hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構音障害者のための音声生成器の提案と試作

(c)本インタフェースを同時に、多くのユーザに利用してもらうために、歌を生成できるような「音声楽器」へ拡張するとともに、本プログラムをウェブ上でダウンロードすることによって、スマートフォンにより誰もが利用できるようにできるようにした。
地球科学データの高度利用と流通のための基盤開発

近年の地球観測と計算機の進展により,大気や水,環境汚染物質などの数値データは爆発的に増加しており,対応が急務である.我々は18年度より,検索,解析,可視化機能に富み,個人や小グループによるデータ整理や研究遂行からWebでの多機能なデータ公開サイト構築までをシームレスに支える,新しいタイプのソフトウェアGfdnaviを開発してきた.本研究課題は,これをさらに発展させ,次を実現することを目的として実施した.(1)データから得られた知見を文書化する機能を発展させ,科学データ,データ解析プロセスと有機的に結びついた形での知識の集積を可能とする.(2)Gfdnaviサーバ間のオーバレイネットワークを実用化する.(3)実用性をさらに向上させる.本年度は以下の成果を得た.昨年度に提案及び基本実装を行った「スクリプティングによる逐次アクセスと親和的なRESTful webサービス」を強化した.これにより,オブジェクト指向スクリプト言語Rubyにおいて地球流体の研究者がローカルデータの解析に用いるライブラリとWebサービスのクライアントライブラリの統合が進んだ.さらにデータから得られる知見を文書化する機能のAPIを完成し,大量のデータ処理から文書を自動生成できるようにした.(目的(1),(3))Gfdnaviサーバ間のネットワークのハブとなるサーバを開発し,運用を開始した.その過程でピアツーピア環境におけるファセット検索実現に掛かる新手法を提案した.(目的(2))データ解析可視化基礎ライブラリの強化:Gfdnavi等で用いられている,地球流体データ解析・可視化のための基礎ライブラリGPhysを強化し,適用範囲を広げた.(目的(3))近年の地球観測と計算機の進展により,大気や水,環境汚染物質などの数値データは爆発的に増加している.これらの数値データは一般に多次元・多量であり,解析・可視化して初めて情報として意味を持つが,現状のデータサーバでは一般に,ファイルでの提供が主である.そこで我々は,18年度より本特定領域に参加し,検索,解析,可視化機能に富み,個人や小グループによるデータ整理や研究遂行からWebでの多機能なデータ公開サイト構築までをシームレスに支える,新しいタイプのソフトウェアGfdnaviを開発した.Gfdnaviは,科学データを利用に供するだけでなく,得られた知見を文書化してデータベースにアーカイブできる.その際元データへのリンクを保持し,知見の確認および更なるデータ解析が行えるという,新しい特徴を持つ.本年度は主に,下記の研究・開発を行った.●Gfdnavi横断検索の実装:GfdnaviのFacetedNavigation型検索を改良し,サーバ問での横断的な検索を可能にし,研究者同士の知識を共有できるようにした.(諌本ら,2009)さらに,次のプロジェクトでGfdnaviが採用されたため技術協力を行った:宇宙ステーションからの大気環境観測測器JEM/SMILESのプロジェクトデータベース;国内および東南アジア各国の大学と気象予報機関が共同して実施した,東南アジア地域の気象災害軽減のための共同研究における,判断支援システム.近年の地球観測と計算機の進展により,大気や水,環境汚染物質などの数値データは爆発的に増加しており,対応が急務である.我々は18年度より,検索,解析,可視化機能に富み,個人や小グループによるデータ整理や研究遂行からWebでの多機能なデータ公開サイト構築までをシームレスに支える,新しいタイプのソフトウェアGfdnaviを開発してきた.本研究課題は,これをさらに発展させ,次を実現することを目的として実施した.(1)データから得られた知見を文書化する機能を発展させ,科学データ,データ解析プロセスと有機的に結びついた形での知識の集積を可能とする.(2)Gfdnaviサーバ間のオーバレイネットワークを実用化する.(3)実用性をさらに向上させる.本年度は以下の成果を得た.昨年度に提案及び基本実装を行った「スクリプティングによる逐次アクセスと親和的なRESTful webサービス」を強化した.これにより,オブジェクト指向スクリプト言語Rubyにおいて地球流体の研究者がローカルデータの解析に用いるライブラリとWebサービスのクライアントライブラリの統合が進んだ.さらにデータから得られる知見を文書化する機能のAPIを完成し,大量のデータ処理から文書を自動生成できるようにした.(目的(1),(3))Gfdnaviサーバ間のネットワークのハブとなるサーバを開発し,運用を開始した.その過程でピアツーピア環境におけるファセット検索実現に掛かる新手法を提案した.(目的(2))データ解析可視化基礎ライブラリの強化:Gfdnavi等で用いられている,地球流体データ解析・可視化のための基礎ライブラリGPhysを強化し,適用範囲を広げた.(目的(3))
情報の流通・媒介に関する民事ルールの構築〜配信サービスの抗弁を素材に

本研究は、ニュースという情報の流通・媒介場面で適用される配信サービスの抗弁がアメリカにおいて次第に支持を広げた背景には、物の流通・媒介と異なり、情報の流通・媒介にあって、情報伝達に対する特別な配慮が必要であるとの理解が共有されていたからと考え得ること、また、インターネット上の情報の流通・媒介者であるプロバイダーの法的責任についても配信サービスの抗弁と同じ政策的価値判断が見られることから、情報伝達の促進というかかる考慮が、情報化社会における新たな民事ルールの形成に際し、一般に重要なポイントとなりうること、以上二点を明らかにした。社会の情報化に応じて、「物」を規律対象とする現行民法から「情報」を主な規律対象とする新たな民法へと民事法ルールを展開させるという大きな研究構想の下、情報の流通・媒介に関するルールの構築を目指すのが本研究の課題である。情報の流通・媒介の場面として、具体的には、本年度は、(1)ネット上の掲示板に他人の名誉を毀損する情報が書き込まれた場合と、(2)著作権を侵害する情報が書き込まれた場合を取り上げ、それらの場合の掲示板運営者の責任に焦点を絞っ研究を進めた。これらのケースは下級審判決が多く、議論が豊富であるから研究の出発点としては最適と考えたからである。まず(1)(2)に関連する下級審判決を収集・分析したところ、そこで適用されるプロバイダー責任制限法の特質、すなわち掲示板運営者=情報の流通・媒介者の責任を「制限」するという特質が、何に由来するものか明らかにする必要があることを確認した。かかる責任制限は、一方で、流通・媒介行為の対象が物でなく、情報であるという点に由来すると考える見解、他方で、対象が物であれ情報であれ、問題になっているのが流通・媒介行為であるという点に由来すると考える見解があり得、そのいずれによるかで情報の流通・媒介者の責任のあり方が異なりうる。そこで、この解明に向けて参照したのがアメリ力法である。アメリカでは、(1)について通信品位法(Communications Decency Act)、(2)についてデジタル・ミレニウム著作権法(Digital Millennium Copyright Act)という特別法を制定しており、我が国と同様、これらの特別法が一般法である民法との関係でどのような点に特質が認められ、また、それがどう理論的に説明づけられうのか、議論が見られる。目下、その検証作業を進めている段階で、この点も含め、来年度、具体的成果を公表する予定である。本研究は、インターネット上の情報流通・媒介行為者たるプロバイダーの法的責任について日米法制を比較検討し、それを手がかりに、情報化社会の下での情報の流通・媒介に関する新しいルールを構築することを目指すものである。プロバイダーの責任が追及されるのは、流通・媒介した情報が(1)他人の名誉を毀損するものである場合と、(2)著作権を侵害するものである場合と考えられる。日本では、いわゆるプロバイダ-責任制限法が同一の規定により、(1)(2)問わず、プロバイダ-に故意又は重過失があるときに限り責任を負うとして、情報の流通・媒介の促進に配慮をしている。同様の配慮を見せるアメリカ法を詳しく調査した結果、他方アメリカでは、(1)については通信品位法(Comunications Decency Act)230条、(2)についてはデジタル・ミレニウム著作権法(Digital Millennitmi Copyright Act)512条がそれぞれ異なる規定を用意していること、また、後者は、日本同様、故意又は重過失がない限りプロバイダーは免責されるとするのに、前者は、同条(c)項(1)号の解釈問題として、プロバイダ-の責任をその主観的態様の如何を問わず常に免責するとしたZeran v. America Online判決が一般に踏襲され、今や(1)では(2)以上に情報の流通・媒介を促進する結果となっていることを確認した。そして、このようなアメリカにおける(1)(2)の取り扱いの違いが何によるのかを分析したところ、問題情報の元々の発信者と被害者との紛争からプロバイダーが解放される制度的担保があるか否か等がその要因となりうること、(1)(2)で扱いを異にする現行法制に批判的な見解が近時強まりつつあり、注目されること等を指摘した。以上の成果は、新しい判例の動向の紹介と併せ、研究論文に早々にまとめて公表する予定である。
気相分子の低速光電子回折の基礎過程

基本的な気相分子と軟X線との相互作用による内殻光電子の動的挙動の詳細を調べるため、分子座標系および解離反跳軸系での光電子角度分布を測定し、多重散乱理論による計算結果と比較した。放出された内殻光電子は隣接する原子により散乱を受け、その後方散乱強度は運動エネルギーに依存して大きく変化することが示された。また、分子座標系内殻光電子の角度分布形状は光電子直接波と散乱波との干渉により主に形成されていることを、計算機実験により示した。研究の目標は、基本的な分子の光電離過程について、低速光電子回折と見なすことができる光電子運動エネルギー領域におけるダイナミクスを実験的に調べ、理解することである。2010年度は、これまで得られているデータの解析を進めるとともに、理論的な解析法の準備も進めた。また、10kVまで得られる定電圧電源を準備し、コインシデンス運動量画像装置の引き込み電場を増強した。小さな直線分子について運動エネルギー250eV程度までの分子座標系光電子角度分布(MFPAD)を測定可能なことが確認できた。しかしながら、実験装置の電極表面が試料分子により汚染されると、精度よくMFPADが測定できないことも確認された。注目したOCS分子の測定では、速やかに表面電極が汚染されてしまったため、光電子回折として解析に耐えうる実験データを測定することができていない。2011年度中に、このような汚染に強くなるよう装置を改良し、実験的研究を続けていく予定である。さらに、eTOFを利用した新しい実験装置の製作を進めている。これにより振電準位を分離した測定が可能になる。しかし、光源として必要な放射光のシングルバンチモードが、廃止されることになり、新しい光チョッパーの開発が必要になった。これについても2011年度中に、実証試験機の完成を目指して、設計中である。10kVまで得られる定電圧高圧電源を準備し、現有のコインシデンス運動量画像測定(CO-VIS)装置に高電圧が掛けられるよう改良を行ってきた。また、高電圧印加の妨げとなる装置電極の汚染に対して強化するため、電極表面に不活性金属を蒸着する改善を行った。この改良により、大きな運動エネルギー(240eV程度まで)を持って飛び出す光電離過程について解離反跳座標系光電子角度分布(RFPAD)の測定が可能になった。これにより、基礎過程としての光電離ダイナミクスについて、より幅広い運動エネルギーを系統的に議論することが可能になった。また、RFPAD測定を利用した応用研究として、将来的に時間分解分子構造決定実験を行うことを計画している。その基礎となる、RFPADが原子間の結合長の情報を直接反映している可能性について、検討できるようになってきた。そこで、基本的な分子であるフッ化メタン分子系CH_nF_m(n+m=4)および装置を汚染しやすいOCS分子ついて、CO-VIS装置を用いたコインシデンス測定を行いRFPADの測定を開始した。現在、これらの分子については実験・解析を継続中である。また、以前に測定したCOおよびCO_2分子の分子座標系光電子角度分布(MFPAD)およびBF_3分子、NO_2分子のRFPADのデータ解析を進め、理論研究グループと協力し論文としてまとめた。一方、振電準位を分離する高分解能でのMFPAD測定について、昨年度、時間-デジタル変換器を準備し、測定システムの構築を進めることができた。しかし、新たな実験要素を開発する必要が生じたため、これについては、他の研究資金により、新しい放射光用の光チョッパーの開発を開始した。10 kVまで得られる定電圧高圧電源を準備し、現有のコインシデンス運動量画像測定(CO-VIS)装置に高電圧が掛けられるよう改良を行ってきた。この改良により、大きな運動エネルギー(240 eV程度まで)を持って飛び出す光電離過程について解離反跳座標系光電子角度分布(RFPAD)の測定が可能になった。そこで、すでに測定していたCO分子の分子座標系光電子角度分布(MFPAD)の形状の起源について、理論計算の結果に基づきその詳細に解釈を与えた。2原子分子の内殻MFPADの形状は、基本的に1sからkpへの局所的な遷移により生じたp波が隣接する原子により散乱を受け、直接波のkp波と散乱により生じた波との干渉により形成されることが明確になった。

気相分子の内殻光電子回折現象の基礎過程を理解することができた。そして、より大きな分子にこの手法を適用したときに、過渡的な分子構造を最適化により導きだすための目処を付けることができた。一方、振電準位を分離する高分解能でのMFPAD測定について、他の研究資金により、軟X線放射光用のパルスセレクターの1号機を完成させることができた。減速レンズ付き電子飛行時間分析装置のための要素も大部分が準備でき、実証実験を行う準備が整った。目的としていた分子系について、従来よりも高い運動エネルギーを持って電子が飛び出す光電離過程まで実験を行うことができるようになった。その解析についても、単純な分子であれば可能であることが明確にできている。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画の2つの柱は、より幅広い分子系への適用と高運動エネルギー領域での振動分離を目指した高分解能化である。幅広い分子系への展開は、計画通りに実験・解析を進める。一方、高分解能化を目指した装置開発は、本研究課題では進めることが不可能になったため、他の研究費の補助を受けて、研究を継続することになった。
固形製剤製造プロセスの設計フレームワーク構築

本研究の目的は、固形製剤製造プロセスの設計フレームワークを構築することである。具体的な内容として、まず、粉体の特性を考慮した評価モデルを構築すること、開発初期から生産終了までの長期における設計のフローを作成すること、評価モデルと設計フローに基づいた設計手法を構築することがある。また、評価モデルをソフトウェアとして実装して、企業からフィードバックを得られる形にすることで、最終的に現場における各意思決定段階を支援するフレームワークを構築していく。平成30年度では、主に3点の成果を上げた。まず、新規技術である連続技術における原料物性・製造条件と生産性・製品品質の関係を明らかにするために、実験データの分析を進めた。統計的手法に基づいて実験結果を処理することで、製造条件と製品品質の相関だけでなく、プロセス全体や経済性への影響についても示唆されるような結果が得られた。次に、製造プロセスのモデル化に向けて、粉体プロセスモデリングツールを用いたシミュレーションを開始した。ソフトウェアを用いて、既往モデルの妥当性などの考察を始めることができた。最後に、製造プロセスにおける経済性評価モデルをソフトウェアとして実装して、実際に設計を行う製薬企業側からのフィードバックを得た。ソフトウェアでは、連続技術を含む様々なプロセスの選択肢や、製品ごとの特徴、さらには設計される臨床開発時の不確実性を考慮して経済性を評価することを可能にした。当初予定していた評価モデルや設計フローの作成は概ね遂行できたことに加え、ソフトウェア実装に着手できており、計画以上の進捗が得られたから。来年度は、様々な製品・プロセス・状況に適用可能なモデルへと発展させるために、プロセスモデルや評価モデルの改良や拡張を目指す。企業データを用いることで、より信頼性の高いプロセスモデルを確立するとともに、経済性評価モデルの対象となる製品や製造プロセスを増やして、ソフトウェアにも取り入れる。さらには、新規技術である個別化医療に対する評価モデルを構築する前段階として、医療に関する動向の把握や個別化医療の要求事項の整理などを進めていく。
音声の合成・認識を利用した失語症者用言語訓練装置

パーソナルコンピュータによる失語症者用語彙訓練装置を開発した。現在までに名詞344単語、動詞82単語を用いた346単文の絵カードと音声データを計算機に用意した。名詞訓練プログラム...(1)呼称・書字訓練基本プログラム一枚の絵カードを計算機の画面に表示、学習者は画面のアイコンを指示、音声を聴いたり文字を画面に表示させることができる。(2)視聴覚認知訓練プログラム(1)ポインティング:数枚の絵カードを表示、単語音声を呈示して絵カードを指示させる。(2)正誤判断:一枚の絵カードを画面に表示、単語音声を呈示する。個々の音声が絵カードに対応するか否かをアイコンの指示によって答えさせる。(3)聴覚的把特訓練プログラム数枚の絵カードを画面に表示、数個の単語音声を連続して呈示し、対応する絵カードを順番どおりに指示させる。動詞訓練プログラム...(1)ポインティングプログラム呈示絵カードの組を同一動詞の文にするか、同一名詞に文にするか、名詞動詞共にランダム選択にするかの3つのモードを選択できるようにした。(2)助詞学習プログラム「が、で、に、を、と」の文字を表示した後、絵カードに対応する単文中の名詞と動詞のみの音声を呈示し、その間に入るべき助詞の文字をポインティングさせる。訓練システムの音声の呈示と学習者の応答入力...訓練システムの柔軟性を増すために、上記プログラムの一部において、合成音声の出力、音声認識による応答入力の方式を検討した。前者については、パーソナルコンピュータ用音声合成ボードを名詞ポインティング訓練における課題音声出力に試用した。後者については、DPマッチング手法をもとにした音声認識プログラムを用い、助詞訓練プログラムの解答入力に応用した発音明瞭度の良好な一部の被験者では応用可能な見通しを得た。
S-HTP法によるカンボジアの幼児・児童の描画活動に関する実証的研究

1.調査協力校の選定カンボジア教育省にて特定非営利活動法人学校をつくる会Japan Team of Young Human Power(以下JHP)サポート校と非サポート校とでS-HTP法による描画調査を通して培われる表現力の差異などを分析・検討する本調査について説明し、承諾を得た後、スヴァイリエン州・カンポット州、そしてプノンペンのJHPサポート校2校と非サポート校3校が選定された(2018年9月)。ただし、幼稚園・保育所は十分な支援や描画活動の実態もないため、除外することとなった。また、シェムリアップにあるSmall Art School(以下SAS)と日本国内の公立小学校にも調査協力を要請し、それぞれの描画を比較することが承諾された。2.第1回カンボジア現地調査SASでは近隣の小学校訪問の時期に合わせての調査となったため、2018年12月に4年生のみを対象として調査した。カンボジアでは異年齢児童が4年生に在籍しており、調査対象とした2校ではそれぞれどちらも9歳から13歳までの幅があった。他の5校については、2019年2月から3月にかけて全学年を対象に調査しデータを収集することができた。3.第1回国内調査日本国内の公立小学校での調査は、カンボジア現地調査の直後2019年3月に実施した。各学年10名を目安とし、昼休みに調査協力に応じた希望者を対象に実施した。4.調査結果の分析・整理分析項目は(1)統合性(2)描画サイズ(3)課題以外の付加物(4)遠近感(5)現実的・非現実的描写の5項目であり、具体的にはその下位項目に基づく17の視点で分析した。また、家(立体)と人の描き方も発達段階に即して5段階評価をした。現在、その一次分析が終わったところで、各調査校の実態が概ね明らかになった。今後さらに詳細に分析していき、8月の日本美術教育学会にて研究発表する予定である。2018年度予定していたカンボジア現地調査と国内調査を終了し、相当数の描画データを収集することができた。そして、上記全17項目で分析し、描画の発達に即しての5段階評価をとおして、調査対象ごとの描画の実態を概ね明らかにすることができた。一部、JHP非サポート校でも描画の学習をしていることが調査時に明らかになった。それもカンボジア国内でよく実践されている手本どおりに写すコピー画ではなく、風景画など生活を描く学習がなされていた。そのため、非サポート校ではあるが、児童の絵はサポート校と同程度の調査結果が出た点が想定とは異なっていた。カンボジア教育省の選定した調査校であるため、今後もそのことを踏まえて調査・分析を継続していくものである。第一次の分析を終えたところなので、8月の日本美術教育学会での研究発表に向けて各校の描画実態をさらに精密に比較し、学習実態と即して検討を重ねていく。今のところ、JHP非サポート校のうちスヴァイリエン州の1校とプノンペンの1校に下位となる項目が多く見られる。残りの非サポート校は描画学習をしているとのことなので、どのような学習がどの程度なされているかを2019年度中に確認する予定である。また、SASが描画指導に当たる2校の描画は日本の小学生に比して描画の発達においては及ばないものの描かれる内容の充実度は相当なものであった。そこで、この2校についてもどのような学習が展開されているのか、笠原代表の授業の実際を調査する予定である。また、カンボジアで新たに改訂される学習指導要領についても調査し、小学校の描画に関する指導内容を特に明らかにしていく。そして、第2回目の調査は前回調査した学校で2019年12月に実施し、前回調査結果と比較して個々の児童や学年がどう変化しているのかも分析・整理する。

また、家(立体)と人の描き方も発達段階に即して5段階評価をした。現在、その一次分析が終わったところで、各調査校の実態が概ね明らかになった。今後さらに詳細に分析していき、8月の日本美術教育学会にて研究発表する予定である。2018年度予定していたカンボジア現地調査と国内調査を終了し、相当数の描画データを収集することができた。そして、上記全17項目で分析し、描画の発達に即しての5段階評価をとおして、調査対象ごとの描画の実態を概ね明らかにすることができた。一部、JHP非サポート校でも描画の学習をしていることが調査時に明らかになった。それもカンボジア国内でよく実践されている手本どおりに写すコピー画ではなく、風景画など生活を描く学習がなされていた。そのため、非サポート校ではあるが、児童の絵はサポート校と同程度の調査結果が出た点が想定とは異なっていた。カンボジア教育省の選定した調査校であるため、今後もそのことを踏まえて調査・分析を継続していくものである。第一次の分析を終えたところなので、8月の日本美術教育学会での研究発表に向けて各校の描画実態をさらに精密に比較し、学習実態と即して検討を重ねていく。今のところ、JHP非サポート校のうちスヴァイリエン州の1校とプノンペンの1校に下位となる項目が多く見られる。残りの非サポート校は描画学習をしているとのことなので、どのような学習がどの程度なされているかを2019年度中に確認する予定である。また、SASが描画指導に当たる2校の描画は日本の小学生に比して描画の発達においては及ばないものの描かれる内容の充実度は相当なものであった。そこで、この2校についてもどのような学習が展開されているのか、笠原代表の授業の実際を調査する予定である。また、カンボジアで新たに改訂される学習指導要領についても調査し、小学校の描画に関する指導内容を特に明らかにしていく。そして、第2回目の調査は前回調査した学校で2019年12月に実施し、前回調査結果と比較して個々の児童や学年がどう変化しているのかも分析・整理する。おおよそ計画通りの執行であったが、パスポートの残日数の関係でカンボジアVISAを複数年ではなく単年度でしか申請できなかったため当初の見積もりより残金が生じた。2019年度のカンボジアVISA申請料に充当する予定である。
生物とロボットのインタラクションに関する実験的研究

技術の進歩に伴い、ロボットは我々の生活に身近な存在になってきた。今後は高齢者の看護などを目的とした人間と直接関わりあうロボットの登場が期待されている。しかしロボットが実際に人間と時空間を共有することになると、多くの効用と同時に様々な弊害をもたらすことも予想できる。そこで本研究は人間とロボットが円滑なコミュニケーションを行うために必要な要素を工学的視点から解明することにした。しかし現時点で人間とロボットとの関係を取り扱うのは困難なので、進化的に古い生物としてラットを用い、ラットとラット形ロボットとのコミュニケーションを取り上げることにした。今回作成した実験システムは、画像処理PC、ラット形ロボット、ロボット操縦PCの3つの部分で構成されている。画像処理PCは、実験フィールド上部に取り付けたCCDカメラの画像をもとにラットとラット形ロボットの位置をリアルタイムで算出する。ロボット操縦PCは画像処理データをもとにラット形ロボットを操縦する。また、開発したラット形ロボットは、外見をラットに似せている、FM無線による遠隔操縦、両輪駆動、首振り機能、立ち上がり機能、などの特徴を持つ。作成した実験システムを用い、ロボットがラットへ乗りかかり行動を行った場合と行わない場合のラットの行動を比較する実験を行った。この実験により、ロボットの乗りかかり行動がラットの興味を持続させ、さらにラットからロボットへの乗りかかり行動が発生することを確認した。これにより、ロボットがラットの乗りかかり行動を模倣することがラットとのコミュニケーションに有効な機能であると推測される。
魚類コラーゲンの架橋形成機構の解明-リジン修飾酵素の構造と機能の特性

これまで魚類コラーゲンの架橋に関する研究は少なく、その架橋形成機構は不明である。リジルオキシダーゼ(LOX)およびその関連タンパク質[リジルオキシターゼ様タンパク質:LOX-like(LOXL)、LOXL2、LOXL3およびLOXL4]は、コラーゲンのリジンおよびヒドロキシリジン残基の酸化的脱アミノ反応を触媒することにより、コラーゲン分子間架橋形成の初発反応を担うと考えられている。本研究では、トラフグを用いて、9つのLOXファミリー分子が存在することおよびそれらの一次構造を明らかにするとともに、それらの発現・機能特性を解明した。一般的に、魚肉のテクスチャーはコラーゲン含量に大きく依存するが、コラーゲン線維そのものの物理的強度は分子間に形成される架橋構造により高められていると考えられている。哺乳類ではコラーゲン分子間架橋形成の初発反応であるリジンおよびヒドロキシリジンの酸化反応を触媒するリジルオキシダーゼ(LOX)が知られている。しかし、魚類ではLOXおよびコラーゲン分子間の架橋形成機構はほとんど不明である。そこで、他の魚類に比べて特異な肉質を持つトラフグを用いて、コラーゲン分子間架橋形成の機構および肉質への関与を解明するため、LOXの基礎的知見を得ることを目的として研究を行った。トラフグゲノムデータベースに対してニワトリLOXの塩基配列およびアミノ酸配列をBlast searchに供し、相同性の高い遺伝子を9つ確認した。その中のある塩基配列をもとに遺伝子特異的プライマーを設計し、トラフグ背鰭および心臓より調製した全RNAを用いてcDNAクローニングを行った。さらにトラフグ初期胚発生過程におけるLOXの発現解析をWhole mount in situ hybridization(WISH)により行った。得られたLOX cDNAは全長1059bpを示し、226アミノ酸残基をコードしていた。得られたLOXには、LOXファミリーに高度に保存された銅結合ドメインおよびサイトカインレセプター様ドメインを含み、カルボニル補因子であるリジルテロシルキノンの形成に関与するとされるリジン残基およびチロシン残基も認められた。このLOX演繹アミノ酸配列はヒト、マウスおよびゼブラフィッシュLOXとそれぞれ68%、69%、67%の相同性を示した。WISHによる発現解析の結果、いずれのステージにおいてもシグナルを検出することはできなかった。現在トラフグ成魚16組織におけるLOXの発現を、ノーザンブロット分析により解析中である。リジルオキシダーゼ(LOX)およびその関連タンパク質[LOX-like(LOXL)、LOXL2、LOXL3およびLOXL4]は、コラーゲンのリジンおよびヒドロキシリジン残基の酸化的脱アミノ反応を触媒することにより、コラーゲン分子間架橋形成の初発反応を担うと考えられている。本研究では、これまでに存在を確認した9つのLOXファミリー分子の発現特性の解明を目的とした。RT-PCRによる発現解析を行ったところ、トラフグ成魚組織においては、fgLOX-33mRNAは普通筋、心臓、腸および鰾において、fgLOX-712mRNAは背鰭、脳、心臓、腸および鰾において、fgLOX-1010mRNAは鰓および鰾において発現した。また、fgLOX-228mRNAは背鰭を除く組織において、fgLOX-203、1201および149mRNAは用いたいずれの組織においても発現した。さらに、トラフグ初期胚発生過程においては、fgLOX-203、712、1201、228および149mRNAは3hpf以降、fgLOX-1010mRNAは48hpf以降、fgLOX-33mRNAは56hpf以降に発現した。、これらのことから、fgLOX-203、1201および149はトラフグ成魚各種組織および初期胚発生過程において構成的に発現することが明らかとなった。一方、用いたいずれのトラフグ成魚組織および初期胚発生過程においてもfgLOX-349および1116mRNAの発現を検出することができなかった。これらの結果は、fgLOX-349および1116はトラフグ成魚各種組織および初期胚発生過程において極めて発現レベルが低いことを示唆している。以上の結果より、トラフグLOXファミリー分子は生体内においてそれぞれ異なる機能を有することが強く示唆された。

本研究では、3つの遺伝子(fg-LOX-33、203および1201)のトラフグ成魚組織を用いたノザンブロット分析、および、トラフグ初期胚を用いたwhole mount in situ hybridization(WISH)による発現解析を行い、各分子の機能を明らかにすることを目的とした。これまでのRT-PCRによる発現解析の結果、fg-LOX-33は心臓および卵巣、fg-LOX-203および1201は背鰭、鰾、鯉、心臓、卵巣においてその発現を認めている。一方、RT-PCRの結果とは異なり、fg-LOX-33、203および1201のノザンブロット分析による発現解析では、いずれの成魚組織においてもシグナルを検出することはできなかった。より感度の高いRT-PCRによってのみシグナルが検出されたことから、トラフグ成魚各組織におけるfg-LOX-33、203および1201の発現レベルはかなり低いことが明らかとなった。また、WISHによる初期胚における発現解析の結果、いずれのステージにおいてもfg-LOX-203および1201mRNAのシグナルを検出することはできなかった。一方、fg-LOX-33は、72hpf初期胚の体節、脊索および底板において特異一的に発現しており、それらの器官の結合組織形成に深く関与していることが示された。
マインドフルネスを活用した大学院生支援に関する事例研究：英・米・中・新の比較

本研究は、現在海外の多くの研究大学が取り入れているマインドフルネス、すなわち「瞑想等の技法を用いながら今に集中する方法」を活用した大学院生への学生支援の効用を実証的に明らかにすることを目的としている。従来、マインドフルネスは精神的な問題を抱える個人への対応策として用いられてきたが、近年、学生の幸福度の向上や学修の活性化を目的として大学の学生支援の一環として積極的に活用され始めている。こうした動向がどこまで広がりをもつのかを網羅的に調査し、その中から代表的な事例として先進的な取り組みを進めてきた英米、近年新しい動きを見せる中国、シンガポールの4地域についてインテンシブな事例研究を行う。
サハリン州の森林管理の動向と遺伝子資源に関する研究

1.極東の森林管理組織の動向1966年より1988年までは、連邦閣僚会議ー国家森林委員会ー共和国林業省(森林委員会)ー地方林業管理局ーレスホ-ズの組織で、森林の大部分(一部はコルホ-ズ等の所有)を管理していた。1988年3月、極東の森林のうち面積で約1/2、とくに高蓄積の森林を対象に、木材生産・利用組織である林産工業省ー総合レスプロムーレスプロムホ-ズに貸与され、森林委員会は監督権のみとなった。これは木材生産とその利用を一体化し、生産と利用の効率化をねらったものであった。しかし、生産性はあがらず、一方で森林の保全を軽視した伐採が各地で進行したため、1991年には、1988年3月以前の体制に戻すという動きもあった。しかし、急速な政治・経済危機のため、森林管理組織は不安定な地位におかれている。1991年秋には、ロシヤ共和国の森林省は、「生態及び天然資源省」に再編されたと言われ、サハリン州では、州経済部門の中に編入する方向との情報がある。2.極東の木材生産及び林受工業の動向19751985年の極東の木材生産量は、年約35×10^6m^3で、その40%はハバロフスク州、サハリン州は10%、34×10^6m^3であった。製材は極東の各地方で生産されているが、合板・パ-ティクルボ-ドは沿海地方、また、紙・パルプはサハリン州というように、製品によっては著しく産地が片寄っている。これらの木材加工業の19851989年の生産量をみると、増産の方針が度々提起されているにもかかわらず、停滞傾向を示し、木材の伐採量も増加しているとは思われない。停滞の原因は、労働力不足・生産・輸送手段の不備、独特の縦割システムの非効率などにある。これらの抜本的な対策なしに木材生産量を確保するならば、掠奪的伐採が各地で進行することになろう。3.サハリンの森林保全上の課題サハリンの森林は、極東の面積では1.5%であるが、木材生産量は10%である。加えて、日本時代より伐採利用が進み、現在もサハリン州内の6つのパルプ工場の原木供給のため伐採が行われている。政治的混乱の中で、保全や再生を軽視した天然資源利用が増大する傾向にあり、森林も最も開発の容易な天然資源である。旧森林管理局関係者や一部の地域住民が、環境や森林保全のため努力しているが、大きく期待することはできない。資源利用とは別に、10^310^4haの山火事が頻発し、それは森林資源のみではなく、流域保全にも大きな負荷を与えている。また、虫害や冠雪害も無視できない。更新・保護など保全に関する技術は、個別には北海道より進んだものもあり、経験交流や共同研究の可能な分野である。4.サハリンの生物相の記載と遺伝子保存サハリン州の自然は急速に破壊され、変わりつつある。しかし、森林や水生生物の生態系はまだ各所に残っていて、これらの一部を記載した。また、樹木種子の一部は、採取したり寄贈をうけたが、交換等により今後も継続的に取得できる条件をつくった。森林の構造は下記のものを帯状区法で記載した。(1),北限のアカエゾマツ林(本邦でははじめて)(2),南限のグイマツ林(3),北限のエゾイタヤ林(北緯50度)(4),海岸林(南部東海岸)(5),トドマツ林(南及び中部)(6),エゾマツ林(中部)淡水魚については、オプチハ川(落帆川)中・下流部、オロロフカ川(気屯川:ポロナイ川支流)上流部、ピルヴォ川上流部で調査した。ワカサギ・イトヨ・トミヨ・ハナカジカ・ウグイ・イトウ・アメマス・オショロコマ・サクラマス・カラフトマスが、北海道とは異なる生息状況を示した。また、同地域で哺乳類についても採取と記録を行った。移入の歴史の浅いアカシカがサハリン全域に生息域を拡大していた。なお、ヨ-ロッパを本拠とするイエスズメが生息域を東に進め、ハバロフスクで繁殖していることを確認したが、サハリン中南部での生息は認められなかった。5.今後の緊急な課題1),ポロナイ川流域の生態系の調査と、一部の保全区域の設定シュミットラインが、この流域を通っているが、現在流域の東部山地の森林伐採が進行し、今世紀中には伐りつくされる状況である。2),カラマツ類など主要北方樹種の分布と生態特性の解明グイマツ問題は、依然としてロシヤ側とは見解が一致していない。同じ問題が多くの樹種にもあり、環境問題を含めて早急に着手する必要がある。3),極東の森林資源保全の方策(共同研究)土地利用の在り方、地域経済の自立などを主にして。

1988年3月、極東の森林のうち面積で約1/2、とくに高蓄積の森林を対象に、木材生産・利用組織である林産工業省ー総合レスプロムーレスプロムホ-ズに貸与され、森林委員会は監督権のみとなった。これは木材生産とその利用を一体化し、生産と利用の効率化をねらったものであった。しかし、生産性はあがらず、一方で森林の保全を軽視した伐採が各地で進行したため、1991年には、1988年3月以前の体制に戻すという動きもあった。しかし、急速な政治・経済危機のため、森林管理組織は不安定な地位におかれている。1991年秋には、ロシヤ共和国の森林省は、「生態及び天然資源省」に再編されたと言われ、サハリン州では、州経済部門の中に編入する方向との情報がある。2.極東の木材生産及び林受工業の動向19751985年の極東の木材生産量は、年約35×10^6m^3で、その40%はハバロフスク州、サハリン州は10%、34×10^6m^3であった。製材は極東の各地方で生産されているが、合板・パ-ティクルボ-ドは沿海地方、また、紙・パルプはサハリン州というように、製品によっては著しく産地が片寄っている。これらの木材加工業の19851989年の生産量をみると、増産の方針が度々提起されているにもかかわらず、停滞傾向を示し、木材の伐採量も増加しているとは思われない。停滞の原因は、労働力不足・生産・輸送手段の不備、独特の縦割システムの非効率などにある。これらの抜本的な対策なしに木材生産量を確保するならば、掠奪的伐採が各地で進行することになろう。3.サハリンの森林保全上の課題サハリンの森林は、極東の面積では1.5%であるが、木材生産量は10%である。加えて、日本時代より伐採利用が進み、現在もサハリン州内の6つのパルプ工場の原木供給のため伐採が行われている。政治的混乱の中で、保全や再生を軽視した天然資源利用が増大する傾向にあり、森林も最も開発の容易な天然資源である。旧森林管理局関係者や一部の地域住民が、環境や森林保全のため努力しているが、大きく期待することはできない。資源利用とは別に、10^310^4haの山火事が頻発し、それは森林資源のみではなく、流域保全にも大きな負荷を与えている。また、虫害や冠雪害も無視できない。更新・保護など保全に関する技術は、個別には北海道より進んだものもあり、経験交流や共同研究の可能な分野である。4.サハリンの生物相の記載と遺伝子保存サハリン州の自然は急速に破壊され、変わりつつある。しかし、森林や水生生物の生態系はまだ各所に残っていて、これらの一部を記載した。また、樹木種子の一部は、採取したり寄贈をうけたが、交換等により今後も継続的に取得できる条件をつくった。森林の構造は下記のものを帯状区法で記載した。(1),北限のアカエゾマツ林(本邦でははじめて)(2),南限のグイマツ林(3),北限のエゾイタヤ林(北緯50度)(4),海岸林(南部東海岸)(5),トドマツ林(南及び中部)(6),エゾマツ林(中部)淡水魚については、オプチハ川(落帆川)中・下流部、オロロフカ川(気屯川:ポロナイ川支流)上流部、ピルヴォ川上流部で調査した。ワカサギ・イトヨ・トミヨ・ハナカジカ・ウグイ・イトウ・アメマス・オショロコマ・サクラマス・カラフトマスが、北海道とは異なる生息状況を示した。また、同地域で哺乳類についても採取と記録を行った。移入の歴史の浅いアカシカがサハリン全域に生息域を拡大していた。なお、ヨ-ロッパを本拠とするイエスズメが生息域を東に進め、ハバロフスクで繁殖していることを確認したが、サハリン中南部での生息は認められなかった。5.今後の緊急な課題1),ポロナイ川流域の生態系の調査と、一部の保全区域の設定シュミットラインが、この流域を通っているが、現在流域の東部山地の森林伐採が進行し、今世紀中には伐りつくされる状況である。2),カラマツ類など主要北方樹種の分布と生態特性の解明
内在性変異導入分子による白血病クローン多様性獲得機構の解明

グローバルな遺伝子解析は、AMLの発症・進展に関与する遺伝子変異を新規に同定するとともに、AML細胞が新しい変異を獲得してクローン進化していく経過を観察可能にした。しかし、それらの変異がなぜ獲得されたのか、単にランダムな変異導入の結果なのか、あるいは標的細胞特異的、標的遺伝子特異的な変異獲得機構が存在するのかについての疑問には、まだ答えられていない。近年、内在性変異導入分子と固形腫瘍のクローン多様性獲得との関わりを示唆する報告が出始めている。本研究はこの遺伝子に注目し、本分子が個々のAML体細胞変異獲得に働く機構を探索・解析し、AMLのクローン進化・悪性化の機序についての新しい知見を得ることを目的としている。平成30年度は、前年度に引き続き、正常iPS細胞および白血病遺伝子を導入したiPS細胞から誘導した造血前駆細胞における、内在性変異導入酵素の発現量および細胞内局在の測定を試みた。具体的には、iPS細胞から誘導した造血前駆細胞を骨髄球系、赤芽球系、巨核球系の各系統、成熟段階を区別して回収し、各種の内在性変異誘導酵素の定量測定を行った。その結果、特定の4種類の遺伝子について、白血病iPS細胞で発現と局在が優位に変動していること、特定の炎症性シグナル遺伝子がそれらの発現と同調的に変動することを見出した。そこでそれらの炎症シグナルを賦活もしくは抑制したところ、変異誘導因子の発現も増加および低下を示した。それらの変動は正常iPS細胞よりも白血病iPS細胞に於いて大きく現れており、さらに骨髄球系前駆細胞において特に顕著であった。28年度は、iPS細胞を用いた内在性変異遺伝子の発現解析:iPS細胞から誘導した造血前駆細胞を骨髄球系、赤芽球系、巨核球系といった系統ごと、成熟段階ごとに区別して回収し、内在性変異遺伝子の発現を測定した。結果として、造血細胞系では特定のサブファミリー遺伝子に偏った発現が見られること、またその強度は細胞の系統・成熟段階ごとに異なることが明らかになった。同様の検討を臍帯血由来造血幹前駆再棒を用いても行ったところ、その傾向はiPS細胞由来造血細胞と類似しており、iPS細胞由来造血細胞が本研究のリソースとして妥当であることを確認した。そこで、次にAML1-ETO, MLL-AF9を含む数種の白血病遺伝子導入iPS細胞を作成し、それらの細胞から誘導した造血前駆細胞において、正常クローンとの比較を行った。その結果、白血病変異導入細胞においては、前述の前駆細胞に加えて、より未熟な一部の造血幹前駆細胞レベルで内在性変異導入遺伝子の発現の高い細胞が存在することが示唆された。正常な造血細胞、iPS細胞において内在性変異導入遺伝子の発現プロファイルを予定どおり獲得することができた。また、それら遺伝子変異の発現の高い分画を明らかにすることができた。一方、当初予定では続いて網羅的遺伝子発現を計画していたが、サンプル調製の最適化に時間を費やし年度内の解析には至らなかった。今後引き続きこの点から研究を続行する予定である。平成29年度は、前年度に構築した解析系を用いて、正常iPS細胞および白血病遺伝子を導入したiPS細胞から誘導した造血前駆細胞における、内在性変異導入酵素の発現量および細胞内局在の測定を試みた。具体的には、iPS細胞から誘導した造血前駆細胞を骨髄球系、赤芽球系、巨核球系の各系統、成熟段階を区別して回収しての測定を行った。結果として、造血細胞系では変異導入酵素の特定のサブファミリー遺伝子について発現のみならず細胞内局在においても変動が見られること、またその程度は細胞の系統・成熟段階、さらには白血病遺伝子の種類によって異なることかが明らかになった。さらに、計画にある網羅的遺伝子解析およびChip-Seq解析の基礎検討を行い、解析のセットアップを行った。iPS細胞から誘導した造血前駆細胞を用い、内在性変異導入因子の発現および局在のプロファイルを予定どおり獲得することができている。結果において、各前駆細胞と白血病遺伝子の両方に関連して因子のプロファイルと局在が異なることも明らかになり、概ね順調に進行している。

グローバルな遺伝子解析は、AMLの発症・進展に関与する遺伝子変異を新規に同定するとともに、AML細胞が新しい変異を獲得してクローン進化していく経過を観察可能にした。しかし、それらの変異がなぜ獲得されたのか、単にランダムな変異導入の結果なのか、あるいは標的細胞特異的、標的遺伝子特異的な変異獲得機構が存在するのかについての疑問には、まだ答えられていない。近年、内在性変異導入分子と固形腫瘍のクローン多様性獲得との関わりを示唆する報告が出始めている。本研究はこの遺伝子に注目し、本分子が個々のAML体細胞変異獲得に働く機構を探索・解析し、AMLのクローン進化・悪性化の機序についての新しい知見を得ることを目的としている。平成30年度は、前年度に引き続き、正常iPS細胞および白血病遺伝子を導入したiPS細胞から誘導した造血前駆細胞における、内在性変異導入酵素の発現量および細胞内局在の測定を試みた。具体的には、iPS細胞から誘導した造血前駆細胞を骨髄球系、赤芽球系、巨核球系の各系統、成熟段階を区別して回収し、各種の内在性変異誘導酵素の定量測定を行った。その結果、特定の4種類の遺伝子について、白血病iPS細胞で発現と局在が優位に変動していること、特定の炎症性シグナル遺伝子がそれらの発現と同調的に変動することを見出した。そこでそれらの炎症シグナルを賦活もしくは抑制したところ、変異誘導因子の発現も増加および低下を示した。それらの変動は正常iPS細胞よりも白血病iPS細胞に於いて大きく現れており、さらに骨髄球系前駆細胞において特に顕著であった。Tg-iPS細胞の作製:各内在性変異遺伝子のもたらす遺伝子改変作用を詳細に検討するため、強制発現またはノックアウト(KO)iPS細胞を作製する。具体的には、CRISPR/Cas9ゲノム編集技術を用いて遺伝子をDox(Tet)誘導的に発現させるカセットを導入する。申請者の研究室ではCRISPR/Cas9技術で両アリルにターゲティングベクターを効率よく挿入する技術を確立している。AML関連遺伝子座へのアクセスの検出:AMLで高頻度に検出されている遺伝子変異について、上段で同定した変異導入遺伝子のアクセスを検証する。手法としては、Chip-Seq、FISH等を用いるが、申請者らの研究室ではいずれも安定に施行できる手技を確立している。AML関連遺伝子座へのアクセスの検出:AMLで高頻度に検出されている遺伝子変異について、上段で同定した変異導入遺伝子のゲノム特定領域へのアクセスを検証する。手法としては、Chip-Seq、FISH等を用いる。網羅的遺伝子発現解析:上記の変動が、実際に細胞のグローバルな発現ネットワークのどのような変動の結果として起こっているのか、また逆にどのような変動をもたらしているかを、網羅的遺伝子発現解析を用いて解析予定である。
音楽と映像によるストレス抑制効果を用いた実時間体調モニタ付き屋内歩行訓練機の開発

1.研究目的従来の歩行訓練機は、事前にセットされた歩行メニューを消化するだけの場合が多く、稼働時の患者の体調を把握しながらリアルタイムに歩行メニューを可変できるものではなかった。しかし、臨床治療において運動ストレスを与えると、入院患者は運動の途中で体調が変化しやすく、常にその状況を把握しながら歩行訓練を行うことが望ましい。本研究では、これまでの研究で癒し効果が認められた音楽と映像によるストレス抑制効果を用いて、患者の生体情報をリアルタイムに監視しながら状況に応じた歩行メニュー設定が可能な歩行訓練機の開発を目的とする。2.研究方法被験者に測定内容の説明をし、結果公表に同意を得て、内容を理解し測定がスムーズに行えるようにした。実験の最初と最後に血圧の測定とアンケートにより体調を調べた。歩行パターンを様々に設定して、音楽と映像による歩行訓練への効果を調べた。心拍数の変化をパソコン画面でモニターしながら行った。測定終了後、心拍計の付属ソフトを使用して心身状態の解析を行った。生体情報は客観的評価の観点から脈波形と心拍数を計測し、また、主観的評価として7段階SD法によるアンケート調査を採用した。3.研究成果パソコン画面に心拍数を表示して、歩行強度の強弱を考慮して歩いた。音楽による「BGM」効果の有用性が認められた。しかし、歩行と関係の無い映像を見せても、心拍数に影響がなかった。これから訓練時間が問題で、訓練を早く止めたいときは、時間の経過が気になるが、そんなときは、好きなこと(音楽を聴いたり、映像を見たり)で気分転換すればよいと考えられる。今回の研究では音楽、映像、音楽と映像による比較をした。音楽による癒しの効果を確認できたが、映像による癒し効果は音楽に比べて少なく、今後の研究課題として両者の提示方法を考える必要がある。
新食品素材"おからテンペ"の生理機能並びに食品への利用法に関する研究

1ラットによるおからテンペのタンパク質効率と食物繊維の資化性おからテンペ(OT、テンペ菌Rhizopus oligosporusで醗酵させたおから)は乾重量で約20%のタンパク質と約50%の食物繊維(DF)を含んでいる。OTをタンパク資源、DF源とする飼料でラットを飼育するとOTのタンパク質は分離大豆タンパク質と同程度のタンパク質効率を示し、OT-DFはよく資化されたが、オリゴ糖は利用されず糞中に排泄され、鼓腸の恐れが少ないことが示唆された。糞から回収したOT-DFの電子顕微鏡像は腸内細菌によりおからDFとは異なる形式で活用されたことを示唆した。2ラットによるOTの血漿コレステロール上昇抑制作用OTやカゼインをタンパク質源としてラットに投与すると、OTタンパク質は血漿コレステロールの上昇を抑制し、OTやおからをDF源として投与すると、OT-DFは糞中へのコレステロールと胆汁酸の排泄量を増加させた。OT-DFには水溶性DF量が多いことから、OTのこれらの作用はOTのタンパク質と水溶性DFの相乗作用によるものであろう。3ラットによるOTの生体内抗酸化作用OTに酸化油を混合したビタミンE欠飼料でラットを飼育すると対照群は血漿TBA値や肝臓と血漿のグルタチオンペルオキシダーゼ活性が共に上昇したが、OT群はいずれの値もビタミンE補給群と同程度の値を維持しOTには生体内過酸化物を消去する機能があることを示していた。4 OTの低カロリー食品素材としての利用法の開発1)20%のミンチ状OTを添加して調製したハンバーグは女子大生による官能テストでOTの添物を判別されず、同時に焼き縮みや品温低下による硬化が抑制された。2)小麦粉にOT粉末を5%添加したカップケーキは官能的にOTの添加を判別できず、エージングによる生地の硬化、凝集性の低下やデンプンの老化が抑制された。1おからテンペ(OT)によるコレステロール(Cho)上昇抑制作用とその機作の検討1) OT、分離大豆タンパク質やカゼインをそれぞれタンパク質源とする飼料でラットを飼育すると、OTのタンパク質には分離大豆タンパク質と同様にCho上昇抑制作用があった。2) OTやセルロースを食物繊維(DF)に、カゼインをタンパク質源とする飼料でラットを飼育すると、OT群は糞中への胆汁酸とCho排泄量がセルロース群より多かった。この事実から、OTのCho上昇抑制作用にはタンパク質のみならずDFも関与しており、DFによる胆汁酸とChoや吸着の排泄が重要な要因になっていることが示唆された。3) OTのneutral detargent fiber(NDF)をDF源とする飼料をラットに給餌しても血漿のChoレベルは低下しなかった。OTはDFには水溶性DFが多いことから、OTのDFによるCho上昇抑制作用は、主として水溶性DFが関与していることが示唆された。2 OTのDFの特性と資化性の検討OTやおからをDF源とする飼料をラットに投与し、次の結果を得た。1) OTのDFは滞腸時間が短く、便秘の予防効果を期待できた。2) OTのDFは脂肪の吸収を妨げなかった。3) OTのDFの資化性はセルロースより有意に大きかった。4) OTはラフィノースやスタキオースをほとんど含まず、しかもOTのラフィノースはラットによりほとんど利用されなかったことから、OTのDFは鼓腸性が低いことを示唆された。5)ラットの糞から回収したOTを電子顕微鏡で観察すると細胞壁面が碁盤目状を呈し、同様に処理したおからとは著しく構造を異にした1 in vioにおけるおからテンペ(OT)の抗酸化能の検討

おからやOTを50%と自動酸化油(POV 204)を10%含むビタミンB含量の低い(1mg/kg)飼料を35日間ラットに給餌したが、おから給餌群の赤血球は易溶血化せず、血漿や肝臓のTBA値も変化しなかった。しかし、グルタチオンペルオキダーゼ活性は血漿と肝臓のいずれにおいても上昇した。OT給餌群は、赤血球の溶血性のみならず、血漿や肝臓のグルタチオンペルオキダーゼ活性も上昇しなかった。この結果から、OTには生体内の過酸化物の生成を抑制する可能性を期待できた。本実験で赤血球の溶血性やTBA値に変化が現われなかった一因として、酸化油の吸収量が不充分であったのではないかと推測さた。酸化油の吸収量を多くする条件を検討の上、再度,OTの抗酸化能を検討する必要がある。1 OTを食品添加素材として利用する具体策の検討1)抗酸化性、保水性や低カロリー性を活かしたカップケーキOTの粉末を小麦粉に添加してカップケーキを調製すると、生地が柔らかく、デンプンの老化が防止され、日持ちが良くなった。OTを10%添加したカップケーキは官能的にOTの添加を識別できなかった。2)抗酸化性、吸油性や低カロリー性を活かしたハンバーグステーキミンチ状にした新鮮なOTを合挽ミンチに添加してハンバーグステーキを調製すると、脂肪の流出を防止し、焼き縮みの少ない、柔らかいハンバーグステーキができた。しかし,OTを10%添加したハンバーグテーキは官能的にOTの添加を識別することができた。