hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異なる遺伝子背景に起因する抗核抗体値上昇機構の解析

我々は、当初、抗核抗体価の上昇を指標として、C57BL/6系統の遺伝子背景(Apcs-/-; 129/Sv//Ev ×C57BL/6)に存在する129/Sv//Ev領域{D1Mit36(76.73cM)からD1Mit115(82.78cM)}の免疫に関係する遺伝子群をランダムに20遺伝子、ゲノム編集法で破壊する予定でいた。従って、同じように、ゲノム編集法で破壊した遺伝子が、抗核抗体価の上昇に関わる遺伝子であるか否かが解るが、抗核抗体値上昇の原因であるとは結論出来ないと解った。加えて、抗核抗体値上昇の原因が遺伝子のみとは、かぎらない。miRNAの可能性もあり、転写因子が結合する結合配列の可能性もある。したがって、Apcs-/- C57BL/6系統の遺伝子背景(129/Sv//Ev領域)をゲノム編集の手法を用いて、削っていくこと方針転換した。闇雲にApcs-/- C57BL/6系統の遺伝子背景(129/Sv//Ev領域)を削っていくことには抵抗がある。地図のようなものを文献からさがした。これらの文献を参考にして、削る領域を決定する。手法は、Floxを導入することにした。Creの発現により、削る組織を調整できる。C57BL/6系統の遺伝子背景(Apcs-/-; 129/Sv//Ev ×C57BL/6)に存在する129/Sv//Ev領域{D1Mit36(76.73cM)からD1Mit115(82.78cM)}をゲノム編集の手法を用いて、削っていく。また、比較のために、C57BL/6においても、同様にApcs-/-として、相同領域を削っていく。抗核抗体値上昇のみを指標とすると、マウス作製後、9ヶ月以上待たないといけない。作製したそれぞれのマウス肝臓切片を培養し、IL6で刺激する。その切片からRNAを抽出して、抗核抗体値上昇(炎症)に関係する遺伝子のqPCRを行う。これらの文献を参考して、Floxを導入して、その129/Sv//Ev領域{D1Mit36(76.73cM)からD1Mit115(82.78cM)}を削り、作製したマウス肝の切片を培養する。IL6で刺激して、抗核抗体値上昇に関連する遺伝子発現をqPCRで比較する。
感音難聴者のミオシンVIIA遺伝子変異のスクリーニングと遺伝子診断

感音難聴原因遺伝子の分子モーターであるミオシンVIIA遺伝子変異を、遺伝性非症候群性感音難聴者ならびに原因不明の感音難聴者において同定し、その経過を追跡する研究を行った。当該期間中に当科外来を受診した81家系114症例の原因不明の遺伝性両側性感音難聴症例を対象にした。ミトコンドリア遺伝子3243変異が2家系2症例、ミトコンドリア遺伝子1555変異が1家系1症例においてそれぞれ同定された。しかしながら、ミオシンVIIA遺伝子変異は同定されなかった。以前に同定したミオシンVIIA遺伝子変異が既知のDFNA11家系においては、当該期間中に純音聴力検査、耳音響放射検査、語音明瞭度検査、アブミ骨筋反射検査、聴性脳幹反応検査そして温度眼振検査などの検査を行った。その結果、純音聴力検査では全例が左右対症性の両側感音難聴を呈していた。オージオグラムのパターンは、高音漸傾型あるいは平坦型であった。1年に平均0.2から2.1dBの聴覚閥値の悪化がみられた。耳音響放射は全例で同定されなかった。最高語音明瞭度は、平均純音聴力が50dBより良好であれば良好であったが、平均純音聴力検査が60dBを越えると、70%以下に低下していたアブミ骨筋反射検査は陽性で、迷路性難聴の指標のひとつである補充現象は陽性であった。聴性脳幹反応検査では第1波もしくは第V波の潜時延長を半数で認めた。温度眼振検査でも半数に前庭機能の低下が同定されたが、自発眼振ははっきりせず、いずれの症例も自覚的めまいはなかった。感音難聴原因遺伝子の分子モーターであるミオシンVIIA遺伝子変異を,遺伝性非症候群性感音難聴者ならびに原因不明の感音難聴者において同定する研究を行った。53家系82症例の原因不明の遺伝性両側性感音難聴症例を対象にした。ミトコンドリア遺伝子3243変異が2家系において同定された。ミオシンVIIA遺伝子変異は同定されなかった。ミオシンVIIA遺伝子変異が既知のDFNA11家系において,純音聴力検査,語音明瞭度検査,耳音響放射を測定した。その結果,全例が左右対症性の両側感音難聴を呈していた。オージオグラムのパターンは,高音漸傾型あるいは平坦型であった。1年に平均0.2から2.1dBの聴覚閾値の悪化がみられた。最高語音明瞭度は,平均純音聴力が50dBより良好であれば良好,平均純音聴力検査が60dBを越えると,70%以下に低下していた。3症例に聴性脳幹反応検査を施行し,2症例で第I波の潜時延長、1症例で第V波の潜時延長を認めた。5症例で温度眼振検査を施行し,3症例は前庭機能の低下が同定された。3症例は自発眼振がみられたが,いずれの症例も自覚的にめまいを訴えなかった。ミトコンドリア遺伝子3243変異が同定されているMELAS症候群の側頭骨組織から,ミトコンドリア遺伝子変異3243を検出した。同症例の病理組織学的研究では,蝸牛血管条とラセン神経節細胞の変性を証明した。興味深い点は,蝸牛内・外有毛細胞は比較的良好に保存されていた。一方,前庭では半規管ならびに耳石器共に高度の感覚細胞の消失がみられた。ミトコンドリア遺伝子3243変異による内耳組織変化の報告としては世界で初めてであり,遺伝子変異がどのような内耳の組織学的変化を生じさせるのか貴重なデータである。

感音難聴原因遺伝子の分子モーターであるミオシンVIIA遺伝子変異を、遺伝性非症候群性感音難聴者ならびに原因不明の感音難聴者において同定し、その経過を追いかける研究を行った。当該期間中に当科外来を受診した28家系32症例の原因不明の遺伝性両側性感音難聴症例を対象にした。ミトコンドリア遺伝子3243変異が1家系1症例、ミトコンドリア遺伝子1555変異が1家系1症例においてそれぞれ同定された。しかしながら、ミオシンVIIA遺伝子変異は同定されなかった。以前に同定したミオシンVIIA遺伝子変異が既知のDFNAll家系においては、引き続き当該期間中に純音聴力検査、耳音響放射検査、語音明瞭度検査、アブミ骨筋反射検査、聴性脳幹反応検査そして温度眼振検査などの検査を行った。その結果、純音聴力検査では全例が左右対症性の両側感音難聴を呈していた。オージオグラムのパターンは、高音漸傾型あるいは平坦型であった。1年に平均0.2から1.9dBの聴覚閥値の悪化がみられた。耳音響放射は全例で同定されなかった。最高語音明瞭度は、平均純音聴力が50dBより良好であれば良好であったが、平均純音聴力検査が60dBを越えると、70%以下に低下していた。アブミ骨筋反射検査は陽性で、迷路性難聴の指標のひとつである補充現象は陽性であった。聴性脳幹反応検査では第I波もしくは第V波の潜時延長を半数で認めた。温度眼振検査でも半数に前庭機能の低下が同定されたが、自発眼振ははっきりせず、いずれの症例も自覚的めまいはなかった。
マイクロばね状セラミック・ファイバ-の機械的特性

1.はね状ファイバ-の引張り強度測定合成したばネ状窒化とばね状カ-ボンファイバ-の機械的特性を測定するためには、ファイバ-の直径が小さいために100300mgの荷重が必要である。今回考察した測定装置を用いた方法、即ち、傾斜台の上に顕微鏡をのせ、荷重として用いたカバ-グラスの荷重が角度の関数としてファイバ-に除々に加わり、ばね状ファイバ-の伸びと荷重との関係および、切れるときの引張り強度を求めることができた。2.直線状ファイバ-の引張り強度測定法100mg以下の荷重でも切れるような直径24μmの直線状セラミックファイバ-の引張り測定にも最近成功した。次のような改良を行った。最大静止摩擦力をできるだけ小さくするために、小さなカバ-グラスの上に約500mg入る軽いカプセル12個をつけ、顕微鏡を80°傾斜させた後、約1mgのアルミナ粒子を1個ずつカプセル中に入れ、切れたときの最大荷重をmgのオ-ダ-まで精度よく測定する。一方、ファイバ-の切れたところの断面をSEMにより精度よくファイバ-の断面積を測定し、引張り強度の詳しいデ-タ-を実験的に求めることができた。3.カ-ボンファイバ-と硫酸マグネシウムの測定結果700°Cで調整したカ-ボンファイバ-の引張り強度は約100kg/mm^2であった。このファイバ-を1000°Cで熱処理されたものは約200kg/mm^2となり、2800°Cで熱処理されたファイバ-は約300kg/mm^2と強度を増すことがわかった。次に硫酸マグネシウム単繊維で、直径420μm、長さ2001000μmのものについての実験のデ-タ-も得られた。1.ばね状ファイバ-の引張り強度測定合成したばね状窪化ケイ素とばね状カ-ボンファイバ-の機械的特性を測定するためには、ファイバ-の直径が小さいために100300mgの荷重が必要である。一方、ファイバ-の切れたところの断面をSEMによる精度よくファイバ-の断面積を測定し、引張り強度の詳しいデ-タ-を実験的に求めることができた。このファイバ-を1000°Cで熱処理されたものは約200kg/mm^2となり、2800°Cで熱処理されたファイバ-は約300kg/mm^2と強度が増すことがわかった。次に硫酸マグネシウム単繊維で、直径420μm、長さ2001000μmのものについての実験デ-タも得られ、これらの結果については平成3年5月にセラミックス協会で研究発表を行う予定である。

1.直線状セラミックファイバ-の引張り強度の測定前年度はコイル状ばねの窒化ケイ素とカ-ボンコイルの機械的特性について報告した。今年度は硫酸マグネシウム学繊維とカ-ボンファイバ-の引張り強度の測定を行った。この単繊結は直径420μm,長さ200500μmであり,これを考案した測定装置(軽量カプセルと傾斜台を用いた装置)を用いて測定した。引張り強度は約40kg/mm^2であった。この結果は,セラミックス協会で発表し,論文としてアメリカンセラミック誌に掲載される予定。また,ピッチ系等方性,異方性カ-ボンファイバ-についても引度測定を行った。前者は約100kg/mm^2の強度であった。後者については高温で熱処理することによって,強度は約300kg/mm^2と強くなった。さらにこのファイバ-の高分解能電子顕微鏡観察により格子像を撮ることができた。2.カ-ボンファイバ-のヤング率の測定直径3μm,長さ約1mmのカ-ボンファイバ-の試料の上に長さ5μm以下,直径約1μmのウィスカ-を目印として,試料の両端近くにのせる。85°傾斜させた後,カプセルの中へアルミナ粒子100mgを加う,そのつど試料の写真を撮る。印画紙にできるだけ大きく焼付けて,100分の1の精度の読み取り顕微鏡を用いて数点読み取る。このようにして得られたデ-タ-を右図に示す。点線で示した勾配とSEMで撮った写真から求めた断面積の値から,カ-ボンファイバ-のヤング率E≒9.4×10^3kg/mm^2が得られた。
臍帯血ファージライブラリーを応用した各種癌抗原に対するヒト抗体作製法の開発〜癌特異的抗体免疫療法への応用をめざして〜

最近の遺伝子工学界の話題として、小動物の血液から取り出したcDNAライブラリーからPCR法にて増幅させた可変領域のライブラリーを作製して、それを一本鎖抗体の形でファージに組み込んだファージライブラリーの応用があげられる。ファージライブラリーを用いたファージ提示法とは、様々なポリペプチドが繊維状ファージのコートタンパク上に融合タンパク質として提示される技術である。ランダム化した巨大な遺伝子ライブラリーから、迅速かつ効率的に目的分子に対して高い結合活性を持つ配列を選択できることから、このファージ提示法はライブラリーからの選択において実に有用である。今回は、腫瘍に対する特異性の高い抗体免疫療法に使用する、各種癌抗原に対応するヒト抗体の作製をおこなった。外界に対する免疫の少ないヒト臍帯血から、潜在的に保有されている抗体の可変領域の遺伝子ライブラリーを作製し、これを一本鎖抗体の形でファージ表面に提示して、ELISAプレートに固相化した抗原を用いてパニングを行い、抗原に強く反応するファージを選択した。この選択した可変領域の遺伝子を利用して一本鎖抗体またはFv断片の形で作製した。すなわちMUC1エピトープをELISAプレートに固相化して、ペプチドと結合していたファージを回収した。選択されたファージをLBプレートにまいて、出現するシングルコロニーに対応するファージも調製して、ELISA反応を行った。発色の強いファージに対応するファージミドベクターにSequencingを行い、可変領域の塩基配列を調べた。同時に、一本鎖抗体の遺伝子を大腸菌で分泌発現させた。分泌発現した一本鎖抗体はIMACにて精製を行い、さらにゲル濾過にて単一に分離精製をこころみた。抗Histag抗体を用いたWesternblottingにてその発現を確認した。我々の樹立した肝外胆管癌細胞株TFK-1は高頻度にMUC1を発現している。この細胞株を用いて、Flowcytometryにて抗His tag抗体で結合能を測定した。各種癌抗原に対応するヒト抗体の作製を行うため外界に対する免疫の少ないヒト臍帯血を採取して比重遠心法により末梢血単核球分画を分離した。さらにナイロンメッシュに通してリンパ球だけを分離した。Dynabeads oligo(dT)25でリンパ球に含まれる全mRNAを抽出した。抽出したmRNAはただちにfirst strand cDNA synthesis kitによりcDNAに変換した。これを鋳型にして、ヒト抗体の可変領域を増幅することが可能であるヒトプライマーミックス(鐘紡)を用いて1stPCR反応を行った。増幅された遺伝子をアガロースゲル電気泳動で精製して、これを鋳型にして、その両端に制限酵素サイトを導入するプライマーミックスを用いて2nd PCR反応を行った。2nd PCRで増幅した遺伝子は再び精製後、両端に導入された制限酵素で消化した。バクテリオファージM13のgeneII遺伝子の上流に一本鎖抗体の形での遺伝子が組み込まれているファージミドベクターpTZを利用して、制限酵素で消化した2nd PCRにて増幅した重鎖、軽鎖の可変領域遺伝子ライブラリーをsubcloningした。得られたファージミドベクターを用いてエレクトロポレーション法により大腸菌JM109株を形質転換した。ファージミドベクターにはアンピシリン耐性遺伝子が含まれており、アンピシリン入りのLBプレート上のコロニーの発現により、大腸菌が正しく形質転換されていることを確認した。形質転換したファージミドにはファージを構成する蛋白質の一部の情報しか含まれていないためファージミドに含まれていない部分の蛋白質の情報を持つヘルパーファージM13KO7を感染させ、ヘルパーファージの感染した菌体のみを得るため、カナマイシンを付加した。大腸菌に感染したファージは培地中に分泌されるため、ここから20%PEG6000,2.5M NaClを用いてファージを調製した。このようにしてヒト抗体可変領域ライブラリーをポリぺプチドリンカーで連結したファージライブラリーが得られた。抗Histag抗体を用いたWestern

blottingにてその発現を確認した。我々の樹立した肝外胆管癌細胞株TFK-1は高頻度にMUC1を発現している。この細胞株を用いて、Flowcytometryにて抗His tag抗体で結合能を測定した。
ハイクオリティ原子層ヘテロ構造の作製とバレーフォトニクスデバイスの創製

本研究では、二次元半導体を用いたバレーフォトニクスデバイスの作製に向けた基盤技術の開発を行った。具体的には、高結晶性の二次元半導体(MoS2, WS2など)の結晶成長法を確立し、さらにそれらを六方晶窒化ホウ素(hBN)上へ積層させる、あるいはhBNで包み込んだ構造(hBN/二次元半導体/hBN)の作製法も確立した。これらを確立する過程で、独自の化学気相成長法の装置を立ち上げるとともに、ズームマイクロスコープとステッピングモーターを組み合わせたマニピュレーションシステムを開発した。フォトニクスデバイス応用に向けた基礎研究としてこれら独自装置を用いて作製した二次元半導体の光学応答を調べたところ、励起子分子からの発光が顕著に現れることを見出した。これは、今回作製した高品質資料では励起子の移動度が高いため拡散長が長くなり、励起子同士の衝突が促進されたためであると考えられる。さらに、異種の二次元半導体を積層させた積層ヘテロ構造についても発光分光を詳細に行ったところ、電子と正孔が層間で分離した種々の層間励起子からの発光を観測した。今回用いた二次元半導体はエネルギーの近いバレーで構成される電子状態をもっており、光励起によって異なるバレーに電子と正孔が同時に生成する。このような状況では、種々の異なる層間励起子が生成し、それらが光学応答に重要な寄与をすることがわかった。以上に加えて、円偏光分解発光分光によってバレー偏極の測定も行い、今回作製した種々の物質においてバレー偏極が実現できることも確認した。以上の研究を通して、バレーフォトニクスデバイスへ向けた基盤技術を確立することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、最終的なデバイス構造を作製するために必要となるヘテロ積層構造の構築法の確立を中心に研究を進めた。まず、ヘテロ積層構造の個々の構成要素となる単層の遷移金属ダイカルコゲナイド(単層TMD)の合成法の改良を行った。具体的には、既存のMBE装置にロードロック機構を取り付け、チャンバーの真空度を一桁改善するとともに、合成実験後に基板の温度が合成温度から室温まで下がることを待たずに基板の交換ができるようにした。これによって、実験のスループットが飛躍的に改善した。さらに、既存のCVD装置にも改良(異なる原料を流路を分けて供給する)を加えることで、これまで問題となっていた基板に到達するまでに起こる原料の余計な反応を抑え、安定してTMDの成長が出来るようになった。上記の改良MBEおよびCVD法によって合成した単層TMDを用いて、自作のマニピュレーションシステムによる六方晶窒化ホウ素(hBN)とのヘテロ積層構造(hBN/TMD/hBN)を作製した。作製したヘテロ積層の試料は、本研究課題で新たに導入した高感度電子冷却CCDカメラを備えた蛍光イメージングシステムを用いてその蛍光像を観察し、蛍光強度とその分布からクオリティを迅速に評価した。クオリティ評価に基づいた作製法の改良を通して、TMDのヘテロ積層構造を高品質に作製することが可能となった。また、蛍光像の観察に加えて、評価の一環で行った低温での分光測定(蛍光スペクトルの即知恵)から、励起子分子の生成や層間励起子の微細構造の観察など、当初は予期していなかった興味深い光応答を見出した。申請当初に予定していたMBEおよびCVD装置の改良は予定通りに終え、それらを用いたTMDの成長は順調に進んでいる。さらに、予定していた装置の準備(高感度電子冷却CCDカメラを組み込んだ蛍光像観察システム)も終え、それを用いた試料の評価が順調に進んでいる。新装置を用いた試料作成と、新測定システムを用いた試料クオリティの評価が上手く噛み合い、初年度に予定していた試料作成技術の確立が進んだ。また、当初予定していなかった、作製したヘテロ積層構造の低温分光測定を通した新たな知見も得られている。以上のことから、当初の計画以上の進展していると判断した。本年度は、昨年度に続き最終的なデバイス構造を作製するために必要となるヘテロ積層構造の構築法の確立を進めるとともに、極低温における顕微分光システムの立ち上げを行った。以下、具体的な研究内容に付いて概要を示す。昨年度に改善した装置を用いて結晶成長をした単層の遷移金属ダイカルコゲナイド(単層TMD、ヘテロ積層構造の個々の構成要素)を用いて、オールドライ転写法による積層構造の作製を検討した。このプロセスでは、六方晶窒化ホウ素(hBN)を使ったドライピックアップ&転写を連続して行うことで、ヘテロ積層構造を作製する。この場合、hBNによって単層TMDが覆われてしまうため、電子線リソグラフィとリアクティブイオンエッチングによって予めhBNへコンタクトホールを設けておく方法を採用した。この新たに導入したプロセスを用い、hBN/WS2/hBN, hBN/MoSe2/hBNおよびhBN/MoS2/hBNのヘテロ積層構造を作製することに成功した。作製したヘテロ積層構造では、WS2において室温でのキャリア移動度が50 cm2/vs程度と良好な特性を示し、発光分光スペクトルでは、hBN/MoSe2/hBNでは10 Kで半値幅が4 meV以下という極めてシャープな発光が現れた。これらは、作製した試料が高品質であることが示している。これらヘテロ積層構造を評価するため、昨年度に導入した高感度電子冷却CCDカメラに加えて、EMCCDを新たに導入し、それとクライオスタットを組合せた高感度極低温イメージングシステムを構築した。

これを用い、極低温までの励起子拡散の観測を行ったところ、界面ラフネスによる散乱で励起子移動度が制限される量子井戸とは異なる挙動を観測することに成功した。申請当初に予定していたMBEおよびCVD装置の改良は予定通りに終えたのち、それらを用いて成長したTMDを用いたヘテロ積層構造の作製は順調に進んでいる。さらに、予定していた装置の準備(EMCCDを新たに組み込んだ極低温蛍光イメージングシステム)も終え、それを用いた試料の評価が順調に進んでいる。オールドライピックアップおよび転写法をベースとするヘテロ積層構造作成と、新測定システムを用いた観測が上手く噛み合い、新たな知見が得られつつある。以上のことから、おおむね順調に進展している判断した。本研究では、二次元半導体を用いたバレーフォトニクスデバイスの作製に向けた基盤技術の開発を行った。具体的には、高結晶性の二次元半導体(MoS2, WS2など)の結晶成長法を確立し、さらにそれらを六方晶窒化ホウ素(hBN)上へ積層させる、あるいはhBNで包み込んだ構造(hBN/二次元半導体/hBN)の作製法も確立した。これらを確立する過程で、独自の化学気相成長法の装置を立ち上げるとともに、ズームマイクロスコープとステッピングモーターを組み合わせたマニピュレーションシステムを開発した。フォトニクスデバイス応用に向けた基礎研究としてこれら独自装置を用いて作製した二次元半導体の光学応答を調べたところ、励起子分子からの発光が顕著に現れることを見出した。これは、今回作製した高品質資料では励起子の移動度が高いため拡散長が長くなり、励起子同士の衝突が促進されたためであると考えられる。さらに、異種の二次元半導体を積層させた積層ヘテロ構造についても発光分光を詳細に行ったところ、電子と正孔が層間で分離した種々の層間励起子からの発光を観測した。今回用いた二次元半導体はエネルギーの近いバレーで構成される電子状態をもっており、光励起によって異なるバレーに電子と正孔が同時に生成する。このような状況では、種々の異なる層間励起子が生成し、それらが光学応答に重要な寄与をすることがわかった。以上に加えて、円偏光分解発光分光によってバレー偏極の測定も行い、今回作製した種々の物質においてバレー偏極が実現できることも確認した。以上の研究を通して、バレーフォトニクスデバイスへ向けた基盤技術を確立することができた。今後は、当初の予定通り、初年度に確立した装置および手法を用いてヘテロ積層構造の作製とクオリティの改善を続けるとともに、デバイス作製とその電子物性測定を行う。すでに本年の4月にはデバイスを試作し、その基礎的な電子物性評価を行っている。今後は、TMDに由来する特異な電子物性の観測を進める。今年度の前半は、デバイスの試作と電子物性を中心に検討を行い、後半からpn接合の作製を進め、最終的な目標であるTMDの特性を活かした発光デバイスの実現へと繋げていく。今後は、当初の予定通り、初年度および二年目に確立した装置および手法を用いてヘテロ積層構造の作製を続けるとともに、分光および電子物性測定の結果をフィードバックすることでクオリティの改善すすめる。
大学選択の理論・実証的分析

大学への出願行動を,入学による期待効用を最大化する受験生の離散選択問題として定式化する.また,大学側の受験機会の変更や教育内容の変更がこうした出願校および入学校選択に及ぼす影響を明らかにする.また,実際の出願数を計量的に分析することを通じて,受験生の大学への選好を明らかにし,受験生から見た大学の評価がどのような観点からなされているかを明らかにする.またこの結果を用いて,近年見られる大学の合併や学部組織の改組を,厚生の観点から評価する.本研究では,受験生の出願行動を離散選択問題として定式し,彼らの期待効用最大化の結果として説明することを試みている.その上で,大学側の受験機会設定の変更や教育サービスの変更が出願行動にもたらす影響を明らかにし,さらにはこうした変更についての受験生の観点からの評価を定量的に与えようというものである.本研究のアプローチは,理論的な側面と実証的な側面がある.前年度に続き本年度は,同日実施であるため併願を考慮する必要のない国公立大学の前期日程の出願について,それぞれの側面から検討を加えた.理論的な側面としては,出願行動を決定する期待効用の定式化を行った.出願した大学に入学することによって得られる効用は,その大学に出願した上で入学試験に合格し,入学したという条件の下で得られるものである.特に入学試験の合否は受験生にとっては結果を得るまでは確率的捉えるしかない.そこで,他の受験生の出願状況を与件としたときの,センター試験スコアによる条件付きの合格確率を考え,これを考慮した出願大学選択をモデル化した.さらに,このような受験生の行動の下で,結果としてどのような均衡が得られるかについて理論的な検討を加えた.実証的な分析のためには,過去に実現した出願者と彼らの合否,また大学入学により期待される効用を説明する各大学の教育サービス等に関する情報を収集することが必要となる.今回は対象となる国立大学について,受験予備校が公開するセンター試験得点と出願及び合否に関する情報を分析できるよう収集,整理及び加工を新たに公表された結果についても追加して行った.これらの作業を通じて得られた複数年の結果を統一的に分析するための統計モデルの検討を進めた.本研究では,受験生の出願行動を離散選択問題として定式し,期待効用最大化の結果として説明することを試みている.その上で,大学側の受験機会設定の変更や教育サービスの変更が出願行動にもたらす影響を明らかにし,さらにはこうした変更についての受験生の観点からの評価を定量的に与えようというものである.本研究のアプローチは,理論的な側面と実証的な側面がある.同日実施であるため併願を許さない国公立大学の前期日程の出願を対象に,それぞれの側面から検討を加えた.理論的な側面としては,出願行動を決定する期待効用の定式化を行った.大学から得られる効用は,その大学に出願した上で入学試験に合格し,入学した場合にのみ得られるものである.入学試験の合否は出願時の受験生にとっては既に結果の出たセンター試験の結果に基づいて確率的捉えることしかできない.そこで,他の受験生の出願状況を与件としたときの,センター試験スコアによる条件付きの合格確率を考え,これを考慮して受験生がそれぞれの大学に来たい効用を形成する出願大学選択をモデル化した.さらに,このような受験生の行動の下で,大学が定員を満たすように合格水準を変動させた結果としてどのような均衡が得られるかについて理論的な検討を加えた.実証的な分析のためには,過去に実現した出願者と彼らの合否,また大学入学により期待される効用を説明する各大学の教育サービス等に関する情報を収集することが必要となる.本研究では対象となる国立大学について,受験予備校が公開するセンター試験得点と出願及び合否に関する情報を分析できるよう収集,整理及び加工を行った.整備したデータをもちいて,選択肢を限定したデータセットで出願選択モデルの推定および均衡の計算を行った.大学への出願行動を,入学による期待効用を最大化する受験生の離散選択問題として定式化する.また,大学側の受験機会の変更や教育内容の変更がこうした出願校および入学校選択に及ぼす影響を明らかにする.また,実際の出願数を計量的に分析することを通じて,受験生の大学への選好を明らかにし,受験生から見た大学の評価がどのような観点からなされているかを明らかにする.またこの結果を用いて,近年見られる大学の合併や学部組織の改組を,厚生の観点から評価する.本研究では,受験生の出願行動を離散選択問題として定式し,彼らの期待効用最大化の結果として説明することを試みている.その上で,大学側の受験機会設定の変更や教育サービスの変更が出願行動にもたらす影響を明らかにし,さらにはこうした変更についての受験生の観点からの評価を定量的に与えようというものである.本研究のアプローチは,理論的な側面と実証的な側面がある.本年度は,同日実施であるため併願を考慮する必要のない国公立大学の前期日程の出願について,それぞれの側面から検討を加えた.理論的な側面としては,出願行動を決定する期待効用の定式化を行った.出願した大学に入学することによって得られる効用は,その大学に出願した上で入学試験に合格し,入学したという条件の下で得られるものである.特に入学試験の合否は受験生にとっては結果を得るまでは確率的捉えるしかない.そこで,他の受験生の出願状況を与件としたときの,センター試験スコアによる条件付きの合格確率を考え,これを考慮した出願大学選択をモデル化した.実証的な分析のためには,過去に実現した出願者と彼らの合否,また大学入学により期待される効用を説明する各大学の教育サービス等に関する情報を収集することが必要となる.

今回は対象となる国立大学について,受験予備校が公開するセンター試験得点と出願及び合否に関する情報を分析できるよう収集,整理及び加工を行った.また,大学毎の出願者数,合格者数,学部定員,学生数,教職員数等の情報を一部の学部に絞って,収集整理を行った.本研究では,受験生の出願行動を離散選択問題として定式し,彼らの期待効用最大化の結果として説明することを試みている.その上で,大学側の受験機会設定の変更や教育サービスの変更が出願行動にもたらす影響を明らかにし,さらにはこうした変更についての受験生の観点からの評価を定量的に与えようというものである.本研究のアプローチは,理論的な側面と実証的な側面がある.前年度に続き本年度は,同日実施であるため併願を考慮する必要のない国公立大学の前期日程の出願について,それぞれの側面から検討を加えた.理論的な側面としては,出願行動を決定する期待効用の定式化を行った.出願した大学に入学することによって得られる効用は,その大学に出願した上で入学試験に合格し,入学したという条件の下で得られるものである.特に入学試験の合否は受験生にとっては結果を得るまでは確率的捉えるしかない.そこで,他の受験生の出願状況を与件としたときの,センター試験スコアによる条件付きの合格確率を考え,これを考慮した出願大学選択をモデル化した.さらに,このような受験生の行動の下で,結果としてどのような均衡が得られるかについて理論的な検討を加えた.実証的な分析のためには,過去に実現した出願者と彼らの合否,また大学入学により期待される効用を説明する各大学の教育サービス等に関する情報を収集することが必要となる.今回は対象となる国立大学について,受験予備校が公開するセンター試験得点と出願及び合否に関する情報を分析できるよう収集,整理及び加工を新たに公表された結果についても追加して行った.これらの作業を通じて得られた複数年の結果を統一的に分析するための統計モデルの検討を進めた.計量経済学前年度までは,受験生の出願行動を明らかにするにあたり,判断の根拠となる合格する確率について陽に表現すること無く数値的なアプローチを通じて実現しうる帰結について言及することを試みた.しかし,研究の目標とする大学の入試枠組みの変更や学部の再編などによる出願先の変更について言及すること考慮すると,「出願の均衡」を解析的な表現を持った合格する確率にもとづいて吟味する必要があると考えた.そこで,受験生の選好と彼らのセンター試験の結果について既知である場合について,均衡の導出を試みた.そこで小規模な問題を中心に基本的な特性の整理を行い,より大規模な問題に適用した場合の計算上の問題点を検討した.本研究で取り扱うモデルに関して推定およびシミュレーションを行う段階で,選択確率を数値的に求めるためにシミュレートされた尤度の計算が必要となる.この計算を高速化することを目指してGPGPUによる並列演算の実装を試みた.試験的な実装の下で,目的の演算を実行できるようになったが,計算速度は期待した高速化が達成されなかった.これは,GPGPU用の言語を行列計算ソフトウェアから呼び出す形式で実装したことも一因として考えられ,今後開発環境及び実行環境の再検討とともに,実装するアルゴリズムの最適化を課題として残している.
ハードウェアの解る組込みソフトウェア技術者育成のための実学教育方式の研究

ハードウェア(HW)技術の知識を有する組込みソフトウェア(SW)技術者を育成する教育に必要なカリキュラムおよび実験方式の研究を行った.以下の課題を目標に実験方式の提案と試作評価を行い,得られた成果を学会等で発表した.1)組込みシステム開発に必要な技術を実験により段階的に習得する実験方式を提案する.2)システム記述言語であるSystemCを用いてHW/SW協調設計の基礎技術を習得する実験を提案し,試作・評価する.並行して,教育用の簡易動作合成ツールの開発を進める.3)組込みシステムのネットワーク化, M2M(Machine to Machine)化の動向を踏まえて,インターネット遠隔計測・制御実験,無線センサネットワーク実験を提案し,試作・評価を行う.ハードウェア(HW)技術の知識を有する組込みソフトウェア(SW)技術者を育成する教育に必要なカリキュラムおよび実験方式の研究を行った.以下の課題を目標に実験方式の提案と試作評価を行い,得られた成果を学会等で発表した.1)組込みシステム開発に必要な技術を実験により段階的に習得する実験方式を提案する.2)システム記述言語であるSystemCを用いてHW/SW協調設計の基礎技術を習得する実験を提案し,試作・評価する.並行して,教育用の簡易動作合成ツールの開発を進める.3)組込みシステムのネットワーク化, M2M(Machine to Machine)化の動向を踏まえて,インターネット遠隔計測・制御実験,無線センサネットワーク実験を提案し,試作・評価を行う.組込みシステムにおけるSW開発技術者は大幅に不足しており、システムアーキテクチャ設計技術、ハードウェア(HW)技術、ソフトウェア(SW)技術のわかる組込みシステム技術者、組込みSW技術者育成が急務であり、そのたの大学教育が重要である。情報工学教育を受けている学部学生に対して、情報工学教育に加えて組込みシステム開発に必要なシステムアーキテクチャ設計、リアルタイム制御、ハードウェア(HW)設計等の技術を実学教育として習得させる学生実験方式を研究した。具体的には以下の研究を行い、提案内容、成果を学会等で発表した。(1)M2M(Machine to Machine)システムの基礎技術教育のための実験方式の研究:有線LAN、近距離無線ネットワークを利用したセンサネットワーク、ホームネットワークの基本技術を修得するために、インターネットによる遠隔監視・遠隔制御を行う実験、センサ端末をZigBee無線で接続してセンサ情報を収集するセンサネットワーク構築実験を構築し評価した。また、センサデータをXML形式に統一するミドルウェアの研究を行った。学会発表2件。(2)組込みシステム開発におけるHW/SW協調設計支援教育ツール開発:前年度までの研究を継続し、JPEGエンコーダを教材としたHW/SW協調設計実験の成果をまとめた。海外論文誌に1件を発表した。(3)SystemC-Verilog HDLトランスレータの開発:組込みシステム開発では、HW/SW協調設計が重要である。上流段階ではシステム記述言語を用いてHW、SWを区別せずに機能を設計し、HWで実現するかSWで実現するかをトレードオフ設計で決め、HW、SWを並行開発する。HWはシステム記述言語から動作合成ツールで設計する。しかし動作合成ツールは高価で、一部をのぞき、大学でのHW/SW協調設計の実践教育は困難であった。本研究では、SystemCというシステム記述言語を用いて、HWの上流設計からLSIデバイスへの書き込みを可能にするSystemC-Verilog HDLトランスレータを開発している。今年度はフロントエンド部分の開発を行った。学会発表2件。経済産業省調査では、組込みソフトウェア(SW)技術者の大幅な不足が報告されており、システムアーキテクチャ、ハードウェア(H/W)技術の解る組込みSW技術者の育成が重要となっている。情報工学を中心に教育を受けている学部・大学院生を対象に、組込み関連技術を習得させる実験方式を研究してきた。H22年度は、センサネットワーク、ユビキタスネットワーク関連技術の実学教育方式を加えた下記研究を行い、成果を論文および学会にて発表した。(1) M2M(Machine to Machine)技術習得学生実験:無線センサネットワークによる遠隔計測・制御実験の研究を行った。学生が自由にセンサを選択し、アナログ値を有意な情報に変換し、ZigBee無線で送るプログラム、データをインターネット経由で収集し、解析・可視化するアプリケーションを組む実験を提案し、実証実験を行った。(2) HW/SW協調設計技術教育用実験:前年度に開発したJPEGエンコーダによるHW/SW協調設計実験を評価した結果、学部生向けとしては難度が高いことが判明したため、実験内容の見直しと実験方法の改良を行い、学部高学年、大学院向け実験として再構築した。経済産業省の組込みシステム産業実態調査報告の組込みソフトウェア(SW)技術者の大幅な不足を踏まえ、大学で情報システムを学ぶ学生を対象に組込みシステム分野への就業力を強化する目的で、組込みシステムのシステム開発技術、ハードウェア(H/W)の技術の解るSW技術者教育者を育成する学生実験方式の研究を行ってきた。当該年度は研究の最終年度にあたり、センサネットワーク分野の枠を広げて、無線ネットワークを含むM2M(Machine to Machine)技術を加えた実験方式の研究およびこれまでの研究の実践や改良を行った。得られた成果を学会で発表した。(1)M2M技術を含むセンサネットワーク技術習得のための実験方式:無線センサネットワークによる遠隔計測・制御実験方式を提案し、構築して評価した。センサのアナログ電圧をデジタルに変換して有意な惰報として取得し、ZigBee無線で送る機能、センサデータ群を収集してインターネットに中継するゲートウェイ機能、インターネットに接続したコンピュータでセンサ情報を収集し、解析・可視化する機能を含む実験を提案し、評価を行った。

上記(1)項の実験に組み込んだほか、ホームネットワークシステムへの適用について提案を行った。(3)SystemC-VerilogHDLトランスレータの開発:システム記述言語であるSystemCを用いたHW/SW協調設計実験を大学でも実施可能とするために、SystemCによる論理回路設計記述をFPGA(Field Programmable Gate Array)に書き込めるVerilog HDL記述に変換する教育用動作合成ツールとして開発を継続した。プリミティブなゲート回路の変換ができるようになった。
転写因子PBX1を介した抗アポトーシス経路と転移との関連の解明

研究者はValosin-containing protein (VCP)の転写制御因子としてPre B cell leukemia transcription factor 1 (PBX1)を同定した。本研究は、これまでの研究を発展させ、癌細胞のVCP転写メカニズムをさらに詳細に検討すること、転写因子PBX1の重要性についての詳細な検討を行なうことを目的として行なった。その結果、VCP転写にはPBX1以外にE74-like factor 2が重要な役割をすること、肺腫瘍においては、PBX1よりむしろそのファミリーのPBX2が転写に重要な役割を果たすことが確認された。研究者らは、これまで腫瘍におけるValosin-containing protein(VCP)の発現が、腫瘍の抗アポトーシス性、向転移性と関与し、また実際に様々な癌においてVCPの発現と転移、予後とが関連することを報告してきた。さらにVCP発現に関与する転写因子としてPre B cell leukemiatranscription factorl(PBXl)を同定した。本研究は、これまでの研究をさらに発展させ、VCP発現におけるPBX1、さらにはそれ以外の因子の関与を検討すること、またそれらの因子の発現の臨床的意義について検討することを目的として行われた。まずVCPのプロモーター領域をさらに詳しく検討したところ、転写因子E74-like factor 2/new Ets-related factor(ELF2/NERF)の結合部位を発見した。クロマチン免疫沈降法によりELF2/NERFがVCPプロモーター領域に結合することを確認し、さらにsi-RNA法を用いてELF2/NERF発現がVCP発現と関連することを確認した。これらのことはELF2/NERFがVCPの転写因子であることを示唆した(Biochem. Biophys. Res. Commun. , 2007)。PBX1について検討したところ、PBX1にはPBX2, PBX3などの構造の類似したFamilyが存在し、転写因子結合部位等も共通であることが確認された。ヒト腫瘍について検討を行ったところ、PBX1ではなくPBX2の発現がVCPと関連し、また予後とも関連することが明らかになった(投稿準備中)。研究者はこれまでValosin-containing protein(VCP)を介しか抗アポトーシスと癌の転移との関連についての検討を行い、その転写制御因子としてPre B cell leukemia transcription factor 1(PBX1)を同定した。本研究は、これまでの研究を発展させ、癌細胞のVCPを介した抗アポトーシスと転移メカニズムにおける転写因子PBX1の重要性についての検討を行なった。まず、肺癌細胞株PC14並びにA549を用いて検討を行なった。siRNAを用いたPBX1の発現抑制ではこれらの細胞でのVCP発現は抑制されなかったが、PBX1のhomologueであるPBX2を発現抑制したところ、VCP発現の抑制が観察された。よってPBX2にターゲットを絞ってさらに検討を行なうことにした。Chromatin ImmunoprecipitationAssayを用いてPBX2のVCPプロモーター部位への結合を確認した。VCPプロモーター部位を含んだプラスミドを用いてルシフェラーゼアッセイを行なったところ、PBX2結合部位への変異導入でルシフェラーゼ活性の低下が確認された。これらの検討結果は、肺腫瘍において、PBX2がVCPの重要な転写因子であることを示唆した。さらに実際の肺癌手術標本を用いて検討したところ、PBX2発現とVCP発現との間に正の相関が認められ、PBX2、VCP発現ともに、肺癌の予後因子であることが確認された。
日本人IDDMの遺伝におけるgenetic imprinting

本研究の1994年度内の研究目的は,1)日本人IDDMの臨床的特徴が遺伝的な要因によるものか、さらに2)IDDMの発症機序において,この遺伝的要因の可変性がgenomic imprintingに基づくものであるのかどうか,を明らかにすることであった.疾患の異質性を明らかにするために,発端者として発症当初から抗GAD抗体が陰性のIDDM10例,抗GAD抗体陽性のIDDM10例,および抗GAD抗体陽性患者の第一度近親者30名を選んだ.本研究について承諾を得た上で、患者および近親者より採血し、PCR-RFLP法によってDQA1,DQB1およびDRB1座位の各遺伝子型を決定した.DQA1遺伝子型の解析から抗GAD抗体陽性IDDMではその70%が欧米白人でassociationを示す対立遺伝子^*0301のホモ接合^*0301/^*0301を有しており,この遺伝子型へのassociationを示した。一方の抗GAD抗体陰性IDDMでは^*0301のホモ接合を有するものは30%と少なく、しかもヘテロ接合^*0301/Xは抗GAD抗体陽性IDDMおよび健常者と比較して多かった.このように抗GAD抗体価によって分類された2つのIDDMグループでは同じ座位の同じ対立遺伝子^*0301であるにもかかわらずassociationのパターンに相違を認め.DQA1座位における人種内のallelic heterogeneityを認めた.DQB1座位の遺伝子型の決定は抗GAD抗体陽性患者とその第一度近親者について行った.抗GAD抗体陽性日本人IDDMでは欧米白人において関連が知られているDQB1^*0302だけに有意なassociationを示し、人種間での遺伝的異質性は認めないことが判明した。さらにハプロタイプの検討によって、対象とした10家系においては疾患感受性対立遺伝子は全て母親由来であることが判明し、IDDMの遺伝様式におけるHLA遺伝子領域内のメチル化が強く示唆された。
新しいパイ共役高分子、チオフェン-シロール共重合体、の合成と応用

本研究において得られた研究成果は、以下に述べる三点に大別できる。1.チオフェン-シロール共重合体の合成と物性:構造と諸物性との相関電子受容性のシロール(シラシクロペンタジエン)環と電子余剰性のチオフェン環との組み合わせからなるチオフェン-シロール共重合体を設計し、チオフェン-シロール-チオフェン骨格をモノマー単位(チオフェン/シロール比2/1)とするコオリゴマーおよびコポリマーの合成に成功した。得られた共重合体は、紫外可視領域における著しい長波長吸収などの特異な光学特性を示した。さらに、チオフェン/シロール比3/1、4/1ポリマーを合成し、構造と諸物性との相関について検討した。シロールの割合が増すにつれて、紫外可視吸収は長波長シフトを示し、また、チオフェンの比が増すにしたがい、高い導電性を示すという傾向が明らかとなった。2.チオフェン-シクロペンタジエノンコオリゴマーの合成および物性電子受容性の環であるシクロペンタジエノン環と電子余剰性のチオフェン環との共重合体の合成を試み、そのモデル化合物であるチオフェン-シクロペンタジエノンコオリゴマーの合成に成功した。合成はゼロ価ニッケル錯体によるジイン誘導体とイソシアニドとの分子内環化反応を鍵反応として行った。得られたコオリゴマーは、特異な光学特性、極めて小さいバンドギャップなどの興味深い物性を示した。3.2,5-二官能性シロールの新規合成法の開発シロール環を主鎖に含む種々のパイ共役高分子の合成に不可欠な2,5-二官能性シロールの一般的合成法の開発を行った。リチウムナフタレニドなどの一電子還元剤を用いたエンド-エンド様式によるジイン類の還元的分子内環化反応という概念的に新しい方法論により、これを達成し、シロール環の2,5位へのリチウム、ハロゲン、スズなどの官能基の導入が初めて可能となった。さらに、興味深い目標化合物であるポリシロールのモデル化合物として、シロール環が二個つながったビシロールの合成にも成功し、構造論的および電子論的に興味深い知見を得た。炭素-炭素二重結合が一次元に共役した高分子化合物、パイ共役高分子、は導電性材料、フォトクロミック材料、非線形光学材料などへの応用の可能性を秘めた興味深い化合物群である。本研究は、含ケイ素化環状共役ジエンであるシロール環をポリチオフェン鎖に導入した新しいパイ共役高分子の構築とその光学的、電気的特性を評価し、応用への可能性を探ることを目的としている。特に、電子供与性ヘテロ環であるチオフェンと電子欠損性シロールとの組み合わせによる新しい機能開発が主目的である。チオフェン-シロール-チオフェン骨格をモノマー単位(チオフェン/シロール比2/1)とするコオリゴマーおよびコポリマー(環総数33個)の合成に成功した。これらはシロール環をパイ共役電子系に導入した最初の例である。チオフェン単独のポリマーに比べて長波長領域に吸収を持っている。また、チオフェン/シロール比3/1(環総数108個)、4/1(環総数205個)ポリマー合成にも成功したが、吸収極大はシロール含量が多いほど長波長側にシフトすることがわかった。ポリマーは単独ではいずれも絶縁体であるが、フィルムをヨウ素でドープ後0.12.4Scm^<-1>程度の導電性を示した。

チオフェン/シロール比1/1コポリマーはまだ得られていないが、コオリゴマー(環総数5および7個)の合成には成功している。これらはやはり長波長領域に吸収を持っている。これらの結果から、シロール環がパイ共役高分子の新しい電気的、光学的特性の発現において特異な性質を有していることが明かとなった。本年度の所期の目的をほぼ達成することが出来た。次年度はチオフェン/シロール比1/1コポリマー、シロール単独ポリマーのほか、シクロペンタジエノン環を含むコポリマーの合成などを達成する予定である。本研究において得られた研究成果は、以下に述べる三点に大別できる。1.チオフェン-シロール共重合体の合成と物性:構造と諸物性との相関電子受容性のシロール(シラシクロペンタジエン)環と電子余剰性のチオフェン環との組み合わせからなるチオフェン-シロール共重合体を設計し、チオフェン-シロール-チオフェン骨格をモノマー単位(チオフェン/シロール比2/1)とするコオリゴマーおよびコポリマーの合成に成功した。得られた共重合体は、紫外可視領域における著しい長波長吸収などの特異な光学特性を示した。さらに、チオフェン/シロール比3/1、4/1ポリマーを合成し、構造と諸物性との相関について検討した。シロールの割合が増すにつれて、紫外可視吸収は長波長シフトを示し、また、チオフェンの比が増すにしたがい、高い導電性を示すという傾向が明らかとなった。2.チオフェン-シクロペンタジエノンコオリゴマーの合成および物性電子受容性の環であるシクロペンタジエノン環と電子余剰性のチオフェン環との共重合体の合成を試み、そのモデル化合物であるチオフェン-シクロペンタジエノンコオリゴマーの合成に成功した。合成はゼロ価ニッケル錯体によるジイン誘導体とイソシアニドとの分子内環化反応を鍵反応として行った。得られたコオリゴマーは、特異な光学特性、極めて小さいバンドギャップなどの興味深い物性を示した。3.2,5-二官能性シロールの新規合成法の開発シロール環を主鎖に含む種々のパイ共役高分子の合成に不可欠な2,5-二官能性シロールの一般的合成法の開発を行った。リチウムナフタレニドなどの一電子還元剤を用いたエンド-エンド様式によるジイン類の環元的分子内環化反応という概念的に新しい方法論により、これを達成し、シロール環の2,5位へのリチウム、ハロゲン、スズなどの官能基の導入が初めて可能となった。さらに、興味深い目標化合物であるポリシロールのモデル化合物として、シロール環が二個つながったビシロールの合成にも成功し、構造論的および電子論的に興味深い知見を得た。
ユリ科植物(広義)の種分化過程の解析

matK遺伝子とrDNAのITS領域の塩基配列から作製された分子系統樹から、ユリ属近縁属間の生活史の分化と系統分化を考察した。ユリ連(Lilieae)を構成する数属は、Notholirion属からCardiocrinum属が分かれ、さらにFritillaria属が、その後Nomocharis属とLilium属に分かれることが判明した。また、Nomocharis属はLilium属の中に含まれる。それとともに、Notholirion属とCardiocrinum属は一回繁殖型で生殖年齢に達するまでに8-10の年月を必要とすることが判明した。亜種スカシユリLilium mculatum Thumb.と亜種エゾスカシユリL.mculatumsubsp.dauricum(Ker-Gawl.)Haraは、地理的亜種として認識されている。しかし、次の諸点において区別できるので別種とみなした。1)外部形態:茎下部に前者は開出毛をもつが後者には無い。地上発芽型に対し、地下発芽型である。後者は蕾時期に外花被先端から蜜を分泌する。2)生活史:前者は地中地上型(HETP)の段階をもつが、後者はその段階を欠く。3)染色体の核型:仁染色体の1つにおける仁狭窄が、前者ではほとんど出現しないが、後者では高い頻度で出現する(野田1987)。4)塩基配列:多くの差異がある。分化の方向は、エゾスカシユリから南ヨーロッパに分布するL.bulbiferum,日本本土に自生するスカシユリである。オニユリL.lancifoliumには2Xと3Xの種内倍数性があり,3Xオニユリの成立過程にはコオニユリL.leichtlinii var.maximowicziiのゲノムが関連していることが示唆された。平たい葉をもつ第三紀周北極要素のネギ類(Allium)は、系統関係とは無関係に形態分化した事が示唆された。平成14年度は次の4課題の材料採集を重点的に行ない一部のものについては分子系統樹の作成を行なった。1)ヤマラッキョウ種群(広義)は、ヤクシマイトラッキョウ、イトラッキョウ、ナンゴクヤマラッキョウ、タマムラサキ、ヤマラッキョウ、サツマラッキョウなど九州を中心にほぼ材料を確保し抽出までを終えた。2)北半球の亜寒帯林、冷温帯林の林床に分布するギョウジャニンニク群には、ヨーロッパのAllium ursinum, A. victorialis ssp. vistoriahs,ユーラシアのA. victorialis ssp. platyphyllum,北米東部のA. tricoccumが含まれる。これらの種のうち、海外研究協力者のF.H.Utech博士(カーネギーメロン大学)の協力のもと、北米のA. tricoccumを採集調査し、日本のギョウジャニンニクも採集した。しかし、ヨーロッパのAllium ursinum,は未入手である。3)ユリ属スカシユリとエゾスカシユリは、内陸部のエゾスカシユリを重点的に採集し、抽出後rDNAのITS領域を解析し分子系統樹を作製してその近縁性を確認した。4)ユリ属オニユリとコオニユリは独立種として区別されている.しかし、オニユリには2Xと3Xの種内倍数性があり、3Xオニユリの成立過程にはコオニユリのゲノムが関連しているとされる。