hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物生長物質コチレニン類による新たなヒト骨髄性白血病治療薬の創製基礎研究

コチレニンAによる新たなヒト骨髄性白血病細胞分化誘導活性に注目し、その入手可能な構造類似化合物のフシコクシン(FC)についても構造と活性の両面から検討を行い、がん細胞分化誘導活性について重要な部分構造の特定を試みる。これらの動物実験系における有効性についても検討を加え、コチレニンAに優る強力なヒトがん細胞制御作用物質の創製を目指す。1)ヒト白血病細胞分化誘導活性におけるコチレニンとフシコクシンの構造・活性相関の検討これまでに調製した各種誘導体について、ヒト骨髄性白血病細胞分化誘導活性を評価した。(1)コチレニンAから誘導した糖鎖エポキシドの各種化学変換物では、何れもコチレニンAより細胞分化誘導活性が低下した。(2)コチレニンと同じ3α-ヒドロキシ基を有するFC-Jと3'-デアセチル-FC-Aの各化合物(3α-OH-FC-J, FC-R)においては、分化誘導活性は認められなかった。(3)コチレニンFとIは、それぞれ糖の6'位にエポキシド側鎖とオレフィン側鎖を有するが、分化誘導活性は前者に強く現れた。(4)FC-Jの糖部にエポキシド側鎖を導入した新誘導体(FC-JE,2)を参照)は、分化誘導活性はほとんどなく、細胞毒性が強まった。以上の事から、分化誘導活性に必要な構造は、糖側鎖のエポキシドの存在、およびアグリコン部分の3,12位の両水酸基の欠如と考えられた。現在、FCの12位水酸基の除去とエポキシド糖側鎖の導入について検討を行い、貴重なFC-Jを用いる実験において目的の誘導体が得られる見通しとなっている。2)フシコクシン類の各種誘導体の調製(前年度からの継続研究)Phomopsis amygdali F6株の培養により、貴重なFC-Jを数100mg調製した。得られたFC-Jを塩酸で処理し、そのデイソペンテニル誘導体を調製した。この糖部分にエポキシドを有する側鎖を4',6'間にアセタール型に導入した誘導体を調製した。新たなエポキシ側鎖を有するFC-J誘導体(FC-JE)は4種のジアステレオマー混合物であるが、この細胞分化誘導活性を評価した。結果については前項に記述した。新たなコチレニンAによる強いヒト骨髄性白血病細胞分化誘導活性に注目し、その入手可能な構造類似化合物のフシコクシン(FC)についても構造と活性の両面から検討を行い、がん細胞分化誘導活性について重要な部分構造の特定を試みる。1)FC類の調製と各種コチレニン類を含めたヒト骨髄性白血病細胞分化誘導活性の検討(1)日本産の病原糸状菌であるモモ枝折れ病菌によるFC類の量的生産法を確立した。大豆粉培地による7日間液体振盪培養より、FC-Aとその3'-デアセチル体を各0.4g/L(計0.8g/L)レベルで得ることに成功し、それらのグラム単位での調製を実現した。(2)本菌の麸固体培養から、3位水酸化FC類の探索を試み、新規FCとして、3'-デアセチル-3αヒドロキシFC-Aに加え3β-水酸基を有するFC-Sを単離・構造決定した。(3)保存の粗抽出物から各種コチレニン類を再調製し、得られたFC類と共に、ヒト骨髄性白血病細胞HL-60の分化誘導活性を予備的に調べた結果、コチレニンCにも高い活性が見られたが、FC類にはほとんど分化誘導活性が認められなかった。なお、コチレニンAでは、ヒト肺癌細胞に対し動物実験系においても有効な結果が得られた。2)コチレニンAとFC-Jの各種誘導体の調製(1)残存する少ないコチレニンA試料について、糖鎖に存在する一置換エポキシドの各種誘導体の調製を試みた。現在、得られた幾つかの誘導体について分化誘導活性試験を依頼している。(2)コチレニンAのアセチル化物についても、(1)と同様に活性試験を依頼中である。(3)FC-J希塩酸で処理し、そのデイソペンテニル誘導体の調製に成功した。現在、この糖部分にエポキシ側鎖の導入を検討している。

(4)FC-Jの糖部にエポキシド側鎖を導入した新誘導体(FC-JE,2)を参照)は、分化誘導活性はほとんどなく、細胞毒性が強まった。以上の事から、分化誘導活性に必要な構造は、糖側鎖のエポキシドの存在、およびアグリコン部分の3,12位の両水酸基の欠如と考えられた。現在、FCの12位水酸基の除去とエポキシド糖側鎖の導入について検討を行い、貴重なFC-Jを用いる実験において目的の誘導体が得られる見通しとなっている。2)フシコクシン類の各種誘導体の調製(前年度からの継続研究)Phomopsis amygdali F6株の培養により、貴重なFC-Jを数100mg調製した。得られたFC-Jを塩酸で処理し、そのデイソペンテニル誘導体を調製した。この糖部分にエポキシドを有する側鎖を4',6'間にアセタール型に導入した誘導体を調製した。新たなエポキシ側鎖を有するFC-J誘導体(FC-JE)は4種のジアステレオマー混合物であるが、この細胞分化誘導活性を評価した。結果については前項に記述した。
言語計算機構の不完全性修復システムとしてのインターフェースレベル研究

本研究では、生成文法極小主義プログラムの枠組みで、言語インターフェースの操作を言語計算機構の不完全性を修復する機能の観点から考察した。その結果、LFインターフェースに関わる現在形未来表現規則、完了助動詞haveの時制構造調整規則、付加詞解釈規則等の解釈規則は、統語表示から得られる情報のみでは適格な意味表示が得られない場合に適用されて、不完全性を修復する性質を持つことが明らかになった。本研究は生成文法ミニマリスト・プログラムを理論的基盤として、インターフェースレベルの操作を言語計算機構C_<HL>の不完全性を修復する機能の観点から考察し、インターフェースレベルの判読可能条件の実証的解明に寄与し、言語機能FLの最適性の性質およびその度合いの解明に寄与することを目標とする。平成21年度は、研究基盤整備年度として、理論的基礎研究、資料・文献の収集・整備に努めた。具体的成果としては、英語において現在時制の文が未来時に言及する「現在形未来表現現象」を説明する現在形未来表現規則が、LFインターフェースにおける言語機能の不完全性を修復する機能をもつこと、さらに、現在形未来表現規則が適用可能な環境に生起した非状態述語を含む文にとって、現在形未来規則は的確な解釈を認可される最後の手段として機能することを明らかにした。この成果は金子(2010)として発表した。さらに、金子(2009)において、TPの外部に、遂行分析における遂行節に相当する遂行句PfmPの存在が提案されたのを基盤として、PfmP内に随意的に生起する法演算子と条件節の共起関係、未来条件節におけるwillの生起・不生起現象、PfmP内要素としてのbecause節、等々のトピックを採り上げ、von Fintel and Iatridou(2001, 2003)、Haegeman(2003)、Iatridou(1991)等の先行研究を踏まえながら、PfmPの統語特性について考察した。この成果は、神田外大主催のワークショップ「統語と談話のインターフェース」おける講演として発表した。本研究は生成文法ミニマリスト・プログラムを理論的基盤として、インターフェースレベルの操作を言語計算機構CHLの不完全性を修復する機能の観点から考察し、インターフェースレベルの判読可能条件の実証的解明に寄与し、言語機能FLの最適性の性質およびその度合いの解明に寄与することを目標とする。平成22年度は、前年度に整備された研究基盤を土台とし、新たな方向への研究拡充を行い、理論的基盤研究、個別テーマ研究、文献・研究情報の収集および整理を拡充し、平成23年度の研究総括へ向けての一定の見通しを得ることをめざして研究を行った。具体的研究成果としては、金子(2009)において、TPの外部に、遂行分析における遂行節に相当する遂行句PfmPの存在を主張する分析に基づいて、Haegeman(2003,2006,2010)における一連の条件節の分析を批判的に検討し、それらの分析の不備を指摘した。また、ある種の条件節は主節よりも外部のPfmPに生起するにもかかわらず、主節内部に生起する条件節と同一の内部特性を示すことから、PfmPは、主節を構成する一連の機能範疇群に属するものではなく、主節を埋め込む「節」としての特性を持つことを明らかにした。その成果は、Kaneko(2010)および金子(2011)として発表した。このほか、Grohaman(ed.)(2009)InterPhases: Phase-Theoretic Investigations of Linguistic Interfasecをはじめとする、インターフェースに関わる理論的・実証的研究の批判的検討を行った。最終年度に当たる平成23年度は、前年度までに整備・拡充された研究基盤を土台とし、理論的基盤研究および個別テーマ研究を深化させるとともに、研究の総括を行い、研究総括の一環として、研究成果を発表する。研究成果の1つとして、金子(2012)「意味解釈規則と不完全性修復メカニズム」では、意味解釈原理として「意味表示が統語表示から得られる情報の合成のみによって得られる場合、その意味表示は無標(unmarked)の意味表示である」とする仮説を提示した。その上で、英語の不定詞節および法助動詞を含む文に生起する完了助動詞haveが生起した場合の時制構造に調整を加える解釈規則、および時の付加詞の解釈規則は、いずれも統語表示から得られる情報だけでは適切な意味表示が得られず、その意味で言語機能の不完全性が現れる場合に発動される規則であり、不完全性修復機能をもつことを明らかにした。また、英文学会のシンポジウムでは、副詞表現や否定表現の認可現象、削除による非音声化現象における機能範疇の統語特性、解釈特性に関わるシンポジウムを企画し、LFインターフェースおよびPFインターフェースにおける機能範疇の統語特性および解釈特性の解明を試みた。さらに、理論的研究成果を英語教育に還元するものとして、金子(2012)「動詞句の存在とその内と外」を発表した。
高エネルギー天体現象における磁気エネルギー解放とフレア機構の解明

モーメント法に基づく相対論的抵抗性輻射磁気流体方程式の数値解法の開発を行った。輻射の吸収項と散乱項について陰的時間積分を採用することにより、従来用いられていた陽的解法に比べて計算コストを大幅に削減することに成功した。さらにこのコードを相対論的磁気リコネクションの問題に適用し、磁気リコネクションに対する輻射の影響を調べた。その結果、放射抵抗の為に磁気エネルギーの解放率は下がることがわかった。相対論的磁気リコネクションの輻射による影響とそれによって得られる光度変化を調べるため、電気抵抗と輻射の効果を無矛盾に取り扱う事が出来る相対論的抵抗性輻射磁気流体(Relativistic Resistive Radiation Magnetohydrodynamics、R3MHD)コードの開発を行った。輻射場の取り扱いは1次モーメント法を用い、等方放射を仮定するEddington近似を用いる方法に加えて、非等方放射を取り扱う事が出来るM-1クロージャーの実装を行った。この数値計算手法の特徴として、ガスや輻射場の移流は陽的に時間積分を行い、電気抵抗による電場の散逸や電子-光子間相互作用(散乱、吸収、再放射)は陰的に時間積分を行う。このように2つの時間積分法を組み合わせることで系の長時間発展(力学的進化)を安定に追う事が可能となった。この新しい計算手法の正当性・妥当性について各種テストを行い、2011年秋期天文学会等で報告を行った。このコードを国立天文台天文並列計算機XT4、宇宙航空研究開発機構並列計算機FX-1、東京大学並列計算機HA8000に移植し、一様輻射場中における相対論的ペチェック型磁気リコネクションのシミュレーションを行った。その結果、電子密度が高く、光学的に厚い状況で磁気リコネクションが起きると輻射は電子散乱によって引きずられ、その結果、輻射場はリコネクションアウトフロー方向に強くビーミングすることがわかった。一方、ガス流体は散乱によって実効的な摩擦を受けるためにエネルギー変換効率が下がることがわかった。これらの効果は高エネルギー天体現象で顕著に現れる相対論的効果による帰結である。これらの結果についてIAU symposium等の国際会議や国内の学会・研究集会において報告を行った。磁気リコネクションは非平行形状をもつ磁力線同士が繋ぎかわる現象で、この際、磁気エネルギーがプラズマの熱や運動エネルギーに変換される。プラズマに渡されたエネルギーの一部は輻射へと変換され、フレアとして観測されると考えられている。このエネルギー変換機構は電気抵抗を介して行われるため、高エネルギー天体におけるフレア現象を理解するためにはプラズマ、磁場、輻射、そして電気抵抗を相対論の枠組みで扱うことが出来る相対論的抵抗性輻射磁気流体(R3MHD)コードの開発が必要となる。しかし、これまでこれらの効果を全て含めた安定な数値計算コードは無かった。そこで本研究ではまず、相対論の枠組みで輻射とガスを無矛盾に含めた相対論的輻射流体コードの開発を行った。研究代表者はガスと輻射の相互作用を陰的に時間積分する方法を提唱/開発し、これにより安定に長時間積分することが可能となった。その後この数値スキームを発展させ、磁場と電気抵抗も無矛盾に含めた世界初となるR3MHDコードの開発/実装を行った。これにより、高エネルギー天体現象における磁気エネルギー解放機構を数値的に研究することが可能となった。研究代表者はこのコードをブラックホール磁気圏における磁気リコネクション問題に適用し、輻射エネルギーが卓越するプラズマ中における磁気エネルギー変換機構の研究を行った。その結果輻射が磁気エネルギーの解放率を下げることを発見をした。輻射エネルギーが卓越したプラズマ中では、磁場によるガスを加速する力ではなく輻射による摩擦力(放射抵抗)が卓越する。このためにガスを拡散領域から効率的に排出することが出来なくなり、その結果エネルギー解放率が下がることがわかった。また輻射はガスと頻繁に衝突するために、磁気エネルギー解放の結果、細く収束したビーム状の輻射が放射されることがわかった。本年度の間に(i)相対論的輻射磁気流体コードの安定な数値スキームの開発・実装を行い、論文を投稿したこと、(ii)電気抵抗の効果も含めたR3MHDコードの開発を終えたこと、(iii)R3MHDコードを相対論的磁気リコネクション問題に適用し、その初期成果が得られたこと、また、得られた初期成果ついては3つの招待講演を含め、国内外の研究集会で発表を行ったことから、研究はおおむね順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。相対論的磁気リコネクションにおける輻射の効果をより詳細に調べるため、散乱と吸収の効果を切り分け、それぞれがエネルギー変換効率に対してどのような影響を与えるか調べる。また、R3MHDコードを用いたブラックホール降着円盤の大局的数値実験に適用し、実際にフレアによる活動性が現れるか調べる。
乳幼児期のエネルギー消費量の発達的変化の解明と正確な推定方法の開発

本研究は、測定が困難な乳幼児のエネルギー消費量の発達的変化を明らかにすること等を目的とし、2012年から2014年の夏期と冬期に幼児21名を対象に二重標識水法及び3次元加速度計法により日常生活におけるエネルギー消費量を実測した。1日のエネルギー消費量の平均値は79.084.0(kcal/kg/day)の範囲にあった。2カ年の実測値が得られた園児の夏期の合成加速度を比較した結果、幼稚園内、家庭内、移動・外出先、いずれの時間帯においても、合成加速度平均値は発達に伴い減少する様子が見られた。フード法により幼児の安静時代謝量を縦断的に実測した結果、体重当たりの安静時代謝量は発達に伴い漸減していた。本研究の目的は、ゴールドスタンダードである二重標識水法を用い、測定が非常に困難な乳幼児を対象にエネルギー消費量を縦断的に実測し、乳幼児期におけるエネルギー消費量の発達的変化を明らかにすることである。さらに、3次元加速度を同時測定し、高額な二重標識水法によらずに、簡便かつ精度よく乳幼児の日常生活におけるエネルギー消費量を推定する方法を開発することである。2年目のH24年度は、主に次の2つの測定を実施することができた。第一に、幼稚園児13名を対象に、二重標識水法と3次元加速度計法を併用し、夏期(78月)と冬期(2月)に身体活動量の実測を行った。各期8日間にわたり3次元加速度計を終日装着してもらい、同一個人の夏期および冬期の日常生活における加速度および歩数の経時的変化や活動強度の分布を明らかにした。更にこれらの数量的データを活動記録の内容と照合することにより、幼児の日常生活における身体活動量の性差や日差等について考究した。二重標識水法により収集したデータについては、現在国立健康・栄養研究所にて分析中である。第二に、前年度に引き続き、被験者の負担が少ないフード法により、幼児および児童の安静時代謝量を約3ヶ月おきに縦断的に測定した。体重あたりの安静時代謝量は、発達が進むにつれて漸減する様子が確認され、更に、生後1ヶ月の乳児の代謝量もフード法による実測ができた。結果の一部については2演題にまとめ、9月の日本家政学会東北・北海道支部大会において報告した。本研究の目的は、エネルギー消費量評価のゴールドスタンダードである二重標識水法を用い、測定が非常に困難な乳幼児を対象にエネルギー消費量を縦断的に実測し、乳幼児期におけるエネルギー消費量の発達的変化を明らかにすることである。さらに、3次元加速度を同時測定し、高額な二重標識水法によらずに、簡便かつ精度良く乳幼児の日常生活における身体活動量を推定する方法についても検討を行う。前年度に引き続き、平成25年度も附属幼稚園において、夏期(7月)と冬期(2月)に二重標識水法による測定を実施し、更に園児14名の実測データを蓄積することができた。両年にわたり実測することができた男児5名、女児2名について、夏期の日常生活における身体活動量の発達的変化について分析したところ、休日の合成加速度の平均値に有意差は見られなかったが、男児において、平日の幼稚園内での生活時間における合成加速度の平均値は有意に減少していた。発達段階が進むにつれて、園内の集団活動等において静的活動が増え、身体活動量が低下することが推察された。また、乳幼児の安静時代謝量の縦断的実測も継続して実施し、早朝起床後にフード法により仰臥安静状態のエネルギー消費量を実測した。約2年間3ヶ月おきに実測した男児2名のデータを解析した結果、体重あたりの安静時代謝量は、発達段階が進むにつれて減少することが確認された。また実測値は、日本人の食事摂取基準(2010)に示されている基礎代謝基準値に比べてやや高い傾向が観察された。フード法は従来のマスク法に比べて被験者にとって圧迫感や負担感が少なく、特に乳幼児の測定に適した方法である一方、フード内で安静状態を継続させるためには事前に測定環境に慣れさせる等の手続きが必要であることが示唆された。本研究成果の一部は、平成25年9月にスペインで開催された国際栄養学会において発表した。本研究の目的は、二重標識水法を用い、測定が非常に困難な乳幼児を対象に、エネルギー消費量を縦断的に測定し、乳幼児期におけるエネルギー消費量の実態および発達的変化を明らかにすることである。さらに、3次元加速度を同時測定し、高額な二重標識水法によらずに、3次元加速度計により簡便かつ精度よく乳幼児のエネルギー消費量を推定する方法を開発する。

3年の研究期間において、被験者の負担を考慮し、高額な二重標識水法による総エネルギー消費量の測定は年に1または2回行い、同時に3次元加速度も測定する。他の時期には、フード法による基礎代謝量の測定および3次元加速度の測定のみを行い、推定式作成のための実測データを蓄積する。挑戦的萌芽研究としての初年度は、8月から11月にかけて幼児3名を対象に二重標識水法により、1週間のエネルギー消費量の実測を行った。同時に、腰部の3次元加速度および歩数についても1週間の実測を行った。幼児の基礎代謝量についてはさらに、フード法により約3ヶ月ごとに縦断的に測定を行った。二重標識水法において採取した尿サンプルは、国立健康・栄養研究所において現在分析を行っている。日本人の乳幼児を対象に、二重標識水法によるエネルギー消費量の実測および3次元加速度および基礎代謝量を実測した先行研究は非常に少ない。今回の実測データについて集計を進め、幼児の日常生活における1日の加速度および歩数の分布や個人内差等について解析を行った。その結果、いずれの対象者も平日よりも休日の方が活動量の高い様子が見られた。さらに、3次元加速度については、合成加速度の他に、3軸別に加速度の特徴を分析することも検討している。基礎代謝量については、日本人の食事摂取基準等の文献値との比較検討を行った。乳幼児期における基礎代謝量の発達的変化については、引き続きデータを蓄積し、解析を継続している。保護者および園児の協力を得て、ゴールドスタンダードである二重標識水法によりエネルギー消費量を実測することができた。当初の計画以上の被験者を確保出来たものの、性別および年齢の不均等や加速度計の不具合等があったため、次年度も引き続き被験者を募集し、実測データを増やすことがより望ましいと考えている。また、分析機器の不具合により、二重標識水法により収集したデータの分析は次年度も継続して行う予定である。安静時代謝量の縦断的測定については前年度より引き続き、約3ヶ月おきに実施することができた。なお、測定機器に特に問題もなく、被験者もフードに慣れてきていることから、更なる発達的変化を追うために、次年度も継続して測定したいと考えている。挑戦的萌芽研究として初年度は、幼児を対象に二重標識水法によるエネルギー消費量および3次元加速度の測定を行い、実測データを収集することができた。同時に、具体的な測定の条件や手順、測定環境の整備ができた。フード法による基礎代謝量の測定も継続的に実施することができ、幼児の基礎代謝量の発達的変化の解析を始めることができた。しかし、震災の影響等もあり、予想以上に被験者の確保が難航し、十分なサンプル数を得ることが難しかった。測定が非常に困難な幼児を対象に二重標識水法による実測をすることができたものの、被験者の性別や年齢に不均等があり、機器の不具合によりデータが収集できなかったケースもあるため、次年度も引き続き被験者を募集し、実測データを可能な限り蓄積する。また、安静時代謝量の縦断的測定についても引き続き実施する。これらの測定を実施すると同時に、集計のまとまった部分については、国内外の学会で発表すると共に、乳幼児の身体活動量の測定方法について情報収集を行う。昨年度の測定協力者に加え、知人や附属幼稚園等を介してさらなる被験者の確保に努める。被験者の確保が順調に進まない場合には、同一個人内で二重標識水法の測定回数を増やす等の可能性についても検討する。また、昨年度の測定において、フードや加速度計等の装置が気になり、長時間の測定が困難な幼児もいた。
少子高齢化社会における地域教育経営の現代的課題に関する地域実証的研究

北海道宗谷地方は、過去に子ども・地域の貧困問題に取り組む中で、学校・家庭・地域の連携による教育運動が発展した歴史を持っており、その知見は現在も生かされている。一方で、現在この地域は早いペースでの少子高齢化が進んでおり、新たな地域の貧困と教育的課題を抱えている。こうした課題に過去の知見も生かしながら対応しようとしている。本研究は、それらの対応を調査することで、少子高齢化社会を迎える社会において、どのような教育実践を行うべきなのかのヒントを得ようとするものである。
基質感応性配位不飽和貴金属クラスター反応場の構築と機能開拓

本研究では、配位不飽和性と電子的柔軟性を兼ね備えた感応性化学種としてのヘテロ原子架橋配位不飽和低原子価基金属クラスターの創製と、多核サイト上での効率的結合形成反応の開拓にとりくんできた。その過程で、遊離のトシルアミドアニオンを対アニオンとするカチオン性Cp*Ru(eta6-arene)錯体(Cp*= eta5-C5Me5)を触媒とする、スチリルベンゼンおよびp-ジスチリルベンゼン類の原子効率性の高い新規合成反応を見出した。[Cp*Ru(eta6-toluene)]NHTs (1; Ts = SO2C6H4Me-p)触媒存在下、ベンズアルデヒド類とトルエンとの脱水縮合反応が進行し、対応するスチリルベンゼン類が高収率で得られることを見出した。化学量論量の試薬を必要とする従来法であるWittig反応やMcMurry反応と比較すると、本反応は触媒的に進行し、しかも副生成物は水のみであることから、きわめて原子効率性の高い新規反応と言える。反応条件を詳細に検討した結果得られた知見に基づき、本反応は1の脱プロトン化により生成するメチレンシクロヘキサジエニル錯体による芳香族アルデヒドのN-トシルイミンに対する求核攻撃を経て進行しているものと推定している。さらに、[Cp*Ru(mu-OEt)]2とトシルアミンとから系中で触媒を調製して同様の反応を行い、p-およびm-ジスチリルベンゼン類が得られることも判明した。p-ジスチリルベンゼンは高い発光効率をもつ蛍光分子として有機ELなどの光機能材料として注目されている化合物であり、その簡便な合成法の開拓は興味深い課題であることからも、本反応の有用性が支持される。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、配位不飽和性と電子的柔軟性を兼ね備えた感応性化学種としてのヘテロ原子架橋配位不飽和低原子価基金属クラスターの創製と、多核サイト上での効率的結合形成反応の開拓にとりくんでいる。その過程で、遊離のトシルアミドアニオンを対アニオンとするカチオン性ルテニウムアレーン錯体を触媒とする、スチリルベンゼンおよびp-ジスチリルベンゼン類の原子効率性の高い新規合成反応を見出した。[(h5-C5Me5)Ru(h6-toluene)]NHTs(1)触媒存在下、ベンズアルデヒド類とトルエンとの脱水縮合反応が進行し、対応するスチリルベンゼン類が得られることを見出した。化学量論量の試薬を必要とする従来のカルボニルオレフィン化反応であるWittig反応やMcMurry反応と比較すると、本反応は触媒的に進行し、しかも副生成物は水のみであることから、きわめて原子効率性の高い新規反応と言える。反応条件を詳細に検討した結果得られた知見に基づき、本反応は1の脱プロトン化により生成するメチレンシクロヘキサジエニル錯体(h5-C5Me5)Ru(h5-C6H5CH2) (2)による芳香族アルデヒドのN-トシルイミンに対する求核攻撃を経て進行しているものと推定している。さらに、系中で触媒を調製して同様の反応を行い、p-ジスチリルベンゼン類が得られることも判明した。p-ジスチリルベンゼンは高い発光効率をもつ蛍光分子として有機ELなどの光機能材料として注目されている化合物であり、その簡便な合成法の開拓は興味深い課題である。配位不飽和性と電子的柔軟性を兼ね備えた感応性化学種としてのヘテロ原子架橋配位不飽和低原子価基金属クラスターの創製と機能開拓に関する研究の過程で、配位不飽和2核ルテニウム錯体を触媒前駆体とする、原子効率性の極めて高い新しいタイプの触媒的カルボニルオレフィン化反応を見出した。

p-ジスチリルベンゼンは高い発光効率をもつ蛍光分子として有機ELなどの光機能材料として注目されている化合物であり、その簡便な合成法の開拓は興味深い課題であることからも、本反応の有用性が支持される。今年度見出した触媒的カルボニルオレフィン化反応の反応機構の詳細と基質適用範囲を解明し、機能性有機分子を構築する原子効率性の高い新反応性としての有用性を明らかにする。さらに、アミドやイミドなどを架橋配位子とする新規な低原子価配位不飽和貴金属クラスターの合成と反応性開拓にむけた研究をより一層推進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
がん研究のための実験動物の維持と開発

実験動物委員会は我が国の癌研究に使用される実験動物の質的向上を目指し実験用系統の維持と開発、特性検査と品質管理、高品質の実験動物株の分与、ヌードマウスの分与、胚及び配偶子の凍結保存、系統情報の提供など実験動物及び動物実験に関する基盤の整備及びサービス的活動を通じて癌研究の推進に寄与することを目的としている。本年度は次のような活動を行った。(1)実験動物の基準系統の育成、維持、供給(a)近交系マウス:5人の分担者が19系統の近交系マウスを維持し癌研究者に株を分与した。その数は135施設59系統1055匹に達した。(b)近交系ラット:3人の分担者が13系統のラットを維持し9施設25系統1945匹を分与した。(c)近交系モルモット・ハムスター:14系統のモルモットを維持し、4系統45匹を5施設に分与した。またこれらの系統の標識遺伝子の設定を進めている。ハムスター近交系についても3施設357匹の分与をおこなった。以上のマウス・ラット・ハムスター等については遺伝学的な特性検査とモニタリングのサービスも行った。(2)Congenic,Recombinant Inbred,及びMutantマウス系統の育成、維持、供給:(a)Congenic系マウス26系を維持し83施設に39系352匹を分与した。(b)RI系7系を17施設に分与した。(c)8機関に630匹のヌードマウス、ヌードラットを供給した。(3)品質管理と技術の開発:(a)遺伝的検査:マウス19座位、ラット13座位を対象に46施設326系統987匹の検査を行った。(b)微生物的検査:11感染因子の検査法を確立し13施設から50件727検体の依頼を受けた。(4)新しいRI系統の開発、育成:腫瘍高発Aと低発系SM/Jとの間で30系のRI系統の育成を進めており、すでにF18に達した。(5)胚および配偶子の凍結保存:従来の方法による凍結保存の実施を行うと共に体外受精によって得られた二細胞期胚およびマウス精子を凍結保存する方法を開発した。(6)実験動物系統情報の配布を行った。
中分子創薬を企図した新規プロテアソーム阻害剤と薬物送達法の開発

創薬リードとしてペプチドなど中程度の分子量の化合物が再評価されている。細胞選択性・膜透過性・特異性・親和性などの機能を付与できるためであるが、その開発の方法論は発展途上である。本研究では、がん特異性、作用点への集積、酵素活性部位への移行を制御といった機能を持つペプチドを利用した低分子量の医薬候補の活性増強とドラッグデリバリーの手法を確立し、新しい中分子医薬の設計法を提案する。
高位合成向け非メモリアクセス領域抽出

主メモリへのアクセスを低減する手法として,同じ配列を参照するロード命令を連続するように集約し,キャッシュのヒット率を向上させる手法と,プログラム全体からループの繰返しを含めた配列アクセスをレジスタに置き換える大域スカラ置換を実現した.これらの手法を実現する上で必要な解析を効率的に行える,大域値番号付けを用いた要求駆動型部分冗長除去法を実現し,さらに,この要求駆動型の考え方を部分無用コード除去に応用した,要求駆動型部分無用コード除去法を実現した.主メモリへのアクセスを低減する手法として,同じ配列を参照するロード命令を連続するように集約し,キャッシュのヒット率を向上させる手法と,プログラム全体からループの繰返しを含めた配列アクセスをレジスタに置き換える大域スカラ置換を実現した.これらの手法を実現する上で必要な解析を効率的に行える,大域値番号付けを用いた要求駆動型部分冗長除去法を実現し,さらに,この要求駆動型の考え方を部分無用コード除去に応用した,要求駆動型部分無用コード除去法を実現した.平成22年度は,投機的な部分冗長除去(以降PREと呼ぶ),単一入口単一出口(以降SESEと呼ぶ)領域,プログラムスライシングを用いたマルチスレッド実行のそれぞれについて,従来法の問題点を整理し,要求駆動型PREと要求駆動型部分無用コード除去(以降PDEと呼ぶ)によるload/store命令の移動を,コンパイラ共通基盤COINS上で実現した.以降で,実現した要求駆動型PREと要求駆動型PDEについて詳しく述べる.1.クエリ伝播に基づく要求駆動型PREの実現とload命令への適用クエリ伝播に基づくPRE手法をループ内に存在する式についてだけ,投機的にループの外へ出せるように拡張するとともに,load命令にも適用できるように拡張した.本手法をCOINS上に実現し,SPECベンチマークで,その有効性を確認した.2.クエリ伝播に基づく要求駆動型PDEの実現とstore命令への適用クエリ伝播に基づくPDE手法を任意の代入文に適用できるように拡張し,要求駆動型PDEを実現した.さらに,従来最大解を求めるデータフロー解析を,最小解を求めるデータフロー解析と要求駆動型データフロー解析の組合せに置き換えることによって,任意のデータフロー解析を要求駆動型に変換できることを示した.また,要求駆動型PDEをstore命令に適用できるように拡張した.本手法をCOINS上に実現し,SPECベンチマークで,その有効性を確認した.平成23年度は,昨年度の成果である要求駆動型部分無用コード除去(以降,DDPDEと呼ぶ)の論文を執筆し,論文誌に投稿するとともに(掲載済),次の新しい2つのコード最適化を提案し,コンパイラ共通基盤COINS上で実現した.1.PREに基づく大域スケジューリングの拡張2.大域ロード命令集約以降で,実現したPREに基づく大域スケジューリングの拡張と,大域ロード命令集約について詳しく述べる.1.PREに基づく大域スケジューリングの拡張PREに基づく大域スケジューリングは,補償コードの挿入を含めて有効なスケジューリングが可能かどうかをデータフロー解析し,その結果を基にプログラムを変形する手法であり,同時にスケジューリングで生じる冗長性を除去したり,ループ内で依存する命令をスケジューリングを行ったりすることができる.本拡張では,スケジュール先に,可能性のあるすべての式を配置し,PREを適用することで,スケジュール元の選択順序によらず,並列にスケジューリングすることを可能にした.本手法をCOINS上に実現し,SPECベンチマークで,その有効性を確認した.2.大域ロード命令集約同じ配列への参照が近くに来るようにロード命令を並べ替えることで,キャッシュのヒット率を向上させる手法を提案した.本手法は,単に同じ配列への参照を近くに寄せるだけでなく,なるべく元の位置に近い場所を移動先とすることで,ロードされた値を格納する一時変数の生存区間を短くし,レジスタスピルを低減する効果をもつ.本手法をCOINS上に実現し,SPECベンチマークで,その有効性を確認した.同じ配列を参照するロード命令を連続するように集約し,キャッシュのヒット率を向上させる部分冗長除去の応用手法を提案した.さらに,ロード命令の集約を,次元が一致するものを優先させるように拡張することによって,さらにキャッシュのヒット率を向上させるように改良した.また,要求駆動型部分冗長除去を,大域値番号付けに基づいて冗長性を発見できるように拡張することによって,変数の生存期間の伸長を抑えながら,より多くの冗長性を除去できる手法を提案した.さらに,この大域値番号付けに基づく要求駆動型部分冗長除去法を,ループの繰返し間で同じ値を保持する配列参照に適用できるように拡張することによって,スカラ置換を実現する手法を提案し,その実現を進めている.本手法によって,任意の制御構造をもつループを含め,プログラム全体に対してスカラ置換を実現することができるようになる.非メモリアクセス領域を関数として抽出する部分は,まだ実現していないものの,メモリアクセスを低減するための手法は,拡張および新規提案ともに実現できており,おおむね順調に進んでいると判断する.24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,ループ内の配列アクセスを広範囲でレジスタに貴き換えるスカラー置換の実現を行うとともに,一連のコード最適化の適用結果に基づいて,非メモリアクセス領域を関数として抽出する手法を実現する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
下部食道括約筋におけるキャプサイシン感受性知覚神経の抑制反射機構

平成1517年度に得られた成果を以下に記す。1.サブスタンスP(SP)含有する食道の知覚神経がキャプサイシン感受性を有することから、SPレセプターであるNK1RとSP含有神経の関係を調べた。その結果、NK1R陽性神経細胞は上部食道に最も多く出現し、全NK1R陽性神経細胞の約77%がコリン作動性、約23%が一酸化窒素(NO)作動性であった。また、下部食道に出現した多くのNK1R陽性神経細胞がNOS陽性反応を示した。このことから、SP含有知覚性神経が下部食道の多くのNOS含有神経細胞にシナプスを形成し、さらにそれらの神経終末が下部食道括約筋を支配することによって、括約筋の抑制的効果に関与するものと推測される。2.迷走神経がどの種類の食道神経細胞を支配しているのかを調べるために、ラット頸部迷走神経を電気刺激後、Fos抗体を用いて免疫組織化学的に検索を行った。その結果、食道に出現するFos陽性神経細胞は食道の全神経細胞の約10%で、口側から胃側にかけて増加する傾向があり、下部食道における出現頻度が最も高かった。また、食道の全Fos陽性神経細胞の約85%が一酸化窒素合成酵素(NOS)抗体に陽性反応を示すことが判った。以上の結果から、迷走神経は優位に食道のNO作動性神経を支配することが示唆される。また、下部食道においてNO含有のFos陽性神経細胞が最も高い出現頻度を示したことから、迷走神経-下部食道NO含有神経細胞-下部食道括約筋という一連の下部食道括約筋の抑制反射機構の存在が推測される。3.食道におけるTRPV1含有神経の分布とその起源を調べるために、逆行性神経トレーサーであるFast blue(FB)を用いた注入実験とTRPV1抗体を用いた免疫組織化学を組み合わせ、検索を行った。食道には多数のTRPV1陽性神経線維が認められたが、陽性神経細胞は出現しなかった。またこれらの大多数がSPあるいはCGRP陽性反応を示した。FBをラット下部食道壁に注入後、FB標識神経細胞は脊髄神経節(DRG)のC1からL2まで認められ、特にT5からT12に多数の標識細胞が見られた。DRGに認められたFB標識細胞の大多数はTRPV1陽性で、これらの細胞のほとんどはSPあるいはCGRP陽性反応を示した。これらの結果から、食道に分布するTRPV1/SPあるいはTRPV1/CGRPは、DRG(T5-T12)に由来すると考えられる。平成15年度に得られた成果を以下に記す。1.一連の食道研究でラットを使用しているため、今回ラットの下部食道括約筋の標本を作製し、抗キャプサイシン・レセプター(VR1)抗体を用いて免疫染色を行った。

その結果、対象とした小腸神経系には多数の陽性神経線維が観察されたが、下部食道括約筋に分布する神経細胞および神経線維にはVR1陽性反応はまったく認められなかった。来年度はモルモット下部食道括約筋を主体とした研究を進めて行くつもりである。2.サブスタンスP(SP)神経がキャプサイシン効果を受けやすいという点から、SPレセプターであるニューロキイニン-1-レセプター(NK1R)のラット食道における局在を免疫組織化学的に検索し、SP含有神経線維とNK1Rの関係を検討した。その結果、NK1R陽性を示す神経細胞は上部食道に最も多く出現し、次に下部食道、最も少数だったのは中部食道であった。上部食道に多数のNK1R陽性神経細胞が認められた理由は不明だが、下部食道に同様に多くの陽性細胞が出現した所見は、下部食道括約筋の運動制御と関係しているのかもしれない。また、下部食道に出現したほとんどのNK1R陽性神経細胞が一酸化窒素(NO)合成酵素陽性反応を示したことから、恐らくSP含有知覚性神経が下部食道の多くのNO含有神経細胞にシナプスを形成し、それらの神経終末が下部食道括約筋を支配することによって、抑制的効果を惹起するものと推測される。しかし、下部食道の上皮内にSP含有知覚性神経線維の終末が分布することやVR1との関係も現在のところ分かっていない。平成16年度に得られた成果を以下に記す。1.昨年度の研究より、抗キャプサイシン・レセプター(VR1)抗体を用いて免疫染色を行った結果、対象とした小腸神経系には多数の陽性神経線維が観察されたが、下部食道括約筋に分布する神経細胞および神経線維にはVR1陽性反応はまったく認められなかった。そこで、小腸特に空腸に焦点を絞り、VR1と空腸の抑制反応機構の関係を薬理学的および形態学的に検討した。その結果、空腸のVR1陽性神経線維はCGRPを含有する外来性の知覚神経である事が分かり、VR1の活性化は空腸の弛緩反応を引き起こすことが証明された。2.CGRPやサブスタンスP(SP)含有する食道の知覚神経がキャプサイシン感受性を有することから、SPレセプターであるNKIRのラット食道における局在を免疫組織化学的に検索し、SP含有神経線維とNK1Rの関係を検討した。また、全NK1R陽性神経細胞の約77%がコリン作動性であり、約23%が一酸化窒素作動性であった。特徴的だったのは、下部食道に出現した多くのNK1R陽性神経細胞が一酸化窒素合成酵素陽性反応を示したことである。このことから、恐らくCGRPあるいはSP含有知覚性神経が下部食道の多くの一酸化窒素合成酵素含有神経細胞にシナプスを形成し、さらにそれらの神経終末が下部食道括約筋を支配することによって、括約筋の抑制的効果に関与するものと推測される。今年(平成17年)に入り、いくつかの新たな抗VR1抗体による検索を始める予定であり、食道神経系におけるVR1の存在が期待される。本年度の研究結果を以下に記す。1.迷走神経がどの種類の食道神経細胞を支配しているのかを調べるために、ラット頸部迷走神経を電気刺激後、Fos抗体を用いて免疫組織化学的に検索を行った。その結果、食道に出現するFos陽性神経細胞は食道の全神経細胞の約10%で、口側から胃側にかけて増加する傾向があった。
siRNAの細胞内輸送の分子メカニズムに関する研究

RNAiが組織間を伝播するsystemic RNAiは線虫において発見された現象でるが、様々な生物種で共通した機構である。本研究ではsystemic RNAiに必須な膜タンパク質SID-1に着目し、その生理機能を解析した。またsystemicRNAiにはエンドサイトーシス経路の関与が示唆されていることから、一連のエンドサイトーシス経路の遺伝子群の線虫変異体を用いて体系的にRNAiの作用様式を解析した。その結果、systemic RNAiに関わる2つの遺伝子を新規に同定した。線虫ではRNAiが組織間を伝播するsystemicRNAiという現象が知られている。これまでにSID-1と呼ばれる膜タンパク質に変異が起こると、RNAiが組織・細胞を越えて伝播することができないという重要な知見が報告されており(Hunter, et. al., Science 2002)、SID-1は細胞間をsiRNAが輸送される際に必須の分子であると考えられる。よって、SID-1の本来の生理機能を明らかにすることは、siRNAの細胞間、細胞内輸送のメカニズムを理解する上でも重要である。そこでまず、新規のsid-1遺伝子欠失変異体を3アリル分離した。いずれもエクソン領域を大きく欠損していることから、機能欠損変異体であると考えている。また線虫にはもう一つのsid-1ホモログ遺伝子が存在する。両遺伝子が冗長的に働く可能性を考え、ホモログ遺伝子の欠失変異体を2アリル分離し、sid-1遺伝子との二重変異体を作製した。sid-1変異体およびホモログとの二重変異体については、Hunterらの報告どおりsystemic RNAiが起こらないことを確認している。次に、sid-1変異体について、発生や成長速度を野生型N2株と比較した。しかしいずれにおいても顕著な差はみられなかった。現在sid-1遺伝子とそのホモログ遺伝子の二重変異体での検討を行っている。また、より詳細な表現型解析を行うべく、種々のトランスジェニックマーカーの作製、導入を進めている。これまでにSID-1と呼ばれる膜タンパク質がRNAiが組織・細胞を越えて伝播するために必須であるという重要な知見が報告されている(Hunter et al, Science2002)。本研究では、まずSID-1の本来の生理機能を明らかにすることを目的として、以下の実験を行った。(1)新規sid-1遺伝子欠失変異体の分離。変異体の分離は欠失変異をランダムに導入し目的とする欠失変異をPCRでスクリーニングするTMP/UV法を用いた。合計3アリル分離した。(2)sid-1ホモログ遺伝子の同定と遺伝子欠失変異体の分離。線虫にはsid-1と高い相同性を持つ遺伝子が一つ存在する。両遺伝子が冗長的に働く可能性を考え、ホモログ遺伝子の欠失変異体を2アリル分離した。またsid-1遺伝子との二重変異体を作製した。(3)表現型の解析。まずsid-1変異体およびホモログとの二重変異体については、Hunterらの報告どおりsystcmic RNAiが起こらないことを確認した。発生や成長速度については野生型N2株と比較し顕著な差はみられないため、より詳細な表現型解析を行うべく、種々のトランスジェニックマーカーの作製、導入を進めている。本研究課題の遂行により、sid-1関連遺伝子の遺伝的に安定した株が得られ、トランスジェニック解析を駆使した各々の蛋白質の機能解析を行なうための基盤作りができたと考えられる。
分子状酸素活性化剤および活性酸素種不活性化剤の開発と薬学的応用

分子状酸素(O_2)の活性化(或いは活性酸素種の不活性化)機能が期待される新規大環状ポリアミン配位子をデザイン、合成した。特に、イミダゾ-ル基をペンダントにもつ環状テトラアミン、トリアミンは、それぞれヘム様機能、ス-パ-オキシドジスムタ-ゼ様機能構築配位子として興味深い性質が明らかとなった。我々がデザインした大環状ジオキソペンタアミンのNi(II)錯体は、水溶液中常温で1:1O_2付加体をつくり、O_2を活性化することが、我々によって発見されている。この詳細な反応機構解明はNi(II)錯体の不安定等困難にあい、低迷していた。つい最近、我々は安定なNi(II)前駆体を定量的に結晶として単離することに成功した。このbreakthroughによって近い将来Ni(II)錯体によるO_2活性化機構解明が明らかになるであろう。ブレオマイシンは、O_2活性化機構によって、ガン細胞を殺すことが知られている抗生物質である。活性中心金属として、鉄(II)以外に銅(I)もあり得るかどうか長い間世界中の学会論争の的であった。この問題に決着をつけることと、更に新しいO_2活性化医薬品開発のため、ブレオマイシンのモデル配位子2つを合成した。このアプロ-チ法により、銅(I)錯体には2種類の異性体が存在し、そのうちの1つだけがO_2活性化能を有することを明らかにし、長い間の論争に決着をつけることになった。本研究の発展により、新たなO_2活性化試薬、触媒、医薬品開発につながることが期待される。大環状ポリアミンはその構造上、各種の化学修飾が容易である。例えば、環の拡大および縮小、ドナー原子の変換、様々な官能基の導入等である。これらの操作と種々の金属イオンを組合せることにより、目的に応じたデザインが可能である。我々は、これらの考えをもとに分子状酸素活性化剤および活性酸素種不活性化剤の開発に努めている。今年度は種々のペンダントドナー(フェノール、ピリジン、イミダゾール基等)を持つ大環状テトラアミン金属錯体の合成に主軸をおいて研究を進めた。その結果、20種以上の新しい金属錯体の合成に成功し、FT-IRにより固体および溶液状態でのシス、トランスなどの立体構造やアミド窒素の配位様式を詳しく検討することができた。それら錯体と分子状酸素との直接相互作用をESR測定により検討した結果、ピリジンとイミダゾール基を持つ14員環ペンダントサイクラムは1:1組成を持つ酸素-コバルト(II)錯体を水溶液中で形成することが明らかとなった。人口系ではこのような例は殆どなく大変注目される。FT-IRおよびラマン分光法により水溶液中でのO_2伸縮振動の測定を試みたが、現在のところ測定条件の最適化を行なっている段階である。当初、ペンダントドナーによる銅(I)錯体の安定化を予想し、SOD様活性を持つ大環状テトラアミン-銅(II)錯体の開発を目指したが、テトラアミン系では銅(I)錯体へのスムースなレドックス反応が起こらなかった。そこで、我々の開発した合成法をトリアミン系に応用して、一連のペンダントを持つ大環状トリアミン錯体を新たに合成した。これらは、銅(I)イオンの配位様式(テトラヘドラル構造)に巧くフィットすることができるため、スムースな銅(I/II)レドックスが起きることが予想され、酸素分子やスーパーオキシドイオンとの直接相互作用が期待される。我々がデザインした大環状ジオキソペンタアミンのNi(II)

錯体は、水溶液中常温で1:1O_2付加体をつくり、O_2を活性化することが、我々によって発見されている。この詳細な反応機構解明はNi(II)錯体の不安定等困難にあい、低迷していた。つい最近、我々は安定なNi(II)前駆体を定量的に結晶として単離することに成功した。このbreakthroughによって近い将来Ni(II)錯体によるO_2活性化機構解明が明らかになるであろう。ブレオマイシンは、O_2活性化機構によって、ガン細胞を殺すことが知られている抗生物質である。活性中心金属として、鉄(II)以外に銅(I)もあり得るかどうか長い間世界中の学界論争の的であった。この問題に決着をつけることと、更に新しいO_2活性化医薬品開発のため、ブレオマイシンのモデル配位子2つを合成した。このアプロ-チ法により、銅(I)錯体には2種類の異性体が存在し、そのうちの1つだけがO_2活性化能を有することを明らかにし、長い間の論争に決着をつけることになった。本研究の発展により、新たなO_2活性化試薬、触媒、医薬品開発につながることが期待される。
抑制機能からみた自閉症スペクトラム障害

短潜時抑制と長潜時抑制について、脳波と脳磁図による計測を用いて至適パラダイムを確定し、次いで再現性の検討を行いました。測定は20分程度であり、臨床で使用可能な範囲内と考えられました。再現性も良好で、抑制率はおよそ0%から70%程度の範囲にありました。生来の抑制能力を反映できる検査と思われます。これらの結果を受け、健常者に加え、てんかん、精神疾患(うつ病、統合失調症)、発達障害でのデータ蓄積を開始しました。順調にパラダイムの確立と評価が進み、健常群と疾患群の比較の段階に入りました。検査パラダイムについては、短潜時抑制、長潜時抑制ともに最適と思われるものを確立し、それぞれ10分程度の時間で終了できるものになりました。次いで再現性の検討を行い、十分に臨床応用に耐える検査であると考えられました。疾患群の検討は、健常者と比べてオンセット反応及び変化関連脳活動の強度が有意に異なるのか否か、抑制の程度に有意な差があるかどうかを検討中です。それぞれの疾患群(自閉症スペクトラム、ADHD、てんかん)において、どのタイプの抑制にどのような変化があるかを検討し、さらに臨床症状や感覚受容の異常との関連を検討します。特に、てんかんとてんかんを伴う発達障害に共通する検査成績があるかどうか、発達障害の臨床症状と相関する脳機能計測項目はあるか、発達障害と精神疾患に共通する初見はあるか、という点について重点的に検討してゆく計画です。健常人データの解析がやや遅れ、検査パラダイムの決定に予定よりも若干多く時間を要したため、その後に計画していた臨床患者さんからのデータ取得開始が遅れました。既に検査体制(人員、機器、それぞれの臨床部門との連携など)は整っており、データ蓄積は本来の予定通り進めることができそうです。テストー再テストの結果投稿は、当初年度内の予定でしたが、若干遅れました。しかし解析や論文作成は終了しており、投稿間近になっています。次年度内に出版される見込みです。従いまして、全体として、次年度はほぼ当初の予定通り、予算執行されるものと見込まれます。