChIP-seqデータの解析を進め論文を出版できたため。研究の進捗状況により、データストレージがH27年度にに必要となるため、次年度に持ち越した。統計的モデリングについて終了しため、物理化学的なモデル構築を目指す。

また、本研究提案では、時系列ChIP-Seqの転写因子結合データを前提として物理化学モデル構築を目指していたが、複数の転写因子の結合部位を同定するシーケンス技術が登場したため、そのようなデータの利用も検討する。H27年度予算と合計してよりストレージ量の多い計算機購入に充てる。ほかの研究プロジェクトで利用する予定であった大型計算機を利用することで、小規模な計算機の導入で済み研究コストを削減することができたため。次年度は大型計算機の購入を見込んでいなかったため配分を少なめに見積っていた。しかし新しい実験データを入手する見込みが出てきたため、繰越分と次年度分を利用して、それらの装置の購入を検討する。
情報変換分子における微細構造と電気的相互作用

不均一系反応つまり界面で起こる化学反応は、多くの場合、均一な溶液でのものとは非常に異なる性格を示す。原子や分子の間に働く力は、たとえ中性分子の間であっても、元来は電気的なものであるから、この事実は、界面での電気的相互作用が均一系でのものとは異なる性質を持っていることを暗示している。この点について理論的検討を行っているが、その過程において、界面に微細なポケット(くぼみまたは割れ目)が存在するとその内部では電気的相互作用が条件により著しく増大または減少することを見い出した。誘電率を異にする二つの空間が接しているとしよう。その間の界面が平面または曲率の小さい曲面であるとき、その付近に存在するイオン(または双極子)の持つ影像エネルギーは、小さい。例えば、一方の空間が水溶液であるとき、その中の一価イオンが界面近くにある場合の影像エネルギーは、通常、高々1Kcal/molの程度である。双極子では更に小さくなる。しかし、界面に微細な凹凸があると事態は変わってくる。一方の空間の内部に向う狭く深いポケットが界面に存在すると、そのポケットの内部ではイオン(または双極子)は大きな影像エネルギーを持つ。その大きさは、ポケットの形状・大きさ及び二つの相の誘電率などに依存する。一価イオンの場合、その絶対値は100Kcal/molを超えることがある。双極子の場合の影像エネルギーは、一価イオンの場合より減少する。なお、ポケット内部に連なる空間が水溶液相である時には、一価イオンの影像エネルギーは10Kcal/mol程度以下になるが、なお高い水準を保っている。このような基本的発見の、基礎及び応用科学における意義を検討中である。
婦人科疾患フレイルにおける新規診断法の開発

婦人科疾患患者は若年者に多く, 65歳未満患者は60%以上を占めるが,年々高齢者(65歳以上)患者も増加している。高齢者の治療方針は年齢やperformance status(PS)で治療選択を行っているが,客観性心身評価がほぼ行えていないのが現状である。フレイルには身体的要素・精神的要素・社会的要素の3つの要素が関わっていることが知られているが,婦人科疾患患者のフレイルの頻度は知られていない。そこで治療前高齢者婦人科疾患患者の客観性心身評価(フレイル)把握するとともに,治療後の副作用やQuality of life (QOL)も調査し,適切な医療提供を目的に研究を行う予定である。
網羅的な遺伝子発現解析による底質の汚染源推定

底質汚染には通常、複数の汚染源が存在する。その中から寄与の大きい汚染源を特定することが、効果的な環境汚染対策の遂行のために求められる。しかし、従来的な化学分析やバイオアッセイを用いたアプローチでは、主要な汚染源あるいは毒性原因物質の特定は困難であった。その一因は、汚染試料中の化学物質の数が従来用いられてきた生物応答指標(致死など)の数に比べて膨大であるためだと考えられ、近年は網羅的な遺伝子発現解析の適用が注目されている。本研究は、底生生物であるヨコエビを試験種に用いて「環境底質の汚染源を特定する網羅的な遺伝子発現解析手法の確立」を目指す。
超高電界下での交流損失電流波形解析法の高性能化に関する基礎研究

本研究では、電力ケーブルの絶縁材料として用いられるポリエチレン等の無極性高分子材料の流高電界下での非線形応答時の高調波成分も含めた損失電流波形とPEA法による空間電荷分の同時観測が可能な実験用セルの試作と交流超高電界下での損失電流と空間電荷分布の同時観を実現する技術開発を進めた。以下に研究実績の概要を示す。1.平成11年度に開発したセルを用いた試料作製方法にさらに改良を加えた。一つは、真空脱に用いる真空ポンプをより高性能なものにし、極力エポキシ樹脂中のボイドを排除した。蒸着により形成した電極から引き出す銅版の表面を研磨することにした。これにより、90°C60kV/mmの高温・高電界下でも安定した測定が行えることを確認した。2.高圧電源の信号源にデジタル機器を用いたことに起因するノイズの影響を最小にするためデジタル信号のデータポイントを従来の1000ポイントから16384ポイントに変更た。これにより、デジタル機器によるノイズが大きく減少することを確認した。3.デジタル機器のノイズは、検出信号が小さいときにS/N比が悪くなり問題となった。しかしその種のノイズの周波数帯域が、2.で述べたデータポイントの増加により、商用周波数りずっと高くなり、検出信号にローパスフィルタ処理を行うことが有効であることを確認しデジタル信号処理による損失電流波形とデジタルノイズを分離する手法を確立した。4.昨年度開発した損失電流波形の検出では、試料に流れる容量性電流と損失電流の分離に低失コンデンサを用いていたが、完全な分離は困難であり、低損失コンデンサ中を流れる損電流成分の検出信号への影響が懸念された。本年度、この点を改善し、任意波形発生器かあらかじめ90°位相のずれた信号を発生させることにより、容量性電流を除去する方法をみた。この手法と低損失コンデンサを用いた除去法を比較した結果、本手法が検出信号が小さい部分で有効であることを確認した。本研究では、電力ケーブルの絶縁材料として用いられるポリエチレン等の無極性高分子材料の交流高電界下での非線形応答時の高調波成分も含めた損失電流波形とPEA法による空間電荷分布の同時観測が可能な実験用セルを試作と交流超高電界下で損失電流と空間電荷分布の同時観測を実現する技術開発を進めた。1.従来の損失電流波形観測用試料の作製方法を改良し、エポキシ樹脂モールド時に専用セルによりフィルムを完全に平らな状態にする方法を考案、試料の試作に成功した。2.パソコンと実験装置をGPIBケーブルで接続することにより、印加電圧、周波数、印加時間を制御し、電子注入が支配的になる高電界まで均一の条件、かつ、安定した測定を実施できるようにした。3.試料に流れる容量性電流の約90%を信号検出回路でキャンセルさせ、損失電流の測定精度を向上させることに成功した。キャンセルされずに検出信号に含まれる容量性電流成分は、データ処理により打ち消す方法を検討し、高調波成分も含めた損失電流波形の高精度観測の目処をつけた。今後、この手法にさらなる改良を加え、交流電気伝導現象の可視化を目指す。
気道杯細胞過形成の誘導と維持に関わるシグナル伝達分子の探索

本研究では,ヒト気道上皮細胞を上皮成長因子受容体(EGFR)のリガンドであるTGFαで刺激したところ,MUC5ACとBcl-2の遺伝子およびタンパクの発現が誘導され,その効果はEGFR阻害薬やNFκB阻害薬で抑制された.また,ラット喘息モデルにおける粘液分泌亢進と気道過敏性亢進は,EGFR阻害薬による抑制を受けた.よって,気道杯細胞増生に関わるシグナル伝達分子としてEGFRが重要であることが明らかとなった.本研究では,ヒト気道上皮細胞を上皮成長因子受容体(EGFR)のリガンドであるTGFαで刺激したところ,MUC5ACとBcl-2の遺伝子およびタンパクの発現が誘導され,その効果はEGFR阻害薬やNFκB阻害薬で抑制された.また,ラット喘息モデルにおける粘液分泌亢進と気道過敏性亢進は,EGFR阻害薬による抑制を受けた.よって,気道杯細胞増生に関わるシグナル伝達分子としてEGFRが重要であることが明らかとなった.ヒト気管支上皮の細胞株(NCI-H292細胞)をRPMI1640培地にて10%血清の存在下で培養し,コンフルエンスに達した時点でヒトTGFα(10ng/ml)を添加しさらに24時間培養した系において,以下の研究成績が得られた.1)ERK活性化免疫細胞化学とWestern blotにてERK活性化を評価した結果, TGFαの刺激によりリン酸化(活性型)ERKの発現がみられた.また, Northern blotでは,同様の刺激でERK mRNAの発現が認められた.さらに, ERKの直接的な評価として,培養上清中のERK活性をphenyul ethylsulfonylfluorideの存在下で測定し,本酵素の活性化増加がみられた.2)アダプター分子の会合次に, NCI-H292細胞におけるEGFRのリン酸化からRas-ERKカスケードの活性化に至るシグナル伝達に関わる代表的な分子群を解明するため,アダプター分子のリン酸化およびそれらの会合(アセンブリー)について検討した.上記1)のようにTGFα刺激を行った後, NCI-H292細胞のEGFRとGrb2関連タンパクのイムノブロット解析を行った.その結果,あらかじめglutathione-S-transferase (GST)-Grb2融合蛋白質の存在下でTGFαで刺激すると,リン酸化EGFR (p-EGFR)およびShcの発現が誘導されたことより,これらアダプター分子の会合が惹起される可能性が示唆された.3)気道上皮細胞におけるHB-EGFのprocessingとsheddingについて:NCI-H292細胞におけるHB-EGFの動態を検討するため,HB-EGFのprecursorである細胞膜結合型pro-HB-EGFのprocessingをフローサイトメトリーにて解析し,また可溶性HB-EGFのメディウム中への遊離をWestern blotにより確認した.前者は,細胞表面の硫酸プロテオグリカンによって捕捉されたHB-EGFを除去した後,FITC標識IgGとインキュベートしFACScanにより解析した.その結果,TGFα刺激により気道上皮細胞においてHB-EGFのprocessingとsheddingが起こり,これが直接の細胞増殖シグナルとなる可能性が示唆された.1)ラット喘息モデルの作成:SPF-Brown Norwayラットを用い,OVAを水酸化アルミニウムとともに,1週間隔で2回腹腔内投与し感作させ,その後1%OVAによる吸入チャレンジを連日行った.また,本実験系におけるEGFRの役割を検討するため,EGFR阻害薬であるAG1478の気管内注入を行った.2)杯細胞過形成の評価:気管および主気管支を摘出しAlcian blue/PAS染色とMUC5AC免疫染色を施行したところ,吸入チャレンジによりムチン陽性細胞の増加とともに,MUC5AC発現の誘導が観察された.これらの効果はAG1478投与により著明に抑制されたことより,杯細胞増生におけるEGFRリン酸化の関与が明らかとなった.3)リン酸化EGFRの遺伝子および蛋白発現:上記のOVA感作およびチャレンジの効果が実際にEGFRのリン酸化を介しているかを確認する目的で,in situ hybridization法を用いて気管粘膜上皮層におけるリン酸化EGFR mRNAの発現を検討した.その結果,感作群においてリン酸化EGFR mRNAの発現が認められた.さらに,リン酸化EGFRのモノクローナル抗体を用いた免疫組織化学的検討においても,リン酸化EGFRが蛋白質レベルでも発現が増加した.4)気道過敏性の評価:感作かつチャレンジを行った群ではPenh上昇の閾値の低下,および気道最大収縮反応の増大が認められ,杯細胞過形成との相関が明らかとなった.
部分放電診断に関する数理的研究

部分放電データは長期的には非定常であるため、非定常な時系列に対する非線形時系列解析手法であるリカレンスプロットの応用が有用である。本研究では、部分放電解析・診断への応用のため、部分放電の状態の変化を外力およびパラメータ値の変化と捉え、リカレンスプロットを用いた外力推定手法および変化点検出手法を提案した。また、多様な分野における現象やシステムと部分放電現象との数理的構造の類似性を明らかにした。本年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.放電開始電圧・残留電圧に確率的ゆらぎを与えたモデル部分放電の最も単純なコンデンサーモデルは決定論的なものであるが、これに確率的ゆらぎを加えたモデルを構築し、数値シミュレーションを行った。その結果、より現実に近い放電データが得られたが、一方で放電データの複雑さの基本的な構造は決定論的な仕組みによるものであることが確認できた。2.放電開始時刻の遅れを考慮したモデル上記のコンデンサーモデルに対して、放電開始時刻の遅れを指数関数的に入れた確率的モデルを構築し、数値シミュレーションを行った。この確率的モデルに関しても上記のモデルとほぼ同様の結果が得られた。また、放電開始時刻の遅れを一定値とした決定論的モデルを構築して数値シミュレーションを行った。この決定論的モデルに関しては、元のコンデンサーモデルと比較して大きなふるまいの違いは見られない一方で、数学的な解析が難しくなっている。3.他分野の数理モデルとの関連ヒステリシスを用いた単純なサンプル値制御システムのふるまいを調べ、このシステムと部分放電モデルに密接な関係があることを示した。この結果は、二重回転写像をはじめとする区分等測変換が、様々な数理モデルにおいて重要な役割を果たしていることを示すものである。特に不連続性や離散性が本質的である現象を、ハイブリッドシステム等によりモデル化する際に、このような構造が普遍的に現れる可能性がある。この結果は論文にまとめ、現在投稿中である。1.既存の部分放電診断手法および各種部分放電モデルの数理的解析各種の部分放電モデルに既存の部分放電診断手法を適用して、仮想的な「診断」をシミュレートすることにより研究を進めた。部分放電モデルとしては、最も単純な決定論的コンデンサーモデル、決定論的な漏れの効果を入れたモデル、確率的な放電遅れの効果を入れたモデルを用いた。また、部分放電診断手法としては、指紋(fingerprint)法およびパルス系列解析(pulse sequence analysis)を考え、モデルの様々なパラメータを変化させたときに、診断で用いる統計量の変化を見た。指紋法はパラメータの変化に非常に敏感な応答を示すことがあり、このことが診断に悪影響を与えることが確認された。一方、パルス系列解析から得られる統計量はパラメータの変化にロバストであり、この観点からは診断手法として有効であることが確認された。以上の結果は、パルス系列解析のように局所的な解析がモデルに関する情報を良く与えることを意味しているが、指紋法のように大域的な解析と組み合わせることにより、さらに良い方法となる可能性がある。2.サンプル値制御と不連続カオスに関する理論研究本研究では、部分放電の数理モデルと他分野の数理モデル等との関連について、継続的に広く調査して研究を進めてきた。その中で、サンプル値制御による温度制御システムのモデルにおいて南雲・佐藤神経細胞モデルと同じ不連続カオスの数理的構造が存在することを発見した。1変数および2変数のシステムの理論的・数値的解析を行い、豊かなダイナミクスが存在することを確認した。本年度は最終年度であり、部分放電データの非定常性の観点と、部分放電現象の動力学的性質の観点から、部分放電の診断手法としてリカレンスプロットの応用が適していると考えられることから、その方向での研究を中心に進めた。1.リカレンスプロットにおける外力推定手法の開発・評価外力を受けたシステムから観測された時系列に対するリカレンスプロットが、外力に関する情報をどの程度含んでいるかという問題を考えるため、リカレンスプロットから元の時系列を再構成する手法を提案した。また、様々なシステムにおいて、外力推定におけるノイズの影響などを数値計算によって評価した。2.リカレンスプロットを用いた変化点検出手法の開発・評価同様に、システムから観測された時系列に対するリカレンスプロットを用いて、システムに生じた何らかの不連続的な状態変化を検出する手法を提案した。この手法は、リカレンスプロットにスペクトラルクラスタリングを適用したものである。また、この手法についても様々なシステムにおいて、変化点検出におけるノイズの影響などを数値計算によって評価した。3.他分野の数理モデルとの関連機械学習の分野で提案されているherding systemは、区分等長変換であるという点で部分放電モデルと関係があるが、それだけでなく特殊なherding systemに二重回転写像が現れることを示すことにより、部分放電モデルの解析と同様のアプローチが有効である可能性を示した。
秋田県内における主要鉱山跡地の時代及び地域を考慮した現況比較

○研究目的秋田県にはかつて多くの金属鉱山が存在し、これまで銅・鉛・亜鉛の総産出量は全国一を誇り、特に銅に関しては日本の総産出量の5割を採掘していた。しかし、昭和40年代後半からの資源の枯渇と円高の影響で相次いで閉山し、ついに平成6年大館市にある松峰・深沢鉱山の閉山をもって、県内から鉱山が消えてしまった。それからおよそ20年経過し、鉱山が秋田県を特徴付ける産業であったことが人々の記憶から忘れ去られようとしている。また、同時に鉱山のあった場所も寂れ、風化し、現在どのようになっているのかさえ分からない状況にある。そのため、早急に県内に散在する江戸から明治・大正・昭和・平成にかけて各時代を支え、繁栄した各鉱山を調査し、現状を記録し、過去と照らし合わせ、教育用資料としてまとめておく必要がある。○研究方法申請者はこれまで秋田県内主要鉱山跡地を調査しているが、今回の調査ではさらに多くの文献を調査して、新たに分かった場所へ行き、坑道・露天掘・選鉱場・製錬所・排石場・記念碑・説明看板などが残っていないかを明らかにする。その際、閉山してからの年月によって保存状態が異なるため、時代とそのときの鉱山の分布を考慮する。また、これまで未調査の県内資料館や県外に流出した鉱山関連資料も探し、秋田県鉱山資料データを集積する。○研究成果これまで把握していなかった12箇所の鉱山跡地において新たな坑道・排石場・記念碑などの遺構があることがわかりまとめることができた。現在、40箇所の主要鉱山跡地について遺構の存在が確認できている。また、新たに未調査の県内資料館、県外に流出した鉱山関連資料を調査し、複写や写真媒体として収集し、鉱山ごとにまとめ、時代・地域を考慮し比較することができている。今回の調査結果は、秋田県内に現存する鉱山産業遺産と秋田県における鉱山の歴史を知るための教育用資料として活用できると考えている。
肺腺がんにおける分子標的治療への耐性機構解明と耐性克服のための治療法開発

本邦において肺がんは、がんによる死亡原因のトップであり効果的な治療法の開発が喫緊の課題となっている。我々はその中でも約6割を占める肺腺がんに焦点を絞り、臨床応用されているまたは臨床試験中の分子標的薬に対する獲得耐性機構とその克服法の探索を試みた。本研究では既存のがん培養細胞株だけでなく、分子標的治療薬前、および治療後の臨床検体(胸水や生検などの残余検体)を承認されたIRBのもとで使用し、耐性機構の解析を行った。その結果、ALKやROS1融合遺伝子陽性肺がんをはじめ、複数のDriver Oncogene陽性肺がんにおける様々なの新規獲得耐性機構と耐性克服法の同定に複数成功し論文として発表した。平成25年度には、ALK融合遺伝子陽性肺がん細胞株H3122, RET融合陽性肺がんLC-2/ad細胞などを用い、各チロシンキナーゼ阻害薬(TKI)感受性を確認した。EGFR変異陽性肺がんについては、EGFR-TKI治療前および耐性化後の胸水検体より培養細胞株化に成功し、TKI感受性を確認した。そして、感受性細胞からTKI感受性データに基づき、耐性細胞の樹立を行い、これまでに複数の耐性細胞株の樹立に成功している。また、H3122細胞と、ALK陽性患者由来の細胞株を用いてXenograftモデルを作成し、治療薬の投与を継続することで耐性腫瘍の樹立を試みている。ALK, ROS1、RET、各融合遺伝子と活性型変異EGFRを、それぞれレンチウィルスベクターにクローニングし、Ba/F3細胞に導入して、それぞれのがん遺伝子に依存した細胞株の樹立に成功した。それらのALK, ROS1, RET融合遺伝子を導入したBa/F3細胞を用いて、ENUにより人工的に変異を導入し、各TKIで選択して、薬剤耐性クローンを得た。シーケンスにより新たな耐性変異候補を複数発見しており、現在検証実験を行っている。さらに、EGFR変異陽性肺がん以外にもTKI治療前及び耐性出現後の患者由来の組織(胸水、腹水、診断用生検)材料から細胞株を樹立している。これまでにALK陽性例で約10症例(約20株)、RET陽性例で2例、そのほかの変異陽性腫瘍検体からも複数細胞株の樹立に成功している。同時に即時凍結した耐性の検体DNA, RNAを抽出し、シーケンス及びSNaPshot解析を用いて耐性変異の同定に成功しており、現在も進行中である。なお、SNaPshot解析系は確立し、現在着実に解析が進められている。平成26年度には、H25年度より継続し作成しているALK融合遺伝子陽性肺がん細胞株H3122, RET融合陽性肺がんLC-2/ad細胞などより各チロシンキナーゼ阻害薬(TKI)耐性細胞を作製し、それらを用いて耐性機構の解析を進め、新たな耐性機構を複数同定した。また、ALK陽性患者(TKI治療前および治療後)由来の細胞株を用いてその耐性機構の同定と、Xenograftモデルの作製に成功した。さらにRET陽性肺がん患者からは治療前および治療後の耐性腫瘍から細胞株の樹立が進行中である。ALK, ROS1、RET等融合遺伝子を導入したBa/F3細胞を用いて、ENUにより人工的に変異を導入し、各TKI存在下で培養して薬剤耐性クローンを得て、シーケンスにより新たな耐性変異を複数発見することに成功した。ROS1融合遺伝子陽性肺がんはALK/ROS1阻害薬Crizotinibに高感受性であり、良好な臨床試験の結果が平成26年度に報告されたが、そのCrizotinibに対する耐性機構をこの方法により新たに同定し、さらにその耐性克服薬をも発見し、平成27年1月に論文として発表した。TKI治療前及び耐性出現後の患者由来の組織(胸水、腹水、診断用生検)材料から細胞株の樹立にしている。これまでにALK陽性例で合計30株以上、RET陽性例で2例、そのほかの変異陽性腫瘍検体からも複数細胞株の樹立に成功し、耐性検体の多くからは耐性機構の同定に成功している。また、これまで使用してきたSNaPshot解析系に加え、平成26年度にはがん関連遺伝子108個を選択し、それらのCapturedシーケンスをNGSで行う系の確立に成功し、解析を開始している。本研究では、肺がんにおける種々の分子標的薬耐性メカニズムを解明し、耐性克服のための新たな治療戦略を見いだすことを目的とし、研究を進めてきた。本年度は25年度、26年度の研究成果をさらに発展させ、以下の新たな耐性機構とその克服法を見いだした。まず、ALK陽性肺がんにおいては、現在承認されているALK阻害薬に耐性をもつALK変異体に対し、第3世代ALK阻害薬が有効であることを共同研究により発表した。さらに第3世代に対する耐性として新たな耐性変異を見いだし、それが逆に第1世代ALK阻害薬感受性を回復することを共同研究により発表した。さらに、その他の新たな耐性メカニズムとして新しいバイパス経路を介した耐性機構を見い出し、現在論文投稿中である。また、これまで分子標的治療薬耐性への関与がほとんどみられていなかった薬物排出トランスポーター(Pーglycoprotein)が過剰発現することで生じるALK阻害薬耐性を見いだし、報告した。ALK以外のDriver geneに対する分子標的治療薬耐性機構についても、複数見い出すことに成功し、一部は現在論文執筆中である。

我々はその中でも約6割を占める肺腺がんに焦点を絞り、臨床応用されているまたは臨床試験中の分子標的薬に対する獲得耐性機構とその克服法の探索を試みた。本研究では既存のがん培養細胞株だけでなく、分子標的治療薬前、および治療後の臨床検体(胸水や生検などの残余検体)を承認されたIRBのもとで使用し、耐性機構の解析を行った。その結果、ALKやROS1融合遺伝子陽性肺がんをはじめ、複数のDriver Oncogene陽性肺がんにおける様々なの新規獲得耐性機構と耐性克服法の同定に複数成功し論文として発表した。平成26年度に主に行う予定であった耐性細胞株の作製とその耐性機構の解析、Ba/F3細胞など培養細胞を用いた耐性機構の探索は予定通り進み、その耐性克服法も複数発見することに成功し、インパクトの高い論文として発表することができた。患者検体からの培養細胞株の樹立については、平成25年度に引き続き、予想していた以上の成功率で樹立に成功している。さらに、平成26年度に遂行予定であった臨床検体からの耐性機構の同定については、複数の新規耐性機構の同定に成功しており、米国の研究グループとの共同研究も実施し、インパクトの高い論文として複数発表することに成功している。さらに耐性を克服する方法についても各々の耐性機構について成功しており、計画よりも研究が順調に進展しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍治療学平成26年度の研究を継続しつつ、耐性機構の解明と耐性克服法の発見・その評価(動物実験)を目指して研究を行う。主として下記の様に研究を進める。(1)培養細胞系およびマウスモデルから取得した耐性細胞を用いて、耐性機構の解析を継続する。また、コピー数の変化をSNP arrayなどで検索し、網羅的発現解析および、機能性RNA等の発現をそれぞれマイクロアレイにて調べ、クラスタリング解析,GO解析などからTKI処理時に活性化しているシグナルを探索する。耐性機構が容易に見いだせない場合には、阻害剤スクリーニングやプロテオミクスの手法も用いて、耐性機構解明を目指す。(2)患者由来の細胞株を用いて、耐性機構の検討を継続する。新鮮・固定化の耐性患者由来のサンプルからDNA, RNAを抽出してNGS等による変異解析を行い、がん遺伝子の遺伝子変異や遺伝子増幅・欠失がないか検索する。あった場合にはFISHおよび免疫組織化学的に検証する。また、同定した変異や増幅により耐性化が起こるかどうかを、培養細胞系を用いて検証するとともに、耐性が阻害剤併用により克服できるかについても検討する。遺伝子変異解析で手掛かりが得られなかったものについては、樹立した細胞株をもちいて、実験的に作製した耐性細胞株と同様の検討を行う。細胞株の樹立がうまくいかなかった検体については、凍結検体をマクロダイセクションし、マイクロアレイや、NGSを用いた解析で検討する。(3)同定した耐性機構から耐性を克服するための手法を探索する。元の標的遺伝子に変異が生じることによって耐性化した場合には、引き続き克服可能な薬剤を検索する。他のバイパス経路等の関与が示された場合には、併用療法の可能性を培養細胞及びマウスモデルで検討する。研究が予定通り進まない場合には、Ba/F3細胞や耐性細胞株を用いて化合物ライブラリーなどからのスクリーニングを行う。
ソフトクリスタルの準安定状態創製技術の開発と相転移現象の解明

1、機械的回転による流体運動を利用したキラル集合構造制御:ロータリーエバポレーターで回転をかけながら、フタロシアニンの溶液を濃縮・乾固して作製した薄膜のキラリティが、回転方向に依存して反転することを発見し、その機構を明らかにした。この薄膜が、サーモクロミック且つメカノクロミックな特性を示すことを見出した。これより、マクロな機械的回転を用いて、分子集合体の準安定状態を構築することに成功した。2、濃縮速度に基づく超分子キラリティ選択:ポリチオフェンPT-1溶液の濃縮速度の違いによって、キラリティが反転することを発見している。1素早く濃縮した場合、速度論的に形成されるP型会合体が最終生成物となり、2ゆっくり濃縮した場合、熱力学的により安定なM型会合体が形成され、これが最終生成物となるが、条件を整えることで、準安定状態であるP型会合体から安定なM型会合体へ自発的に変化することを見出した(分子ゼンマイ)。本成果は、J. Phys. Chem. Bに掲載された。3、ソフトクリスタル評価方法の開発:ベイポクロミズムを示す錯体結晶などについて、各種時間分解分光測定を行い、機能発現メカニズムに関する分子レベルの知見を得ることができた。4、モデル化による相転移の原理解明:強誘電ー反強誘電相転移を示す分子モデルを用いて、両相の物性を詳細に比較した。両相における分子振動の分散関係を計算し、反強誘電相における低エントロピー状態の実現が、分子の回転運動の抑制に起因していることを見出し。また、相転移動力学について調べ、そのメカニズムを明らかにした。本成果はProc. Nat. Acad. Sci. USAに掲載された。5、ソフトな材料との複合化による新規機能開拓:ソフトクリスタル構成要素光機能性錯体をタンパク質・液晶分子・高分子のようなソフトマターと複合化することで、光機能性材料の開発指針を得た。機械的回転等のマクロな低刺激を利用したソフトクリスタル準安定状態の創製技術を開発、ソフトクリスタル相転移現象の理論的解明、及び新しい機能性素材の開発指針を得ることを目的としている。ロータリーエバポレーターでマクロな機械的回転をかけながら、フタロシアニン溶液を濃縮・乾固して作製した薄膜のキラリティは、回転方向に依存して反転する。このキラル誘起機構を解明し、当初の目的の一つを達成した。このキラル薄膜が、ソフトクリスタルの特性(サーモクロミズム、メカノクロミズム)を示すことを見出し、準安定状態を創製する技術の開発にも成功している。また、分子モデルを用いて、強誘電ー反強誘電相転移に関する理論計算を行い、相転移動力学機構等を明らかにしている(Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A. 2018, 115, 9917-9922.)。これらの理由から、本研究課題の進捗状況は、おおむね順調に進展していると言える。ロータリーエバポレーターで回転をかけながら、オクチルオキシ基を有するフタロシアニンの溶液を濃縮・乾固して作製した薄膜のキラリティが、回転方向に依存して反転することを発見しており、その機構も明らかになってきている。これらを論文として、報告するとともに、マクロな機械的回転を用いて、分子集合体の準安定状態を構築する方法を確立する。またこの薄膜が、サーモクロミック且つメカノクロミックな特性を示すことを見出しているので、中心金属イオン、側鎖長依存性を変化させ、相転移の詳細を調べることで、ソフトクリスタルの本質的理解に迫る予定である。本研究の目的は、ソフトクリスタルにおけるマクロな低刺激とナノ構造変化を繋ぐ学理を解明し、全く新しい機能性素材の開発指針を得ることである。本目的を達成するために、以下の研究を展開する:1機械的回転等のマクロな低刺激を利用し、ソフトクリスタル準安定状態を創製する新しい技術の開発、2超解像蛍光顕微鏡や時間分解赤外分光法等の様々な分光法を用いるソフトクリスタル相転移現象の評価方法開発、3モデル化による相転移の原理解明、4ソフトな材料との複合化による新規機能開拓。今年度は、上記指針に基づいて研究を遂行し、目的達成に資する以下の成果を得た。1.ソフトクリスタル準安定状態の創製技術開発:ロータリーエバポレーターの機械的回転により、準安定状態に相当するフタロシアニンキラル薄膜を作製する方法を開発し、その機構を明らかにした。2.ソフトクリスタル評価方法の開発:燐光性ソフトクリスタルの構成要素である遷移金属錯体の励起三重項状態を調べる上で、磁気円二色性分光法が有効であることを実証した。また光応答性液晶について、時間分解赤外分光測定を行い、分子構造変化と光機能の関係を明らかにした。3.モデル化による相転移の原理解明:反強誘電相転移を力学的に制御可能なソフトクリスタルを設計するための物理原理を得るために、そのメカニズムが顕わになるような形の物理モデルを用いて研究を行った。反強誘電相に対して一軸的な応力を加えることにより、様々な相へ転移可能であることを示すとともに、逆電気熱量効果を見出した。4.ソフトな材料との複合化による新規機能開拓:ソフトクリスタルの構成要素である光機能性錯体と血清アルブミンを複合化することで、蛍光プローブを開発した。また、脂質二分子膜内にクロロフィル誘導体を展開した小胞体を作成し、二分子膜のゲルー液晶相転移によりクロロフィル会合特性を可逆的に制御できることを見出した。

研究代表者・分担者間の意見交換は良く行われており、それぞれの内容については、以下のような進捗状況であるため、おおむね順調に進展していると判断できる。1.ソフトクリスタル準安定状態の創製技術について、新規方法を提案するところまでできている。2.新しいソフトクリスタル評価方法を幾つか提案できており、今後の発展が期待できる。3.モデル化による相転移原理の解明に資する研究も進展しており、実験系研究者との意見交換も活発に行われている。4.ソフトな材料との複合化による新規機能について、幾つか提案できており、今後の発展が期待できる。1、機械的回転による流体運動を利用したキラル集合構造制御:ロータリーエバポレーターで回転をかけながら、フタロシアニンの溶液を濃縮・乾固して作製した薄膜のキラリティが、回転方向に依存して反転することを発見し、その機構を明らかにした。この薄膜が、サーモクロミック且つメカノクロミックな特性を示すことを見出した。これより、マクロな機械的回転を用いて、分子集合体の準安定状態を構築することに成功した。2、濃縮速度に基づく超分子キラリティ選択:ポリチオフェンPT-1溶液の濃縮速度の違いによって、キラリティが反転することを発見している。1素早く濃縮した場合、速度論的に形成されるP型会合体が最終生成物となり、2ゆっくり濃縮した場合、熱力学的により安定なM型会合体が形成され、これが最終生成物となるが、条件を整えることで、準安定状態であるP型会合体から安定なM型会合体へ自発的に変化することを見出した(分子ゼンマイ)。本成果は、J. Phys. Chem. Bに掲載された。3、ソフトクリスタル評価方法の開発:ベイポクロミズムを示す錯体結晶などについて、各種時間分解分光測定を行い、機能発現メカニズムに関する分子レベルの知見を得ることができた。4、モデル化による相転移の原理解明:強誘電ー反強誘電相転移を示す分子モデルを用いて、両相の物性を詳細に比較した。両相における分子振動の分散関係を計算し、反強誘電相における低エントロピー状態の実現が、分子の回転運動の抑制に起因していることを見出し。また、相転移動力学について調べ、そのメカニズムを明らかにした。本成果はProc. Nat. Acad. Sci. USAに掲載された。5、ソフトな材料との複合化による新規機能開拓:ソフトクリスタル構成要素光機能性錯体をタンパク質・液晶分子・高分子のようなソフトマターと複合化することで、光機能性材料の開発指針を得た。機械的回転等のマクロな低刺激を利用したソフトクリスタル準安定状態の創製技術を開発、ソフトクリスタル相転移現象の理論的解明、及び新しい機能性素材の開発指針を得ることを目的としている。ロータリーエバポレーターでマクロな機械的回転をかけながら、フタロシアニン溶液を濃縮・乾固して作製した薄膜のキラリティは、回転方向に依存して反転する。このキラル誘起機構を解明し、当初の目的の一つを達成した。このキラル薄膜が、ソフトクリスタルの特性(サーモクロミズム、メカノクロミズム)を示すことを見出し、準安定状態を創製する技術の開発にも成功している。
被災地の放射線教育と地域教育資源活用システムの構築に関する基礎的研究

本研究では,原発事故被災地である福島県民の視点による放射線教育プログラムの作成とそれを支援する地域連携システムの構築を目指して研究を進め,次の成果が得られた。1放射線に関する授業を実施している小中高等学校への視察および諸課題の実態把握を行った。研究協力校として同校で各種調査や授業の支援を実施できた。2小・中・高校・大学における放射線教育には固有の課題が明らかとなった。3新たな放射線教育プログラムや関連メニューの開発に着手できた。特に国や県市町村等の作成する指導資料等の課題にふれ,新たな資料作成の方向性を示し,また科学館や企業等の協力を得て新しい教材メニューの開発にも着手した。本研究の目的は放射能汚染地域という特殊な状況下で暮らす福島県民の視点で放射線教育プログラム作成のためのシステムの構築である。特に放射能汚染という不安を抱えた学校現場での屋外活動の制約や動植物の観察・実験の敬遠といった問題の解決と県内の行政諸機関、大学、企業等が今まさに取り組む「放射能汚染対策」という被災地特有の身近な教育資源を小中高校の教育現場で活用可能な教材として取り込み、関連機関と協力して教育プログラムを作成できる連携システムの構築も目的とする。そのために(1)「理論的な枠組みの検討」は本研究の基盤となる重要な調査であるが,当初の計画通り,福島県内と県外の小中学校・高等学校ならびに社会教育施設(科学博物館・科学館等)・その他における「放射線教育」の実践事例を調査し、その特徴について考察した。(2)学校現場における既存の放射線教育プログラム・関連教材の特徴や実践事例の調査については,協力校における校内研修,研究授業の実施と事前事後の研修などに自ら指導助言者やゲストティーチャーとして積極的に関わった。小学校では理科や放射線関連分野を得意としない教員が多いが,彼らと調査研究を通じて交流を深め,所在する市の指導資料の作成指導に関わり,また複数教員による校内研修の継続・発展にも協力した。(3)福島県は原発事故による様々な放射能汚染対策に取り組んでいるが,これらの取り組み自体を放射線教育のプログラムとして抽出し,学校現場で学年や発達段階に応じて実践することに着手できた。具体的には除染の方法,水産農産物等の放射能濃度モニタリング,店舗での販売にあたっての広報,学校給食での取り組みなど,多様である。これらのひとつ一つが被災地における放射線教育の特徴といえる。今年度は上述の調査内容について関連学会等で報告し,論文等の執筆も行った。本研究では原発事故による様々な被害と復興対策自体を「身近な地域の教育資源」と考え,被災地である福島県内からの視点による放射線教育プログラムの作成とそれを支援する地域の教育資源活用システムの構築を目指している。H26年度は2年目となるが,1年目に引き続き,学校現場における放射線教育の実践を調査する機会が増加し,地域ごとの独自の放射線教育プログラムの特徴や課題も明らかとなってきた。1小中学校での授業その他での放射線教育の視察調査については会津若松市立謹教小学校・福島市立鳥川小学校・須賀川市立白方小学校・只見町立朝日小学校・田村市立広瀬小学校・福島県立安達高等学校,日教組4単組教研集会(福島県内小中高校の理科をはじめとする社会,技術,国語,美術,音楽等,多くの教科で事例報告あり)を視察できた。2放射線教育に関する講演や指導助言,授業補助等についても,学校や行政機関(福島市立鳥川小学校・須賀川市立白方小学校・只見町立朝日小学校・田村市立広瀬小学校・福島県立安達高等学校,福島市教育委員会教育実践センター,須賀川市教育委員会等)で授業作りにおける教育プログラム開発支援,公開授業における指導助言,教員向けの講演など,現場の教員・学校等と多岐にわたる関係を構築できた。学校教育における被災地ならではの放射線教育を支援するためのネットワークづくりに関しては,科学館(ムシテックワールド,郡山市ふれあい科学館),県の試験研究機関(県農業総合センター,県環境センター)そして企業からは東京電力株式会社から学校教育や本研究に関する協力を得て研究を展開できた。以上のように多くの学校現場・教育行政機関,原発事故からの福島復興を唱える東京電力(株)などの協力を得られたことが今年度の実績と言えよう。本研究では原発事故による様々な被害と復興対策自体を「身近な地域の教育資源」と考え,被災地である福島県内からの視点による放射線教育プログラムの作成とそれを支援する地域連携システムの構築を目指した。最終年度は,引き続き,学校現場における放射線教育の実践に関する調査を継続し,明らかになってきた地域ごとの課題や独自の放射線プログラムの特徴をまとめる手法を検討した。すなわち福島県内の義務教育学校では県教育委員会の調べによれば,少なくともすべての学校において年間1回以上の放射線に関する授業を実施したとの報告があるものの,小学校ではかなり多くの教員が授業実施にいたらず,外部講師任せになっている現状が見えてきた。2中学校では現行学習指導要領における理科に30年ぶりに放射線に関わる項目が復活したことを受けて,「中学校の放射線教育は理科で行えばよい」との誤解がいまだに県内外でも多くみられ,理科以外の授業での実践事例が極めて少ないこと,3高校に至っては,通常の授業での実施は困難で,義務教育から放射線教育の接続に課題を残していること,など課題を抽出することができた。県および市町村教委では,その対策として指導資料を毎年度改訂し,DVD資料の作成など対策に取り組んでいるが,年々精緻化する資料は「理科が苦手な教員」にとっては難解で高度な内容となっており,いかに授業実践に至るのかが大きな課題である。そこで小学校から高校に至る各学年の特徴的な授業の様子や使用する教材を大きな画像で見ることができる安価なフォトブックにまとめる手法を試行した。制作にあたっては構築してきた県内のネットワーク(科学館,県の試験研究機関,企業(東京電力)の協力を得た。