hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経営・技術移転に関する国際会議の企画準備

ICBTT2002では1日に41の講演を3室同時並行で行う。会議をできるだけ有意義なものにするため、各講演内容を検討し、講演内容によって全講演を次の3つのテーマに組分けし、会議参加者が各室を適宜移動して関連分野の講演を有機的に聴けるようにした。また、多くの日本人参加者が予め全講演内容を容易に把握しておき、講演会を充実したものにするため、英語のアブストラクトを翻訳して翻訳集を作成した。この翻訳集はICBTT2002開催時に配布した。予備的研究会では本会議を英語で行うのを模して、英語による2つの講演を行った。即ち、John F.Wilson教授がアメリカとヨーロッパ間の経営・技術移転について、また、堤一郎氏が蒸気機関車に関する技術移転について講演した。
植物病原糸状菌における毒素生合成機構の解明

Neovasifuranone類は植物病原菌Neocosmospora vasinfecta NHL2298の生産する植物毒素である。無細胞系においてneovasifuranone A aldehyde (NFA aldehyde)がneovasifuranone A (NFA)に変換されることがこれまでの研究でわかっていた。本研究ではこの反応を触媒する還元酵素を調べ,この還元酵素が2種類存在すること,さらにそれぞれの酵素の分子量,至適pH,至適温度,Km値,Vmax値などを明らかにすることができた。また,これらの酵素のうち活性の強かった還元酵素-1について次のようにSDS-PAGE上でそのタンパクバンドを特定できるまで精製することができた。メチオニンを添加した麦芽培地上で,N.vasinfecta NHL2298株を24度,7日間静置培養した。得られた菌体より還元酵素を抽出し,遠心分離,DE52,Sephacryl S-300,TSKgel G3000SW, Mono Qカラムクロマトグラフィーで精製した。このフラクションをSDS-PAGEで分析したところ,分子量40kDa付近に1本の主要なバンドを認めた。この主要なバンドが目的の還元酵素-1であることを確認するために、native PAGEを行い,バンドのタンパク質がNFA aldehydeからNFAへの変換を触媒する還元酵素-1であることを確認した。NHL2298株の菌体から抽出した粗酵素液を最初にDE-52陰イオン交換カラムで精製した。このクロマトにより酵素活性は2つに分離した。早く溶出された酵素(還元群素1)をさらにSephacryl S-300カラム、Superdex 200HRカラムを用いて精製した。Sephacryl S-300カラムクロマトでの溶出位置から還元酵素1の分子量は165kDaと決定された。また、Superdex 200HRカラムクロマト後の酵素活性フラクションのSDSPAGE分析では47kDaと75kDaの2つのバンドが検出された。還元酵素1のNF A aldehyde、NF B aldehydeに対するKm値はそれぞれ0.55、0.33、Vmax値は0.126、0.037であることが分かった。また、DE-52カラムクロマトで遅く溶出された還元酵素2のNF A aldehyde、NF B aldehydeに対するKm値はそれぞれ0.93、0.27、Vmax値はそれぞれ0.112、0.016であることが分かった。無細胞系においてneovasifuranone A aldehyde (NFA aldehyde)がneovasifuranone A (NFA)に変換されることがこれまでの研究でわかっている。また13年度、この反応を触媒する還元酵素を調べ,この還元酵素が2種類存在すること,さらにそれぞれの酵素の諸性質が異なることを明らかにすることができた。14年度はこれらの酵素のうち活性の強かった還元酵素-1についてSDS-PAGE上でそのタンパクバンドを特定できるまで精製することを試みた。メチオニンを添加した麦芽培地上で,N.vasinfecta NHL2298株を24°C,7日間静置培養した。得られた菌体を緩衝液中,乳鉢,乳棒,海砂を用いて摩砕し,還元酵素を抽出した。この抽出液を遠心分離し,サイトゾル画分を得た。これをDE52,Sephacryl S-300,TSKgel G3000SW,Mono Qカラムクロマトグラフィーで精製した。この精製法により,還元酵素-1の比活性はサイトゾル画分の段階に比べ110倍上昇した。この主要なバンドが目的の還元酵素-1であることを確認するために、native PAGEを行った。泳動後、主要なバンドを含むゲルを切り出し、このゲルを用いて酵素反応を行い、このバンドのタンパク質がNFA aldehydeからNFAへの変換を触媒する還元
市町村社会福祉行政の専門的機能と組織編成に関する研究

改正社会福祉法106条の3で地域福祉推進に向けた体制整備が市町村の役割として明記され、自律的な福祉政策の運営を求められる中、その柱となる地域福祉計画を策定する企画調整機能をもった行政組織部門のあり方やソーシャルワークを軸とする「丸ごと支援」を専門的に後方支援する行政機能に関しては、専門職人材のあり方を含めて研究課題となっている。地域共生社会の実現に向けた全世代・全対象型地域包括支援体制の構築と運営が、市町村社会福祉行政の課題になる中、その組織編成と専門的機能とは何かを理論・実践の両面から整理し、市町村社会福祉行政に求められる専門的機能とそれを可能にする行政組織部門のあり方について検討する。
有機ふっ素媒体中で機能する自己組織化二分子膜

我々は、複数のフッ素アルキル長鎖と柔軟な炭化水素長鎖(オイレル鎖)を合わせ持つ化合物が、炭化水素媒体に対して界面活性を示し、水系の二分子膜に匹敵する分子組織化を発現する事を認めた。この系の組織化は、疎水性力による分子会合と同一視可能であった。即ち、エンタルピー的な疎媒アルキル鎖と媒体の低い溶解性が駆動力となっている。換言すると、これらの自己組織化は、媒体の凝集力が溶質のそれよりも大きい事が引き金となって会合が進行している。二分子膜としての自己組織化に普遍性を持たせるには、この逆の組み合せの系での実証が不可欠となった。この目的を達成するために、上述した組み合せと逆の分子設計を行った。柔軟な一本のフッ素アルキル鎖を親媒部位、二本の炭化水素アルキル直鎖を疎媒部とする一連の両親媒性化合物を合成した。これら化合物は、パ-フルオロヘキサン等のフッ素系媒体には全く溶解しなかったものの、親媒鎖と同じ骨格の長鎖フッ素誘導体オイル中には良く分散し、数千から数オングストロームのベシクル状会合体を与えたDSC熱分析で認められた零度近傍の吸熱ピークの上下で、これら両親媒性分子の運動が大きく変動することをNMR観察から確認した。これらの結果は、会合体の流動性が、その相転移と深い関係にあることを意味している。組織化の協同性が大きな会合体を与える事が結論できる。この研究から、「媒体と溶質の凝集力がどちらが大きいか」と言う問題が自己組織化の駆動力では無く、「それらの差の絶対値が重要である」と結論できる。自己組織化「系」として認識する必要があることを本研究で実証した。
慢性肺疾患患者における運動負荷中の筋肉の酸素化状態と筋肉代謝との関係

健常人および慢性呼吸器疾患患者の運動筋の血液量の変化や、ヘモグロビンの酸素化状態の変化を、近赤外分光法(NIR)で測定し、同時に測定した^<31>P-magnetic resonance spectroscopy (MRS)でとらえた筋肉のエネルギー代謝との関係を検討した。対象は、健常人7人、および慢性呼吸器疾患患者8人。運動負荷は、レバ-の先に重りを吊るし、レバ-を握ることによってこの重りを5cm持ち上げる運動を1分間に20回、3分間施行した。^<31>P-MRSとNIRを同時に測定するために、NIRの送光用ライトガイドと受光用ライトガイドは、非磁性体のみで製作し、4cmの表面コイル内に埋め込んだが、^<31>P-MRスペクトルの分解能やS/N比には影響を及ぼさなかった。NIRの使用波長は、780,805,830nmで、その反射光の吸光度の変化から、酸化ヘモグロビン(oxy-Hb)、還元ヘモグロビン(deoxy-Hb)、総ヘモグロビン(total-Hb)の相対変化を計算した。組織の酸素抽出の程度を推定する1つの指標として、[△[deoxy-Hb]_t-△[deoxy-Hb]_<REST>]/[△[total-Hb]_t-△[total-Hb]_<REST>](t:運動開始後の時間、REST:安静時)を計算し、酸素抽出率とした。^<31>P-MRSに関しては今までの我々の報告通りに、患者群でPCrの低下とpHiの低下を示し、嫌気的解糖が動員されていることが示唆された。NIRでは、total-Hb,oxy-Hb,deoxy-Hbの変化のパターンには、健常人と患者群では大きな差は認められなかった。健常人では負荷が強くなると、酸素抽出率が増加し、酸素需要の増大を補っているが、患者群では、8人中4人で、組織が酸素不足で嫌気的代謝を始めているにもかかわらず、酸素抽出が増大しなかった。これは、酸素の供給が少ないために、嫌気的代謝が動員されるのではなく、筋肉そのものの代謝系が変化し、そのため組織で酸素を利用する能力が小さくなったことを示唆していると考えられた。4cmの表面コイル内に、近赤外分光計のNMR仕様の送光用と受光用のプローブをおいて、健常人3名と慢性呼吸器疾患患者3名に、運動中の前腕屈筋群のMRスペクトルとNIRSの同時測定を、研究計画に示した方法で施行した。健常人では、2名が運動負荷中にプローブの位置がずれ、NIRSの測定が不正確となった。1名は、MRSではPCr/(PCr+Pi)=0.574であった。NIRSでは運動開始後すぐにtotal Hbが上昇し始め、30秒で一定となった。deoxy Hbとoxy Hbは15秒後より変化し始め、45秒位で一定となった。

酸素抽出率(deoxy Hbの変化量/total Hbの変化量)は1.88であった。患者群の内訳は、1名が肺気腫、2名が陳旧性肺結核で、前者の肺気腫患者は在宅酸素療法を受けている。肺気腫患者の運動3分の^<31>P-MRSでは、PCr/(PCr+Pi)=0.587。NIRSでのtotal Hb,deoxy Hb,oxy Hbの変化のしかたは健常人と同じで、酸素抽出率は2.0であった。陳旧性肺結核患者のうち1名は、PCr/(PCr+Pi)=0.386と低下していたが、NIRSの変化は健常人と差はなく、酸素抽出率も2.5であった。残りの1名は、運動3分目で疲労を訴え、その時点で運動を中止したが、MRSではPCrのピークが殆ど消失し、筋肉内pHも著明に低下していた。NIRSでは、運動開始直後よりdeoxy Hb, oxy Hbが変化しはじめ、30秒くらいでプラトーとなった後、1分30秒でtotal Hbが低下し始めた。まだ健常人および患者群とも症例数が少ないので、一定の傾向を論じることができないので、今後は症例を増やしていきたい。^<31>P-MRSとNIRを同時に測定するために、NIRの送光用ライトガイドと受光用ライトガイドは、非磁性体のみで製作し、4cmの表面コイル内に埋め込み、運動筋の血液量の変化やヘモグロビンの酸素化状態の変化と筋肉のエネルギー代謝を同時に測定した。対象は、健常人7人、および慢性呼吸器疾患患者8人。運動負荷は、レバ-の先に重りを吊るし、レバ-を握ることによってこの重りを5cm持ち上げる運動を1分間に20回、3分間施工した。NIRの使用波長は、780,805,830nmで、その反射光の吸光度の変化から、酸化ヘモグロビン(oxy-Hb)、還元ヘモグロビン(deoxy-Hb)、総ヘモグロビン(total-Hb)の相対変化を計算した。組織の酸素抽出の程度を推定する1つの指標として、[Δ[deoxy-Hb]_t-Δ[deoxy-Hb]_<REST>]/[Δ[total-Hb]_t-Δ[total-Hb]_<REST>](t:運動開始後の時間、REST:安静時)を計算し、酸素抽出率とした。^<31>P-MRSに関しては今までの我々の報告通りに、患者群でPCrの低下とpHiの低下を示し、嫌希的解糖が動員されていることが示唆された。NIRでは、total-Hb,oxy-Hb,deoxy-Hbの変化のパターンには、健常人と患者群では大きな差は認められなかった。健常人では負荷が強くなると、酸素抽出率が増加し、酸素需要の増大を補っているが、患者群では、8人中4人で、組織が酸素不足で嫌気的代謝を始めているにもかかわらず、酸素抽出が増大しなかった。これは、酸素の供給が少ないために、嫌気的代謝が動員されるのではなく、筋肉そのものの代謝系が変化し、そのため組織で酸素を利用する能力が小さくなったことを示唆していると考えられた。
ヒトの視覚入力刺激に合わせた動的体平衡機能についての研究

この研究は、動的体平衡機能を評価することである。そのために、重心動揺計とコンピュータを使い検査をするための装置を開発した。この検査装置は、コンピュータによって指示されたディスプレー上の動く視標にそって、体重心を動かしながら視標に沿って追随させるもので、Body Tracking Test(BTT)と名称した。本研究によって検査装置が完成された。システム構成:重心動揺計は、アニマ社製G5500重心動揺計。コンピュータはNEC社製PC-9801。重心動揺計からの入力はカノ-プス製A/Dコンバタ-によった。視標を表示させるためのディスプレー台は、畑電気製作会社の設計で作られた。ディスプレー台は、高さが自由に設定できるように設計され、被験者の目の高さにセットする。このために、成人から小児までの検査が可能である。検査方法:ディスプレー台は、動揺計の前に置き、被験者の目の高さにセットする。ディスプレーに標示される動く視標は、コンピュータのBTTプログラムによって制御される。被験者は、視標の動きに合わせて体重心を自身で移動させる。ディスプレーには視標とともに重心の動きも標示される。BTTは、多くの刺激プログラムを持つ。それは、左右方向移動刺激、前後方向移動刺激、円運動刺激(時計方向回転、反時計方向)、ランダム方向刺激である。解析方法:BTTを評価するために解析プログラムを作った。プログラムは、視標の移動距離と被験者の追随移動距離を演算し、視標と追随の移動距離の違いにより評価する。視標と追随のパターンについても評価を行った。条件設定:本検査を行うに必要な条件を決める検査条件を変えてのデータ収集解析をした。本研究によって、動的体平衡機能を検査評価するシステムを作ることが出来た。今後は、臨床的に、疾患の評価、リハビリテーションの評価などのデータを重ねその有用性について明らかにしたい。また、スポーツなどによる運動機能や能力についての評価も可能と思われるので今後、明らかにしてゆきたい。本研究は、動的体平衡機能を定量的に評価するための装置として、視覚入力刺激の方法とこれを追随させる重心移動表示法についての基本的アルゴリズムの検討と刺激装置を完成させることである。視刺激を与えるための表示装置はコンピュータのディスプレーであるが、ディスプレーを被検者の目の高さに固定するための装置を開発した。装置は、105cmから185cmまで自由に高さの調節固定が可能であり、小児から成人までの対応が可能である。視刺激移動表示は、コンピュータプログラムによって制御される。このためプログラムを開発した。視刺激のパターンは、左右方向移動刺激、前後方向移動刺激、時計方向回転刺激、反時計方向回転刺激、ランダム方向刺激について行うようにプログラムされた。刺激の表示法は、左右・前後方向の視刺激視標では赤色の縦幅15mm、横幅5mmの四角の視標を三角波形にて移動させる。移動幅は、14インチディスプレーにおいて15cmである。また、重心移動の追随表示は緑色の同型とし、視刺激表示の下に置き、両方の表示が見やすい位置とした。回転刺激は、直径10mmの円表示で、直径15cmの円を描かせる。重心移動の出力は、A/Dコンバータによって50mm/secサンプリングでコンピュータに入力され、同時にディスプレー上に表示される。

視刺激移動速度と重心移動追随表示ゲインは自由に設定出来るようにプログラムされ、ほぼ記録可能なシステムとして完成した。このシステムによる検査法をBody Tracking Test (BTT)と名付けた。今後、視刺激移動速度と重心移動追随表示ゲインについて最適な刺激適正値の設定が必要である。そのため、多くの正常被検者によって、それぞれの設定値を変えながら最適な刺激値を見いだすことを行う。また、年齢による正常範囲の検討も必要となる。正常者の決定が為されたなら、その後は、平衡障害についての評価、リハビリテーション効果についての評価なども行う必要がある。本研究は、動的体平衡機能を定量的に評価する検査システムとして、視覚入力による刺激負荷によって行われる装置と検査法についての基本的なアルゴリズムを完成させることである。平成5年度の研究において、検査装置と視刺激法のプログラムが検討され、平成6年度は、視刺激の最適刺激法を割り出し、追随状態をみるために、正常被験者による変数を変えた実験を行った。この変数は、視刺激の速度、重心移動のディスプレー表示ゲイン、視標とディスプレーとの距離など条件を変えてデータを記録し、解析をおこなった。データ記録に際しては、視刺激用ディスプレーの高さをディスプレーの中心と被験者の目の高さと同じにセットした。視刺激速度について:ディスプレー上の視標の移動範囲は、14インチディスプレーで縦、横それぞれの刺激幅を15センチとした。その上で、刺激速度の最適値の設定を検討する。重心移動ゲインについて:ディスプレーに表示される重心移動を実際の重心移動の大きさに対してどの程度の表示ゲインにするのか倍率の設定を(1:1で重心移動1が表示上も1となる)検討した。被験者とディスプレーとの距離:被験者とディスプレーとの距離によって追随の感覚が異なってくるためにその距離を検討した。適正な条件として、正常被験者が一番安定した追随状態を示すことが出来る指標として、視標の移動距離と重心の移動距離の違いからの判定を行った。視標移動距離から大きくまた小さくなる程度が強い程、追随状態が悪いことを基準とした。その結果、視刺激速度を約0.1cm/sec、重心移動表示ゲインは約2.0。被験者とディスプレーとの距離は1.0mがほぼ適正な値に近いことが分かった。この設定値によりBTTを行い、追随状態に多くのタイプを見ることが出来た。しかし、設定値は、一層多くの正常者によって行い決定することが必要であり、今設定値は仮の設定値とする。動的体平衡機能検査装置としての基本は完成することが出来た。今後、検査条件の確立と検査データの評価法について、移動距離のズレだけでは評価が不十分であり多くの解析法の検討が必要である。同時に、臨床応用、リハビリテーション医学、スポーツ医学などの利用を検討してゆく予定である。
心筋細胞内Ca^<2+>輸送蛋白の遺伝子転写とシグナル伝達系の解析

【目的】ドキソルビシン(DOX)による心筋障害を心不全のモデルとし、心不全におけるSERCA2,遺伝子発現の抑制の分子機構を解析した。【結果】1、DOXはSERCA2遺伝子転写を阻害する:SERCA2遺伝子プロモーター-1810+350bp領域をラット培養心筋細胞に遺伝子導入し、ルシフェラーゼアッセイを行うと、DOXlμMで、転写活性は10%に著減した。2、DOXによるSERCA2遺伝子の抑制には活性酸素が関与する:抗酸化剤N-acetylcysteine10mM前投与により、DOXの抑制効果は回復された。心筋細胞で活性酸素を測定すると、DOX投与で培養心筋細胞中にH2O2の増加がみられた。H2O2の投与はSERCA2mRNA発現量を40%低下させた。3、DOXはSERCA2遺伝子5'上流-284-72bPに反応領域を持つこの領域はDOXにより転写活性が非投与時の10%に著減した。【総括】SERCAK2遺伝子発現の低下は、「DOX→細胞内のH2O2濃度上昇→p44/42MAPKの活性化→抑制性転写因子Egr-1の上昇-SERCA2遺伝子-284bp-72bpのGCBoxへの結合による遺伝子転写の抑制」によってもたらされる。初年度は、Dox or ubicin(DOX)投与による心筋障害を心不全モデルとして用い、心不全時の心筋小胞体Ca2+-ATPase(SERCA2)の遺伝子転写とシグナル伝達系を解析した。すなわち、DOX投与時にみられるSERCA2遺伝子の発現低下の分子機構を明らかにするため、SERCA2遺伝子のDOX感受性領域を同定し、DOXによる転写制御機構を解析した。SERCA2遺伝子プロモーターの-1810+350bp領域をルシフェラーゼ遺伝子に接続後、Deletion Mutantを作製し、ラット培養心筋細胞に遺伝子導入した。SERCA2遺伝子上流の-284-72bpの領域はDOXにより転写活性がDOX非投与時の10%の著減し、この領域がDOX感受性配列と推測された。次に、DOX作用の細胞内情報伝達系を明らかにするため、PKC、PKA、TKに対する阻害剤や抗酸化剤(PDTC)の共存下でDOXを作用させた。SERCA2 mRNAの低下は、PDTCの前投与によりDOX非投与時の50%にまで回復した。SERCA2 mRNAの低下に酸化ストレスの関与が疑われたため、活性酸素を測定したところ、H2O2の増加がみられた。そこで、10μM H2O2を投与するとSERCA2 mRNA発現量が非投与群の40%に低下した。一方、酸化ストレスで誘導され、脂質second messenger分子として注目されているセラミドを測定すると、DOX投与群では約5倍の増加がみられた。心筋細胞に10μMC2-セラミドを添加するとSERCA2 mRNA発現量が50%に低下した。以上より、DOXによるSERCA2 mRNA発現低下には、H2O2を介した系とセラミドを介した系が関与し、SERCA2遺伝子の-284bpから-72bpまでの領域で転写が障害されることが原因になると考えられた。昨年に引き続き、ドキソルビシン(DOX)による心筋障害を心不全のモデルとし、心不全におけるSERCA2遺伝子発現の抑制機構を解析し、以下の結果を得た。1、DOXはSERCA2遺伝子転写を阻害する:SERCA2遺伝子-1810+350bp領域をラット培養心筋細胞に遺伝子導入し、ルシフェラーゼアッセイを行うと、DOX1μMで、転写活性は10%に著減した。2、DOXによるSERCA2遺伝子の抑制には活性酸素が関与する:抗酸化剤N-acetylcysteine前投与により、DOXの抑制効果は回復された。心筋細胞で活性酸素を測定すると、DOX投与で培養心筋細胞中にH202の増加がみられた。H202.の投与はSERCA2 mRNA発現量を40%低下させた。3、DOXはSERCA2遺伝子5上流-284-72bpに反応領域を持つ:

この領域はDOXにより転写活性が非投与時の10%に著減した。以上より、SERCA2遺伝子発現の低下は、「DOX→細胞内のH202濃度上昇→p44/42MAPKの活性化→抑制性転写因子Egr-1の上昇→SERCA2遺伝子-284bp-72bpのGCBoxへの結合による遺伝子転写の抑制」によってもたらされると推測された。
大型甲殻類の方向感覚と時空感覚に関する研究

大型甲殻類のイセエビとイシガニを供試動物として、方向感覚と時空感覚を明かにするために、光の向き、光の波長組成、光の強さを変えた照射光に対するそれら動物の感知能力について行動実験を行った。あわせて外洋と内湾の海中の光環境を本学練習船勢水丸で観測した。使用した装置は、直径3mの円形水槽と指向性の強い白熱灯投光器および放射状に配置した巣穴、中心波長463nmと499nmおよび622nmの高輝度発光ダイオード点光源、青色と赤色の巣穴およびそれらと同一輝度に調整した灰色の巣穴、中心波長521nmと590nmの高輝度発光ダイオード30個からなる投光器8×2個、循環濾過水槽付き100リットル水槽3×3個などである。その結果、イセエビが感知し得る下方向照度の下限値は2.3×10^<-5>1x付近でありイシガニのそれは5.7×10^<-3>1x付近と種により光感閾値は著しく異なることがわかった。イセエビの巣穴選択は巣穴外側における光の強さや光の向きよりむしろ巣穴内側の鉛直面照度を優先し、外から中をのぞき見て中が暗い巣であった。この場合には巣穴入口外側の下方向照度が高く直接光が巣穴正面より射し込む状態でも頭を直接光に向けて入巣した。間接光では巣の位置による巣穴選択の偏りは消失した。イセエビが感知出来る光の強さの下限値は波長463nmで1.91×10^<-6>W/m^2、499nmで1.41×10^<-10>W/m^2、622nmで3.87×10^<-3>W/m^2であった。イセエビは499nmの光に対する感度が最も高かった。外洋の熊野灘と伊勢湾内で海中へ透過した光の波長分布を比較すると、外洋で最もよく透過する光の波長は490nmであり内湾では波長565nmであった。イセエビが光の照射方向を認識するか、新たに購入した直径3mの円形水槽を使って行動学的方法で実験した。水面に対し仰角15度で直接光を照射し、その直接光の水平方向の向きを種々変えた場合や、間接光のみで直接光が水面へ到達しない場合についてイセエビの反応を調べた。光の状態は、水槽底面における下方向照度および直接光に向かった鉛直面照度あるいは巣穴内側の鉛直面照度を測定した。イセエビの反応は、直接光の照射向きと底面に設置した巣穴の入口の向きを種々設定しイセエビが入巣した位置を調べて解析した。イセエビは直接光に背を向けた状態や直接光に頭を向けた状態となるいずれの巣穴も利用した。イセエビの巣穴選択は巣外側における光の強さや光の向きよりむしろ巣穴内側の鉛直面照度を優先し外から中をのぞき見て中が暗い巣であった。この場合には巣穴入口外側の下方向照度が高く直接光が巣穴正面より射し込む状態でも、頭を直接光に向けて入巣した。

イセエビが生息する外洋に面した志摩半島沖とワタリガニ類が多い伊勢湾・三河湾の内湾域における海中の光学構造を本学練習船「勢水丸」で観測した。海中へ透過した光の波長分布を相対照度で示すと、内湾では波長565nmが最も多く外洋では波長490nmであった。各観測点ごとに、両波長の比(490nm/565nm)を求めると伊勢湾口の内湾側では1未満となり、湾口を越えた外洋側では1以上の値となった。内湾域と外洋域における海中の光学的な相違がこの比によって明確することが出来た。大型甲殼類が生息域を決定する際に、このような海中の光学的な特徴を利用している可能性が推察された。イセエビの行動生態を解明する一環として「イセエビの摂餌活動の周年変化」を日水誌,2003へ報告した。イセエビの眼の波長別感度と大型甲殻類の生息海域の海中光環境を明らかにした。波長463nm、499nm、622nmに中心を持つ高輝度発光ダイオードを光源として、減光フィルターによって光の強さを調節し、24時間周期で明期と暗期を繰り返す(12L12D)条件下で、イセエビの行動量を計測し、それぞれの光に対するイセエビの眼が感知出来る下限値を求めた。光の強さがイセエビの光感閾値以上の場合には、行動量は明期に少なく暗期に多い明暗周期と完全に同調した日周変化を示したが、その値未満では同調性が無くなった。イセエビが感知出来る光の強さの下限値は波長463nmで1.91×10^<-6>W/m^2、499nmで1.41×10^<10>W/m^2、622nmで3.87×10<-3>W/m^2であった。イセエビは499nmの光に対する感度が最も高かった。さらに、巣穴の内側を青色に塗装し、その輝度を測定したあとこの輝度に合わせた灰色を調合して同じ形状の巣穴に塗装し、青色と灰色を交互に組み合わせた8組の巣穴を作り、直径3mの円形水槽底面の中央部に入り口が放射状になるように並べて、イセエビの巣穴選択の状態を観察している。同様に赤色と灰色の組み合わせで実験を続けている。昨年度に続き、イセエビが生息する外洋に面した志摩半島沖とワタリガニ類が多い伊勢湾・三河湾の内湾域における海中の光学構造を本学練習船「勢水丸」で観測した。内湾で最も良く透過する波長は565nmであり、この波長は観測時期や観測時刻による移動は全く認められず、天候や太陽高度による影響よりむしろ海域による海水の光学的な特徴を強く反映していることが明らかになった。大型甲殻類の行動生態を解明する一環として「イシガニの感知し得る明るさの下限値」を日水誌,2005、「伊勢湾とその周辺海域における海中の光と濁度の分布」を三重大学生物資源学部紀要、2005へ報告した。大型甲殻類のイセエビとイシガニを供試動物として、方向感覚と時空感覚を明かにするために、光の向き、光の波長組成、光の強さを変えた照射光に対するそれら動物の感知能力について行動実験を行った。あわせて外洋と内湾の海中の光環境を本学練習船勢水丸で観測した。使用した装置は、直径3mの円形水槽と指向性の強い白熱灯投光器および放射状に配置した巣穴、中心波長463nmと499nmおよび622nmの高輝度発光ダイオード点光源、青色と赤色の巣穴およびそれらと同一輝度に調整した灰色の巣穴、中心波長521nmと590nmの高輝度発光ダイオード30個からなる投光器8×2個、循環濾過水槽付き100リットル水槽3×3個などである。その結果、イセエビが感知し得る下方向照度の下限値は2.3×10^<-5>1x付近でありイシガニのそれは5.7x10^<-3>1x付近と種により光感閾値は著しく異なることがわかった。イセエビの巣穴選択は巣穴外側における光の強さや光の向きよりむしろ巣穴内側の鉛直面照度を優先し、外から中をのぞき見て中が暗い巣であった。この場合には巣穴入口外側の下方向照度が高く直接光が巣穴正面より射し込む状態でも頭を直接光に向けて入巣した。間接光では巣の位置による巣穴選択の偏りは消失した。イセエビが感知出来る光の強さの下限値は波長463nmで1.91×10^<-6>W/m^2、499nmで1.41×10^<-10>W/m^2、622nmで3.87×10^<-3>W/m^2であった。
裁判員裁判における言語コミュニケーションの定量的分析と伝達モデルの構築

本研究では、当初の目的通り、法廷言語コーパスの構築と法廷コミュニケーションの言語学的モデルを構築した。前者については、評議と判決文のデータを収集し、コーパス化した。後者については、コミュニカティブ・コンピテンスという観点から考察を進めた。21年度は、研究計画書の中で申請した予定に基づき、以下の活動を行った。(1)「資料の収集・コーパス化」の活動として、市民が理解可能と思われる裁判員裁判で用いられる法律用語を同定・評価するための参考資料として、裁判員制度施行前後の裁判員裁判に関する報道記事について、読売、朝日、毎日、日経の4紙を中心に2001年から2009年度分までを収集し、コーパスを作成した。(2)「裁判分析・評価モデルの構築」の活動として、素人と法曹のコミュニケーションに関して言語学的な分析が比較的進んでいる英米の研究を中心に、文献調査を行った。そして、模擬裁判のデータを基に、裁判員裁判の定量的および質的分析を行い、各裁判参加属性に基づいた使用語彙の差異から、参加態度や心理的・思考的差異などを対応分析などの統計的手法を用いて抽出し、客観的な指標で法廷コミュニケーションの比較・分析を可能にするモデルをいくつか提案した。(3)「研究会の開催」に関する活動として、日本語用論学会、法と言語学会などの学会参加の前後にも打ち合わせ会議を行い、これまでの研究経過の報告、および今後の研究の進め方について確認した。以上、(1)において、資料の収集対象において多少の計画からの変更は生じたものの、全体としては概ね研究計画通り研究が遂行したと言える。なお、上記の研究成果の一部については、別欄記載の通り、学会発表、学術雑誌、研究紀要、単行本などにおいて公表済みである。22年度は、研究計画書の中で申請した予定に基づき、以下の活動を行った。(1)「資料の収集・コーパス化」の活動として、市民が理解可能と思われる裁判員裁判で用いられる法律用語を同定・評価するための参考資料として、裁判員制度施行前後の裁判員裁判に関する報道記事について、読売、朝日、毎日、日経の4紙を中心に21年度に収集した2001年から2009年度分までコーパスに加え、2010年のものを追加した。(2)「裁判分析・評価モデルの構築」の活動として、前年度同様、素人と法曹のコミュニケーションに関して言語学的な分析が比較的進んでいる英米の研究を中心に、文献調査を行った。加えて、模擬裁判のデータと裁判員制度施行前後の判決文のデータをコーパス化して比較し、各裁判参加属性に基づいた使用語彙の差異から、参加態度や心理的・思考的差異などを対応分析などの統計的手法を用いて抽出し、客観的な指標で法廷コミュニケーションの比較・分析モデルを提案した。(3)「研究会の開催」に関する活動として、元・国際法言語学会会長のJohnGibbons氏や関連性理論を用いて法言語学の研究を進めている志賀大学の中村秩祥子氏を迎えて研究会を行った。以上、平成22年度は、全体としては概ね研究計画通り研究が遂行し、最終年度に実施予定の(3)の目的を遂行するための研究の足がかりはできたと言える。2011年度は、前々年度にスタートした裁判員制度の経過を踏まえ、制度施行以前の模擬裁判等からは想定し得なかった事例の報告や検討が行われていることから、この年度の作業は、前年度からの研究成果に新制度下での資料を追加し、検証する作業を中心に行った。具体的には、以下の要領で行った。i)堀田・橋内で「法廷における言語使用の資料のコーパス化」新制度下での死刑事件の判例をコーパス化し、旧制度下の同事件との言語学的比較を行った。ii)堀田が「法廷コミュニケーション・モデルの構築」に関しては、文献資料を中心とした様々な資料をもとに、コミュニカティブ・コンピテンス(伝達能力)という角度から理想とするモデルの模索を行った。iii)水野が司法通訳という側面から裁判員裁判を分析した。iv)9月15日に、法言語学研究の草分け的存在であるJudith Leviノースウエスタン大学名誉教授をゲストに迎え、立命館国際平和ミュージアムにてミニ・シンポジウムを行った。v)7月31日コーパスの分析ツールkh-coderの作者・樋口耕一立命館大学准教授を招き、明治大学にて公開ワークショップを行い、同時に新田克己東京工業大学教授を招き、公開研究会を行うことで、分析手法に関して研究遂行上有益な手法や視座を参加者と共有した。なお、2011年度は、本研究プロジェクトの最終年度であったため、これまでの3年間の研究のまとめとして、研究成果最終報告書を刊行した。
金属酸化物ナノシート・金属錯体を活用した次世代外場応答性イオン液体の創成

負電荷金属酸化物ナノシートを「無機高分子陰イオン」と見なして、新奇機能性イオンソフトマテリアルの開発に利用できることを実証した。例えば、チタニアナノシート表面にアンモニウム部位含有シロキサンネットワークを構築することにより、優れた可塑性を有するイオン性ナノコンポジットが得られることを見出した。このナノコンポジットは、機械的に延ばすだけで厚さ100nm以下の膜に成形でき、プロトン伝導性が温度・湿度・光照射に対して顕著に応答する。研究代表者らが見出した室温一段階法により合成した負電荷MnO_2ナノシート上で、四級アンモニウム部位を有するtrimethoxysilaneのグラフト重合を行うことにより、イオン性粘弾性ナノコンポジットを得た。このナノコンポジットは、MnO_2層間に有機成分が挿入された層状構造(層間距離:3.03nm)をもち、基板上で伸ばすだけで100nm以下の膜に成形できる。複素弾性率測定ではshear-thinning挙動が観測され、降伏応力は約7×10^3Paと見積もられた。また、湿度によりプロトン伝導度が顕著に変化することを見出した(95%RH、70°Cでのプロトン伝導度:1.3×10^4Scm^<-1>)。活性化エネルギーの絶対値や湿度依存性から、Grotthuss機構によるプロトン伝導が示唆された。また、陽イオン種による粘弾性挙動の違いについても知見を得た。同様の手法を用いて、Ti_<1-δ>O_2ナノシートから成るイオン性粘弾性ナノコンポジットを得た。MnO_2ナノシートから合成したナノコンポジットと同様に層状構造(層間距離:3.16nm)をもち、優れた成形性を有する。複素弾性率測定では3次元的ネットワークの形成が示唆された。また、バンド間(バンド端)遷移による発光バンドが397nmに観測され、白色光照射によるプロトン伝導度の顕著な増加が観測された。現在は、別種の金属酸化物ナノシートやプルシアンブルーナノ粒子を用いた液体ならびに粘弾性固体の開発を行っている。代表者が確立した手法を用いて、Ti_<1-δ>O_2ナノシートから成る白色粘弾性ナノコンポジットを得た。機械的に延ばすだけで厚さ100nm以下の半透明膜に成形できる。光吸収スペクトルからバンドギャップは3.19eVと見積もられ、397nm(3.12eV)と780nm(1.59eV)に発光バンドが観測された。相対湿度50%、25°Cでのプロトン伝導度は7.5×10^<-8>S cm^<-1>と低いが、加熱ならびに加湿により伝導度は増加し、相対湿度95%、80°Cでは1.3×10^<-4>S cm^<-1>に達する。活性化エネルギーは比較的小さく(相対湿度95%で0.42eV)、プロトン伝導はGrotthuss機構に由来すると考えられる。さらに、白色キセノン光(約50mW cm^<-2>)照射によりプロトン伝導度が倍増することを見出した。照射をやめると、プロトン伝導度は約半日かけて元の値に戻る。本物質は、温度、湿度、光照射によりプロトン伝導性が応答する初めての粘弾性ナノコンポジットである。MnO_2粘弾性ナノコンポジットについては、陽イオン種が粘弾性やプロトン伝導性に与える影響について検討した。プルシアンブルーナノ粒子を用いた液体もしくは粘弾性物の開発も試みているが、現在までのところ固体物しか得られていない。キャパシタや電界効果トランジスタの液体電気二重層として最もよく使われているdiethylmethyl(2-methoxyethyl)ammonium(DEME)陽イオンから成る5種の(C_nF_<2n+1>SO_2)_2N (n:0-4)を作製した。熱的特性、イオン伝導性、粘性、ソルバトクロミック特性から、イオン拡散性やイオン会合性について知見を得るとともに、テトラアルキルアンモニウム-(C_nF_<2n+1>SO_2)_2Nの結晶構造解析から局所的なF...F相互作用の存在を確認した。金属ハライドイオンや単核錯イオンを用いたイオン液体は多数報告されているが、高次機能性、例えば磁気秩序や外場に応答した磁性変化を示すイオン液体を系統的に開発するためには、多核錯イオンもしくは金属含有ナノ構造体(ナノ粒子、ナノワイヤー、ナノシートなど)を用いて、金属原子間磁気相互作用を利用することが最も有効だと考えている。本年度では、室温強磁性、エレクトロクロミズム、磁性光スイッチング、セシウム吸着能など多彩な機能性を示すことが知られている代表的なシアノ架橋型金属錯体であるプルシアンブルーのナノ粒子を用いた高次機能性液体の開発を推進した。例えば、粒径10 nm以下のプルシアンブルーナノ粒子を合成し、(poly(vinylpyrrolidine)やtetraethyl orthosilicateを用いてナノ粒子表面を被覆した後に)

trialkoxysilyl基を有する長鎖陽イオンを用いてナノ粒子表面にシロキサンネットワークを構築し、最後に塩化物陰イオンを長鎖アルキル基含有スルホン酸陰イオンとイオン交換する、など様々な手法を試みた。前年度、負電荷を有する金属酸化物ナノシートを用いることにより多機能性粘弾性ナノコンポジットの開発が可能であることを見出した。この開発研究をより効率的に推進するためにはナノシートの簡便な合成手法の開発が鍵であるが、本年度では新たな金属酸化物ナノシートのone-pot合成法について重要な知見を得た。今年度は、代表者が分担者として参画している他の大型研究課題が始動したため、そちらに多くの時間ならびに労力を費やす結果となった。また、ナノシートの出発原料となる層状酸化物の高温固相合成やナノ粒子含有液体の開発にも手間取っており、当初の計画通りに進展しているとはいい難い。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度では、溶液中でのボトムアップ合成法が報告されている金属酸化物ナノシートを用いて機能性液体の開発を行う。また、ナノ粒子含有機能性液体の開発に多くの時間・労力を費やす。
特徴的ながん抑制経路の遺伝子異常を標的化した悪性中皮腫に対する治療法開発

悪性中皮腫では特徴的な遺伝子変異が知られている。第一はINK4A/ARF領域の欠損であるが、その一方で同領域にコードされる遺伝子の下流に位置するp53がん抑制遺伝子は野生型である。また第二はNF2とその関連遺伝子群の変異で、この変異はHippo経路の異常に関連する。第一の変異はp53分子の分解亢進によるp53経路の機能的な失活、さらに、Rb分子の持続的な活性化に繋がり、第二の変異は低分子G蛋白、focal adhesion kinase (FAK)、およびAMPK-mTOR経路の亢進を誘導する。そこで、この遺伝子異常の基づく治療法開発に資する検討を行った。第一の異常については、内因性のp53分子の安定化をMDM2阻害剤処理、あるいは外因性に野生型p53を発現するアデノウイルスの感染で検討し、さらには両者の併用をしたところ、p53発現上昇によって細胞周期の停止がおこりp53経路の再活性化によって細胞死が誘導されることが判明した。このとき、p53発現上昇によりアデノウイルスの転写発現が増強することを見出した。ただし、上記の事柄はp53遺伝子が野生型の場合のみでおこり、変異型の細胞では観察されなかった。第二の異常に関しては、阻害剤による細胞傷害活性を検討した。低分子G蛋白についてはbisphosphonate製剤、FAKについてはdefactinib、AMPK-mTOR経路についてはcompound Cおよびrapamycinを使用したが、これらの抗腫瘍活性はNF2遺伝子の変異とは直接的に関連しなかった。しかし、FAK阻害剤は内因性p53発現を上昇させ、またMDM2阻害剤による内因性p53発現上昇はFAKリン酸化を誘導していた。すなわちp53経路とHippo経路にはクロストークが存在することが想定された。悪性中皮腫では70-80%の症例で、p14/p16遺伝子がコードされているINK4A/ARF領域が欠損し、一方がん抑制遺伝子p53は野生型である。これは全エクソンの配列決定によっても確認され、悪性中皮腫における特徴的な遺伝子変異となっている。本変異の結果、p14分子欠損によりp53分子機能が機能的に喪失し、またp16分子欠損によってCDK 4/6分子のキナーゼ機能が活性化するため、Rb分子が継続的にリン酸化されて、細胞周期が停止しない。すなわち、悪性中皮腫では2つの重要ながん抑制遺伝子の機能が障害を受け、このことは悪性中皮腫がDNA傷害を中心とする治療に抵抗性であることと関連があると推定される。そこでp53経路の機能回復による細胞傷害活性について検討した。同分子の大部分はユビキチン化による分解経路をたどるため、同ユビキチン化に関与するMdm2およびMdm4阻害剤の抗腫瘍効果を検討した。またp53分子を発現させることが可能なアデノウイルスベクターを使用して、当該分子の強制発現による殺細胞効果を検討した。使用した悪性中皮腫細胞株は8種類で、p53遺伝子変異型が2種類、正常型が6種類であったが、正常型の中にスプライス異常によりp53分子の一部欠損型細胞(NCI-H2452)が含まれていた。当該検討の結果、Mdm2阻害剤であるnutlin-3aにおいては、p53分子との結合領域を阻害し、当該遺伝子が正常型の5種類はIC50が10 microM以下であったが、変異型およびNCI-H2452では50 microM以上であった。すなわち、nutlin-5aの抗腫瘍効果はp53の遺伝子型にほぼ一致した。一方、Mdm4阻害剤であるHSP90阻害剤の殺細胞効果は、p53の遺伝子型によらなかった。さらにアデノウイルスを使用したp53分子の発現も、当該分子の遺伝子型によらず抗腫瘍効果を発揮した。合計8種類のヒト悪性中皮腫細胞株を対象として、正常型p53遺伝子を発現させるアデノウイルスAd-p53を感染させ、当該ウイルスの細胞傷害活性についてWST法を使用して検討した。この結果p53の遺伝子型や、スプライス異常を問わず、1種類の細胞を除いて全ての細胞に、ほぼ同様なウイルス量で細胞死が誘導された。このことは、悪性中皮腫ではp53経路の下流経路がほぼ正常であることが意味しており、p53分子の安定化が有効な治療手段であることを意味している。なお、アデノウイルス受容体の発現が著しく低い1種類の細胞では、Ad-p53の効果は極めて減弱していた。また、Mdm2阻害剤であるnutlin-3aについてはp53遺伝子型によって細胞傷害活性が検出されたが、RITAの同活性は多少nutlin-3aとは異なり、より低濃度でp53変異型を有する細胞にも有効性を発揮していた。Nultin-3aとRITAの作用機序において多少の差異があると想定される。またMdm4阻害剤であるHsp90はp53遺伝子型によらず、抗腫瘍効果を発揮したが、17-DMAGのほうが17-AAGに比較してより低濃度で有効であった。このように当初計画した内容については上記のような結果が得られており、検討した全ての薬剤等において、全種類の悪性中皮腫細胞について結果が得られている。なお、Ad-p53と上記Mdm2阻害剤の併用効果については現在検討している。

この併用効果については、全ての細胞について検討することはできないので、p53遺伝子型が異なる代表的な細胞を選択して、これを実施している。悪性中皮腫の臨床検体の約80%で、p14/p16遺伝子がコードされているINK4A/ARF領域が欠損し、一方がん抑制遺伝子p53は野生型であることが知られている。これは最近の患者由来のサンプルを用いた全エクソームの配列決定によっても確認されており、悪性中皮腫に特徴的な遺伝子変異である。すなわちp14分子欠損によりp53分子の分解が亢進し、p16分子欠損によってCDK4/6分子のキナーゼ機能が活性化し、Rb分子が継続的にリン酸化される。したがって、当該遺伝子変異の結果は、2つの重要ながん抑制遺伝子であるp53とpRbの分子機能を機能的に消失させ、このため細胞周期が停止せず、DNA傷害による細胞死が誘導されない。一方、悪性中皮腫ではNF2およびその下流の遺伝子群の変異が知られており、Hippo経路の異常も臨床検体の約40%で観察されている。腫瘍におけるHippo経路の異常は、低分子G蛋白、focal adhesion kinase (FAK)、およびmTOR経路の亢進に帰結する。そこで、これらの阻害剤が悪性中皮腫に対して抗腫瘍効果を誘導するかどうかWST法等を用いて検討した。低分子G蛋白については、bisphosphonate製剤等、FAKについてはdefactinibさらにはmTOR経路についてはcompound Cおよびrapamycin等を使用して、細胞傷害活性を検討した。これらの薬剤はいずれも8種類の悪性中皮腫株について細胞傷害活性を示したが、NF2分子の発現量や既知のNF2遺伝子の変異とも関連性がなかった。また、どの薬剤についてもp53遺伝子型とも関連性がなかった。しかし、MDM2機能を阻害してp53分子の発現を上昇させるnutlin-3aとdefactinibを併用すると、p53野生型の細胞では殺細胞効果が相乗的であり、またMDM4阻害剤でやはりp53分子発現を上昇させるNSC207895を用いても同様な結果であった。このことはHippo経路とp53経路とは相互に関連している可能性を示唆している。本年度は主にHippo経路の検討を行ったが、同経路が腫瘍化に果たす役割は実は明確ではない。これはHippo経路異常の最終標的が多彩な機能を有する転写調節因子であるYAP1であり、かつYAP1のloss of functionによって誘導される細胞増殖機能の低下は相対的に弱いものであるためにほかならない。しかし、YAP1遺伝子の転写調節に影響を与えるHippo経路の因子から検討すると、細胞接着に関わる分子が想定され、その結果低分子G蛋白、FAK機能、およびmTOR経路の亢進が悪性中皮腫におけるHippo経路異常の機能的な標的と考えられた。事実、これらの3経路が悪性中皮腫で亢進している。本年度は、これらの経路の阻害剤が悪性中皮腫の細胞傷害を誘導することを明らかにしたが、その感受性はNF2遺伝子あるいはNF2分子発現とも直接的には関連しなかった。しかし、FAKおよびmTOR経路とp53分子とはクロストークが報告され、さらにはbisphosphonate製剤による細胞死ではp53経路が活性化しているため、p53との関連性を検討した。その結果、クロストークの可能性が示唆された。一方mTOR経路の阻害剤であるmetforminとnutiin-3aを併用すると、p53経路の活性化が増強する場合と低下する場合があり、両者のクロストークは複雑であり、他の因子の影響があることが判明した。
初期印刷本期にみる作者と印刷家による協同出版活動の出現に関する研究

W.ボンドの宗教書『完全無欠の道』( Pylgrimage of Perfection)にはR.ピンソン版(1526年)とW.ド・ウォードの改訂版(1531年)がある。本来サイオン・アベイの修道女向けに書かれた書物が、序文の改訂、木版画の挿入、本文の布置等に改訂が施され、著者と印刷家の協同のもとに読者(顧客)の拡大と一般化が図られたことを解明した。実用書やロマンス作品に平行して、宗教書ジャンルにおける著者と印刷家との協同出版戦略誕生の事例発見は、同じ著者によるDirectory of Conscience (1527 ; 1534)に先立つものと位置づけられる。W.ボンド作と想定されている宗教書Pilgrimage of Perfeccyonの1526年ピンソン版と1531年ド・ウォード版の現存コピーを対象に、テラスト及びパラテクスト上の異同について詳細な比較調査を行った。そめ結果、ピンソン版は得意な折記号や巻・章の配列をもつこと、本支に異同があることなどが判明した。例えば、"the Tree of Grace"の話が「第2巻16章の後に配置すべきであった」との訂正指示付きで前付事項の箇所に収録されている。作者と印刷家の不連携を示唆する本のつくりは、ド・ウォード版において訂正されている。また、特定の宗教会派(シオン教会)に向けられた書物が、第2版において読者を「ラテン語の読めない一般信徒」に想定し直した跡も見出した。また、作者ボンドのいま一つの作品The Directory of Conseience (1527;1534)も同様に2版において、序文の書き換えと著者の特定及び読者層の拡大を図ったと考えられる編集が観察される。上記2つの宗教書の定振りを記述することを通して、著者と印刷家との協働或いは連携出版の誕生を解明する資料作りを行った。あわせて、各コピーに書き残された読者反応の調査も行った。例えば、宗教改革前後に出版された事情を示すように、Perfeccyonのケンブリッジ大学図書館コピーには'purgatory'の語が消され、大英図書館コピーには広範な本文抹消を特定した。本調査により得られた事実はいずれも未報告のものであり、次年度の更なる調査を経て論文の形にまとめる予定である。前年度の調査と新たに実施した調査にもとづき、下記のような成果を得ることが出来た。1.ピンソン第1版に観察される本づくりの乱れを全篇にわたり記述し、印刷途中における著者介在(序文や目次、原稿を追加する著者の態度)を措定した上で、この<乱れ>を印刷現場と著者との連携の観点から解釈した。2.ド・ウォード改訂版の奥書には、「丁寧に訂正を施した」の記述が見られるが、第2版の改訂ぶりを著者と印刷家の協同の観点から解明した。3.本来サイオン・アベイのために書かれたはずの書物が、読者(顧客)を拡大するために、印刷家と著者の協同のもと、序文の改訂、木版画の使用、或いは本づくりにいかなる工夫が凝らされたのかを出版戦略の観点から解釈を試みた。同時に、著者W.ボンドには読者拡大を示唆するタイトル・ページの変更を試みた宗教書The Directory of Conscien ce (1527;1534)があり、両者に伺える共通点を考察した。4.現存するコピーに観察される、読者反応としての書き入れや欄外注釈等を記述し、本書の受容ぶりの一端を明らかにした。以上のように、宗教書に関する連携出版の事例を見出し、一宗派の書物が連携出版により読者層を拡大する出版戦略誕生の実例を観察することができた。本研究に見た宗教書のジャンルにおける協同ぶりを、文芸書や実用書の協同出版事例とともに総合的に当時の出版事情を解明する作業が今後の課題である。