hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光感応性モレキュラーインプリント輸送ポリマー材料の創製

本研究では、生体システムにおける分子シンクロナイゼーションのモデル系として,情報の入力を「分子認識」とし,生体反応としての出力を「選択的な物質の輸送」を考え,このシンクロナイゼーションを外部から制御するためのインターフェースを備えたポリマー材料をモレキュラーインプリンティング法により創製することを目的とした。(1)重合可能で,鋳型分子と相互作用可能なベンゾスピロピラン誘導体モノマーの合成3-クロロメチル-5-ニトロサリチルアルデヒドをまず合成し、これをメタクリロイル化して、3-メタクリロキシメチル-5-ニトロサリチルアルデヒドを合成した。これと、5-クロロ-2-メチレン-1,3,3-トリメチルインドリンを反応させて、目的物の6-クロロ-8'-メタクリロキシメチル-1,3,3-トリメチル-6'-ニトロスピロ[ベンゾオキソピラン-2,2'-インドリン]を得た。(2)光異性化の評価(1)で合成した重合可能なベンゾスピロピラン誘導体をメタノールに溶かし、365nmの光を照射したところ、赤色の度合いが増し、500nm付近の吸収が増大した。このことから、(1)は光異性化可能なことが確認された。(1)の6位のクロル基は、ハロゲン結合可能なシアノ基を有する化合物と相互作用することが期待され、(1)を機能性モノマーに用いたモレキュラーインプリンティングを行うことで、光感応性モレキュラーインプリント輸送ポリマー材料が合成可能なことが示唆された。(3)さらに様々な化合物を認識するために、6位のクロル基をカルボキシル基、ホウ酸基に変えたものも合成した。これらは、それぞれ水素結合、シスジオールとの可逆的環状エステル結合を作ることが期待されるので、本法の応用範囲を広げるものと思われる。本研究では、生体システムにおける分子シンクロナイゼーションのモデル系として,情報の入力を「分子認識」とし,生体反応としての出力を「選択的な物質の輸送」を考え,このシンクロナイゼーションを外部から制御するためのインターフェースを備えたポリマー材料をモレキュラーインプリンティング法により創製することを目的として研究を行った。以下に本年度の成果を記す。(1)重合可能なビニル基と,水素結合可能なカルボキシル基を併せもつベンゾスピロピラン誘導体モノマーを合成法を検討し、効率よくこの機能性モノマーを合成する手法を確立した。(2)超高圧水銀ランプ光源を用いて,ベンゾスピロピランの光応答性の評価を行い、報告されている結果とよく一致する結果を得た。従って、装置の健全性が確認できた。(3)鋳型分子とベンゾスピロピラン誘導体モノマーの相互作用と,生成すると思われる複合体の構造を,分子間相互作用シミュレーション用ソフトウエアにて予想し,鋳型分子コレルテロールとベンゾスピロピラン誘導体モノマー分子間相互作用について知見を得た。異性化前と異性化の後の分子間相互作用は大きく異なり、重合した後に鋳型効果によりさらに分子認識能の向上が期待されることから、シミュレーションの段階では、本研究は、良好な結果を得ることが予想できる。
高分子鎖の会合挙動のダイナミックス:異常ミセル化とミセル形成開始機構

ミセル形成開始条件下でしばしば観測される「異常ミセル化」は、臨界ミセル温度近傍の弱い会合では常に予想されるコアの膨潤による一般的現象であると考えられる。本研究では、この考えを検証するために、臨界ミセル温度近傍での会合挙動を実験的に調べるとともに、理論的にもこの現象が起こりうるかを検討した。(1)ポリジメチルシロキサン(PDMS)とポリスチレン(PS)のジブロック共重合体(PDMS-b-PS)について、PDMSがコアとなるジクロロベンゼン/ベンジルアルコール混合溶媒中でその会合体挙動を光散乱で調べた。その結果、異なる挙動を示す3つの濃度領域が存在し、高濃度領域でのみ典型的な異常ミセル挙動が現れることが明らかとなった。(2)この溶媒系に加え、PSブロックがコアとなる溶媒系をもちいてパルス磁場勾配NMR法により共重合体のトレーサー拡散を観測した。その挙動の拡散観測時間依存性より、非会合体と会合体の重量分率およびそれらの間の交換の時定数を推算することが出来た。その結果、PDMSブロックがコアの会合体では数秒の時定数で交換が起こっているのに対して、PSブロックがコアの場合はこの時間スケールでは会合は強固で交換が起こっていないことが明らかとた。(3)さらに、中空・膨潤ミセルの模型を用い臨界ミセル温度付近でのミセル形成の理論的考察、計算機シミュレーションを行った。その結果、会合力の弱い領域において、異常ミセル現象に対応すると考えられる巨大なミセルの形成が起こりうることが示された。その巨大ミセルはコアの膨潤とそれによる大きな中空コアの形成によるものである。
うつ病休職者の職場復帰支援における有効な認知行動的介入法の開発

精神疾患による休職者の増加や(日本生産性本部,2009),職場で最も多い疾患はうつ病であることから(丹下・横山,2007),うつ病による休職者の対策が必要とされている。うつ病に対する精神療法は認知行動療法が推奨され(NICE,2009),うつ症状との関連について検討されてきた。一方,職場復帰支援の指標である社会機能は,うつ症状の改善の後に回復することが指摘されているが(Hirschfeld et al.,2002),休職中に測定された社会機能は,日常生活を送る基本的な能力であり,職場復帰に直結する内容は含まない。したがって,うつ病休職者の職場復帰支援においては,このような日常生活における社会機能の回復の測定に加え,直接的に職場復帰と関連すると考えられる職場復帰の困難感を評価する必要がある。そこで本研究ではうつ病休職者を対象に,(1)「うつ症状」の改善,(2)日常生活で必要とされる「社会機能」の回復,(3)職場復帰の際に感じる困難感である「職場復帰の困難感」の低減を,職場復帰に向けた3つの回復段階と仮定し,各段階における認知行動的要因との関連について検討を行った。その結果,認知行動療法は本研究で仮定された3つの回復段階のうち,(1)「うつ症状」,(2)日常生活で必要とされる「社会機能」に対して改善効果があるものの,(3)「職場復帰の困難感」には介入効果がないという効用と限界が示された。今後の展望として,本研究で開発された「職場復帰の困難感」尺度を利用して,休職者が職場復帰において困難を感じている内容を同定し,それにあわせた介入とその後の変化を評価することによって,職場復帰を直接的に支援する取り組みが必要であることが考察された。うつ病は,薬物治療によって症状が改善することも多い一方で,再発の多い病気であり,十分なリハビリテーションを経ずに職場復帰したために,うつ病が再発し,再休職となる事例も少なくない。従来,うつ病治療と再発予防に関しては,薬物療法に加えて精神療法の一つである認知行動療法が有効であることが,既に多くの研究から明らかにされている。しかしながら,職場復帰に関しては,うつ症状の治療の中で扱われる睡眠リズムの改善,体力維持などの生活習慣の改善だけでなく,就業意欲や集中力の改善,ストレス耐性の向上などが必要であることが指摘されている。そこで,うつ病の治療だけでなく職場復帰に向けたリハビリテーションとして,従来の認知行動療法に足りない要因を明らかにし,どのような介入を行うことが効果的であるか検討する必要がある。そこで,本年度は,うつ病で通院中の患者の心理社会的な特徴を明らかにし,うつ症状の改善および,職場復帰(社会適応状態状態の回復)のそれぞれに必要な支援を整理することを研究の目的とした。具体的には,単極性のうつ病と診断された66名を対象に,自動思考尺度(ATQ-R),対処方略尺度(TAC),ソーシャルスキル尺度(KISS),うつ症状尺度(BDI-II),社会適応状態尺度(SASS)を実施した。その結果,うつ症状に対しては,"自己に対する非難"が関連していたが,社会適応には"肯定的思考"と"肯定的解釈と気そらし""社会的スキル"が関連しており,うつ症状と社会適応状態では関連する要因が異なることが示唆された。これらのことから,うつ病休職者の支援においては,職場復帰に向けて,うつ症状の改善が必要な段階での支援,さらに職場復帰に向けた準備段階での支援といったように段階によって必要な支援が異なる可能性があることが示唆された。
CAD/CAMによる次世代義歯作製方法に最適な新規関連器材の開発

CAD/CAM用材料は従来のPMMA系義歯床用材料よりも優れた物性をもつことが報告されているが,耐久性に関する知見は少ない.そこで本研究では耐久性試験を行い,擬似口腔内環境下におけるCAD/CAM用材料の劣化影響を評価することを目的とした.各材料の耐久性試験後に, 3点曲げ試験により劣化の影響を評価したところ,レジンマトリックス中にナノフィラーが均一に分散されているCAD/CAM用ブロックは,口腔内環境をシミュレートした熱や酸によって若干の劣化が認められたものの,従来のブロックと比較すると改善が認められた.CAD/CAM用材料は従来のPMMA系義歯床用材料よりも優れた物性をもつことが報告されているが,耐久性に関する知見は少ない.そこで本研究では耐久性試験を行い,擬似口腔内環境下におけるCAD/CAM用材料の劣化影響を評価することを目的とした.各材料の耐久性試験後に, 3点曲げ試験により劣化の影響を評価したところ,レジンマトリックス中にナノフィラーが均一に分散されているCAD/CAM用ブロックは,口腔内環境をシミュレートした熱や酸によって若干の劣化が認められたものの,従来のブロックと比較すると改善が認められた.近年の歯科用CAD/CAMシステムの発展が目覚ましい状況を鑑みると,現在の義歯作製方法に変わり,CAD/CAMによる次世代義歯作製方法が一般的になるのは必至と考えられるが,現存するPMMA系の床用材料や印象システムなどの関連器材で,全てを対応するのは困難である。そこで本研究の目的は,CAD/CAMでの義歯作製に最適な1)義歯床用材料,2)印象採得システム,3)接着システムなどの新たな関連器材を開発し,患者,歯科医師,歯科技工士,いずれのQOL向上にも貢献しうる,CAD/CAMによる次世代義歯作製方法を確立するものである今年度は,本法により作製した総義歯の床内面と顎堤粘膜面との適合性について検討し,ワックスレジン重合後に変形をおこさないデンチャーベースの形態について検討した.シリコーン印象体の粘膜面スキャニングデータと,削りだされたデンチャーベースの粘膜面スキャニングデータの誤差はほとんど認められなかった.しかし,ワックスレジン重合後の粘膜面スキャニングデータと粘膜面スキャニングデータとの誤差は,上顎口蓋部において最大200 μm観察された.これはCAD/CAMによりシリコーン印象体と誤差の無いデンチャーベースの削りだしは可能であったが,今回,口蓋部のデンチャーベースの厚みを1.0 mm程度と設定したため,上部レジンの重合収縮によりデンチャーベースの変形を引き起こしたためと考えられた.一方,デンチャーベースに厚みのある下顎は変形が抑制されたため,デンチャーベースの形態をコントロールすることで重合後の変形を抑制できることが示唆された.近年の歯科用CAD/CAMシステムの発展が目覚ましい状況を鑑みると,現在の義歯作製方法に変わり,CAD/CAMによる次世代義歯作製方法が一般的になるのは必至と考えられるが,現存するPMMA系の床用材料や印象システムなどの関連器材で,全てを対応するのは困難である。そこで本研究の目的は,CAD/CAMでの義歯作製に最適な1)義歯床用材料,2)印象採得システム,3)接着システムなどの新たな関連器材を開発し,患者,歯科医師,歯科技工士,いずれのQOL向上にも貢献しうる,CAD/CAMによる次世代義歯作製方法を確立するものである。今年度は,以下の2点について評価を行った。1)印象採得システムの設計とCAMによる加工評価上下顎を同時印象し,さらに顎間関係を含めてスキャンすることで得られた印象のデジタルデータと,既存のPMMAディスクを用いて,CADによる義歯の設計とCAMを用いた加工評価を行った。印象のデジタルスキャン,CADによる義歯設計,及びCAMによる加工精度には問題なかったが,現行のCAD/CAMシステムでは既存のPMMAディスクよりも大きなディスクが必要なケース(CAMによる加工ができないケース)があることが確認された。2)CAM加工されたPMMAレジンの細菌付着評価CAM加工されたPMMAレジンの細菌付着特性について評価したところ,加熱重合型アクリルレジンと比較して細菌の付着量が少ないことが確認された。これよりCAMによってミリングされた義歯床が従来の義歯作製方法と比較し,細菌付着性の少ない粘膜面形状を付与できる可能性が示唆された。歯科材料学AD/CAM技術は,その高精密性,高作業効率,製品の均質性など多くの利点を有することから,歯科分野においても,応用範囲が拡大している.一方,現在の総義歯治療においてはレジンの重合収縮は不可避であり,その結果,如何に精密な印象を採得したとしても義歯床内面と顎堤粘膜との適合性には問題が残されている.またレジン重合による内部気泡等の存在や填入から重合という過程を経るレジンの物性は,義歯床の易汚染性に繋がっている.CAD/CAM技術により,緊密に重合されたレジンブロックを加工することにより,これらの問題は解決できる.しかしながら,人工歯排列や歯肉形成など工程では,患者個々の個性や審美性の表現など,人間の感性が求められる作業が必要とされることも事実である.本法は,機械の精度と人間の感性をそれぞれ最大限に活かした,従来とは全く異なった発想での義歯製作方法であり,機能性・審美性の両面で,生体との高い親和性を持つ新たな総義歯製作法として提案することが可能となったため.1.義歯床用

材料:材料組成の検討として各種樹脂材料を選定し,3点曲げ試験等のJIS T 6501(義歯床用アクリル系レジン)に準じた基本的な物理的特性の評価や,口腔内をシミュレーションしたサーマルサイクルテストを行い,床用材料としての有用性を確認する。2.印象採得システム:トレーの形状や材質について試作を行いながら検討を実施する。ゴシックアーチトレーサーに関しても同時並行して試作を行いながら検討を行い,相互の有用性を確認しながら開発を進める。3.接着システム:義歯床用材料の検討に伴い,接着材配合の検討を実施する。人工歯や義歯用材料とのせん断接着試験を実施する。サーマルサイクルテスト後のSEM観察による接着界面評価を実施し,接着メカニズムに関する解析も実施していく。上記の実験結果をフィードバックしながら再評価,見直しを行い,CAD/CAMに最適な関連材料を決定する。当初計画通りに進まない場合に関しては,PMMA系のブロックで評価することも視野に入れ検討を行う。今年度の計画目標である,本法により作製した総義歯の床内面と顎堤粘膜面との適合性について検討し,ワックスレジン重合後に変形をおこさないデンチャーベースの形態について検討することが達成されたため次年度計画である、義歯床用材料、印象システム、接着システムの検討のために、材料やテスト費に充てていく。
大腸菌アルキル化DNA修復酵素の三次元構造と機能

大腸菌には、強力な突然変異、致死作用を有するアルキル化剤によるDNAの損傷に特異的に働くDNA修復酵素が3種(3-メチルアデニンDNAグリコシラーゼIとII、およびAda蛋白)存在する。本研究の最終目的は、X線結晶構造解析法でこれら蛋白質の3次元構造を決定し、それぞれのアルキル化DNA塩基の認識機構、酵素反応機構を原子レベルで解明することであり、本年度はそれぞれの蛋白質について、以下の研究成果を得た。〈3-メチルアデニンDNAグリコシラーゼII〉X線構造解析に適した結晶を得、2.0A分解能のX線回折強度データを精度良く測定した。立体構造既知の関連蛋白質がない場合、重原子同型置換法で構造解析を進めるため、重原子同型結晶の探索を行なったところ、水銀、白金、金、イリジュウム化合物が、構造解析に有効であることが判明した。それぞれの誘導体結晶のX線回折データを測定し、多重同型置換法を用いて解析、2.8A分解能の電子密度図作成に成功した。電子密度図から、本蛋白質は5本のβ鎖からなるβ-シートと約10本のα-ヘリックスで構成される新しいα+β構造をとっていることが明らかとなった。〈3-メチルアデニンDNAグリコシラーゼI、Ada蛋白〉両蛋白質を大腸菌中で大量産生させ、純度良く精製し、X線解析に適した結晶を作成するため結晶化条件を種々検討し、両者共に結晶を得たが、X線回折実験を行なうにはまだ小さい。
培養肥満細胞の移植による肥満細胞欠損マウスの治療

肥満細胞はヒスタミン,ヘパリンなどを含む好塩基顆粒を有し、細胞表面にはIgEに対するレセプターを持っている。肥満細胞が蕁麻疹,喘息などのアレルギー疾患の発症に関与していることは確実であるが、病態のどの部分に肥満細胞が関与しているのかという点は十分明らかでない。また肥満細胞が癌の進展抑制,創傷治癒にも関与するという仮説があるが、十分な実験が行われていない。以上のような疑問点を明らかにする上で我々の発見した肥満細胞を欠損する突然変異マウスW/【W^V】はきわめて有用である。W/【W^V】マウスと同系正常(+/+)を比較しW/【W^V】マウスのみでみとめられる異常は肥満細胞欠損のためにおこっている可能性があるからである。従来我々はW/【W^V】マウスの肥満細胞欠損症をなおすのに+/+マウスからの骨髄移殖を用いていた。しかし骨髄移殖を受けたW/【W^V】マウスでは血液幹細胞自身が+/+マウス由来におきかわってしまい骨髄移殖後正常化した反応は、肥満細胞欠損症が治癒した結果なのか,血液幹細胞の子孫の肥満細胞以外の細胞が+/+マウス由来となったためなのか区別がつかない。そこでW/【W^V】マウスの肥満細胞欠損症を選択的に治療する方法を開発した。まず+/+マウスの骨髄細胞をブタ草由来のT細胞分裂促進因子で脾細胞を刺激した培養上清とともに浮遊培養した。この脾細胞培養上清中にはインターロイキン3とインターロイキン4が存在する。培養開始後4週間するとほぼ純粋な肥満細胞培養液が得られた。この培養肥満細胞をW/【W^V】マウスの皮下に注射すると注射局所で肥満細胞が出現し、W/【W^V】マウスではみられたダニに対する抵抗性の欠損が正常化した。また培養肥満細胞をW/【W^V】マウスの静脈内に注射すると全身に肥満細胞が出現した。この際特に興味深かったのは皮膚や腹腔に出現した肥満細胞が結合組織型であったのに対して消化管粘膜に出現した肥満細胞は粘膜型であったことである。
ニワトリ初期胚における胚葉の成立と分化

本研究の課題は、ニワトリ初期胚において、胚葉が成立し、胚葉内に領域性が確立し、さらにそれぞれの領域が本来の発生運命にしたがって分化していく機構を明らかにすることである。平成6年度においては、消化管内胚葉に特異的に発現する遺伝子と抗原に着目して研究を進めた。まず6日胚消化器官と5日胚肺をとり、内胚葉性上皮と間充織を組み合わせて器官培養し、それぞれの培養片における上皮の分化を、ECPgやスクラーゼの発現を指標として調べた。結果は消化管の上皮には少なくとも孵卵6日にはECPgを発現しうる上皮としえない上皮という、部域差が生じていることを示唆した。ついで我々はニワトリ胚で消化管の後方領域で発現していることが報告されているCdxAに注目し、in situ hybridizationやNorthern blottingを行なったところ、この遺伝子は、3日胚からは胚後方の内胚葉のみに発現し、そのパターンは成体まで変化しないことを確認した。また本来CdxAを発現する上皮は異種間充織存在下でもCdxAを発現し続け、一方正常発生では発現しない前方上皮も、若い胚から得た場合には小腸間充織存在下でCdxAを発現することが示された。その他の結果などから、小腸上皮におけるCdxAの発現は、消化管上皮における部域性の確立と関わり、直接的にスクラーゼの発現を支配している可能性が示唆された。さらにわれわれは、消化管の前方の器官(食道、前胃、砂嚢)の上皮でのみ発現する抗原を認識する抗体(AGE抗体)を作成し、抗原の発現パターンと間充織による制御を解析した。その結果これまで異種間充織の誘導的作用を決して受けず、その発生運命が初期に決定されていると考えられてきた小腸の上皮が、前胃、砂嚢などの間充織の存在下にAGE抗原を僅かではあるが産生するので、この上皮も孵卵6日で異種上皮へと分化する能力を保持していることが分かった。この抗原の分布は上述のCdxAの発現領域とは決して重ならず、発生の初期から産生されているので、やはり領域の決定の早い段階で出現する領域特異的抗原と考えられ、その発現制御の解明は、胚葉の成立と分化の問題の解析にとって有用なシステムを提供するものと思われる。
半導体レーザ・フォトダイオードを集積したセルソータマイクロチップに関する研究

本年度は各構成要素を組み合わせ、マイクロビーズ通過検出実験を行うことに重点を置いて研究し、以下の成果を得た。1.表面放射赤色分布ブラッグ反射型レーザGaInP量子井戸導波路構造基板を用い、微小流路照射に適した出力光が得られるシンプルな構成の表面放射赤色分布ブラッグ反射型レーザを設計・作製した。量子井戸選択的無秩序化により受動導波路吸収損失を低減するとともに、半導体微細加工技術により周期0.2μmの曲線表面グレーティングを作製した。CW駆動によりしきい値28mA、波長654nm(サイドモード抑圧比36dB)で単一モード発振し、微小流路照射に適した表面放射光が得られた。2.微小流路マイクロチップガラス基板上に厚膜フォトレジストを用いて微小流路の型を形成した。これに透明で平滑面に自己吸着性のあるPDMS(シリコーンゴムの一種)を流し込んで硬化させ、型からはがした後、透明シートと貼り合わせて微小流路マイクロチップを作成した。これに6μm径マイクロビーズの懸濁液を流したところ、液漏れすることなく送液することに成功した。3.マイクロビーズ通過検出実験作製した表面放射赤色分布ブラッグ反射型レーザ、微小流路マイクロチップ、フォトダイオードを組み合わせ、微小流路にマイクロビーズ懸濁液を流してバイオ粒子検出の模擬実験を行った。レーザをCW駆動させ、レーザからの表面放射光を微小流路に照射し、フォトダイオードで受光した。マイクロビーズがレーザ光を遮ることによるフォトダイオード光電流の減少が観測され、単一マイクロビーズの通過検出に成功した。本年度はセルソータマイクロチップの各構成要素の作製技術を確立し、それぞれの動作確認を行うことに重点を置いて研究し、以下の成果を得た。1.半導体レーザの作製と動作特性の測定GaInP量子井戸導波路構造基板を用い、表面放射赤色分布ブラッグ反射型レーザを設計・作製した。低損失受動導波路形成のためのZn拡散による量子井戸無秩序化技術を確立・適用するとともに、微細加工技術により周期0.2μmの曲線表面グレーティングを作製した。CW駆動によりしきい値30mAで発振し、波長655nm、サイドモード抑圧比35dBの良好な単一モード発振が得られた。2.微小流路作成技術・送液技術の確立半導体基板上に、SiO_2をマスクとしてリン酸・塩酸混合液を用いたウェットエッチングにより、幅・深さとも30μm程度の微小流路を形成した。透明で平滑面に自己吸着性のあるPDMS(シリコーンゴムの一種)をふた材として用い、6μm径マイクロビーズの懸濁液を液漏れすることなく送液することに成功した。またモールド法によりPDMSに形成した微小流路に透明シートでふたをしたマイクロチップを作成し、これに懸濁液を送液することにも成功した。3.マイクロビーズ通過検出実験作製した表面放射赤色分布ブラッグ反射型レーザ、PDMS微小流路、フォトダイオードを組み合わせ、マイクロビーズ通過検出実験を行った。マイクロビーズ懸濁液を微小流路に流したところ、ビーズがレーザ光を遮ることによるフォトダイオード光電流の減少が1秒間に20回程度観測され、マイクロビーズ通過検出に成功した。
学校－保護者間のトラブル解決をめざす対応力育成ワークショップのプログラム開発

現代の学校にとって、喫緊の課題となっている保護者と学校(教職員)と間のトラブルの早期解決と未然防止を目的とした、教職員の側の力量形成のためのワークショップ・プログラムを2つ開発した。一つは、ロール・プレイング方式のもので、保護者と教職員の両方の役割を演じることによって、相手の心情や立場を推し量る力をつけるものである。二つめはマッピング(図式化)の方法の一つとしてのエコロジカル・マップを書くことによって、複雑化するトラブルの出口を探る方法である。特に後者については、学校現場で活用可能なDVD計6巻を監修し刊行して、各地での実践的研究に活かすことができた。1.学校と保護者の間に生じるトラブルは、近年その発生頻度も程度も激しさを増してきている。そしてこの問題は、大都市部に限定した現象ではなく、農山村部でも人口減少地域でも同様の事象がいくつも生じており、それゆえに学校の教職員の対応力あるいはトラブル解決力が極めて重要なものとなっている。2.学校現場で活用できるように、学校種類ごとに、また基本編と難しい事例に遭遇した場合の上級者編に分けた計6本のDVD教材を監修作成し、日本経済新聞出版社から発行したものが昨年度末に完成したため、今年度はそれらを実際の研修会の場で活用しながら効果測定を始めたところである。これらのDVDは、基本編、幼・保育園編、小学校編、中学校編、高等学校編、そして「対応が難しいケース編」で構成しているが、ワークショップで主に活用していったのは「対応の難しいケース編」(第6巻)である。この中では、福祉学や家庭看護学の領域で用いられているエコロジカル・マップ(人的社会的環境の見取り図)を使うことを中心にし、解決の方向性や手段が見えにくい実に難しいトラブルの見立て(アセスメント)と、教職員の共同性を活かしながらの方策の立て方(プランニング)を提示している。3.ワークショップの基本は、1DVDの観賞と若干の解説、2グループ(56名程度)に分かれて教材の提示、3エコロジカル・マップの共同作成、4各グループの成果の全体の場での発表と共有、5研究代表者からの解説とコメント、を流れとした(90分120分)。この方法を全国の20か所近くの研修会で実行したが、いまのそれぞれの学校が抱えている現実の課題とも重なっているという意見が明確になり、同時に他の難しいケースにも応用できるという確信を得つつある。1.保護者や地域住民から学校に寄せられる要望や苦情は増加の一途をたどり、時にはその中に対応が困難となり、教育活動に支障を生じるような事案も少なくなく、対応が長引くと、それらは紛争状態に発展する。本研究はこういった現代の学校が抱える対保護者トラブルによる困難化を、できるだけ小さくしたり、解決の方向性をさぐるために、学校組織としての教職員の力量形成をはぐくむ研修のワークショップを構築することを目的としている。2.研究代表者が監修者となって、学校現場での活用が可能なように制作したDVD教材は『教員のための保護者対応力向上シリーズ』(日本経済新聞出版社、2012年、全6巻)である。基本編のほか、幼・保育園編、小学校編、中学校編、高等学校編、そして対応がきわめて難しくなる編の6本であり、いずれも解説書付きで録画時間は25分前後と、校内研修をはじめとする多様な場面での教職員研修で活用することが容易となっている。特に映像の途中でストップモーションをかけてシンキングタイムを設ける形をとり、集団での討議により研修の効果を高める工夫を凝らしている。3.今年度は、この6本のDVD教材の中から、特に第6巻「対応の難しいケース編」を活用し、トラブル解決の糸口が見出しにくくなる事例を、エコロジカル・マップ(人的社会的環境の見取り図)を描きながら、見立て(アセスメント)と方策の立て方(プランニング)を学ぶ研修の機会を、全国の約20か所でおこなってきた。4.その際に、このDVDの内容に対する評価、およびこのようなワークショップによる研修効果についてのアンケート調査を重ねたが、研修参加者からは「大いに参考となった」「自分の学校ですぐにでも取り入れたい」などといった、きわめて高い評価を得ることができた。本研究を通して作成した研修プログラムは、高い効果を持つことが証明されつつある。1.現代の学校にとって、大きな問題となっている保護者と学校(教師)の間のトラブルの早期解決と未然防止を目的とした、教職員の力量形成のためのワークショップ・プログラムを2つ開発した。2.一つは、ロールプレイング方式のものであり、教師が保護者の立場(役割を演じる)になってみると見えてくる、学校側の陥りやすい過ちや態度に気づかせるものである。学校の行動特性とその修正をおこなうことで、トラブルを大きくさせない力量形成を目指した。3.二つめは、福祉学や家族看護学の領域で用いられているジェノグラムやエコロジカルマップを、保護者対応問題に変形して応用させたものである。

子どもの問題行動から発展して、それがやがて保護者対応問題に変化することが多くあるが、その代表的事例を、登場人物ごとの細かな情報に分類したシートを作成した。それを共同作業で組み立てていくことで、問題事案の見立て(アセスメント)と解決の方策(プランニング)を、少人数のグループで共同していく問題解決能力を養うものとした。4.昨年の6月から今年の3月まで、全国各地の19箇所から招聘を受けて、この2つを用いたワークショップを開催し、その効果の検証を重ねてきたが、どの会場においても極めて高い評価を得ることができた。これらのワークショップへの参加教員数は、のべ700人にのぼっている。5.研究計画の中では、分かりやすい手引きとなるようなビデオ(DVD)制作を構想していたが、この研究に着手した段階で、日本経済新聞出版社から監修の依頼を受け、上記のワークショップ実践と平行して作業を進めていった。この成果は3月になってDVD教材「教員のための保護者対応力向上シリーズ」(全6巻)として結実し、刊行された。1.ワークショップのプログラム開発の基本ベースとなる教材DVDが、日本経済新聞出版社との共同事業により、すでに完成したことが何よりも大きい。その中身は、当初の研究構想段階で考えていたロール・プレイングとエコロジカル・マップを正確に入れ込んだもので、完成度が高い。2.次に、かねてから研究代表者のもとには、夏季休業期間を中心として、多数の講演依頼だけでなく「保護者対応の具体的な力量を、学校の教職員全体として身につけたい」という形での、ワークショップ依頼が多数寄せられていて、実際にこの教材を活用したワークショップが20回以上実施できていることにある。しかも、これは研究代表者が勤務する大学近くの関西地方だけでなく、北海道から九州各地に及んでいることから、全国どこでも似たような形での研究成果が蓄積できるものとなっている。3.この研修の場では、適宜にアンケート調査を実施して、効果測定をおこなうことができているだけでなく、担当する教育センターおよび学校長からも多大の協力が得られていることも大きい。1.大きな理由は、開発した2つのワークショップを、実際に試行する機会が豊富に存在していたことである。すでに前年度の段階から、研修講師招聘の予約が多くあり、単なる講話ではない、具体的な力量形成につながる保護者対応のノウハウを、全国の多くの教育委員会や教育センター、あるいは学校が熱望していたことがある。2.2つのワークショップのうち、ロールプレイングはかなり以前からおこなって、改良を重ね、一定の成果があるものと確信できていたが、新たに開発したエコロジカルマップづくりを、6人1グループで共同しておこなう方式は、極めて評価が高く、その方式をいくつもの機関や学校が模倣することを申し出ている。3.こういったプログラム開発と平行して、当初は2・3年目に実施しようと構想していた分かりやすいビデオ教材づくりが、日本経済新聞出版社との共同事業が入ったことで、プロの映像スタッフのもとで、極めて完成度の高い、汎用性のあるDVD教材が出来上がったことも極めて大きかった。
配列制御された孤立SiCナノワイヤーの物性評価

イオントラックが有機固体・凝縮相中に形成された場合、極めて高濃度に凝縮された化学反応活性種の「場」を形成し、化学反応の「常識」を覆す反応挙動を示すことが明らかとなりつつある。研究代表者はこのビーム特性を用いて、固体高分子内の飛程に沿った半径数nm数10nm程度の円柱状超微細構造体(ナノワイヤー)を形成することに成功した。これら基板上のナノワイヤーは、化学結合により、ケイ素基板上に強固に接着されている事が、本研究での直接観察法により明らかとなった。またこれらナノワイヤーは、ケイ素含有高分子ポリシラン、ポリカルボシラン、ポリビニルシラン薄膜の微小空間内架橋反応により形成され、元となるポリシランの有する様々な物性を有することが期待される。本年度は、特に新たに開発されたポリカルボシランをベースとする高分子ゲル化ナノワイヤーの特性に着目し、加熱処理によってSiCナノワイヤーへ転化できる事を実証した。これらの結果は、超微細構造体の電界発光素子やエミッター、蛍光体などへの応用の可能性を示す重要な知見となる。研究代表者はこのビーム特性を用いて、固体高分子内の飛程に沿つた半径数nm数10nm程度の円柱状超微細構造体(ナノワイヤー)を形成することに成功した。またこれらナノワイヤーは、ケイ素骨格高分子:ポリシラン薄膜の、微小空間内架橋反応により形成され、元となるポリシランの有する様々な物性を有することが期待される。本年度は、蛍光法によりこのナノワイヤーの発光特性を検証し、超微細発光素子として利用しうることを検証した。
調和写像によるベクトル束と部分多様体の双対性の幾何学

球面から球面への極小部分多様体のモジュライ空間を記述するDo Carmo-Wallach理論の代表者による一般化を、写像のゲージ同値関係という概念を定義することにより、さらに精密化することに成功した。これにより、先行結果の別証明が与えられるだけではなく、複素射影直線から複素2次超曲面への正則等長写像の2種類のモジュライ空間を得ることができた。さらに射影的平坦写像を定義し、その性質を考察した。また、ベクトル束の切断から誘導される対称空間上の等径超曲面の部分多様体としての不変量をベクトル束の接続に関する不変量と結びつけることにより、等径超曲面の主曲率を求めることに成功した。本年度は、リーマン多様体からコンパクト対称空間への調和写像に関する理論の研究と、複素グラスマン多様体の複素部分多様体に関する研究とを行った。前者の研究も二つに分かれる。まずは球面から球面への調和写像のモジュライ空間を記述するdo Carmo-Wallach理論の一般化である。これは以前に得られた結果を下にしているが、条件を整理し、do Carmo-Wallachとは異なる条件をゲージ理論的側面から導いた結果である。ここで得られた条件は、球面から球面への調和写像の場合にはdo Carmo-Wallachの条件と同値なものであり、計量に課された条件を接続に関する同値な条件へ置き換えた興味深いものとなっている。次にこの一般化されたdo Carmo-Wallach理論を用いて、複素射影直線から複素2次超曲面への調和写像の分類を試みた。すでに複素射影直線から複素射影空間への調和写像が標準的な写像と同値であることはdo Carmo-Wallach理論の一般化を用いて示せたが、複素2次超曲面への調和写像の場合には、問題を表現論に翻訳したときに、複素表現ではなく実表現を考察しなければならないことが大きな違いである。最後に複素グラスマン多様体の複素部分多様体の研究であるが、複素グラスマン多様体でも最も簡単な場合、すなわち複素射影空間内の複素部分多様体の研究に関してはすでに多くの結果が知られている。この理由を考察した結果、複素射影空間への写像に対して決定されるあるベクトル束の階数が1であることが主たる理由であることがわかったので、複素グラスマン多様体への写像に対して決定されるベクトル束に、ある条件を課すことにより、A.Rosの結果を一般化することに成功した。このベクトル束に課される条件もゲージ理論内でよく知られたものである。まず第一の課題として、コンパクト対称空間上のベクトル束の切断から誘導される等径超曲面の主曲率を求めることに成功した。二つの例外的な場合が問題であったが、それぞれベクトル束に対する不変量と部分多様体の不変量を結びつけることにより、計算を遂行できた。この話題に関しては論文を作成中である。また、複素射影直線から複素2次曲面への正則等長写像の分類に成功した。これは以前の研究において得られた、高橋の定理の一般化、そしてそれを用いたDo Carmo-Wallach理論の一般化を利用することによって達成された。その際、Do Carmo-Wallach理論の一般化をさらに精密なものにするために、写像に対する二つの異なる同値関係を導入した。これ自身ひとつの成果であるので、独立に論文を作成中である。この二つの同値関係は、これまでの先行研究では、偶然にも一致していることを示すことができたが、複素2次曲面への正則等長写像の研究においては異なる同値関係であることがわかった。この精密化により複素射影直線から複素2次曲面への正則等長写像のこれらの同値関係による商空間、いわゆるモジュライ空間を得ることができた。そして二つのモジュライ空間の関係も記述することに成功した。これらは先行研究の方法とは全く異なる手法を用いて得られたものであり、さらにそれらの成果を含む形で一般化できたことから、大変意義深いと考えている。さらに、ここで開発した手法はほかの写像の場合にも適用できるので、今後も理論の深化が期待できると思われる。最後にEinstein-Hermite写像を定義し、コンパクトHermite対称空間から複素グラスマン多様体へのEinstein-Hermite写像が剛性を持つための十分条件を得ることができた。これにより、以前得られた射影的平坦写像の分類問題を進展させることができた。今までに、ゲージ理論的観点からコンパクト対称空間内の全測地的部分多様体の組と等径関数を構成し、等径部分多様体に対して定義される不変量がベクトル束とその接続から得られる不変量と関連していることを示した。しかし、この研究で得られた例外的な等径関数から得られる部分多様体の場合には、その不変量を求められなかった。今年度には、上記した例外的な部分多様体のひとつに対して、その不変量、を求めることに成功した。この対称空間上の等径関数はラドン変換を経由して、野水氏により発見された球面上の4つの相異なる主曲率をもつ部分多様体族に対する等

径関数に変換される。また、四元数対称空間の場合には、ベクトル束と切断から得られる等径関数は、インスタントンという観点からも説明できることがわかった。不正確ではあるが、記述を簡略化するためにあえて言えば、反自己双対接続に対する曲率形式のノルムの2乗が、得られた等径関数と(定数倍と定数差を除いて)一致するのである。インスタントンのモジュライ空間を考慮すると、インスタントンの変形は等径関数の変形に対応するが後者はより対称性が高いために、すべてのインスタントンの変形が等径関数の変形に対応するわけではない。そればかりか、このようにして得られる等径関数はほとんどが、等長変換の作用で同じものとみなせる。ところが、インスタントンはインスタントン数だけその種類があるのに対し、等径関数はその種類が限られていることには注意が必要であり、この対応の解明は、今後の研究に委ねたい。昨年度に、複素射影直線から複素射影空間へのエネルギー密度一定の調和写像を考察したが、このとき、同変調和写像の法ベクトル束のホロノミー既約分解を理解することが重要な鍵となった。今年度は、一般にコンパクト対称空間からグラスマン多様体への同変調和写像の法ベクトル束のホロノミー分解の記述に成功した。調和写像のモジュライ空間を記述するdo Carmo-Wallach理論の一般化における、条件の整理はかなり評価できると思われる。球面の場合には普遍商束の自明化を与える切断が、また位置ベクトルともみなせる点が考察を著しく簡単にしていたが、重要なのは普遍商束に与えられた接続であるという視点を明確にできたからである。しかもこの条件は球面の普遍商束の階数が1であることと合わせれば、do Carmo-Wallacの条件と同値なものであり、球面の場合であっても接続が陰に重要な役割を果たしていることを確認できたからである。本研究課題においては最重要な結果のひとつであると言える。また、複素グラスマン多様体の複素部分多様体の研究においても、常にYang-Mills接続を念頭に置いている。この部分多様体とゲージ理論との関連は今後も発展させるべき課題であると思われるので、ゲージ理論的視点からRosの結果を一般化できたことは評価に値すると思われる。リーマン多様体からグラスマン多様体への写像に付随するベクトル束の接続、曲率に条件を課すということは、接束以外にも、考察すべきベクトル束が存在することを強調できた点で本研究の目的の一つを達成できたように思っている。最後に調和写像のモジュライ空間を記述するということは、一般化されたdo Carmo-Wallach理論の威力を示すためにも、そして本研究の進展のためにも重要であるので、今後も発展させていきたいと思っている。ゲージ理論的な観点が、写像や部分多様体の研究にとって、新しく重要であることを様々な立場から、強調しうる結果が出ている現状を鑑みるに、本研究課題の目的をかなりの程度まで達成できていると確信している。上記した例外的な等径関数に対する等径部分多様体の不変量を求められた点はかなり評価できると思われる。
日・韓・米国における教師教育の改善に関する国際比較研究

研究一年目にあたる平成10年度では,まず各国における教師教育の現状について調査するとともに,21世紀の教師がどのような資質を備えるべきかについて,国際的な比較検討を通じて模索した。とりわけ各国において,望ましい教員の資質をどのように捉えているかを調査することを念頭において研究する旨を協議した。その成果を受けて,研究二年目にあたる平成12年度では,昨年度に依頼した調査をもとに,「教師に必要な資質能力に関する国際比較研究-日本,韓国,米国における教師の態度の比較-」を実施し,その結果を国際会議において比較・検討した。その結果,全ての国において子どもの行動を理解する能力,教育への情熱が最も重要であるとされた。それに対して,外国の人とのコミュニケーション能力や情報リテラシーなどはいずれにおいてもあまり重要視されていないことが明らかになった。また,各国の事情により,他の項目については重要視する度合がばらついていることが指摘された。とりわけ,日本においては教育技術よりも,教師の人間性や体験といった人格そのものに重点がおかれていることが他国と較べて際立っていた。また,その結果をもとにさらに米国・韓国において視察ならびに調査が行われ,なぜ各国の特徴がそのようにあらわれたかについて,詳細に分析された。そこでは,米国ならびに韓国での学校教育のあり方や制度の違いによるものが,調査結果にあるような差異を生んだことが指摘された。研究の結果については冊子体の報告書にて報告される他,兵庫教育大学の紀要類ならびに米国・韓国においても出版・発表する機会を得るよう,計画されている。研究一年目にあたる本年度では,まず各国における教師教育の現状について調査するとともに,21世紀の教師がどのような資質を備えるべきかについて,国際的な比較検討を通じて模索することとした。米国における調査では,実習校と大学の関係について研究協力者である附属小学校教諭と共にそのシステムについて視察した。また,大学における教員養成に際して情報教育の果たす役割と構成を調査した。さらに現在日本において関心の高いスクールカウンセラーについて,大学での養成と現場での任用についても示唆を得た。同時に,質問紙による調査を依頼した。韓国における調査では,学部教員養成校における実習のあり方について研究協力者である附属中学校教諭と共に視察を行った。特に今後の質的調査における指針を得るものとして,大学ならびに教育現場の教員との交流を持ち,研究協議ならびに意見交換を行った。次年度における調査研究は,日本においてなされた分析結果をもとに,さらに聴き取り調査等を含めた質的データを収集し,さらなる調査を遂行することとなった。
ヒマラヤ産木本植物の木材組織の系統学的研究

平成4年度は前年度からの継続である利点を生かして,年度初めの4月26日に日本を発ち,現地共同研究機関であるネパール森林土壌保全省森林植物調査局と協議,準備を重ね,5月6日からネパール極東部のタプレジュン県を中心とした地域の調査に入った。調査は毎日徒歩で移動しながら幕営し,踏査路に沿って植物相の記載をおこない,鋸,鑿,ハンマーを用いて樹木から木材組織サンプルを3センチ角程度のブロックとして取りだし,その樹木の証拠標本としてのさく葉標本の採集,分類・形態学的研究のための組織固定標本,植物相及び分類学の研究のためのさく葉標本採集,などを7月7日までの63日間行った。その後カトマンズに戻って相手研究機関と調査データ,標本の整理,研究の打ち合せ等を行い,7月21日に帰国した。この現地調査において木材組織標本は約540点,組織固定標本は200瓶,さく葉標本は12,000点を得た。木材組織標本は現在金沢大学にて木材組織プレパラートを作成中であり,各標本について10セットづつ作っている。これらの複標本は鈴木三男らのこれまでの収集標本と同様に,国内では金沢大学,東京大学総合研究資料館,農水省森林総合研究所などに,国外では相手研究機関のネパール森林土壌保全省森林植物調査局の国立さく葉標本館,アメリカ合衆国林業試験場,イギリスのキュー植物園,オランダの王立さく葉標本館などに寄贈され,広く国内外の研究者の利用に供せられる。また,さく葉標本は東京大学総合研究資料館において同定作業が進められ,同資料館とネパール森林土壌保全省森林植物調査局の国立さく葉標本館に標本を収蔵し,それらの複標本は国内外の研究機関に配布される。本年度及び昨年度の現地調査で得られた試料を基に,これまでの調査で得られた試料も含めて行われた木材解剖,植物形態・分類・生態学など諸分野の研究の成果は第10項の研究発表の欄に記載されている。これらは本年度末までに投稿するに至ったもので,現在なおも新たな成果が上がりつつあるが,それらはここに記載されていない。森林相の生態学的調査、植物相解明のための植物採集、木材組織標本の収集を、ネパ-ルの東部及び極西部、それにブ-タン西部で行った。ネパ-ルでは東部隊と本隊の2隊に分かれ、前者はアルン川の東方の山岳域を、後者はカルナリ川より西の地域を、それぞれ約55日、40日にわたり毎日徒歩で移動しながら調査した。その結果、木材組織標本を約450点、分類学及び植物地理学用の〓葉標本を12000点、分類学用の組織固定標本300点を採集し、また、森林群落調査を15地点で行った。これらの標本は現在各分担者が整理し、また、プレパラ-トの作成、観察を行い、また、群落調査結果についてはデ-タの取りまとめを行い、その一部については既に学会誌に投稿を始めた。なお、本研究の直接の成果ではないが、Himalayan Plantsの第2巻(東大出版会)が刊行され、その中に研究代表者らのネパ-ルの木材解析の一連の研究の成果が発表されている。また、そこで作成された木材組織プレパラ-トが国内及び相手国であるネパ-ルはもちろんのこと、米国、イギリス、オランダの然るべき研究機関に寄贈され、貴重な研究試料として歓迎されている。本研究の成果品も同様に配布される予定である。

ブ-タンに関してはネパ-ルと同様の現地調査を行うべく予備調査を行った。関係諸機関と交渉をおこない、また現地調査の方法の検討のため、2週間にわたりフィ-ルド調査を行ったが、その結果、調査それ自体は可能なものの、やはり現状では自由な採集品の持ち出しは困難であり、次年度(平成4年度)の本調査は見送らざるを得ないとの結論に達した。その結果、次年度予算でこれまで入域が不可能であったネパ-ル極東部地域が1991年10月から入域が可能になったのを受けて、そこで現地調査を行うことを計画している。
肝再生置換療法の臨床応用の為のIn vivoプラント確立の橋渡し研究

ICG蛍光法による小型肝細胞の同定と分離にむけての継代培養条件(増殖促進因子の探索、細胞外基質の検討、成熟化誘導)の検討を行った。最終的には1ヒト肝幹・前駆細胞のICG蛍光によるマクロ同定法の開発2In vivoプラントによるドミノ移植用細胞分離を適時進め、ヒト小型肝細胞移植による再生置換療法の確立3ハイブリットキメラ動物に適用し、移植細胞による非ウイルス性肝硬変に対する線維化溶解治療の開発を目指しているが、最終目標に向けての基礎研究として動物実験を行った。肝前駆細胞を培養していくと形態の異なるコロニーが形成されてくることが見られた。コロニーを構成する細胞の大きさや形態が異なることに注目した。継代培養に用いた基質は複数基質を合成したものからなっており、それぞれの基質を用いて検討した。また、接着因子もにも注目してどの因子が関わっているかも検討した。継代培養を確立した際の実験でも細胞の大きさには違いがあり、より小型の細胞の方が肝細胞としての機能は高いことを示し、またより増殖能が高いことが分かっていた。今回の検討から、より肝細胞の機能が高い細胞を選択的に培養できる可能性が示された。増殖因子の探索や、成熟化誘導についてはまだ結果は出ておらず引き続き検討していく予定である。今後はより濃密に増殖能の高い肝前駆細胞を選択的に増殖させ、効率よく再生治療に使用可能なドナー細胞の純化法に応用し、安定した肝細胞供給法の開発を目指す。細胞の採取効率が低くより効率的に研究を行うために、培養条件の検討に多くの時間を用いた。結果として、ICGを用いた検討までには至っていない。継代培養による肝前駆細胞の濃縮化を行い、ICG蛍光法による小型肝細胞の同定と分離を行う予定である。試薬等の購入に予算を検討していたが、物品費の購入が予算を大きく下回った。次年度以降で再検討していく予定である。
他者との相互作用が刺激評価に与える影響：事象関連電位による検討

本研究は他者との共行為が自身の行動に影響するかどうかについて事象関連電位(ERP)を用いて検討することを目的としている。30年度は昨年度に引き続きサイバーボール様課題を用いた共行為による自身の行動変化について加齢変化を検討した。本研究で実施するサイバーボール様課題とはPC画面上に正方形を4つ呈示し,その中にボールに見立てた黒色の円がランダムに呈示される。参加者には4つの正方形のうち1つが割り当てられる。2人で課題を共有する場合,もう一方の参加者(共行為者)には別の位置の正方形が割り当てられる。参加者には自分に割り当てられた正方形の中にボールが呈示された(標的刺激)らボタンを押し,他者に割り当てられた刺激(非標的刺激)およびそれ以外の刺激(標準刺激)にはボタンを押さないよう要求される。標的刺激は参加者自身が反応しなければならない刺激であるため,課題を1人で実施した場合(個人条件)と2人で実施した場合(共有条件)ともに,その刺激に対する十分な注意資源の配分が必要となる。それはERPのP3b振幅の大きさで確認された。つまり,標的刺激に対するP3bは個人条件と共有条件で差のないことが示された。この結果は若齢者,高齢者とも同様であった。しかしながら,非標的刺激に対する反応には年齢群間での違いが認められた。他者刺激,すなわち非標的刺激を抑制しているかどうかを検討するために測定したno-go P3は,両年齢群で個人条件より共有条件で大きく認められた。一方,共有条件において,若齢群では非標的刺激に対して標的刺激と同様の大きさのP3bが認められたが,高齢群ではそのような非標的刺激に対する大きなP3bは認められなかった。これらを総合すると,両年齢群とも他者との共行為により他者の課題表象は自動的に形成するが,その意識的な制御に関しては加齢変化が認められることが示唆された。平成30年度は平成29年度に引き続き,サイバーボール様課題を用いて他者との共行為が自身の行動に与える影響について検討した。特に,その加齢変化に注目し,分析を見直し,再分析をするなどして研究を進めた。新しい分析結果から考察を深め,それを論文にまとめる作業も進み,現在は英文誌へ投稿し審査中となっている。その一方で,この論文執筆を通して,当初の研究計画で示した運動準備電位(ボタン押しをしようとしたときに誘発される電位)についての検討が不十分であることが明らかになってきた。したがって,本研究を継続して行い,共行為における他者刺激への運動準備について今一度検討する必要があると考える。今後の研究は平成30年度の研究成果から明らかになった本研究における不十分な点を改善し,これまでの研究成果をさらに発展させるように進める。これまでの研究成果を踏まえると,運動準備電位を明確に見るためには,現在の実験課題で使用する刺激材料では不十分なのではないかと考えた。従来,運動準備電位について検討している研究が主に使用しているフランカー刺激の方が,明瞭な電位を惹起させるだろうと推測される。そこで今後は刺激を見直して実験をする必要があると考える。また現在は課題が単調であるにも関わらず1人の課題遂行時間が30分程度であり,課題に対する慣れが出ていることが懸念される。そこで,新たに実施する実験では実験の進め方,一つの課題の長さなども考慮する必要があると考える。今後の研究はこれらの点に主眼を置いて進めていく。3刺激オッドボール課題を2人で遂行する実験からスタートした。この実験では2人の参加者が同時に課題を遂行する共有条件と1人で課題を遂行する個人条件を設定した。一方の参加者は900 Hzの音に対して,もう一方の参加者は1200 Hzの音に対してボタン押し反応をした。いずれも各参加者の標的刺激となる。また,他者の音は自己の課題遂行には関係のない非標的刺激となる。残る500 Hzには2人の参加者が反応した。この実験はKato, Yoshizaki, & Kimura(2016)の追試であり,続いて行う新しい実験パラダイムに移行する前に,他者刺激に対するERPのP3b成分の振る舞いが頑健に現れることを確認するべく行った。非標的刺激のP3b振幅が個人条件よりも共有条件で大きくなれば,他者刺激に対しても注意資源が配分されたこととなる。つまり,自分に関係のない刺激に対しても処理をしていることが推測される。結果はこの通りとなり,続く3刺激オッドボールパラダイムを基礎にサイバーボール課題を組合せた実験を行った。サイバーボール様課題ではPC画面上に4つの四角を呈示し,その中にボールがランダムに呈示される。4つの四角のうち1つが自分に割り当てられる。自分に割り当てられた四角の中にボールが呈示された(標的刺激)らボタンを押す。相手の参加者には別の四角が割り当てられ,そこにボールが呈示される場合(非標的刺激),残る2つの四角にボールが呈示された場合(標準刺激)に対してはボタンを押さないことが課題であった。大学生を対象に実験を行ったところ,非標的刺激に対するP3b振幅は個人条件よりも共有条件で増大した。この結果は上記の先行実験結果と合致し,他者との課題共有は他者刺激への関心を高めることが示唆された。先行研究の追試により,3刺激オッドボール課題を他者と共有して遂行する事態において,ERPのP3b成分が他者刺激に対する評価を頑健に示す指標であることが確認できた。