hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
欧米における家族構造の比較史的研究

1.本研究はイギリス、アイルランド、アメリカ、カナダにおける19世紀末の人口センサス(国勢調査)をデータとして、欧米社会における19世紀から20世紀の伝統的家族を数量的、比較家族史的視角から追究することを目的としている。しかしこれまで研究代表者が検討してきたアイルランド人の移民に視点を移動させて、イングランド・ウェールズ、スコットランド、アメリカ、カナダへのアイルランド人移民とネイティブな家族の比較を中心に分析作業を行った。それは各国の家族構造を明らかにするにはアイルランド人移民とネイティブな家族との比較検討が有効であるというスタンスにもとづいている。2.アイルランド人移民の分析にはプシュ・プル要因の概念に立脚しているが、アイルランド人移民のプシュ要因を人口学的側面から明らかにすることができた。3.アメリカのミネソタ人口センターで1881年のイングランド・ウェールズ、スコットランド、1880年のアメリカのセンサス、1881年のカナダのセンサスのデーターベースを入手することができた。そのデータ分析によりアイルランド人移民とネイティブなイングランド・ウェールズ、スコットランド、アメリカ人との家族構造を比較することにより両者の家族構造の特徴を析出することができた。しかし、カナダの1881年センサスには世帯主との関係の変数が欠如しているので今回は対象から除外した。4.イングランド・ウェールズとスコットランドの研究成果をイギリス人口・家族史で権威のあるエディンバラ大学Michael Anderson教授を訪問し、その概略を報告したが、その成果に対して好評を得ることができた。また、アイルランドのトリニティ・カレッジのLouis Cullen名誉教授からも高い評価をいただき、本研究の研究成果報告書に研究代表者の評価文を執筆いただくことができた。本研究はイギリス、アイルランド、アメリカ、カナダのセンサス(国勢調査)の個票をデータにして欧米における19世紀初期から20世紀初頭の伝統的家族を数量的、比較家族史的に追求することを目的にしている。1.本研究に関連するイギリス、アイルランド、アメリカ、カナダの家族史研究および国勢調査の研究データ・ベース化を行った。そして現在それぞれの国の家族研究史を整理している過程にある。2.イギリスに関してはエセックス大学のデータ・アーカイブ部門のシューラー教授とウラード室長の協力を得て、イギリスの1851年センサス(5%抽出)と1881年(5%抽出と100%データ)に関するデータおよびデータの基本的情報をすでに入手した。アメリカに関してはミネソタ大学人口センターのラグルス教授の協力を得てアメリカの1880年センサスの基本データおよびそれに関する基本情報を入手した。カナダに関してはモントリオール大学人口学部のディロン教授の協力を得て、1871年(5%抽出)、1881年(100%)、1901年(5%抽出)のセンサスデータおよびそれに関する基本的情報を入手することが出来た。アイルランドに関しては研究代表者がセンサス個票をデータ・ベース化する作業を継続して行っている。3.今後各国の家族史研究の研究史の継続および上記のデータに関する集計作業を継続して行う予定である。本研究はイギリス、アイルランド、アメリカ、カナダのセンサス(国勢調査)の個表をデータにして、欧米社会における19世紀から20世紀の伝統的家族を数量的、比較家族史的に追究することを目的にしている。1.今年度もイギリス、エセックス大学データ・アーカイブ部門でシューラー教授とウラード室長の協力を得て、すでに入手したデータより高質化されたイギリスの1851年(5%抽出)データおよび1881年のスコットランドのセンサス・データ(100%)を入手することができた。また、アメリカ、ミネソタ大学人口センターのラグルス教授、ロバーツ研究員、フィッチ研究員の協力を得て、1850年、1860年、1870年、1900年、1910年、1920年、1930年、1940年のそれぞれの年代のサンプル・データを入手し、すでにそれらをデータ・ベース化する作業は終了した。2.イングランド・ウェールズの1881年のセンサス・データに関して、アイルランド家族研究史と関連付けるために、アイルランド出生者とイングランド・ウェールズ出生者に区分して、それぞれの家族構造を分析し、意義ある結果を公表した。

その結果をイギリスの人口、家族史で権威のある、エディンバラ大学社会経済史学科のマイケル・アンダーソン教授と議論し、その成果に対して好評を得ることができた。またアメリカの家族分析には移民の視点が必要であるという認識から、アメリカの1880年データに関しては、アイルランド、イギリス、ドイツ、カナダの出生地別に集計し、それらからある程度特質ある結果を析出することができた。3.いまだアメリカのデータには世帯類型の変数が含まれていないので、今後アメリカでのデータの入手作業、そして各国の家族史研究を踏まえたうえで、上記のデータに関する集計作業を継続して行い、各国の家族構造の特質を析出していきたい。1.本研究はイギリス、アイルランド、アメリカ、カナダにおける19世紀末の人口センサス(国勢調査)をデータとして、欧米社会における19世紀から20世紀の伝統的家族を数量的、比較家族史視角から追究することを目的としている。しかし今年度はこれまで研究代表者が検討してきたアイルランド人の移民に視点を移動させて、イングランド・ウェールズ、スコットランド、アメリカ、カナダにおいて、各国へのアイルランド人移民とネーティブな家族の比較を中心に分析作業を行った。それは各国の家族構造を明らかにするにはアイルランド人移民とネーティブの家族との比較的検討が有効であるというスタンスにもとづている。2.アメリカのミネソタ人口センターで1881年のイングランド・ウェールズ、スコットランド、1880年のアメリカのセンサスのより精緻なデータを入手することができた。3.アイルランド人移民に関してはプシュ・プル要因の概念に基づいて、アイルランド人移民のプシュ要因を人口学的側面から明らかにした。4.1881年のスコットランドのセンサスを利用してスコットランドにおけるアイルランド人移民とネーティブなスコットランドの家族を比較検討し、その特徴を析出した。それをイギリス人口・家族史で権威のあるエディンバラ大学Michael Anderson教授に昨年度と同様に報告し、その成果に対して好評を得ることができた。また、アイルランドのトリニティ・カレッジのLouis Cullen名誉教授にも報告し、彼からも高い評価を得た。5.アメリカは典型的な移民社会であるが、アイルランド人、イギリス人、カナダ人のそれぞれの移民とネーティブなアメリカ家族の比較が特に有効と考え、その視点からそれぞれの家族の特質を抽出することができた。
クロトー分子が解明する糖鎖構造の解析

ベータクロトーはおもに肝臓の肝細胞で発現している、グリコシダーゼ様ドメインを二つ持つI型の膜タンパク質である。アルファークロトーとともにクロトーファミリーに属する。胆汁酸合成の制御をとおした脂質の取り込み量の調整など、広くエネルギー代謝に関わる内分泌性タンパク質(ホルモン)のひとつとして、線維芽細胞増殖因子(FGF)-19が同定された。このFGF-19は小腸(より胃から遠い回腸末端部に発現が多い)の上皮細胞に発現しており、門脈中を循環して肝細胞にシグナルを受け渡す。そのシグナルを伝えるために、ベータクロトーを必要とする。ベータクロトータンパク質はアルファークロトータンパク質同様に、糖鎖を認識するレクチン構造をもつ(糖結合タンパク質のことレクチンとよぶ)。そのため、その認識する糖鎖構造がFGF19にもあるものと考え、これまで研究を進めてきた。本研究課題において、特殊糖鎖特異的抗体を用いることで、ベータクロトーが特異的に認識する糖鎖構造を見出すことに成功した。この発見は、クロトーファミリータンパク質がレクチンとしてどのように、FGFシグナルを伝えるのかの理解につながった。それだけでなく、アルファークロトーはナトリウムカリウムポンプ複合体との結合にも、同様の糖結合機構を使っていることが分かった。つまり、ひとつのタンパク質が、どのようにして複数の分子(FGFファミリーとナトリウムカリウムポンプ)と相互作用するのかについて、合理的に理解することができた。本課題での発見は今後、ナトリウムカリウムポンプ複合体のような生理分子がどのように細胞膜表面まで調節的に運ばれるか、という生理学上の未解決な問題を解く糸口となる。つまり、糖転移酵素による糖鎖修飾の制御が、生理分子の輸送を調節していることがわかった。この成果をもとに、糖鎖の生物学的な意義を解明する研究が広く行われることになると期待される。アルファークロトー遺伝子はリンやカルシウムなど電解質の恒常性維持に深く関わっている。この遺伝子群は糖分解酵素群遺伝子と高い構造相同性を保っているが、アルファークロトータンパク質の分子的な機能や、その構造的な意義はこれまでほとんど分かっていなかった。アルファークロトーが糖認識タンパク質として機能するのではないかとの着想にもとづいて、その結合分子であるナトリウムポンプや線維芽細胞増殖因子の糖鎖修飾の解析を行なった。本研究の目的である「アルファークロトーが認識する糖鎖の構造を明らかにする」部分について、その糖鎖は線維芽細胞増殖因子の178番目のスレオニン残基に付加されていることが強く示唆された。その糖鎖の具体的な構造は、一つの硫酸基を持つウロン酸とアセチル化されたヘキソースアミンからなることが質量分析の結果から分かった。また、アルファークロトーはエストロングルクロン酸のグルクロン酸部分に選択的に結合し得ることを示した。本研究の「研究実施計画」にあるように、アルファークロトーが結合を示す二糖の分離に成功した。約1ミリグラムの精製された線維芽細胞増殖因子から、ヒドラジンを用いてO型糖鎖を分離することができた。ついで、これらのO型糖鎖を精製することで、アルファークロトーが結合する糖鎖の構造を同定する道筋が開かれた。アルファークロトーが結合する糖鎖の構造が分かれば、その機能を人為的に調整することができる。つまり、アルファークロトーの機能の変化を原因とする疾患に対する新たな治療戦略を創出できることとなる。電解質の恒常性維持に深く関わっているアルファークロトー遺伝子は、糖分解酵素群遺伝子と高い構造相同性を保っている。

しかしながら、アルファークロトータンパク質の分子的な機能や、その構造的な意義はこれまでほとんど分かっていなかった。とくに糖に結合するタンパク質のことを「レクチン」とよぶが、アルファークロトーはこれまでのレクチンの分類に当てはまらない新規のファミリーに属するレクチンであることを見出して論文として提唱した。本研究の目的である「アルファークロトーが認識する糖鎖の構造を明らかにする」部分について、その糖鎖構造は3位が硫酸化されたグルクロン酸を含む二糖であることを明らかにすることができた。その具体的な構造は3-硫酸化グルクロン酸-アセチルガラクトサミンであり、アルファークロトーはこの二糖の3-硫酸化グルクロン酸部分に選択的に結合することを示した。本研究の「研究実施計画」にあるように、アルファークロトーが結合を示す二糖の有機合成にも成功した。かつこの合成二糖がアルファークロトーの機能を特異的に阻害することを示した。これらの結果から、この合成二糖を含む低分子化合物は、アルファークロトーの行き過ぎた機能の亢進を原因とする疾患に対する治療薬開発のリード化合物になるものと期待される。アルファークロトーと同様の構造をし、同じく重要な脂質の恒常性維持に深く関わっているベータクロトーの分子的な機能の解明にも、新たな研究の方向性を与えることができた。アルファークロトー遺伝子はリンやカルシウムなど電解質の恒常性維持に深く関わっている。この遺伝子群は糖分解酵素群遺伝子と高い構造相同性を保っている。アルファークロトータンパク質が認識する糖鎖は線維芽細胞増殖因子(FGF23)の178番目のスレオニン残基に付加されていることが、FGF23び糖鎖修飾部位の変異実験の結果、強く示唆された。その糖鎖の具体的な構造は、一つの硫酸基を持つウロン酸とアセチル化されたヘキソースアミンからなることが質量分析の結果から分かった。本年度は、その結合分子であるナトリウムポンプや線維芽細胞増殖因子の糖鎖修飾の解析を多面的に行なった。次に、アルファークロトーが結合を示す二糖の分離に成功した。約1ミリグラムの精製された線維芽細胞増殖因子から、ヒドラジンを用いて0型糖鎖を分離することができた。ついで、これらの0型糖鎖を精製した。この糖構造はアルファークロトーが認識する対象そのものであり、アルファークロトーが複数の相手分子、すなわちNaポンプとFGF23を始めとする生理活性因子と糖を介して結合解離する原理が解明できたと考える。さらなる問題としては、クロトーの構造予測から示唆されるように、認識標的であるグルクロン酸が硫酸化されている可能性が高いが、その部位を特定する事はMSでは困難であるということであった。これを解決するために、2位、3位に硫酸化したグルクロン酸標品を作成し、クロトーとの結合解離特性を計量比較することで、硫酸化部位を特定し、原子レベルでの認識構造を決定した。これにより、本研究課題であるクロトー分子が認識する糖鎖構造の解析は達成できたと考えている。
精製リプログラミング因子による piPS 細胞樹立効率化

本研究では精製転写因子の細胞導入によるpiPS細胞樹立の効率化を目指し、まずは蛋白質の細胞導入を簡便に調べることのできる培養細胞系の開発を行った。また、蛋白質の細胞導入とともに用いることでエンドソームから細胞質への物質移行を促進させる添加剤としてハチ毒パプチド変異体を検討した。変異ペプチドは設計通りの物理化学的、生理学的性質、則ち天然型メリチンより低毒性かつ溶血活性を有する、を示したが、想定した細胞外物質の細胞内移行の促進効果は見られなかった。このことは、ペプチドの添加のみでは内容物の効率的な細胞質移行には不十分であることを示唆している。昨年度の成果により精製リプログラミング因子により標的遺伝子が活性化されたことが確認されており、本年度はハチ毒由来ペプチドであるメリチンによって実際に生体物質が細胞質ー核移行を促進するか否かを精査した。メリチンは26アミノ酸よりなるペプチドであるが、塩基性アミノ酸の反発により中性付近ではランダムコイル状になっている。この状態は生体膜と相互作用し、その構造を撹乱する。そこで昨年度、リジンをヒスチジンに置換した変異体を作成し、中性領域ではヘリックスを形成し、生理的条件下では天然型メリチンに比較して細胞毒性が低下していることを確認している。本年度はまず天然型、及び変異ペプチドの培養細胞毒性のpH依存性を調べた。天然型メリチンは弱酸性で顕著に細胞毒性が増加すること、変異メリチンではpH6ー9の範囲では細胞毒性が変化しないことを見出した。そこで実際の天然型及び変異メリチンについて生体物質の細胞質ー核移行効果を調べるために、ペプチド存在下で蛍光蛋白質をコードしたプラスミドの培養細胞への形質転換を行った。その結果、ペプチドを添加することによる形質導入/形質転換効率の上昇はいづれの条件においても観察されなかった。また、大腸菌における形質転換への添加効果についても評価を実施したが添加効果は観察されなかった。この原因を探るために、溶血活性の測定pH5、7を行った。その結果、全てのペプチドが溶血活性を示し、これらペプチドは生体膜の撹乱効果を有することが明らかとなった。これらのことから膜の撹乱効果を維持したまま、ヒスチジンによってペプチドのヘリックスーコイル転移のpH依存性、及び細胞毒性を制御できることが明らかとなったが、生体物質を効率的に核移行させるためには、生体物質とメリチンを同時に取り込ませる等のさらなる改良が必要であることが示唆された。1)新規発光モニター系による蛋白質導入および転写活性化の効率化:リプログラミング因子を大腸菌で発現、精製、ポリカチオン化することで、高濃度の可溶性蛋白質を得た。一方、評価用発光細胞として、応答配列、TKプロモーターおよび緑色発光ルシフェラーゼを連結したカセットを、マウス繊維芽細胞のゲノムに挿入した安定細胞株を樹立した。続いてカチオン化リプログラミング因子を安定細胞株の培養液に添加し、発光をリアルタイムに測定したところ、濃度依存的な発光の増加が認められたことから、精製リプログラミング因子により標的遺伝子が活性化されたことが確認された。2)精製転写因子の細胞質ー核移行を促進する改変ハチ毒ペプチドの開発:当初の計画にあった変異メリチンペプチド(GIGAVLHVLTTGLPALISWIHHHHQQ-NH2)を固相合成法により作製した。円偏光二色性を用いて二次構造のpH応答性を調べたところ、アルカリ性では当初期待していたα-ヘリックスではなくβ-シート構造を有することが示唆された。そのため、ヒスチジンの個数の異なる複数のペプチドを新たに合成、精製し、その中から酸性ではヘリックス構造を有さないが、中性領域ではヘリックスを形成する、則ち研究計画で想定した挙動を示す変異ペプチドを得ることに成功した。さらに動物培養細胞を用いた実験を行い、このペプチドは生理的条件下では天然型メリチンに比較して細胞毒性が低下していることを見出した。まず精製リプログラミング因子の細胞導入アッセイに必要な新規発光モニター系は準備が終了し、また細胞導入効率化が期待されるハチ毒ペプチドも完成しており、概ね順調に推移していると考えている。平成23年度に開発した変異ハチ毒ペプチドと発光モニター系の開発を続けると共に、これらを利用して実際にリプログラミング因子の細胞内移行が進むのかを確認、精製蛋白質によるiPS細胞樹立の可否を検討する。ペプチドの性状解析や細胞アッセイに必要である消耗品費、及びそれら実験を補助する実験補助者の人件費に主として研究費を使用する。
小売競争と地域多様性の相互作用に関する総合的研究

本研究の目的は、日本の小売市場において、地域多様性が維持・再生産されるメカニズムを考察することである。この目的のために、本研究では、小売市場構造と消費構造の相互作用を促す要因として小売企業間の顧客維持・獲得競争に着目する。初年度の2018年度には、当該研究における過去の研究をレビューするとともに資料の収集を行った。先行研究においては、流通論という研究分野の性格上、小売競争をマクロ的に捉えるものが多いものの、競争当事者の相互作用まで考慮したミクロ的競争に関する研究も、数は少ないものの蓄積されていることが明らかになった。本研究はこうした研究の流れの中に位置づけられるが、多くの研究は競争当事者である小売業者のみに焦点が当てられがちであるため、そこに顧客や製造・卸売業者やサードパーティ等の関わりを考慮することができれば、それは本研究の重要なオリジナリティになると考えられる。資料収集及び先行研究レビューに加えて、本年度には、さらに2つの研究実績を積み上げることができた。ひとつは、調査対象の選定の準備作業として、特定商圏において複数の小売業者が競争を繰り広げているケースを選定し、予備的なフィールド調査を2回実施したことである。フィールド調査においては、各回、2時間程度、現場を観察することで仮説構築のための示唆を得るとともに、その情報をもとにさらに2時間程度、共同研究者同士でディスカッションを行うことで現象の理解を深めていき、研究の学術上の意義を確認することができた。もうひとつは、2020年度に予定している定量的調査のデータを分析するための方法についての学術会での位置付けを確認することができた点である。分析方法についての学会報告を通じて、当該方法の学術上の位置付けや学会における受容状況を確認することができた。本年度は先行研究のレビューと資料収集が中心であったため、当初予定通り進めることができた。今のところ研究計画は変更する必要がないと考えている。今後の推進方策だが、2019年度からは適宜、フィールドでの調査を実施するため、調査対象へのヒアリング等が必要になる。代表者の横山、分担者の東はともに、過去に類似した調査を実施した経験があるため、滞りなく推進できると考えているが、課題が生じた場合は、適宜、経験豊富な専門家にアドバイスを仰ぐ予定である。次年度使用額が生じた理由は、当初計画で予定していた国際会議への参加が先方都合によりなくなったこと、そして国内学会への参加費用(旅費、宿泊費)を支払う必要がなかったこと(学会が費用負担)、そして資料や情報処理機器の購入を後ろ倒ししたことが主要因である。次年度使用額は、資料や情報処理機器の購入およびデータ収集と成果発信に支出する予定である。
π空間設計によるメタン籠の創成

メタンは次世代化学エネルギーとして注目されているが、現在のところ輸送には高圧ボンベを用いるしかなく、一般社会に広く普及させるには安全性に課題がある。本研究では、メタン分子とホスト分子間の相互作用を最大化することで、メタンを低圧で貯蔵できる材料を創成することを目的とし、研究を進めた。計算化学を用いて有望な分子群を選定し、いくつかのホスト分子を実際に合成し、水中または粘土層間でのメタン包接・吸着を評価した。これまでのところ、有意のメタン包接・吸着は観察されていないが、更なるホスト分子の構造や測定条件の最適化を進めていく予定である。メタンは燃焼ガス中の有害物質が少なく、将来国内生産が期待される(メタンハイドレードなどから)次世代化学エネルギーであるが、輸送には高圧ボンベを用いるしかなく、一般社会に広く普及させるには安全性に問題がある。メタンは化学的反応性に乏しく、メタンを選択的に吸着できる材料の設計指針はこれまでのところ見出されていない。本研究では、メタンと吸着材料間の相互作用を最大化することで、これまでにない革新的メタン吸着材料を創成することを目的としている。メタン吸着材料が実現できれば、水素貯蔵合金のように、可燃性ガスを低圧で安全に輸送するための手段を社会に提供できる。メタンを高選択的に吸着するホスト化合物の設計を行うため、候補となる分子を8種類選択し、DFT計算を用いて、その集合構造および、集合安定性の見積もりを行った。集合構造が安定であることが予想された化合物の合成に着手する一方で、より合成の簡便なモデル化合物についても合成を行い、溶解性や、X線単結晶構造解析による構造解析を行った。モデル化合物は水に溶解可能であったことから、1H-NMRを用いて水溶液中でのメタンの包接を試みたが、メタンの包接は見られなかった。一方で、モデル化合物の単結晶構造は、化合物3つが集合して、一次元状のチャネルを構築しており、チャネル内には、結晶化に用いたアセトン分子が充填されていた。モデル化合物の構造を更に改変していくことで、本課題の目的であるメタン吸着分子の創成に近づけ得ると考えている。最終目的となるメタン吸着分子は得られていないが、DFT計算、モデル化合物の合成と解析によって有望な結果が得られているため。次年度では、最終化合物の合成を加速し、当該研究の目的を達成したい。メタンは燃焼ガス中の有害物質が他の化石燃料と比較して少なく、メタンハイドレードの掘削技術の確立によって将来的に国内生産が期待される次世代化学エネルギーであるが、輸送には高圧ボンベを用いるしかなく、一般社会に広く普及させるには安全性に課題がある。メタンは化学的反応性に乏しく、メタンを選択的に吸着できる材料の設計指針はこれまで明確に示されてはいない。本研究では、メタン分子と吸着材料間の分子間相互作用を最大化することで、これまでにない革新的メタン吸着材料を創成することを目的としている。メタン吸着材量が実現できれば、水素貯蔵合金のように、可燃性ガスであるメタンを低圧で安全に輸送するための手段を社会に提供できる。前年度に得られたモデル化合物のDFT計算や、単結晶X線構造解析を参考にして、π-π相互作用による自己集合がバルクな置換基間の立体障害によって抑制されたπ-ユニット含有ホスト分子を合成した。前年の結果では水溶液中でのメタン包接が困難であったため、今年度は二次元層状化合物層間にπ-ユニット含有ホスト分子をインターカレーションし、次元規制されたナノ空間でのメタン包接を試みた。インターカレーションを可能とするため、π-ユニット含有ホスト分子を化学修飾し、イオン交換によってインターカレーションを行った。湿度コントロール下の粉末X線構造解析によって、層状化合物の底面間隔が大きく増加しており、インターカレーションの成功を指示した。文献を参考に自作したメタン吸着評価装置を用いて、室温下、常圧から7気圧までの範囲にて、π-ユニット含有ホスト分子をインターカレーションした層状化合物のメタン吸着特性を評価したが、有意の吸着現象は観察できなかった。今後、更なる条件の最適化や層間におけるπ-ユニット含有ホスト分子の配向について検討する予定である。初年度にDFT計算およびモデル化合物から得られた結果をもとに、メタンを吸着する最終目的化合物の合成を力強く進める。超分子化学当初購入を予定したいた計算化学用パソコンの購入を見送ったため。物品費としてノートパソコンの購入、人件費として研究業務員の雇用を予定している。
微粉炭の品位向上を目的とした乾式大勾配磁気分離装置の試作

微粉炭の品位向上、特に、燃焼後の灰分の低減化を目的とした乾式の新型磁気分離、即ち、流動型大勾配磁気分離装置の開発研究を行なった。まず、本方式の基本的性能を調べる目的で、平行かつ均一に配列させた直線状の強磁性線を用いた装置を試作し、産地の異なる5種類の石炭に対して、その処理性能を調べた。その結果、比較的太い(例えば直径0.8mm)強磁性線を用いる方が分離性能が優れていること、外部印加磁束密度を1.8Tまで強めた結果、一般には、磁束密度の増加に伴って分離性能は向上すること、また、その向上の様子は石炭により大幅に異なること等が明らかにされた。一方、一度処理した微粉炭を再び処理する繰り返し処理を行なった結果、豪州炭ではその効果が大きいことが判った。また、流動を生じさせる為の最適キャリアガス(空気)平均速度は、30m45m/s程度であること、また、その値は石炭の粒径のみでなくその形状、表面状態などにも依存していること等が明らかとなった。また、分離性能は鉄分の含有量や磁化率のみに依存するのではなく、その存在形態、灰分との結合状態、さらには、灰分の不均一分布等多くの要因によることが判明した。装置の大型化を考えると強磁性線を均一に配置することは極めて難しいことから、線の代わりに鋭い角を有する溝を多数設けた鉄板を用いる方式を考案し、その特性を調べた。その結果、処理の最適ガス速度等はほぼ同じこと、溝が水平に堀ってある鉄板では機械損が大きいこと、反対に、縦に溝を設けた鉄板では可焼分損失も少なく、また、溝の密度もあげやすいことからきわめて良好な性能が得られることが判明した。その結果に基づき、更に、大型化と半連続処理の可能性を調べ、鉄板が大型化してもキャリアガスの流れをうまく制御できれば、バッチ処理とほぼ同じ程度の処理性能が期待し得ること、板の動かし方の改善が可能なこと等が明らかとなった。三ケ年計画の中間年にあたる本年度は、昨年度購入した大型電磁石を用いた基礎研究が進み多くのデータが得られた。第一は、五種類の石炭に対し、その処理量・キャリアガス速度依存性、繰り返し処理効果等を詳細に調べ、全分離量のピークと分離灰分量のピークは異なるガス速度に対応し最適ガス速度が存在することが初めて明らかとなった。また、こうした関係を灰分除去率と炭分回収率との対応関係として定め、最適処理条件を求めた。その結果、同じ粒径範囲であっても最適ガス速度は炭種により異なること、処理性能(灰分除去率が大きく炭分回収率が小さいほど良い)が炭種により著しく相違していること、この性能は必ずしも鉄分の含有率や全体の磁化率に依存しているのではなく、その存在形態、粒子形状等にもよることが判明した。また繰り返し効果の大きなオーストラリア炭では回収率77%で灰分除去率46%と良好な結果が得られた。更に、今年度購入した電源用変圧器を用いることにより外部印加磁界を従来より20%以上強めて(18kG)同様な実験を行い、強磁界になる程1回当りの処理能力は大きくなるが分離性能そのものは飽和傾向にあることが認められた。第二の連続処理方式については、捕獲用強磁性体部分を可動としたカセット式装置を試作し調べた結果、短いものでは磁気力が大きく励磁中は動かせられないことが判明し、別の形式について検討中である。

尚、カセット式に伴ない、磁性体部の交換が容易なことから様々なものがテスト可能となり、従来の強磁性線に替えて多数の角を溝により設けた磁性板を用いたところ、磁性分が増加した結果、空間磁力が強まり、また機械損も減少して線型よりも処理能力の向上が縦溝型で観測され、今後、更に処理能力向上が望みうることが判明した。評価に関しては、新規購入した電子天秤により精度が向上したと共に、熱刺激電流と磁気分離効果との相関も明らかとなった。
衛星からのアラスカタイガ純生態系生産の地理的分布の信頼性

永久凍土上に存在する北方森林の代表的な地域として、東シベリアのカラマツ林とアラスカのトウヒ林に注目した。それぞれの地域の森林の80%、70%の面積を占める。衛星搭載のセンサーを用いて、これら森林の純生態系生産と森林火災の炭酸ガス収支への影響の評価を見積もった。このために火災を受けていない森林の炭素収支、アラスカ黒トウヒ林の火災の重度の評価、東シベリアの森林火災の評価を行った。コケ類や森林の構成要素のフィールド分光観測に基づいて、林冠の純一次生産や葉面積指数と同時に林床の植生種をリモートセンシングする方法論を開発し、アラスカのトウヒ林と東シベリアのカラマツ林に適用した。林冠の葉面積指数と林床の植生種構成割合を衛星データより求めた。また、これらと、地上観測に基づいて、林冠の葉面積指数と年炭酸ガス収支との関係、および林床の植生種構成割合と林床の年炭酸ガス収支との関係から、純生態系生産の地理的分布を評価した。さらに、火災跡地や森林火災後の植生変化を考慮するために、森林火災後の、ミズゴケ・地衣類、火災跡を含む林床植生の分光反射測定を行った。アラスカの黒トウヒ林では、50m×50mが1画素になるように平均化すれば、緑バンドと赤バンドの差と和の比により、ミズゴケ類の面積率を決定係数(R^2)0.6の線型式で見積もられた。ミズゴケが多く残れば、トウヒ林が更新しやすく、少なければ、カンバなどの広葉樹が更新しやすい。森林火災後のミズゴケの面積率は火災後の純生態系生産の見積の主要な指標となった。中央アラスカタイガ地帯において、トウヒの個葉および、コケ類、地衣類の構成要素の分光測定を行い、それらを基にして、林床は線形混合モデルを、タイガ林冠は媒体モデルを仮定して、モデル計算を行い、衛星データと地上要素との対応を得た。林冠のバイオマスのパラメータとしては葉面積指数を用いた。この対応関係と土壌呼吸測定同期観測と文献による林冠および林床のコケ類、地衣類の炭素収支の知見とを用いて、炭酸ガス収支量を表す純生態系生産量(NEP)の地理的分布の算出方法を提示した。アラスカ中央部タイガ地帯はトウヒ(Picea Mariana)とシラカンバ(Betula Papyrifera)が優先する。トウヒ林の林床植生(ミズゴケ、フェザーモス、ライケン(地衣類))の遺いにより純一次生産量(NPP)が大きく異なるという観測結果が示されているが、これまでの衛星による炭素収支の見積もりでは、林床植生の影響は考慮されなかった。また土壌呼吸量についてもほとんど考慮されなかった。本研究では、構成要素の分光測定結果と林床の線形混合モデルと林冠の媒体モデルを用いて、衛星データから林床と林冠の情報を分離して、地上での生態系物質収支観測と衛星データとをリンクさせる方式を提案し、アラスカ中央部タイガ地帯のランドサットETM+画像に適用し、炭酸ガス収支量の地理的分布を見積もった。この結果、この地帯のトウヒ林の年間炭素収支は51gC/m^2/yrの吸収であったと見積もられた。本研究では、中央アラスカタイガおよびアラスカ北部ツンドラ地帯において、ツンドラ植生、トウヒ、シラカンバの個葉、および、コケ類、地衣類を含む林床の構成要素の分光測定を行い、それらを基にして、林床およびツンドラは線形混合モデルを、タイガ林冠は媒体モデルを仮定して、モデル計算を行い、衛星データと地上要素との対応を得た。

この対応関係と分光測定と同期した地上での炭素蓄積、土壌呼吸測定、植生調査結果と文献による炭素収支観測結果とを用いて、NEP(純生態系生産量),炭素蓄積量、土壌呼吸量の空間分布の算出方法とその変動の評価とを提示した。アラスカ中央部タイガ地帯はトウヒ(Picea Mariana)とシラカンバ(Betula Papyrifera)が優先する。トウヒ林の林床植生(ミズゴケ、フェザーモス、ライケン(地衣類))の違いにより純一次生産量(NPP)が大きく異なるという観測結果が示されているが、これまでの衛星による炭素収支の見積もりでは、林床植生の影響は考慮されなかった。また土壌呼吸量についてもほとんど考慮されなかった。本研究では、構成要素の分光測定結果と林床の線形混合モデルと林冠の媒体モデルを用いて、衛星データから林床と林冠の情報を分離して、地上での生態系物質収支観測と衛星データとをリンクさせる方式を提案した。さらに、地理情報システム上で、気温、地温の地理的分布を考慮し、純生態系生産の要素について、温度を考慮した分布を見積もった。温度の考慮により、高度の高いところでの見積もりが向上した。これまでに、コケ類や森林の構成要素のフィールド分光観測に基づいて、林冠のNPPや葉面積指数と同時に林床の植生種をリモートセンシングする方法論を開発し、アラスカ内陸部のトウヒ林に適用した。林冠の葉面積指数と林床の植生種構成割合を衛星データより求めた。また、これらと、地上観測に基づいて、林冠の葉面積指数と年炭酸ガス収支との関係、および林床の植生種構成割合と林床の年炭酸ガス収支との関係から、純生態系生産の地理的分布を見積もった。しかしながら、火災跡地や森林火災後の植生変化を考慮していなかった。このような背景を踏まえて、今年度は、2005年8月に、アラスカ州フェアバンクス近郊に位置する2004年に燃えたマリアナトウヒ(Picea mariana)林において、火災の重度の異なる16の10mX10mのプロット内の80地点で、森林火災後の、ミズゴケ・地衣類、火災跡を含む林床植生の分光反射測定を行った。同一地点で直達光下、散乱光下を行った点、ミズゴケ上の植生を刈り取って行った点があり、サンプル数は155になった。この結果、燃えていないミズゴケ、火災による影響を受けたミズゴケ、表面植生とミズゴケが燃えていない部分のスペクトル特性を得た。またこのスペクトル特性の違いにより、これらの面積割合を見積もることができることが分かった。本結果を衛星画像に適用することにより、森林火災の影響を含めた炭酸ガス収支の地理的分布を見積もる予定である。また、火災跡地や森林火災後の植生変化を考慮するために、森林火災後の、ミズゴケ・地衣類、火災跡を含む林床植生の分光反射測定を行った。平成18年度は、解像度10mのALOS衛星搭載AVNIR-2センサーにより、森林火災2年後のミズゴケの燃焼割合の見積もりを研究した。数十mスケールのミズゴケの燃焼割合は、植生の更新を決める大きな要因であるとともに、燃焼により失われた土壌表層の炭素量を反映する。空中写真により、10cmスケールで、ミズゴケ燃焼部分の分布図を作成し、衛星画像と重ね合わせ、衛星画像の分光指標による、ミズゴケの燃焼割合の見積もりを検討した。
乳癌におけるStat5を標的とした分子標的治療および乳癌予防薬開発の可能性の検討

我々は、様々なヒト乳癌細胞でStat5bのチロシン残基が持続的にリン酸化(活性化)していること、さらにエストロゲンレセプター陽性ヒト乳癌細胞T47Dにおいて、Stat5を抑制することによりアポトーシスが誘導されることを見出した(Yamashita H, et al. Oncogene,2003)。また、T47Dヒト乳癌細胞を用いて、in vitroおよびin vivoでStat5の機能を抑制することによるアポトーシス誘導のメカニズムを検討し報告した(Yamashita H, et al. Cancer Science,2004)。本研究により、臨床材料である乳癌組織におけるStat5の発現を免疫組織化学染色により517例において検討し、臨床病理学的因子との相関の解析を行った。その結果、Stat5の発現はエストロゲンレセプター、プロゲステロンレセプターの発現と正相関すること(それぞれP=0.02、P=0.026)、エストロゲンレセプター陽性乳癌においてStat5発現陽性例は有意に予後良好であること(P=0.0009)を見出した。また、再発時の一次治療としてホルモン療法を単独で施行した70例において、乳癌組織におけるStat5の発現陽性例は有意にホルモン療法が有効であること(P=0.04)、Stat5発現陽性例は再発後の予後が有意に良好であること(P=0.0003)を見出した(Yamashita H, et al. Endocr-Relat Cancer, in press)。転写因子Stat5を分子標的とした乳癌治療の可能性、さらにStat5阻害剤の乳癌の予防薬としての可能性を検討中である。我々は、様々なヒト乳癌細胞でStat5bのチロシン残基が持続的にリン酸化(活性化)していること、さらにエストロゲンレセプター陽性ヒト乳癌細胞T47Dにおいて、Stat5を抑制することによりアポトーシスが誘導されることを見出した(Yamashita H et al. Oncogene, 2003)。引き続き本研究により、T47Dヒト乳癌細胞を用いて、in vitroおよびin vivoでStat5の機能を抑制する(dominant-negative Stat5を発現するアデノウイルスベクターAdStat5aΔ740を使用)ことによるアポトーシス誘導のメカニズムを検討し報告した(Yamashita H, et al. Cancer Science, 2004)。in vitroにおいては、T47D細胞にAdStat5aΔ740を感染させStat5の標的遺伝子であるCyclin D1、Bcl-xL、p21遺伝子の発現を検討したところ、Cyclin D1、Bcl-xLの発現の減少およびp21遺伝子の発現の増加を認めた。in vivoにおいては、ヌードマウス(メス)にT47D細胞を皮下投与することによりxenograft modelを作成しAdStat5aΔ740を腫瘍内投与することにより、腫瘍の縮小とTUNEL陽性細胞の増加、Cyclin D1、Bcl-xLの発現の減少およびp21遺伝子の発現の増加を認めた。また現在、臨床材料である乳癌組織におけるStat5の発現を解析し、臨床病理学的因子との相関の解析を行っている。特に、エストロゲンレセプター陽性乳癌におけるStat5の役割について、また、Stat5発現陽性乳癌におけるホルモン療法の効果について検討中である。

その結果、Stat5の発現はエストロゲンレセプター、プロゲステロンレセプターの発現と正相関すること(それぞれP=0.02、P=0.026)、エストロゲンレセプター陽性乳癌においてStat5発現陽性例は有意に予後良好であること(P=0.0009)を見出した。また、再発時の一次治療としてホルモン療法を単独で施行した70例において、乳癌組織におけるStat5の発現陽性例は有意にホルモン療法が有効であること(P=0.04)、Stat5発現陽性例は再発後の予後が有意に良好であること(P=0.0003)を見出した。
高密度地震観測データ解析に基づく、伝播・増幅特性の定量化と強震動予測の応用

本研究の目的は、大地震による強い揺れ(強震動)予測のための重要な要素の一つである表層地盤のS波増幅特性について、コーダ波を用いた「コーダ規格化法」解析から大地震の前後の時間変化を明らかにすることである。本研究では、まずコーダ波の増幅特性と、強震動を引き起こすS波の増幅特性が同じであることを確認するために、二つの地震波を用いて調査し、地震波増幅特性の比較を行ったところ、1-10Hzの間で両者はよく対応することを確認した。そこで、Takemoto et al.(2012)の手法を用いて、2011年東北地方太平洋沖地震の余震の観測データを用いて観測点毎に地表付近の表層付近のS波増幅特性とその時間変化を、地震前のデータと地震後23週間の二つのデータセットを用いた解析から推定した。この期間に起きた5個の地震を選び、東北地方の76点のK-NET観測点データと9点のKiK-net観測点のデータを用いて、インバージョン解析により周波数0.5-8Hzのサイト増幅特性を詳細に解析した。推定された地表付近のS波増幅特性を本震前(Takemoto et al., 2012)と比較したところ、S波増幅係数が全ての周波数帯で本震前の0.6倍-1.4倍の範囲で変化している可能性が明らかになった。しかしながら、本震前後における表層付近の地震波増幅特性の変化の大小はランダムな分布となり、強い揺れにより地盤が変化したと期待される軟弱地盤や変化が起きないと考えられる硬質岩盤などとの地質的な関係は確認できなかった。また、求められた地震波増幅特性の変化は異なるデータセットを用いた場合の地震波増幅特性とのバラツキと同程度であった。このことから、本震前と本震後のサイト増幅特性の変化は、あったとしても解析誤差より小さい程度のものであったと結論づけられた。また、本震によって表層付近の地震波増幅特性が変化していたとしても、地震から2-3か月以内にもとに戻っていた可能性も残る。以上の成果は、日本地球惑星科学連合大会および日本地震学会秋季大会で発表した。当初予定していたコーダ波を全国のサイト増幅特性の推定に加え、東北地方太平洋沖地震の強震動を受けた広範囲の観測点を対象に、サイト増幅特性の時間変化についても調査することができた。それに加え、直達S波とコーダ波によるサイト増幅特性の推定を行うことによって、コーダ波と直達S波のサイト増幅特性が同一のものであることを確認し、さらにコーダ規格化法では、1S波放射パターンを考慮する必要が無いなど利点を明確に示すことができた。これまでの解析によって明らかになった、弱震時、及び強震時のサイト増幅特性の変化を組み込んだ大地震の地震動震予測を行う.本研究の過程で、強い揺れに見舞われた数週間後にはすでにサイト増幅特性が地震前の状態に戻ることが確認されたこと、また、サイト増幅の推定の際にこれまで問題となってきた、S波の放射パターンの方位依存性が、コーダ規格化によるサイト増幅推定では考慮の必要がないことが明らかになったことから、本研究をさらに進め、サイト増幅特性の深さ依存性や周波数依存性をより詳細に求めて大地震時の地震動の再現に挑戦する。当初の研究計画では地震波のコーダ波を用いたサイト増幅特性の推定研究であった.まず本研究では日本全国の基盤強震観測網KiK-netで得られたデータを用いて,地表と地下数百ないし数千mについて地震波増幅特性の推定を行ったところ,周波数帯ごとにサイト増幅特性に影響を及ぼす構造の範囲が異なる様子が明瞭に見られた.当初研究計画にあった解析に加え,2011年東北地方太平洋沖地震で得られたデータをもとに特に数Hz以上の高周波数地震動の解析を進めた.まず余震データを用いて,強震時と弱震時のサイト増幅特性の違い,およびその周波数依存性を明らかにした.本研究の成果により,サイト増幅特性と地盤の地震動応答特性の関係とそのメカニズムを明らかにすることができた.これらの発見によって大地震時の揺れの予測に向けた本研究が大きく前進した.さらに,本震の断層面からの高周波数地震動の放射特性を明らかにするために,日本列島に展開されている高密度強震観測網(K-NET-KiK-net)のデータからサイト増幅特性を取り除くことに試みたところ,震源から放射された数Hz以上の高周波数地震動を直接見ることに成功した.その結果,茨城/福島県境で観測された強い地震動が,地震断層面から放射されたものではなく,地殻内の内陸活断層から放射された可能性が出てきたので,これに言及した.これらの成果は,WPGM大会やAGU大会など国内外の学会で発表したほか,これまで行ったサイト増幅特性の研究成果をとりまとめ,国際学術雑誌(BSSA)に投稿し,採択された.本研究の目的は、大地震による強い揺れ(強震動)予測のための重要な要素の一つである表層地盤のS波増幅特性について、コーダ波を用いた「コーダ規格化法」解析から大地震の前後の時間変化を明らかにすることである。

そこで、Takemoto et al.(2012)の手法を用いて、2011年東北地方太平洋沖地震の余震の観測データを用いて観測点毎に地表付近の表層付近のS波増幅特性とその時間変化を、地震前のデータと地震後23週間の二つのデータセットを用いた解析から推定した。この期間に起きた5個の地震を選び、東北地方の76点のK-NET観測点データと9点のKiK-net観測点のデータを用いて、インバージョン解析により周波数0.5-8Hzのサイト増幅特性を詳細に解析した。推定された地表付近のS波増幅特性を本震前(Takemoto et al., 2012)と比較したところ、S波増幅係数が全ての周波数帯で本震前の0.6倍-1.4倍の範囲で変化している可能性が明らかになった。しかしながら、本震前後における表層付近の地震波増幅特性の変化の大小はランダムな分布となり、強い揺れにより地盤が変化したと期待される軟弱地盤や変化が起きないと考えられる硬質岩盤などとの地質的な関係は確認できなかった。また、求められた地震波増幅特性の変化は異なるデータセットを用いた場合の地震波増幅特性とのバラツキと同程度であった。このことから、本震前と本震後のサイト増幅特性の変化は、あったとしても解析誤差より小さい程度のものであったと結論づけられた。また、本震によって表層付近の地震波増幅特性が変化していたとしても、地震から2-3か月以内にもとに戻っていた可能性も残る。以上の成果は、日本地球惑星科学連合大会および日本地震学会秋季大会で発表した。当初研究計画であった地震波のコーダ波を用いたサイト増幅特性の推定だけでなく,東北地方太平洋沖地震の余震データを用いて,強震時と弱震時のサイト増幅特性の違いとその周波数依存性を明らかにすることができた.さらに,本震の断層面からの高周波数地震動の放射特性を明らかにするために,日本列島に展開されている高周波数地震動データからサイト増幅特性を取り除き,震源から放射された高周波数地震動を直接見ることに成功した.当初予定していたコーダ波を全国のサイト増幅特性の推定に加え、東北地方太平洋沖地震の強震動を受けた広範囲の観測点を対象に、サイト増幅特性の時間変化についても調査することができた。それに加え、直達S波とコーダ波によるサイト増幅特性の推定を行うことによって、コーダ波と直達S波のサイト増幅特性が同一のものであることを確認し、さらにコーダ規格化法では、1S波放射パターンを考慮する必要が無いなど利点を明確に示すことができた。これまでの解析によって明らかになった強震動後のサイト増幅特性の変化を組み込んだ震度予測を行う.本研究の過程で周波数ごとにサイト増幅が影響を受ける範囲が異なることが明確になったことから,周波数帯ごとにサイト増幅を組み込む深さや範囲を変える。また,巨大地震によって大きく変化したサイト増幅特性は現在も変化を続けていると考えられることから,地震発生前の水準に回復するのか解析を続ける.東北地方太平洋沖地震の本震の地震動にサイト増幅特性を適用したことについては,高周波数地震動が本震の断層上から発生したのか本震に誘発された内陸断層の地震によるかはっきりと分かっていないので,北関東における内陸地震のメカニズムや規模,発生頻度などの解析を進める.これまでの解析によって明らかになった、弱震時、及び強震時のサイト増幅特性の変化を組み込んだ大地震の地震動震予測を行う.
TGF-β/Smadシグナル伝達からみた臓器線維症の治療戦略

本研究は、線維化組織で増加するI型コラーゲンα2鎖遺伝子(COL1A2)のエンハンサー配列を用いてTGF-β/Smadシグナル抑制因子を線維化組織特異的に強制発現させることで、正常組織に対する悪影響を最小限に留めつつ、臓器線維症の分子制御を目指すものである。1.組換え型アデノウイルスの作製COL1A2エンハンサー(COL-E)によりCre組換え酵素を発現するアデノウイルスと、Creにより介在配列が除かれることでGFPを過剰発現するウイルスとを作製した。これら2種のウイルスをラット活性化星細胞に二重感染させ、共焦点レーザー顕微鏡観察によりほぼ100%の星細胞にGFPの発現を確認した。次に、CreによりTGF-β/Smadシグナル抑制因子YB-1を発現するアデノウイルスを作製し、COL-E/Creウイルスと一緒に活性化星細胞に感染させた。この際のYB-1の蛋白発現レベルはCAG発現ユニットを用いてCreを発現させた場合の80%と良好で、内因性COL1A2 mRNA発現レベルはコントロールウイルスを感染させた場合の50%に低下した。2.COL1A2エンハンサーによるGFPの細胞種特異的発現上記アデノウイルスを、マウスの尾静脈から混注し、正常肝ならびに四塩化炭素投与後の傷害肝組織におけるGFP発現を観察した。対照としてCAG発現ユニットを用いた場合には、正常肝ならびに四塩化炭素傷害肝のいずれにおいても肝実質細胞にGFPの広範な発現が確認された。これに対して、COL-EによるGFPの発現は、正常肝組織においては全くみられず、四塩化炭素投与後では主として壊死巣やその周囲の活性化星細胞、すなわちコラーゲン発現が亢進している細胞に選択的にその発現が確認された。この際、肝実質細胞や他臓器の細胞にGFPの発現はほとんど認められなかった。3.COL1A2エンハンサーによる線維化抑制因子の強制発現このCOL-Eを用いてYB-1を線維肝組織中の活性化星細胞に強制発現させた。四塩化炭素反復投与による肝線維症マウスに組換え型アデノウイルスを静注したところ、COL1A2プロモーターの活性化が有意に抑制され、組織学的にも肝線維化の進展が阻止された。本研究は、線維化組織において増加するI型コラーゲン遺伝子(COL1A2)上流のエンハンサー配列を用いてTGF-β/Smadシグナルに対する拮抗因子を線維化組織特異的に強制発現させることで、正常組織に対する悪影響を最小限に留めつつ、局所におけるコラーゲン遺伝子の転写亢進を抑制して、臓器線維症の分子制御を目指すものである。平成16年度の研究により、in vitroの系で以下の成果が得られた。1.COL1A2エンハンサーによるGFP発現COL1A2エンハンサーを用いてCre組換え酵素を発現するアデノウイルスと、Creにより介在配列が除かれることでGFPを過剰発現するアデノウイルスとを作製した。これら2種のウイルスをラット硬変肝から分離した活性化星細胞に同時感染させ(二重感染法)、共焦点レーザー顕微鏡観察によりほぼ100%の星細胞にGFPが発現されることを確認した。2.COL1A2エンハンサーによる各拮抗因子の発現

次に、CreによりYB-1,Smad7ならびにSp3の各シグナル拮抗因子を発現するアデノウイルスを作製し、Creを発現するアデノウイルスと一緒に活性化星細胞に感染させた。COL1A2エンハンサーを用いた場合の各拮抗因子の発現は、mRNAレベル(Real-time RT-PCR法)・タンパクレベル(ウェスタンブロット法)ともに、サイトメガロウイルスエンハンサーを用いた場合の30ないし50%と比較的良好であった。3.COL1A2発現に対する抑制効果そこで、COL1A2エンハンサーを用いてYB-1を強制発現させた際のCOL1A2 mRNA発現に対する抑制効果についても、サイトメガロウイルスエンハンサーを用いた場合と比較検討した。感染星細胞におけるCOL1A2 mRNAの発現レベルをReal-time RT-PCR法により検討したところ、コントロールウイルスを感染させた場合の約50%に低下していた。本研究は、線維化組織において増加するI型コラーゲンをコードする遺伝子(COL1A2)のエンハンサー配列を用いてTGF-β/Smadシグナルに対する拮抗抑制因子を線維化組織特異的に強制発現させることで、正常組織に対する悪影響を最小限に留めつつ、局所におけるコラーゲン遺伝子の転写亢進を抑制して、臓器線維症の分子制御を目指すものである。平成17年度の研究により、in vivoの系で以下の成果が得られた。1.COL1A2エンハンサーによるGFPの細胞種特異的発現COL1A2エンハンサーを用いてCre組換え酵素を発現するアデノウイルスと、Creにより介在配列が除かれることでGFPを過剰発現するアデノウイルスを、マウス尾静脈から混注した。正常肝ならびに四塩化炭素単回投与後の傷害肝組織におけるGFPの発現を、共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。対照としてCAG発現ユニットを用いてGFPを発現させた場合には、正常肝ならびに四塩化炭素投与後の肝組織のいずれにおいても肝実質細胞を中心としてGFPの広範な発現が確認された。これに対して、COL1A2エンハンサーによるGFPの発現は、正常肝組織においては全くみられず、四塩化炭素投与後では主として壊死巣やその周囲の活性化星細胞、すなわちコラーゲンの発現が亢進している細胞に選択的にその発現が確認された。この際、肝実質細胞や他臓器の細胞にGFPの発現はほとんど認められなかった。2.COL1A2エンハンサーによる線維化抑制因子の強制発現上記のCOL1A2エンハンサーを用いて、TGF-β/Smadシグナルに対する拮抗抑制因子YB-1を線維肝組織中の活性化星細胞に強制発現させた。四塩化炭素反復投与により作成した肝線維症マウスに組換え型アデノウイルスを静注したところ、COL1A2プロモーターの活性化が有意に抑制され、組織学的にも肝線維化の進展が阻止された。