hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インスリン感受性サイクリックAMP分解酵素の単離精製とその活性化機構

インスリンの抗脂肪分解作用はlow km cAMP phosphodiesterase(PDE)の活性化によるcAMPの低下によると考えられている.昨年度は新しいPDE阻害剤であるgriseolicacidを用いてこの説が正しいことを証明した.これまでにこのPDE活性化系は種々の病態時に鋭敏に反応しポストレセプターのインスリン感受性を知る手法として大変優れていることを報告してきた.自然発症肥満ラットにおいてはこのPDE活性化系の著明な低下が認められこの原因としてポストレセプターの異常が推定された.今回この肥満ラットにおいて食餌制限により肥満の軽減と共に脂肪細胞におけるPDEのインスリン感受性も改善することを認めた.更に高脂肪食を負荷して作製した肥満ラット脂肪細胞においてこのPDEのインスリン感受性は低下していた.即ち後天性の肥満におけるインスリン抵抗性は可逆性であることを証明した.更にヒトの皮下脂肪細胞においてもこのPDE活性化系が存在しインスリンにより鋭敏に反応することを認めた.一方ラット脂肪細胞を予めトリプシンで処理しインスリンレセプターを破壊しておくとその破壊に応じてインスリンによるPDEの活性化が消失することを証明した.更に抗インスリンレセプター抗体によりこのPDEの活性化が起こることを認めた.即ちこのPDE活性化系に於いてもインスリン作用の第一段階はレセプターへのインスリンの結合であることが証明された.ソマトメヂンCはインスリン様作用を示すが脂肪細胞に於いてインスリンと同様にこのPDEを活性化することを報告した.更にこの作用はインスリンレセプターを破壊すると消失すること,不活性型はその作用のないこと等よりインスリンレセプターを介する反応であることが判明した.以上よりこのPDE活性化系はポストレセプターに於けるインスリン作用を調べる大変優れた方法であることを明らかにした.インスリンの抗脂肪分解作用はlow km cAMP phosphodiesterase(PDE)の活性化によるcAMPの低下によると考えられている.昨年度は新しいPDE阻害剤であるgriseolicacidを用いてこの説が正しいことを証明した.これまでにこのPDE活性化系は種々の病態時に鋭敏に反応しポストレセプターのインスリン感受性を知る手法として大変優れていることを報告してきた.自然発症肥満ラットにおいてはこのPDE活性化系の著明な低下が認められこの原因としてポストレセプターの異常が推定された.今回この肥満ラットにおいて食餌制限により肥満の軽減と共に脂肪細胞におけるPDEのインスリン感受性も改善することを認めた.更に高脂肪食を負荷して作製した肥満ラット脂肪細胞においてこのPDEのインスリン感受性は低下していた.即ち後天性の肥満におけるインスリン抵抗性は可逆性であることを証明した.更にヒトの皮下脂肪細胞においてもこのPDE活性化系が存在しインスリンにより鋭敏に反応することを認めた.一方ラット脂肪細胞を予めトリプシンで処理しインスリンレセプターを破壊しておくとその破壊に応じてインスリンによるPDEの活性化が消失することを証明した.更に抗インスリンレセプター抗体によりこのPDEの活性化が起こることを認めた.即ちこのPDE活性化系に於いてもインスリン作用の第一段階はレセプターへのインスリンの結合であることが証明された.ソマトメヂンCはインスリン様作用を示すが脂肪細胞に於いてインスリンと同様にこのPDEを活性化することを報告した.更にこの作用はインスリンレセプターを破壊すると消失すること,不活性型はその作用のないこと等よりインスリンレセプターを介する反応であることが判明した.以上よりこのPDE活性化系はポストレセプターに於けるインスリン作用を調べる大変優れた方法であることを明らかにした.インスリンの抗脂肪分解作用はインスリンによりlow km cAMP phosphodiesterase(PDE)が活性化され、CAMPが低下する事によると考えられている。今年度は、このPDEの抗脂肪分解作用に於るPDEの役割につき、新しいPDE inhibitorであるGriseolic Acid(GA)を用いて検討した。方法はラット副睾丸脂肪細胞をKrebs-Henseleit Hepes buffer(2%BSA)pH7.4,37°Cでインスリン3nM,GA100μg/ml(低GA),GA1mg/ml(高GA)をそれぞれ単独あるいは同時添加しインキュベートした。KONOらの方法に準じて粗ミクロゾーム分画を得、PDE活性を測定した。PDEに直接GAを添加するとPDE活性は阻害され、その【I_(50)】は0.15μg/mlであった。脂肪細胞にGAを加えインキュベートすると、PDE活性は用量依存性に抑制され、その際CAMPは上昇し、グリセロール放出の増加がみられた。脂肪細胞とインスリンをインキュベートするとPDEは活性化されるが、GAを同時添加すると、低GAでは軽度、高GAでは中等度にPDE活性化の抑制がみられた。このPDE活性化抑制に対応して、GAによるcAMP上昇、及びグリセロール放出に対するインスリンの抑制効果も軽度あるいは中等度抑制された。これらの結果より、PDE阻害の程度に応じて、インスリンによるcAMP低下作用及び抗脂肪分解作用も抑制された。即ち、インスリンの抗脂肪分解作用として、インスリンによるPDE活性化、その結果としてこのcAMP低下作用が重要な役割を演じていると結論された。
NPOのインパクトアナリシスに関する国際共同研究の企画調査

NPO・NGOが世界的に活躍し、注目されているなかで、NPO・NGO活動に関して世界の調査研究動向を把握し、日本におけるNPO・NGO研究の向上に資する基礎調査を行うことが本研究の目的であった。具体的には、NPO世界比較研究で有名なジョンズ・ホプキンス大学のレスターM.サラモン教授らの研究グループと共同し、これからの社会の中におけるNPO(民間非営利組織)の果たす役割、および社会への影響を調査するインパクトアナリシス(影響力分析)を実施するための基礎調査を行うことを目的とした。具体的には、カナダにおける世界会議等に出席しながら、アメリカ、イスラエル、カナダ、中国、韓国、などのNPO研究者と研究交流を行い、NPOの国際比較研究が可能かどうかのフィージビリティ調査を行った。また、中国の福祉民営化状況なども調査研究した。しかしながら、2001年9月のアメリカにおけるテロ事件の影響を甚大に受けて、全米NPO学会や、ジョンズ・ホプキンス大学の公共政策研究所などを訪問することが出来なかった。それを補うものとして、INTERNETその他での情報収集につとめ、ジョンズ・ホプキンス大学・カリフォルニア大学ロサンゼルス校・ハーバード大学、LSE、Urban Institute、Independent Sectorなどの情報を多元的に把握した。さらに、全米最大のNPOであるAARPについて詳細な情報を収集して分析した。また、日本国内におけるNPOの展開に関して、訪問調査を進めた。これは、ジョンズ・ホプキンス大学のレスターM.サラモン教授らが開発した、インパクトアナリシスの手法を応用しながら、公的介護保険制度の元で、全国の介護系NPOがどのような実態であり、地域における福祉関係諸団体との関係をどのように変化させ、総じて、地域社会においてどのようなインパクト(影響力)を発揮しているのかを実態調査することであった。この結果、日本において、ジョンズ・ホプキンス大学のインパクトアナリシスの手法が応用可能であること、そして社会へのインパクトを測定するのに、地域福祉や介護保険分野が適切であることなどを発見した。
肺腺癌における核グレードを応用した細胞診断の可能性

細胞診断にて肺腺癌110例の平均腫瘍細胞の核面積は119.1um^2(±64.4)で, wildtype : mutanttype=89 : 21例で,核面積は, wild type : mutant type=125.3um^2(±69.5): 92.5um^2(±19.6)で, p<0.05であった.陰性症例67例のうち胸水を除いた36例の平均核面積は67.1um^2(±17.8)で, p<0.05であった.細胞診断陽性と陰性の核面積でのROC曲線では, AUC=0.915, 95% CI=0.873-0.958で感度80%,特異度86%にて平均核面積81.0um^2がcut-off値となることが判明した.今回の研究結果から, Morphometryを応用し,少ない検体でも細胞診を併用することにより良悪の鑑別は感度80%で可能と考える.細胞診断にて肺腺癌110例の平均腫瘍細胞の核面積は119.1um^2(±64.4)で, wildtype : mutanttype=89 : 21例で,核面積は, wild type : mutant type=125.3um^2(±69.5): 92.5um^2(±19.6)で, p<0.05であった.陰性症例67例のうち胸水を除いた36例の平均核面積は67.1um^2(±17.8)で, p<0.05であった.細胞診断陽性と陰性の核面積でのROC曲線では, AUC=0.915, 95% CI=0.873-0.958で感度80%,特異度86%にて平均核面積81.0um^2がcut-off値となることが判明した.今回の研究結果から, Morphometryを応用し,少ない検体でも細胞診を併用することにより良悪の鑑別は感度80%で可能と考える.【目的】これまでにMorphometryを応用し,ROC曲線から悪性度分類における基準値の定量化に成功しCancerにaccept (2009.8.4)されている.この方法論を応用し,少ない検体でも細胞診を併用することにより良悪の鑑別と悪性度判定を可能にすることを目的とする.【方法】気管支鏡下及びCTガイド下肺生検にて得られた検体をプレパラートに捺印,あるいは穿刺吸引の場合は吹きつけし標本を作製する.我々は,迅速診断を行っており,得られた検体はすぐに迅速パパニコロウ染色し検体量及び標的病変から採取されているかについて判断し,肺腺癌ともしくは陰性と診断された標本を対象とし,鉗子又は針洗浄液QIAGENQIAamp^<[○!R]> DNA Micro Kit (50)を用いて検体からDNAを抽出し,SmartAmp^<[○!R]>EGFR Mutation Detection Test Kit (DNAFORM)を用いて,リアルタイムPCR装置(BIO-RAD・CFD3120, Mini Opticon)を用いて,等温増幅反応させた.診断が済んだプレパラートはNanoZoomer^R Digital Pathologysystem(Hamamatsu Photonics K.K.)によりデジタル化しNDP.view(ver.1.1.8β)を使用し核の面積を測定する.陽性で肺腺癌と診断された症例と陰性症例でROC曲線を描き,感度が75%定度でカットオフ値を定める.【結果】これまでに28症例SMAP法と他法(PNA-LNA PCR-Clamp法またはPCR-Invader法)を同一検体で行った28例で結果は同一であった.陽性が5例で,陰性が23例,陽性例はL858Rの変異が3例,エクソン19のderationは2例であった.またこれら,変異を有する腫瘍細胞の核面積は78.5um^2(±14.3)であった、【途中経過のまとめ】SMAP法は高感度であることから,少量の癌細胞が存在すれば遺伝子変異が検出でき,迅速で簡便であることからスクリーナーの日常検査としても有効な一手段と考えた.また,EGFR変異を有する症例は腺癌の17.8%と一般の報告(2550%)と比較して変異頻度が少ない傾向が見られたが,これが細胞量の検出感度の問題かどうかは,今後の課題としたい.変異を認めない腫瘍細胞の核面積は現在,計算中であるが,検鏡経験から,変異を有さない肺腺癌の方が腫瘍細胞の核面積が大きいように思う,これも今後の研究課題のひとつである.以上の事をふまえ次年度の研究にて最終結果を報告する.【目的】これまでにMorphometryを応用し,ROC曲線から悪性度分類における基準値の定量化に成功し2010年Cancerに報告している.この方法論を応用し,少ない検体でも細胞診を併用することにより良悪の鑑別と悪性度判定を可能にすることを目的とする.【方法】気管支鏡下及びCTガイド下肺生検にて得られた検体をプレパラートに捺印,あるいは穿刺吸引の場合は吹きつけし標本を作製する.我々は,迅速診断を行っており,得られた検体はすぐに迅速パパニコロウ染色し検体量及び標的病変から採取されているかについて判断し,肺腺癌ともしくは陰性と診断された標本を対象とし,鉗子又は針洗浄液QIAGEN

QIAamp[○!R]DNA Micro Kit(50)を用いて検体からDNAを抽出し,SmartAmp[○!R]EGFR Mutation Detection Test Kit(DNAFORM)を用いて,リアルタイムPCR装置(BIO-RAD・CFD3120,Mini Opticon)を用いて,等温増幅反応させた.診断が済んだプレパラートはNanoZoomer^R Digital Pathologysystem(Hamamatsu Photonics K.K.)によりデジタル化しNDP.view(ver.1.1.8β)を使用し核の面積を測定する.陽性で肺腺癌と診断された症例と陰性症例でROC曲線を描き,感度が75%定度でカットオフ値を定める.【結果】これまでに気管支鏡検査85例,CTガイド下針生検32例の117例が行われ,うち42症例が細胞診で陽性であった.陽性症例のうち,37例が腺癌,5例が非腺癌であった.SMAP法と他法(PNA-LNAPCR-Clamp法またはPCR-Invader法)を同一検体で行った28例で結果は同一であった.陽性が5例で,陰性が23例,陽性例はL858Rの変異が3例,エクソン19のderationは2例であった。またこれら,変異を有する腫瘍細胞の核面積は78.5um^2(±14.3)であった,【途中経過のまとめ】SMAP法は高感度であることから,少量の癌細胞が存在すれば遺伝子変異が検出でき,迅速で簡便であることからスクリーナーの日常検査としても有効な一手段と考えた.また,EGFR変異を有する症例は腺癌の17.8%と一般の報告(2550%)と比較して変異頻度が少ない傾向が見られたが,これが細胞量の検出感度の問題かどうかは,今後の課題としたい.変異を認めない腫瘍細胞の核面積は現在,計算中であり,最終結果に報告する.
半導体ナノクリスタルの永続的ホールバーニングメモリーの研究

<量子点中に閉じ込められた音響型フォノンのサイズ効果の研究>永続的ホールバーニングをサイト(サイズ)選択精密分光法として活用して、量子点中に閉じ込められた音響型フォノンのサイズ効果をガラス、NaCl結晶およびKCl結晶に成長させたCuCl量子点について詳しく研究し、量子点の表面を自由端とした弾性微小球の音響型フォノンモードのサイズ依存性と比較検討した。<量子点における輝尽発光>Nacl結晶中にCuCl量子点を成長させた試料を用いて、量子点において初めて輝尽発光現象を見出した。輝尽発光強度の励起光強度依存性、時間発展、温度依存性、波長依存性をそれぞれ測定すると、量子点の永続的ホールバーニング特性との類似性が見られ、共通の機構(半導体量子点の表面や表面を通して母体中のトラップにキャリアーが捕まる機構)が働いていると結論された。輝尽発光の効率とCu^+ダイマーの濃度が強い正の相関を示すことが示され、試料中に含まれる一価のCuイオン(Cu^+)のモノマーやダイマーが正孔(または電子)のトラップとして働き、短波長励起された量子点から放出された正孔(または電子)がCu^+に捉えられCu^<2+>(またはCu^0)を経由して再び、長波長光の照射により量子点に残された電子(または正孔)と再結合発光すると結論された。<量子点中の励起子の均一幅の研究>永続的ホールバーニングで得られるホールスペクトルとフーリエ交換の関係にある蓄積型フォトンエコーで得られるフォトンエコーの時間波形をCuClおよびCuBr量子点を用いて0.5Kの極低温まで詳しく研究し、量子点中の励起子の均一幅の温度依存性について統一的な知見を得た。極低温領域で重要な位相緩和機構は量子点と母体が構成する二準位系であり、量子点に閉じ込められた励起子の均一幅が母体に影響されるという確証が得られた。<量子点中に閉じ込められた音響型フォノンのサイズ効果の研究>永続的ホールバーニングをサイト(サイズ)選択精密分光法として活用して、共鳴ホールの両脇に観測される音響型フォノンのサイドバンドの位置から、量子点中に閉じ込められた音響型フォノンのサイズ効果をガラス、NaCl結晶およびKCl結晶に成長させたCuCl量子点を題材として詳しく研究した。ガラスおよびKCl結晶を母体としたCuCl量子点の場合の実験結果は量子点の表面を自由端とした弾性微小球の音響型フォノンモードのサイズ依存性と見事な一致を示した。一方、NaCl結晶を母体としたCuCl量子点の場合のフォノンエネルギーは自由端弾性微小球に閉じ込められた音響型フォノンのエネルギーの1/3程度で異なった境界条件が考えられる。<量子点における輝尽発光>あらかじめ紫外線などによる励起を受けた蛍光体は、励起後に発光波長よりも長波長の光を照射することで発光が一時強くなることがある。この現象を輝尽発光と呼ぶ。NaCl結晶中にCuCl量子点を成長させた試料を用いて、量子点において初めて輝尽発光現象を見出した。輝尽発光は低温でCuCl量子点をHeCdレーザー(325nm)で励起して、量子点の界面や周囲にキャリアーをトラップさせた後、半導体レーザー(670nm)等で輝尽励起する事で観測された。次に輝尽発光強度の励起光強度依存性、時間発展、温度依存性、波長依存性がそれぞれ測定された。これらの結果をまとめると、量子点において輝尽性発光特性と永続的ホールバーニング特性との類似性が見られ、ホールバーニングと同様の機構(半導体量子点の表面や表面を通して母体中のトラップにキャリアーが捕まる機構)が働いていると結論された。

トラップ準位のエネルギーは2.45eV付近にあり半値全幅は0.53eV程度であり、NaCl結晶Fセンターである可能性もある。<量子点中の励起子の均一幅の研究>永続的ホールバーニングで得られるホールスペクトルとフーリエ変換の関係にある蓄積型フォトンエコーで得られるフォトンエコーの時間波形をCuCl及びCuBr量子点を用いて0.5Kの極低温まで詳しく研究し、量子点中の励起子の均一幅の温度依存症について統一的な知見を得た。NaCl結晶を母体としたCuCl量子点では、均一幅は低温極限で1μeVの細さにも達する。NaCl結晶を母体にした場合もガラスを母体とした場合も極低温領域で重要な位相緩和機構は量子点と母体が構成する二準位系であり、量子点に閉じ込められた励起子の均一幅が母体に影響されるという確証が得られた。またガラスを母体としたCuBr量子点でも、量子点と母体が構成するニ準位系が極低温領域で最重要となることが明らかにされた。6.5nmの半径のCuBr量子点の場合には、低温極限での均一幅は20μeVである。低温極限での均一幅はサイズの逆数に比例しており、励起子の位相緩和に量子ドット表面からの寄与が大きいことが明らかにされた。均一幅が1μeVであると、通常観測される不均一幅30meV中に30,000個のスペクトルホールが記録できることとなり、極めて高密度の多重記録の可能性を示した。<量子点における輝尽発光の機構>NaCl結晶を母体としたCuCl量子点において、量子点で初めて輝尽発光現象を昨年度発見したことを踏まえて、この現象の機構を研究した。一価のCuイオン(Cu^+)のモノマーやダイマーが試料中に含まれており、これが、正孔(または電子)のトラップとして働き、短波長励起された量子点から放出された正孔(または電子)がCu^+に捉えられCu^<2+>(またはCu^0)を経由して再び、長波長光の照射により量子点に残された電子(または正孔)と再結合発光すると仮説を立てた。実験により、輝尽発光の効率とCu^+ダイマーの濃度が強い正の相関を示すことが示され、この仮説が支持された。
カーボンナノチューブ量子ドットにおける近藤効果：フェルミ液体状態と量子輸送の解析

本年度の研究では、小林研介実験グループ(大阪大学理学研究科)と協力し、カーボンナノチューブ(CNT)などの多数の局在電子軌道を持つ量子ドットの系で生じるSU(N)近藤効果について、数値くりこみ群(NRG)を用いて、その局所フェルミ流体状態の輸送的性質をバイアス電圧に対する線形、および非線形応答領域において詳細に解析した。特に今年度は以下の2点について研究を進めた:1.小林研究室で観測された磁場中のCNTドットにおけるSU(4)-SU(2)近藤状態間のクロスオーバーについて、その温度依存性の解析を進めた。具体的には、コンダクタンスの温度依存性や、基底状態から高エネルギー励起を含むスペクトル関数の振動数依存性の計算を行い、励起状態の磁場による変化を調べた。コンダクタンスの結果については、近藤温度によるスケーリング解析から、そのユニバーサリティがSU(4)からSU(2)のものへ移行している事が示された。スペクトル関数に関しては、磁場によってフェルミ準位から離れる状態の共鳴準位の位置は、磁場の増大により原子極限に対応した位置に近づく事がわかった。2.バイアス電圧に対する非線形応答領域におけるフェルミ流体状態について、CNTドットも含む一般的なN個の電子軌道を持つ量子ドットを対象として、非平衡電流の定式化と計算を行った。N=2の場合は既に所属研究室で先行研究がなされており、電子・正孔が非対称な場合に従来の線形感受率に加えて、より高次のフェルミ流体補正項である3体非線形感受率も輸送係数に寄与する事が分かっていた。我々は大きなNである、N=4,6,8の場合についても線形および非線形感受率の計算をし、その結果から、3体非線形感受率は局在電子数が1個およびN-1個になる領域で増大し、電流のバイアス電圧に対する3乗項に大きく寄与する事を、数値くりこみ群による計算から示した。「研究実績の概要」で記述した第1の研究の進捗状況に関しては、カーボンナノチューブ量子ドットにおけるSU(4)からSU(2)近藤状態へのクロスオーバーについて、数値くりこみ群を用いてその温度依存性を詳細に解析し、実験との比較も含めた着実な進展があった。現在、得られた結果と考察をまとめた論文をPhysical Review Bに投稿準備中である。第2の研究の進捗状況に関しては、我々は非平衡電流の公式を一般のN個の電子軌道を持つ量子ドットに適用できる様に拡張し、また数値くりこみ群のコードにも、大きなNを扱うための新しいアルゴリズムを導入し、従来の方法では不可能であったN=6,8の場合についても非線形電流の解析を進め、大きな進展が得られた。我々は得られた成果を既に、日本物理学会2018年秋季大会や第74回年次大会(2019年)、およびAPS March Meeting 2019で口頭発表を行っており、論文を作成中である。我々が研究を行っている、多軌道量子ドットの非平衡電流の計算については、現在は微分コンダクタンスにあらわれる線形および非線形感受率の解析を行っているが、これらの感受率は熱伝導度やショットノイズなどにも、微分コンダクタンスとは異なる形で影響を与える事が、最近の我々の研究で明らかになってきている。そこで本年度は、熱伝導度やショットノイズの解析を進め、高次フェルミ流体補正項の性質を更に詳細に明らかにしていく方針である。

現在、得られた結果と考察をまとめた論文をPhysical Review Bに投稿準備中である。第2の研究の進捗状況に関しては、我々は非平衡電流の公式を一般のN個の電子軌道を持つ量子ドットに適用できる様に拡張し、また数値くりこみ群のコードにも、大きなNを扱うための新しいアルゴリズムを導入し、従来の方法では不可能であったN=6,8の場合についても非線形電流の解析を進め、大きな進展が得られた。我々は得られた成果を既に、日本物理学会2018年秋季大会や第74回年次大会(2019年)、およびAPS March Meeting 2019で口頭発表を行っており、論文を作成中である。我々が研究を行っている、多軌道量子ドットの非平衡電流の計算については、現在は微分コンダクタンスにあらわれる線形および非線形感受率の解析を行っているが、これらの感受率は熱伝導度やショットノイズなどにも、微分コンダクタンスとは異なる形で影響を与える事が、最近の我々の研究で明らかになってきている。そこで本年度は、熱伝導度やショットノイズの解析を進め、高次フェルミ流体補正項の性質を更に詳細に明らかにしていく方針である。
世界における1960－70年代日本映画研究と受容の調査分析

2011年度は、代表者がフランス・パリに、研究分担者がアメリカ・ニューヨークに長期滞在し、現地における批評、研究、受容の調査を行うとともに、各地の研究者に資料収集、翻訳、リスト化の依頼を継続し、2012年度末に予定されているシンポジウムについての会合を行なった。また、フランスのパリ日本文化会館、国立映画学校、イギリスのブリティッシュ・フィルム・インスティトゥート、ロンドン大学、クローズアップ、カナダのシネマテーク・ケベコワーズ、マッギール大学、コンコルディア大学、イタリアのローマ日本文化会館、ヴェネツィア大学、中国の北京精華大学、オーストリアのウィーン大学、メキシコのメキシコ自治大学、キューバのハバナ国際映画テレビ学校、キューバシネマテーク、ノルウェーおよびデンマークのフィルムミュージアム、アメリカのハーバード大学、コロンビア大学、ノースカロライナ大学、イエール大学、カリフォルニア大学バークレー校などで、日本アートシアターギルド、実験映画、アンダーグラウンド映画を中心に、また松本俊夫、大島渚、吉田喜重、若松孝二、足立正生といった作家など、1960-70年日本映画に関連するシンポジウム、講演会、上映会などを企画、参加し、本研究計画の映画史的意義について、議論、情報交換する機会を設け、各地で新しい研究者、批評家、プログラマーに協力を要請した。平行して、研究計画に必要な映画素材のデジタル化作業も国内で行なった。初年度は、国内での資料収集、フィルムのデジタル変換などの資料作成、関連機材の調達など、研究全体の基盤を整備しながら、研究代表者、および研究分担者が、フランス、イギリス、ロシア、クロアチア、韓国に渡り、調査、文献収集を行うとともに、現地の研究者と情報交換し、体系的な文献のリスト化を依頼した。また、来日、あるいは長期滞在していたアメリカ、カナダ、オーストリア、オランダ、中国、クロアチア、フランスの研究者、キュレーター、映像作家らとも情報交換し、同じく情報交換とリスト化を依頼するとともに、研究計画に対するそれぞれの立場からの意見を求め、各地の多様な研究、上映状況を踏まえながら、2012年度のシンポジウムに向けた内容について議論した。同時に、国内のみならず各地でのシンポジウム、研究会、上映会の開催についても協議した。それらと平行して、パリのシネマテーク・フランセーズでの若松孝二、足立正生特集、ソウル・アートシネマでの大島渚特集、クロアチアのフィルム・ミュテーションズ、東京都写真美術館の恵比寿映像祭などでの関連上映会、SOAS(ロンドン大学)などでの関連シンポジウムに参加し、現状の研究成果を部分的に報告しながら、『日本映画は生きている』シリーズを編纂し、日本映画研究全体の底上げを計るとともに、『1968年文化論』、鈴木清順、若松孝二らの発言集を刊行するなどした。また、国内外での6070年代映画の再評価について、新聞や雑誌にも寄稿し、本研究計画の映画史的意義を学際以外に幅広く強調する機会に努めた。
白金担持Co-Ce酸化物触媒による省エネ型VOC処理システムの開発

塗装や印刷等の工場において発生する揮発性有機化合物(VOC)の蒸気の触媒処理には、通常300350°C程度の温度が必要となる。独自に提案するCo3O4-CeO2と白金を組み合わせた新規触媒を用いることにより、概ね200250°Cの低温で処理することに成功している。本研究では、塗装ブースにおける塗料(シンナー)吹き付け排ガスを利用してこの触媒の活性評価を行い、低温で安定した性能を有する実用的な処理プロセスを確立させる。さらに焼付炉・乾燥炉内のVOCを低温で処理できる省エネ型システムの実現を目指す。
急性心筋梗塞における細胞間接着分子機構の臨床的意義

急性心筋梗塞例において発症24時間以内、2病日、3病日にそれぞれ末梢より採血を行い、soluble GMP-140値(ng/ml)およびsoluble ICAM-1値(ng/ml)を免疫学的酵素抗体(ELISA)法にて測定し、健常人を対照群として細胞間接着分子発現の有無を検討した。さらに急性心筋梗塞例ではt-PA(= tissue-type plasminogen activator)による血栓溶解療法の有無による検討も行った。以上の結果、t-PA投与群および非t-PA投与群のsGMP-140値はともに第3病日まで対照群と比較して、有意に増加した。またt-PA投与群のsGMP-140値は非t-PA投与群に比較して、有意に低値を示した。一方、t-PA投与群および非t-PA投与群のsICAM-1値はともに第3病日まで対照群と比較し、有意に増加した。またt-PA投与群のsICAM-1値が非t-PA投与群に比較して、有意に高値を示した。以上より急性心筋梗塞の発症過程においてsGMP-140およびsICAM-1が有意に上昇し、血管内皮細胞-血小板および白血球との接着分子機構の存在が示唆された。t-PA投与群のsGMP-140値が非t-PA投与群より低値であったことは、血栓溶解により血小板の接着能が改善されたことと関連し、またt-PA投与群のsICAM-1値が非t-PA投与群より高値であったことは、血栓溶解時の再疎通および炎症反応などと関連しているものと推測された。
RNAが引き起こす細胞内イベントの細胞周期依存性の解析

あらかじめ細胞周期を同調させる方法、及び、生細胞において特定細胞周期を可視化しておいて瞬時に細胞内にRNAを導入する方法により、RNAi機構の細胞周期依存性の解析を行った。細胞周期によるRNAi効果の違いは見られたが、再現性の確認が必要である。また、RNA導入時期(細胞周期)との細胞分化との関連を調べることを展望して、miRNAの細胞内導入により筋細胞分化促進を起こす方法を確立した。1)RNAiと細胞周期の相関解析:平成23年度に行ってきたRNAiの細胞周期依存性の解析を引き続き行った。まず、あらかじめ細胞周期を異なる周期に同調させてからRNAi効果の違いを見る方法により解析した。加えて、生細胞において特定細胞周期を可視化しておいて、瞬時に細胞内にRNAを導入する技術によって、異なる細胞周期におけるRNAi効果の違いを調べた。以上の実験手法については確立することができた。細胞周期によるRNAi効果の違いは見えたが、明確な相関を見いだすためにはもう少し再現性を確認する必要がある。2)RNAによる細胞分化の誘導RNA導入のタイミングの検討:光誘導RNA導入法により細胞分化誘導を試み、RNA導入のタイミング(特に細胞周期との関連)を検討することで、最適な分化誘導条件を見つけることを目的として研究を進めた。ここでは、shRNAまたはmiRNAの導入による筋芽細胞から筋細胞への分化を題材にした。マウス筋芽細胞株C2C12から筋細胞への分化の際に発現量が上昇することが知られているmiRNAを細胞内に導入し、それによって分化を促進させることができるかどうかを検証した。結果としてmiRNAの細胞内導入により分化促進を起こすことができた。さらに、RNA導入のタイミングの細胞分化に与える影響については、現在検討中であり、これが明らかになれば再生医療に役立つ様々な細胞分化誘導への適用に向けて展望が開けると考えている。光刺激によってRNAを細胞質へと導入する方法(光誘導RNA導入法)により、RNAの関わる細胞内イベントの細胞周期依存性を調べることを目的とし、以下の項目に取り組んだ。1)RNAiの細胞周期依存性の解析:光増感型キャリアを用いてRNAを細胞内のエンドソーム内に封入したのち、光でRNAを細胞質へと届ける方法を、光誘導RNA導入法と呼ぶ。ここでは光誘導RNA導入法を用いてRNAiの細胞周期依存性を調べた。EGFPを安定発現するCHO細胞株を用い、EGFP遺伝子の発現抑制を指標にRNAi効果を評価した。このとき細胞周期をS期やM期に同調させたのちに、RNAの細胞内導入を行い、RNAi効果をフローサイトメトリー法で解析した。結果としては、RNAi効果は細胞周期とある程度の相関を持つことが示唆された。しかしながら、RNA導入前に細胞周期の同調を行う方法を取ったため、RNA導入後に細胞周期の同調がある程度解除された可能性も否めない。そのため、生細胞において特定細胞周期を可視化する方法により、その細胞周期において光でRNAを細胞質内導入する方法を取って、さらに確認を続けているところである。2)RNA切り離し型・キャリア/RNA複合体の創製:光増感型キャリア/RNA複合体において、shRNAの場合は細胞内で活性が表れるが、他のRNAの場合、TatU1A-PSが離れないためにRNAの機能が阻害されているケースも見られる。その場合、光誘導RNA導入法で、RNA関連イベントと細胞周期の関連を調べることはできない。そのため、Mg2+非存在下で切れずに細胞内Mg2+濃度下で切れるリボザイムを含むキャリア/RNA複合体を設計・作製した。これについて、細胞外条件でRNAが切り離されず、細胞内条件でRNAが切り離されることをin vitroで確認した。当初の計画に従い、光誘導RNA導入法によるRNAiの細胞周期依存性の解析、および、RNA関連イベントと細胞周期の関連を調べる下地としてのRNA切り離し型・キャリア/RNA複合体の創製、を行った。RNAiの細胞周期依存性を示唆する結果も得られており、以上のことから、おおむね順調に研究が進んでいると判断した。平成23年度に行ってきた、RNAiの細胞周期依存性の解析を引き続き行い、あらかじめ細胞周期を同調させる方法と、RNAiの効果と細胞周期の相関をフローサイトメトリー法で観測する方法など、異なる手法による結果をもとに結論を固める。さらには、RNAによる細胞分化の誘導に取り組む。光誘導RNA導入法により細胞分化誘導を試み、RNA導入のタイミング(特に細胞周期との関連)を検討することで、最適な分化誘導条件を見つけることを目指す。ここでは、shRNAまたはmiRNAの導入による筋芽細胞から筋細胞への分化を題材に研究を進める。マウス筋芽細胞株C2C12はTRB3遺伝子の発現抑制をすることにより筋細胞への分化促進が起こることが知られており、miRNA(miR-133b)の発現により筋細胞への分化マーカーが発現することも知られているため、anti-TRB3配列のshRNAやmiR-133bによる分化誘導が可能だと考えられる。まず、細胞周期について検討する。加えて、光の当て方により細胞内に一度に大量のRNAを導入したり時間をかけてゆっくり導入したりすることで、細胞分化に与える影響を調べる。

ここでRNA導入のタイミングの細胞分化に与える影響が明らかになれば、再生医療に役立つ様々な細胞分化誘導への適用に向けて展望が開ける。研究室を共にする教員2人がH23年度中およびH23年度末に他大学に異動することになり、それまで器具や備品も互いに共用していたが、異動に伴い共用できなくなるものも多数でてきた。そのため、H23年度の経費使用は極力抑え次年度使用予定額として707326円残した。この額についてはH24年度に生化学実験、遺伝子工学実験、細胞実験のための器具・備品(40万円相当の小型クリーンベンチを含む)の補充にあてる。当初H24年度に予定していた額については当初計画どおりの使用を考えている
杭基礎-地盤系の動的解析モデルに関する研究

建築構造物の最適耐震設計を行う上で,杭基礎-地盤連成系の影響が大きく関与するという観点に立って,杭基礎-地盤系の振動特性に関する実験的および理論的研究を行い,杭基礎の適切なモデル化について検討してきた.杭基礎の振動実験から,以下の知見が得られた.1.鋼管およびコンクリート杭の杭頭にコンクリート・ブロックを作り起振機による振動実験から杭基礎-地盤系の振動特性を測定したところ,加振力の大きさにより共振振動数の低下することが確認された.これは地盤の剛性低下が起きていることに対応している.2.2本杭および4本杭に対する起振機実験から,杭頭の拘束条件が杭-地盤系の複素剛性(バネ剛性及び減衰定数)に大きく影響を及ぼすことが分かった.3.杭の軸方向動ひずみは,鉛直加振では相当深いところまで生じるが,水平加振では極く浅い部分のみで消失してしまう.したがって,水平加振による杭周の間隙は地表近くに限られることが分かる.4.杭基礎の衝撃実験から杭-地盤系のフーリェ・スペクトルを求めると起振機実験による振幅特性と良く対応しており,衝撃実験の有効性が確認された.次に,杭周に剛性低下を生ずる境界域を導入し,杭-境界領域-地盤系の振動特性を解析し,以下の知見を得た.5.境界領域の剛性低下は杭-地盤連成系の共振振動数を低下させ,また,杭周に間隙が生じると共振振幅を増加させることが確認された.6.実験結果と対応させると,杭の種類(鋼管杭, PC杭),施工法(中掘式,打撃式)に拘らず,杭周地盤の剛性低下,杭周の間隙を考慮する必要のあることが確認された.以上のことから,杭-地盤系の動的解析モデルとして,杭周に間隙を考慮した杭-境界領域-地盤系モデルを用いるのが適切であろうと考えられる.建築構造物の最適耐震設計を行う上で,杭基礎-地盤連成系の影響が大きく関与するという観点に立って,杭基礎-地盤系の振動特性に関する実験的および理論的研究を行い,杭基礎の適切なモデル化について検討してきた.杭基礎の振動実験から,以下の知見が得られた.1.鋼管およびコンクリート杭の杭頭にコンクリート・ブロックを作り起振機による振動実験から杭基礎-地盤系の振動特性を測定したところ,加振力の大きさにより共振振動数の低下することが確認された.これは地盤の剛性低下が起きていることに対応している.2.2本杭および4本杭に対する起振機実験から,杭頭の拘束条件が杭-地盤系の複素剛性(バネ剛性及び減衰定数)に大きく影響を及ぼすことが分かった.3.杭の軸方向動ひずみは,鉛直加振では相当深いところまで生じるが,水平加振では極く浅い部分のみで消失してしまう.したがって,水平加振による杭周の間隙は地表近くに限られることが分かる.4.杭基礎の衝撃実験から杭-地盤系のフーリェ・スペクトルを求めると起振機実験による振幅特性と良く対応しており,衝撃実験の有効性が確認された.次に,杭周に剛性低下を生ずる境界域を導入し,杭-境界領域-地盤系の振動特性を解析し,以下の知見を得た.5.境界領域の剛性低下は杭-地盤連成系の共振振動数を低下させ,また,杭周に間隙が生じると共振振幅を増加させることが確認された.6.実験結果と対応させると,杭の種類(鋼管杭, PC杭),施工法(中掘式,打撃式)に拘らず,杭周地盤の剛性低下,杭周の間隙を考慮する必要のあることが確認された.以上のことから,杭-地盤系の動的解析モデルとして,杭周に間隙を考慮した杭-境界領域-地盤系モデルを用いるのが適切であろうと考えられる.建築構造物の最適耐震設計を行うには、地盤の的確なモデル化のもとでの地盤-構造物連成系の地震応答解析が必要である。ことに、杭基礎に対する地盤の動特性に関する研究は他の分野に比べ未解決の部分が多く残されている状態である。杭基礎の適切なモデル化を提案する目的で、本年度は以下の研究を行ってきた。1.理論的研究として、杭基礎-地盤系の振動特性を薄層要素法により解析している。ことに、杭周近傍の地盤には土の非線形性による剛性低下や剥離の生じる可能性が強いので、杭と周辺地盤との間に境界域を設け、そこでの剛性低下および剥離が杭基礎の振動特性に及ぼす影響について検討した。その結果、境界域の剛性低下は杭基礎系の共振振動数を低くさせるが、共振振幅は必ずしも増加させるとは限らないことおよび境界域の剥離は共振振動数の低減ならびに共振振幅の増加をもたらすことが判った。2.実験的研究としては、まず、杭基礎の振動実験に関する既往の研究結果を整理したところ、杭の形式、地盤の種類により共振振動数および共振振幅の異なることが明らかになった。3.直接基礎および杭基礎の起振機実験および衝撃実験にA/Dコンバータを内蔵したパーソナル・コンピュータを導入し、実験データの解析をリアルタイムで行えるようプログラムの開発を行ってきた。これにより、データの読取り誤差が少く、良質なデータ解析が可能となっている。4.本年度は、杭の無い直接基礎および根入れ基礎に対する振動実験ならびに衝撃実験を行い、地盤の動特性に関するデータの蓄積を計っている。これは、杭の有無による地盤の動特性を検討するためで、次年度に行う予定の杭基礎のデータと比較するための基礎資料となるものである。建築構造物の最適

耐震設計を行うには、地盤の的確なモデル化のもとでの地盤-構造物連成系の地震応答解析が必要である。ことに、杭基礎に対する地盤の動特性に関する研究は他の分野に比べ未解決の部分が多く残されている状態である。杭基礎の適切なモデル化を提案する目的で、本年度は以下の研究を行ってきた。1.理論的研究として、群杭基礎の振動特性を薄層要素法により解析している。ことに、杭周近傍の地盤はネガティブフリクション対策や土の非線形性により剛性が低下する可能性が強いので、杭と周辺地盤との間に境界域を設け、そこでの剛性低下が、単杭や群杭の振動特性に及ぼす影響について検討している。その結果、群杭の1本当りのバネ剛性は単杭のそれより低下すること、境界域での剛性低下は杭-地盤系の共振振動数を低くし、共振振幅は大きくなる傾向にあるが、群杭になると境界域の影響は少くなること、地盤剛性の深さ方向の分布は地表近くの剛性が杭基礎の振動特性によく効くこと等の知見が得られた。2.実験的研究としては、起振機による、単杭、2本杭および4本杭に対する振動実験を行い、振幅特性および位相特性のデータを蓄積すると共に、群杭効果についての考察を行っている。その結果、単杭および2本杭の弱軸方向では杭頭部がよく振られ、共振振動数が極端に低くなるのに対し、2本杭の強軸方向および4本杭では共振振動数が高く、かつ、共振振幅が桁違いに小さくなった。後者では群杭の杭頭間をコンクリート・ブロックで一体としているため、杭が門型ラーメンを構成し、杭基礎の剛性が上がったためと考えられる。なお、杭にはひずみを検討する目的でひずみゲージによる測定も行っているが、この解折は昭和62年度に行い、理論解と実験結果との対応および杭基礎のモデル化を検討する。
ビロウの杜の起源：隔離分布は植物の文化的利用によってもたらされたのか？

ビロウは、琉球・薩南諸島に分布するヤシ科植物であるが、九州北部や四国南西部など、分布の中心から離れた島嶼部にも隔離的な分布が見られる。こうした隔離分布について、遺存種仮説や海流散布仮説が提唱されているが、ビロウが自生しない本州においてもビロウは宮中の祭祀において重要な役割を果たしてきたことから、古代琉球とヤマトの文化交流の結果、九州・四国に持ち込まれ定着したとする説もある。本申請課題では、隔離ビロウ集団の起源解明を目的に、分布域全域を網羅した集団遺伝学的解析を行った。その結果、分布域北端に位置する九州北部の隔離集団については海流散布では説明がつかず、人為起源の可能性が高いことが明らかとなった。ビロウ(Livistona chinensis var. subglobosa)は、琉球・薩南諸島に分布するヤシ科の植物であるが、九州北部や四国南西部など、分布の中心から遠く離れた島嶼部にも隔離的に分布している。こうした隔離分布について、遺存種仮説や海流散布仮説が提唱されているが、ビロウが自生しない本州においてもビロウは宮中や神社の祭祀において重要な役割を果たしてきたことから、古代琉球とヤマトの文化交流の結果、九州・四国に持ち込まれ定着したとする説もある。本課題は、分布域全域を包含する集団を対象にしたマクロサテライトマーカーを用いた遺伝解析から、隔離ビロウ集団の起源解明を目的とするものである。初年度にあたる平成26年度は、(1)分布域全域を対象とした遺伝解析用試料の採集およびDNA抽出、(2)多型性・汎用性の高いマイクロサテライト遺伝マーカーの選抜、および(3)選抜された遺伝マーカーを用いた予備的解析を行った。(1)については、23集団から計408個体を選定し、試料の採集およびDNA抽出を行った。(2)については、近縁種であるオガサワラビロウおよびオーストラリアビロウで開発された20マーカーについて予備実験を行い、効率的な増幅が可能な13遺伝子座を選抜した。また、(3)予備解析の結果、薩南諸島および隔離集団が、最終氷期以降など、比較的最近の分布拡大によって形成されたことが示唆された一方で、こうした近年の分布拡大では説明できない隔離集団も確認された。なお、これらの成果については、第62回日本生態学会大会でポスター発表を行っている。2年度目にあたる平成27年度は、本研究では分布域全域を包含する23集団を対象にマイクロサテライト遺伝子座13座の多型情報に基づく解析を行い、隔離ビロウ集団の起源解明を試みた。その結果、九州北部の一部の隔離集団を除く20集団は、生物地理区の境界でもある渡瀬線付近を境に、奄美諸島以南とトカラ列島以北(隔離集団を含む)で異なる2つの系統に振り分けられた。奄美諸島以南では高い遺伝的多様性と集団固有のアリルが観察されたのに対し、トカラ列島以北では多様性が低く、特定のアリルのみが高い頻度で観察された。これは奄美諸島以南の集団が温暖な気候帯において安定的に存在してきたのに対し、トカラ列島以北の集団は最終氷期以降など比較的最近の分布拡大によって形成されたことを示唆するものであった。一方、分布域北端に位置する九州北部の隔離集団は琉球諸島の集団と近い系統関係を示した。こうした傾向は海流散布では説明がつかず、人為起源である可能性が高いと考えられた。隔離ビロウ集団の起源解明にあたっては、高い多型性を示す高精度の遺伝マーカーが必要となる。ビロウ属植物については、研究分担者および研究協力者により、近縁種においてマイクロサテライトマーカー20座がすでに開発されているが、本研究対象種であるビロウにおいても、これらマイクロサテライトマーカーが十分な多型性を示したことから、新たに遺伝マーカーを開発することなく、遺伝解析を行う十分な時間を確保できた。ビロウ(Livistona chinensis var. subglobosa)は,琉球・薩南諸島に分布するヤシ科植物であるが,九州北部や四国南西部など,分布の中心から遠く離れた島嶼部にも隔離的に分布している。こうした隔離分布について,遺存種仮説や海流散布仮説が提唱されているが,ビロウが自生しない本州においてもビロウは宮中や神社の祭祀において重要な役割を果たしてきたことから,古代琉球とヤマトの文化交流の結果,九州・四国に持ち込まれ定着したとする説もある。本課題では分布域全域を包含する23集団を対象に新たに開発したマイクロサテライトマーカー5座を含む計18座の多型情報に基づく解析を行い,隔離ビロウ集団の起源解明を試みた。STRUCTURE解析の結果,九州北部の一部の隔離集団を除く20集団は,生物地理区の境界でもある渡瀬線付近を境に,奄美諸島以南とトカラ列島以北(隔離集団を含む)で異なる2つのクラスターに振り分けられた。奄美諸島以南では高い遺伝的多様性と集団固有のアリルが観察されたのに対し,トカラ列島以北では多様性が低く,特定のアリルのみが高い頻度で観察された。

これは奄美諸島以南の集団が温暖な気候帯において安定的に存在してきたのに対し,トカラ列島以北の集団は最終氷期以降など比較的最近の分布拡大によって形成されたことを示唆するもので,両地域ともに地理的距離と遺伝的隔離の間に相関がなかったことを考慮すると,こうした分布拡大は黒潮による海流散布によってもたらされたと考えられた。一方,分布域北端に位置する九州北部の隔離集団については,STRUCTURE解析におけるクラスター数に依らず常に琉球諸島の集団と同じクラスターに振り分けられた。こうした傾向は海流散布では説明がつかず,九州北部の隔離集団が社叢林内に存在することからも人為起源である可能性が高いと考えられた。ビロウは、琉球・薩南諸島に分布するヤシ科植物であるが、九州北部や四国南西部など、分布の中心から離れた島嶼部にも隔離的な分布が見られる。こうした隔離分布について、遺存種仮説や海流散布仮説が提唱されているが、ビロウが自生しない本州においてもビロウは宮中の祭祀において重要な役割を果たしてきたことから、古代琉球とヤマトの文化交流の結果、九州・四国に持ち込まれ定着したとする説もある。本申請課題では、隔離ビロウ集団の起源解明を目的に、分布域全域を網羅した集団遺伝学的解析を行った。その結果、分布域北端に位置する九州北部の隔離集団については海流散布では説明がつかず、人為起源の可能性が高いことが明らかとなった。隔離ビロウ集団の起源解明にあたっては、分布域全域を包含する集団を対象にした試料採集が必要となるが、調査対象となるビロウ個体・集団もしくは調査対象地の多くが、国や県、市町村の天然記念物に指定されているため、調査時および試料採取時には、事前に文化庁より調査・採取許可の取得が必要であった。しかしながら、研究協力者からの既存試料の提供および採取許可申請の補助等により、予定よりも早く試料採集が行え、遺伝解析を行う十分な時間を確保できた。平成26・27年度において、(1)隔離ビロウ集団の大部分が最終氷期以降の気温の上昇に伴い海流散布によって形成されたこと、(2)一部の集団については、海流散布では説明がつかず、人為起源である可能性が高いこと、などが明らかとなったが、隔離ビロウ集団の起源解明にあたっては、集団の成立年代を正確に推定する必要もある。現在、サンプルが不足していた沖縄地方を中心にサンプリングを行うとともに、これらのサンプルを追加したうえで、集団間の分岐年代推定を試みている。最終年度にあたる平成28年度においては、これまでに得られた遺伝構造解析の結果に、新たに集団の分岐年代推定を加えることで、包括的に隔離ビロウ集団の起源解明を試みる予定である。植物生態学平成26年度においては、マイクロサテライト遺伝マーカー13座を用いて解析を行い、一定の成果を上げることができた。一方、隔離ビロウ集団の起源解明にあたっては、集団の成立年代を正確に推定する必要があり、そのためには多型性の高い、より多くのマイクロサテライト遺伝マーカーが必要となる。現在、次世代シーケンサーを用いて対象種のゲノム情報の取得を行っており、200万リードの塩基配列データが得られている。
漢字の認知上の特性と学習者の認知スタイルに配慮したオンライン型漢字学習教材の開発

本研究では,非漢字圏漢字学習者が,「漢字」と「学習者」それぞれの要因の特性にかかわらず効果的に漢字学習ができるための内容・方法の開発を行った。具体的には(1)音声付のタスクを含むオンライン型漢字学習教材「Step Up Kanji-500」の開発,(2)漢字の体系(字源,字形パターン,漢語の語構成,など)に関する学習教材の開発,(3)(1)(2)を活用した教室活動を行うための補助教材の整備と実践を行った。これらにより,学習段階,認知スタイル,学習スタイル等の異なる非漢字圏学習者からなるコース運営がより効率的に実現できるようになったほか,漢字圏学習者に対する教育内容の改善にも及んだ。本年度は、主に以下の13の研究活動を行った。1.学習者の漢字学習に関する基礎的研究通常の漢字クラスにおける学習者の産出データの分析を行って、初級および初中級の授業業用教材の開発につなげた。そのほか、中上級の非漢字圏学習者(10名)を対象とした個別のインタビュー調査を実施、それぞれの学習者が、漢字学習開始後、数年の間に行ってきた漢字学習の方法やその変遷、さらに現在の漢字のニーズや学習上の困難点等を調査した。本調査の結果については、今後の教材開発の参考資料とするだけでなく、将来漢字学習を始める学習者が学習上の指針として参照できるような提供方法を検討中である。2.初中級学習者向けデジタル漢字教材の開発本所属機関におけるeラーニング教材開発プロジェクトの一部として「初中級学習者向けデジタル漢字教材」の開発全般を担当、3月に完成した。本教材は、約500字の漢字を字形(部首、似た字形の識別)意味・機能(場面、動詞などの用法、接辞)などのさまざまな括りで毎回1015字程度ずつ提示するものである。デジタル教材の特性を生かし、語と漢字の意味の関係を、音声を媒介にして学習するパートを備えた点が特徴的である。そのほか、マウスオーバにより反復して読み練習ができる点、最小限の漢字語彙からなるSimple版と、より情報豊富なDetail版の選択ができ、学習者のレベルや目標に応じた利用が可能である点も特徴となっている。なお、本教材の概要については前原・李(2009)で報告を行い、その後、本所属機関のHP上で一般公開を開始した。3.その他効果的な教材開発および提供方法の検討のために教育工学等、周辺領域に関する情報収集も行った。本年度は、以下の12の教材開発および整備を中心に、研究活動を行った。1.「初中級学習者向けデジタル漢字教材」に連動する教材の開発および整備20年度に開発し本所属期間のWebページでも公開を始めた「初中級学習者向けデジタル漢字教材(Step Up Kanji-500)」を、センターの通常コースの主教材として使用することを通して、その運用方法の具体的な可能性を探った。特に、さまざまな学習者のレベルや学習スタイルの差に対応できるよう、それに連動する補助教材(練習問題、チェックテスト等)の開発と整備を行った。あわせて、教材本体の必要な微修正も行った。2.入門期用教材の開発および整備1の教材を使っての自習ができるために、入門期の非漢字圏学習者が漢字についての体系的な知識(漢字の字源、構成、フォント、用法等)をコンパクトに学べる入門期用の教材の開発を紙ベースで行い、実際のクラスで使用した。このうち、特に字形認識に関するポイントについては、Webの特性を生かし、マウス操作を伴った視覚的な学習ができるデジタル教材の試作を行った。現在公開に向けて整備中である。このほか、効果的な教材の開発および提供方法の検討のために教育工学等、周辺領域に関する情報収集も行った。本年度は、以下の研究活動を行った。1.「初中級学習者向けデジタル漢字教材」に連動する教材の整備本研究で開発し、本所属期間のWebページで公開を始めた「初中級学習者向けデジタル漢字教材(Step Up Kanji-500)」を、センターの通常コースの主教材として使用しながら、これまで作成した関連補助教材(練習問題、チェックテスト、授業時に使用するタスク等)の整備を行った。これにより、漢字の学習段階や学習スタイルの異なるクラスでの対応が可能になった。2.漢字圏学習者に対する漢字指導の領域の研究漢字の意味がわかるゆえに通常は読み方(いわゆる日本語の語彙)指導に終始しがちな、漢字圏学習者に対する漢字指導のあり方を検討した。具体的には、(1)1で開発した教材の音声パートを利用した学習方法の提供、(2)「音声(とひらがな)から意味を類推した上で漢字を確認するプロセス」を強化する教材や教室活動の開発等を通して、日本語のレベルはほぼ同じだが漢字のレディネスの異なる、非漢字圏と漢字圏の混在クラスの運営方法に対する知見を得た。