hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウスモデルにてアジュバント効果を示す候補化合物の同定とメカニズム解析

インフルエンザ予防には主にワクチンが用いられているが、現行の不活化ワクチンは免疫原性が低い。本研究では、マウスを用いて、自然感染とワクチン後の宿主応答の比較解析を行い、免疫記憶の誘導メカニズムの解明を目指す。さらに本研究では、ヒトでの使用が認可されている食品添加剤群に着目し、マウスモデルを用いて、現行ワクチンの効果を増強する化合物を探索する。本研究は、より効果的で安全性の高いアジュバント開発につながることが期待される。
東アジアにおける終末期医療の倫理的・法的問題に関する国際共同研究

本研究では、日本・韓国・台湾の終末期医療における共通の課題や、優れた実践を明らかにし、望ましい死のありようやそれを実現する体制を整備することを目指す。そのために日本と韓国と台湾における緩和ケア、アドバンス・ケア・プランニング(ACP)、倫理コンサルテーション、生命維持治療の中止、医療者への教育等に関する規制や実践を比較検討する。これを実施するため、(1)法制度の比較、(2)臨床現場での実践と課題、(3)市民の意識調査という3つの課題を中心に研究を進める。平成30年度は、台湾の国立交通大学および国立台湾大学、韓国の延世大学校および東国大学校を視察して国際会議を開催し、(1)ー(3)の問題に関する研究を進めた。(1)終末期医療に関する法やガイドラインの整備についての現状について、倫理学、法学、医学の専門家から助言を得るとともに、韓国の法律、台湾の法律の翻訳を行うことで情報共有を進めた。特に台湾「患者自主権利法」全文の日本語訳をウェブサイト上で公開した。(2)国立台湾大学で国際会議Roundtable on Ethical Issues in End-of-Life Careを開催し、台湾と日本における終末期患者への対応について議論を重ねることで、実践上の知を集積につなげた。また同大学病院の緩和ケア病棟を視察し、台湾の課題について知見を得るとともに、国際的な研究ネットワークの強化、拡張することができた。(3)上記の視察および研究グループの打ち合わせを通じて、各地域の死生観を調査するための質問紙作成方針について準備を進めた。また、2018年12月には日本生命倫理学会で公募で採択されたシンポジウムを開催し、日本におけるACPの現状と課題を議論した。朝日新聞WEBRONZAに、人工透析治療中止に関する記事を寄稿し、日本における法やガイドラインの枠組みについて情報発信を行った。平成30年度は、当初の研究計画通り台湾および韓国への現地調査を実施し、ワークショップの開催や有識者との意見交換を行うことで、各国の終末期医療に関する現状と課題について見識を深めることができた。また、関連法案やガイドラインの翻訳も進んでおり、東アジア諸国の状況を相互に参照し、問題解決に役立てる基盤を作ることができた。今後本研究では、日本・韓国・台湾における終末期医療について、三つの課題について以下の通り検討を進める。(1)法制度の比較。H30年度に引き続き、韓国と台湾の法・ガイドラインの日本語訳を進める。加えて、英語訳の作成にとりかかるとともに、各国の法制度の特徴を明らかにするため分析を行う。(2)臨床現場での実践と課題。H30年度までに確立した国際ネットワークを基に、台湾と韓国の医療機関や研究機関を視察し、終末期医療に関する課題や優れた実践を抽出する。(3)望ましい死に対する市民の意識調査。各国の市民を対象とするインターネット調査の実施に向けて、死を語ることの難しさ、望ましいと思われる死のあり方、家族への負担の問題、安楽死の是非などについて適切な質問紙作成に取り組む。上記について研究代表者が統括するとともに、研究分担者、海外の共同研究者、研究協力者とは、ウェブ会議システムを用いて定期的に研究進捗状況の報告および意見交換を行なう。(1)法制度の比較。

加えて、英語訳の作成にとりかかるとともに、各国の法制度の特徴を明らかにするため分析を行う。(2)臨床現場での実践と課題。H30年度までに確立した国際ネットワークを基に、台湾と韓国の医療機関や研究機関を視察し、終末期医療に関する課題や優れた実践を抽出する。(3)望ましい死に対する市民の意識調査。各国の市民を対象とするインターネット調査の実施に向けて、死を語ることの難しさ、望ましいと思われる死のあり方、家族への負担の問題、安楽死の是非などについて適切な質問紙作成に取り組む。上記について研究代表者が統括するとともに、研究分担者、海外の共同研究者、研究協力者とは、ウェブ会議システムを用いて定期的に研究進捗状況の報告および意見交換を行なう。翻訳への謝金を予算に計上していたが、翻訳する文書の選定や公開方法に関する相談に時間を要したため。
悪性腫瘍の進展および転移におけるプロテアーゼに役割についての研究

本研究の目的はプロテアーゼの中でも癌の浸潤、転移に関係の深いと思われるurokinase plasminogen activator(uPA)と乳癌との関連を基礎的にuPAを乳癌細胞に強制発現させ、その細胞の浸潤転移能の違いを検討することである。まず、ヒトuPAのfull-length cDNAのクローニングに関してはuPAタンパク中の選択的なペプチドをコードするoligonucleotide5個を化学的に作成した。オリゴマーは^<32>PATPとT4polynucleotide kinaseでラベルし、イオン交換クロマトグラフィーで精製した。二本鎖DNAとバクテリオファージλgt10でのcDNA作成を行ったが、この際有効なクローンが得られず、これにuPAの発現実験につなげることができなかった。基礎実験として、乳癌細胞株やトランスフェクションに使用する293細胞の継代培養を行い、基礎的手技を確立した。これとともに乳癌細胞株の性質を検討するため、各種乳癌細胞株(MCF-7,SKBr3,Au565,MDA-MB-468,MDA-MB-361)をヌードマウス腹腔内に注入し(5×10^6cell/mouse)明らかな腹膜播種はみられなかった。現在クローン化されたuPAを入手し、pAdCMV(S)-BGHpAを使用してトランスフェクト実験を行っている。本研究では、腫瘍のuPA発現と浸潤転移能との関連を基礎的に調べることを目的とする。平成9年度予定として乳癌細胞株へのuPAのトランスフェクトおよびscid nouseへの投与によるin vivoの実験を計画した。1)ベクターの作成CAGプロモーターを組み込んだ組み換えウイルス作製用汎用カセットpAdxlCAwtを用いてuPAのcDNAをアデノウイルスベクターに組み込む。2)乳癌細胞株へのuPA遺伝子の導入1)で作製したアデノウイルスベクターを乳癌培養細胞に感染させる。数日の経過でuPA活性を測定する。3)uPAの高活性を示す細胞を選択し、scid mouse腹腔内に投与し、数日数週の経過で腫瘍の発育状態を見る。コントロールと比較し、腫瘍の局所増殖および遠隔転移の度合がどの程度違うかを検討する。現在、乳癌細胞株へのuPAのトランスフェクト実験として以下の計画をすすめている。1)基礎的手技の習得乳癌細胞株MCF7、トランスフェクションに使用する293細胞の取扱に習熟するためこれらの細胞の継代培養を行い手技を確立する。ヒトクローン化されたもののほかにPig、Chickenのcomplete geneが存在するため、どの種類を用いるか選択する。3)ベクターの作成CAGプロモーターを組み込んだ組み換えウイルス作製用汎用カセットpAdxlCAwtを用いてuPAのcDNAをアデノウイルスベクターに組み込む。このコスミドカセットを用いて目的とする組換え体を作製中であるが、現在まだ完全な組換え体を得られていない。
新素材ジルコニアによるインプラント上部構造物の設計ガイドライン

本研究では,新素材ジルコニアによるインプラント上部構造物の設計ガイドラインを提示するために,動物実験(実験1:ジルコニアインプラントの安静植立後における骨界面,実験2:上部構造物の相違が1回法ジルコニアインプラント・骨界面構造に及ぼす影響)により組織学的および形態計測学的検討を行った。実験1:日本猿2頭を用い,抜歯後3ヵ月の治癒期間を経過した臼歯部に1回法ジルコニアインプラントを左右各2本ずつ植立し,3ヶ月の臨床的安静状態を確保した。その後頬舌側,近遠心側から各インプラント周囲組織の光顕観察と組織形態計測を行った。組織学的に全てのインプラントで直接的骨接触が達成でき,この様相は頬舌側と近遠心側でかなり異なることが明らかになった。実験2:日本猿7頭を用い,実験1と同様にインプラントを植立し,以下の各実験群におけるインプラント・骨界面構造を比較検討した。すなわち,(1)インプラント単独群:右側近心インプラントに単冠を装着、(2)インプラント連結群:左側の2本のインプラントを連結、(3)天然歯連結群:右側遠心インプラントとその後方隣接歯を連結し1年例(4頭),2年例(3頭)の各インプラント周囲組織の光顕観察と組織形態計測を行った。観察期間を通じて,各群の全てのインプラントに動揺や脱落はなかった。組織学的には各群の全てのインプラント周囲に線維性結合組織は観察されず,直接的骨接触状態が良く維持され,3群間に差は認められなかった。骨接触率に関して,1年例ではインプラント単独群がインプラント連結群および天然歯連結群に比べ有意に小さかったが,2年例になると3群間の値に有意差は認められなかった。以上の結果より,ジルコニアインプラントにおいて,早期により確実な骨支持を獲得するには,隣接天然歯と連結した方がより好ましいことが示唆された。本研究の目的は、in vivoにおける生体力学的研究成積を集積し、科学的根拠に基づいたジルコニアインプラントの上部構造物の設計ガイドラインを提示することである。平成3年度においては、日本猿成猿8頭のM_1P_2P_1|P_1P_2M_1を抜歯し、3ケ月の治癒期間後、同部にジルコニアスクリュ-インプラント(直径4mm、長さ20mm)を左右各2本ずつ計4本植立した。その後、インプラントの安静を保つため、3ケ月間軟かい飼料による飼育を行い、骨接触界面の獲得を図った。次いで、以下の3条件のもとに上部構造物を設計、装着してインプラントに機能圧を負荷した。(1)単独植立したインプラント(2)複数の連結されたインプラント(3)インプラントと隣在天然歯との連結現在経過観察中であるが、臨床的には、安静植立後に動揺のみられた1本をのぞいて、いずれの条件下のインプラントも口腔内で安定し、上部構造物装着後も動揺や周囲組織の著明な経時的変化は認められない。またインプラント周囲歯肉は天然歯周囲歯肉と同等の健康な状態を示している。これらの臨床成積や、これまで報告されている数多くの優れた特徴から、ジルコニアは、インプラント材料として従来用いられてきた金属や他のセラミックとは異なる極めて有望な素材であると考えられる。今後は、機能圧負荷後12および24ケ月(インプラント植立後15および27ケ月)の時点で各4頭の実験動物を屠殺し、X線学的観察を行う。

さらにインプラントを含む非脱灰研磨標本を作製し、インプラント・骨界面の光顕的観察を行うと共に、画像解析システムを用いて、定量的解析である組織形態計測を実施し、ジルコニアインプラントを用いた上部構造物の設計ガイドラインを生体組織像のもとに明らかにする予定である。本研究の目的は,in vivoにおける生体力学的研究成績を集積し,科学的根拠に基づいたジルコニアインプラントの上部構造物の設計ガイドラインを提示することである。平成3年度においては,日本猿成猿8頭のM1P2P1P1P2M1部にジルコニアインプラント(直径4mm,長さ20mm)を左右各2本ずつ計32本植立し,3カ月後に以下の3条件,すなわち(1)単独植立したインプラント(2)複数の連結されたインプラント(3)インプラントと隣在天然歯との連結のもとに上部構造物を装着し,インプラントに機能圧を負荷した。平成4年度においては上記日本猿8頭のうち機能圧負荷後12カ月の観察群である4頭を屠殺し,インプラント周囲組織のX線学的観察を行った。その後,インプラントを含む非脱灰研磨標本を作製し,インプラント・骨界面の光顕観察を行い,さらに,画像解析システムを用いた定量的な組織形熊計測により,インプラント周囲組織の検討を行った。その結果,(1)X線学的にはいずれの条件のインプラント周囲組織においても破壊的な骨吸収像は認められず,天然歯周囲と変わらぬ皮質骨並びに海面骨像が認められた。また,インプラントに近接する部位には皮質骨から連続して骨硬化を示す像が観察された。(2)光顕的には先と同様に,いずれの条件下のインプラント周囲組織にも大差は認められず,天然歯周囲の骨梁と類似のパターンを示す海面状骨がインプラントに直接接しておりインプラントと骨との間には軟組織の介在はほとんど観察されなかった。(3)画像解析システムを用いた組織形態計測は,現在検討中である。平成5年度では,本年度得られたデータの整理を行うとともに,機能圧負荷後24カ月の実験群の観察を行い,実験結果を総括する予定である。平成5年度は,機能圧負荷後24ヵ月(インプラント植立後27ヵ月:以下,2年例)の4頭の実験動物についてインプラントを含む組織標本を作製し,インプラント・骨界面の光顕的観察を行い,組織形態計測学的検討を行った。さらに,平成4年度に終了した機能圧負荷後12ヵ月(インプラント植立後15ヶ月:以下,1年例)の光顕的観察および組織形態計測学的観察の結果とともに総活を行った(実験2)。実験2では日本猿8頭を用い,抜歯後3ヶ月の治癒期間経由した臼歯部に1回法ジルコニアインプラントを左右各2本ずつ植立し,3ヵ月の臨床的安静状態を確保し,以下の各実験群におけるインプラント・骨界面構造を比較検討した。すなわち,(1)インプラント単独群:右側近心インプラントに鋳造冠を装着するもの,(2)インプラント連結群:左側の2本のインプラントを鋳造冠にて連結するもの,(3)天然歯連結群:右側遠心インプラントとその後方に隣接するM_2とを鋳造冠にて連結するものとし,1年例(4頭),2年例(3頭)の各インプラント周囲組織の光顕観察と組織形態計測を行った。観察期間を通じて,各群の全てのインプラントに動揺や脱落はなく,組織学的には各群の全てのインプラント周囲に線維性結合組織は全く観察されず,直接的骨接触状態が良く維持されていた。また,3群間に差は認められず,約3分の1の本数のインプラントで頚部周囲に軽度の楔状の骨吸収を認めた。
EPUB3.0を核とした知識集積型ソーシャルリーティング基盤に関する研究

電子書籍の普及とともに,電子書籍リーダを利用して,同一の書籍に関する読書体験の共有やアノテーションによる知識の集積が期待されている.そこで本研究では,電子書籍のオープンな規格であるEPUB3.0を対象に,知識集積型ソーシャルリーディング基盤に関する研究を行った.具体的には,1) EPUB3.0関連技術を活用したソーシャルリーディング基盤およびクライアントの開発,2) EPUBCFIを用いたEPUBに対するアノテーション方式の開発,3)EPUBリーダを対象としたログ取得方式の開発およびログを用いたユーザの読書行動マイニング.4)半構造データに対する効率的な処理手法の開発を行った.EPUB3.0に基づく知識集積型ソーシャルリーディング基盤の構築を目的として,知識集積型ソーシャルリーディング基盤のプロトタイプシステムの開発を継続して行った.クラウドサービス上に,ソーシャルリーディング基盤およびデータベースを構築するとともに,Google Chromeブラウザ上で動作するEPUBリーダReadiumをベースに,ソーシャルリーティング機能を実装し,予備的実験を行いデータを取得した.EPUB3.0データに対するソーシャルアノテーションについては,その詳細を検討し,データベース上のスキーマに反映した.一方,ソーシャルリーディング基盤上に構築されるソーシャルデータは,ユーザやコンテンツをノード,ユーザ/コンテンツ間の関連を有向辺とするグラフとして表現される.このグラフにおいて,PageRankやObjectRankに基づいて重要なノードを発見することは,ソーシャルメディア分析の基本的な処理であり,高速な実行が期待される.このため,PageRank / ObjectRankを高速に推定する手法を検討し,その有効性を実験により検証した.さらに,大量のXMLデータ,あるいはストリーム的に通信されるXMLデータ(EPUBコンテンツ)に対して,特定のキーワードを含む部分文書を高速に検索するための検索手法を検討した.EPUB3.0に基づく,知識集積型ソーシャルリーディング基盤の構築を目的として,前年度に引き続き研究を行った.知識集積型ソーシャルリーディング基盤の実装については,前年度の成果を元にシステムの拡張を行った.拡張したシステムは,実験での利用を想定し,クラウドサービス上に実環境を構築した.クライアントについても,Readiumによる実装を改良し,完成度を高める実装を行った.そのクライアントを利用することで,ブックマークやアノテーションを作成するだけでなく,システムの他のユーザとそれらの情報を共有することが可能となる.また,利用者の操作をログ情報として取得し,システムに蓄積することで,さまざまな側面からの分析が可能となる.構築したシステムにおいて,被験者6名による実験を行い,実際にデータを取得した.具体的には,EPUB版が公開されている技術書"Big Data Now"を対象とした輪講形式のセミナーを実施し,利用者により作成されたブックマーク73件,アノテーション472件,操作ログ10,152件を取得した.取得したデータを分析することにより,1)ブックマークやアノテーションが集中するコンテンツ,2)各ユーザ毎のブックマーク/アノテーション作成の傾向,3)読書の進捗,4)使用時間の傾向など,利用者の読書行動に関するデータが取得可能であることを検証した.ソーシャルネットワークシステムとしての側面からは,書籍や利用者からなる大規模なソーシャルグラフにおいて,効率的な分析を可能にするため,PageRankアルゴリズムを高速に推定する手法を開発し,実験によりその有効性を検証した.EPUB3.0に基づく,知識集積型ソーシャルリーディング基盤の構築を目的として,前年度に引き続き研究を行った.知識集積型ソーシャルリーディング基盤の開発では,前年度に実装したプロトタイプシステムの開発を継続し完成度を高める実装を行った.一方クライアントについては,EPUBCFIを使ったブックマークや注釈に関する処理の高速化を目的として,新たな索引手法の開発を行った.EPUBCFIは,EPUB書籍内の任意の一点を唯一に識別することができるが,コンテンツの文字数を考慮した位置を直接導出するには,追加の処理が必要である.このため,全てのテキストノードについて,そのEPUBCFIと先頭の位置を列挙し,それをトライ木に格納する.多くのEPUBCFIがプレフィックスを共有することから,効率的な索引を実現することができることを示した.構築したシステムにおいて,被験者6名による実験を行い,実際にデータを取得した.具体的には,EPUB版が公開されている技術書"Big Data Now"を対象とした輪講形式のセミナーを実施し,利用者により作成されたブックマーク73件,アノテーション472件,操作ログ10,152件を取得した.取得したデータを分析することにより,1)ブックマークやアノテーションが集中するコンテンツ,2)各ユーザ毎のブックマーク/アノテーション作成の傾向,3)読書の進捗,4)使用時間の傾向など,利用者の読書行動に関するデータが取得可能であることを検証した.この成果をとりまとめた論文"A Social Reading System for EPUB Publications"は国際会議The 17th International Conference on Information Integration and Web-based Applications & Services (iiWAS 2015)においてフルペーパとして採択された.その他,文献データからの知識発見の取り組みとして,文献データベースからのトピック変遷の抽出手法やXMLデータにおいて類似した部分木を高速に探索する手法を開発した.電子書籍の普及とともに,電子書籍リーダを利用して,同一の書籍に関する読書体験の共有やアノテーションによる知識の集積が期待されている.そこで本研究では,電子書籍のオープンな規格であるEPUB3.0を対象に,知識集積型ソーシャルリーディング基盤に関する研究を行った.具体的には,1) EPUB3.0関連技術を活用したソーシャルリーディング基盤およびクライアントの開発,2) EPUBCFIを用いたEPUBに対するアノテーション方式の開発,3)EPUBリーダを対象としたログ取得方式の開発およびログを用いたユーザの読書行動マイニング.4)半構造データに対する効率的な処理手法の開発を行った.

当初計画通り,ソーシャルリーディングシステムのプロトタイプシステムを構築し,利用者による実験を実施した.また,実験で取得したデータに対して各種分析処理を適用することにより,コンテンツや利用者に関する多角的な分析を実施している.加えて,ソーシャルネットワークシステムの観点からの技術開発も行っており,概ね計画通り進行していると判断できる.データ工学今年度までで開発したシステムを元に,さらに大規模な実験を行い,システムおよびクライアントの完成度を高める.また,取得したデータに対する分析も継続して行う.クライアントについては,現在,PC上のブラウザで動作するReadiumを対象としているが,他のタブレット端末やスマートフォン上のアプリケーションとしての実装も検討する.次年度は最終年度に当たるため,研究成果全体の取りまとめも行う.知識集積型ソーシャルリーディング基盤のプロトタイプシステムの構築が完了し,予備的な運用とデータの取得が可能となっている.また,基盤技術およびソーシャルメディアマイニングの双方の技術開発が進んでおり,おおむね順調に進展しているといえる.投書購入を予定していた実験用タブレット端末が,納期の関係で年度内納品が難しいことが判明したため,当該年度での購入を断念し,次年度に購入することとした.知識集積型ソーシャルリーディング基盤のプロトタイプシステムの完成度を上げ,より大規模な実験を行い,データを収集する.収集したデータに対して,各種分析処理を行った上で,知識集積型ソーシャルリーディング基盤へのフィードバックを検討する.さらに,基盤技術や分析技術については,適宜検討を進める.実験用タブレット端末を購入する.
琉球島弧-背弧系における、マグマの起源と広域変化

1。薩南諸島海域の火山島・海底火山の岩石のRb・Sr・NdとSmの含量、およびSrとNdの同位体比を分析・測定し、一連の火山岩の成分変化の主要部分がマグマの分化によるものであること、島弧横断方向における微量元素を中心とする化学的変化が、マントルペリドタイトの部分溶融度の差にもとづく初生マグマの違いを反映するものであること、Sr-Nd同位体システマティックスは単なる2成分混合モデルでは説明できず、MORB源-堆積岩源スラブ成分からなるマントル源混合と島弧型マグマ-地殻岩石からなる地殻内混合の組み合わせ=2段階2成分混合モデルを考えなければならないことを明らかにした。2。琉球島弧系の新生代火山岩類では、後期更新世以降の、火山前線と背弧海盆の火山岩類はマントル配列を右上側に離れしかも高^<87>Sr/^<86>Sr低^<143>Nd/^<144>Nd比で特徴づけられる。硫黄鳥島の含石英安山岩はマントル配列のやや近くに位置する。一方第三紀のもの(トカラ列島平島のものを含む)はマントル配列に近い組成をもつ。尖閣諸島の現世アルカリ岩類はホットスポット型で、マントル配列上ないしその左下方に位置する。高苦土安山岩は比較的に海嶺玄武岩に近い同位体組成をもつ。これら同位体的特徴とその多様性は、1次的なものであり基本的にマグマ源物質の性質を反映している。マグマ源の性格は古第三紀から現世まで、それぞれの地質セッティングによって変化している。現世島弧-背弧系火山岩類のSr-Nd同位体システマティックスでの2成分混合モデルによれば他の島弧火山岩に比べ琉球系火山岩の^<87>Sr/^<86>Sr比が高く^<143>Nd/^<144>Nd比が低いのはスラブを構成する堆積物が大陸起源成分に富むことおよびマグマの変化の1部に地殻岩石が関わっているためである。これらは琉球島弧系が大陸縁にある若い沈み込み帯であってしかもやや厚い地殻をもつことと密接な関係にある。1。2。1.石垣島と西表島の火山岩特に高苦土安山岩類の調査をし、西表島においては新鮮な試料が採集できた。2.琉球弧とその周辺、すなわちトカラ列島口永良部島・口之島・中之島・諏訪之島・平島・悪石島・横当島硫黄鳥島、西表島、尖閣諸島魚釣島・黄尾礁の新生代火山岩類についてSr及びNd同位体比を測定した。これらの火山岩類はSrーNd同位体的につぎのような特徴をもつ。後期更新世以降の、火山前線たるトカラ列島と背弧海盆の沖縄トラフの火山岩類はマントル配列を右上側に離れしかも高^<87>Sr/^<86>Sr低^<143>Nd/^<144>Nd比で特徴づけられる。

但し硫黄鳥島の含石英安山岩はマントル配列のやや近くに位置する。一方第三紀のもの(トカラ列島平島のものを含む)はマントル配列に近い組成をもつ。尖閣諸島黄尾礁の現世アルカリ岩類は多くのホットスポット型のもの同様マントル配列上ないしその左下方に位置する。高苦土安山岩は加々美(1991)におけると同様比較的に海嶺玄武岩に近い同位体組成をもつ。(1)これらの岩石にみられる同位体的特徴とその多様性は、I次的なものであり基本的にマグマ源物質の性質を反映している。マグマ源の性確は古第三紀から現世まで、それぞれの地質セッティングによって変化している。(2)現世島弧ー背弧系火山岩類のSrーNd同位体システマティックスでは単なる2成分混合モデルは成り立たず、MORB源ー堆積岩源スラブ成分からなるマントル源混合と島弧型マグマー地殻岩石からなる地殻内混合の組み合わせ=2段階2成分混合モデルを考えなければならない。(3)このモデルによれば他の島弧火山岩に比べ琉球系火山岩の^<87>Sr/^<86>Srが高く^<143>Nd比が低いのはスラブを構成する堆積物が大陸起源成分に富むことおよびマグマの変化の1整に地殻岩石が関わっているためである。これらは琉球島弧系が大陸縁にある若い沈み込み帯であってしかもやや厚い地殻をもつことと密接な関係にある。1.琉球弧とその周辺、すなわちトカラ列島口永良部島・口之島・中之島・諏訪之瀬島・平島・悪石島・横当島・硫黄鳥島、西表島、尖閣諸島魚釣島・黄尾礁の新生代火山岩類計27試料のSrとNd同位体比を測定した。トカラ列島と沖縄トラフの後期更新世以降の火山岩類はマントル配列よりも顕著に高いSr同位体比と低いNd同位体比で特徴づけられるが硫黄鳥島の含石英安山岩と第三紀のものはマントル配列に近い組成をもつ。高苦土安山岩は海嶺玄式岩に近い同位体組成をもつ。2.薩南海域の海山、火山島12試料のRb,Sr,Nd,Smの分析とSr及びNd同位体比の測定をし、島孤横断方向での変化を明らかにした。3.四万十帯の堆積岩6試料につき同様の分析と同位体比測定をし、マグマ源に関与したスラブ起源成分を特定した。4.以上のデータを総合して次の結論が得られた。(1)琉球弧と周辺の岩石に見られる同位体的特徴とその多様性は本源的なものであり、基本的に古第三紀から現世に至るそれぞれの島弧セッティングの変化に対応したマグマ源の性格の変遷を反映する。(2)現世島弧-背弧系火山岩類のSr-Nd同位体システマティックスでは単なる2成分混合モデルは成り立たず、MORB源一堆積岩源スラブ成分からなるマントル源に関連した混合と島弧型マグマ-地殻岩石の2成分系からなる地殻内混合の組み合わせ=2段階2成分混合モデルが提唱されなければならない。(3)他の島弧火山岩に比べ琉球系火山岩のSr同位体比が高くNd同位体比が低いのはスラブを構成する堆積物が大陸起源成分に富むこと、及びマグマの変化の1部に地殻岩石が関わっているためである。これらは琉球島弧系が大陸縁にある若い沈み帯であってしかもやや厚い地殻をもつことと密接な関係にある。
人間の運動特性を考慮したスポーツサーフェス総合緩衝性能評価法の開発

当該年度の研究成果は昨年度の研究成果である,1)サーフェスの緩衝特性に対する人間のVariabilityの影響,2)2次元衝撃試験によるサーフェスの緩衝特性の把握,3)ランニングの2次元着地衝撃モデルの構築の3点を発展させ,さらに4)ランニングにおける接地面積の変化を踏まえたサーフェスモデルの提案を行った.具体的な研究成果を以下にまとめる.1)昨年度の研究成果を裏付けるために被験者を増やし,ランナーモデルのパラメータ感度テストを行い,柔らかいサーフェスほど緩衝性のばらつきが大きくなることが裏付けられた.2) 2次元衝撃試験器を用い,これまで検討されていなかった水平方向に対する緩衝性が確認できただけでなく,衝撃試験と独立して実施してきた摩擦係数測定は実際の運動状態における衝撃的な摩擦試験とは異なるという新しい知見が得られた.さらに2次元衝撃試験器の改良を試み,昨年度に実施した衝撃試験の範囲よりもより大きな衝撃を扱うことが出来るようになった.これは実際のランニング等における運動様式に近い条件で緩衝性能試験を行うために非常に重要である.3)従来は鉛直方向1次元のみのランナーモデルであったが,モデル全体が接地点を中心に回転するモデルとすることで鉛直および進行方向2次元の着地衝撃をある程度再現できるモデルを構築することができた.但し,昨年までの研究では同定されたパラメータが必ずしも妥当とは言えなかったため,パラメータ探索に条件をつけることでより妥当なパラメータを同定することが出来,同定精度も向上が見られた.4)実際のランニングにおいては足部とサーフェスの接触面積が時々刻々変化する為,接触面積の変化をパラメータとして組み込んだサーフェスモデルの改良を行った.これにより,より現実的な状態における緩衝性能の検討が可能になると考えられる.当該年度の研究成果は1.サーフェスの緩衝特性に対する人間のVariabilityの影響,2.2次元衝撃試験によるサーフェスの緩衝特性の把握,3.ランニングの2次元着地衝撃モデルの構築の3点である.以下にそれぞれについての研究成果をまとめる.1.筆者らがこれまで提案してきたスポーツサーフェスの鉛直方向1次元モデルとランニングの着地衝撃モデルの連成解析を行い,サーフェスに対して着地衝撃が加わった際の緩衝性について,特にランナーズ障害の原因であると考えられる着地初期の受動的衝撃における緩衝性能に着目し,ランナーモデルのパラメータが微小変化した際に緩衝性能にどのような影響を及ぼすかどうかの検討を行った.実験では3種類の硬度の異なるサーフェスを用い,硬度の違いによる緩衝性への影響についても検討を行った.ランナーモデルのパラメータ感度テストの結果,柔らかいサーフェスほど緩衝性のばらつきが大きくなることが明らかとなった.2.筆者らが開発した2次元衝撃試験器を用いて,国際陸上連盟の適合証明を受けたサーフェスに対する2次元衝撃試験を行うとともに,静止摩擦係数および動摩擦係数の測定を行い,衝撃試験での結果と比較検討を行った.その結果,これまで検討されていなかった水平方向に対する緩衝性が確認できただけでなく,衝撃試験と独立して実施してきた摩擦係数測定は実際の運動状態における衝撃的な摩擦試験とは異なるという新しい知見が得られた.3.ランニングにおける2次元着地衝撃を再現する粘弾性モデルの構築を行った.従来は鉛直方向1次元のみのモデルであったが,モデル全体が接地点を中心に回転するモデルとすることで鉛直および進行方向2次元の着地衝撃をある程度再現できるモデルを構築することができた.これにより,実際の運動状態に近い衝撃力を発生させ,サーフェスにおける2方向緩衝性の検討を行う事ができると考えられる.当該年度の研究成果は昨年度の研究成果である,1)サーフェスの緩衝特性に対する人間のVariabilityの影響,2)2次元衝撃試験によるサーフェスの緩衝特性の把握,3)ランニングの2次元着地衝撃モデルの構築の3点を発展させ,さらに4)ランニングにおける接地面積の変化を踏まえたサーフェスモデルの提案を行った.具体的な研究成果を以下にまとめる.1)昨年度の研究成果を裏付けるために被験者を増やし,ランナーモデルのパラメータ感度テストを行い,柔らかいサーフェスほど緩衝性のばらつきが大きくなることが裏付けられた.2) 2次元衝撃試験器を用い,これまで検討されていなかった水平方向に対する緩衝性が確認できただけでなく,衝撃試験と独立して実施してきた摩擦係数測定は実際の運動状態における衝撃的な摩擦試験とは異なるという新しい知見が得られた.さらに2次元衝撃試験器の改良を試み,昨年度に実施した衝撃試験の範囲よりもより大きな衝撃を扱うことが出来るようになった.これは実際のランニング等における運動様式に近い条件で緩衝性能試験を行うために非常に重要である.3)従来は鉛直方向1次元のみのランナーモデルであったが,モデル全体が接地点を中心に回転するモデルとすることで鉛直および進行方向2次元の着地衝撃をある程度再現できるモデルを構築することができた.但し,昨年までの研究では同定されたパラメータが必ずしも妥当とは言えなかったため,パラメータ探索に条件をつけることでより妥当なパラメータを同定することが出来,同定精度も向上が見られた.4)実際のランニングにおいては足部とサーフェスの接触面積が時々刻々変化する為,接触面積の変化をパラメータとして組み込んだサーフェスモデルの改良を行った.これにより,より現実的な状態における緩衝性能の検討が可能になると考えられる.
酸化ストレスに対する防御機構としてのMVBソーティングシステム

本申請者は、酸化ストレス惹起物質であるパラコートの毒性発現に影響を与える酵母遺伝子を網羅的にスクリーニングし、エンドソーム上でのMVB(multivesicular body)ソーティングシステムに関わる5つの蛋白質がパラコートに対して防御的に作用することを見出した。昨年度の検討により、ここで同定された因子以外にも、MVBソーティングシステムに関わる蛋白質(これまでに13種同定されている)はどれを欠損させた酵母も全てパラコートおよび過酸化水素に対して高い感受性を示すことが明らかとなった。一方、MVBソーティングシステムによって認識される蛋白質はいくつかの経路でエンドソームに運ばれるが酸化ストレス防御に関わるのは、エンドサイトーシスやALP経路ではなく、CPY経路を介した輸送系であることが判明した。また、エンドソームから液胞への蛋白質輸送に関わる因子の欠損酵母も酸化ストレスに対して高感受性を示した。これらの結果は、小胞体から液胞への蛋白輸送システムが酸化ストレス防御に関与していることを示唆している。細胞が酸化ストレスに曝されると蛋白質がカルボニル化されるが、MVBソーティングシステムに関わる因子を欠損させた酵母に酸化ストレスを負荷した際の蛋白質カルボニル化の程度は正常酵母に比べて有意に高く、また、細胞内活性酸素レベルも正常細胞より顕著に高い値を示した。これらのことから、小胞体から液胞へ運ばれることによって細胞内の過酸化レベルを低下させる蛋白質が存在すると考えられる。以上のように、本研究によってMVBソーティングシステムが酸化ストレスに対して防御的に作用していることが明らかとなった。今後、小胞体から液胞へ運ばれる抗酸化蛋白質を同定することによって、酸化ストレスに対する新しい細胞内防御機構が解明できるものと期待される。研究代表者は、酸化ストレス惹起物質であるパラコートの毒性発現に影響を与える酵母遺伝子を網羅的にスクリーニングし、エンドソーム上でのMVB(multivesicular body)ソーティングシステムに関わる5つの蛋白質がパラコートに対して防御的に作用することを見出した。しかし、ここで用いたスクリーニングは簡易的なものであり、パラコート毒性に関わる全ての因子が同定されているとは限らない。そこでまず、MVBソーティングシステムにおいて基質認識という最も重要な役割を果たす蛋白質であるVps27を欠損した酵母を作成し、パラコート処理により酸化ストレスを負荷した際の生存率を対照酵母と比較した。その結果、Vps27を欠損させた酵母もパラコートに対して高い感受性を示すことが判明した。MVBソーティングシステムに関わる蛋白質はこれまでに13種同定されているので、次に、これら13種全ての蛋白質をコードする遺伝子を1つずつ欠損させた酵母を作成してパラコート処理したところ、これら13種のうちどの蛋白質が欠けても、酵母はパラコートに対して高い感受性を示すことが明らかとなった。また、MVBソーティングシステムを構成する各因子のエンドソームからの解離に関与するVps4のドミナントネガティブ変異体(MVBソーティングシステムの機能を低下させる)の発現もパラコートに対して高感受性を示した。一方、パラコート以外の酸化ストレス惹起物質として過酸化水素およびジアミドの毒性とMVBソーティングシステムとの関係を検討したところ、両物質に対してもパラコートの場合と同様に各欠損酵母が高感受性を示すことが判明した。以上の結果は、MVBソーティングシステムが酸化ストレスに対する防御機構として機能していることを示唆している。
複素領域における特異初期値問題の解の表現

複素領域における解析的な係数をもつ線型偏微分方程式に対する初期値問題で初期値に極などの特異性をもつものを考える。このような研究はLeray,Wagschal,浜田らの、特性方程式の特性根の多重度が一定の場合や、中村、浜田らのInvolutiveの場合などがある。本研究では、これらの場合に含まれない次の型の2階2変数の線型微分作用素Lに対する特異初期値問題を考える。この作用素P_cはGulleminとSchafferが単一特性的でない二重特性的な最も単純な線型作用素の標準型として求めたものであり、またこの作用素は、その核として、ガウスの超幾何級数を含むものをもつことが知られている。ここで、epsilon,a,dはC^2の原点の近傍で解析的な関数であり、b,cは複素数である。D=√<1+166>(主値をとる、RD〓0)とおく。このLに対して、L[(ut・x)]=0,u(0,x)=w_1(x)f_<alpha>(x),u_t(0,x)=w_2(x)f_<alpha>(x)、ここでf_<alpha>(x)=〓w_1(x),w_2(x)はx=0の近傍で正則と云う特異初期値問題を考えると、Dが1より大きい有理数でなく、又C/Dがあるとびとびの除外集合にない時、この初期値問題は、原点から出る特性面達Kを除く原点の近傍〓Kの上のユニバーサル、カバリング、スペースの上全体で解くことができる。ここでK={(t,x)〓x-1/4(1±D)t^2=0}である。結果はもっと詳しい事がわかり、具体的に解を超幾何関数を含むP_cの核の関数の2重級数として表現でき、その解のもつ特異性をよくみることができる。なお投稿準備中である。
リアルオプション・アプローチによる新規事業タイプ別価値評価モデルの開発

新規事業の価値評価は、既存事業に比較するとはるかに難しい。それが困難性を有する最大の原因は、新規事業の価値の大部分が、「その事業自体から直接期待されるキャッシュフロー」よりも、「それが将来新たに生み出すかも知れない投資機会を獲得する権利」や、「事業が軌道に乗れば規模を拡大し、事業の見通しが立たなくなったら規模を縮小あるいは撤退するという意思決定の柔軟性」に基づくものだからである。このような認識の下、本研究が目的としてきたのは、代表的な価値評価手法であるDCF法によっては評価が難しい上記の権利や柔軟性の価値を、金融オプションの評価手法であるオプション価格モデルを用いて算定することである。1年目(初年度)においては、キャッシュフローの時間的パターン、リスクの種類や時間的推移、意思決定の柔軟性の性質や程度等の基準により、新規事業をいくつかのパターンに類型化するとともに、これまでに発表されてきたオプション価格モデルの中から、新規事業評価に貢献する可能性のあるモデルを抽出した。2年目(最終年度)においては、ベンチャーキャピタルが実際に用いている企業評価手法や事業評価手法を調査することにより、ベンチャーキャピタルが新規事業のオプション性をどのように捉え、それをいかなる形で評価に反映させているのかを分析するとともに、各新規事業タイプに最も適合した新規事業の価値評価モデルをデザインした。こうして一応の完成をみた価値評価モデルを、さまざまな企業の新規事業やベンチャー企業の評価に適用することによって、事業や企業の価値を算出し、これを経営者の評価や証券市場で形成されている株価と比較することで、両者の間の差異がいかなる原因で生まれるのかを分析・検討した。それが困難性を有する最大の原因は、新規事業の価値の大部分が、「その事業自体から直接期待されるキャッシュフロー」よりも、「将来の投資機会を獲得する権利」や、「経営的意思決定の柔軟性」に基づくものだからである。このような認識の下、本研究が目的とするのは、代表的な価値評価手法であるDCF法によっては評価が難しい上記の権利や柔軟性の価値を、金融オプションの評価手法であるオプション価格モデルを用いて算定することである。平成14年度中の取り組み内容、ならびに研究実績は以下の通りである。(1)新規事業の類型化ベンチャー企業、第二創業の途上にある中小企業、大企業が手がける新規事業等の調査研究を通じて、新規事業をキャッシュフローの時間的パターン、リスクの種類や時間的推移、意思決定の柔軟性の性質や程度等の基準により、いくつかのパターンに類型化した。(2)オプション価格モデルの抽出と構造分析これまでに発表されてきたオプション価格モデルの中から、新規事業評価に貢献する可能性のあるモデルを抽出し、それがどのようなモデルの構造になっているのかを分析し、新規事業の各タイプとの適合性について検討した。(3)ベンチャーキャピタル、事業会社、大学等のベンチャー企業評価手法の調査ベンチャーキャピタル、事業会社、その他新規事業に取り組んでいる組織が実際に用いている企業評価手法や事業評価手法を調査することにより、それぞれが新規事業のオプション性をどのように捉え、それをいかなる形で評価に反映させているのかを分析した。ベンチャー企業だけでなく、中小企業の第二創業にせよ、大企業の社内ベンチャーにせよ、新規事業の価値評価はきわめて難しい。それが困難性を有する最大の原因は、新規事業の価値の大部分が、「その事業自体から直接期待されるキャッシュフロー」よりも、「それが将来新たに生み出すかも知れない投資機会(たとえば新製品の開発)を獲得する権利」や、「事業が軌道に乗れば規模を拡大し、事業の見通しが立たなくなったら規模を縮小あるいは撤退するという意思決定の柔軟性」に基づくものだからである。このような認識の下、本研究は、リアルオプション・アプローチによる新規事業の価値評価モデルの開発を目的としたものである。本年度は、昨年度に引き続き、ベンチャーキャピタルが実際に用いている企業評価手法や事業評価手法を調査することにより、ベンチャーキャピタルが新規事業のオプション性をどのように捉え、それをいかなる形で評価に反映させているのかを分析した。

また、昨年度の研究の中で抽出・分類された各新規事業タイプと、さまざまなオプション価格モデルとの適合性について検討し、それぞれのタイプに最も適合した新規事業の価値評価モデルをデザインした。こうして一応の完成をみた価値評価モデルを、さまざまな企業の新規事業やベンチャー企業の評価に適用することによって、事業や企業の価値を算出し、これを経営者の評価や証券市場で形成されている株価と比較することで、両者の間の差異がいかなる原因で生まれるのかを分析・検討した。
セロトニン選択的再取り込み阻害剤の抗うつ効果に関する研究

平成10年度の研究においては、セロトニン選択的再取り込み阻害剤(serotonin selective reuptake inhibitor、SSRI)の一つであるparoxetineをラットに0.5,2,8mg/kgと対照群として1%CMC 1mg/kgを単回腹腔内投与して、内側前頭前野における5-HTとその代謝産物である5-HIAAを同時に脳内透析法を用いて測定した。当初の実験計画では引き続きparoxetine 0.5,2,8mg/kgについて14日間の連続投与実験を行うというものであったが、プローベ挿入の手術後実験開始の1週間のあいだにプローベのダミーキャップが外れたり、プローベ挿入時にラットが興奮し、プローベを挿入しにくかったりということがあった。また、実験開始時に出血によると思われる5-HTの異常高値が認められるなど5-HT値のばらつきが多くみられ、統計処理できるNが集まらなかった。そのため、再度単回投与実験を精度を上げて行った。その結果、前年度は投与後180分後に最大560%の5-HT値の上昇を認め、右肩上がりの増加傾向となった。しかし今年度の実験では、投与後40-60分後で30-70%上昇し、その後下降する傾向が見られた。この結果から、SSRIの単回投与では一過性に5-HT値が上昇してもすぐに細胞体のオートレセプターが作用して、5-HTの遊離を抑制しているのではないかと考えられる結果であった。これらの結果は前年度とは異なるものであり脳内透析法の機器の精度管理の問題もあるが、SSRIの単回投与においては、内側前頭前野の5-HTは増加傾向が継続することはないのではないかと思われる。その意味でも今後、連続投与実験を行う意義はやはり大きく、さらに詳細に検討してゆきたいと思う。セロトニン選択的再取り込み阻害剤(serotonin selective reuptake inhibitor,SSRI)は、うつ病の治療に使用され、fluvoxamine、sartralineやcitalopramなどのSSRI急性投与では、縫線核において5-HT神経細胞系を高め、細胞外5-HT濃度を上昇させるが、大脳皮質ではあまり影響を受けないといわれている。平成10年度は、SSRIの一つであるparoxetine0.5,2,8mg/kgと1%CMC 1mg/kgをラットに単回腹腔内投与し、内側前頭前野における5-HTとその代謝産物である5-HIAAを同時に脳内透析法を用いて測定した。8mg/kg群においては、細胞外5-HT濃度の有意な上昇(p<0.05,最大値;180分後、560%)と細胞外5-HIAA濃度の有意な減少(p<0.05、最大値;180分後、69%)を認めた。2mg/kg群では、細胞外5-HT濃度の有意な上昇(p<0.05、最大値;180分後、480%)と細胞外5-HIAA濃度の有意な減少(p<0.05、最大値;100分後、73%)を認めた。0.5mg/kg群においては、投与後140分後に最大約310%の細胞外5-HT濃度の基礎値の上昇が認められ、細胞外5-HIAA濃度の有意な減少(p<0.05、最大値;180分後、74%)が認められた。以上の研究実績の概要については第11回国際ヨーロッパ精神薬理学会(ECNP、パリ)にて成果発表した。脳内透析法による5-HTと5-HIAAの同時測定は手技的にも難しいが、今回この方法による同時測定に成功し、paroxetineの急性単回投与によって、ラット内側前頭前野での細胞外5-HT濃度の上昇と、5-HIAA濃度の減少が認められた。これは、paroxetineの5-HT再取り込み阻害作用によって、内側前頭前野における細胞外5-HT濃度が上昇し、シナプス小胞内の5-HTが減少したため、5-HIAAへの代謝が減少した結果と考えられる。今回、paroxetineの低用量(2,0.5mg/kg i,p)においても、内側前頭前野における細胞外5-HT濃度の上昇を示した。paroxetineの5-HT再取り込み阻害能(IC50)がTCAや他のSSRIに比して強く、細胞外5-HTの5-HT1A受容体結合能(Kd)が強いということから考えると、これらの結果は、paroxetineが低用量においても5-HT神経終末領域における作用が強いという可能性が考えられる。次年度は反復投与による脳内モノアミンの変化を同様に実験する予定である。

その結果、前年度は投与後180分後に最大560%の5-HT値の上昇を認め、右肩上がりの増加傾向となった。しかし今年度の実験では、投与後40-60分後で30-70%上昇し、その後下降する傾向が見られた。この結果から、SSRIの単回投与では一過性に5-HT値が上昇してもすぐに細胞体のオートレセプターが作用して、5-HTの遊離を抑制しているのではないかと考えられる結果であった。これらの結果は前年度とは異なるものであり脳内透析法の機器の精度管理の問題もあるが、SSRIの単回投与においては、内側前頭前野の5-HTは増加傾向が継続することはないのではないかと思われる。その意味でも今後、連続投与実験を行う意義はやはり大きく、さらに詳細に検討してゆきたいと思う。
酸素発生型光合成系の分子構築の動態を制御するプロテアーゼの研究

光化学系II反応中心を構成するD1タンパク質はC-末端に8-16のアミノ酸よりなる延長部分を持っており,この部分は翻訳直後核支配のプロセシングプロテアーゼにより切断されて,その機能が発現する。本研究では,このプロテアーゼについて解析し,以下の結果を得た。プロセシングプロテアーゼの活性中心の解析:D1のC-末プロセシングプロテアーゼには特異的な阻害剤が見出されておらず,この酵素の活性中心は新しいタイプのものであると考えられている。本研究では,本酵素の触媒機構を明らかにするため,酵素遺伝子(ctpA)に部位特異的な変異を導入し,活性中心を構成するアミノ酸残基の同定と,反応の分子機構の解明を試みた。Synechocystis sp. PCC6803株を用い,本酵素を構成する427残基のアミノ酸のうち,保存されている14残基について,部位特異的にこれらをAlaに置換し,得られた変異株について,独立栄養性,D1前駆体プロセシングの有無等を解析した。その結果,本酵素のAsp253,Arg255,Ser313,Glu316とLys338が活性発現に重要であることが示され,ついで,これら5つのアミノ酸をAla以外の他のアミノ酸に置換して同様の解析を行ったところ,Ser313とLys338が活性中心を構成するアミノ酸である可能性が示唆された。すなわち,Synechocystisを用いたプロセシング酵素タンパク質鵜の部有特異的改変による解析から,新しい型のプロテアーゼと考えられるCtpAの活性中心がLys/Serで構成されている可能性が示された。
鼓膜および膜迷路の力学的特性に関する研究

微小生体膜の強度を計測する装置を開発しミクロテンションテスタ-と称し、鼓膜と膜迷路(内耳)の膜の強度を計測した。標本の両端を固定し所定の速度で電動モ-タ-で引張り、荷重ーのび曲線を描かせ破断まで引張る。その結果モルモット鼓膜においては放射状線維に平行する方向の破断限界に2.66I0.72Kgf・mm^<ー2>,直角方向では0.30±0.14Kgf・mm^<ー2>と約1/9の強さであった。ヒト鼓膜では放射状線維に平行方向で3.28Kgf・mm^<ー2>直角方向では2.56Kgf・mm^<ー2>となっていた。これらの破断限界から気圧で鼓膜が破れる場合は1.02ー22.4気圧となる。衝撃の加わった時間などにより破断する気圧に差を生じる。鼓膜強度に係わる疾患としては、介達性鼓膜損傷、スポ-ツによる鼓膜穿孔、鼓膜癒着、内陷などの疾患がある。これらの病因病態の解明に役立つことと考えられる。膜迷路においては膜の強度はメニエ-ル病における内リンパ水腫や内耳出血における膜の破綻の病態解明に計測する必要がある。膜迷路のうちヒトでは球形嚢膜が最も弱く破断に要する内リンパ腔の圧に64.0mmHg,次いでルイスネル膜が106.7142.2mmHg、卵形嚢膜210.6、半規管は1992.8mmHgとなる。ヒト小動脈の圧は40ー85mmHgとされるので、内リンパ腔に小動脈が出血するような例では球形嚢膜がまず破断する。実際にこのような所見のある側頭骨内耳を確認して本研究期間中に報告した。メニエ-ル病での内リンパ水腫でも内圧に球形嚢を破断させる圧以上には上昇しないことが理論的に確められた。内リンパ水腫が球形嚢とライスネル膜にみられることも膜の強度によるものと考えられた。昨年製作した微小荷重測定可能な引張試験機(ミクロテンションテスタ-)を実際の実験に応用するため記録計を設置し、これを用いて測定に関する基礎実験を行った。その結果10^<-1>10^<-2>gまでの測定に十分応用できることが判明した。この機械を用いてモルモット鼓膜の力学的性質の検討を行った。測定に際しては、ホルマリン固定と新鮮、引張方向、引張速度などを変化させ種々の実験を行った。その結果、モルモット鼓膜では新鮮の方がホルマリン固定より強いこと。放射状線維に平行に引張する方が直角に引張するより強いこと。測定範囲の引張速度では破断限界に変化が認められなかったことが判明した。この成果をまとめて学会発表し、また論文にまとめて投稿した。ヒト鼓膜については検体の入手が困難なためホルマリン固定のみで力学的性質を測定した。この結果をモルモット鼓膜の結果を用いて新鮮に換算し、ヒト鼓膜の力学的性質を推定した。ヒト鼓膜では測定個数が少なかったため詳しい検討は行えなかったが、強度では放射状線維に平行方向が直角方向より強かった。ヒト鼓膜迷路では、やはりホルマリン固定で検討した。