hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境汚染のタイムカプセル"入皮"による地球汚染時系列変化研究手法の開発と応用

大気に直接ふれている樹木の樹皮は、その表面に大気汚染物質をよく蓄積する。そこで樹皮の汚染を指標にした「現代の大気汚染」に関する環境評価は各国で行われてきた。最近、研究は新たな展開を見せ、樹皮を用いて大気汚染の歴史も解明出来ることが明らかとなった。入皮は樹木の傷の修復過程で形成せされる場合も含め、4つのタイプに分けることが出来る。いずれの入皮も年輪に挟まれているので、入皮を分析し年輪を計測すれば過去の大気汚染がその歴史とともに分かる。私たちがまず調べた樹木は、台風で被害を受けた樹齢約350年の日光杉と、屋久島で伐採された樹齢226年の杉である。調べてみると両者には共通して約200250年前の江戸時代の入皮が分布していた。入皮に含まれる鉛の分析の結果、日光杉の場合、江戸時代の汚染レベルを1とすると、現在の汚染レベルは1,000になり、そして、屋久島の場合でも、江戸時代の汚染レベルは約10となった。杉の大木が倒れ五重塔が被害を受けた室生寺の場合、倒れた杉の入皮に含まれていた鉛と水銀の量は、140年前をそれぞれ1とすると、70年前の鉛と水議の汚染レベルも1、そして現在の鉛汚染が40、水銀汚染が3となり、ここ数十年で確実に汚染が広がっていることを示していた。日本で始まった「環境汚染のタイムカプセル」樹木の入皮に関する研究は、今成果をあげつつある。酸性汚染物質などによる環境汚染の歴史を明らかにし将来の地球環境を考えるため、タイムカプセルの森の創成(入皮による未来環境のモニタリングを行うための森)を含め今後の研究の発展・展開が期待される。本研究の重要な目的の一つは環境汚染のタイムカプセル樹木入皮についてそれぞれ産業化および環境汚染の歴史の異なる国で必要な研究試料を入手し、その汚染の状況を調査することである。この目的で本年度は特に英国樹皮試料に注目し、サンプリングを行ない、ICP-MS分析計、およびイオンクロマトグラフを用いて予察的分析を行なった。サンプリングを行なった場所は(1)ロンドン市内:ハイドパーク、ケンジントン、キングスクロス駅前、(2)シェフィールド:市中央公園、シェフィールド大学前、フォルテホテル庭、(3)ヨ-クシャー林業試験所試験地であり、サンプリングを行なった樹種はブナ(Fagus silvetica、シカモア(Acer pseudo platanus)等である。これらの外樹皮試料について共同研究を行なっているシェフィールド大学地球科学研究所分析化学センターにおいてテフロン分解容器を用いて分解し、さらにICP-MSを用いて鉛を分析した結果、その汚染レベルはこれまで各国で報告されている樹皮汚染の最高値(約300ppm)に匹敵し、特に交通量の多い場所で高い値を示したが、より汚染の少ないと考えられる林業試験所試験値においてもその値は100ppmに近く英国の著しい鉛汚染を示していた。採取試料は現在の汚染を反映しているものであるので著しい鉛汚染が現在も進行していることを示し、その原因としては英国で依然として大量に使用されている有鉛ガソリンによる汚染が考えられる。このようにロンドンおよびシェフィールドにおける鉛汚染が深刻であることが明らかになったので今後はさらにイングランド、スコットランド、アイルランド等からも樹木外樹皮試料および入皮試料を入手し、鉛汚染などの空間分布並びに時系列変化を明らかにして行く予定である。奈良県の室生寺は今年10月台風のため杉の大木が倒れ、有名な室生寺五重塔が被害を受けた。

この時倒れた杉は樹齢160年のものと約400年のものを含め多数にのぼるが、私達は室生寺の好意で入皮による環境汚染の時系列変化の研究のため、これらの杉のサンプリングを行うことができた。この杉には例えば70年前の外樹皮および140年前の外樹皮を含む入皮が存在していたが、これをレーザーアブレーションICP-MS(プラズマ発光分析質量分析計)を用いて、特に鉛及び水銀について分析した結果は奈良県室生寺の環境汚染の歴史を明確に物語っていた。すなわち、140年前の鉛及び水銀の汚染レベルをそれぞれ1とすると、70年前の汚染レベルは140年前と変わらず、1と1であるが、これに対して現在の外樹皮は鉛については40,水銀については4を示していたのである。この分析結果は入皮を試料として用いる過去の汚染を調べる手法と、多元素同時微量元素分析法として最近急速に発展しつつあるレーザーアブレーションICP-MS法の組み合わせの有効性を明確に示したといえる。なお、上記の結果については1999年7月にオーストリアで開催される国際微量元素生物地球化学学会"5^<th> International Conference ontheBiogeochemistry of Trace Elements"(July 11-15,1999)で発表する予定である。我が国では公害が著しく汚染の進んだ場所として足尾は著名である。この足尾の汚染は特に明治10年(1877年)以降顕著であったが、現在においてはすでにこの問題は過去のものとなっている。環境汚染のタイムカプセル樹木入皮に関する本研究では本年度より足尾・日光地域を一つのフィールドとして選び、その汚染史の解明に取り組むこととした。このためのサンプルとしては日光養殖研究所構内で枯死のため伐採された樹齢約350年のミズナラ及び河川工事のため伐採されることとなった樹齢約300年の樹木を対象とした。これらのミズナラには特に後者には樹木の成長過程で生じる樹幹の凹凸部分に過去約100年にわたる連続入皮の分布がみられたので、これを採取した。この試料の分析には新たに国立環境研究所に導入された元素の面分布の測定を行うことの出来るX線分析顕微鏡(X線透過機能付微小部蛍光X線分析装置)を用いることとし、この分析装置の性能のチェックを開始した。また樹皮については従来のICP-AESによる定量分析法も併用することとし、これまでの単位重量当りの濃度で示す方法だけでなく、新たに単位面積当りの汚染物質の沈着量を示すようなサンプリングを開始した。この他本年度は入皮のそれぞれ異なる四通りの形成過程を分類整理し、またそれぞれの入皮の特色を生かしたサンプリング方法を検討しサイアス誌に「大気汚染の歴史を樹木の入皮が記録」として発表した他、色彩色度計を導入し特に同一樹木の外樹皮の汚れを相対的に分類するモニタリング手法を開始した。樹木入皮に含まれる汚染元素を分析する上でレーザーアブレーションプラズマ発光分光質量分析法は極めて有効な分析手法であり、これによって200μmの線分析が可能であり、この線分析によって樹木外樹皮-内樹皮-形成層-辺材部と直線状に並ぶ樹木組織の生元素、ならびに汚染元素の分析が出来、元素の分布とその役割も明瞭になる。しかし、この分析手法の持つ一つの問題点はその定量性にあり、単に相対的な変化を述べるだけでなく、より定量的に単位面積中に、あるいは単位体積中に存在する元素の量を知るためには、マトリックスの近似している外部標準試料を用いて比較する必要がある。このため、まず樹皮試料を二つ用意し、一方を湿式分解して含まれる元素量を求め、一方をLA-ICP-MSで分析して両者を比較し、また、濃度既知のセルロースペレット(SRM891)を作成してLA-ICP-MSで分析して値を比較した。
悪性細胞に特有の細胞基質間接着構造の分子構築と機能解析

ガン細胞あるいは悪性形質転換細胞における接着構造の機能とこれを構成するアクチン系細胞骨格の機能及び制御機能を明らかにすることは、がンの転移浸潤機構を理解するうえで重要である。本研究では、正常線維芽細胞とラウス肉腫ウイルスにより形質転換した細胞を比較することにより、形質転換細胞では運動性に富む動的接着部と静的な辺縁接着部の2種類の接着部位が形成されること、および動的接着部にはアクチン、ミオシン、カルデスモン(CaD)、トロポミオシンなどの収縮蛋白質が集積されることを見い出した。しかしながら、CaDは、正常細胞に比較して腫瘍細胞で発現量が著名に低下していた。この様な組織、細胞特異的なCaDの発現機構を解析するため、すでにクローニングずみのプロモーター領域をCAT遺伝子の上流に挿入したプラスミド及びこれ由来の一連の欠失変異プラスミドを構築した。これらのプラスミドを分化型形質を維持した平滑筋初代培養細胞及び脱分化型平滑筋細胞にトランスフェクションし、CATアッセイを行った。同様の解析をびHeLa細胞を用いておこなった。また、ゲルシフトアッセイによりDNAと核蛋白質の相互作用を解析した。その結果、CaDプロモーターは分化型平滑筋細胞において高い転写活性を示した。脱分化型平滑筋細胞では転写活性は抑制を受け前者の7040%程度であった。HeLa細胞での転写活性はさらに低く分化型平滑筋細胞における活性の10%以下であった。これらの結果はそれぞれの細胞でのCaD蛋白質の発現量と一致しており、CaDの組織特異的な発現は転写レベルで制御されていることが明らかになった。この分化型平滑筋細胞特異的な転写促進は転写開始部位の上流-309300に位置するCArGbox様配列(CCAAAAAAGG)に依存しており、この配列と前後6bpを含む配列CArG1と特異的に結合する核蛋白質が平滑筋細胞核抽出液中に存在することを見出した。以上の結果、このCArGbox様配列はCaDの平滑筋特異的な発現を制御している唯一のシス因子であることが明かになった。さらにガン細胞でCaD遺伝子のプロモーター解析を行い、転写制御の違いやガン細胞での転写抑制の要因を明らかにする必要がある。
肥満細胞プライミング現象の生化学的および薬学的評価

1)既時型アレルギーの担い手細胞である肥満細胞を、IgE抗体と抗原で刺激したところ、処理2分後に細胞内のcPLA2活性が未処理細胞の約3倍に上昇し、5分後にはコントロールレベルに戻った。この上昇はリン酸化酵素阻害剤スタウロスポリンで処理することにより消失した。また、免疫沈降でcPLA2タンパクのリン酸化の有無を調べたところ、分子量約85KのcPLA2が刺激2分後にはたしかにリン酸化されるが、5分後に脱リン酸化されることを見いだした。この経時変化はロイコトリエンC4産生の経時変化と一致した。これらの結果は、抗原抗体激した肥満細胞ではcPLA2がリン酸かされ活性化することを示唆しており、遺伝子増幅していない細胞で、刺激連関でcPLA2が活性化することを示した最初の例である。2)肥満細胞を長時間抗原抗体刺激し、cPLA2の量を免疫的に調べた。刺激10時間から30時間でcPLA2量が数倍に増加することを観察した。このことは、抗原抗体刺激で肥満細胞がプライミングされ、アラキドン酸カスケードを作動しやすいように成っていることを示唆している。3)肥満細胞が放出すること、あるいは肥満細胞に作用すると脱顆粒反応を惹起することが解っているII型PLA2で、培養肥満細胞を刺激したところ、濃度依存的にIP3産生が惹起された。これら、II型PLA2がリガンド的に作用することを示唆している。
爪白癬を有する糖尿病患者に対する外用抗真菌薬と爪研磨併用フットケアの効果の検証

爪白癬を有し、経口抗真菌薬を使用していない糖尿病患者24名に対して、外用抗真菌薬に併用して爪研磨を取り入れたフットケア介入を6カ月間以上継続し、その効果を検討した。爪白癬の病型は、SWO(Superficial White Onycomycosis)症例は8名、DLSO(Distal-Lateral Subungual Onycomycosis)症例16名であった。爪白癬状態の評価は、臨床評価基準SCIO(Scoring Clinical Index for Onychomycosis)を用いた。介入の結果、SWO症例8名における爪白癬状態は悪化症例がなく、治癒症例は介入6カ月後の時点で2名、さらに1年後の時点で2名の計4名(50%)であった。またDLSO症例では、SCIO得点が介入前18.1±6.5点が6カ月後14.6±6.6点となり、介入前と比較して有意に得点が低下した。1年間継続してフォローできた12名のSCIO得点も同様に介入前と比較して有意に低下していた。以上のことから、外用抗真菌薬に併用して爪研磨を取り入れたフットケア介入は、爪白癬に対して有効であり、SWO症例では治癒に導くことも可能であった。また、介入により患者の足に対する意識が向上し、教育効果があったと考えられた。以上のことから爪研磨を行うフットケア介入は有用であると考えられた。H18年度においては、爪白痴を有し、経口抗真菌薬を使用していない糖尿病患者24名に対して、外用抗真菌薬に併用して爪研磨を取り入れたフットケア介入を6ヵ月間以上継続し、その効果を検討した。爪白痴の病型は、SWO(Superficial White Onycoraycosis:表在型爪白痴)症例は8名、DLSO(Distal-Lateral Subungual Onycomycosis:顕在型爪白痴)症例16名であった。爪白痴状態の評価は、臨床評価基準SCIO(Scoring Clinical Index for Onychoraycosis)を用いた。介入の結果、SWO症例8名における爪白痴状態は悪化症例がなく、治癒症例は介入6ヵ月後の時点で2名(25%)であった。またDLSO症例では、SCIO得点が介入前18.1±6.5点が6ヵ月後14.6±6.6点となり、介入前と比較して有意に得点が低下した。以上のことから、外用抗真菌薬に併用して爪研磨を取り入れたフットケア介入は、爪白癖に対して有効であり、SWO症例では治癒に導くことも可能であった。さらに、外用塗布の頻度が高い人のほうが、治療効果が高いことが示唆されたことから、H19年度においては、外用塗布に関するセルフケア行動を高める介入を強化し、外用塗布継続の有用性に関する検討を加えたい。
ＨＷＥ反応を鍵反応とするリン脂質合成法の開発

細胞膜の主要な構成成分であり細胞内2次情報伝達物質としても重要な役割を担っているグリセロリン脂質の効率的な新規合成法の確立を目的とし、混合ホスホン酸エステルをホスファチジン酸やホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミンなどのグリセロリン脂質の保護前駆体として用いる合成経路を検討した。その結果、ホーナー・ワズワース・エモンス反応(HWE反応)を鍵反応とする新規グリセロリン脂質合成法の開発に成功した。光学活性グリセロリン脂質の効率的な化学合成法の開発を目的とし、ホーナー・ワズワース・エモンズ試薬(HWE試薬)をリン酸モノエステルおよびリン酸ジエステルの保護前駆体として用いるホスファチジン酸(PA)およびホスファチジルエタノールアミン(PE)、ホスファチジルコリン(PC)の合成を検討した。はじめに、ビス(2,2,2-トリフルオロエチル)ホスホノ酢酸メチル(Still試薬)へ2-ブロモエトキシ基を導入する新たな合成経路によりホスファチジルコリン(PC)前駆体(HWE試薬)の合成を検討した。しかしながら、目的とするHWE試薬の合成には至らなかった。そこで、18-クラウン-6-エーテルならびに炭酸カリウムの存在下、光学活性PEをヨードメタンによりメチル化することで光学活性PCの合成を達成した。さらに、安価で入手容易なジメチルホスホノ酢酸メチルを原料とする光学活性PAの、より簡便で効率的な合成法について検討した。すなわち、ジメチルホスホノ酢酸メチルと五塩化リンの反応により得られるジクロロホスホノ酢酸メチルと2-(トリメチルシリル)エタノールのリン原子上での求核置換反応によりビス(2-トリメチルシリルエチル)ホスホノ酢酸メチルを合成し、樹脂担持ベンズアルデヒド等価体とのHWE反応により対応するリン酸ジエステルを得た。次いで、(S)-2,3-ジベンジルオキシプロパノールとの光延反応によりリン酸エステル化反応を行ったところ、目的とするリン酸トリエステルを得ることに成功した。そこで、ベンジル基の脱保護後にパルミチン酸とのエステル化反応を行い、2-(トリメチルシリル)エチル基を脱保護することで光学活性PAへと変換した。加えて、含フッ素1-リゾグリセロリン脂質ミメティクス合成を目的とした光学活性含フッ素グリセロール誘導体の合成についても検討を開始した。すなわち、ビス(2,2,2-トリフルオロエチル)ホスホノ酢酸メチル(Still試薬)のリン原子上の一方のトリフルオロエトシキ基を、求核置換反応により(S)-2,3-ジベンジルオキシプロポキシ基へと変換し、一連のグリセロリン脂質合成の鍵中間体となるHWE試薬を合成した。次に、リン原子上のもう一方のトリフルオロエトシキ基を2-(トリメチルシリル)エタノールおよびN-Boc-2-アミノエタノールと置換し、続くグリセロールの保護基の脱保護とパルミチン酸との縮合反応により、リン酸エステルの保護前駆体であるHWE試薬へと変換した。最後に、樹脂担持ベンズアルデヒド等価体とのHWE反応を行い、目的とする光学活性PAおよびPEの合成を達成した。光学活性PCは、18-クラウン-6-エーテルならびに炭酸カリウムの存在下、PEをヨードメタンによりメチル化することで合成した。また、安価で入手容易なジメチルホスホノ酢酸メチルを原料として用い、ビス(2-トリメチルシリルエチル)ホスホノ酢酸メチルを鍵中間体とする光学活性PAの新たな合成経路を確立した。さらに平成25年度は、ペルフルオロブタンスルホニルフルオリドによる脱酸素的フッ素化反応により2,2-ジメチル-1,3-ジオキソラン-4-メタノール誘導体より合成した光学活性含フッ素グリセロールを用い、Still試薬と反応により得られたHWE試薬を鍵中間体とすることで、含フッ素リゾホスファチジン酸ミメティクスの合成にも成功した。

次に、リン原子上のもう一方のトリフルオロエトシキ基を2-(トリメチルシリル)エタノールおよびN-Boc-2-アミノエタノールと置換し、続くグリセロールの保護基の脱保護とパルミチン酸との縮合反応により、リン酸エステルの保護前駆体であるHWE試薬を得ることに成功した。最後に、樹脂担持ベンズアルデヒド等価体とのHWE反応を行い、目的とするホスファチジン酸(PA)およびホスファチジルエタノールアミン(PE)の合成を達成した。ホスファチジルコリン(PC)に関しては、一連のグリセロリン脂質合成の鍵中間体となるHWE試薬とコリン(各種塩)との反応により目的とするホスファチジルコリン前駆体(HWE試薬)が得られなかった。そこで、コリンの代わりに2-ブロモエトキシキを導入し、続くトリメチルアミンとの反応により当該前駆体(HWE試薬)を構築する合成経路を新たに採用することとした。今後は、上記合成経路によるホスファチジルコリン(PC)の合成を達成するとともに、各種グリセロリン脂質やスフィンゴリン脂質、含フッ素1-リゾグリセロリン脂質ミメティクス合成への応用展開を検討する予定である。ホスファチジルコリン(PC)前駆体(HWE試薬)の合成は達成できていないが、ホスファチジルエタノールアミン(PE)のメチル化によりホスファチジルコリン(PC)を合成することに成功した。さらに、安価で入手容易なジメチルホスホノ酢酸メチルを原料とする光学活性PA合成法を確立した。また、含フッ素1-リゾグリセロリン脂質ミメティクス合成を目的とした光学活性含フッ素グリセロール誘導体の合成についても検討を開始しており、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。平成23年度に計画していた「樹脂担持HWE試薬を用いる天然型グリセロリン脂質の合成」を検討するには至っていないが、「樹脂担持アルデヒド等価体を用いる天然型グリセロリン脂質の合成」によって目的とするホスファチジン酸(PA)およびホスファチジルエタノールアミン(PE)の光学活性体合成を達成することができた。さらに、本合成法を基盤とするならば、各種グリセロリン脂質やスフィンゴリン脂質、含フッ素1-リゾグリセロリン脂質ミメティクスの効率的合成法の確立も十分に可能であると予想されることから、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。HWE反応を鍵反応とする「樹脂担持アルデヒド等価体を用いるグリセロリン脂質の合成」経路により、含フッ素1-リゾおよび2-リゾグリセロリン脂質ミメティクス合成への応用展開を中心として検討することにより、本研究の目的達成を目指す。HWE反応を鍵反応とするリン脂質合成法の開発を「樹脂担持アルデヒド等価体を用いる天然型グリセロリン脂質の合成」経路に絞り込んで検討し、各種グリセロリン脂質やスフィンゴリン脂質、含フッ素1-リゾグリセロリン脂質ミメティクスの合成へと応用展開することで、本研究の目的達成を目指す。現在までの研究は「おおむね順調に進展している」ことから、次年度の研究費は当初の使用計画に基づいて使用する。
トリプルネガティブ乳癌における上皮間葉系移行の分子機序解明と臨床応用

トリプルネガティブ乳癌(TNBC)は有効な治療が確立されておらず,その分子機序の解明と新たな治療標的の同定が急務である。乳癌臨床検体においてEMTマーカーであるvimentinはTNBC、basal-like型乳癌の重要な予後因子であった。更に乳癌臨床検体においてE-cadherin/vimentin発現パターンを免疫組織化学染色にて評価し、予後の解析を行ったところ、E-cadherin高発現かつvimentin陽性の症例群が最も予後不良であった。vimentinに関連する因子はTNBCにおいて浸潤転移を制御する創薬のターゲットとなりうる。上皮間葉系移行(epithelial-mesenchymal transition; EMT)は癌の浸潤転移において重要な役割を果たすと考えられている。本研究は乳癌の中でもエストロゲンレセプター陰性、プロゲステロンレセプター陰性、HER2蛋白陰性のtriple negative乳癌(TNBC)とEMTとの関連を明らかにし、新たな治療戦略を検討する事を目的とする。我々はqRT-PCRを用いて各種乳癌細胞株におけるEMTマーカー(E-cadherin,vimentin)の発現量を比較した。Basal-like型乳癌細胞株(MDA-MB231,Hst578)ではE-cadherinの発現が低く、vimentinの発現が高いことが分かった。当科にて手術を施行された、浸潤性乳管癌切除例756例のうち100例のTNBCを対象に、E-cadherin、vimentinの発現をqRT-PCR、免疫組織化学染色にて評価した。また、免疫組織化学染色にてCK5/6もしくはEGFR陽性のものをbasal-like型乳癌と定義し、予後との関連を評価した。TNBCではE-cadherinの発現低下、vimentinの発現増加を認めた。また、vimentin陽性例は若年者に多く、高い核グレードを示した。vimentin発現はTNBCにおいて全生存、無再発生存に対する独立した予後因子であったが、E-cadherin発現には予後との相関は見られなかった。basal-like型乳癌においてもvimentin陽性例は有意に低い無再発生存率を示した。EMTのマーカーであるvimentinはTNBC、basal-like型乳癌の予後因子であると考えられた。上皮間葉系移行(EMT)は癌の浸潤転移において重要な役割を果たすと考えられる。本研究は乳癌の中でもトリプルネガティブ乳癌(TNBC)とEMTの関係を明らかにし、新たな治療戦略を検討することを目的とする。1我々は前年度に乳癌臨床検体においてEMTマーカーであるvimentinの蛋白発現を免疫組織化学染色にて評価したところ、vimentinはTNBC,basal-like型乳癌の重要な予後因子と考えられることを発表した。従来E-cadherinは癌進展に抑制的に働く因子としてとらえられてきたが、近年E-cadherinが癌進展において促進因子として働くという知見も散見され、炎症性乳癌モデルにおける脈管内の腫瘍栓ではE-cadherinが過剰発現することにより、腫瘍栓を構成する細胞がコンパクトに接着し、腫瘍栓が血管内皮との接着を避け遊走性・化学療法抵抗性を増すと考えられている。E-cadherin、vimentinの評価を行った症例の中で、リンパ節転移・遠隔転移巣のパラフィン切片を用いてE-cadherin、vimentinの蛋白発現を評価する。原発巣および転移巣でのE-cadherin、vimentin発現パターンの相違、及び発現変化の臨床的意義を検証する。2vimentinは細胞質に存在し、癌周囲組織の線維芽細胞等正常組織にも存在することから創薬のターゲットとしてはvimentinの下流にある膜型チロシンキナーゼAxlの発現評価を行い、今後の研究の足がかりとなる結果を得ている。乳腺腫瘍学当初目標としていた、乳癌細胞株及び乳癌組織検体におけるEMT関連因子、E-cadherin,vimentinの発現解析を終了し、vimentinはTNBC、BLBCにおける予後不良因子であることを確認した。研究はおおむね順調に進んでいると考えられた。1. EMTのシグナル伝達上重要と考えられている、E-cadherin転写調節因子のTWIST、SNAIL、SIP1などの各種因子およびTNBCの予後不良因子と考えられたvimentinの下流因子であるAXLの発現量比較を乳癌細胞株・乳癌組織検体を用いて行っていく。2.マイクロアレイを用いた網羅的解析Triple negative乳癌の中で特に予後不良な群と予後良好な群の症例のRNAを用いて、マイクロアレイにより遺伝子発現を網羅的に解析し、そのプロファイルを比較する。

両群で発現パターンに特に差のある遺伝子を探索し、そのような遺伝子が同定された場合には多くの臨床サンプルを用いてqRT-PCRにてmRNA発現の確認実験を行う。特に浸潤転移、抗癌剤感受性に関与する因子に注目している。当初予定していたTWIST、SNAIL、SIP1などの各種因子およびTNBCの予後不良因子と考えられたvimentinの下流因子であるAXLの乳癌細胞株・乳癌組織検体における発現量比較研究を当該年度では行えなかった為。当初予定していたTWIST、SNAIL、SIP1などの各種因子およびTNBCの予後不良因子と考えられたvimentinの下流因子であるAXLの乳癌細胞株・乳癌組織検体における発現量比較研究およびマイクロアレイを用いた網羅的解析を行う為に必要な試薬を次年度繰越額1,060,134円で購入する。および、研究成果を国際学会等で発表する際の旅費として一部使用する予定である。
多次元・マルチスケール特異構造の作製と作製機構の解明

本研究課題では,本研究グループがこれまで開拓してきた窒化物半導体によるマルチスケール特異構造の作製機構を理解し学問的に発展させ、さらには新機能デバイスの創出を目指す。現在、窒化物系量子殻・ナノワイヤ結晶の作製と成長機構、サブナノスケールのポーラスSiC結晶の作製と不純物レベル間の光物性評価、X線その場観察を利用したヘテロ接合形成時の界面特異構造の形成機構解明、GaN基板内のグロースピット等、多次元かつマルチスケールの特異構造の作製とその形成メカニズムの解明、また光物性制御に関する研究を推進中である。現在までに、GaNナノワイヤにおいて、高い再現性で形状制御が可能となり、2018年度には、ナノワイヤ上にGaInN量子殻、p-GaN殻の成長が可能となった。GaInN量子殻は、上部r面からの面間拡散の抑制が課題であったが、ナノワイヤのr面面積を極限まで縮小することにより、面間拡散を抑制し、組成、膜厚の均一性が高められることがわかってきた。一方、p-GaN殻成長においては、一般的な成長条件では、量子殻先端部にp-GaNがほとんど成長せず、デバイス応用が困難であったが、V/III比を適度に低下させると先端部の成長が促され、理想的な結晶形状を実現できるとがわかった。X線その場観察においては、ヘテロ接合の成長時に、AlGaN/AlN系において、転位形成やマイクロクラックの生成機構の理解が深まった。ただし、成長条件によってそれらの欠陥の生成に変化を付与することができるかを明らかにする必要性を感じている。その他、GaN基板上ホモ接合GaN成長で2017年度に得られた知見を基に、ピットの少ない高品質ホモエピタキシャルGaN層が実現でき、従来の仮説を裏付けることができた。研究項目のひとつである窒化物系量子殻・ナノワイヤ結晶においては、結晶成長の安定性を維持でき、先端部の形状制御が可能となったことから、以降の量子殻、p-GaN殻等の結晶成長の理解が大幅に進んだ。それ以降の研究が順調に進み昨年度末には遅れを取り戻せたと考えられる。多重量子殻成長時には、r面面積の小さいGaNナノワイヤではGa原子の面間拡散が抑制され、GaInNの組成、膜厚均一性が大幅に向上した。X線その場観察においては、AlGaN/AlNヘテロ接合の成長時に、適度のマイクロクラックの生成を利用して、格子緩和させるとAlGaN表面の平坦性が高められると同時に欠陥密度も低い状態が維持できることがわかった。これらも計画で期待していた成果であり、順調に推移していると考えられる。以上のように、多次元マルチスケール特異構造の作製や成長機構の理解が進み、デバイス応用への素地が完成しつつあることから、本研究は順調に推移していると考えている。2019年度も引き続き、量子殻・ナノワイヤ特異構造(上山、竹内)、ポーラスSiC特異構造(上山)、X線その場観察によるヘテロ接合特異構造(岩谷)、GaN基板上ホモ接合特異構造(本田)の研究を継続、発展させ、成長機構や物性の解明を推進する。量子殻・ナノワイヤ特異構造では、端面発光レーザの活性領域に量子殻を適用するための検討に着手する。その際には量子殻・ナノワイヤの均一配置ではなく、ストライプ領域に選択的に成長させる手法を導入し、これまでの結晶成長メカニズムの理解が有効であるかを実証しなければならないと考えている。2020年度にはレーザ発振を実現を目指す。さらに領域内共同研究として、三重大の結晶成長理論と実験の整合性に関しての研究も付加する予定である。X線その場観察によるヘテロ接合特異構造においては、これまで実現できた高品質AlGaN/AlNヘテロエピタキシャル層の深紫外デバイスへの応用を進め、深紫外レーザの発振を目指す。GaN基板上ホモ接合特異構造は、パワーデバイスの耐圧などに関する評価を行う。その他、昨年着手できなかったポーラスSiCの光学特性と不純物濃度の関係を検討する。白色LEDの試作などにも適用して、その有用性を明らかにする。窒化物半導体によるGaNナノワイヤの成長メカニズム解明に取り組むとともに、ナノワイヤ上にGaInN/GaN量子殻活性層、p型層の形成に関する基礎検討、新規な構造評価手法の検討、さらに基礎デバイスの作製による動作実証を行った。また上記ナノ構造の半導体レーザ応用上の特長を明らかにするため、理論解析に着手した。以下、研究項目ごとの研究実績概要を示す。(1)GaNナノワイヤ・量子殻活性層成長機構の解明とデバイス応用GaNナノワイヤの安定的な成長、10以上の高アスペクト比、先端形状の成長条件による制御が可能となった。またGaNナノワイヤのr面を縮小することで、その上に成長するGaInN/GaN量子殻活性層の縦方向の組成および膜厚の均一性が、向上することがわかった。上記検討を基に、デバイス動作のための基礎技術確立に取り組んだ。まずGaInN/GaN量子殻活性層をp-GaN層で埋め込み、平坦化できることを実証した。さらにこのエピ構造を用いて、電流注入によるナノワイヤLEDの動作を確認した。またナノ構造を有する半導体レーザの理論解析を実施し、ナノ構造を活性層とする半導体レーザの三次元モード解析を実施し、同一の活性層体積において、光閉じ込め係数が従来の量子井戸活性層の場合の3倍5倍に高められること、さらに横モードは位相の揃ったフェーズロッキングで安定することがわかった。(2)ナノ構造評価技術の確立

GaInN/GaN量子殻構造の構造解析のため、SPring-8のマイクロ・ナノビームラインを用いた構造解析を試み、単一のGaInN/GaN量子殻構造からX線回折信号を初めて得ることに成功した。またナノ構造におけるエピ層評価を目的に、アトムプローブ測定を行い、GaInN量子殻の組成が同定できること、また高濃度不純物の濃度が検出できることがわかった。今後、強力な評価ツールとして活用する。当初計画からは多少の変更があり、3波長レーザによる成長モニターなどを中止し、GaNナノワイヤーおよびGaInN系量子殻構造の作製と評価および、その成長機構解明を中心とした研究内容にフォーカスすることとしたが、初年度の取り組みとしては満足できる結果を得ることができた。その理由として、上記のナノ構造のアスペクト比や先端形状などの形状制御が可能となったこと、発光デバイスに用いたときの利点を明確にできたこと、またそのための課題が明確になったことが挙げられる。さらにこれらの成果から数件の学会発表等の研究業績に帰結している。本研究課題では,本研究グループがこれまで開拓してきた窒化物半導体によるマルチスケール特異構造の作製機構を理解し学問的に発展させ、さらには新機能デバイスの創出を目指す。現在、本研究は、窒化物系量子殻・ナノワイヤ結晶の作製と成長機構、サブナノスケールのポーラスSiC結晶の作製と不純物レベル間の光物性評価、X線その場観察を利用したヘテロ接合形成時の界面特異構造の形成機構解明、GaN基板内のグロースピット等、多次元かつマルチスケールの特異構造の作製とその形成メカニズムの解明、また光物性制御に関する研究を推進中である。現在までに、GaNナノワイヤにおいて、形状が結晶成長条件に大きく依存すること、またその上の多重量子殻成長時には、GaNナノワイヤの形状(結晶面)に対応して、成長中の原子の面間拡散が生じる場合があり、組成や膜厚に大きな分布を生じさせること、成長は基板から上方向への原子の拡散によるものではなく、ナノワイヤ先端から下方向への拡散によって進行することなど、結晶成長機構が徐々にわかってきた。X線その場観察においては、ヘテロ接合の成長時に、転位形成やマイクロクラックの生成が検出可能で、その成長機構の解明が進みつつある。特にヘテロ界面近傍での特異構造生成が、格子歪緩和に効果的であることが注目される。さらにGaN基板上ホモ接合GaN中のピット型特異構造においては、2種類のピット生成機構が存在し、成長条件によっては1種類のピットを完全に抑制できることがわかってきた。研究項目のひとつである窒化物系量子殻・ナノワイヤ結晶においては、結晶成長条件の確立に時間を要し、当初の計画よりやや遅れていた。しかし昨年度後半に成長条件がようやく確立でき、また安定性を維持するための調整方法もわかってきたため、それ以降の研究が順調に進み昨年度末には遅れを取り戻せたと考えられる。その他、多重量子殻成長時には、GaNナノワイヤの形状(結晶面)に対応して、成長中の原子の面間拡散が生じる場合があり、組成や膜厚に大きな分布を生じさせること、成長は基板から上方向への原子の拡散によるものではなく、ナノワイヤ先端から下方向への拡散によって進行することなど、結晶成長機構が徐々にわかってきた。X線
希少腎細胞癌の分子病態解析と治療標的分子候補の同定

淡明細胞型、乳頭状などの一般的な病理組織型をもつ腎細胞癌の分子病態について多くの知見が得られている。一方、若年者に好発する予後不良のXp転座型腎癌の分子病態はいまだ不明な点が多い。本研究は希少であるが若年発症のXp転座型腎癌を多施設より蒐集し、分子病態を解明すると共に、標的分子同定を試みた。280例に対してTFE3抗体を用いて組織切片より免疫染色を行い4.3%の陽性例を見出した。TFE3遺伝子のFISH用プローブを作成、TFE3 split-FISH法を確立し、TFE3陽性例にXp11.2転座があることを確認した。さらにXp11.2転座確定例の臨床情報や様々な分子標的薬の反応性を解析した。・腎細胞癌の淡明細胞型、乳頭状などの一般的な病理組織型をもつ腎細胞癌の遺伝的異常、分子病態については多くの知見が得られてきており、淡明細胞型ではVEGF、mTOR経路などを標的とする分子標的薬が臨床応用されるに至っている。いっぽう、ようやく認知されつつある若年者にしばしば見られるXp転座型腎癌や極めて予後不良の紡錘細胞癌(肉腫様癌)の分子病態はいまだ不明な点が多く、標的分子は未知である。・本研究は腎癌の中でも希少であるが若年や予後不良などの特徴を有する社会的インパクトの大きいXp転座型、紡錘細胞癌の臨床病理データを多施設より集計し、病理病態を解明するとともに、wholeゲノムレベルの解析を進め、病態解析とともに治療標的分子同定を試みる。・Xp転座型に関しては多施設研究として、症例を集め、1987年7月から2009年12月までに、手術または生検を行ったRCCの症例で組織標本が入手可能であった280例に対してTFE3抗体(Santa Cruz sc5958)を用いてパラフィン包埋された組織切片よりIHCを行い12例(4.3%)の陽性例を見出しており、またTFE3遺伝子の5 ́ーと3 ́ーのFISH用プローブを同定し、TFE3 split-FISHを確立し、TFE3陽性の多くの例にXp11.2転座があることを確認した。症例をさらに追加して免疫染色とFISHの両方を行い、臨床情報や分子標的薬の反応性を解析し、発表した。・またXp転座型腎癌の細胞株は特に貴重であるため、Xp転座型腎癌が確定している転移病変から細胞株樹立を試みている。・いっぽう、Xp転座が確定している既存の手術摘出標本からmRNAを抽出し、遺伝子発現プロフィールの構築を試みており、このデータから標的分子の同定を試みる予定である。・本研究は腎癌の中でも希少であるが若年や予後不良などの特徴を有する社会的インパクトの大きいXp転座型を多施設より集計し、病理病態を解明するとともに、wholeゲノムレベルの解析を進め、病態解析とともに治療標的分子同定を試みる。・いっぽう、Xp転座が確定している既存の手術摘出標本からmRNAを抽出し、遺伝子発現プロフィールの構築を試みており、このデータから標的分子の同定を試みている。

腎細胞癌の淡明細胞型、乳頭状などの一般的な病理組織型をもつ腎細胞癌の遺伝的異常、分子病態については多くの知見が得られてきており、淡明細胞型ではVEGF、AKT-mTOR経路などを標的とする分子標的薬が臨床応用されるに至っている。また乳頭状についてもcMETを標的とした治療薬が治験段階である。いっぽう、近年、ようやく認知されつつある若年者にしばしば見られるXp転座型腎癌や極めて予後不良の紡錘細胞癌(肉腫様癌)の分子病態はいまだ不明な点が多く、標的分子は未知である。本研究は腎癌の中でも希少であるが若年や予後不良などの特徴を有する社会的インパクトの大きいXp転座型、紡錘細胞癌の臨床病理データを多施設より集計し、病理病態を解明するとともに、wholeゲノムレベルの解析を進め、病態解析とともに治療標的分子同定を試みる。Xp転座型に関しては多施設研究として、症例を集め、1987年7月から2009年12月までに、手術または生検を行ったRCCの症例で組織標本が入手可能であった280例に対してTFE3抗体(Santa Cruz sc5958)を用いてパラフィン包埋された組織切片よりIHCを行い12例(4.3%)の陽性例を見出しており、またTFE3遺伝子の5 ́ーと3 ́ーのFISH用プローブを同定し、TFE3 split fluorescence in situ hybridization assay (split-FISH)を確立し、TFE3陽性の多くの例にXp11.2転座があることを確認した。現在、症例をさらに追加して免疫染色とFISHの両方をおこない、臨床情報や分子標的薬の反応性を解析している。また一部の確定例についてはWhole Exon Sequenceを行い標的となる変異同定を試みている。。Xp転座型に関してはすでに我々は多施設研究として、症例を集めつつあり、また、私たちは、既に1987年7月から2009年12月までに、手術または生検を行ったRCCの症例で組織標本が入手可能であった280例に対してTFE3抗体(Santa Cruz sc5958)を用いてパラフィン包埋された組織切片よりIHCを行い12例(4.3%)の陽性例を見出しており、またTFE3遺伝子の5 ́ーと3 ́ーのFISH用プローブを同定し、TFE3 split fluorescence in situ hybridization assay (split-FISH)を確立し、TFE3陽性の多くの例にXp11.2転座があることを確認している。今後も免疫染色とFISHの解析を進めるともに、Xp転座型腎癌の細胞株は特に貴重であるため、Xp転座型腎癌が確定している転移病変から細胞株樹立を試みている。いっぽう、Xp転座が確定している既存の手術摘出標本からmRNAを抽出し、遺伝子発現プロフィールの構築を試みており、このデータから標的分子の同定を試みる予定である。今後も免疫染色とFISHの解析を進めるともに、現在whole exon sequencingを数例に試みるための組織準備を行っている。1TFE3抗体(Santa Cruz sc5958)を用いてパラフィン包埋された組織切片よりIHCを続行する。
凍結乾燥法を用いる新規ナノ構造体製造技術

近年、ナノファイバーやナノ粒子といったナノ構造体の応用研究、産業利用が盛んに進められている。しかしながら、これらの製造工程は高度な設備や精密な操作を必要とする場合が少なくない。本研究課題では、様々なナノ構造体を簡単に低コストで作り分ける技術として「凍結乾燥法」を提案し、その基盤技術の確立を行った。研究の結果、高分子の希薄な水溶液を凍結乾燥するという極めてシンプルな方法ではあるが、素材とする高分子の種類、濃度、凍結乾燥条件を制御することにより、ナノ構造体の作り分けが可能となった。本研究の成果は、フィルターや化粧品等の素材となり得るナノファイバーの低コストで簡便な製造方法としての応用が期待される。研究実施者らは、高分子水溶液を凍結乾燥することで様々なナノ構造体を形成する「凍結乾燥法」を見出しており、そのナノ構造形成のメカニズムを詳細に解明し、更に作成したナノ構造体について、実用化展開を検討することを目的としている。26年度は、「凍結乾燥法」をより実用的な技術に昇華させるために1不溶性ナノファイバーの作製技術の確立、2大面積シートの作製方法の確立に取り組んだ。不溶性ナノファイバーを製造するためにアルミナの前駆体であるベーマイトナノ粒子を利用した。具体的には、ナノファイバーを作製する高分子水溶液にベーマイトナノ粒子を添加しておく。この混合物を材料として高分子/ベーマイト混合ナノファイバーを作製し、焼結させることで、アルミナナノファイバーとするものである。研究実施者らは、鋳型となる高分子の設定、高分子/ベーマイト混合比、焼結温度・時間、等について検討を行い、アルミナナノファイバー製造のための最適条件を探索した。例えば、鋳型高分子としてシゾフィランを用いた場合は、混合比1:1、焼結条件1000°C/7hとすると、繊維径200nmのアルミナナノファイバーが得られることを明らかとした。このアルミナナノファイバーは、水中でも溶解しない、耐熱性が高い、といった特徴があるため触媒の支持体としての応用が可能であると考えられる。大面積シートの作製については、支持体との複合化により達成できると見込まれた。具体的には、綿やろ紙などに、高分子水溶液を染み込ませた状態で凍結乾燥を行う方法である。生成物を走査型電子顕微鏡で観察したところ、期待した通り、綿やパルプの太くて粗な網目構造の中に、細い密なナノファイバー網目構造が観察された。この様に支持体とのダブルネットワーク構造を構築することにより、機械的強度に優れた微粒子除去用フィルターへの応用が可能になると期待される。24年度はナノ構造体形成メカニズムの解明を中心に研究を行った。まず、高分子の種類、分子量、濃度の異なる高分子水溶液を凍結乾燥し、形成された構造との相関を調べた。その結果、全体的な傾向としては、比較的高い濃度(3.05.0wt%)の高分子水溶液を凍結乾燥するとマイクロオーダーのシートや繊維構造が形成された。また、低濃度(0.1 wt%)では球状粒子が観察された。更にその中間濃度(2.00.5wt%)ではナノファイバーが観察されやすいことが明らかとなった。また、ナノファイバーに焦点を絞ると、後述するいくつかの高分子が特に均一で細い(直径約200nm)ナノファイバーを形成することが明らかとなった。ナノファイバーを形成しやすい高分子の種類としては、PVP、PEOといった「高い水溶性を有する柔軟な合成高分子」、とシゾフィラン、グアーガム、キサンタンガムの様な「剛直な高次構造を有する粘性多糖類」の2群がナノファイバーを形成しやすい傾向が見られた。次に、凍結乾燥の凍結過程、乾燥過程の違いが形成されるナノ構造に及ぼす影響について検討を行った。その結果、凍結過程を緩やかに行うとマイクロオーダーのシートが形成しやすく、急速に凍結するとナノオーダーの繊維や粒子が形成されやすいことが判明した。次に、乾燥過程の真空度について検討を行ったところ、高真空(約1Pa)で乾燥を行うと粒子状構造が、低真空(約10Pa)ではナノファイバーが形成されやすいことが明らかとなった。26年度はナノファイバーシートに機能性ナノ粒子を複合化させる手法について検討を行った。また、凍結乾燥によって得たナノファイバーを樹脂などに添加することを試みた。1.機能性

ナノ粒子の複合化技術の確立光触媒機能を有する酸化チタンナノ粒子を高分子希薄溶液中に予め添加しておくことで容易にナノ粒子を担持したナノファイバーを得ることが出来た。従来のナノファイバー製造法であるエレクトロスピニング法では、金属ナノ粒子の添加により材料溶液の導電性が変化するため、少量のナノ粒子しか添加することが出来ない。しかしながら今回の実験では、ナノ粒子の添加量をナノファイバー重量比で6倍まで増加させても複合化が可能であり、ナノ粒子担持ナノファイバーの製造方法として非常に適していることが示された。また、ナノファイバー素材としてPEOを用いるとナノ粒子はファイバーの外部に担持し、PVAを用いるとナノ粒子はファイバー内部に取り込まれる、といったように、高分子の材料によって複合化の様式が変わることも確認された。2.樹脂への添加得られたナノファイバーを充填材として樹脂へ混練することを試みた。キサンタンガムからなるナノファイバーをポリエチレンに混練したところ、ファイバーの凝集が見られた。しかしながら、アルミナナノファイバーを添加すると良好に分散することが明らかとなった。これにより熱伝導率の向上などが期待される。高分子化学26年度は、「凍結乾燥法」をより実用的な技術に昇華させるために1不溶性ナノファイバーの作製技術の確立、2大面積シートの作製方法の確立に取り組んだ。当初ナノファイバーの不溶化については、2官能基を有する架橋剤を反応させることで実現する予定であった。しかしながら、検討を進めるにつれ架橋法では、完全な不溶化は困難である(一部は溶解してしまう)、架橋反応の進行によりファイバー径が太くなってしまう、という欠点があることが判明し断念した。そこで、ベーマイトナノ粒子を用いてアルミナナノファイバーとする方法に変更した。その結果、元の鋳型高分子が形成しているナノファイバー構造を忠実に反映した無機ナノファイバーを製造することが可能となった。従って、想定していた方法とは異なるが当初の目標は達成することが出来たと考える。大面積シートの作製については、凍結乾燥の規模を単純に拡大するだけでは、凍結時に割れてしまうなど不具合が発生しうまくいかなかった。そこで、フィルターや支持体などと複合化させる方法を採用した。「凍結乾燥法」は高分子水溶液を凍結し真空乾燥させるといった単純な操作でナノファイバーの作製が可能となる点に特徴があり、フィルターに染み込ませるだけで、内部にナノファイバーを作製することが出来た。これにより強度を保ったまま規模を拡大することが可能となることが示唆された。シート内でのヒビや隙間などの検討は今後行う必要があるが、目標達成の目処が立った。以上により、概ね25年度の目標を達成することが出来たと考えている。24年度は、ナノ構造形成メカニズムの解明を目標に研究を行った。
小児大腿骨頭壊死症のIL-6を中心とした分子病態の解明と新規治療法の創出

股関節の大腿骨頭が小児期に腐る病気(骨壊死)があります。骨頭が潰れる可能性があり小学生の学校活動が盛んな時期に運動や日常生活が大きく制限されます。100年以上前から報告されている病気ですが病気の原因が明らかでなく、治療に数年かかります。私たちは、この病気の子供たちの股関節液に炎症性物質であるインターロイキン6が多量に存在することを世界で初めて報告してきました。このインターロイキン6の産生を減らすことにより、骨頭が潰れる本疾患の病態を改善できると考えており、それを実証する基礎研究を行います。具体的には、実験動物で骨壊死を誘導し、インターロイキン6の産生源をつきとめその働きを抑えるという実験を行います。
地域在住高齢者のための「訪問型・閉じこもり予防プログラム」の開発

本研究では,地域高齢者のための「訪問型・閉じこもり予防プログラム」の開発する目的で,調査研究と介入研究を実施した.調査研究では,高齢者の健康関連QOLは閉じこもりよりも作業への認識の方がより強い影響を与えていることが明らかとなり,閉じこもりが必ずしも問題でないことが明らかとなった.介入研究(施設型)では,65歳以上の高齢者14名に閉じこもり予防プログラムを実施した結果,生活習慣の認識が前後で有意に向上した.本研究では,地域高齢者のための「訪問型・閉じこもり予防プログラム」の開発する目的で,調査研究と介入研究を実施した.調査研究では,高齢者の健康関連QOLは閉じこもりよりも作業への認識の方がより強い影響を与えていることが明らかとなり,閉じこもりが必ずしも問題でないことが明らかとなった.介入研究(施設型)では,65歳以上の高齢者14名に閉じこもり予防プログラムを実施した結果,生活習慣の認識が前後で有意に向上した.閉じこもりとは、閉じこもり予防・支援マニュアル(安村ら,2009)によると、外出頻度が1週間に1回未満の状態をさし、閉じこもりとなった高齢者は、近い将来要介護化の恐れがあるため、介護保険法のもとで閉じこもり予防事業が行われている。閉じこもりは、生活様式(ライフスタイル)の一つである。外出頻度の低下は、身体的問題や心理的問題、社会環境的問題が相互に影響している一方で、閉じこもり高齢者の中には望んでその生活を送っている場合もある。したがって、閉じこもり高齢者が、毎日の生活でどのような活動を行い、その活動にどのような問題を感じているのかを明らかにした上でプログラムを開発する必要があった。そこで平成22年度は、地域に在住する高齢者を対象に,1日の活動(作業)に関する自己評価を調査した.対象は、東京都A区のある地区に在住する高齢者5,135名を対象に郵送調査を行った。調査では、性、年齢、外出頻度、外出しない理由などの情報の他に、作業に関する自己評価をアンケート用紙で聴取した。その結果、閉じこもり高齢者の方がそうでない閉じこもり高齢者よりも、「面倒をみなければならない人を見る」「自分の好きな活動を行う」などに問題ありと回答する者が多かった。平成22年度の調査によって、閉じこもり高齢者が自分の好きな活動を行えていない可能性があることが示唆された。この結果より、訪問型閉じこもり予防プログラムでは、対象者にとって重要な活動を支援する視点が重要であることが明らかとなった。QOLの状態を高い水準で維持することは、健康増進にとって重要なことである(オタワ憲章)。QOLは疾患や障害だけでなく、その人のライフスタイルが関連している。QOLとライフスタイルとの関係を考慮する際、実際の「活動状況」に焦点をあてた方法と活動に対する「意味」に焦点をあてた方法の2種類があり、それらは分けて検討する方が望ましいとされている(Eklund,2004)。これまでの研究では、「外出しない」ライフスタイルが問題とされていたが、活動に対する「意味」を聴取した報告はなかった。我々は、平成22年度に東京都荒川区A地区に在住する5135名に対し、活動状況と作業の意味に関するアンケート調査を行った。その結果、要介護認定を受けておらず、疾患や障害もない高齢者607名を活動状況と活動への意味づけで分類した結果、「自分にとって大切な活動を毎日行っているが、外出してない高齢者」の方が「重要でない活動を毎日行っているが、外出はしている高齢者」よりもQOLが高いことが明らかとなった。平成23年度には、外出が1週間に1回未満と回答した高齢者を対象に、訪問調査を行った。その結果、アンケートでは「外出は1週間に1回」と回答していたにもかかわらず、実際は毎日外出していることが明らかとなった。また、毎日行っている作業への意味づけを聴取した結果、「その活動をうまくできなかった」など、ネガティブな印象を持っていることが明らかとなり、その結果は我々の先行研究とも一致した(石橋ら、2010)。当初の予定では、閉じこもりを予防することが重要であると仮説し、その支援策を検討してきたが、これまでの調査により、プログラムを展開する際は、活動の「意味づけ」が低い高齢者が真の対象者であることが示唆された。研究者は,ライフスタイルの「閉じこもり(習慣)」「日常生活活動への意味づけ(価値観)」に注目し,地域で生活する高齢者を対象に質問紙による訪問調査を実施した(石橋ら,2011a,b).その結果,高齢者は閉じこもりであることよりも,現在の生活に価値観を見出せないことで要介護者となる傾向があることが示唆された.また,2011年度の東京都荒川区A地区の全高齢者(5135名)を対象に実施した調査では,高齢者は閉じこもりであっても,現在の生活に価値を見出していれば,健康関連QOLは相対的に高いことが示唆された(ishibashi et al,2013).以上の研究より,高齢者への支援は,閉じこもり支援だけでなく,現在の生活に価値観を見出すための支援も必要であることが明らかとなった.このように,作業療法士による閉じこもり予防・支援は,単に外出を支援するのでなく,対象者の作業の問題に優先的に取り組む必要性があると考えられ,それを実証することが課題であった.そこで2012年度は,閉じこもり予防を目的とする化粧を通した健康教室を,東京都大田区の65歳以上の高齢者14名を対象に予備的に実施した.

その結果,健康関連QOLの前後変化には有意差は認められたなかったが,OSAIIの習慣化の前後変化は有意に肯定的へんかを示した.介護予防事業は,他の領域と同様に、多職種が連携して実施している事業である.本研究により,作業療法士の役割は,健康づくりよりも生きがいづくりにあるのではないかと思われた.おおむね順調に進展しているが、当初の計画から大幅に軌道修正が必要であることも明らかとなった。これまでの閉じこもり研究では報告されていなかった事実が明らかとなったため、最終年度である本年度は、プログラムを実施する対象者も含めて慎重に行っていく必要がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定では、閉じこもりを予防することが重要であると仮説し、その支援策を検討してきたが、これまでの調査により、プログラムを展開する際は、活動の「意味づけ」が低い高齢者が真の対象者であることが示唆された。したがって、「訪問型・閉じこもり予防プログラム」の対象者はあらゆる高齢者であり、訪問型と施設型を組み合わせた「ハイブリット型」であることが望ましいと考えられる。現在の我々の調査は、郵送調査から開始しているため、真の閉じこもりの高齢者は含まれていないと思われる。今後の研究では、開発中のプログラムの対象はどのような高齢者なのか、明確にしていきたい。