hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ流体デバイスのための機能性表面の最適設計

近年,従来の連続流としての液体操作技術に替わり,マイクロデバイスを用いた電気的制御による液滴操作技術が注目されている.特に,微量サンプルの高速かつ高精度な生化学分析や形態制御を実現するため,液滴操作技術のさらなる低消費電力化や操作性の向上が求められる.本研究では,マイクロマシン(MEMS)技術を用いて製作されるピラー構造を用いた超撥液面に着目し,MEMSピラー構造を用いた超撥液面の濡れ性および電気的安定性を理論モデルの構築およびプロタイプデバイスの実験的評価を通じて系統的に評価した. MEMSピラー構造の接触角特性を系統的に評価するとともに,従来知見の極めて少ない電場の重畳する場におけるCassie-Baxter状態の電気的安定性に対する実験評価を行い,表面張力の異なる様々な液滴に対する許容印可電圧を予測可能な理論モデルを開発した.特に,電場中での安定性に及ぼす表面張力やイオン濃度の影響を実験的に評価し,デバイス応用に向けた基礎データを蓄積した.また,予測モデルと実験データとの定量的な比較を行い,提案モデルの妥当性を評価した.さらに,本モデルに基づき,MEMSピラー構造を用いた新たな超撥液面として,液体耐性エレクトレットを提案し,その有用性を実証した.本成果は極めて独自性が高く,今後のマイクロ流体デバイスへの実応用に対して有用な新技術を提供するものである.以上の成果に関連し,国際会議2件(うち1件は本分野を代表する査読の厳しい国際会議に採択),国内会議1件で成果発表を行い,雑誌論文への投稿準備を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。
長期的に活動できる助産師を育む助産師キャリア発達促進プログラムの開発と検証

本研究の目的は、長期的に活動するために自らキャリア発達を主体的に展開できるように支援する「助産師キャリア発達促進プログラム」の開発と検証である。プログラムは「様々な場で活動する助産師同士の交流を促す支援」「助産実践から得るやりがいの実感を経験すること」「地域における助産実践があることの周知」「助産師であり続ける職業観を育むこと」などで構成された。グループインタビューでは「ライフイベントと今の就業場所での両立の意欲と迷い」「働き続けることへの意欲と迷い」がある中で「新たな助産師観の萌出」と「病院以外の多様な働き方への示唆」を得ることができ、プログラムの有用性が明らかになった。卒後2年目から4年目位で概ね出産育児のライフイベントを迎える前の助産師に対して、長期的に活動するために自らのキャリア発達を長期的な展望に立って主体的に展開できるように支援する「助産師キャリア発達促進プログラム」を開発することが本研究の目的である。昨年度は教育プログラム開発研究の現状と課題の明確化を行った。助産師は臨床だけではなく地域で保健指導を中心に長期的に活動している助産師も数多く存在しているため、臨床以外で長期的に働いている助産師のキャリアに関するインタビューを行った。先行研究で行ったライフイベントを経ながら臨床で働く助産師と同様に、地域で保健指導を中心に長期的に活動している助産師も明確に職業的アイデンティティが確立している状態で働いている実態が明らかになった。そこで助産師が長期的に活動をしていくためには、ライフイベントを迎える前から助産師の職業的アイデンティティの確立を促進していくことが重要であるとの考えに至った。そこでプログラムの中核になる助産師の職業的アイデンティティについて文献検討と有識者会議を行った結果、長期的に活動している助産師の職業的アイデンティティに関連する要因について明らかになっていないため、プログラム開発の前にこれらの調査を実施し、昨年度行った文献検討と先行研究を基に教育プログラムを再検討する必要があるとの見解に達した。よって次年度は様々な年代の助産師の職業的アイデンティティに関連する要因を明確にし、教育プログラムとプログラムの評価指標の再検討のために、全国の助産師を対象に助産師の職業的アイデンティティとその関連要因を明らかにするための調査研究の実施を計画している。卒後2年目から4年目くらいで概ね出産育児のライフイベントを迎える前の助産師に対して、長期的に活動するために自らのキャリア発達を長期的な展望に立って主体的に展開できるように支援する「助産師キャリア発達促進プログラム」を開発することが本研究の目的である。助産師は臨床だけではなく地域で保健指導を中心に長期的に活動している助産師も存在しているため、これらの助産師にキャリアに関するインタビューをおこなった。地域で保健指導を中心に長期的に活動している助産師も臨床で活動している助産師と同様に助産師の職業的アイデンティティが確立している状態で活動している現状が明らかになり、助産師が長期的に活動するためには、ライフイベントを迎える前から助産師の職業的アイデンティティの確立を促進していくことが重要であるとの考えに至った。今年度はプログラムの原案を作成し、プログラムの評価基準を作成を試みた。プログラムの原案は文献検討およびインタビューで明らかになったことを加味して作成した。現在は助産師が長期的に活動を続けるために転職や離職、休職を経ている現状を鑑み、離職転職などの職業生活の変化にどのように対処をし活動を続けているのかを明らかにすることを目的にさらにインタビュー調査を行いプログラムの原案をブラッシュアップを行っている最中である。プログラムの評価基準については、職業的アイデンティティ尺度を採用する案があったが、専門職者会議により職業的アイデンティティは教育プログラムの実施によって短期的な変化が認められる性質のものではないため、現在はさらに検討している最中である。本研究の目的は、卒後2年目から4年目位の概ね出産育児のライフイベントを迎える前の新人期を終えた時期にある助産師に対して、長期的に活動するために自らのキャリア発達を長期的な展望に立って主体的にに展開できるように支援する、「助産師キャリア発達促進プログラム」の開発と検証である。平成27年度は前年度までに作成した教育プログラム案を専門職者会議にてスーパーバイズを受け加筆修正を行った。またプログラムの評価方法について客観的な評価方法について検討し,採用することに決定した。それと平行して、助産師が長期的に活動を続けるために転職や離職、休職を経ている現状を鑑み、離職や転職などの職業生活の変化にどのように対処をし、活動を続けているのかを明らかにすることを目的に、14名の長期的に活動している助産師を対象に職業生活の変化とその様相についてインタビュー調査を実施し,プログラムの強化を図った。当初の予定では平成27年度に教育プログラムを実施し検証をする予定であったが評価基準の作成が遅れたため、実際にプログラムを実施することが出来なかった。また助産師が長期的に活動を続けるために転職や離職、休職を経ている現状を鑑み、離職や転職などの職業生活の変化にどのように対処をし、活動を続けているのかを明らかにすることを目的に、14名の長期的に活動している助産師を対象に職業生活の変化とその様相についてインタビュー調査を実施したが、インタビュー調査の対象者のサンプリングに予想以上に時間を要してしまった。

文献検討,インタビュー調査,専門職者会議を経て「助産師キャリア発達促進プログラム」の草案を作成した。また前年度に助産師が長期的に活動を続けるために転職や離職、休職を経ている現状を鑑み、離職や転職などの職業生活の変化にどのように対処をし、活動を続けているのかを明らかにすることを目的に、14名の長期的に活動している助産師を対象に職業生活の変化とその様相についてインタビュー調査を実施した。その結果,助産師のキャリア支援として,様々な場で活動する助産師同士の交流を促す支援を就業早期から行うこと,助産師であり続ける職業観を育むこと,助産実践から得るやりがいの実感を経験することや、地域における助産実践等があることを伝え助産師観を広げておくことの必要性が示唆された。以上の要素をプログラムに加味し,最終年度は同意の得られた助産師を対象に、教育プログラムを実施した。対象者の助産師経験年数は5.3年であった。また1名を除き,基礎教育終了後最初に就職した医療機関にて就業を継続していた。プログラム終了後のフォーカスグループインタビューでは,「ライフイベントと今の就業場所での両立の意欲と迷い」「働き続けることへの意欲と迷い」がある中で、「新たな助産師観の萌出」と「病院以外の多様な働き方への示唆」を得ることができたが明らかになった。本研究の目的は、長期的に活動するために自らキャリア発達を主体的に展開できるように支援する「助産師キャリア発達促進プログラム」の開発と検証である。プログラムは「様々な場で活動する助産師同士の交流を促す支援」「助産実践から得るやりがいの実感を経験すること」「地域における助産実践があることの周知」「助産師であり続ける職業観を育むこと」などで構成された。グループインタビューでは「ライフイベントと今の就業場所での両立の意欲と迷い」「働き続けることへの意欲と迷い」がある中で「新たな助産師観の萌出」と「病院以外の多様な働き方への示唆」を得ることができ、プログラムの有用性が明らかになった。教育プログラムの原案は作成できたが、その評価基準の作成が遅れている。現在は評価基準を作成し、プログラムの原案を再検討している最中である。教育プログラムと評価方法が確定したため、今年度は卒後24年目の助産師を対象に考案した教育プログラムを実施し、検証する予定である。助産学母性看護学次年度は助産師が長期的に活動を続けるために転職や離職、休職を経ている現状を鑑み、離職転職などの職業生活の変化にどのように対処をし活動を続けているのかを明らかにすることを目的にさらにインタビュー調査を行いプログラムの原案をブラッシュアップを行う。プログラムの評価基準については、職業的アイデンティティ尺度を採用する案があったが、専門職者会議により職業的アイデンティティは教育プログラムの実施によって短期的な変化が認められる性質のものではないため、インタビューの結果を加味し、さらに文献検討と専門職者会議を行い再検討を行い、プログラムの実施を予定している。
女性若年がんサバイバーのボディーイメージ変調への看護介入方法の開発

本研究は、若年がんサバイバーのボディーイメージの変調への看護介入方法を女性のがんサバイバーに焦点をあてて開発することを目的とした。文献検討後、8名を対象に、ボディーイメージの変調とコーピング、必要と感じたケアに関して面接を実施し、質的に分析した。分析結果から鋳(1)治療時の意思決定、(2)セクシュアリティ、の2つの視点から構成される女性若年がんサバイバーのボディーイメージ変調への看護介入を考案した。本研究の目的は、若年がんサバイバーの適応を促進するためのボディーイメージ変調への看護介入方法の開発を、女性のがんサバイバーに焦点をあてて開発することを目的としている。平成23年度は若年がんサバイバー、またボディーイメージ変調に関する国内外の文献検討と、脱毛への対応などすでに病院で用いられているパンフレットの収集を行い、インタビューガイド作成に向けて取り組んでいる。若年がんサバイバー、またボディーイメージに関する看護研究について海外文献は9、国内文献55、パンフレット3について検討を行った。これらの文献は患者の体験を明らかにした上で看護の示唆を提示しているものが多く、また看護支援に焦点を当てた研究の多くは事例研究であり、看護介入方法としては明確になっていないことが考えられた。さらに、ボディーイメージの概念については海外文献3、国内文献5の検討を行い、Head(1920年代)、Silder(1987)、Helman(1995)らの文献から健康な状態であっても揺らぎながら再構成をしていく過程を繰り返していること、さらに状況・環境によって構成される側面も含むことが捉えられた。さらに、ボディーイメージはコーピングに影響をうけること(水島1996)、海外でもがん患者のコーピングプログラムとして1989年からLook Good_Feel Better運動が米国で活発に行われていること(野澤,2011)が報告されており、看護介入方法を考えていく上で患者のコーピングに着目をしていく必要があることが示唆された。さらに、がん患者の外見の変化に対して心理的なサポートプログラムや、美容専門家が取り組んでいる美容的ケアについての報告(野澤,2011;高坂2008)など、様々な職種が取り組んでいる支援についても文献収集と検討をしている。Price(1990)のケアモデルの考え方に、これらの側面や特徴を考慮して、インタビューガイドを完成させ、5月末の所属施設の倫理審査委員会を受審し、その後データ収集を進めていく予定である。平成24年度は、前年度行った文献検討をもとに、対象者のコーピングにも着目したインタビューガイドを作成し、24歳39歳までの女性若年がんサバイバー8名にボディーイメージの変調に関するインタビューを実施した。全ての対象者が乳房切除、皮膚障害、嘔気や嘔吐、脱毛など、事前に医療者やインターネットなどで情報を得ていた身体の変化に対して高い準備性で治療に望んでいること、また治療と副作用の関係性や経過を予測しながら回復の希望をもつことで、自己のイメージを修正していることが明らかになった。【予測できなかった副作用】【予想以上の苦痛】など、予測困難だったことにボディーイメージの変調を感じていたが、例えば飲み込めないほど唾液が増える、食事量は減っているが体重が増える、また性交時に強い痛みがある等の症状に対しても、医療者やパートナー、友人に相談しながら変化したボディーイメージに向き合い、自分の中で折り合いをつけながら対処していた。今回の結果から、若い世代のがんサバイバーは、ボディーイメージの変調を感じても、社会や家族とともに在り、役割を継続する中で対処力を高めていることが考えられた。そして周囲との関わりの中で自分のボディーイメージを修正し、今の自分自身を肯定的に捉える力を培っていることが考えられた。看護介入には患者のもっている力も含めたアセスメントが必要であり、今後は、若年がんサバイバーのボディーイメージ変調のアセスメントツールを完成させ、介入内容を具体的にしていく。本研究の結果の一部は平成26年2月の学会で発表予定である。平成23年度中にデータ収集を行う予定であったが、文献検討を行っていく中で、研究の枠組みが途中何度か変わったためインタビューガイド作成までの過程に時間を要し、倫理審査受審が遅れてしまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。5月末に所属大学の倫理審査を受審し、承認が得られた後ただちに福岡県・大分県の病院および患者会に研究協力を依頼する。データ収集を行いながら同時並行で分析を進め、平成23年度に抽出した文献から看護介入方法を開発していく。
１８世紀前半におけるイギリス海上貿易の防衛とアイルランド―キンセイル港を中心に―

今年度は過去2年間の研究成果を公表し、他の研究者からの評価を得て、今後の論文・書籍としての発表に繋げることを主な目的とした。まず、5月20日には日本西洋史学会大会(於広島大学)で、本研究プロジェクトの中心的成果である、18世紀前半期のキンセイル港がイギリス海軍行政内で占めた役割を再評価する報告を行った。日本の西洋史研究者を中心とする聴衆からは肯定的な反応が得られ、年度末には同報告を基にした日本語論文「「長い18世紀」前半期のアイルランドにおけるイギリスの海軍行政ーキンセイル海軍役人の視点から」を作成した。この論文は2019年5月に『西洋史学』に投稿する予定で、準備が進んでいる。6月8日には2018年度18世紀アイルランド学会年次大会(於ウォーターフォード、アイルランド)で、18世紀のキンセイル港における水兵捕虜についての口頭報告を行った。この報告は、2015年に報告者が日本語で発表した論文に、本研究プロジェクトの過程で手に入れた新たな長期的データを加え、発展させたものである。キンセイル港の水兵捕虜収容所をブリテン諸島史やより広いヨーロッパ史・大西洋史の枠組みで分析することの有用性を指摘したところ、非常に新しい視角であると、アイルランド・イギリスの18世紀史家らから歓迎された。この学会報告に合わせて、アイルランドで現地研究者3名(ダブリン大学歴史学科名誉教授デイヴィッド・ディクソン氏、同助教パトリック・ウォルシュ氏、ユニヴァーシティ・カレッジ・ダブリン歴史学科准教授アイヴァー・マグラー氏)と面談し、史料情報の交換や上記の報告の英語論文化について相談することができた。また、8月にはロンドンで1イギリス海軍行政に対するアイルランド総督府の態度、218世紀アイルランドにおける水兵捕虜収容、の2点について明らかにしうる一次史料を探査し、まとまった分量の史料を入手できた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画の第一段階として、1二次文献と既に収集した一次史料から18世紀前半のキンセイル海軍基地運営の具体的様相を解明する、2分析の成果を国内外で口頭発表として公表し、同分野・隣接分野の研究者から意見を得て今後の論文・著書出版計画を立てる、3在外史料調査および東京大学図書館のリソース調査から追加の史料を収集・整理する、の3つを中心に実施した。本科研費は特に3の在外調査に充てられた。また3で新たに海軍文書史料やサゼル家の文書、東インド会社の史料等を収集し、ADM106シリーズに含まれる史料(171456年)のリスト化を完了した。その結果サゼル家と海軍基地関係者の交流が盛んなのは1714年以前だが、キンセイル海軍基地自体はこれ以後も1748年に至るまで、戦況を反映し、海軍局から派遣された海軍役人1名がキンセイルとコーク両方の海軍関係の幅広い事務業務を精力的にこなしていたという概観を得た。これは1714年以降キンセイル海軍工廠の活動は不活発であったという従来の見解を覆しうる。この見通しを補強する材料として、174548年のブリテン諸島近海の全巡視船・護衛船の業務内容週報も入手したので、今後これらを組み合わせて実証的に論じていくことが可能となった。本研究は多少の計画変更を経ながらも、おおむね順調に進展していると言える。主要な変更点を挙げると、まず平成28年度の国際学会報告ならびに在外史料調査の成果により、予定外に投稿誌の変更が生じ、単著出版の道筋が見えたことで、論文出版を次年度に先送りすることとなった。また、史料分析の結果、本研究の時代区分と研究の射程がより明確になったことは収穫である。具体的には1694年のキンセイル海軍基地設立前後から、アウクスブルク同盟戦争期(169297年)・スペイン継承戦争期(170213年)については十分な点数の史料が残っており、研究期間内に当初の計画通りの詳細な分析が可能であると判明した。続いて、オーストリア継承戦争期(174048年)についても、キンセイル海軍基地に駐在する海軍役人の報告書、およびブリテン諸島近海に派遣された巡視船・護衛船一覧の週報が、予想以上に詳細であったため、前時代と同程度に詳細な分析が可能であり、本研究の時代区分の終点が1748年と定まった。その一方で、現存するアメリカ独立戦争時(177583年)の史料が乏しいということが判明し、18世紀後半以降への見通しを修正する必要が生じた。海軍基地の活発さが持続していた反面、サゼル家関連の史料からは、1714年以降、同家当主の海事問題への関心が薄れているように看取できる。これは、この一族がアイルランドの地主から、イングランドの地主へと変容していったこと、そして海軍行政の効率化と地方部への浸透が進んだことと関連している可能性が高いので、次年度引き続き慎重に検討していく。これに加えて、国内史・帝国史の分断問題を扱った近世イギリス史研究会シンポジウムを幹事の一人として運営し、その成果を原稿化して『西洋史学』に投稿した経験を通じて、国内史・海事史のみならずイギリス帝国史の最新研究動向を踏まえた背景付けが可能になった。

平成29年度の研究活動は1現在手元にある史料の読解完了、2第二次百年戦争期におけるキンセイル海軍基地の分析についての論文執筆(投稿先:International Journal of Maritime History)、3単著(英語、投稿先:Brill社)の企画書作成、の3点に集中する計画としていた。これに伴い、活動の拠点は引き続き東京大学とし、年度後半にある程度史料分析の結果がまとまったところで、国内外の研究会で成果を報告する、という方針を立てていた。しかしながら、海軍文書(ADM7)の情報量が予想以上に多く、2の論文の内容を年度の終盤で変更して3は最終年度に持ち越した。本年度もイギリス・アイルランドで在外研究(8月28日9月18日、於カーライル公文書館、北アイルランド公文書館、ダブリン大学図書館)を行い、追加の史料収集と現地の研究者(ダブリン歴史学科ディヴィッド・ディクソン教授、L・M・カレン名誉教授)との面談を行った。本年度の出版物成果を挙げると、まず直前の科研費プロジェクトから継続して取り組んでいた論文1本が共著本の1章として出版された。また、昨年度企画・運営したシンポジウムが共著原稿化され、『西洋史学』第264号に掲載された。同号掲載の新刊紹介1本も執筆した。さらに、本研究プロジェクトの1年目に参加した第7回国際海事史会議で出会ったポーツマス大学の海事史研究チームとの交流が発展し、同大学海事史研究プロジェクトの協力研究者に加入することとなり、国際共同研究の可能性を広げることができた。(参照:協力研究者一覧http://porttowns.port.ac.uk/staff-profiles/project-associates/ )本研究は多少の計画変更を経ながらも、おおむね順調に進展している。まず、2年目の追加史料収集により、カーライル公文書館においてホワイトヘイヴンの地主・ロウザー家文書を調査し、彼らとアイルランド総督府の管理する小艦隊との関係を示唆する18世紀中盤の史料を数点発見した。さらに北アイルランド公文書館では、北アイルランド諸都市の商人文書と同館が保持する行政文書の中から有益な史料を数点入手した。また、1収集済みの史料の読解については、イギリス海軍文書のうちADM106(海軍局への書簡、16951753年)とADM7(イギリス近海に護衛船・巡視船として派遣された軍艦のリスト、174648年)の詳細分析を完了した。前者については予定通り、対象期間にやりとりされた書簡の日時・差出人・受取人・発信地・大まかな内容の分類と概要の記載を終え、この成果を中心に据えて2の英語論文を構想した。他方で後者の情報量が予想以上に多く、1745年から本格化する西方艦隊の形成のなかにキンセイルを位置付けることが可能になったため、2の論文の内容を年度終盤で変更した。これに伴い、論文執筆計画は後ろ倒しとなり、平成30年5月中にドラフト完成の見込みである。2年目までの研究成果は、予定通り3年目に国内・国際学会で報告し、3も同年度に持ち越すこととなった。本研究計画1年目に参加した第7回国際海事史会議で出会ったポーツマス大学の海事史研究チームが、日本の海港都市を文化史・社会史的観点から研究している共同研究パートナーを求めていたので、同会議に参加していた神戸大学の海港都市研究センターと協議し、平成29年7月にポーツマス大学の海事史・海軍史研究者4名を神戸大学に招聘するに至った。その結果、報告者もポーツマス大学の海事史研究プロジェクトの協力研究者に加入することとなり、国際共同研究の可能性を広げることができた。今年度は過去2年間の研究成果を公表し、他の研究者からの評価を得て、今後の論文・書籍としての発表に繋げることを主な目的とした。
アパレルの質と国際競争力向上の基盤となる日本人の人体計測データの構築と多角的分析

20142016年に関東、関西、中部、中国、九州地区で3200名、約50項目の日本人成人男女の人体計測を行い、マルチン計測による3200名と三次元計測による2000名のデータベースを構築した。これにより、アパレル市場の活性化と国際化が期待でき、JIS改訂の根拠データが得られた。人体計測データの分析の結果、現代日本人は20年前に比べ身長が高く、四肢が長いことが明らかになった。また、若年男子のヒップの減少と中高年成人女子におけるBMIの減少が顕著であった。本研究の目的は、全国規模の人体計測を実施し、最新の日本人の体型を分析し、グローバルな視点から国際比較を可能とするデータベースの基盤をつくることである。1.25年度は衣服設計のため体格調査の調査方法に基づき、ISOで検討されている人体計測方法や三次元計測の問題などを考慮しながら、この調査の計測基準点、計測項目、計測方法を検討した。併せて計測着などの諸条件をデータ、特に三次元計測に影響があるため慎重に検討し決定した。この間、科研メンバーにより25年4月13日、8月28日、26年3月8日の3回打ち合わせ会を実施、また、3月8日には計測練習を実施した。また,大塚、高部、渡邉、鳴海は11月、12月、1月に詳細な研究打ち合わせを実施した。これらについて大塚は8月30日に日本家政学会被服構成学部会で人体計測特別委員会中間報告を行った1)。2.大塚、高部、持丸、河内は現在検討されているISOとJISの計測定義の提案根拠となる基準点の設定法、計測方法を検討し、ISOTC133 WG1、WG2、WG3にWGのエキスパートとして審議に加わり、特に世界的に統一が図られていない部位や計測、評価方法に焦点を当てて検討した。股大塚と高部は2013年5月27日31日にフランス・パリで開催されたISOTC133に出席し日本案を提案した。3. 25年度、高部が文科省のデータに基づき地域差の分析を行った結果、衣服サイズに影響を与える地域差は認められなかったため、関東、中部、近畿、中国、九州の5地域で実施することとし、各地域における計測人数を確定した。また手計測と三次元計測の互換性を明確化するため、基礎研究として大塚らは3次元計測の精度検証を行った2)。1)大塚美智子,アパレルに生かす人体計測の取り組み,日本家政学会被服構成学部会夏期セミナー要旨集,33-35,2013,82)全ソユン,大塚美智子,武本歩未,高齢女性の座位姿勢の体幹形状の分析,日本家政学会,64,10,655-661,2013.査読有本研究は新たな日本人の人体計測データベースを構築し、JIS衣料サイズの改訂の基礎データとするとともに、日本アパレルの国際競争力を強化することを目的としている。高部の25年度の文科省データによる身長と体重の検証では、地域差を考慮する必要はないと判断されたため、26年度の計測は関東と関西および中部に限定して行った。高齢者の計測が想定以上に時間を要したため、一部計測目標を達成できなかったものの、ほぼ予定通り1488名の大学生と高齢者の計測を終了できた。本科研申請者全メンバーによる打合せは2014年4月20日、8月27日、2015年3月16日の3回実施した。4月には計測基準点、計測方法、計測用具、計測着の調整、計測環境設営、三次元計測姿勢などの最終の打ち合わせを行うと同時に、各グループに分かれて計測を実施し、計測上の問題点や統一されていない部分を詳細に確認した。その後も、関東1班5班、関西、中部の7班はそれぞれ実際の環境条件で計測練習を行った上で、関東5班の5月を皮切りに11月までかけて目標人数の計測をほぼ終了することができた。8月27日の打ち合わせでは、各班の計測の進捗状況についての報告あった。3月16日の打ち合わせでは、26年度の計測について総括し、次年度の九州、中国の大学生の計測、および社会人の全国計測について具体的な計画案を策定した。同時に本データベース使用のための同意書(案)を作成し、管理体制を整え、本データの公開に向け、本格的にいくつかのテーマで研究に取り組むこととした。また、大塚と高部は2014年5月にイタリアで開催されたISO、TC133総会に出席し、参加各国と意見調整の上、本研究における計測との計測方法、基準点の整合化につとめた。平成27年度は当初少人数計測を予定していた25歳59歳の社会人の三次元計測および手計測を,企業から被験者の協力が得られたため大規模計測として7月11月までの夏期休暇期間および平日夜間と土曜日に実施した。協力企業は花王(株),(株)島精機,(株)ナイガイ,(株)ニッセンホールディングス,東京吉岡(株),(株)三陽商会,(株)レナウン,(株)オンワード樫山,オルガン針(株),(株)ダイドーリミテッドの10社の他,大学関係者などである。計測実施に当たっては企業担当者と綿密な打ち合わせをし,特に被験者に対する倫理的配慮を重視した。社会人の計測の多くは三次元計測を含む計測となるため,各地域の計測班から計測可能なメンバーを募り,計測班を再構成し実施した。また計測班が企業に赴いての計測も行った。

三次元計測は三次元計測器を所有する日本女子大学,文化学園大学,京都女子大学で実施した。採取した計測者数は三次元計測と手計測を合わせて実施の20歳代から50歳代が619名,手計測のみを合わせて828名であり,目標数を若干下回ったが,不足分は28年度に実施予定である。また,地域性を配慮し,夏期には熊本大学と美作大学で学生238名の計測を実施した。これらの計測実施状況,今後のデータ分析の方針については日本家政学会被服構成学部会夏期セミナーにて大塚と渡邉が報告をした。本研究の目的である人体計測データベース構築のための成人のデータのほとんどを採取できたため,2月より高部,大塚,武本を中心にデータの整備を進め,計測班ごとにデータチェックを行った。このデータベースにはさらに平成28年度採取予定のデータを加える予定である。これにより日本人の最新の体型分析を行うと同時に,日本のアパレルの新サイズシステムを構築でき,国際化に向けての基礎を確立できる見通しが立った。また大塚と高部は2015年9月に日本で開催されたISO,TC133総会にエキスパートとして参加した。26年度に大学生と高齢者1494名の計測を実施し,27年度には企業協力を得て25歳59歳の社会人828名と,熊本と岡山で学生238名の計測を実施し,計2569名の人体計測を終了した。これにより各年代の計測者数は目標人数をほぼ達成できているが,当初の目標は三次元計測データで各年代1男女各100名を集めることであり,社会人においては各年代10名20名不足しているため,またデータの精度を高めるために,さらに計測を継続する予定である。ただ27度に着手予定だったデータ分析についてはデータの整備とデータベースの構築を優先して実施することとしたため,28年度以降に行うこととなった。現在本部(大塚)に提出された手計測データについては高部,大塚,武本がデータチェックを行い,データベースを作成中である。また,三次元計測データについては渡邉を中心にデータを整備し,ジェネリックモデルを作成中である。これらが整備でき次第,データ分析を開始するが,すでに研究協力者については募集を行っている。また本データベース使用のための同意書(案)を26年度に作成し,管理体制を整え,データベース公開のための準備を進めているが,企業へのデータ提供については要請が高いが,公正性の観点から慎重な対応が求められるため,さらに検討する予定である。大塚と高部がエキスパートとして参加した2015年9月に日本で開催されたISO,TC133総会では,WG1の人体計測法,計測基準点のISO化が,日本,韓国,イギリスを中心に進められ28年度中に新しいISが作られる予定である。本計測データもこれらの議論を視野にその方法などを検討しており,本研究における計測方法,基準点と新ISOとの整合化にもつとめた。また,同じくISOTC133WG2ではバーチャルフィッティングに関する規格が提案されており,本研究におけるデータベースにも反映すべき内容であるため,注視していく必要がある。平成28年度は関東地区では25歳59歳の社会人(158名)の手計測を実施した。計測は大塚を中心に班編成を再度組み替えて、大塚、高部、鳴海、布施谷、丸田、田中、中村らが行った。計測場所は豊島(株)、計測期間は8月29日9月2日の5日間である。計測はまた、関西地区でも、渡邉を中心に三次元計測と手計測(計332名)を実施した。これにより、平成26年度28年度で計3206名のデータを採取することができ、10歳代から70歳代の各年代、男女各100名以上のデータが得られ、現代日本人の身体サイズと体形分析を各年代別に多角的に行うことが可能となった。
リンパ節転移抑制剤開発による新規固形癌治療戦略

C反応性タンパク(CRP)の癌細胞進展および転移抑制効果を検証した。マウスリンパ節転移モデルにおいてCRPは有意にリンパ節転移を抑制した。また、腫瘍内リンパ管新生を抑制した。腫瘍内の腫瘍関連マクロファージ(TAMs)総数を増やし、M2マクロファージの割合を有意に減少させ、腫瘍内血管数を減少させた。さらに上皮間葉移行(EMT)における転写因子であるZEB-1を抑制し、EMTマーカーであるN-cadherinの発現を抑制した。CRPは癌の進展や転移を抑制し、将来の癌治療薬候補となると思われた。C反応性蛋白(CRP)は腫瘍関連マクロファージのうち、炎症性マクロファージ(M1 phenotype)を増加させ、腫瘍免疫抑制/腫瘍細胞増殖促進マクロファージ(M2 phenotype)を減少させる事により、リンパ節転移を抑制するのではないかとの仮説を証明するため、以下の実験を行った。NR-S1M 5x106cellsを接種したマウスにCRP 1μgあるいはPBSを2日ごとに皮下注、計15回の皮下注を行い、31日目に犠牲死させ、腫瘍サンプルを採取した。腫瘍を2分割し、一方をOTCコンパウンドに包埋し、凍結切片を作成して組織学的検討に供した。もう一方はタンパク定量、mRNA定量に供した。結果、CRP投与マウスでは総マクロファージが増加した。一方M2 phenotypeは変化なく、マクロファージ全体に占めるM2 phenotypeは有意に減少した。また、IL-4, IL-10, CSF mRNAを定量し、MonocyteをM2 Macrophageに分化させるCSF mRNAがCRP投与群で有意に減少していることが判明した。腫瘍血管新生、壊死に関しても検討した。その結果CD31陽性血管がCRP投与群で有意に減少し、血管新生が抑えられることが判明した。以上より、CRPはマクロファージ全体に占めるM2 phenotypeは有意に減少させ、癌進展を抑えることを証明した。CRPを用いた今後の治療戦略が期待される。リンパ節転移が起こる機序として、上皮系癌細胞が間葉系細胞へと変化し遊走能を得る、いわゆる「上皮間葉転換(EMT)」が深く関わることが報告されている。EMT時、上皮系のマーカーであるE-cadherin発現は抑制され、間葉系マーカーであるN-cadherinやVimentinなどの発現が亢進する。また、EMTを促進させる代表的な転写因子として、Snail、SLUG、TWIST、ZEBが報告されている。本研究ではC反応性タンパク(CRP)による転写因子抑制効果およびEMT抑制効果を検証した。in vitroで、マウス大腸癌細胞(MCA-38)を用い、Wound healing assayにより遊走能を検討した結果、CRP投与により癌細胞の遊走抑制が確認された。in vivoで、C57BL6/JマウスにMCA-38を移植し、移植1日目からCRP投与群にはCRP1μgを、Control群にはPBSを3日に1回皮下投与した。その結果、移植された腫瘍体積と腫瘍重量に差を認めなかったが、CRP群では腫瘍内ZEB-1タンパクの発現抑制が確認された。また、CRP投与群ではN-cadherin mRNAの低下を認めた。本研究ではCRP投与により、転写因子であるZEB-1の発現低下に伴う、N-cadherinの発現抑制および癌細胞の遊走能低下を認めた。CRPはZEB-1を抑制することでEMTを抑制する可能性が示唆された。マウスリンパ節転移モデルを用い、固形癌におけるC反応性蛋白(CRP)を用いた新規リンパ節転移抑制法の開発とそのメカニズムの解明を行った。マウス由来の扁平上皮癌培養細胞(5x106/100μl)を、吸入麻酔下に、6-7周齢のC3H/HeNマウス(♀)背部皮下に移植し、5週後にこの癌細胞が鼠径リンパ節に転移するというリンパ節転移モデルを作成した。約80%がリンパ節転移を引き起こすモデルである。このリンパ節転移モデルを用いて、最もリンパ節転移抑制効果が得られるCRP内服量の検証をマウスおよび大動物で行う予定であった。マウス実験では仮説通りの結果が得られなかった。このため大動物実験での検証に進んでいない。また、CRPと抗がん剤および放射線との併用効果について検証する予定であったが、上述のようにCRP内服によるリンパ節転移抑制効果が得られなかったため、抗がん剤および放射線との併用効果についても検証できなかった。一方、CRPによるリンパ管新生抑制/リンパ節転移抑制が脂質メディエーターによるものであることを検証した。癌細胞による脂質メディエーター産生およびその産生責任酵素活性が、転移リンパ節・非転移リンパ節それぞれで、そしてまたCRP投与群とコントロール群で異なるかどうかを検討した。マウスリンパ節転移モデルを用いた実験で、リンパ節転移に脂質メディエーターが深く関わっていることが確認された。リンパ節転移機序、そしてリンパ節転移抑制に関する新たな知見を得た。また、CRPによるリンパ節転移抑制機序に脂質メディエーターが深く関わっている可能性が示唆された。

さらに上皮間葉移行(EMT)における転写因子であるZEB-1を抑制し、EMTマーカーであるN-cadherinの発現を抑制した。CRPは癌の進展や転移を抑制し、将来の癌治療薬候補となると思われた。CRPによる癌リンパ節転移抑制機序の解明研究を優先して進めたため、CRP製剤によるリンパ節転移抑制効果を検証する研究が遅れた。消化器外科CRPによる癌リンパ節転移抑制機序の解明研究、CRP遺伝子多型を用いたリンパ節転移リスク診断に関する研究を継続して実施する。同時に、CRP製剤によるリンパ節転移抑制効果を検証する動物実験を進める。当初の予定から研究方法は離れたものの、目的に沿って研究は概ね順調に進展しており、このまま継続する。CRP皮下注製剤によるがん進展機序の解明と共に、経口剤を用いた同様の研究を予定している。研究方法が当初の予定から変更となり、今年度はCRPによる癌進展抑制機序の研究が中心となった。研究費用が最も必要となるCRP経口投与実験は次年度以降に延期されたため次年度使用額が生じた。CRP経口投与により癌進展抑制効果が同様に得られることをマウスを用いた動物実験で検討する。
地下水中に含まれる硝酸塩の電気化学的分解除去

[研究目的]我国の総水量の約30%は地下水を供源としているが、近年生活排水、工場排水、窒素肥料などによる汚染により、NO_3^-の含有量が急増している。本研究はそれらの現状把握と電気化学的手法による分解除去法の基礎研究を目的として行なわれた。[現状調査]東京近郊の地下水をイオンクロマト法によってNO_3^ーを分析したところ、場所によって大幅に汚染状況が異なり、60ppmの高濃度を検出したところもあり、事態の重大性が認識された。[NO_3^ーの電気化学的除去法の原理]NO_3^ーは中性、アルカリ性溶液中では化学的に安定であり、反応性にも乏しいので、分解除去が著しく因難である。そこで、NO_3^ーを電気化学的にNO_2^ーに還元し、反応性に富むNO_2^ー化合物として分解除去しようとするものである。[デバルダ合金によるNO_3^ー還元反応機構の研究]NO_3^ーは中性、アルカリ性溶液中では電気化学的に不活性であるが、AlーCuを主成分とするデバルダ合金によっては電気化学的機構によって容易に還元される。その機構を調べた。(1)NO_3^ー→NO_2^ー→NH_4^+のステップで還元されること、(2)Cuが電極触媒能を有することを明かとした。[銅電極によるNO_3^ーのカソ-ド反応の研究]前記の結果をふまえ、酸性及び中性溶液中で銅電極によるNO_3^ーの電気化学的還元を試みた。その結果、いずれの溶液中でも、70%近い電流効率でNO_2^ーとNH_4^+に還元されることを見い出した。NO_2^ーとNH_4^+の生成率は電位に依存し、電位の低下にともない、NH_4^+が増加した。[NO_2^ー化合物の除去]NO_2^ーはpHの低下に伴い、HNO_2、NO_2、NO、に変化することが知られている。N_2及び大気バブリングにより、これらの化合物の物理的除去を試みた。除去速度は、1次反応速度式に従い、その速度定数はpHの関数であった。pH=4以下であればこの方法により実用的にNO_2^ーを除去できることを明らかにした。[今後の研究方針]本研究の内容をさらに充実させるとともに新しい電極材料、分野法の開発及びその実用化の研究を行なう。その機構を調べた。
細胞増殖抑制因子Tob及びCnot7の脂肪・骨芽細胞分化における機能解析

間葉系幹細胞は、骨、脂肪、軟骨、筋、靱帯など間葉系に属する細胞に分化する能力を備えており、再生医療を実施する上での細胞供給源の一つとして注目している。本研究では、細胞増殖抑制因子であるTob、およびその結合因子であるCnot7に焦点をあて、間葉系細胞、特に脂肪細胞と骨芽細胞の分化機構を詳細に解析することを目的とし、新たに以下のような知見を得た。1)脂肪細胞の分化時において、Tobのみならず、Tobのファミリー分子であるTob2の発現が急激に誘導される。2)TobまたはCnot7を強制発現させた前駆脂肪細胞株は脂肪細胞への分化能が抑制されるが、Tob2の強制発現により、脂肪細胞分化誘導後の細胞内トリグリセライドの蓄積量が抑えられ、成熟脂肪細胞への分化がより顕著に抑制された。3)脂肪細胞分化誘導時にTob2蛋白質が誘導されるが、その時にTob2はリン酸化修飾を受けることがわかった。Tob2のリン酸化はRas-Raf-MAPK経路によるものであることがわかり、またそのリン酸化部位を同定した。4)通常食を与えたマウス、および24時間絶食させた後のマウスの白色脂肪細胞におけるTob2蛋白質の解析を行ったところ、絶食によりリン酸化状態のTob2の量の減少が観察された。5)Tob2欠損マウスを24時間絶食させることにより、野生型マウスに比べ血糖値の上昇が観察された。6)糖尿病モデルマウスであるKK-Ay/TaJclやdb/dbマウスの白色脂肪組織において、Tob2の発現量がコントロールに比べ著しく低下していた。以上の結果より、Tob2が脂肪細胞の分化に関与し、Tob2のリン酸化状態がマウス脂肪組織において脂質代謝制御に関わっていることが示唆された。また、Tob2の発現量と糖尿病発症との関連が示唆された。
ICTを活用したデータマネジメント業務の標準化・効率化モデル構築

臨床研究や医師主導治験におけるデータの品質を確保うえで、データマネジメント業務は不可欠である。一方で、医療機関に配置されているデータマネージャーは不足しており、業務手順が体系化できていない医療機関も少なくない。そこで、限られた人材でデータの品質を保ちつつ、より多くの試験を支援するために、業務手順の標準化およびIT技術を用いた業務の効率化を目標に、研究協力者による協力のもと、下記(1)(3)を実施した。まず、(1)データチェックツールの開発を行った。具体的に、データマネジメント業務において、収集したデータの品質を確保するため、収集データに対してチェックを実施しているが、従来の臨床研究では目視チェックによってエラー項目を検出するケースがほとんどであった。しかしながら、目視チェックによるエラーの検出は、作業効率及び人的ミスによる品質管理の面において課題があった。この課題の改善を目的とし、データチェックツールを開発した。これまで2試験でこのツールを使用したところ、業務の効率化及びデータ品質の確保が確認された。次に、多数の臨床研究が実施されている大阪大学医学部附属病院において、治験から観察研究まで幅広く研究者を支援し、GCP準拠の試験に対応するためには、EDC(Electronic Data Capture)システムの統一が必要と考え、前年度までに選定・体制整備を行ってきた。本年度は、この(2)EDCの構築をオールインハウスで実施することで、ノウハウの蓄積を行った。結果、設定の検討・変更等が容易になり、作業効率の向上に繋がっている。実際に人員が減少した一方で、新規プロジェクトの受託数は増加した。また、(3)国際標準CDISCの導入促進も継続して実施しており、CDISC-likeではあるが、当センターで新たに受託したプロジェクトには導入を進めている。育児休業取得により一時研究を中断していたため、当初の計画からは遅れてはいるものの、研究協力者による協力や研究期間の延長もあって、延長後の研究期間内には遂行できるものと判断し、「やや遅れている」とした。令和元年度は、引き続きCDISCの導入促進も継続して実施するとともに、最終年度に向けてこれまで実施してきた業務の標準化・効率化による効果の確認を行い、結果次第では研究計画の変更も考慮に入れながら、必要な対策を講じていく。そこで、限られた人材でデータの品質を保ちつつ、より多くの試験を支援するために、業務手順の標準化およびIT技術を用いた業務の効率化を目標に、本年度は下記を実施した。まず、問題点の把握・現状分析として、(1)データマネジメント業務における現在の課題を明確化し、(2)業務手順の標準化・効率化に向け国際標準CDISC(Clinical Data Interchange Standards Consortium)の導入促進を行った。具体的に、(1)では、現状分析で洗い出された問題点のうち、有害事象のコード化(以下、コーディング)について、コーディング機能を備えていないEDC/CDMSを用いている試験のコーディング作業の効率化を目的とし、コーディング支援ツールの開発を行った。これまで、4試験でこのツールを用いたコーディングを実施し、作業効率の向上を確認することできた。また、現在は、これらの実績を通して、開発したツールの信頼性・利便性を高めるため、改良を重ねている。(2)の国際標準CDISCの導入促進に関しては、CDISC-likeではあるが、現在2試験への導入を進めているとともに、並行して症例報告書の標準化も進めている。また、一部ドメインに対してEDC等から出力したRawデータから申請データの標準であるSDTMデータセットの作成も準備を進めている。これらについては、当初の計画どおり次年度も継続して行うこととしており、成果については次年度以降に報告する。本年度は、当初予定していたデータマネジメント業務における現在の課題を明確化し、コーディング作業の効率を向上させることができた。また、業務手順の標準化・効率化に向け国際標準CDISCの導入も進めることができていることから、おおむね順調に進展しているとした。産前産後の休暇および育児休業取得の為、研究中断中である。産前産後の休暇および育児休業中により研究中断中のため。

本年度は、この(2)EDCの構築をオールインハウスで実施することで、ノウハウの蓄積を行った。結果、設定の検討・変更等が容易になり、作業効率の向上に繋がっている。実際に人員が減少した一方で、新規プロジェクトの受託数は増加した。また、(3)国際標準CDISCの導入促進も継続して実施しており、CDISC-likeではあるが、当センターで新たに受託したプロジェクトには導入を進めている。育児休業取得により一時研究を中断していたため、当初の計画からは遅れてはいるものの、研究協力者による協力や研究期間の延長もあって、延長後の研究期間内には遂行できるものと判断し、「やや遅れている」とした。H29年度は、当初予定していたように、H28年度の現状分析の結果を踏まえ、コーディング支援ツールのほかにもIT技術を用いた業務効率化のためのツール開発を実施するとともに、引き続き業務手順の標準化・効率化に向け国際標準CDISCの導入を進めていく計画である。育児休業終了後は、速やかに研究を再開し、当初の研究計画に従い研究を進めていく。令和元年度は、引き続きCDISCの導入促進も継続して実施するとともに、最終年度に向けてこれまで実施してきた業務の標準化・効率化による効果の確認を行い、結果次第では研究計画の変更も考慮に入れながら、必要な対策を講じていく。当初購入を計画していたソフトウェアが無償で利用できることになり、その購入費が不要となったため、次年度使用額が生じた。産前産後休暇及び育児休暇取得中のため。育児休業取得により、一時研究を中断していたため。今年度予定していた費用は次年度以降に必要となる。次年度は新たなツール開発のための経費が必要となるため、それらの費用に充当する予定である。
血中低分子核酸を指標にした腎細胞癌新規腫瘍マーカーの開発

癌抑制型マイクロRNA200ファミリー(miR-200a、miR-200b、miR-429クラスターと、miR-200cとmiR-141クラスター)に注目した。miR-200sの発現導入により、上皮間葉転換(EMT)のスイッチであるZEB1/2遺伝子の発現が抑制され、細胞接着因子であるE-cadherinの発現が上昇した。またmiR-138はZEB1/2の下流のVimentinの発現を抑制した。またRNA29ファミリーは癌細胞の遊走・浸潤に関わるLOXL2を制御してextracellular matrix (ECM)を不安定化した。このようなマイクロRNAは腎細胞癌の腫瘍マーカーとなり得る。腎細胞癌患者で発現が亢進しているmiRNAを指標にして、血液中を循環しているmiRNAを検出し、腎癌の腫瘍マーカーとしての有効性を検討することを目標とする。そのため、癌細胞で発現が亢進・抑制されているマイクロRNAに着目し、まずはそのリストを作成する作業に着手した。その中で初年度は特に癌抑制型マイクロRNAが制御する分子ネットワークを明らかにしてきた。これまでの研究で、miR-135aはよく知られるc-MYC癌遺伝子を制御することや、miR-218はCaveolin-2を直接制御して、癌増殖のシグナル伝達を抑制することを明らかにした。またmicroRNA-200familyは上皮観葉間転換(EMT)に関わる遺伝子を抑制することが明らかになり、miR-1291やmiR-143/145クラスターはそれぞれGlucose transporter-1やhexokinase-2を制御して癌抑制遺伝子的な働きを有することを明らかにした。次年度に向けて将来の核酸治療に使うマイクロRNAの候補を選別してきた候補となるmiRNAの血中における検出が小径腎癌の診断に有効であるか、また再発・転移の指標になるか、さらに分子標的薬の治療効果の指標になるか検討する予定である。本研究は、腎細胞癌患者で発現が亢進しているmiRNAを指標にして、血液中を循環しているmiRNAを検出し、腎癌の腫瘍マーカーとしての有効性を検討することを目標としている。腎癌マイクロRNA発現プロファイルの中でmiR-23b/27bクラスターmiRNAに着目し、その機能解析と標的遺伝子の探索を行った。腎細胞癌(淡明細胞癌)61検体と正常腎組織61検体においてmiR-23b/27bの発現を測定した。また臨床病理学的所見や予後と、miR-23b/27bの発現の関連について解析を行った。miR-23b, miR-27b導入腎癌細胞株を用いて細胞機能解析を行った。in silico解析にてmiR-23b/27bの標的遺伝子の探索を行った。miR-23b/27bの発現は、正常腎に比べ、癌組織で有意に低下していた(P < 0.0001, P < 0.0001)。深達度がpT3以上であった群はpT2以下であった群に比べ(P = 0.0241, P = 0.0241)、異型度(grade)がG3の群ではG2以下の群に比べ(P = 0.0233, P = 0.0233)、それぞれmiR-23b/27bの発現が有意に低値であった。miR-23b/27bの発現が高値であった群は低値であった群に比べ、有意な全生存期間の延長が認められた(P = 0.0183, P = 0.0253)。miR-23b, miR-27bを腎癌細胞株に核酸導入すると、増殖・遊走・浸潤能の抑制効果を認めた。in silico解析にてmiR-23b, miR-27bは、いずれもcytokine-cytokine receptor interaction pathwayに属する遺伝子群に強く関与することが明らかとなった。このpathwayに含まれるmiR-23b, miR-27bの共通の標的候補遺伝子には、EGFR・METなどのがん遺伝子が含まれていた。miR-23b/27bクラスターは、腎細胞癌で発現が抑制されており、癌抑制的microRNAとして機能することが示唆された。また、これらのmicroRNAの発現測定は腎細胞癌予後予測因子としての腫瘍マーカーとして有用である可能性が示された。本研究は、腎細胞癌患者で発現が亢進しているmiRNAを指標にして、血液中を循環しているmiRNAを検出し、腎癌の腫瘍マーカーとしての有効性を検討することを目的としている。我々は臨床腎細胞癌と正常腎組織検体におけるマイクロRNA発現プロファイルを作成し、このプロファイルに基づいて癌抑制型マイクロRNAの研究を行ってきた。候補となるマイクロRNAの発現はPCR法により腎癌細胞株と臨床腎細胞癌検体において測定された。またこれらの発現導入細胞株を用いて、細胞増殖・遊走・浸潤・アポトーシス・細胞周期アッセイなどの細胞機能解析を行った。ルシフェラーゼアッセイは標的遺伝子の3末側非翻訳領域にマイクロRNAの結合サイトが実在するかどうかを確認するために行われた。我々は腎細胞癌においてマイクロRNAが主導するcancer pathwaysに注目した。我々はmiR-200s、miR-29sなどは重要な癌抑制型マイクロRNAであり、上皮間葉転換(ZEB1、ZEB