hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半人工多糖・イオン性基修飾カードランを用いたゲスト化合物の垂直配向

申請者はゲスト包接能を有する半人工多糖である6位修飾カードランを用いて、ゲスト分子の基板上での垂直配向を目指し研究を行ってきた。前年度までに(1)カチオン性のカードラン(CUR-N^+)がアニオン性色素分子であるメロシアニン540と複合体を形成しその光退色性を抑制すること、(2)イオン性のカードランが鋳型分子として機能し一次元金ナノ構造体および孤立分散したポリピロールを合成できることを明らかにした。これらの研究成果を元にCUR-N^+とカーボンナノチューブ(CNT)の複合体(CUR-N^+/CNT)とアニオン性のポルフィリン分子を混合することで、複合体の階層構造制御を試みた。4つのスルホン酸基を有するポルフィリン(H_4TPPS^<2->)の水溶液(pH=3.4)にCUR-N^+/CNT複合体を添加するとH_4TPPS^<2->が静電的に相互作用し、一次元に会合することが明らかとなった。またTEM観察の結果、CNTがバンドル化した構造体が観察され、H_4TPPS^<2->の会合形態とCNTの組織化が同時に制御できることが示された。この溶液のpHを中性に戻すとH_4TPPS^<2->の一次元会合が崩壊し、それと同時にCNTの配向性が低下することが明らかとなった。この構造変化は可逆的であり、pHを3.4に戻すことで再びH_4TPPS^<2->が一次元に会合し、CNTが規則的に配向した組織体が構築された。H_4TPPS^<2->のプロトン化及び脱プロトン化がH_4TPPS^<2->とCNTの会合状態に影響を及ぼしていると考えられる。蛍光スペクトル及び蛍光寿命測定の結果、H_4TPPS^<2->からCNTに電子移動が起きていることが明らかとなり、光電変換素子として応用できることが示唆された。今回申請者が得たCUR-N^+を介したポルフィリン分子及びCNTの組織化に関する知見は、本研究課題であるゲスト分子の垂直配向を目指す上で極めて重要なものである。ゲスト包接能を有する半人工多糖である6位修飾カードランを用いて、ゲスト分子の基板上での垂直配向を目指し研究を行ってきた。イオン性部位を導入した6位修飾カードランの基礎物性を明らかにし、近年では鋳型としての応用やカーボンナノチューブの組織化に成功した。これらの実験により得られた知見は本研究目的を達成するのに重要なものであると考えられる。これまでの研究により6位修飾カードランのゲスト包接能や複合体の組織化に関する基礎的な知見を得ることに成功した。今後は6位修飾カードランを基板表面に修飾する技術の開発を行う必要がある。申請者はゲスト包接能を有する反人工多糖である6位修飾カードランを用いて、ゲスト分子の基板上での垂直配向を目指し研究を行っている。本年度は6位修飾カードランの一種であるカチオン性カードラン(CUR-N^+)のゲスト包接能と分子認識能を調べるため、アニオン性色素分子であるメロシアニン色素(MC540)との複合化を検討した。MC540水溶液にCUR-N^+水溶液を添加した際の吸収およびCDスペクトル測定の結果より、CUR-N^+が存在することでMC540が二量体を形成しながら複合化することが明らかとなった。MC540との電荷が等量となるCUR-N^+を添加したときに吸収およびCDスペクトル変化が最大となったこと、および塩を添加するとそれらの変化が小さくなることから、MC540がCUR-N^+と静電的に相互作用することで二量体の形成および複合化が促進されていると考えられる。AFM観察の結果、CUR-N^+を添加した溶液からは高さが0.5-0.8nmのファイバー状構造体が観察された。CUR-N^+のみあるいはMC540のみからはこのようなファイバー構造は観察されないことから、CUR-N^+はゲスト分子と複合化することでファイバー構造を形成することが示唆された。最後に、CUR-N^+によるMC540の光安定化効果を調べた。その結果、CUR-N^+と複合化したMC540の光安定性が著しく向上していることが明らかとなった。このことからもMC540がらせんの内側に取り込まれていると考えられる。今回申請者が得たCUR-N^+に関する基礎的知見は、本研究課題であるゲスト分子の垂直配向を目指す上で極めて重要なものであり、来年度以降の発展が期待できる。得られた研究成果を元に論文を執筆し、現在投稿中である。申請者はゲスト包接能を有する半人工多糖である6位修飾カードランを用いて、ゲスト分子の基板上での垂直配向を目指し研究を行っている。前年度までにカチオン性のカードラン(CUR-N^+)がアニオン性色素分子であるメロシアニン540と複合体を形成し、その光退色性を抑制することを明らかにした。この研究成果を元に本年度はイオン性のカードランをテンプレート分子として用いることを着想し、一次元金ナノテープおよびポリピロールワイヤーの合成を試みた。塩化金酸水溶液にCUR-N^+水溶液を添加し塩基性条件下で光還元を行ったところ、幅30-100nm、長さ数百nm-数μmのテープ状の金ナノ構造体が得られた。

リファレンス実験よりCUR-N^+のカチオン部位およびゲスト包接能が金ナノテープの形成に必須であることが示された。またIRスペクトル測定より、CUR-N^+の水酸基が光還元の電子源になっていることが示唆された、次にアニオン性のカードランでるCUR-SO_3^-存在下でピロールの酸化重合を行うことで、酸化重合が促進され、孤立分散したポリピロールワイヤーが得られることが明らかとなった。非イオン性の多糖を用いてもこのようなワイヤー状の構造体は得られないことから、CUR-SO_3^-のアニオン部位による濃縮効果により効率良く酸化重合が進行していると考えられる。また、得られたポリピロールワイヤーをヒドラジンで還元することで分裂型の円二色性効果を示したことから、CUR-SO_3^-がポリピロールを包接していることが明らかとなった。今回申請者が得たCUR-N^+およびCUR-SO_3^-に関する基礎的知見は、本研究課題であるゲスト分子の垂直配向を目指す上で極めて重要なものであり、来年度以降の発展が期待できる。得られた研究成果を元に論文を執筆し、現在投稿中である。申請者はゲスト包接能を有する半人工多糖である6位修飾カードランを用いて、ゲスト分子の基板上での垂直配向を目指し研究を行ってきた。前年度までに(1)カチオン性のカードラン(CUR-N^+)がアニオン性色素分子であるメロシアニン540と複合体を形成しその光退色性を抑制すること、(2)イオン性のカードランが鋳型分子として機能し一次元金ナノ構造体および孤立分散したポリピロールを合成できることを明らかにした。これらの研究成果を元にCUR-N^+とカーボンナノチューブ(CNT)の複合体(CUR-N^+/CNT)とアニオン性のポルフィリン分子を混合することで、複合体の階層構造制御を試みた。4つのスルホン酸基を有するポルフィリン(H_4TPPS^<2->)の水溶液(pH=3.4)にCUR-N^+/CNT複合体を添加するとH_4TPPS^<2->が静電的に相互作用し、一次元に会合することが明らかとなった。またTEM観察の結果、CNTがバンドル化した構造体が観察され、H_4TPPS^<2->の会合形態とCNTの組織化が同時に制御できることが示された。この溶液のpHを中性に戻すとH_4TPPS^<2->の一次元会合が崩壊し、それと同時にCNTの配向性が低下することが明らかとなった。この構造変化は可逆的であり、pHを3.4に戻すことで再びH_4TPPS^<2->が一次元に会合し、CNTが規則的に配向した組織体が構築された。H_4TPPS^<2->のプロトン化及び脱プロトン化がH_4TPPS^<2->とCNTの会合状態に影響を及ぼしていると考えられる。蛍光スペクトル及び蛍光寿命測定の結果、H_4TPPS^<2->からCNTに電子移動が起きていることが明らかとなり、光電変換素子として応用できることが示唆された。今回申請者が得たCUR-N^+を介したポルフィリン分子及びCNTの組織化に関する知見は、本研究課題であるゲスト分子の垂直配向を目指す上で極めて重要なものである。ゲスト包接能を有する半人工多糖である6位修飾カードランを用いて、ゲスト分子の基板上での垂直配向を目指し研究を行ってきた。イオン性部位を導入した6位修飾カードランの基礎物性を明らかにし、近年では鋳型としての応用やカーボンナノチューブの組織化に成功した。これらの実験により得られた知見は本研究目的を達成するのに重要なものであると考えられる。これまでの研究により6位修飾
集中豪雨の波状来襲による河川災害形態とその防災に関する研究

1985年梅雨前線豪雨による石川県能登地域の災害では、断続的な波状に来襲した豪雨が特徴的であり、これが河川の氾濫、堤防や護岸の決壊などを誘起することとなったものと推定される。こうした特徴的な降雨形態の生起を脱災計画上どのように位置づけるかは大変重要な問題であることから、水文時系列中に存在する変動パタ-ンに着目し、パタ-ン認識の概念を用いて複雑な変動パタ-ンを示すわが国の水文デ-タに適用する手法を解析したが、良好な結果を得ることができた。研究解析に用いたデ-タは、金沢市の1886年から1986年までの100年間の旬降水量デ-タであるが、1年間を4シ-ズンに分割して得られた400個のパタ-ンベクトルに対して、パタ-ンの正規化と特徴抽出を行うことによりパタ-ン内構造を多変数正規分布とし、水文時系列のパタ-ン解析およびデ-タの模擬発生を行う方法について研究を加え、断続的な波状来襲豪雨に対する評価の基礎資料とした。一方、こうした長期にわたる断続的な豪雨が河川堤防の被災機構に果たした役割は非常に大きいものと考えられるので、降雨から河川流出への変換過程物理機構の解明に努めた。この方面の分野に対する近年の精力的な研究もなされているのであるが、河川流出の早い応答に対するマクロポア、毛管縁および閉鎖空気の存在とその果たす役割、そして、流出成分とその流下経路の問題など未解明な部分も多く残されているので、本研究では、十分に制御された再現性の高い室内実験により、マクロポアの効果を中心とした降雨流出の物理機構の基礎的な部分を明らかにすることができた。さらに、河川計画上における防災力向上のための基礎的資料として役立てるため、近年、より複雑な条件での流砂および移動床現象の解明が要請されている現状を考えて、掃流砂を対象にし、非定常開水路流れに対応する流砂量の時間的変化についても考察した。
脈管内腺構造の回転と浸潤・転移

蛍光蛋白質を発現している癌細胞をマウス皮下移植し2光子顕微鏡観察をした。1週毎間欠的にほぼ同じ部位の画像を得ることが出来たものの、呼吸などの生体の揺れによりタイムラプス画像を得ることが困難であった。次に、K-Rasを誘導的に発現させるMDCK類器官を数日にわたって安定的に観察し、回転を抑制する薬剤のスクリーニングを開始したところ、類器官そのものが死滅する薬剤の他に回転を促進する薬剤候補が見つかった。薬剤は文科省化学療法基盤支援活動班からの譲渡を受けた。更に、3次元構造形成を理解するために、MDCK細胞から成る2次元シートと3次元類器官の構成脂質を解析したところ、2次元シートではスフィンゴ脂質群が上昇していることや、類器官の成長段階や癌遺伝子K-Rasの活性化型変異体の発現で脂質構成が異なることを明らかにした(J Biochem., in press)。また、類器官形成の後期で発現量が上昇する分子群をマイクロアレイによって同定し、そのうちの一つRipply1という分子が細胞周期特異的に発現が変化することを類器官のライブイメージングで観察した。蛋白質分解はTLE1という転写抑制因子と会合することで核内で特異的に引き起こされた(BBRC, 2015)。最後に生体における効率の良いイメージングのために、K-Rasに変異があることが既知のマウス大腸がん由来の細胞株colon26(C26)を脾臓に打ち込み、肝臓に転移した細胞(LM4)を単離した。C26は紡錘形で、LM4は四角い形態を取り、LM4はIL-6やVEGFなどサイトカインや増殖因子をよく発現していた。C26は3日間の培養で壊死に陥るがLM4は生き続ける。C26はグルコースを添加すると生存することから、栄養要求性の異なりが細胞の生存・浸潤、ひいては生体内イメージングの成功度を決めている可能性が示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。癌で変異の見られる活性化型K-Rasの発現により、MDCK細胞からなる類器官が回転するこれまでの観察を発展させ、脈管内の腫瘍塊の動態を生体内で観察することを目的とした。まずマウス由来の大腸癌細胞colon26細胞を脾臓に注入し肝臓に移植させる系をこれまでの報告を元に確立した。病理標本では肝臓での腫瘍を確認できるのだが、門脈経由で来ているはずの腫瘍細胞が血管内を移動する画像を2光子励起顕微鏡で取得することは出来なかった。またFRETバイオセンサーを発現する同細胞株を直接肝臓に打ち込み2光子励起顕微鏡にて観察する系も構築し、動画取得に成功した。しかし、colob26細胞はその場での突起形成はするものの移動しなかった。同細胞をマトリゲルに打ち込んで炭酸ガス存在下で汎用顕微鏡で観察すると、細胞形態は円形と紡錘形を呈する2群あることがわかった。肝臓での腫瘍細胞は円形細胞が優位であり、試験管内環境で肝臓の環境をある程度は模していると考えられた。マトリゲル内では24-48時間の観察が可能であるが、その間移動する細胞も観察されたが、ガラスやプラスチック上で培養した場合に比べ、移動速度や分裂頻度は低いことから、肝臓での限られた時間内の観察で移動をみるには何らかの工夫が必要であることがわかった。血管のよりよい観察方法として現在のところ、皮弁法の条件検討を行っている。これまで、成熟した類器官で細胞内局在を変化させることで細胞内情報伝達の活性化パターンを変化させる系を構築してきた。先の新学術領域では、これまでアピカル・ラテラル側にしか蛋白質を局在させることが出来なかったところを、基底膜に局在させる手法を開発した。但し、局在化の頻度が低いことが問題であったので、引き続き基底膜への局在効率を高めるためのプラスミド構築を行っている。

C26は紡錘形で、LM4は四角い形態を取り、LM4はIL-6やVEGFなどサイトカインや増殖因子をよく発現していた。C26は3日間の培養で壊死に陥るがLM4は生き続ける。C26はグルコースを添加すると生存することから、栄養要求性の異なりが細胞の生存・浸潤、ひいては生体内イメージングの成功度を決めている可能性が示唆された。これまでの経験から、生体内でのがん細胞は試験管内に比べて移動(浸潤)が遅く、生体内での観察時間を考慮すると、その瞬間をとらえることは困難であることは当初から予想されていたが、概ね予想通りであった。27年度が最終年度であるため、記入しない。2光子顕微鏡は設置されて1年であり、セットアップ期間を含め、マウス手術や観察方法になれる期間が必要であった。次年度はその経験を活かして、長期イメージング方法を確立したい。また九州大学の今村博士のシミュレーションの結果より、類器官内での不均衡が回転をうむ可能性が高いことが示唆されたことから、当初計画していた類器官形成の早期と後期の発現遺伝子の比較という方法では、回転を生む機構を明らかに出来ない可能性が高まった。データは既に得ているが、解析する必要性があるのか検討する必要がある。
高エネルギーイオンビームによる金属ナノ微粒子の表面改質と燃料電池用触媒への応用

電子線やγ線、X線などの放射線にはないイオンビームによる高密度な電子励起効果を利用して、ナノ微粒子の表面を改質・制御し、固体高分子形燃料電池に応用可能な酸素還元触媒を作製することを試みた。電気化学的特性を評価した結果、よりイオンビームの照射により触媒活性の表面積が増大することが見出された。イオンビームによる励起と量子化されたナノ微粒子の表面電子系とが結合したことによる局所的な構造変化が原因と考えられる。今年度は、粒径を制御した純白金(Pt)や合金金属のナノ微粒子に対して、核種、エネルギーやフルエンスなど異なる条件の下でMeV級イオンビームを照射し、その触媒活性を表す電気化学特性への照射効果に関する研究を行った。具体的には、以下のとおりである。まず、Ptのターゲットを用いてイオンビームスパッタ法によりグラッシーカーボン基板上に微粒子を堆積した。主にスパッタ出力、雰囲気、基板温度などの条件によって、量子サイズ効果を発現し触媒活性が高い粒径4nm以下のPt微粒子を得た。次に、TRIM計算コードを用いることによりイオンビームが試料を完全に貫通し電子励起効果のみを与えると推測された450 MeV ^<129>Xe^<23+>、10 MeV ^1H^+、50 MeV ^4He^+などのビームをサイクロトロン加速器において照射した。照射条件として、フルエンスを10^810^<14> ions/cm^2の間で変化させた。照射後、硫酸水溶液中でサイクリックボルタムグラム(電流-電圧曲線)を取得し、水素波の積分値から触媒比表面積(電気化学活性表面積)を求めるとともに、回転ディスク電極法により電極の回転角速度と酸素還元電流との関係を得ることで触媒活性を評価した。以上の研究で不可欠な回転ディスク電極法による電気化学測定においては、電極部を任意に交換可能にしイオンビーム照射による変化を容易に解析するため、関連装置、部品を購入、整備した。今年度は、粒径を45nm程度に制御した白金(Pt)等のナノ微粒子に対して、核種、エネルギーやフルエンスなど異なる条件の下でMeV級イオンビームを照射し、その触媒活性を表す電気化学特性への照射効果に関する研究を継続させるとともに、照射効果の起源を明確にするため、粒径、結晶性、化学状態をはじめとする詳細な特性を明らかにした。実験ではまず、イオンビームスパッタ法によりグラッシーカーボン基板上に粒径4nm以下の微粒子を堆積した。主にスパッタ出力、雰囲気、基板温度などの条件によって、量子サイズ効果を発現し触媒活性が高い粒径約5nmのPt微粒子を得た。これらの試料に対し、エネルギー10MeV、0.38 MeVのプロトンビームを室温で照射した。照射後、硫酸水溶液中でサイクリックボルタムグラム(電流電圧曲線)を取得し、水素波の積分値から触媒比表面積(電気化学活性表面積)を求めたところ、より低エネルギービームの照射により増大することが見出された。この結果に対しては、走査型・透過型電子顕微鏡の観察から粒径変化による活性向上ではないこと、またX線光電子分光分析から表面化学種の変化が伴わないことが明らかになり、イオンビーム励起と量子化されたナノ微粒子の表面電子系とが結合したことによる局所的な構造変化が原因と考えられる。以上のように、イオンビーム照射で表面状態の制御された金属ナノ微粒子の固体高分子形燃料電池用触媒への応用性を探索し、研究全体を総括した。
ハドロン同時計測法を用いた核子のスピン構造の研究

本研究は国際学術研究として採択され、基盤研究B(2)となった。本研究では陽子や中性子のスピン1/2が、クォークやグルーオンによってどのように構成されているかを実験により調べた。強い相互作用の理論である量子色力学の具体的な研究である。実験手法としては、ドイツのDESY(ドイツ電子シンクロトロン研究所)のHERMES実験において、高エネルギーの電子ビームを核子標的に散乱させ、終状態の電子と発生したハドロン(中間子や核子、Λ粒子など)を同時計測して従来にない包括的な研究をした。そのデータは共同研究の各大学・研究所に送られて解析されたが、東工大のデータ解析装置は主要な役割を果たし、結果は論文として発表されている。本研究期間中に、ハードウェアとしてはリングイメージングチェレンコフ検出器(RICH)を開発してHERMES実験に組み込んだので、ハドロンの中のパイ中間子、K中間子、陽子、反陽子を粒子識別できるようになった。これにより核子の中で偏極したu,d,sクォークがどのような運動量分布をしているかが解明できるようになった。特に、パイ中間子とK中間子の識別は数GeV/c以上では従来は困難であったが、HERMES実験でこれをRICHによって解決したので実験手法上の革新があった。物理の成果として一番大きなことは、核子のスピン方向に対して横偏極しているクォークの分布関数を求めることが可能になったことである。これは、電子散乱の散乱平面とパイ中間子が発生する方向とがなす角度に注目して、標的核子のスピン方向を反転させたときにどう変化するかを観測することによって実現したものである。これは今後新しい研究分野として広い研究対象になると予想される。ドイツのDESY(ドイツ電子シクロトロン研究所)のHERMES実験は,電子と核子の深非弾性産卵により核子のスピン構造を研究する実験である。特に平成10年度は,深非弾性産卵に伴い発生するハドロン(π,κ,p)を識別するためのリングイメージチェレンコフ検出器を開発し,測定器に組み込み,データをとり始めることができた。この検出器に世界で初めてシリコン・エアロジェルを使い,220GeV/Cの運動量領域でπ,κ,pを完全に識別できるようになった。これを用いて,核子のスピン構造を研究した。偏極深非弾性散乱による電子-陽子散乱を手段として陽子のスピン構造の研究をした。陽子のスピンの謎は、現在素粒子・原子核の分野で最も興味をもたれている問題の1つである。シリカエアロジェルを発光体とするリングイメージチェレンコフ検出器をDESY-HERAのHERMES実験に組み込み、散乱された電子のみならず発生したハドロンの粒子識別を行なった。特にK^±中間子の識別によりストレンジクォーク、seaクォークのスピンを研究して明らかにした。
難治性尿失禁に対する粘膜付着性物質を混合した頻尿改善剤の膀胱内注入療法

1.粘膜付着性物質であるHPC(hydroxypropyl cellulose)を混入した塩酸オキシブチニン溶解液(以下OB-HPC溶液)の調製、および長期安定性の検討:HPC溶液が滅菌用フィルターを通過しないため、HPCとOBを別個に溶解し、混合攪拌して調製した。高速液体クロマトグラフィーを用いた検討では、室温保存で6カ月で約95%の残存率であり、製剤の長期安定性が確認された。2.薬物動態の検討および臨床成績:OB錠内服、OB溶液膀注、OB-HPC溶液膀注の三者で正常成人男子5名を対象に、血中濃度、尿中濃度、尿勢に及ぼす影響を検討した。その結果OB-HPC溶液膀注後が最も血中濃度が低いにもかかわらず、尿勢を低下させる効果は強く、効果も長時間持続した。血中濃度曲線のAUCより絶対吸収量を算出するとOB錠内服とOB溶液膀注後は投与量の20%であったのに対し、、OB-HPC溶液膀注後では8%と吸収が少ないことが判明した。OB錠内服後では、尿勢は変化しなかった。尿中濃度は内服後では尿中に検出されず、OB-HPC溶液膀注後では、OB溶液膀注後に比べ初回の排尿の時の尿中排泄量が少なかった。以上の結果から、OB溶液の作用機序として、膀胱粘膜から吸収されてsystemicに作用するよりも膀胱平滑筋に対する直接の収縮抑制作用が推測された。またOB-HPC溶液についてはHPCを配合することによりOBが膀胱壁に長時間滞留するために作用持続時間が延長するものと考えられた。現在、OB溶液の膀注では作用時間が短く効果が不十分であった神経因性膀胱患者8名(平均31.4歳)に対し、OB-HPC溶液の膀注療法(1日12回、治療期間平均10カ月)を継続しており、副作用もなく尿失禁に対し良好な臨床成績が得られている。OB-HPC溶液の膀注療法は、内服治療の無効な難治性尿失禁に対し、有用な治療法と思われた。
B細胞後期分化に伴う体細胞突然変異誘導能の獲得機構

胚中心B細胞では体細胞突然変異(SHM)により抗体の親和性成熟が起こる。SHMにはシチジン脱アミノ化酵素AIDが必須である。In vitroで刺激されたB細胞ではAIDが高く発現するがSHMは起こらないことが知られる。私たちが確立したiGB細胞培養系では、B細胞が著しく増殖し胚中心様B細胞(iGB細胞)となり、IgG1やIgEへのCSRを高率に起こすが、SHMは起こらない。一方、iGB細胞をマウスに移入して形成される記憶B細胞様のiMB細胞を同じ系で培養すると高率にSHMが生じた。これには、抗原受容体の刺激、Blimp1の発現抑制、AIDの核内維持が重要であることが分かった。免疫応答の過程で二次リンパ組織に形成される胚中心のB細胞においては、免疫グロブリン(Ig)遺伝子のV領域に体細胞突然変異(SHM)が蓄積され、その結果、Ig遺伝子産物である抗原受容体と抗体の抗原親和性が多様化する。SHMとクラススイッチ組換え(CSR)の誘導にはシチジン脱アミノ化酵素AIDが必須であるが、in vitroで活性化されたB細胞にはAIDが発現しCSRは起こるがSHMは起こらないので、胚中心B細胞には特有のSHM誘導能が存在すると考えられた。私たちが確立したiGB細胞培養系では、B細胞が著しく増殖して胚中心B細胞様のiGB細胞となり、CSRを起こすがSHMはほとんど起こらない。iGB細胞にBcl-6とBcl-xを強制発現させて長期に培養を続けても同様であった。一方、iGB細胞をマウスに移入すると、記憶B細胞様のiMB細胞に分化し、二次リンパ組織に維持される。このiMB細胞をiGB細胞と同様に培養し、さらにBcl-6/Bcl-x導入により長期培養した細胞(これをiMGB細胞と呼ぶ)では高率にSHMが生じることが分かった。よって、iGB細胞はin vivoにおいてSHM誘導能を獲得したと考えられた。このSHM誘導能の実態を明らかにすることが本研究の目的である。平成26年度は、培養中のiGB/iMGB細胞における変異導入活性を塩基配列解読なしに容易に検出する以下の方法を考案した。モデル抗原であるnitrophenyl(NP)に高い親和性で結合する抗原受容体B1-8hiのノックインマウスのB細胞をiGB細胞培養法にて培養する。低い価数でNPを結合させた色素(NPlo-APC)によりこのiGB細胞は染色されるが、V領域にランダムな変異が起こると、多くの場合親和性は低下しNPlo-APCへの染色性が低下する。実際に、上述のようにB1-8hiマウス由来のiMB細胞を長期培養するとNPlo-APC陰性の細胞群が出現し、それらの細胞ではNPlo-APC陽性細胞と比べてV領域の変異頻度が増加していた。今後はこの方法を用いてSHMの誘導因子の探索および検証を行う。免疫応答の過程で胚中心B細胞に免疫グロブリン(Ig)遺伝子のV領域に体細胞突然変異(SHM)が蓄積され、その結果、抗原受容体と抗体の抗原親和性が多様化する。SHMとクラススイッチ組換え(CSR)の誘導にはシチジン脱アミノ化酵素AIDが必須であるが、in vitroで活性化されたB細胞にもAIDが発現しCSRは起こるがSHMは起こらないので、胚中心B細胞には特有のSHM誘導能が存在すると考えられた。iGB細胞にBcl-6を強制発現させてフィーダー細胞とIL-21存在下で長期に培養を続けても同様であった。このiMB細胞をiGB細胞と同様にBcl-6導入により長期培養した細胞(これをiMGB細胞と呼ぶ)では高率にSHMが生じることが分かった。本年度の研究から以下のことが明らかになった。1.iMB細胞をソーティングする前、あるいは、培養中に抗原受容体を刺激した場合にのみ、作成したiMGB細胞で高率にSHMが生じることが分かった。2.形質細胞分化のマスター制御因子であるBlimp1の欠損マウスのB細胞から作成したiMGB細胞は野生型マウスに比べて、2倍以上の変異頻度を示した。3.iMGB細胞におけるSHM頻度の増加は長期培養中に頭打ちとなった。その原因は、変異を起こさないクローンの増加にあった。変異を蓄積したクローンとそうでないクローンを比較すると、前者では核内のAIDタンパク量が多かった。よって、AIDの核内保持を制御する機構がSHM効率に大きな影響を与えていると思われる。一方、iGB細胞をマウスに移入して形成される記憶

B細胞様のiMB細胞を同じ系で培養すると高率にSHMが生じた。これには、抗原受容体の刺激、Blimp1の発現抑制、AIDの核内維持が重要であることが分かった。当初の計画では、iGB細胞とiMGB細胞をそれぞれBcl-6/Bcl-x導入により長期培養した細胞を用いて、RNA-seqにより遺伝子発現を網羅的に解析し、両者で発現レベルの異なる遺伝子を候補として、その中からSHMの誘導因子を特定する予定であった。しかし、この方法では多数の候補遺伝子が浮上すると予想され、それらのSHM誘導能を判定するには、従来のV領域の塩基配列を直接解読する方法では多大な時間と費用がかかると予想された。よって、それに代わるSHM誘導能判定方法をまず作成することとした。免疫学上述のとおり、iGB細胞とiMGB細胞の長期培養細胞の遺伝子発現をRNA-seqにより網羅的に解析し、両者で異なる発現レベルを示す遺伝子をRT-PCR法にて確定する。それらをSHM誘導因子の候補として、各単独で、あるいは複数の組み合わせによりiGB細胞に導入し、上述のNPlo-APC染色によるSHM誘導能判定方法によってスクリーニングする。複数の組み合わせによりSHMが誘導された場合、その中から1つずつ遺伝子を除いて同様のアッセイを繰り返すことにより、SHM誘導に必須の因子を同定する。SHM誘導を負に制御することが予想される因子については、そのsiRNAを発現させて同様にスクリーニングを行う。同定した遺伝子については、CRISPR/Cas9法を用いて変異マウスを作製し、免疫後の胚中心B細胞におけるSHMの頻度を解析する。RNA-seqを行わなかったので、それに使用する予定であった予算を支出しなかった。
化学物質のToxico-Transcriptome研究

本申請では、mRNAのスプライシングに着目し、『化学物質のスプライシング異常を介した毒性発現機序を解明する』ことを目的とした。環境汚染物質や農薬、また医薬品がmRNAのスプライシングに与える影響について次世代シーケンサーを用い検出・同定する。さらに同定された遺伝子群のスプライシング異常が化学物質の毒性に関わるかについて系統的に検討を進める。
特異芳香環系の付加反応と環変換反応及びトライボロジーの応用

特有な環系構造を有する化合物は,その構造に由来した物理的・化学的・生物的機能を発現する潜在性を持つ。それ故このような化合物を基盤として適切な分子設計を行い合目的的な誘導体合成を遂行することは興味がもたれる。本研究ではフラーレン及びスクエア酸の特異環系化合物に焦点を当て基礎的な付加反応に関して検討を加えた。1、[60]フラーレンについては,チオカルボニルイリドの1,3-双極性環化付加続く酸化反応とプンメラー転位により,アセタール官能基を有するテトラヒドロチオフェン縮合体を得,これを活用し親電子置換反応を駆使して核酸塩基等様々な官能基導入を計ることに成功した。またイソシアノアセテートとの触媒的環化反応によりデヒドロプロリン縮合体が得られることも明らかにした。[4+2]環化付加ではシクロオクタテトラエンとの反応を行い、さらに付加体に存在する二重結合に対する親電子付加においてフラーレン殻の電子受容性や一重項酸素増感性の関与が認められた。ピロールスルフォレンとの環化では,3,4-ジメチレンピロールが直接トラップされた最初の例を与え、フラーレン殻の高い親ラジカル性が実証された。このような環化付加とは別に,ラジカル付加に関して,塩化鉄を触媒とするシクロプロパノンシリルアセタールとの反応が容易におこることや,求核付加に関して,非可逆的な条件なら無機試薬も反応性があることを確認した。2、スクエア酸については,ニトレン中間体により誘起される新規の5員環への環拡大反応が効率よくおこることを見出した。生成物は2-アザシクロペンタジエノンである。この種の化合物は従来母系では反芳香族性のため寿命数秒とされていたが,共鳴安定化により加熱条件でも安定に存在することが証明された。この安定骨格を利用して,求核試薬との反応から多様な含窒素複素環系の合成を開発した。1、[60]フラーレンは球状で表面がπ電子で覆われているという,非局在電子系としては特異な立体的・電子的特性をもつ。本研究では,チオカルボニルイリドの1,3-双極性環化付加続く酸化反応とプンメラー転位により,アセタール官能基を有するテト・ラヒドロチオフェン縮合体を得,これを活用し親電子置換反応を駆使して核酸塩基等様々な官能基導入を計ることに成功した。2、スクエア酸は四角平面型の特異芳香族である。歪みを内在し,これをの駆動力として利用した環変換が可能である。

本研究では,ニトレン中間体により誘起される新規の5員環への環拡大反応が効率よくおこることを見出した。生成物は2-アザシクロペンタジエノンである。この種の化合物は従来母系では寿命数秒とされていたが,共鳴安定化により加熱条件でも安定に存在することが証明された。なお上記のような溶液反応に対し,固相反応であるトライボロジーを応用した合成研究を次年度に行う。特有な環系構造を有する化合物は、その構造に由来した物理的・化学的・生物的機能を発現する潜在性を持つ。本研究においてはフラーレン・スクエア酸の特異環系化合物に焦点をあて、基礎的な付加反応に関して研究を行った。1.フラーレンでは、ホモフラレーノンの新規骨格形成を指向して,ジアゾジチアンとの環化付加を検討した。その結果期待に反しメタノフラーレンを生成したが,反応機構に対する道標となることを明らかにした。他方本年度は既往の[m+n]環化付加反応とは異なった合成手法を開発することを狙い,ラジカル付加様式による表面修飾を検討した。結果としては、シクロプロパノンシリルケタールを試薬として用いる場合,求核的なTiCl_4触媒反応では進行しなかった付加が、ラジカルを発生するFeCl_3触媒では速やかに進行することが分かった。この差はフラーレンに独特のラジカル親和性に起因すると考える。更に,従来にない新しい普遍的な有機合成手法として無機求核試薬(例えばNaN_3)との付加様式の検討に入った。まず本反応は本質的に平衡系であり、何らかの補捉材によって中間体を生成物側にずらさなければならない。この試みとして空気中の酸素が二量体(推定)に導くのに有効であった。変換の容易さからは有機酸化剤が望ましく,そのため多様な試験を行った。問題が複雑で未だ解決に至っていないが,NISが変換に有用でないかと思われる段階に達した。生成物の構造決定や最適条件を今後検討しなければならない。2.スクエア酸では,反応性中間体ニトレンによって誘起される環変換反応様式として,前年度には共鳴安定化するアザシクロペンタジエノンを得た。これを活用して、双求核試薬(典型的にはエチレンジアミンなど)とのタンデム付加により多様な含窒素多環系化合物の合成を行った。なおトライボロジーについては、フラーレン-S_8錯体のジチオール誘導体への変換に適用する事を考えたが、未だ初期の検討から脱することができなかったので今後の課題とする。
官能化バッキーボウルの合成と機能発現

官能化バッキーボウルの合成法の開発を行い、3回対称性を有する置換スマネンの合成法、他の対称性を有する置換スマネンの位置選択的合成法を確立することができた。またフッ素化バッキーボウルの合成法の開発も行った。合成した各種バッキーボウルについてその特性について評価を行った。スマネンを骨格とする化合物は結晶状態においてカラム状積層構造を形成し、高い電子輸送性を示すことを見出した。またコラヌレン骨格を有する場合でも、カラム状構造を形成することで、スマネン誘導体と同様の高い電子輸送性を獲得した。湾曲π電子系の基礎研究を行い、凸面と凹面で立体電子(超共役)効果が異なることを実験的に初めて明らかにした。本研究は、バッキーボウルの周縁部に位置選択的に官能基を導入する手法を開発することにより、有機電子材料や、分子スケールデバイス材料など、目的に応じた分子設計を可能とするためあ道筋をつけることを目的とする。具体的には、官能化C3対称キラルバッキーボウルの自在合成法の確立、お椀型構造に立脚したバッキーボゥル独特の物性の評価、C3対称以外の基本対称構造を有するバッキーボウルの合成手法の確立、を3年間の研究計画としている。今年度は、官能化C3対称キラルバッキーボウルの合成法として、ホルミル基、およびヒドロキシ基(フェノール)を導入したバッキーボウルの合成法を完成し、論文として報告した(Chem.Lett.)。これらの官能基を足がかりとして様々な官能基が導入可能であり、原理的には自在合成法が確立したといえる。今後は具体的な置換基導入の具体例を検討する。またさらに、C3対称以外の置換スマネンの合成法にも取り組み、求電子置換反応を用いたスマネン今の官能基導入法においては、ハロゲン化、ニトロ化、ベンゾイル化、ホルミル化などにおいて、予想される置換体の合成、単離に全て成功した。また、それらの位置異性体の生成比は、HOMO densityによって推定可能であることが、計算によって明らかとなった。さらにこれら合成した置換体とボウル反転挙動の相関については、MO6-2Xを用いるDFT計算を用いることで、ある程度予測可能であることも明らかにした。以上の結果については、24年度以後に論文として発表する予定である。成果1.湾曲π面の凹面と凸面における立体電子効果の違いの解明ベンジル置換スマネンの立体異性体の生成比を求めることで、曲面のπ電子構造が与える立体電子効果の大小を見積もることができ、実際、Convex面のπ共役構造がより大きな超共役効果を示すことが実験的、理論的に示すことができた。また、バッキーボウルの特徴的な動的挙動であるボウル反転について、その反転エネルギーと分子構造との相関について精査し、置換基がボウル反転エネルギーに与える影響について一般則を提案することができた。成果2.ピレニルスマネンの結晶構造におけるお椀分子の効果スマネンはカラム状結晶構造を形成することに特徴があり、スマネンを導入することで有機化合物の結晶構造を制御することが可能かどうか、結晶工学の観点から興味が持たれてきた。今回、ピレン部位を導入したスマネンを合成したところ、予想した通りスマネンのカラム構造が優先し、ピレン部位はやや緩んだヘリングボーン構造を形成することで、例えば固体状態におけるエキシマー発光が抑制されることを見出した。このようにスマネン部位は結晶デザイン部位として利用可能であることが示された。成果3.スマネントリオンの構造および還元特性に関する研究スマネンのベンジル位を酸素化したスマネントリオンの結晶構造解析に成功し、これまでのスマネン誘導体では見られなかったエクリプススタッキング構造であることがわかった。またスマネントリオンは曲面電子受容体として期待されており、化学還元、電気還元実験により、1電子還元体、2電子還元体の構造解析を行った。本研究は、バッキーボウルの周縁部に位置選択的に官能基を導入する手法を開発することにより、有機電子材料や、分子スケールデバイス材料など、目的に応じた分子設計を可能とするための道筋をつけることを目的とする。具体的には、官能化C3対称キラルバッキーボウルの自在合成法の確立、お椀型構造に立脚したバッキーボウル独特の物性の評価、C3対称以外の基本対称構造を有するバッキーボウルの合成手法の確立、を3年間の研究計画としている。24年度においては、合成研究に関しては、C3対称バッキーボウルの合成法はほぼ目処がついたので、C3対称以外のバッキーボウル合成を中心に検討を行った。その結果、23年度から検討しているスマネンを出発とした新たな求電子的官能基導入法をほぼ完成させることができた。加えて、スマネン骨格の歪みを活用した新奇な骨格変換反応の開発に成功し、新たなバッキーボウル骨格「ジメタノベンゾピレン」の合成に成功した。

さらにC3対称バッキーボウルについては、スマネンのベンジル位の水素を全てフッ素に変換した「ヘキサフルオロスマネン」の合成にも成功した。また、物性研究については、バッキーボウルの特徴的動的挙動であるボウル反転挙動について、初めて系統的な考察を行い、スマネン骨格の場合、お椀の底面から周縁のベンジル位で見積もられる「コーンアングル」の大小が最もボウル反転の大小と相関関係があることを明らかにした。また、スマネン、スマネントリオンのそれぞれナノ結晶を作成し、これらが「おにぎり型」コアーシェル構造を形成し、蛍光増幅現象を生じることも見出した.当初掲げた3つの目標の全てにおいて進展が見られたので、バランスよく研究が進行していると判断できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初掲げた3つの目標の全てにおいて進展が見られたので、バランスよく研究が進行していると判断できる。今後は実際に合成した化合物を使った物性評価等に研究が進展することが期待されるが、その際、人数不足の問題が生じる可能性がある。幸い、24年度4月より、当該研究に従事する大学院生が入学する予定なので、一定の教育期間修了後は、研究の進捗も期待できる。24年度においては、官能化スマネン誘導体を用いた物性研究に顕著な伸展が見られたので、実際の化合物を供給することで、興味深い現象が次々に見つかる可能性がますます高まった。そこで、引き続き、新規誘導体の合成に力を入れるとともに、同時に基本出発物質となるスマネンの大量合成法の確立が、大きな鍵を握ると考えられる。そこで、24年度に雇用予定であった博士研究員が、25年度雇用にずれ込んだこともあり、25年度に改めて大量合成法の検討を行った。その結果、これまで化学量論量の金属試薬を必要としていたプロセスの一部触媒化に成功した。今後、更なるスマネン合成のスケールアップにつなげていく予定である。
近代日本における物権的漁業権漁業展開過程の研究

近代日本の漁業権は、物権として認められている。この規程は明治34年に成立した漁業法にはなかったが、明治43年の漁業法改正によって成立した。この規程は第二次大戦後の漁業制度改革によっても維持された。しかし第二次大戦後の漁業権は改革以前の制度と比べて、売買や譲渡に規制が強く、むしろ改革以前の制度が漁業権の私的財産としての権利を多く認めていた。それでは、改革以前の漁業権の設定や運用はそのようにしてなされ、どのように運用されていたのか。本研究はこの点について、青森県をフィールドとして、実証的に解明したものである。本研究は、次のような手順によって実施された。1.事前に集めていた青森県報を整理し、また、同文書を所蔵している青森県立図書館やこれをマイクロフィルムによって保管している青森県史編さん室を訪れ、一層の補充にあたった。また、同県報に記載されている漁業権の認可や移動の記事を拾い集める作業をし、それを表にまとめた。2.三沢市立図書館を訪れ、同館が保管している三沢市の行政文書を調査し、旧三沢村や三沢町時代の漁業関係行政文書や、三沢漁業組合の関係文書を収集した。また、その内容を解読し、数量データは表にまとめた。3.野辺地町立歴史民俗資料館を訪問し、同館関係者とともに、同町の旧家である野坂家の所蔵資料の閲覧と解読作業を行った。この作業には、青森県在住の研究者の助力を得た。以上の作業をすすめ、また研究史関係文献の収集と整理も行い、研究の意義を再確認した。また、最終年度には、作業結果の取りまとめ作業を行い、また、研究結果をレポートとしてまとめ、印刷した。平成18年度は次のような研究活動を行った。1地方行政機関による漁業権の付与状況の検討:すでに収集済みの『青森県報』を整理し、そこに記載されている漁業権付与状況を集計した。集計期間は明治42年9月から44年10月までであり、定置漁業権が主で、漁業権番号の591番から812番までである。集計項目は、免許期間、漁場の位置、漁業種類、漁獲物の種類、漁業時期、漁業権者、その他特記事項であり、陸奥湾内のイワシ関係漁業権、太平洋沿岸地域のマグロ関係漁業権、津軽海峡地域のニシン関係漁業権、日本海沿岸地域のサケ・マス関係漁業権に大別できる。2水産加工品の販売と商品情報に関する調査、集計:漁業権の価値は漁獲物の多さによるが、その前提は、漁獲物の商品化が可能であることである。ことに、イワシ、ニシンは魚肥に加工して販売する。また、サケ・マスについても加工が重要である。こうした前提条件を解明するため、下北郡川内の菊池家文書に着目し、取引に関する書簡やそこに含まれる商品情報を収集、解読し、一部は集計した。その一端は論文としてまとめられた。3第二次大戦後の漁業制度改革に関する資料収集:明治漁業法体制から、拳固婦漁業法体制への転換についての資料を収集するため、青森県庁を訪れた。そこで、漁業権の転換作業や、海区漁業調整委員会の関係資料を収集した。4北海道漁業と青森県漁業との関係の解明:青森県漁業は北海道漁業との関係が深い。この関係は、漁業出稼ぎは勿論のこと、青森県の漁業者による北海道漁業の経営や、水産製品の函館への出荷等、多岐にわたる。水産加工品の検査等も、青森県の漁民は函館の制度に左右される面が多い。そこで、北海道のニシン漁場、ことに下北の漁民が経営を行っていた留萌のニシン漁場を尋ね、佐賀家文書の収集を行った。本年度は以下の研究と作業を行った。1.研究史を振り返り、論点を整理した。

これについては、先行研究をレビューし、特に明治漁業法の、近世との連続と断絶についての研究史を振り返った。2.三沢市が所有する行政文書を閲覧するとともに、文書の解読作業を行った。この作業については、現地での文書のカメラ撮影と映像化および印刷を行ったのち、文書の解読及び集計作業を実施した。こうした作業には、青森在住の研究者に補助作業を依頼した。また、昨年から引き続いて、『青森県報』記事により、漁業権の認定や移動の実態を解明した。3.研究の取りまとめ作業を行った。こうした作業により、明治漁業法は江戸時代以来の慣行を引き継ぎながらも、それは地先の漁業権に限定され、特に商業的に営業されていた定置漁業権については先願主義が実施され、また、商業や加工業の営業を行っている人物が多く、定置漁業権を得ていることが明らかになった。こうした研究結果は部分的に学会で報告され、また冊子として公表されたが、今後さらに公表していくつもりである。
近代王権表象の歴史・比較社会学的研究-近代日本のマスメディアを事例として-

本年度は、1920-40年代の皇室観・皇室報道(とそれにたいする政治的統制)の特徴を中心に、調査・研究を実施した(主たる調査対象は、戦前の主要全国紙8紙による皇室報道、戦前のマスコミ・警察関係者による回想自伝類、同期間に行われた意識調査など。調査活動は京都大学付属の各図書室と国立国会図書館を中心に行なった)。具体的なテーマとしたのは、とくに次の二点となっている。すなわち、(1)昭和天皇の生物研究にまつわる報道とその裏面での政府の動向、(2)日中戦争勃発以降のマスメディアの流した皇室報道と民衆の皇室観の実態、である。(1)については、20-30年代の昭和天皇の生物研究をめぐるマスメディアの報道活動が、官僚・軍部側の積極的な協力のもとに展開されていたことを具体的に証する、経験的な資料の収集を進めていった。これによって、1920年代以降の「御研究」報道の大量流布という事態が、一次大戦以降の科学行政の積極的転換と明瞭に連動した事象であったという、本研究における知見を、資料の側面から、いっそう精緻化することができたと考える。(2)にかんしては、戦時政府による皇室報道・皇室観の政治的統制の苛烈さにもかかわらず、戦時の民衆の皇室観そうしてマスメディアの皇室報道の内にも、1900-20年代と連続する、世俗的でモダンな性格があるていど残存していたことを立証する経験的資料の収集を進めていった。これによって、皇室報道もしくは皇室観の位相から捉えた場合の近代天皇制と戦後天皇制との連続性という、本研究の基本的な枠組みを、補完することができたと考える。マスメディアが近代国民国家において政治権力といかなる関係をもち、ナショナリズムの成長にいかなる機能を果たしたかについて論じた理論的・経験的研究の精読をつうじて、本研究における適切な理論的枠組みの検討を進めた。それとともに、本研究に関連する経験的資料の収集・読解作業を行なった。調査の中心となったのは、京都大学の附属図書館の所蔵する、近代日本の主要な新聞8紙による皇室関連の報道である。また、国立国会図書館・お茶の水図書館にも適宜出張し、補完的な文献・史料収集を実施した。より具体的な研究実績としては、近代日本の皇室報道と民衆によるその受容形態の通時的変容にかんし、基礎的・実証的研究を行なった。とくに中心的な研究対象としたのは、(1)戦前の民衆による皇室報道の受容態度のジェンダー差、(2)1920-30年代の昭和天皇による生物学研究関連の報道という二つのテーマをめぐってである。(1)においては、戦前期日本の一般女性が、皇室報道を積極的に消費していった過程を、同時代の男性の態度と比較しつつ、性別役割・性差別体制の普及との連関において実証的に考察した。これにより、近代天皇制と「女性」の関係性を、彼女らの生活世界にそくした形で再考している。また(2)では、近代日本において進化論と皇国史観の矛盾が問題化してゆく中、支配層がマスメディアをつうじ、昭和天皇の生物学者としての姿をあえて現前させていった過程とその背景にかんし、ナショナリズムの台頭と科学動員体制との連関において分析を試みている。これをつうじ従来、国粋的な国民統合を推進した媒体と捉えられてきた戦前の皇室報道に、「近代」がふかく刻印されていた事実を明らかにするとともに、当時の政府による近代的知をめぐる対応の多層性を実証的に提示することをめざした。本年度において研究代表者は、前年度に引き続き、本研究の理論的枠組の検討を進めるとともに、本研究に関連する経験的資料の収集・読解作業を行なった。調査の中心となったのは、京都大学付属図書館の所蔵する、近代日本の主要な全国紙8紙による皇室報道、同図書館片田文庫所蔵の日記・自伝・回想録である。また、国立国会図書館を始め外部の図書館にも適宜赴き、補完的な資料収集を実施した。わけても本年度において中心的な研究対象に据えたのが、天皇家という「家庭」をめぐる表象の流布と日本の近代化過程の連関性というトピックにかんしてである。すなわち、近代の民衆・マスメディアが、天皇家の私的領域にたいし、多大な関心をよせてゆく、あるいは卑俗な想像力をめぐらせてゆくプロセスを、日本社会の近代化過程とくに「家庭」という近代的な理念の普及との関連において調査した。その具体的な成果が、下記「皇室という『家庭』への眼差し-近代日本における天皇家の『脱政治化』過程-」である。同論考において研究代表者は、近代の民衆・マスコミが、相互に連関しながら、モダンで西欧的な「家庭」として皇室を観念・表象してゆくプロセスにつき、近代的な生活思想・装置の普及との関連において考察を試みた。この試みをとおして同論考では、(1)戦前期の皇室観・皇室報道の有した近代性・西欧性が、わけても天皇家の「家族形態」という部分において集約的に発現していたこと(2)その背景には、1900-10年代以降の都市民衆における、家庭中心主義という思想の普及がふかく関与していたこと(3)「家庭」という要素を軸として皇室を観念・表象する、戦前期マスメディア・民衆のかかる傾向が、一方では政府の教化政策(具体的には天皇主権説)への対抗性を鋭くはらみながらも、他方では近代天皇制の再生産の達成を補完していたことを、社会学的な視座からそれぞれ解明した。

本年度は、1920-40年代の皇室観・皇室報道(とそれにたいする政治的統制)の特徴を中心に、調査・研究を実施した(主たる調査対象は、戦前の主要全国紙8紙による皇室報道、戦前のマスコミ・警察関係者による回想自伝類、同期間に行われた意識調査など。調査活動は京都大学付属の各図書室と国立国会図書館を中心に行なった)。具体的なテーマとしたのは、とくに次の二点となっている。すなわち、(1)昭和天皇の生物研究にまつわる報道とその裏面での政府の動向、(2)日中戦争勃発以降のマスメディアの流した皇室報道と民衆の皇室観の実態、である。(1)については、20-30年代の昭和天皇の生物研究をめぐるマスメディアの報道活動が、官僚・軍部側の積極的な協力のもとに展開されていたことを具体的に証する、経験的な資料の収集を進めていった。これによって、1920年代以降の「御研究」報道の大量流布という事態が、一次大戦以降の科学行政の積極的転換と明瞭に連動した事象であったという、本研究における知見を、資料の側面から、いっそう精緻化することができたと考える。(2)にかんしては、戦時政府による皇室報道・皇室観の政治的統制の苛烈さにもかかわらず、戦時の民衆の皇室観そうしてマスメディアの皇室報道の内にも、1900-20年代と連続する、世俗的でモダンな性格があるていど残存していたことを立証する経験的資料の収集を進めていった。これによって、皇室報道もしくは皇室観の位相から捉えた場合の近代天皇制と戦後天皇制との連続性という、本研究の基本的な枠組みを、補完することができたと考える。
運動ニューロン特異的遺伝子過剰発現マウスを用いたALSの実験的治療の研究

AMPA型受容体は通常Ca2+非透過性であるが、GluR2サブユニットを欠損するとCa2+透過性となる。脊髄運動ニューロンではGluR2の発現量が非常に低く、このことが大部分のAMPA受容体がCa2+透過性を示す原因と考えられた。そこで我々は、コリンアセチル基転移酵素のプロモーターを用いて、脊髄中で運動ニューロンに比較的特異的にGluR2を過剰発現するトランスジェニックマウス(GluR2-Tg)を作成した。最も発現量の高いラインでは、脊髄運動ニューロンにおけるGluR2 mRNA量はコントロールマウスに比べて約5倍に増加し、新生マウスの脊髄スライス標本の解析で運動ニューロンのAMPA型受容体の大部分がCa2+非透過性を示した。これらのGluR2-Tgを代表的なALSモデルマウスであるG93A変異型SOD1-Tgと掛け合わせたところ、ダブルトランスジェニックマウスでは、GluR2の発現量と相関して発症が大幅に遅れて寿命が延びることがわかった。また、G93A SOD1-Tgでは発症に伴ってミトコンドリアからのcytochrome Cの放出(apoptosis経路の活性化)や、さらに早い時期からの変異SOD1タンパクの凝集化が認められるが、これらの変化もダブルトランスジェニックでは大幅に遅れていた。この結果は、Ca2+透過性AMPA受容体を介したCa2+流入は、単に過剰興奮死を誘導し得るだけではなく、変異型SOD1タンパクのmisfoldingを脊髄運動ニューロン内で特異的に促進していることを示唆している。様々な神経変性疾患において、原因タンパクの凝集化と細胞毒性との関係が注目されていることを考慮すると、本報告は変異SOD1の発現によって運動ニューロンが特異的に障害される機構を考える上で重要な示唆を与えている。