hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食用野草の成長・増殖能力の促進による新増殖・生産システム開発

主軸の成長が終了した芽分け株を、8月上旬及び9月上旬から27、20°Cの16時間日長下に移すと、両ギボウシとも一部の株で主軸の再成長あるいは側芽成長誘起が促進された。この作用は27°C下で20°C下より大きかった。また同温度の8時間日長下では成長がほとんど誘起されなかった。このことから高温、長日条件には弱い休眠打破作用がある、あるいはギボウシが休眠に入ることは成長可能な温度・日長条件の範囲が高温・長日の範囲に狭まることであると思われた。1.休眠・成長力の人為的制御ギボウシを高温長日条件に移すと生育段階にかかわらず、休眠導入が抑制されてシュートの成長を継続した。主軸が栄養成長をしている場合は主軸の栄養成長が継続し、主軸が抽苔している場合は側芽の萌芽成長が誘起され、主軸の替わりにそれが成長した。ただし、オオバギボウシとコバギボウシとの間には側芽の成長能力に差異があり、前者の側芽は萌芽成長誘起に低温遭遇を要求したが、後者の側芽は高温長日条件を含む非短日の広い条件下で速やかに萌芽成長を開始した。アマドコロ、ユキザサは、前年夏秋期に形成された新芽が当年春に成長し、それが食用のため収穫されるが、その新芽の成長開始には低温遭遇を要求した。さらに、低温遭遇時期は新芽の発達がある段階に達した後でないと、成長しても矮化成長しか示さなかった。その他、斑入アマドコロ、ギョウジャニンニク、チャイブに関しても成長力の年間変動と成長誘起のための低温要求度、また成長適温が季節的に変動することを明らかにした。ギボウシの胚軸培養で多数の不定芽形成を誘導できた。そのシュートをin vitroである程度成長させてから、順化に移し、順化成功率100%を達成した。アマドコロ発芽種子からも不定芽を誘導し、それを継代してin vitroで多数の不定シュートを形成させることができた。比較的大きなシュートの順化に成功したが、増殖過程に長期間要することや大量増殖の点に課題が残った.3.種子生産ギボウシの8系統の種子生産について調査した結果、発芽力のある種子を大量に得られる系統から、開花は旺盛でも種子が全く得られない系統まで、種子生産力は系統によって大きな差異のあることを認めた。ユキザサは果実がまれにしか得られず、しかも種子発芽には特別な条件を要求することが示唆された。1.ギボウシ側芽の休眠形成の要因と休眠解除方法ギボウシに対する短日の休眠誘導効果は、シュート生育の初期段階から葉が枯込むまでの、いつの生育段階でも生じた。主軸のすべての生葉を基部から切除し、主軸茎頂を傷つける処理を行うと、側芽のほう芽が促進された。このことは側芽休眠が少なくとも部分的には頂芽優勢による生育抑制効果(相関的休眠)に由来することを示している。この側芽の相関的休眠はオオバギボウシでは深く、コバギボウシでは浅かった。オオバギボウシの側芽は主軸に着生している限り、年内にはほう芽成長してこないが、側芽を切り取り、高温でin vitro培養を行うと培養後すぐに生育を開始した。このことは側芽休眠を構成する一原因としてこれまで考えられてきた側芽茎頂の活性低下(内生休眠)は、あったとしても小さいことを示唆する。コバギボウシ側芽のin vitro培養でもオオバギボウシと同様な傾向が見られた。2.ギボウシのin vitro増殖と順化方法マルチプルシュートの継代培養においてシュート増殖を最大にするオーキシンとサイトカイニンの組み合わせ濃度を明らかにした。また、試験管培養シュートが外気環境で生育可能になるまでの期間は、順化方法を適切に行えば2週間まで短縮できた。3.アマドコロとオオナルコユリ根茎の休眠打破低温処理によって十分な休眠打破が可能になる時期はアマドコロ根茎では9月下旬以降で、低温処理期間は8週間で有効であった。オオナルコユリ根茎では8月下旬以降になると十分な休眠打破が可能になったが、低温処理期間は12週間が必要であった。
中国南北朝時代河西石窟群の研究

本研究は中国甘粛省西部、河西地区に残された南北朝時代(317589)の仏教石窟群(敦煌の敦煌莫高窟第268、272、275窟、酒泉の文殊山前山千仏洞、張掖の金塔寺東・西窟、馬蹄千仏洞第1、2窟、武威の天梯山石窟第1、4、18窟など)の造営年代について考察するものであり、またそれらの性格を明らかにすることを目的としている。これら石窟は、河西石窟群と呼ばれ、中国初期仏教美術の様相を現在に伝える重要な遺跡とされている。それらすべてが、北魏の北朝統一以前(439)に開かれたとする意見と、この中のいくつかは統一以後のものであるとする二つの意見があり、未だ定説は存在しない。そこで問題解決の糸口として、北魏時代前期(386493)、北魏が首都大同に国力をかけて造営した雲岡石窟(460494)との比較を行なった。結果、文殊山前山千仏洞、金塔寺東・西窟、馬蹄寺千仏洞第1、2窟と、雲岡石第17、16窟(460年代後半470年初頭)との間に比較的多くの共通点が認められた。しかもその中の二、三の形式は、雲岡石窟からそれら石窟に伝えられたことから、文殊山前山千仏洞、金塔寺東・西窟、馬蹄寺千仏洞第1、2窟の開窟年代が、ほぼ460年代後半から470年代初頭にかけてであったと推測される。つまり河西石窟群は造営時期に関して、第一期、第二期の二種類のグループが存在し、少なくとも上記の石窟は北魏統一以後、雲岡石窟と併行して開かれたことが理解される。しかし西域と隣接する地域に開かれたそれら石窟は、オアシス付近の山中に開かれるというように、環境的に西域と近い関係にある。また塑像や壁画の様式、形式をみても、それらが西域の文化圏に属していたことは明らかで、基本的に西域仏教美術を模倣する自らの伝統を保持していたことになる。ただしそれはあくまで模倣であり、西域と完全には同じでない点において、河西石窟群第二期諸窟は、西域とも雲岡石窟とも異なる独自性を有していたと結論される。初年度の研究は(1)資料の整理・収集、(2)石窟編年の確立を中心におこなった。資料の整理・収集については、河西地域のみでなく、中国西北地域を対象として資料の収集と整理につとめた。今回対象として石窟は、河西地区の昌馬石窟群、文殊山石窟前山千仏洞・後山千仏洞、金塔寺石窟東・西窟、馬蹄寺石窟、天悌山石窟、童子寺石窟であり、比較のため敦煌莫高窟、永靖炳霊寺石窟、天水麦積山石窟と隴東の諸石窟についても同様の作業をおこなった。そしてこれまで公開されている資料と東山健吾の研究成果を整理し、電子データ化をおこない、造営年代などについて考察をおこなった。

編年については以下の通りである。造営が五胡十六国時代までに遡りうるのは、天悌山石窟第1及び第4窟のみであり、金塔路石窟東・西窟や文殊山石窟前山千仏洞・後山千仏洞、そして馬蹄寺石窟などは、雲岡石窟第二期諸窟の中でも第9・10窟とほぼ併行する時期(481年頃)に開かれたと結論された。基本的にはキジルなど西方からの影響は、河西地区を経由して雲岡石窟へと流入してきたと考えられるが、上記の石窟には雲岡石窟第9・10からの影響も認められることから、河西石窟の仏教美術を考察するには、西方や河西地区の伝統だけでは十分でないことが理解される。439年に太武帝によって河西地区の住民が十万人余も首都大同へと徙民されて以来、河西の地には見るべき文化が育成しなかったとされる説がこれまで有力であったが、今回の考察結果から、必ずしも河西地区の仏教文化が根絶されたわけでないことが知られた。なお昌馬石窟群の童子寺石窟については、資料が極端に少なく、今の時点ではっきりとした見解は示すことはできないが、おそらく金塔寺東・西窟などとあまり造営時期は変わらないと推測される。本研究では河西石窟群について(1)編年(2)周辺地域との関係、といった観点から検討をおこなった。編年では河西石窟群をその様式から2時期に分類した。第1期は天悌山石窟第1・4窟が、これに続く第2期には金塔寺石窟、文殊山石窟前山千仏洞・前山万仏洞・後山千仏洞、馬蹄寺石窟などが該当する。河西石窟群第2期諸窟には雲岡石窟第16・17窟と類似する要素が多くあることから、両者は時期的にほぼ平行すると考えられ、470年以降との年代を与えることができる。第1期は資料が少なくいためなお検討の余地があるが、一応470年以前と考えておきたい。周辺地域との関係については、河西石窟群第2期諸窟と雲岡石窟16・17窟の共通点の祖形がキジル石窟など西域諸窟に求められることから、河西石窟群が雲岡石窟や西域と交流をもっていたことが確認できた。さらに詳細に検討すると、河西石窟群第2期諸窟の方が雲岡石窟第16・17窟よりも西域の形式に近いことから、西域の情報は基本的に河西石窟群を経由して雲岡石窟へと伝えられたことが明確になった。また逆に雲岡石窟第16窟で創出された特殊な形式を河西石窟群で見出すこともでき、雲岡石窟から河西石窟群へと情報が伝わった場合があったことも確認できた。本研究により河西石窟群の編年が確立され、これまで漠然と「北涼時代」とされてきた河西石窟群の中には北魏時代(雲岡石窟第二期諸窟併行)に属す窟のあることが明らかになった。また河西石窟群が西域の仏教美術に関する情報を中国に伝える役割を果たすと共に、中国からの情報を受けていたことも明確になり、河西回廊という特殊な地理環境に立地した河西石窟群の特質を明らかにすることができた。そしてこれは、雲岡石窟様式の成立に河西石窟群が大きな役割を果たしたことだけでなく、雲岡石窟様式が北魏前期の統一様式として、北朝の領域各地へと広がっていく様子を示している。
研究倫理支援サービス向上を目的とした実証的研究

本実証的研究では、「研究倫理支援サービス」の実態を把握することにより、学内の研究倫理審査体制のさらなる整備の必要性が明らかとなった。さらに、他施設の研究倫理審査体制や運用面との比較検討により、自施設の運用面における改善点が明らかとなり、また、全国的な倫理審査を取り巻く環境整備の必要性を認識した。実態の把握を通じてニーズに合わせたサービスが予描可能となり、さらなるサービス向上の一助となった。本研究は医学研究の健全な発展に役立つ研究倫理支援サービスに直接的に活かすことができたという点で意義深いものと考えた。医学の健全な発展にとって必要不可欠な「研究倫理支援サービス」の実態を把握すること、また、実態の把握を通して理想的な研究倫理支援サービスを予描し、それに向けてサービスを提供する研究倫理支援者に必須の能力を可視化するという最終目的達成に向けて、(1)東京大学医学部研究倫理支援室で2009年より実施している研究倫理支援サービスの実態を明らかにし、(2)研究倫理支援と隣接領域である臨床倫理支援、治験審査支援とを比較し、(3)国内各医療機関・医学研究機関における研究倫理支援サービスの実状を調査し、それに基づき、実証的データを踏まえた倫理的検討を実施すべく進めている。昨年度は文献調査を中心に実施した。文献調査を実施したところ、研究倫理支援サービスの機能と研究倫理支援者の職能に焦点を絞った研究は、適切な研究倫理支援サービスの運用、延いては適切な医学研究の発展のために大変有効であると考えられたが、国内はもとより国外においても十分に研究が実施されているとは言い難く、検索可能な論文数は少なく、国内外の状況把握は困難を極めている。そのため、平成27年度下半期に予定していた、「国内の研究倫理支援サービス施設および研究倫理審査委員会の状況に関する文献調査」を前倒して実施し、現状把握を急いだ。概ね、国内外の文献調査は完了した。文献調査を通じ、国内の同業者との情報交換の必要性に迫られ、情報交換に力を注いだ。そこで、支援部門のスタッフは実務に追われ、研究、論文作成に至りにくいという実態も明らかとなり、文献調査のみでは状況把握がし辛い現状が浮き彫りとなっている。また、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の施行に伴い、施行前後の体制整備との兼ね合いもあり、研究の進め方につき再考することにより、より多くの成果が得られるものと考え、現在、研究分担者と協議中である。医学の健全な発展にとって必要不可欠な「研究倫理支援サービス」の実態を把握すること、また、実態の把握を通して理想的な研究倫理支援サービスを予描し、それに向けてサービスを提供する研究倫理支援者に必須の能力を可視化すること、以上が本研究の最終的な目的である。最終目的達成に向けて、(1)東京大学医学部研究倫理支援室で2008年より実施している研究倫理支援サービスの実態を明らかにし、(2)研究倫理支援と隣接領域である臨床倫理支援、治験審査支援とを比較し、(3)国内各医療機関・医学研究機関における研究倫理支援サービスの実状を調査し、それに基づき、実証的データを踏まえた倫理的検討を実施すべく進めている。平成26年度に国内外の文献調査は完了した。また、その際に本領域は国内はもとより国外においても十分に研究が実施されているとは言い難く、検索可能な論文数は少なく、国内外の状況把握は極めて困難であったため、平成27年度下半期に予定していた「国内の研究倫理支援サービス施設および研究倫理審査委員会の状況に関する文献調査」を前倒して実施した。平成27年度は研究倫理支援の質的量的調査を予定していたが、本学における「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に準拠すべく進めた、倫理審査体制改変に伴う組織改編のため、調査の実施が滞っている。現状、倫理審査委員会の認定制度等の開始に伴い、倫理審査委員会事務局の改変が各所で行われている。当組織においても、人員の増員も行われ、本研究の遂行を視野にいれ取り組んだ。現在、研究の進め方につき再考することにより、より多くの成果が得られるものと考え、関係者と協議中である。本領域は国内はもとより国外においても十分に研究が実施されているとは言い難く、検索可能な論文数は少なく、国内外の状況把握は困難を極めている。概ね国内外の文献調査は実施したが、支援部門のスタッフは実務に追われ、研究、論文作成に至りにくいという事態も明らかとなり、同業者との情報交換にも力を注いだ。加えて、平成27年度下半期に予定していた「国内の研究倫理支援サービス施設および研究倫理審査委員会の状況に関する文献調査」を前倒して実施した。「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」、「研究倫理審査委員会認定制度」の兼ね合いで、学内の倫理審査体制、組織改編を行った。同時に本研究の施行につき準備を進めた。体制の整備が整った本年度より調査を本格始動する。

また、その際に本領域は国内はもとより国外においても十分に研究が実施されているとは言い難く、検索可能な論文数は少なく、国内外の状況把握は極めて困難であったため、平成27年度下半期に予定していた「国内の研究倫理支援サービス施設および研究倫理審査委員会の状況に関する文献調査」を前倒して実施した。平成27年度は研究倫理支援の質的量的調査を予定していたが、本学における「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に準拠すべく進めた、倫理審査体制改変に伴う組織改編のため、調査の実施が滞っている。現状、ようやく適切な倫理審査体制が構築され、安定した運用が可能になっており、今年度、残りの計画を遂行することにより多くの成果が得られるものと考えている。本領域は国内はもとより国外においても十分に研究が実施されているとは言い難く、検索可能な論文数は少なく、国内外の状況把握は困難を極めている。概ね国内外の文献調査は実施したが、支援部門のスタッフは実務に追われ、研究、論文作成に至りにくいという事態も明らかとなり、同業者との情報交換にも力を注いだ。加えて、平成27年度下半期に予定していた「国内の研究倫理支援サービス施設および研究倫理審査委員会の状況に関する文献調査」を前倒して実施した。また、既に質的研究を開始しており、量的調査の実施に向け、準備は整いつつある。「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」、「研究倫理審査委員会認定制度」の兼ね合いで、学内の倫理審査体制、組織改編を行った。同時に本研究の施行につき準備を進めた。新体制での運用後1年が経過し、ようやく安定した運用が可能になりつつあり、今年度一杯で、残りの研究計画を遂行可能であるものと考えている。研究倫理支援におけるニーズを掘り起こし、適切なサービスの提供を促進させ、それを研究成果として公表することで医学研究の倫理的に健全な成長のために寄与しうるのではと考え、本研究計画を着想した。「研究倫理支援サービス」の実態を把握すること、また、実態の把握を通して理想的なサービスを予描し、さらなるサービスの向上を図ることを目的とし実施した。研究代表者による機縁法を用いて、研究倫理審査委員、研究者(医師、看護師、基礎系研究者等)、研究倫理支援室スタッフ、計23名を対象にした半構造化面接(予備調査)を実施し、質問紙調査票の作成を行った。その後、本調査として東京大学医学部が運用する研究倫理審査申請システムユーザー約5,000名を対象とした無記名自記式の全数量的Web調査を実施した。その結果、「研究倫理支援サービス」へのニーズや研究者の研究倫理審査に対するスタンスが明らかとなり、「研究倫理支援サービス」の実態を把握することができた。本研究を通じて、サービスそのものの質の向上を求められているとともに、施設内のローカルルール等の改訂の必要性も明らかとなり、学内の研究倫理審査体制のさらなる整備の必要性を認識した。また、本学におけるニーズをまとめた上で、国内の関連他施設のスタッフへのヒアリングを実施し、他施設ニーズとの比較検討により、倫理審査を取り巻く環境整備の必要性をより具体的に認識した。
東ヒマラヤにおける農業生物多様性保全に関する研究:伝統的な在来知識と持続的生活の視点から

生物多様性保全に関わる世界の「ホット・スポット」の一つである東ヒマラヤから東南アジア大陸部にかけての山地を対象に、この地域における在来農業生態系の持続的管理に向けた国連大学の共同研究に参画して以下の研究を実施した。1)農林複合システムにおける持続的土地利用の研究:昨年度に続いて2007年4月にインド、シッキム州での調査を実施し、同地方特産のカルダモン栽培におけるこのシステムの持続性に関わる分析を農業生態ならびに社会経済の視点から行った。混栽されるハンノキ属の樹木Himalayan alder(Alnus nepalensis)の窒素固定作用による栄養補給、およびシッキムの特産物となっているカルダモンの市場価値という両側面からその持続性を検証した。このテーマについては、計4編の共著論文(うち3編はfirst author)を完成させ、現在、国際学術誌に投稿され審査中である。2)東ヒマラヤと東南アジア大陸部山地の自然資源管理に関する比較研究:国連大学と雲南大学、チェンマイ大学、ラオス農林省等との共同研究の一環として、2007年8月に中国雲南省で短期比較調査を行った。とくに商業化の進展のなかで変容しつつある在来農業システムの持続性を検討し、斜面耕作、山地の土地利用など共通の特徴をもつシッキム農業との比較を行った。このテーマに関連する論文として、単行本所収論文2編を発表し、また昆明で開催された2つの国際集会において口頭発表を行った。2007年9月および10月に長野県中山間地に展開する棚田稲作の調査を行い、同様の棚田システムを有するシッキム地方との比較を視野に、棚田と里山との有機的結合および入会地管理の歴史と現状を調査した。これらの日本での観察は、今後のシッキムでの自然資源管理の実践に活かされることになろう。東ヒマラヤから東南アジア大陸部山地(SEAMMR : Southeast Asian Mainland Mountainous Region)を経て、中国の雲南省を結ぶ地域は、生物多様性保全に関わる世界の「ホット・スポット」の一つである。しかし、この地域に関する研究事例は少なく、地元住民の生業活動について十分な知見が得られていない。国連大学は、以上を背景に、この地域の持続的な農業生態系管理(SAM : Sustainable Agroecosystem Management)に向けた共同研究を実施しており、受入研究者(田中)と特別研究員(Sharma)はこの共同研究に参加して、以下の研究を実施した。1)特別研究員がこれまで行ってきたシッキム地域における樹木と作物の栽培を組み合わせた混栽システムの多様性を検証し、SAMに向けたその潜在力の調査を2006年5月6月、および9月に行った。本調査に関連する成果をインドで開催された2つの国際シンポジウム(5月開催のアーメダバード、および9月開催のアッサム州ゴウハティ)において口頭発表するとともに、関連学会誌に2編の共著論文を公刊した。2)シッキムやSEAMMERにおいて、住民の在来知識・技術や土地利用システムが農業多様性の維持に果たす役割を比較検証し、SAMの確立と住民生活の持続的向上に向けた研究を実施するために、2006年10月国連大学の共同プロジェクトに参画し、中国(雲南)・タイ・ラオスの共同研究者とともに北タイで合同調査をおこなった。これに関連して、国際共同研究立ち上げに向けた準備ワークショップに出席した。3)シッキム州政府および国連大学との共同によりシッキムにおける在来農業システムを農業世界遺産として登録するための準備作業に取りかかり、その企画・交渉を担当した。
経路別所要時間情報提供システムが観光周遊行動に及ぼす影響分布

本研究は、経路所要時間情報提供システムが観光周遊行動に与える影響把握を目的としている。路側情報板によって提供される経路所要時間は、(i)経路選択行動時、(ii)目的地選択行動時、をはじめとして観光行動に影響を与えると考えられ、特に自由度の高さによる行動変化の容易性が存在すると考えられる。本研究では、特に(i)に示す経路選択時に経路所要時間情報が及ぼす影響を把握する事を目的として、分析を行なった。具体的には、SP調査を用いて、観光客が経路別所要時間情報提供を視認した場合の経路選択行動をモデル化、これを交通梳シミュレーションのインプットデータとして用いることにより、その定量的影響把握を行った。その結果、経路選択率が最大5%減少(ピーク時)すると混雑の発生が著しく低減する事が導かれた。また、本研究結果について国際学会で発表を行った。本研究では、観光地における経路所要時間情報提供が観光客の周遊行動ならびに交通流動に与える影響把握を目的とし、その評価が可能であるモデルの構築を本年度行った。具体的には、経路所要時間情報が観光客の予想時間算出に影響を与えると仮定し、影響の大きさを把握するために情報評価係数を定義した。これを用いて経路選択ロジットモデルを構築した結果、観光客は自分の予想時間より表示時間に依存した行動を行うこと、道路走行の反復による学習過程(来訪回数)ならびにトリップ形態(来訪目的)によって情報評価係数の差異が認められること、などが明らかになった。また、交通流シミュレーションを行った結果、情報提供により経路選択における偏りの平準化が発現し、これによって情報提供が混雑の緩和や旅行時間の短縮などに効果を及ぼすことが明らかになった。
国会仮議事堂の建築史的研究

本研究は、2004年に発見された仮議事堂(初代国会議事堂:竣工1890年)の図面をきっかけに、関連文献の収集と分析を通じて仮議事堂を建築史的に復元考察しようとするものであり、研究期間中に日本建築学会を中心に計6件の論文を発表した。まず、今回発見された図面は仮議事堂の実施原図であること、工事中に設計変更がなされて竣工したことを明らかにした。また、当初の煉瓦造から木造に変更かつ縮小されたが、原案を設計したパウル・ケーラーのプランニングが継承されていたことを明らかにした。次に、わずかに遺された写真や明治期の錦絵をはじめとする絵画資料ならびに類例建築から、仮議事堂の小屋組は、当時わが国で「ドイツ小屋」と呼ばれていた技法を用いて、それをタイ・バーで補強した混合構造で造られていたと考えられること、その構法は、同時代のドイツに建てられた祝典会場のそれに酷似していたこと、それは第1回帝国議会開催に間に合わせるという工期の問題があったからに他ならず、双方とも仮設建築であったことに起因することを明らかにした。さらに、仮議事堂の屋根葺き材についてはこれまでスレート葺きと推察されてきたが、本研究では、当時のドイツでこの種の仮設建築にアスファルト・ルーフィングを用いた例が複数あり、わが国では時期的にルーフィング仕様が可能であったことから、工事の最終段階で変更がなされた可能性の高いことを考察した。こうした研究成果を通じて、期間中にとくに貴族院議場とその周辺の50分の1の模型を製作した。唯一遺された仮議事堂の外観写真を参考に、この模型を使ってとくに複雑な起伏を見せる議場周りの屋根伏せを復元的に考察するとともに、建物全体の屋根形状を明らかにした。本研究は、2004年に発見された仮議事堂(初代国会議事堂)の図面をきっかけに、関連文献の収集を通じて仮議事堂を建築史的に復元考察しようとするものである。平成17年度は、仮議事堂に関する明治期の文献とともに、多数の絵画資料(錦絵、石版画、銅版画)を収集した。また、仮議事堂の原案を作成したエンデ&ベックマン建築事務所の所員パウル・ケーラーとアドルフ・シュテークミュラーについて夏期(8月9月)を利用してドイツにて資料を収集した。これらの成果を踏まえて、12月、日本建築学会計画系論文集に「国会仮議事堂の図面の変遷史-わが国の国会仮議事堂に関する研究」を投稿した。同論文は国会議事堂の原案(西洋式)、同第2案(和洋折衷式)から仮議事堂として完成するまでの図面の変遷過程を明らかにしたもので、平成18年の同学会計画系論文集6月号に掲載が決定している。さらに、2005年度日本建築学会関東支部研究発表会(3月11日)にて「初代国会仮議事堂(竣工1890年)の小屋組について」と題する論文を発表した。これは、仮議事堂議場内の天井ならびに小屋組の様子を伝える絵画資料(錦絵、石版画、銅版画)、残された外観写真、同時代の類例建築を参照しながら、仮議事堂の小屋組の架構法を明らかにしたものである。研究の結果、仮議事堂の小屋組は、当時わが国で「ドイツ小屋」と呼ばれていた技法を用いて、それをタイ・バーで補強した混合構造で作られていたと考えられること、その技法は同時代のドイツで仮設として建てられていた祝典会場のそれに類似していたことなどを解明できた。今後は、仮議事堂に用いられた構法をさらに詳細に分析して、日本建築学会計画系論文集に投稿するレベルにまで高めるほか、屋根葺き材料の特定を進めるとともに、絵画資料から見た仮議事堂のイメージの変遷をまとめていく。

本研究は、2004年に発見された仮議事堂(初代国会議事堂:竣工1890年)の図面をきっかけに、関連文献の収集と分析を通じて仮議事堂を建築史的に復元考察しようとするものであり、研究期間中に日本建築学会を中心に計5件の論文を発表した。まず、今回発見された図面は仮議事堂の実施原図であること、工事中に設計変更がなされて竣工したことを明らかにした。また、当初の煉瓦造から木造に変更かつ縮小されたが、原案を設計したパウル・ケーラーのプランニングが継承されていたことを明らかにした。次に、わずかに遺された写真や明治期の錦絵をはじめとする絵画資料ならびに類例建築から、仮議事堂の小屋組は、当時わが国で「ドイツ小屋」と呼ばれていた技法を用いて、それをタイ・バーで補強した混合構造で造られていたと考えられること、その構法は、同時代のドイツに建てられた祝典会場のそれに酷似していたこと、それは第1回帝国議会開催に間に合わせるという工期の問題があったからに他ならず、双方とも仮設建築であったことに起因することを明らかにした。さらに、仮議事堂の屋根葺き材についてはこれまでスレート葺きと推察されてきたが、本研究では、当時のドイツでこの種の仮設建築にアスファルト・ルーフィングを用いた例が複数あり、わが国では時期的にルーフィング仕様が可能であったことから、工事の最終段階で変更がなされた可能性の高いことを考察した。こうした研究成果を通じて、期間中にとくに貴族院議場とその周辺の50分の1の模型を製作した。唯一遺された仮議事堂の外観写真を参考に、この模型を使ってとくに複雑な起伏を見せる議場周りの屋根伏せを復元的に考察するとともに、建物全体の屋根形状を明らかにした。
希土類錯体のパノスコピック形態制御による有機EL素子の高次機能化

希土類錯体で特異的な鋭い発光を示すユーロピウム(Eu)錯体、テリピウム(Th)錯体、サマリウム(Sm)錯体を取り上げ、EL素子を作製し、エネルギー緩和過程と発光特性について検討を行った。新しく合成されたSm錯体Sm(hfa)_3(phen)_2MeOHのバンドギャップは、直接遷移であると仮定すると、約3.3eVと見積もられる。また、Sm(hfa)_3(phen)_2MeOHをドーブしたPMMA薄膜から564,598,645,710nmにピークをもつ赤色発光を観測した。PVK:PBD:Sm(hfa)_3(phen)_2MeOH素子のELスペクトルのCommission Internationale De L Eclairage(CIE)coordinateは、(0.60,0.36)の赤燈色発光であり、赤色発光のEu錯体に比べ、長波長側の645nmに最大ピークを有す。PBD濃度を最適化しウェットブロセスにより作製した有機EL素子から130cd/m^2を越える発光特性が得られた。このSm錯体は、ドライブロセスで作製した他のSm錯体を比較しても遜色ない発光輝度が得られている。本研究の成果として、Eu錯体,Th錯体,Sm錯体,Ir錯体を用いた薄膜のエネルギー緩和過程と発光特性について検討を行い、新規Sm錯体を発光材料に用いた有機EL素子をウェットプロセスによって作製し、素子を最適化によりすでに報告されているSm錯体と比較しても遜色ない低電圧駆動、高輝度な素子を作製することができた。希土類錯体で特異的な鋭い赤色発光を示すユロピウム(Eu)錯体、緑色発光を示すテリビューム(Tb)錯体を取り上げ、室温で高効率の燐光発光を示すイリジウム(Ir)錯体とのドープ層を発光層とするEL素子において、エネルギー緩和過程と発光特性について検討を行った。燐光材料(FIrpic, Ir(piq)_3)とEu(DDP)_3phenをそれぞれ6wt%ドープした薄膜の光学的特性を求めた。Ir(piq)_3をドープした場合Euからの発光は見られず、Ir(piq)_3からの620nmにピークをもつ赤色発光を観測した。一方、FIrpicをドープした場合は、主にEuからの612nmにピークをもつ鋭い発光の他に470nm付近にFIrpicからの発光も観測された。発光材料の過渡PL特性から求めた発光寿命は、燐光材料であるFIrpicとIr(piq)_3の発光寿命は約1μsと比較的短く、重原子効果による強い摂動が放射遷移を強めている。これに対しEu(DDP)_3phenは、24μsと希土類錯体特有の長い発光寿命をもち、発光寿命差を用いた新規デバイスの創製が期待できる。PVKをホストとしEu(DDP)_3phen 20wt%, FIrpic 6wt%をドープした発光層を形成し、パルス電圧で駆動する事により、パルス幅、周波数を変化することにより、発光寿命の違いによる発光色可変素子を実現した。パルス駆動による発光色の変化をCIE色度で示す。100Hz3MHzへと駆動周波数を増すに従い、発光色は赤色を増し、1KHzの繰り返しパルスでパルス幅を100ns10μsへパルス幅を増すに従い青色にシフトする。ホスト材料からのエネルギー緩和過程と発光寿命の異なる2つの発光材料での発光過程により、パルス電圧を加えた場合、発光量に変化が現れ、その結果可変発光素子や白色発光素子となる。PVKにTb錯体とEu錯体を同時に6wt%ドープしたEL素子の発光スペクトルから、赤色発光材料と緑色発光材料を同時にドープすることにより、可視光域に広い発光スペクトルを持つ白色素子が作製できることを示すものである。
超弦のダイナミクスと物質の新しいユニバーサリティ

LHCによるヒグス粒子の質量をインプットとしてくりこみ群の解析を行うことにより、ヒグスポテンシャルがプランクスケールで平坦になることを発見した。また、そのような平坦性が、超弦の非摂動的ダイナミクスから自然に示唆される、時空のトポロジーのゆらぎの結果とみなせることを示した。さらに、この事実から、宇宙のインフレーションがヒグス場によって引き起こされた可能性があることや、ダークマターとして最も単純なヒグスポータル型のものを仮定した場合、その質量とトップクォーク質量の間に関係がつくことなど、多くの検証可能な予言がえられることを示した。[1.]量子重力の普遍的な構造と自然性問題量子重力によって自然性問題、特に、宇宙項がどのように解決できるかについて考察した。行列模型をはじめとした、重力を含む理論では、低エネルギーの有効作用が必然的に多重局所的なものになることを示し、それから、自然性問題が解決できる可能性を示した。[2.]IIB行列模型の数値計算と時空生成IIB行列模型を数値的あるいは解析的に分析することにより、行列模型が超弦理論確かに超弦理論をあらわしており、真空が行列の自由度から発生していることを示した。特に、IIB行列模型のWilsonloopに対するSchwinger-Dyson方程式が弦の場の理論を再現することを、数値シミュレーションを援用して確認した。[3.]弦理論による宇宙初期揺らぎのメカニズム弦理論の質量スケールとコンパクト化のスケールが、宇宙初期の指数膨張のハブル定数より、およそ1ケタ小さいという特別なモデルを提唱した。このモデルでは、ドジッター空間中での弦理論の様々なモードの量子揺らぎにより宇宙の指数膨張が引き起こされ、しかも、密度の初期揺らぎも説明できる可能性があることを示した。[4.]多体系の新しいユニバーサリティの探求と応用行列模型の固有値分布の相関はランダムネットワークに近いものであるが、そのような系は粘弾性を含む大きなユニバーサリティクラスを形作っていることを示した。そのような系の有効理論は自然な形で計量テンソルを含み、一般座標変換に対して不変な形をもつことを示した。この方向での考察をさらに進め、超弦理論から身のまわりの物質にいたるまでを包括した新しいユニバーサリティの開拓を目指している。[1.]弦理論・量子重力の低エネルギー有効作用と自然性問題弦理論および量子重力によって宇宙項やスカラーの質量などの自然さの問題が解決できる可能性について考察した。[2.]弦理論の非摂動的定式化と時空の創発弦理論の非摂動的定式化の有力な候補であるIIB行列模型を数値的および解析的な両面から分析した。特に、IIB行列模型のWilson loopに対するSchwinger-Dyson方程式が弦の場の理論を再現することを、数値シミュレーションを援用して確認した。これは、行列模型が確かに超弦理論をあらわしており、時空が行列の自由度からemerge(創発)していることを示している。[3.]宇宙初期揺らぎと弦理論の質量スケール宇宙の指数膨張が、ドジッター時空中での弦理論の様々なモードの量子揺らぎにより引き起こされる可能性について考察した。特に、弦理論の質量とコンパクト化のスケールが、宇宙初期の指数膨張のハブル定数よりおよそ1ケタ小さいようなモデルを考えると、インフレーションと密度の初期揺らぎが同時に説明できることを示した。[4.]ランダム系に共通した新しいユニバーサリティクラスの探求行列模型や弦理論・量子重力はランダム系の一種とも考えられるが、そのような系は粘弾性を含む大きなユニバーサリティクラスに属していることを示した。それらの系の有効理論は計量テンソルを自然な形で含み、一般座標変換に対する不変性が自然に現れることを示した。標準模型が確立された現在、プランクスケールで重力まで含めたすべてのものが統一されていると考えるのはきわめて自然であり、その最も有力な候補が超弦理論である。しかしながら、超弦理論は無限に多くの摂動論的に安定な真空を持つため、現実的な予言をするためには、摂動論によらない完全な定式化が不可欠である。その有力な候補が行列模型である。行列模型を解析するのと同時に、最近のLHC等の実験結果を総合し、上記の目標にせまるのが本研究の目的である。[1]標準模型の高エネルギーでの振舞いについての解析最近決定されたヒグス粒子の質量から標準模型の高エネルギーでの振る舞いを決定し、標準模型がストリングスケールまで矛盾のない理論であることを示した。

この事実のもっとも自然な解釈は、超対称性はストリングスケールで自発的に破れており、それ以下のエネルギー領域には標準模型以外の粒子はほとんどないということである。[2]上記の結果の副産物として、ヒグス場のポテンシャルはプランクスケールでほとんど平坦となり、ヒグス場自身がインフラトンの役目を果たし得ることを示した。[3]時空のトポロジカルな揺らぎと自然性時空のトポロジカルなゆらぎを含む理論では、一般に、低エネルギーの有効作用は必然的に多重局所的なものになることを示し、それをもちいて自然性問題が解決できる可能性を示した。[4]IIB行列模型のループ方程式の解析昨年に引き続き、IIB行列模型のWilson loopが弦の場の理論再現していることを示すための議論を発展させた。[5]宇宙初期揺らぎと弦理論の質量スケール昨年度に続き、宇宙の指数膨張が、ドジッター時空中での弦理論の様々なモードの量子揺らぎにより引き起こされる可能性について考察した。特に、宇宙の指数膨張がどのように始まり、どのように終わるかを記述する方程式を得た。[1.]ヒグス場の裸のパラメーターについての解析昨年発見されたヒグス粒子の質量から標準模型の裸のパラメーターを計算し、標準模型がストリングスケールまで矛盾のない理論であることを示した。特に、ストリングスケールでヒグス場の4体結合定数およびそのベータ関数がゼロになることがわかった。また、ヒグス場の裸の質量項もストリングスケールの近くでゼロになることも分かった。このことは超対称性はストリングスケールで自発的に破れており、それより下のエネルギー領域には標準模型以外の粒子はほとんどないことを示しており、自然は超対称性に基づいた現象論を採用していないことを示唆している。[2.]時空のトポロジカルな揺らぎと低エネルギー有効作用時空のトポロジカルなゆらぎを含む理論では、一般に、低エネルギーの有効作用は必然的に多重局所的なものになることを示し、それをもちいて自然性問題が解決できる可能性を示した。[3.]弦理論の非摂動的定式化と時空の創発昨年度に続き、弦理論の非摂動的定式化の有力な候補であるIIB行列模型を数値的および解析的な両面から分析をすすめた。特に、IIB行列模型のWilson loopに対するSchwinger-Dyson方程式が弦の場の理論を再現することを、解析的・数値的両面からの解析によって確認した。これが完成すると、行列模型が確かに超弦理論をあらわしており、時空が行列の自由度から創発していることがわかる。[4.]宇宙初期揺らぎと弦理論の質量スケール昨年度に続き、宇宙の指数膨張が、ドジッター時空中での弦理論の様々なモードの量子揺らぎにより引き起こされる可能性について考察した。特に、弦理論の質量とコンパクト化のスケールが宇宙初期の指数膨張のハブル定数よりおよそ1ケタ小さいようなモデルによって、インフレーションと密度の初期揺らぎが同時に説明できるかどうか解析した。トップクォークの質量と、LHCによって測定されたヒグス粒子の質量とをインプットとしてくりこみ群の解析を行い、ヒグスポテンシャルが高いエネルギースケールでどのように振舞うかを調べた。
高血圧双生児の血清脂質等に関する研究

50才以上の中高年双生児107組(一卵性81組, 2卵性26組)について総合的検診を実施した.双生児の血圧値と各種血清脂質の関連を検討するとともに,血清脂質等の遺伝寄与率・環境寄与率を推定した.結果1.トリグリセリド,総コレステロール,アポBの血中濃度は,ペアの双方が高血圧の群で最も高く,ペアの双方とも正常血圧の群で低い濃度を示した. HDLコレステロールについては,ペアの双方が高血圧群とペアの双方が正常血圧群の間にほとんど血中濃度に差がみられず,また片方のみ高血圧の群でも高血圧者と正常血圧者が近似した値を示した.2.血清脂質の中で強い遺伝寄与率(0.6台以上)を示したものはHDLコレステロール, LDLコレステロール,アポBであった.一方,トリグリセリド,アポAII,アポCIIIにおいては遺伝寄与率が0.2以下で,環境要因の影響が強いことが示された.血圧値については,拡張期,収縮期ともに中等度の遺伝寄与率(0.5台)となり,素因の等しい一卵性双生児でも血圧値にある程度の差異がみられることが示された.3.血清電解質については,ナトリウム,カリウム,カルシウムの遺伝寄与率は0.2台以下となり,全体的に環境寄与率が高いことが示された.4.遺伝寄与率の算定において,重回帰分析を用いて生活環境要因の卵性間差異を補正しても上記の成績は変わらなかった.50才以上の中高年双生児107組(一卵性81組, 2卵性26組)について総合的検診を実施した.双生児の血圧値と各種血清脂質の関連を検討するとともに,血清脂質等の遺伝寄与率・環境寄与率を推定した.結果1.トリグリセリド,総コレステロール,アポBの血中濃度は,ペアの双方が高血圧の群で最も高く,ペアの双方とも正常血圧の群で低い濃度を示した. HDLコレステロールについては,ペアの双方が高血圧群とペアの双方が正常血圧群の間にほとんど血中濃度に差がみられず,また片方のみ高血圧の群でも高血圧者と正常血圧者が近似した値を示した.2.血清脂質の中で強い遺伝寄与率(0.6台以上)を示したものはHDLコレステロール, LDLコレステロール,アポBであった.一方,トリグリセリド,アポAII,アポCIIIにおいては遺伝寄与率が0.2以下で,環境要因の影響が強いことが示された.血圧値については,拡張期,収縮期ともに中等度の遺伝寄与率(0.5台)となり,素因の等しい一卵性双生児でも血圧値にある程度の差異がみられることが示された.3.血清電解質については,ナトリウム,カリウム,カルシウムの遺伝寄与率は0.2台以下となり,全体的に環境寄与率が高いことが示された.4.遺伝寄与率の算定において,重回帰分析を用いて生活環境要因の卵性間差異を補正しても上記の成績は変わらなかった.50才以上の中高年齢に達した双生児100組について総合的健診を実施した。卵性診断の結果、一卵性75組、二卵性25組と判明した。一卵性双生児のうち、ペアの双方ともが高血圧(WHO基準)だったもの13組、ペアの双方とも正常血圧だったもの19組、ペアの一方のみが高血圧で他方が正常血圧だったもの10組であった。これら各ペア群について血清脂質(総コレステロール,トリグリセリド,HDL,アポタンパクA【I】,A【II】,C【II】C【III】,B,E,等)を検討した。【結果】トリグリセリド値は、共に高血圧群で最も高く(151.3 ±40.5mg/dl)、共に正常血圧群で最も低値(103.4±38.0mg/dl)を示した。片方のみ高血圧の群は、それらの中間値(高血圧者136.1正常血圧者132.0)を示した。トリグリセリドと同様の傾向が他の脂質(総コレステロール,アポタンパクB,アポタンパクE,リン脂質,等)でもみられ、平均血中濃度は共に高血圧群で最も高く、次いで片方のみ高血圧群、そして共に正常血圧群の順で段階的数値を示した。このことを模式的に表現すると、血清脂質が比較的に高値の場合は他の要因の影響を越えて優位に高血圧と関連すること、血清脂質が境界域の場合にはじめて他の要因の影響が疫学的に顕在化し、従って疫学調査ではこの群が血清脂質以外の要因を解明できるKey(鍵)集団であること、低値の場合は素因および他の要因の影響を覆って高血圧の発現を妨げている可能性のあることを示唆するものと思われる。HDLコレステロール値に関しては、共に高血圧群と共に正常血圧群の間でほとんど血中濃度に差がみられず、また片方のみ高血圧群でも高血圧者と正常血圧者が近似した値を示すことが判明した。
亜寒帯水圏生態系キーストン種サケ属魚類の生態系サービスとリスク管理

本研究では,生態系サービスの恩恵に与る人類が地球生態系に負の影響を及ぼしていることをかんがみ(ミレニアム生態系評価2005),海洋を含む水圏の豊かな生物生産を保証する多様性に富む水圏生態系の保全と人類存続のための資源利用の調和をはかることを目的に,サケ属魚類をキーストン種として亜寒帯水圏生態系の順応的管理と予防原則に基づく生態系ベースのサステナビリティとリスクマネージメントの研究を確立した。・北海道系シロザケは,60年間(1945-2005年)にわたる鱗分析と成長バックカリキュレーション結果から,1990年代以降地球温暖化のプラスの影響を受け1年目の成長量が増加し生残率が高くなり個体群サイズが著しく増加したこと,その結果,ベーリング海での限られた環境収容力により密度依存効果が顕著になったことが分かった。・IPCC/SRES-S1Bシナリオによる亜寒帯海域のSST予測から,このまま地球温暖化が進むとシロザケの分布域は著しく狭まり,北極海などの北方へ移動せざるを得ないこと,密度依存効果が益々顕著となるであろうことがモデル研究から明らかになった。また,衛星画像からも北極海周辺の海氷の減少が明瞭に観察され,上記の予測の妥当性が示唆された。・密度依存効果を個体群レベル,ANCOVEを用いてメタ個体群レベルおよび種レベルで比較検討したところ,密度依存効果は個体群レベルにおいて顕著であり,メタ個体群レベルおよび種レベルに及ぼす影響はそれほど大きくないことが示唆された。このことは,孵化場魚と野生魚との生物学的相互作用がそれほど顕著ではない可能性をも示唆している。・米国アラスカ州ユーコン川に遡上するシロザケのナツザケ系(8月産卵)とアキザケ系(11月産卵)を採集し,その耳石のSr/Ca比を調べた。その結果,ナツザケ系は約2,000kmを非常に早い速度で遡上し産卵するのに対し,アキザケ系は河川に遡上してから産卵までにかなりの時間を要することが分かった。このことは今後の温暖化時代におけるシロザケ,特にナツザケ系の適応課程に重要な示唆を与える。1.生態系ベースによる持続可能な資源管理1-1.サケ属魚類の生活史戦略:(1)昨年,ユーコン川デルタ・ジャンクション産卵場附近で採補したユーコン川産シロザケ親魚の体サイズや繁殖形質などの生物情報の他に,耳石Sr/Ca比微量分析および鱗解析から,2000km降河するユーコン川シロザケ幼稚魚の河川成長パターンを推定した。(2)おしょろ丸によるユーコン川河口沖合におけるサケ属魚類幼魚の分布,成長および摂餌生態に関する調査から,ユーコン川起源サケ属魚類の海洋初期生活期の生活史パターンを明らかにした。(3)オホーツク海における北海道系シロザケの成長速度と再残率に及ぼす海洋環境(海面水温,塩分,低次生物生産量)の影響を解析した。2.生態系リスク・マネージメント2-1.キーストン種としてのサケ属魚類の生態学的階層構造の評価:気候変動と生態系動態の関係を,キーストン種サケ属魚類の個体レベル(生活史),個体群あるいは群集レベル(種内間相互作用や環境収容力)といった生態学的階層構造に基づき明らかにした。2-2.ヒューマン・インパクトによる水圏生態系の不確実性評価モデル:サケ属魚類をキーストン種として,亜寒帯水圏生態系における測定誤差,過程誤差および実行誤差の抽出と,それらを考慮した水圏生態系の不確実性評価モデルを構築した。本研究では,生態系サービスの恩恵に与る人類そのものが地球生態系に負の影響を及ぼしていることをかんがみ(ミレニアム生態系評価,国連2005),サケ属魚類をキーストン種として北海道-オホーツク海-ユーコン川-ベーリング海にわたる亜寒帯水圏生態系の順応的管理と予防原則に基づく生態系ベースのサステナビリティとリスクマネージメントの確立をはかり,海洋を含む水圏の豊かな生物生産を保証する多様性に富む水圏生態系の保全と人類存続のための資源利用の調和をはかることを目的に研究を行った。具体的には、キーストン種であるサケ属魚類をターゲットに、亜寒帯水圏生態系におけるヒューマン・インパクトに対処した順応的管理と予防原則に基づく生態系ベースの持続可能な資源管理と生態系リスク・マネージメントを構築するための科学的基盤を確立につとめる。すなわち,亜寒帯水圏生態系の不確実性と環境変動の将来予測モデルを構築し,避けるべき事態の発生リスク確率を評価し,それが許容限度以内になるような管理計画をつくる。本年度は研究の最終年度として,本研究の集大成として次の研究に取り組んだ。(1)生態系ベースによる持続可能な資源管理として,キーストン種サケ属魚類の生活史モデルとモニタリング体制を含む順応的管理手法技術を確立した。(2)生態系リスク・マネージメントとして,亜寒帯水圏生態系モデルによるリスク管理手法技術も併せて確立した。

(3)生態系ベースによる持続可能な資源管理と生態系リスク・マネージメントを包括し,亜寒帯水圏生態系のサステナビリティとリスクマネージメントに関するレジーム・ストラクチャを確立した。
タバコ赤星病菌の個体群構造に関する研究

Alternaria属菌には宿主特異的毒素を生産する7種の植物病原菌が存在する。これら病原菌は宿主特異的毒素生産性の突然変異により腐生性のA.alternataから成立するものと考えられている。そこで本研究では毒素生産菌の一種タバコ赤星病菌について個体群構造を解析し、本菌の成立機構について検討を行った。リボソームRNA遺伝子(rDNA)のRFLP分析の結果(11年度実施)、日本各地のタバコ圃場から採集された本菌からは多様なrDNA多型が検出された。一方、これら多型の分布頻度は地理的に離れた圃場間でも類似しており、いずれの圃場とも3種の多型(A4、A5、A6と命名)が優先的に分布していた。そこで、平成12年度は当初の計画を変更し、同一圃場内の菌株集団について個体群構造の詳細な検討を行った。鹿児島県加世田市の1つのタバコ圃場(面積約30a)から54菌株を分離し、rDNAのRFLP分析を行ったところ、同圃場にも上述の3種のrDNA多型の菌株が高頻度で分布することが明かとなった。したがって、計画当初の予想と異なり、タバコ赤星病菌では全国的に分布する3種の優先菌系が存在し、集団間に地理的隔離が生じていないことが示唆された。この原因として、腐性生のA.alternataの集団が地理的に隔離されていないことが考えられた。今後、腐性生A.alternataの個体群構造に関する研究を展開することを予定している。一方、rDNAのRFLP分析(11年度実施)およびDNAフィンガープリント分析(12年度実施)により、他の毒素生産菌であるナシ黒斑病菌では、地理的由来を同じくする腐生性A.alternataに極めて遺伝的に類似した菌株が存在することが明かとなった。これら結果は毒素生産菌が腐生性A.alternataから成立することを強く支持するものと考えた。Alternaria属菌には宿主特異的な病原性の決定因子として、宿主特異的毒素を生産する7種の病原菌が存在する。これら病原菌は突然変異(毒素生産遺伝子の獲得)により土着の腐生性A.alternataから成立すると考えられている。そこで本研究では、毒素生産菌の一種タバコ赤星病菌について個体群構造を解析し、本菌の成立機構について検討を行なった。平成11年度に実施した研究としては、当初の計画の通り、リボソームRNA遺伝子(rDNA)のRFLP分析を行なった。供試菌としては日本各地の9つのタバコ圃場から採集したタバコ赤星病菌89菌株を用いた。これら菌株の全DNAを制限酵素XbaIにより切断し、毒素生産菌の一種ナシ黒斑病菌(A.alternata Japanese pear pathotype)から単離したrDNAクローンAlt1をプローブとしてハイブリダイゼーションを行なった。その結果、これら菌株からは多様なrDNAの多型が検出された。従って、rDNAのRFLP分析が本菌の個体群構造の解析に有効なことが示唆された。現在、これら多型の頻度を圃場間で比較し、本菌の個体群構造の地理的隔離について検討を行なっている。また、本菌成立機構をより直接的に検討するために、同一圃場から分離されたナシ黒斑病菌と腐生性A.alternataについても同様のrDNAのRFLP分析を行なった。その結果、低頻度ながらナシ黒斑病菌の集団中に腐生性A.alternataと同一のrDNA多型を示す菌株が見い出された。現在、これら病原菌と腐生菌の類縁関係について、DNAフィンガープリント分析により、さらに詳細な解析を進めている。

一方、rDNAのRFLP分析(11年度実施)およびDNAフィンガープリント分析(12年度実施)により、他の毒素生産菌であるナシ黒斑病菌では、地理的由来を同じくする腐生性A.alternataに極めて遺伝的に類似した菌株が存在することが明かとなった。これら結果は毒素生産菌が腐生性A.alternataから成立することを強く支持するものと考えた。