hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性酸素生成系におけるトリプトファン残基の酸化機構の解明

活性酸素によるタンパク質中のトリプトファン残基の酸化修飾について、以下の2つの観点から検討した。1.活性酸素による直接的なトリプトファン(Trp)残基の酸化我々は、活性酸素生成系であるキサンチン/キサンチンオキシダーゼ/鉄(III)-EDTAにおけるTrp残基の酸化修飾物として、oxindole型とformylkynurenine型の生成物をペプチドレベルにおいて確認している。そこでこれらの生成物をタンパク質レベルにおいて確認するための一つの方法として、酸化修飾タンパク質(リゾチーム)の酸加水分解物から検出・定量する方法を検討した。まず、酸加水分解条件(6N HCl,105°C,24h)下におけるoxindole-3-alanineとformylkynurenineの安定性を調べたところ、いずれも(formylkynurenineはkynurenineとして)極めて安定であった。そこで酸化リゾチームの酸加水分解物をHPLCで分析し標品との比較を行ったところ、oxindole-3-alanineが確認された。しかしながら、kynurenineは検出されなかった。さらに、トリプシン酵素分解によるペプチドマッピングによりリゾチームにおけるTrp残基の酸化部位を調べたところ、目立った位置選択性は認められなかった。また、鉄の存在状態にも着目し、遊離鉄[Fe(III)-EDTA]をヘム鉄(チトクロムc)にかえて同様の系での酸化をペプチドレベルで行ったところ、oxindole型の酸化生成物のみが選択的に生成されることが明かとなった。2.過酸化脂質の二次分解物によるTrp残基の修飾マロンアルデヒドと4-ヒドロキシノネナ-ルについて検討したが、Trp残基の修飾はほとんど確認されなかった。今後はTrp以外のアミノ酸残基について検討してみる予定である。
特異な1～2次元反応場を用いた未踏ナノ物質の創製と機能開拓

前年度に合成した極小幅のグラフェンナノリボン(GNR)について、カーボンナノチューブ(CNT)内部からの抽出に取り組んだ。様々な条件を検討したところ、GNR内包CNTの分散液をオゾン処理することで、GNRが選択的に得られることを、ラマンスペクトルにより確認した。現在はこの物質の物性測定に向けてGNRの分散およびデバイス作製に向けた条件探索を行っている。また、当初の計画にはなかったが、水素結合を利用することで従来はCNTに内包することが出来なかった分子を内包することに成功した。ジアマンタンというsp3炭素骨格からなる分子はパイ-パイ相互作用が期待できないことから、通常はCNTへの内包は困難である。しかし、両端をヒドロキシメチル基で修飾することでCNTの内部に密に内包できることが、電子顕微鏡観察および各種スペクトル測定から明らかとなった。また、グラフェン層間の空間を新たに利用することで、カーボンナノチューブの1次元空間とは異なった新たな物質創製が可能となる。昨年度は、グラフェン層間空間を有効に利用するために必要となる高結晶性のグラフェンを得るため、銅を基板とするグラフェンの化学気相成長法による結晶成長の条件を検討した。この結果、水素が過剰な条件では多結晶グラフェンの結晶グレインに強固な結合が形成され、丈夫な多結晶シートとなることがわかった。これを用いてグラフェン層間に様々な物質を挿入したところ、予備的な結果ではあるものの液体状の水から常温で氷となっているものまでを観察することに成功した。また、ヨウ化銀を内包させたところ、常温常圧では安定相ではないアルファ相が生成していることが明らかとなった。これは、グラフェン層間空間における高圧効果が重要な役割を果たしていると考えられる。今後、空間的な制限に加えて、圧力効果を用いることで、新奇な物質を創製することができると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。初年度は研究計画に示したように、極小幅グラフェンナノリボン(GNR)の創製とその評価を目指す。極小幅GNRは理論的な予想では通常の数十nm幅のGNRのバンドギャップ(10 20 meV)より大きなバンドギャップ(0.1 0.5 eV)をもつことが予想されている。このため、極小幅GNRは半導体CNTと同様に、薄膜トランジスター(TFT)へのチャネルとして極めて有用なナノカーボンであるが、現在まで多くの困難があり未だ実現していない。本研究では、CNTの1次元内部空間で極小幅GNRを創製するという、本研究グループが培った技術と経験を総動員してこれを実現する。本実験では、ジブロモビアントリレンを原料にグラフェンナノリボンの合成を行った。評価・測定手法としてTEMとCS-TEMでGNRの内包状態の確認、共鳴ラマン分光測定で内包物の同定を行った。200 °C, 300 °C, 400 °C, 500 °Cの反応温度で内包・重合を行なった。共鳴ラマン分光の結果から、300 °C以上の条件では新たなピークが出現した。これらの新たなピークは同じ構造のGNRのラマンスペクトルの計算結果(396 cm-1, 1220 cm-1, 1260 cm-1, 1341 cm-1のピーク)と極めてよく一致している。特に、計算結果の396 cm-1のピークはRBLM(Radial Breathing Like Mode)と呼ばれ、GNRの幅に大きく依存する。このことから、N = 7,アームチェア型GNRが選択的に合成できた。反応温度についてはCNTの種類によって若干の差異はあるが概ね300 °C以上で反応が起こる。CNTの直径については1.2 nm 1.5 nm程度が最も適していた。極小幅グラフェンナノリボン(GNR)の創製では、今までにない極小幅GNRの合成に成功した。既に報告されている、超高真空中の金属清浄表面上でのGNRの合成の結果、及び理論計算の結果と比較すると、本研究でカーボンナノチューブ(CNT)内部に合成されたGNRは2nm以下の幅をもつ極小幅GNRであることが解明された。現在はこのGNRをCNT内部から抽出することを試みている。また、当初の計画にはなかったが、CNT内部で長尺のチオフェンポリマー(ポリチオフェン)の合成にも成功した。200 °Cの条件では、2T-Br2, 3T-Br2で1450 cm-1付近にポリチオフェン由来のピークが確認できた。TEM観察とエネルギー分散型X線分析(EDX)の結果を示す。250 °Cのサンプルでは、45本のCNTを観察して1次元の内包物が観察できたが24本であった。内包率は53 %である。250 °CのサンプルのEDX分析を行った結果、硫黄原子のピークが検出された。EDX分析の結果からも内包物がポリチオフェンであることを示唆している。温度依存性については加熱時間が12時間の条件では、220 °Cの条件が最も適していた。低温の場合供給量不足で反応があまり起こらず、高温の場合では供給量過剰でCNT外部でも反応が進んでしまうためである。CNT依存性については1.0 nm 1.6 nm程度の直径を有するCNTが望ましい。細すぎるCNTでは内包ができず、太すぎるCNTでは内部空間が広く反応方向の制御が困難になるためである。

結論として本手法の最も適した条件は、KHHPもしくはHiPCOを用いて質量比が1 : 1、反応温度220 °Cで12時間加熱した条件である。前年度に合成した極小幅のグラフェンナノリボン(GNR)について、カーボンナノチューブ(CNT)内部からの抽出に取り組んだ。様々な条件を検討したところ、GNR内包CNTの分散液をオゾン処理することで、GNRが選択的に得られることを、ラマンスペクトルにより確認した。現在はこの物質の物性測定に向けてGNRの分散およびデバイス作製に向けた条件探索を行っている。また、当初の計画にはなかったが、水素結合を利用することで従来はCNTに内包することが出来なかった分子を内包することに成功した。ジアマンタンというsp3炭素骨格からなる分子はパイ-パイ相互作用が期待できないことから、通常はCNTへの内包は困難である。しかし、両端をヒドロキシメチル基で修飾することでCNTの内部に密に内包できることが、電子顕微鏡観察および各種スペクトル測定から明らかとなった。また、グラフェン層間の空間を新たに利用することで、カーボンナノチューブの1次元空間とは異なった新たな物質創製が可能となる。昨年度は、グラフェン層間空間を有効に利用するために必要となる高結晶性のグラフェンを得るため、銅を基板とするグラフェンの化学気相成長法による結晶成長の条件を検討した。この結果、水素が過剰な条件では多結晶グラフェンの結晶グレインに強固な結合が形成され、丈夫な多結晶シートとなることがわかった。これを用いてグラフェン層間に様々な物質を挿入したところ、予備的な結果ではあるものの液体状の水から常温で氷となっているものまでを観察することに成功した。また、ヨウ化銀を内包させたところ、常温常圧では安定相ではないアルファ相が生成していることが明らかとなった。これは、グラフェン層間空間における高圧効果が重要な役割を果たしていると考えられる。今後、空間的な制限に加えて、圧力効果を用いることで、新奇な物質を創製することができると考えられる。このように合成された極小幅GNRは、本グループによって最近発見された酸化剤による外層CNTの選択的分解反応によって、高効率で抽出することが可能であると考えられる。このように得られた極小幅GNRは、ラマン分光、原子間力顕微鏡およびAC-TEMを用いてその幅、長さや原子レベルでの表面構造を決定する。その後、電子物性を詳細に評価する。初年度では時間に余裕があれば、次年度以降に計画されているCNT中でのダイヤモンドナノワイヤやBNヘテロ単層ナノチューブのプレリミナリーな合成も順次開始する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
尿路結石形成時における結石マトリクス蛋白(オステオポンチン)遺伝子発現機構の解明

尿路結石の有機物質(マトリクス)成分としてオステオポンチン(OPN)を同定し、結石形成に必須であること等を見いだしたが、結石形成時に尿細管細胞がどのような細胞内外シグナルを経てOPNを発現するかは不明で結石モデルラットにてシュウ酸負荷時に活性化される転写因子を検討し特にOPNの発現を制御する因子を検討した。骨組織において0PNと転写因子RUNX2のmRNA発現部位が同一部位で、RUNX2のノックアウトマウスでOPN mRNA発現が低下していることからOPN遺伝子の発現はRUNX2に制御されていることが推察される。RUNX2がOPN遺伝子のプロモーターとして作用しているかをルシフェラーゼアッセイにて検討し、RUNX2、ETS1とOPN遺伝子のプロモーター部位との結合をゲルシフトアッセイにて確認した。結石モデルラット腎で、OPNとRUNX2について経日的にsacrificeし、in situ hybridization、Northern blotで遺伝子発現を詳細に検討し、OPN発現前にRUNX2が発現していることを見いだした。OPN発現ベクターをMDCK細胞に遺伝子導入し安定発現型OPN過剰発現MDCKcellの株を確立した。in vitroにおいてイヌ由来腎尿細管細胞を長期培養するとリン酸カルシウムの沈着をみることが知られ、結石形成までの様子および結石形成の程度を観察する。結石形成が確認された。OPN発現ベクター導入細胞では結石が形成されやすい傾向が示唆された。(1)オステオポンチンの転写因子レベルでの発現制御の解明私達は分子生物学的手法を用い、尿路結石の有機物質(マトリクス)成分としてオステオポンチン(OPN)を同定し、他臓器の石灰化にも重要な役割を担っていることを報告してきた。しかしOPNの発現を制御する転写因子については解明されていない。骨組織においてOPNと転写因子RUNX2(CBFA1/PEBP2αA)のmRNA発現部位が同一部位であること、RUNX2のノックアウトマウスでOPN mRNA発現が顕著に低下していることからOPN遺伝子の発現はRUNX2に制御されていることが推察される。RUNX2がOPN遺伝子のプロモーターとして作用しているかをルシフェラーゼアッセイにて検討した。RUNX2の近傍に結合部位をもつETS1との共作用についても検討した。RUNX2、ETS1とOPN遺伝子のプロモーター部位との結合をゲルシフトアッセイにて検討した。さらにシュウ酸前駆物質であるエチレングリコールを負荷した結石モデルラット腎で、OPNとRUNX2について経日的にsacrificeし、in situ hybridizationで遺伝子発現を検討した。RUNX2とETS1はOPNのプロモーターとして作用し、結石モデルラット腎で結石形成の前にOPNとともにRUNX2の発現増加がみられた。結石形成時のOPN発現亢進はRUNX2を介している可能性が考えられた。(2)オステオポンチンの発現レベルでの制御in vitroにおいてイヌ由来腎尿細管細胞を長期培養するとリン酸カルシウムの沈着をみることが知られている。結石マトリクスであるOPN発現ベクターをMDCK細胞に遺伝子導入し安定発現型OPN過剰発現MDCKcellの株を確立した。今後、結石形成までの様子および結石形成の程度を観察する。
培養ヒト食道上皮細胞線維芽細胞及び平滑筋細胞を用いた組織再構築型人工食道の開発

組織再構築型人工食道開発のため、正常ヒト食道上皮細胞、正常ヒト線維芽細胞を用いて以下の実験を行った。1.ヒト食道由来の線維芽細胞と上皮細胞の培養食道癌新鮮切除標本より、ディスパーゼを用いて食道上皮と粘膜固有層に分離した。次にトリプシンを用いて、上皮からは食道上皮細胞を、粘膜固有層からは線維芽細胞をそれぞれ分離して、継代培養する事に成功した。2.in vitroにおける、線維芽細胞の食道上皮細胞重層化促進に関する検討1で培養した食道上皮細胞を、線維芽細胞を各種濃度で包埋培養したコラーゲンシート上で培養した。線維芽細胞非包埋シート上での上皮細胞は、培養21日目で23層の重層化に留まったのに対して、線維芽細胞8×10^5個/コラーゲン2ml包埋シート上では、培養21日目に45層に重層化した。さらに16×10^5個/コラーゲン2ml包埋シート上では、培養21日目で1718層に重層化し、細胞の形態は基底層から上方に向かい扁平化を呈し分化傾向を認めた。つまり、包埋する線維芽細胞数が多いほど上皮細胞の重層化は促進されることが明らかになった。ヒト食道由来の上皮細胞、線維芽細胞、PGAメッシュ、コラーゲンからなる管腔を、ヌードラット広背筋弁で被覆するように移植した。移植後14日目に摘出したチューブは、長径2cm、内径6mmの管腔で、内腔の狭窄はみられなかった。組織像においては、管腔の外側から広背筋、PGAメッシュ+線維芽細胞包埋コラーゲン層、食道上皮が層構造をとった。また、上皮細胞は全周14層以上に重層化して、正常の食道上皮の組織像に類似していた。コラーゲン層には新生血管を認め、炎症性細胞浸潤も軽度であった。
高活性アンチセンス核酸の分子選択とリン原子絶対立体配置の最適化

本研究の目的は、立体異性体の混合物として存在するホスホロチオエートアンチセンスDNA分子群の中で、生体内で医薬として最も有効に働く分子を選択し、そのリン原子の絶対立体配置を決定する手法を確立し、得られた立体化学情報に基づき、個々のインターヌクレオチド結合に最適なリン原子の絶対立体配置を有する高活性なホスホロチオエートアンチセンスDNAを独自の核酸分子合成手法を用いて創製することである。平成27年度は、チミン塩基を同位体標識したオキサホスホリジンモノマーの合成を完了した。デオキシリボース誘導体と5位メチル基と6位が重水素化されたチミンをグリコシル化して同位体標識チミジン誘導体を合成し、これを5'水酸基にジメトキシトリチル(DMTr)基が導入された3'水酸基が遊離のヌクレオシドに誘導した。さらに、3'水酸基をホスフィチル化してRp体のオキサホスホリジンモノマーを立体選択的に合成した。一方、既知の方法で合成した非標識チミジンを含むSp体のオキサホスホリジンモノマーと、Rp体の同位体標識チミジンオキサホスホリジンモノマーの等量混合物を用いて縮合反応を行うことにより、チミジンを含むRp-ホスホロチオエートと同位体標識チミジンを含むSp-ホスホロチオエートが混在する2量体を固相合成した。生成物を逆相HPLCで分析し、生成物の比からモノマーの反応性を見積もった。今後、Rp体とSp体が1:1で生成するモノマーの混合比を決定し、オリゴマーの固相合成を行う予定である。当初の計画通り、同位体標識チミジンモノマーの合成を達成した。さらに、それを用いた縮合反応を行い、立体選択性、反応性を評価することができた。本研究で開発を試みる新規手法の有効性を早い段階で検証するために、同位体標識が導入されたヌクレオシドのうち、まずチミジン誘導体を単独で用いて、その3'位に結合するホスホロチオエート結合の立体化学を最適化する実験を最優先で行うことを計画している。
PTPζ及びバーグマン・グリア細胞によるプルキンエ細胞樹状突起の形態形成制御機構

これまでの我々の研究によって、小脳プルキンエ細胞の樹状突起が正常な形態に形成されるためにはコンドロイチン硫酸プロテオグリカンかつ受容体型チロシンポスファターゼであるPTPζのシグナルが働くことが必要であることが示されるとともに、PTPζシグナルの下流ではグルタミン酸トランスポーターであるGLASTの発現が制御されることが示唆されていた。そこで本年度は、PTPζ及びGLASTの役割を更に様々な角度から明らかにするために、以下の実験を行った。PTPζ、そのコンドロイチン硫酸転移酵素、GLASTといった3つの遺伝子のノックアウトマウスにおいて、小脳プルキンエ細胞樹状突起の形態形成に異常があるかを調べた。その結果、3種類全てのノックアウトマウスにおいて、小脳皮質形成過程で少数のプルキンエ細胞が異常な方向に伸びる一次樹状突起を有していることが見出された。In vivoにおいてもPTPζ及びGLASTがプルキンエ細胞樹状突起の正常な形態形成に関与していることが示された。PTPζとそのコンドロイチン硫酸転移酵素のノックアウトマウスにおいては、細胞体の位置異常を起こしているプルキンエ細胞も見出された。しかしながら、成熟したプルキンエ細胞では現在までのところこのような異常は見られていない。また、GLASTの機能抑制によってプルキンエ細胞のグルタミン酸刺激に対する応答性がどのような影響を受けるかを調べるために、小脳切片培養系におけるCaイメージング実験を行った。その結果、グルタミン酸トランスポーター阻害剤処理によって、プルキンエ細胞のグルタミン酸刺激に対する応答性が昂進することが示された。PTPζ及びGLASTの発現や機能が異常になった条件下では、プルキンエ細胞の神経活動にこのような異常が起こることが樹状突起の形態形成異常の原因になっていることが示唆された。これまでの我々の研究により、プルキンエ細胞樹状突起の形態形成過程においてpleiotrophin-PTPζシグナルの下流でグルタミン酸トランスポーターGLASTが働くことが想定された。これを検証するために小脳切片培養系でグルタミン酸トランスポーターDL-TBOAを作用させたところ、pleiotrophin-PTPζシグナル抑制条件下と同様のプルキンエ細胞樹状突起形態異常が誘導され、我々の仮説を支持する実験結果を得た。pleiotrophin-PTPζシグナル抑制条件で見られるGLASTの免疫組織化学シグナルの低下について、バーグマン・グリア細胞の突起自体が形態変化を起こしている可能性を検討するために電子顕微鏡観察を行った。その結果、この条件下でもバーグマン・グリア細胞の突起は対照条件下と変わりなく形成・維持されており、GLASTの免疫組織化学シグナルが低下するのはその発現が低下することによることが示唆された。我々はpleiotrophinがプルキンエ細胞樹状突起の形態形成に影響を及ぼすことを切片培養系を用いた実験により見出していたが、pleiotrophinは直接プルキンエ細胞に働くのかどうかを明らかにするために、分散細胞培養系におけるpleiotrophinの作用を調べた。分散細胞培養系ではpleiotrophinがプルキンエ細胞樹状突起の形態変化に影響を及ぼさなかったことから、pleiotrophinはバーグマン・グリアを介して間接的にプルキンエ細胞に働くことが示唆された。
病原活性を持つ新しいモノクローナル抗体を用いた落葉状天疱瘡水疱形成の解明

落葉状天疱瘡は全身の皮膚に水疱、びらんをきたす自己免疫疾患であるが、自己抗体が抗原に結合してから水疱発生までの機序は明らかではない。本研究では正常ヒト皮膚器官培養にクローン化した抗体を局所注射し、経時的に超微細組織変化を観察した。病原性抗体注射後2時間後にはデスモソームの減少が見られ、22時間後にはデスモソームの消失と細胞離開が見られた。デスモソームの数が減少することによる細胞離開の経路が存在することが推察された。本年度は病原活性を有する新しいモノクローナル抗体のエピトープマッピングを主眼に実験を進めた。正常ヒト皮膚を急速凍結固定、凍結置換を行い、紫外線重合した後に超薄切片を作成し、免疫染色の基質に供することにより、化学固定剤を用いずに包埋後染色法による金コロイド免疫電顕法を施行することができた。しかし、抗原が膜蛋白であることから切片表面に露出する抗原の量が少ないことと、抗体がモノクローナルであることから抗原のエピトープが少ないことにより、解析に十分な反応が得られなかった。そこで、in vivoによる染色法を試みた。正常ヒト皮膚をDMEM培養液中にて器官培養し、表皮直下に新しい一本鎖モノクローナル抗体を局注し、まずは形態の変化と抗体の動向を経時的(0.5時間22時間)にそれぞれHE染色、蛍光抗体法にて観察した。その結果、注射10時間後、一部の検体では顆粒層レベルで水疱を形成し始め、注射後18時間後以降はすべての標本で顆粒層に水疱形成が認められた。標本によりばらつきがみられたが、注入部位の深さや抗体の周囲への漏れ出しなどに差があることが原因の一つと考えられた。しかし、蛍光抗体法にてIgGは注入後約0.5時間で表皮中層まで、また1.5時間後には表皮上層顆粒層レベルに達していることが確認できた。注射22時間後を電顕的に観察したが、棘融解細胞と棘融解に伴って生じた半割デスモソームが多数観察され、細胞間の浮腫も著明であった。また、デスモソームの数の減少も明らかであり、定量的に解析を行った。近年開発された水疱誘導能を有する抗デスモグレイン1モノクローナル抗体を用いて、その認識するエピトープの局在の解析、抗体投与後の皮膚の変化を形態学的に詳細に解析することにより落葉状天疱瘡(PF)の水疱発症機序を解明することを目的としている。昨年度の研究により、正常ヒト皮膚を培養液中で器官培養する条件下でモノクローナル抗体を皮内投与すると注射10時間後、一部の検体では顆粒層レベルで水疱を形成し始め、注射後18時間後以降はすべての標本で顆粒層に水疱形成が認められた。蛍光抗体法にてIgGは注入後約0.5時間で表皮中層まで、また1.5時間後には表皮上層顆粒層レベルに達していることが確認でさている。この系を用いて抗体投与2時間後の皮膚に対しpostembedding免疫電顕法を施行した。すなわち、抗体を局注した皮膚を-190°Cの液体プロパンにて急速凍結固定し、-80°Cアセトンにて凍結置換した後、Lowicryl樹脂に包埋、重合し、超薄切片を作成、金コロイド標識抗体を用いてin vivoで沈着したモノクローナル抗体を免疫染色し、透過型電子顕微鏡にて観察した。病原性を持たない抗体は表皮上層においてデスモソームの接着板の間に結合していることが明らかになった。また、細胞質内にもわずかながら標識が見られた。一方、病原性を有する抗体はデスモソーム内の局在は乏しく、細胞質内での標識がみられた。今後、より条件を整え、また統計的解析を加えることにより、これが有意な変化であるかどうかを確認する予定である。落葉状天疱瘡は全身の皮膚に水疱をきたす自己免疫性の疾患である。自己抗体が標的抗原であるデスモグレイン1に結合してから水疱が発生するまでの詳細な機序はいまだ不明な点が多い。ヒト皮膚に水疱を起こすことができる抗デスモグレイン1モノクローナル抗体を皮膚器官培養に局所注入したあとに生じる変化を蛍光抗体法、電顕法、急速凍結固定・凍結置換法を用いた免疫電顕法により解析した。その結果非病原抗体注射においては細胞接着の障害はなかったのに対し、病原性抗体注射後2時間後にはデスモソームの減少が見られ、22時間後にはデスモソームの消失と細胞離開が見られた。免疫電顕法においては病原性抗体を注射2時間後にはデスモソームへの抗体結合は、非病原抗体を注射したときと比べてむしろ少なく、細胞質内に自己抗体の分布が見られた。これは、抗体結合後に隣り合うデスモソーム接着板の離開が起こり、その後にデスモソーム自体が消失する当初の予想と異なった。

そこでデスモグレイン1の細胞外ドメインを特異的な切断酵素であるETAによる消化で除去した際に起こる変化を観察したところ、ETA消化1時間後には細胞表面からデスモグレイン1の細胞外ドメインは消失し、トノフィラメントを付着した、半割されたデスモソームが多数観察された。ひきつづいてデスモグレイン1の細胞内ドメイン、デスモコリンが細胞膜から消失することが観察された。以上からデスモグレイン1の細胞外ドメインが切断されることのみで棘融解を引きおこすことが可能であることが結論された。以上から、デスモソーム半割の経路と、消失の経路の両者が生体内では起こりうることが示唆され、実際の水疱形成にどちらがどの程度寄与しているかについて今後検討する余地が残された。
体細胞分裂から減数分裂への切替え機構

分裂酵母において、通常の細胞周期から減数分裂過程への切替えを制御している一群の遺伝子は、培地の窒素源飢餓により転写誘導を受け、培地にcAMPを加えることで転写阻害を受ける。本年度の研究では、分裂酵母が減数分裂に入る生理的条件下で確かに細胞内のcAMPが低下していることを実測した。また、サッカロミセス酵母のcAMP代謝系の遺伝子を利用して、人為的に分裂酵母細胞内cAMP濃度を操作し、高濃度で減数分裂阻害、低濃度でその促進がみられることを示し、cAMPが栄養状態の信号を仲介している可能性が明示した。さらに、減数分裂開始制御遺伝子の転写についてみた時、欠損すると常に高cAMP状態に似た生理状態を造り出すsteX遺伝子、一方過剰発現することで同様の状態を造り出すpac1およびpac2遺伝子を同定し、それらの全塩基配列を決定した。配列からみる限り、これらはcAMP代謝系あるいはcAMP依存性タンパク質リン酸化酵素の遺伝子ではなかった。steX、pac1、pac2それぞれの推定産物のもつ特徴や、転写のパターンから、これらの遺伝子はcAMPカスケードと減数分裂開始制御遺伝子の転写調節とを結ぶ経路上の因子コードしているものと考えられるた。一方また、栄養源によって細胞内cAMP濃度が調節される機構が新たな問題として浮かび上がるが、その鍵となる酵素アデニル酸シクラーゼの遺伝子を分裂酵母より単離し、主要部分の構造決定を修了した。
音声構成要素の継時的符号化に関わる動的神経回路:相互相関分析法による検討

本年度の実験では、おもにジュウシマツの高次発声制御中枢(HVC)聴覚ニューロンの歌に対する文脈依存性、すなわち継時的符号化様式について吟味した。歌刺激提示時のニューロン活動を、神経遮断性麻酔下で同芯円電極を用いて細胞外記録した。記録されたニューロン活動は、テンプレートマッチング法を用いてできるだけ単一ユニットに分離することを試みた。歌刺激は、被験体からあらかじめ録音しておいた歌から作成した。通常方向での再生に加えて、(1)時間軸上での逆方向再生および(2)先行する歌要素を削除したものを用意した。同芯円電極で記録された波形はマルチプルニューロン活動であったが、単一のユニットとして分離すると、いくつかのサブタイプに別れる傾向にあった。1)自発発火頻度が高く歌刺激に応答しにくいもの、2)自発発火頻度が低く歌に対して比較的持続的に応答するもの、3)そして歌の特定部分に一過性の応答を示し、その記録波形が緩余に変化するものなどに分類することができた。このタイプのニューロンでは、記録部位によって応答を示す歌要素が異なっていた。これらのことは、HVC内で異なるタイプの聴覚ニューロンが近傍に集合(クラスター化)して情報処理に関与していることを示唆する。逆方向再生時の応答量は、通常方向再生時と比較して著明に減少した。逆方向再生時には、すべての歌要素に対する応答量がほぼ一定レベルであるのに対して、通常方向再生時では歌要素によって応答量が大きく異なっていた。これは、通常方向再生では、特定の時系列パターンに選択的に、継時的な応答の促進が起るためであろう。この点を検討するため、先行する歌要素の長さを変えた時の応答量をしらべてみた。歌の後半部分のみの提示で、持続的な応答が認められた。さらに先行部分を短くしても応答は認められるが、直前の歌要素を除くと応答は消失した。このように、ジュウシマツHVCの自己の歌に対する応答は、文脈依存性の継時的応答の促進の結果と考えられる。現在、マルチ電極を用いて複数のニューロン活動を同時記録する実験に着手している。複数ニューロン間の入出力関係を相互相関分析法を用いて解析することにより、今後は文脈依存性を記憶している動的神経回路の解明を図ってゆきたい。
戦後日本における消滅集落の地理的類型化に関する研究

1.本研究は、国土地理院発行5万分の1地形図の発行年別比較により、戦後日本における消滅集落を抽出したデータベースを基盤としている。そのうち施設立地あるいは廃鉱などの特殊要因で消滅した集落以外の、(すなわち一般要因型消滅集落と分類したものに対し)地理的諸条件データを作成した。2.内発型の消滅集落に限定し、消滅理由(MA)にもとづき消滅理由型(1)(8)に分類すると、その全国分布図が得られた(報告書、図-2)。(1)自然型、(4)自然+職業型、(5)自然+生活型、(7)自然+職業+生活型は自然系要因である積雪を反映して、日本海側の積雪地域に分布する度合いが大きい。いっぽう(2)職業型(3)生活型(6)職業+生活型はそれとは対照的に西南日本の太平洋側を中心として分布する。3.消滅集落型について、消滅集落と所属する市町村役場の空間的関係を分析した。それによると、上で述べた、西南日本の太平洋側を中心とする領域に分布する(2)職業型(3)生活型(6)職業+生活型の相違点は、(2)職業型(6)職業+生活型は、(3)生活型に比べ標高差・役場距離の相対的に大きい集落であるという点であった。4.地域グループとおもな消滅理由型を組み合わせて類型化し、地理的諸条件の関係を統計的に分析した。それぞれの地理的特徴を述べると以下のようになる。北海道グループでは、北*自然、北*職業がおもな群であり、前者は積雪の影響を受けつつ稲作に依拠していた比率が相対的に高く、かつて開拓者村だったものが多い。後者は職業的な困難が主で、林業に依拠していた比率が高く、開拓者村と営林業務拠点であったものが多い。集落規模も全国一大きい。日本海グループでは積雪の影響を強く受け、炭焼きに関係していた比率が高い。日*自然、日*自然+職業がおもな群であり、この両者はかなり類似した地理的特徴をもっている。西南日本グループでは職業上の困難をあげる西*職業と生活上の困難をあげる西*生活がおもな群であるが、前者は後者に比べ、林業に関係した比率が相対的に高く、出村+開拓者村+営林業務拠点比率合計が高く、役場との空間的関係も遠隔化した集落であった傾向が強い。本年度に取り組んだ研究内容は以下のとおりである。1.既往研究の収集とレヴューおよび適用可能性についての検討。集落が立地する地形の類型化に関する既往研究を収集。それについてのレヴューを行ない、その適用可能性について検討した。これについては斎木崇人「農村集落の地形的立地条件と空間構成に関する研究」(1986.2)における地形分類が参考になると考えられた。2.消滅集落の消滅理由別分類の実行と集落の地形分類の立案。消滅集落をその消滅理由別に分類し、それぞれの中から代表的な地形パターンを選び出し、その要素を整理した。3.パターン類型の設定とその適合性に関する検討。

パターン類型を設定し、その分類の適合性の程度を検討した。4.消滅集落について分類作業の実施。抽出データについての分類作業を準備中である。5.典型的パターンの立体的イメージ作成。電子地図資料の収集を完了し、3D-CADの利用を準備した。本年度に取り組んだ研究内容は以下のとおりである。1.消滅集落の地形パターンの設定とデータベース化作業消滅集落についてその立地する地形パターンを9分類に類型化した。それを用いて今までに蓄積してきた消滅集落のうち「内発型の理由」に該当するものについて分類判定作業を行ない,データベース化した。2.複数回答データをもとにした消滅理由分類の設定消滅集落の発生過程を分析するに際し,消滅理由は重要な分析の軸となる。今まで「主要な理由(S.A.)」を用いての分析を行なってきた。このたびそれに加え、「あてはまる理由(M.A.)」についての消滅理由型をパターン分けした。これにより複数回答の特徴を生かした要因分析を進める。3.「内発型の理由」による消滅集落発生要因についての分析上記の新規消滅理由パターンを用いて「内発型の理由」による、消滅集落発生要因についての分析を行なった。現在、日本建築学会論文報告集に投稿するために準備検討中である。4.ヒアリング調査消滅集落についてヒアリング調査を行ない、ケーススタディ資料を整理・蓄積した。1.消滅集落の地形パターンと消滅理由型の関係分析地形等データを組み込んだデータベースを用い、消滅集落の地形パターンと消滅理由型の関係分析・図表化をおこない、考察を進めた。2.消滅理由タイプの詳細設定と属性分析消滅理由に関するタイプ分けをさらに詳細に進めた。具体的には地域別消滅理由型構成比をもとに地域間の相関係数を計算し、クラスター分析を行なった。その結果から地域と消滅理由型をもとにした代表的なグループをあらたに抽出し、その属性分析により、さらに詳細な消滅理由の傾向が導き出された。現在、この部分を中心にまとめ、日本建築学会論文報告集に投稿するために論文作成中である。3.ヒアリング調査消滅理由(ダム等の施設建設・職業的困難・積雪など自然環境の厳しさ・生活環境不便)/消滅時期/地域/地理的類型別にケーススタディの対象を選定し(日本全国範囲で)、各地の集落元住民等にヒアリング調査・資料収集を行ない、統計データの裏付け・補足データとして分析した。
微小血流三次元表示によるリンパ節内微小転移巣の超音波診断と治療に関する実験的研究

悪性腫瘍転移リンパ節の診断法として、従来から行われているB-mode超音波像によるリンパ節の内部性状評価に、カラードプラ法による血流評価を加味すると正診率が向上する。しかしながら、超音波の二次元断層画像からは、非転移リンパ節に認められる樹枝状の血流と転移リンパ節に認められるとぎれとぎれの血流との判別が困難であることが多い。そこで、リンパ節内血流パターンの正確な診断を行うために、その三次元表示システムの開発を目的として本研究を行った。対象としてヒトリンパ節相当の大きさを有するラット顎下腺、およびヒト慢性反応性腫大リンパ節を用いた。当教室現有の超音波診断装置Sequoia 512(Acuson社、USA)を用いてそれらのカラードプラ超音波像を撮像し、その画像データから血流の三次元構築を試みた。超音波プローベをステージに固定して一定方向に0.5mm間隔で移動させ、1部位につき3秒のcine-mode(約70枚の静止画像)を撮像した。これらの血流画像データをパーソナルコンピュータ上に転送しPerlAPIを用いてデータの取込、三次元構築を行った。可視化ツールにはVolVisを用いボリュームレンダリングを行った。超音波像と同様に血流部分を暖色系、体組織をグレースケールで表示し、血流を強調できるように血流の不透明度を0.8、体組織の不透明度はボリューム値によって変化するように設定し、微小血流の三次元超音波画像を得た。今後の課題としては、各部位に適応できるよう固定具を改良すること、三次元構築のための時間を短縮すること、適正な輝度値・不透明度の設定を見いだすこと、ラット顎下腺やヒトリンパ節の外形を抽出すること、ノイズを無視し真の血流のみ抽出することなどがあげられた。しかしながら、超音波の二次元断層画像からは、非転移リンパ節に認められる樹枝状の血流と転移リンパ節に認められるとぎれとぎれの血流との判別、および栄養血管の把握が困難であることが多い。今年度は内部血流の豊富な急性リンパ節炎患者のリンパ節を当教室現有の超音波診断装置Sequoia 512(Acuson社、USA)を用いて撮像し、その画像データから血流の三次元構築を試みた。1部位につき3秒のcine-mode(約70枚の静止画像)で3mmおきに撮像した1個のリンパ節の血流画像データをパーソナルコンピュータ上に転送し、血流部位を二値化した。まず、各部位の二値化画像を三次元表示した上で、厚さ3mmに切断して合成し、1個のリンパ節内血流の三次元画像を得た。大きな問題点としては、各部位の位置座標の調整にかなりの時間を要すること、および単純な二値化ではリンパ節の外形が得られず、栄養血管と内部血流の区別が困難であることの2点があげられた。次年度はこれらの問題を解決すべく、まず画像の正確な位置情報を得るためのプローベ固定具の開発に取り組み、また、単純な二値化でなく、色による段階的なsegmentationを試みる予定である。

しかしながら、超音波の二次元断層画像からは、非転移リンパ節に認められる樹枝状の血流と転移リンパ節に認められるとぎれとぎれの血流との判別が困難であることが多い。そこで、リンパ節内血流パターンの正確な診断を行うために、その三次元表示システムの開発を目的として本研究を行った。対象としてヒトリンパ節相当の大きさを有するラット顎下腺、およびヒト慢性反応性腫大リンパ節を用いた。当教室現有の超音波診断装置Sequoia512(Acuson社、USA)を用いてそれらのカラードプラ超音波像を撮像し、その画像データから血流の三次元構築を試みた。超音波プローベをステージに固定して定方向に0.5mm間隔で移動させ、1部位につき3秒のcine-mode(約70枚の静止画像)を撮像した。これらの血流画像データをパーソナルコンピュータ上に転送しPerlAPIを用いてデータの取込、三次元構築を行った。可視化ツールにはVolVisを用いボリュームレンダリングを行った。超音波像と同様に血流部分を暖色系、体組織をグレースケールで表示し、血流を強調できるように血流の不透明度を0.8、体組織の不透明度はボリューム値によって変化するように設定し、微小血流の三次元超音波画像を得た。今後の課題としては、各部位に適応できるよう固定具を改良すること、三次元構築のための時間を短縮すること、適正な輝度値・不透明度の設定を見いだすこと、ラット顎下腺やヒトリンパ節の外形を抽出すること、ノイズを無視し真の血流のみ抽出することなどがあげられた。
日本における女性のホームレス問題の構図　―福祉施設利用者を中心に―

(2)女性ホームレスは、いわゆるホームレス対策の「ホームレス」とは異なる、別の福祉政策の対象カテゴリーとして把握・対応され、制度毎に集計される公的統計からは「見えない」存在となっている。平成25年度については、女性ホームレスの実態を把握するために、文献・資料の蒐集及び読み込みを行い整理するとともに、多様な女性を支援するNPOや社会福祉法人等支援団体を中心にヒアリング調査を行った。女性のホームレスは、多様な諸相を持つために、特定の福祉制度・施設の利用対象になるというわけではなく、地域に存在する社会資源の影響を受けつつ、様々な福祉制度・NPO・病院等の現場に現れていた。切り口いかんで(「要保護女子」、「DV被害者」、「要保護児童の母」、「ホームレス」、「要保護児童(家出)」、「薬物/アルコール依存」者、「未受診妊娠(ハイリスク妊婦)」、「帰来先なし退院者」等)といった福祉制度の「対象」として捉えられる中で、その後の支援の内容・質も異なり、同じ「ホームレス(居所不安定・居所喪失)」状態であっても、全く異なる文脈で整理されていく(事例化されていく)ことが知見として得られた。女性ホームレスに関しては、以上のように一つの福祉制度で対応をしているわけではないために、全体像の把握や実数等の把握が非常に困難である。今後は「女性」がなぜ国のホームレス対策とは別建てで対応されてきた(いる)のか、日本の社会構造やジェンダー・家族規範等を踏まえた上で社会福祉に内在するバイアス(規範)などを考察していきたい。なお、今年度の研究を進めていく中で、福祉制度に乗らない(乗れない)層の存在を確認したことの意義は大きい。女性ホームレスは国際的にみても可視化されにくく、さらに日本では性サービス産業(援助交際・暴力団等による違法風俗を含む)が貧困女性の受け皿の一つとして黙認されているため、より一層捉え辛い側面を持つことが推察される。今年度の研究成果は、26年度に学会発表、投稿論文等により報告していきたい。平成26年度は「ホームレス施策」において保護される女性や家族の状況について、女性や家族の保護の実績がある団体にヒアリングを実施した。特に諸団体と関係先の実態から、ホームレス状態にある女性や家族の保護先(一時宿泊施設)はその地域に存在する社会資源との関係性の中で選択されることが、東京や大阪等の大都市だけでなく、ホームレス状態の人々を保護する社会資源の絶対量が少ない地方においても、同様の状況にあることが示唆された。このことから統計上に現れる「ホームレス」(「ホームレス施策」で保護される人々と)と現れない「ホームレス」(「非ホームレス施策」で保護される人々)を把握するために、各種統計を用いた分析を行った。なお、統計による分析結果については、平成27年度の社会政策学会(春季大会)において報告予定である。また、この成果を踏まえた調査を企画し、平成27年度に実施予定である。日本社会福祉学会第62回秋季大会(平成26年11月30日、早稲田大学)において、研究成果の一部を報告し(「日本の女性ホームレスはなぜ『少ない』のか社会政策との関係からの一考察」)、広義のホームレス状態の女性や家族を保護している相談員やホームレス研究者と意見交換を行い、研究上の示唆を得た。平成25年度に引き続き、欧米のホームレス研究の研究論文や資料をインターネット及びデータベースを使って蒐集・分析し、日本において広義の女性ホームレスが現れにくい社会構造的な背景を整理した。また、日本の資料としては女性の貧困・社会的排除に関するルポルタージュや新書類を蒐集・分析するとともに、ニュースで取り上げられ詳細が把握可能な「広義の女性ホームレス」の典型的な事件(虐待・遺棄事件)についてもデータベース・インターネットを用いて資料を収集・分析した。最終年度である27年度では、豊富な研究蓄積のある海外のホームレス研究と日本のホームレス研究との「違い」を意識しながら、文献・既存統計の収集と読込み・整理・分析を行った。また、分析を進める中で、オーダーメイド調査よりも、既実施の「全国家族調査」の方がより実態に即した分析が可能であると判断し、SSJデータアーカイブ(東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター)よりデータの提供を受け、分析を行った。また、規模の大きい実態調査を今後展開する必要があると判断し、平成27年度の秋より福祉施設退所者を対象とするパイロット調査を開始した。3年間の研究成果としては、女性や家族の「(広義の)ホームレス」は福祉制度の運用実態を反映する公的統計において「ホームレス」として出現することはほとんどないが、それは女性や家族の「(広義の)ホームレス」が存在しないわけではなく、多様なフィールドでのヒアリングを実施することにより、どのような政策カテゴリーの下で支援(保護)を受けているか/受けていないかを大雑把ではあるが掴むことが出来た。今後は、なぜ日本社会においては女性や家族の「ホームレス」が見えづらいのかを海外比較も踏まえて歴史的文脈から考察することが課題として残された。研究成果の一部は2015年6月に開催された社会政策学会において報告(社会政策学会第130回大会、お茶の水女子大学)した。また、2016年6月に開催される学会においても研究成果の一部を報告予定である(社会政策学会第132回大会、明治大学)。報告内容はそれぞれ投稿論文としてまとめて行く予定である。

平成26年度は質問紙調査(業者委託)もしくはオーダーメード集計を行う予定であったが、関係機関へのヒアリング調査・分析及び既存統計・資料・報告書を用いた仮説生成にやや時間がかかり、27年度に持ち越すこととなった。社会福祉学平成27年度は最終年度であるため、研究成果を学会等で発表する機会を複数回確保し、あわせて国内外の研究者・福祉現場のソーシャルワーカーと意見交換を行う。また、当初の予定であったオーダーメード集計による調査を前半に実施し、可能な範囲で日本における広義の女性ホームレスの全体像を明らかにし、福祉施策が捕まえている「女性ホームレス」の一部を相対化することを目指す。計画書作成(申請)段階では、これまでの研究経過を踏まえ、把握可能な福祉施設利用者から女性ホームレスの全体像に迫ることが可能であるという仮説を立てていたが、福祉施設の利用者に関する支援者側へのヒアリングを続けるうちに当初の見立てには誤りがあり、福祉施設利用者は女性ホームレス全体の中でも一部であり、かつ偏りがあること、および当初の見立て以上に女性ホームレス(全体)の広がり・複雑さが見えてきた。特に性サービス産業(Survival sexを含む)と女性ホームレス(居所不安定な女性の貧困)との関わりについては、予想以上の深さがあることがわかってきた。25年度に起きたいくつかの事件等の背景を見ても、一般市場から排除される人々がアンダーグランドでの市場(女性の場合は性サービス産業・売春が多い)で生計を立てている中で起きていることが推察される(例えば、7月に発覚した、広島女子高校生集団暴行・遺棄事件等)が、そうした視点からの研究は未だ十分ではない。そのため、女性ホームレスの全体像の把握のための関係機関へのヒアリングを継続しつつ、全体に占める福祉制度利用者の位置づけを再検討している段階である。日本の女性ホームレス及び対ホームレス政策の研究は、研究蓄積が非常に少ない。さらに、そうした視覚が欠如しているために、縦割りの社会制度を基礎とする研究蓄積(例えば、若年女性のホームレス問題(家出少女)は児童福祉や青少年犯罪で研究され、未受診妊娠・飛込み出産と絡んで出てくる場合は保健・婦人科医療で研究されるなど)に埋没してしまっている。そこで、まずは女性ホームレスの全体と福祉制度・社会制度がそれにどのように絡まり合っているのかを丁寧に解きほぐしていくことが、本研究において何より重要であると考える。平成26年度に予定していたオーダーメード集計の実施の遅れ平成26年度の研究成果の一部を報告する、社会政策学会の自由論題の原稿(英文校正)の遅れ日本の女性ホームレス(居所の不安定化した女性の貧困)は、多様な現場に出現しているが、現場でさえそのような人々の状態を「ホームレス」という視点から把握している訳ではなく、全体像がつかめない状況にある。今後は、女性ホームレスとして扱っているわけではないが、個々の制度の対象として出現していると捉えられる様々な調査や既存研究、実践現場の取り組みから全体把握へとつながる糸口を丁寧に整理していく。それとともに、学会発表等で積極的に他領域の研究者とディスカッションをしたりすることにより、啓発・意見交換をしていきたい。これに関しては、児童に対する「性虐待」の社会問題化への取り組みが参考になる。
土壌酸性傾度の異なるスギ林に共生する菌根菌とそれを取り巻く細菌，線虫群集の解明

日本の森林には4属10種のヒノキ科が分布しており,その中でスギは日本を代表する造林樹種であり,森林面積の18%を占めている.本年度は土壌条件の異なるスギ林分において主に以下の2つの調査,実験を進めた.いずれの調査も中日本に位置する5県(三重、大阪、兵庫、福井、石川県)7林分で実施し,そこから土壌を採取して実験1と2に用いた.1異なる酸性土壌のスギ林分に生息するAM菌群集の解明スギの細根内には,アーバスキュラー菌根菌(以下AM菌)が定着するが,関わる分類群の研究は限られておりAM菌群集の情報は不明である.そこで本実験では,樹木細根に定着するAM菌の分類属性を解明するため,スギ細根に関わるAM菌のDNA解析を行った.細根内のAM菌を推定するため核リボソームのSSU領域の部分塩基配列を決定した.その後,Blast解析により得られた配列の分類群(Virtual Taxa)の推定をおこなった.現在のところ,三重県の2調査地から192,192コロニーを用いて,300bp以上の181,172配列を取得した.各配列を97%の相同性で大別すると,353配列から55分類群を得た.2スギ根圏に生息する線虫群集の解明森林土壌やリターに線虫が生息しており,微生物の摂食を通して物質循環と生態系の維持に寄与する.しかし,日本ではマツ材線虫病を除き,線虫に関する分類群とその分布に関しては未解明である.そこで本実験では,スギのリターと土壌に由来する線虫群集を調べた.リター50 mlと生土60 gから分離された線虫を光学顕微鏡観察して属レベルに類別し,5つの機能群(細菌食,真菌食,植食,肉食,雑食)に大別した.全調査地から55属が検出され,細菌食性22属,真菌食性5属,植物食性12属,肉食性10属,雑食性6属に類別された.土壌条件の異なるスギ林分において主に以下の2つの調査,実験を進めた.その結果、異なる酸性土壌のスギ林分に生息するアーバスキュラー菌根菌と線虫の群集に関する情報を得ることに成功した.ただし,細菌類に関する研究が遅れているため,今後実験を進めていく.当初予定していた細菌類の群集に関する調査を進める.さらに,スギ林分に生息するアーバスキュラー菌根菌の調査の過程で,スギ細根にはこの菌以外の菌類が生息することが判明したので,この仲間の調査を追加で進める.日本の森林には4属10種のヒノキ科が分布しており,その中でスギは日本を代表する造林樹種であり,森林面積の18%を占めている.本年度は土壌条件の異なるスギ林分において主に以下の2つの調査,実験を進めた.いずれの調査も中日本に位置する5県(三重、大阪、兵庫、福井、石川県)7林分で実施し,そこから土壌を採取して実験1と2に用いた.1異なる酸性土壌のスギ林分に生息するAM菌群集の解明スギの細根内には,アーバスキュラー菌根菌(以下AM菌)が定着するが,関わる分類群の研究は限られておりAM菌群集の情報は不明である.そこで本実験では,樹木細根に定着するAM菌の分類属性を解明するため,スギ細根に関わるAM菌のDNA解析を行った.細根内のAM菌を推定するため核リボソームのSSU領域の部分塩基配列を決定した.その後,Blast解析により得られた配列の分類群(Virtual Taxa)の推定をおこなった.現在のところ,三重県の2調査地から192,192コロニーを用いて,300bp以上の181,172配列を取得した.各配列を97%の相同性で大別すると,353配列から55分類群を得た.2スギ根圏に生息する線虫群集の解明森林土壌やリターに線虫が生息しており,微生物の摂食を通して物質循環と生態系の維持に寄与する.しかし,日本ではマツ材線虫病を除き,線虫に関する分類群とその分布に関しては未解明である.そこで本実験では,スギのリターと土壌に由来する線虫群集を調べた.リター50 mlと生土60 gから分離された線虫を光学顕微鏡観察して属レベルに類別し,5つの機能群(細菌食,真菌食,植食,肉食,雑食)に大別した.全調査地から55属が検出され,細菌食性22属,真菌食性5属,植物食性12属,肉食性10属,雑食性6属に類別された.土壌条件の異なるスギ林分において主に以下の2つの調査,実験を進めた.その結果、異なる酸性土壌のスギ林分に生息するアーバスキュラー菌根菌と線虫の群集に関する情報を得ることに成功した.ただし,細菌類に関する研究が遅れているため,今後実験を進めていく.当初予定していた細菌類の群集に関する調査を進める.さらに,スギ林分に生息するアーバスキュラー菌根菌の調査の過程で,スギ細根にはこの菌以外の菌類が生息することが判明したので,この仲間の調査を追加で進める.
在欧日本古典籍に関する日仏伊共同学術調査

西洋における有数の歴史と規模を有するフランス東洋語図書館の日本書籍コレクションに関する日仏共同学術調査を継続的に実施し、同館が所蔵する日本書籍のうち、1912年までに刊行されたものについての、書誌及び伝来に関しての悉皆調査を完了し、1913年から1945年の間に刊行された書籍のうち日本語で書かれたものについての書誌調査を終えた。このうち、1912年までの日本書籍に関しては、『パリ東洋語図書館蔵日本書籍目録-1912年以前-』を2006年3月に国文学研究資料館より編集・刊行し、残る書籍を含めたより詳細な文献データベースを近日公開する準備を整えた。また、本研究の成果をフランスを中心とした日本学研究者と共有するために、2007年2月にコレージュ・ド・フランスにおいて公開シンポジウムを実施した。明治初期のお雇い外国人だったキオッソーネに由来する貴重な文献を多く所蔵するジェノバ市立キオッソーネ東洋美術館における共同調査を継続的に実施し、同美術館の日本書籍目録の作成準備を終えた。また、ヴェネチア東洋美術館及びナポリ国立図書館ルッケージ・パッリ文庫の日本古典籍に関する悉皆調査を実施し、「ヴェネチァ東洋美術館所蔵日本書籍及び関連資料目録」及び「ナポリ国立図書館ルッケージ・パッリ文庫所蔵日本古典籍目録」を編集・公表した。平成2年度から継続して行われている、フランスの日本文学研究者と国文学研究資料館との共同学術調査を、イタリアにも拡大して行い、ヨーロッパにおける和書原本による研究を推進するために、以下のことを行った。フランスにおける調査は、2003年7月、同12月、2004年3月の3回、のべ13人により、パリの東洋語図書館において行った。調査は、東洋語図書館の全面的な協力の下、対象を同館に幕末より集められてきた日本語文献のうち明治期以前のものに絞って行った。今年度の調査点数は868点である。今回の調査により、東京大学予備門等の明治初期の各種の学校の要覧、民法草案等のボアソナード旧蔵の法律書など、日本国内においてその所在の確認しがたい数多くの文献を見いだすとともに、それらがフランスにも,たらされた経緯を、文献に挿入されていた名刺等により具体的に推定することができたことは、日仏文化交流史の研究を前進させる上で重要な意味をもつ。同図書館の調査点数は、累計で約2、200点に達しており、2004年度の調査完了・2005年度の目録刊行に向け、谷川が中心となり、作業を推進している。イタリア調査は、館内者1名、館外者1名、現地研究協力者1名でそれぞれ行った。ヴェネチア東洋美術館(2004年3月1日5日)で190点の書誌調査を行い、キオッソーネ東洋美術館(2004年3月9日13日)では、44点の新規調査、及び目録作成のための既調査本の再調査を46点、合計90点行った。再調査は、調査カードに基づいて目録に必要な事項をエクセル形式にデジタル化して打ち出したものと、既調査カードコピーを持参し、全ての書誌事項に関して確認すると共に、書誌的に重要な箇所のデジタル写真撮影も行った。キオッソーネ東洋美術館の目録作成は、数回の再調査の後に行われる予定であり、その内容についての検討を行った。また、キオッソーネ東洋美術館では現地における展覧会を予定しており、日本書籍に関する解説や図録の作成等の協力依頼があった。実施時期等を含めて、数回の検討を行った。2003年11月末から2週間、イタリアの研究協力者ラウラ・モレッティ氏が来日し、ヴェネチア東洋美術館やキオッソーネ東洋美術館の調査に関する打ち合わせや、所蔵資料に関する調査を行った。マリオ・マレガ文庫に蔵されていた新出の黒本・青本について発表し、文庫目録の英訳を作成、検討中である。科学研究費補助金による補助事業2年目である本年度の、主な研究実績は以下の通りである。1.イタリアヴェネチア東洋美術館所蔵日本書籍及び関連資料目録を作成し、日本の研究者及び公共施設、イタリアの日本文学研究者に配布した。なおこのヴェネチア東洋美術館