hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類の雄雌はいつ異なり始めるのか?

哺乳類の個体の性分化は生殖腺の分化から始まるというのが性分化の大方の捉え方であった。しかし着床前に雄は雌より早く成長するという報告があり、この時期の雌雄の性分化を示唆しているかもしれない。我々は発生において雌雄差がいつ生まれるのかに興味を持ち、着床前の雌雄胚の遺伝子発現を比較することにした。しかし解析に用いた胚盤胞は見た目では雌雄の別を言い当てることはできない。そこで我々の研究室で独自に開発した性判別法を利用し胚盤胞の性を選別し、合計2000個の胚についてDNAマイクロアレイを用いて雌雄の遺伝子発現を比べた。その結果統計学上600個にも及ぶ遺伝子が着床前に雄と雌で発現が異なることを明らかにした。更にこの中で雄または雌で特異的な発現する遺伝子が5個あることをRTPCRにより示した。雌で過剰に発現している遺伝子としX染色体上のてXist,Rhox5/Pem,雄で過剰に発現している遺伝子としてY染色体上のDby,Eif2s3yである。これらの中から雌特異的な発現を示すホメオボックス遺伝子Rhox5/Pemに着目し、この遺伝子の発現パターンをM.M.musculus(B6)とM.M.molossinus(JF1)を用いた亜種間交雑マウスで詳細に解析した。その結果Rhox5/Pemは父親由来のX染色体から発現するゲノムインプリント遺伝子であることを明らかにした。更に、Rhox5/Pemについて発生における発現パターンを詳しく調べると、既に8細胞期という早い段階から雌雄差を示すこと、着床後は母親由来のX染色体からの発現に切り替わる非常に珍しい発現パターンを示すインプリント遺伝子である事を明らかにした。これらのことから性分化とエピジェネティクスの関連を示唆した。ホ乳類の発生では、受精時に遺伝的な性が決まるが、個体の性分化は胎児期の生殖巣が精巣、または卵巣に分化することにより始まると考えられている。我々は生殖腺の性分化以前に雌雄の発生の差異があるのかどうかに興味を持ち、時系列を追った雌雄の発生を比較することにした。発生を比較するために、胚盤胞、および着床後の6.5日胚で雌雄の遺伝子発現をDNAマイクロアレイを用いて検討を行う。まず、X染色体にGFPトランスジーンを挿入したマウスを作製し、このマウスを用いて胚盤胞期における雌雄胚の性別を判定する方法を開発した。現在までに、GFPの蛍光の有無を指標として選別した雌と雄の胚盤胞における遺伝子発現をDNAマイクロアレイを用いて比較し、複数の遺伝子の発現に差があることを見いだした。これらの遺伝子についてRT-PCRを行い顕著な差を示す4遺伝子を同定することに成功した。雌で過剰に発現している遺伝子としX染色体上のてXist, Rhox5/Pem,雄で過剰に発現している遺伝子としてY染色体上のDby, Eif2s3yである。この結果から、エピジェネティックに制御された雌雄の差が着床時に存在することが示唆された。現在、着床後の雌雄胚の遺伝子発現比較解析も進行中である。
シフト混在型勤務を考慮したナース・スケジューリングシステムの開発

日本の病院では、慢性的な看護師不足を背景に、看護師を個々の要望に応じた勤務形態で雇用するケースが増えている。本研究課題では、2交代制勤務の看護師と3交代制勤務の看護師がともに勤務するシフト混在型職場を対象に、各看護師がワークライフバランスに配慮して無理なく勤務することができ、かつ病院として質の高い看護サービスを安定して提供可能な良好な勤務表を迅速に自動作成するナース・スケジューリング法を提案した。また、看護師の混在比率が生成可能な勤務表の質に与える影響について分析し、総雇用看護師数が等しい場合は、2交代制勤務の看護師の比率が高いほど良好な勤務表の作成が困難になる傾向があることを明らかにした。慢性的な看護師不足を背景に、日本の病院では看護師を個々の要望に応じた勤務形態で雇用するケースが増えている。様々な勤務シフトで働く看護師が同一職場内に混在することによって勤務表作成において考慮すべき条件が非常に複雑化するため、担当者(多くの場合は看護師長)はこれまで以上に勤務表作成に労力を割くことを強いられている。そこで本課題では、シフト混在型職場においても安定して質の高い看護サービスが提供でき、かつ看護師も無理なく働くことができる良好な勤務表を短い計算時間で自動生成するナース・スケジューリングシステムの開発を目的として研究を進めてきた。初年度である平成27年度は、2交代制勤務の看護師と3交代制勤務の看護師が混在する最もシンプルなシフト混在型ナース・スケジューリング問題を対象に、各勤務形態の看護師の混在比率が勤務表作成に与える影響について検討した。まず、このシフト混在型ナース・スケジューリング問題を整数計画問題として定式化し、2交代制/3交代制看護師の混在比率が異なる例題40問について、IPソルバー(Cplex)により最適な勤務表を求めた。その結果、総看護師数を一定とした場合、3交代制看護師の比率が少なくなればなるほど良好な勤務表の作成が困難になる傾向があることが明らかになった。また、IPソルバーによる求解には非常に計算時間がかかる(総看護師数24名、計画期間1カ月の場合でも長い場合は約30時間)ため、シフト混在型ナース・スケジューリング問題に対するヒューリスティック解法も提案した。この解法によれば、行った数値実験の範囲では、3交代制看護師の混在比率が50%以上の場合には数秒程度で良好な勤務表を作成可能であることが確認できた。初年度の課題として考えていた(1)2交代/3交代シフト混在型ナーススケジューリング問題に対するスケジューリング・ルールの策定とそれを用いたヒューリスティック解法の開発と(2)両勤務形態の看護師の混在比率が問題の難易度に与える影響の解明、の2点について、基本的な部分は達成できた。まだ検討が不十分な点は残っているが、翌年度以降の計画に大きな影響を与えるほどではないと考えている。これにより優秀な看護師を確保しやすくなる一方、異なる勤務シフトで働く看護師が同一職場内に混在することから、勤務表作成作業はいっそう複雑で困難になり、担当者(主に看護師長)の大きな負担となっている。本研究課題では、このようなシフト混在型職場においても、看護師一人一人が家庭環境に配慮しながら無理なく勤務することができ、かつ病院として質の高い看護サービスを安定して提供可能な良好な勤務表を迅速に自動生成するためのナース・スケジューリングシステムの開発を目的として研究を進めてきた。2年目にあたる平成28年度においては、前年度に提案した2交代制勤務の看護師と3交代制勤務の看護師が混在する最もシンプルなシフト混在型ナース・スケジューリング問題に対する近似解法の改良に取り組んだ。前年度の段階では、3交代制勤務の看護師の混在比率が低い(=2交代制勤務の看護師の比率が高い)場合には、実行可能解が存在するにもかかわらず近似解法でその求解ができない事例が多数あったが、スケジューリング・ルールの見直し、ルールの適用順序の修正、ルール間の競合解消アルゴリズムの改良などを行った結果、求解できない例題の数を前年度の10分の1まで減らすことができた。また、上記のシフト混在型ナース・スケジューリング問題を整数計画問題として定式化し、IPソルバーによって最適解を求めて、その特性解析を行った。その結果、最適解に多く見られる勤務割当のパターンや、混在比率の変化による影響が大きい/小さい制約条件などを明らかにすることができた。平成28年度は、当初の予定では、前年度に提案した看護師の勤務形態が2交代制勤務と3交代制勤務の2種類の場合に対する近似解法を完成させ、それを勤務する看護師にパートタイム等の非正規勤務者も含まれるより現実的なケースにも対応できるものに拡張する予定であった。しかし、看護師の勤務形態が2交代制勤務と3交代制勤務のみの場合について、実行可能解が存在するにもかかわらず、近似解法による求解が不能という問題点の解決策の検討に非常に時間がかかってしまい、適用モデルの拡張について検討することができなかった。日本の病院では、慢性的な看護師不足を背景に看護師を個々の要望に応じた勤務形態で雇用するケースが増えている。これにより優秀な看護師を確保しやすくなる一方、異なるシフト形態で働く看護師が同一職場内に混在することから、勤務表作成作業はいっそう複雑化し、担当者(主に看護師長)の大きな負担となっている。

本研究課題では、このようなシフト混在型職場においても、看護師一人一人がワークライフバランスに配慮して無理なく勤務することができ、かつ病院として質の高い看護サービスを安定して提供可能な良好な勤務表を迅速に自動生成するためのナース・スケジューリングシステムの開発を目的として研究を進めてきた。最終年度にあたる平成29年度は、前年度までに提案した2交代制勤務の看護師と3交代制勤務の看護師が混在する最もシンプルなシフト混在型ナース・スケジューリング問題に対する近似解法について、その精度をさらに向上させるとともに、より一般的なシフト混合型問題への拡張の可能性を検討することに取り組んだ。前年度までの提案近似解法は、実行可能解が存在するにもかかわらず求解ができない事例がまだ残っていたが、スケジューリング・ルールの見直しとルール間の競合解消アルゴリズムの改良に加えて、最終段階に局所探索法による制約違反解消アルゴリズムを追加することで、その数を2分の1に減らすことができた。また、上記のシフト混在型ナース・スケジューリング問題を整数計画問題として定式化し、IPソルバーによって最適解を求めて特性解析を行った結果、総雇用人数が等しい場合は、2交代制勤務の看護師の割合が多いほど良好な勤務表の作成が困難になる傾向があることを明らかにした。日本の病院では、慢性的な看護師不足を背景に、看護師を個々の要望に応じた勤務形態で雇用するケースが増えている。本研究課題では、2交代制勤務の看護師と3交代制勤務の看護師がともに勤務するシフト混在型職場を対象に、各看護師がワークライフバランスに配慮して無理なく勤務することができ、かつ病院として質の高い看護サービスを安定して提供可能な良好な勤務表を迅速に自動作成するナース・スケジューリング法を提案した。また、看護師の混在比率が生成可能な勤務表の質に与える影響について分析し、総雇用看護師数が等しい場合は、2交代制勤務の看護師の比率が高いほど良好な勤務表の作成が困難になる傾向があることを明らかにした。申請当初の研究計画通りに進めていく予定である。2年目の平成28年度は、初年度の成果をふまえ、ヒューリスティック解法で用いるスケジューリング・ルールを改良したのち、看護師の勤務形態の混在パターンがより一般的で複雑な場合についても適用できるように拡張を行う。3年目の平成29年度には、2年目の成果をふまえ、ヒューリスティック解法における最終的なアルゴリズムを確定し、インタフェイス部分も含めてナース・スケジューリングシステムを完成させたい。また、このシステムを用いて様々な条件下で勤務表作成のシミュレーション実験を行い、シフト(人材)の混在比率と提供可能な看護サービスの質の関係を明らかにすることで、適切な看護体制を維持するための人材確保戦略策定の一助となる指針を与えたいと考えている。本研究課題は平成29年度が最終年度であることをふまえ、申請当初の研究計画に挙げた内容を達成できるよう、研究を進める。これまでに提案した近似解法をより一般的なナース・スケジューリングモデルに適用可能なものへと拡張するとともに、システム・インタフェイス部分も整備し、シフト混在型ナース・スケジューリングシステムを完成させたい。また、このシステムを使用して、多様な条件下でシミュレーション実験を行い、シフト混在比率と提供できる看護サービスの質の関係を明らかにし、看護人材確保戦略策定の一助となる指針を示したい。
光で誘起される分子磁性結晶の研究

新しい概念、方法論に基づく安定ラジカルの合成法の開発やスピン分極の大きな新種の安定ラジカルの合成が、新規有機磁性体構築のための必要条件となるとの観点から、(1)固相光照射によって、三重項ビラジカル種を発生する分子性結晶の設計と、(2)新規なニトロキシドラジカルアニオン生成法を用いた、新種のニトロキシドラジカルやニトロキシド型電荷移動錯体の合成、およびそれらの分子構造、結晶構造と磁気物性との関連性について検討した。(1)黄色結晶のトランス-シン体ビインデニリデン誘導体を合成し、これに太陽光を短時間照射すると赤紫色に変色し、暗所に置くと再び元の黄色結晶に戻るという、固体状態でのフォトクロミズム現象を示すことを見いだした。光照射で赤紫色に変色したこれらの結晶は、三重項ビラジカル特有のESRシグナルを示し、分子内スピン間距離が約12Aであり、2個の電子がビインデニリデン骨格の両側のベンゼン環上に非局在化していることが判明した。X線結晶構造解析の結果、2個のインデニル環が同一平面に位置しており、光照射で発生するビラジカルが共鳴安定化の寄与を受けたと考えられる。(2)ある種のエノン型ホモアリルニトロ化合物を合成し、これをSmI_2で還元すると、安定なラジカルアニオン種が生成することを見いだした。次いでこれのアニオン部を求電子試剤と反応させることにより、窒素のα位に4級不斉炭素を有する安定な五員環中性ニトロキシドラジカルを良好な収率で単離することができた。この粉末と単結晶の融点、旋光度およびX線回折図を比較することにより、これがラセミ混合物であることが判明した。事実、再結晶により自然分晶を起こし、光学活性体結晶が得られた。これは、ラセミ体のフリーラジカルがラセミ混合物として存在し、それが自然分晶を起こした最初の例である。
超低損失パワーデバイス実現に向けた窒化ガリウム中の深い準位の生成メカニズムの解明

窒化ガリウム(GaN)を用いた半導体パワーデバイスの性能向上には、GaN成長層の結晶純度を向上する必要がある。本研究は、GaN成長層中で電気的に活性であり、デバイス特性に直接影響を与える点欠陥について、密度を精密に定量する技術を確立することで、その起源や生成メカニズムを明らかにすることを目的とする。また、定量技術を用いて、点欠陥の密度を低減する成長方法・条件の指針を得る。
迷走神経刺激による心筋幹細胞の賦活化を利用した新規心血管再生治療法の開発

本研究では、迷走神経刺激による心筋幹細胞賦活を利用した新規心血管再生治療法の可能性を検討した。その結果、早期に介入した迷走神経刺激による急性心筋梗塞ラットの早期致死性不整脈の抑制作用及び早期生存率の劇的改善作用、著明な抗炎症・抗心筋繊維化作用、心筋梗塞面積の縮小作用、及び心臓リモデリングの抑制効果を明らかにした。これらの治療効果が迷走神経刺激による心筋幹細胞の増殖・分化誘導の促進作用が関与する可能性を示唆した。これらの研究結果から迷走神経刺激による心筋幹細胞の賦活を利用した新規心血管再生治療法は、今後臨床の急性心筋梗塞・慢性心不全治療に新たの治療効果を得られることが期待できると予測する。我々は、迷走神経刺激による急性心筋梗塞ラットでの著明な抗不整脈効果や、慢性心不全ラットでの顕著な心臓リモデリングの抑制作用及び長期生存率の改善作用を報告した。本研究では、心筋梗塞・心不全の新しい治療法ー迷走神経刺激による心筋幹細胞の賦活化を利用した新規心血管再生治療法の開発するために、急性心筋梗塞後の心不全ラットにおいて迷走神経刺激による心臓心筋幹/前躯細胞の増殖・分化誘導に及ぼす影響を検討する。また、急性心筋梗塞後の心不全ラットに対する迷走神経刺激による抗炎症・抗アポトーシス効果、心臓リモデリング・心機能等におよぼす影響を詳細に検討することによって、迷走神経刺激による心血管再生と治療効果との関係を明確に評価する。本年度の研究では、麻酔下に、8週齢のSDラットの胸腹部皮下に心電図テレメトリ装置を植え込み心拍数や不整脈を観察・記録する;次は頸部右の迷走神経に自作したステンレスワイヤ電極を装着して植え込み式遠隔制御刺激装置と接続し、PC制御による迷走神経刺激を可能にする。1週間後、ラットを麻酔下に、左冠状動脈を結紮して急性心筋梗塞作成した。1時間生存した心筋梗塞ラットに4週間の迷走神経刺激を行った。心筋梗塞急性期から介入した迷走神経刺激は、致死性不整脈を抑制し、24時間の生存率を有意に改善した。そして、心筋繊維化の抑制・心筋梗塞面積の拡大の抑制により、著明な心臓リモデリング抑制効果を示し、血中神経液性因子濃度を低下させた。まだ、迷走神経刺激は生体内の心臓心筋幹/前駆細胞の増殖・分化及び血管新生が促進し、著明な抗炎症・抗アポトーシス効果も示した。しかしながら、迷走神経刺激による心血管再生の機序については明らかになっていない。今後この機序の解明は、臨床急性心筋梗塞・心不全において迷走神経刺激による心筋幹細胞の賦活化を利用した新規心血管再生治療法の確立と展開に大きく貢献すると考える。我々は、迷走神経刺激による急性心筋梗塞ラットでの著明な抗不整脈効果や、慢性心不全ラットでの長期生存率の改善作用を報告した。本研究では、心筋梗塞・心不全の新しい治療法ー迷走神経刺激による心筋幹細胞の賦活化を利用した新規心血管再生治療法の開発するために、急性心筋梗塞後の心不全ラットにおいて迷走神経刺激による心臓心筋幹/前駆細胞の増殖/分化誘導に及ぼす影響を検討する。また、急性心筋梗塞の心不全ラットに対する迷走神経刺激による抗炎症・抗アポトシス効果、心臓リモデリング・心機能等に及ぼす影響を詳細にけんとうすることによって、迷走神経刺激による心血管再生と治療効果の関係を明確に評価する。本年度の研究では、前年度の続き、麻酔下に、8週齢のSDラットの胸腹部皮下に心電図テレメトリ装置を植え込み心拍数や不整脈を観察・記録する;次に頸部右の迷走神経に自作したステンレスワイヤ双極電極を植え込み式遠隔制御刺激装置と接続支、PC制御による迷走神経しげきをかのうにする。一週間後、これらのラットを麻酔科に、左冠状動脈を結紮して急性心筋梗塞作成した。一時間後、生存したラットをランダムに迷走神経刺激群(VS)と非刺激群(SS)に分けて、迷走神経の電気刺激を始め4週間続けた。その結果、SS群に対してVS群では、心拍数が有意に低く、梗塞面積も有意に低下した。そして、時間とともに心臓内在性心臓幹細胞の増殖と心臓内Aktの活性化を有意に促進した、また増殖した内在性心臓幹細胞含め心臓細胞のアポトシスを有意に抑制することによって、心筋細胞の繊維化が有意に抑制され、心機能も有意に改善した。また、SS群に比べてVS群では、血中の神経体液性因子も有意に低下した。迷走神経刺激は、今後臨床の急性心筋梗塞・心不全治療にも新たな治療効果を得られることが期待できると推測する。本研究の目的の達成度について、おおむね順調に進んでいると思える。本研究では、心筋梗塞・心不全の新しい治療法ー迷走神経刺激刺激による心筋幹細胞の賦活化を利用した新規心血管再生治療法の開発する為に、急性心筋梗塞後の心不全ラットにおいて迷走神経刺激による心臓心筋幹/前駆体の増殖・分化誘導に及ぼす影響を検討する。また、急性心筋梗塞後の心不全ラットに対する迷走神経刺激による抗炎症・抗アポトシス効果、心臓リモデリング・心機能等に及ぼす影響を詳細に検討することによって、迷走神経刺激による心血管再生と治療効果との関係を明確に評価する。

本年度の研究では、前年度の続き、麻酔下に急性心筋梗塞作成一時間後、生存したラットをランダムに迷走神経刺激群(VS)と非刺激群(SS)に分けて、迷走神経の電気刺激を始め4週間続けた。その結果、SS群に対してVS群では、心拍数が有意に低く、梗塞面積も有意に低下した。そして、時間とともに心臓内在性心臓幹細胞の増殖と心臓内のConnexin43の活性化を有意に促進した、また増殖した心臓内在性心臓幹細胞含め心臓細胞のアポトシスを有意に抑制することによって、心臓内の過剰な炎症反応を抑制し、心血管細胞の増殖・分化によって心筋細胞の繊維化が有意に抑制され、心機能も有意に改善した。また、SS群に比べてVS群では、血中の神経体液性因子も有意に低下した。これまでの研究結果から迷走神経刺激による心筋幹細胞の賦活化を利用した新規心血管再生治療法は、今後臨床の急性心筋梗塞・心不全治療に新たな治療効果を得られることが期待できると予測する。本研究では、迷走神経刺激による心筋幹細胞賦活を利用した新規心血管再生治療法の可能性を検討した。その結果、早期に介入した迷走神経刺激による急性心筋梗塞ラットの早期致死性不整脈の抑制作用及び早期生存率の劇的改善作用、著明な抗炎症・抗心筋繊維化作用、心筋梗塞面積の縮小作用、及び心臓リモデリングの抑制効果を明らかにした。これらの治療効果が迷走神経刺激による心筋幹細胞の増殖・分化誘導の促進作用が関与する可能性を示唆した。これらの研究結果から迷走神経刺激による心筋幹細胞の賦活を利用した新規心血管再生治療法は、今後臨床の急性心筋梗塞・慢性心不全治療に新たの治療効果を得られることが期待できると予測する。本研究の目的の達成度について、おおむね順調に進んでいると思える。今後の推進方策として、臨床急性心筋梗塞・心不全において迷走神経刺激による内在性心筋幹細胞の賦活化を利用した新規心血管再生治療法の確立及び大きく臨床展開する目的で、迷走神経刺激による内在性心筋幹細胞の賦活化の機序の解明に関して検討する。今後方法として体外で成熟ラットの心臓から抽出した心筋幹細胞を用いて、生体内で迷走神経刺激により神経終末で分泌されるアセチルコルンが心筋幹細胞/前駆細胞の増殖・分化に及ぼす影響、またはどの経路で作用するかを細胞培養実験で明らかにする、つまり生体内で迷走神経刺激が内在性心筋幹細胞を賦活化させ心血管細胞への分化により心筋組織再生する機序を詳細に検討する。医歯薬学今後の推進方策として、臨床急性心筋梗塞・心不全において迷走神経刺激による心筋幹細胞の賦活化を利用した新規心血管再生治療法の確立と展開に大きく貢献できる、迷走神経刺激による内在性心筋幹細胞の賦活化の機序を解明する。今後、方法としては成熟ラットの心臓から抽出した心筋幹細胞を用いて、迷走神経刺激により神経終末で分泌されるAChが心筋幹/前駆細胞の増殖・分化に及ぼす影響,またはどの経路で作用するかを体外の細胞培養実験で明らかにして、生体内で迷走神経刺激が内在性心筋幹細胞を賦活化させ心筋再生する機序を詳細に検討する。次年度使用額生じた理由は、平成26年度購入予定した「ビーズ式凍結破砕装置、オートミルTK-AM5」を他の研究費で購入した原因で残った金額です。今年度はほぼ予定した金額通りに施行した。平成26年度購入予定した「ビーズ式凍結破砕装置、オートミルTK-AM5」を他の研究費で購入したことが原因です。
がん細胞の細胞運動とその制御機構

アクチン重合を促進するWASP/WAVEが細胞先端部で活性化され、アクチン線維を構築して、葉状仮足形成を起こし駆動力を発生し、がん細胞の浸潤、転移を行なっている事を明らかにした。更に3次元培養において、細長い間葉系形態を示す細胞は突起を形成して動き、突起形成にはRac-WAVE系が必須であった。しかし、丸いアメーバ状の細胞は突起形成をせず、膜ブレビングを起こして運動を行なった。この形態の運動にはWAVEは関与せず、Rho-actomyosin系で運動していた。Ferはtyrosine kinase活性を有するoncogeneである。FerにはF-Bar, FXドメインという脂質結合、膜変形活性ドメインとtyrosine kinaseドメインが存在する。FXドメイン単独でphosphatidic acid (PA)に強く結合し、この結合によってtyrosine kinase活性が促進されその基質であるCortactinやRacGEFであるVAV2のリン酸化を促進した。その結果、葉状仮足形成を促進し、浸潤能を更新すると考えた。癌細胞の浸潤転移には細胞先端部での糸状仮足形成や葉状仮足形成による細胞の進行方向の決定と駆動力発揮が必須であると考えられる。実際に癌化した細胞や増殖因子で刺激した細胞では運動性が増し、細胞が活発に移動するようになる。それが癌の転移の一因であると考えられてきた。更に癌細胞では基底膜浸潤に際し、インベードポジア(invadopodia)というポドゾーム様の長いアクチンの突起を伸ばして基底膜に進入することが分かっている。このインベードポジア形成は癌の浸潤転移に極めて重要な役割を果たしていると考えられるので、インベードポジア形成機序を明らかにし、インベードポジア形成を抑制する方法を開発する目的で研究を行った。インベードポジアは糸状仮足様のアクチンの突起を形成し、様々なメタロプロテアーゼを集めて基質を溶かして浸潤していくが、このアクチン突起形成にN-WASPが関与していることを明らかにした。更に、チロシンキナーゼ受容体の活性化のシグナルが、Cdc42, Nck, WIPを介してN-WASPに伝えられ、Arp2/3複合体活性化を生じてアクチン重合を引き起こしインベードポジアが形成されることを明らかにした。又、HSP90はインベードポジア形成に際し、活性化型N-WASPがプロテアソーム系から分解されるのを抑制し、インベードポジア形成に促進的に働き、cofilinは単量体アクチンを供給することで、アクチン重合の代謝回転の促進を行っていることも明らかにした。研究実績の概要:N-WASPやWAVEはアクチンの重合を促進し、糸状仮足や葉状仮足を引き起こしてがん細胞の浸潤や転移に関与している。がん細胞は基底膜を潜り,浸潤転移を行う際、浸潤斑と呼ばれるアクチン繊維に富む突起を形成し、メタロプロテアーゼを放出して基底膜を溶かして転移していく。我々はN-WASPが浸潤斑形成に際し、活性化されアクチンの重合を促進してアクチンのロッドを形成して浸潤斑を形成することを明らかにしているが、接着斑から浸潤斑ができてくる機序については不明であった。我々はv-srcでトランスフォームした繊維芽細胞を用いて浸潤斑形成のシグナリングについて調べた。浸潤斑形成はPI3-キナーゼの阻害剤で抑制されることから,イノシトールリン脂質の関与が考えられた。様々なイノシトールリン脂質を認識するドメインにGFPを結合した蛋白質を発現させ浸潤斑でどのような脂質が合成されるのかを調べたところ、PI(3,4)P2を認識するTAPP PHドメインとPI(3,4,5)P3を認識するGrp 1 PHドメインの浸潤斑への局在が観察された。これらの脂質に結合し、N-WASPにも結合するアダプター蛋白質FISHが脂質とN-WASPを仲介していた。FISHは5つのSH3ドメインを有しているが、個々のSH3ドメインに結合する蛋白質をマススペクトロメーターで網羅的に調べた。全てのSH3ドメインはN-WASPに結合した。更にダイナミンが一部のSH3に結合したが、他に結合する蛋白質は検出されなかった.

これらの結果から、まずPI3-キナーゼが活性化され、3位にリン酸の入ったイノシトールリン脂質が形成すると、FISHがリクルートされ、更に5個のSH3ドメインを通してN-WASPへのシグナルが強められ、アクチンの重合を促進するとともに、ダイナミンが膜の変形を引き起こして突起形成のきっかけを作り、浸潤斑形成に至ると考えられた。癌細胞の浸潤転移には細胞先端部での糸状仮足形成や葉状仮足形成による細胞進行方向の決定と駆動力発揮が必須であると考えられる。我々はすでに糸状仮足形成はN-WASPが葉状仮足形成はWAVEが行っていることを明らかにした。今回WAVE2がRacの下流にあって活性化され、上皮糸細胞が接着したまま遊走する集団遊走や繊維芽細胞のような間場識細胞の単細胞遊走においては葉状仮足形成を引き起こして細胞に駆動力を与え、細胞を動かす事を明らかにした。しかしアメバー様の形をとる細胞は葉状仮足を形成せず、blebを形成して動く。この種の細胞の動きはRacやWAVE2に関係なく、Rhoやactomyosinによるbleb形成を主な駆動力としていた。この種の細胞の浸潤、転移はRac-WAVE2を主な駆動力とするがん細胞とRho-actomyosin系を主な駆動力とするがん細胞に区別してその浸潤、転移の阻害を考えなければならない。更により生体内の環境に近いコラーゲンゲル中での3次元培養法を確立した。2次元培養同様間場織細胞の動きはRac-WAVE2糸の阻害で抑制され、アメーバー様細胞の動きはRho-Actomyosin糸の阻害で抑制された。しかし間葉織細胞の形態を示すがん細胞HT1080は遊走途中でアメーバー様の形態をとり、間葉系-アメーバー糸とその動きの機序を変えた。この細胞の阻害にはRac-WAVE2糸とRho-actomyosin糸の両方を阻害しないと有効な浸潤抑制は出来ない事を明らかにした。ほとんどのがんは上皮系組織で生じる。その後、原発巣から離脱し浸潤、転移していく。原発巣から離脱する際に、上皮-間葉移行が起こり、単細胞がんとなり、更には間葉-アメーバ移行が生じ、更に浸潤、転移をし易くなると言われる。しかし、どのような機序でがん細胞がこれらの形質転換を起こすのか明らかではない。3次元マトッリクス中でのがん細胞の運動には2種類ある。細長い細胞の間葉系細胞様の運動と丸い細胞のアメーバ様運動である。アメーバ様運動はアクトミオシンによる収縮が運動の動力発生でmRho/ROCKで制御されている。一方、細長い間葉系の細胞の運動機序は明らかではなかった。我々は間葉系細胞の運動はRacで制御され、WAVE2/Arp2/3による葉状仮足形成がその駆動力になっている事を明らかにした。Racシグナルの細胞運動への関与も3次元中で細長い形の間葉系細胞でも、まちまちであった。U87MGグリオブラストーマでは、ほとんどが間葉系細胞様の動きをした。この細胞のRacのシグナルを抑制すると細胞の浸潤は阻害された。HT1080細胞はその形が細長いのと丸いのとの混合で、混合型の細胞運動を示した。Racシグナルの抑制は間葉系の細胞からアメーバ様の細胞へとの移行を生じ、細胞の浸潤は抑制されなかった。しかし、HT1080細胞のRacとRhoの両方のシグナルを抑制すると浸潤は著明に阻害された。
水景画の色彩学的分析による心理アセスメント手法の開発と治療効果に関する研究

平成29年度に、平成27年度に取得した中学生データについて水景画の色彩情報・形態情報と描画者の水イメージの関係について分析した結果、中学生の水イメージとしては「母性」「豊かさ」「危険」の3因子が抽出され、水に対して母性イメージを強く抱く人は水を広く青く濃く塗り、一方、母性や豊かさのイメージが強くない人は塗り残しが多く、水を大きく描いても彩度が低くなることが多く、水を表現することに対する心理的抑制が伺えた。また、平成27年度に取得した大学生データに関する分析では、大学生の水イメージとしては、「純粋」「包容力」「生命力」「危険」の4因子が抽出され、男性では、包容力得点が高い人ほど描画全体が暗くなる傾向(水の領域が広い)が認められ、女性については、生命力得点が高い人ほど描画全体が明るくなる傾向が認められた。水イメージについては男女差が大きく、男性は危険と包容力、危険と生命力の間に強い負の相関が認められるのに対し、女性は危険と包容力、危険と生命力の間に相関は認められなかった。これらの結果から、描画者の水イメージが描画の色彩指標に影響することが確認でき、さらに性別や発達段階によっても水イメージの因子構造が異なることが示唆されたため、平成30年度はさらに水イメージに関する分析を進めた。平成28年度に取得した女子高校生のデータでは、水イメージは1因子の構造であることが確認でき、水イメージが分化しておらず、肯定的か否定的かという一次元でのみ水を捉えている可能性が推測された。さらに、平成30年度には高齢者を対象に描画調査を行った。YG性格検査とBIG FIVEに加えて、STAIとレジリエンス尺度、基本的信頼感尺度も使用した。これらの尺度と水イメージとの関連について分析し、さらに不安やレジリエンスや基本的信頼感と水景画の色彩情報や形態情報との関連について、今後分析を進める予定である。本研究の目的は、「水のある風景を自由に描く」という課題画(水景画)を色彩学的に分析することにより、描画者の性格や精神状態を推定する新たな心理アセスメント手法を開発するとともに、描画行為そのものによる治療効果の可能性追求である。初年度については、まず、現在までに蓄積してきたデータの中から、大学生のデータを取り上げ、水景画の色彩情報と性格傾向との関連について分析し、その結果を日本色彩学会第46回全国大会で発表した。水景画については、枠一杯の描画全体(原画像)と、描画中の水が描かれた部分(水画像)の2種類をデータ化し分析に用いた。大学生80名分のデータについて、原画像の色彩情報量、形態情報量と、描画者のYG性格検査の12尺度得点との相関を求めたが、いずれの変数間にも有意な相関は認められなかった。水画像については一部特性尺度との間に関連が見出された。具体的には、YG性格検査のAg尺度(愛想の悪いこと;攻撃的)、R尺度(のんきさ)の高得点者は、水を青で濃く塗り込む傾向が見られ、一つの可能性として積極性や決断力の高さが背景にあると考えられた。風景構成法をはじめとする描画療法における彩色過程の研究では、これまで塗り残しや色選択(特に不自然な彩色)、重色(重ね塗り)などの情報については分析対象とされてきたが、色の濃淡や塗り方の質については、評価が主観的になるという理由から意図的に分析対象から外されることが多かった。本研究では、客観的な色彩情報量、形態情報量を求めることでこのハードルをクリアし、描画を対象とした心理アセスメント研究に新しい切り口を示したといえる。初年度は、現在までに蓄積してきたデータの中から、大学生のデータを取り上げ、水景画の色彩情報と性格傾向との関連について分析し、日本色彩学会にて発表を行った。また初年度には、新たに大学生130名と中学生48名に対し、描画調査を実施した。中学生のデータについてはすでに分析を済ませており、2016年6月開催予定の日本色彩学会第47回全国大会にて、水景画の色彩情報と性格傾向との関連について、前報の大学生との違いを中心に発表する予定である。このように、描画調査、分析、成果発表ともにおおむね順調に進めることができている。本研究は、「水のある風景を自由に描く」という課題画(以下、水景画と呼ぶ)を色彩学的に分析することにより、描画者の性格や精神状態を推定する新たな心理アセスメント手法を開発することを目指すとともに、描画行為そのものによる治療効果の可能性を追求するものである。平成28年度は、平成26年度までに蓄積してきたデータの中から、大学生のデータを取り上げ、男女別に、水景画の色彩情報と性格傾向との関連について分析し、その結果をAIC (Association Internationale de la Couleur) 2016 (於カトリカ大学、チリ)にて発表を行った。さらに、平成27年度に取得した中学生データについて、水景画の色彩情報・形態情報と描画者のパーソナリティ特性との関係を分析し、その結果を日本色彩学会第47回全国大会(於いて名城大学)で発表した。水を青で濃く塗る者は、YG性格検査の12尺度のうちCo(非協調性)が低く、G(一般的活動性)とT(思考的外向)が高い傾向が見出された。

これは、同様の描画特徴をもつ大学生でAg(愛想の悪いこと;攻撃的)とR(のんきさ)が高いという結果と一致しないが、G高得点者の長所として活動的、T高得点者の長所として果断が挙げられ、これらの性質はAg高得点者の積極的や意欲的、R高得点者の行動的や決断力とも共通性が見られるため、「課題に意欲的に取り組み、水の彩色として自分で決めた色(青)で塗り残しなく塗りきるよう強く動機づけられた」という大学生の背景心理と大きく矛盾しないと考えた。さらに、Co低得点者の長所として挙げられる現状肯定的という性質は、「水は青で塗る」という幼少期からの描画習慣を受容したままであると考えることもできる。中学生におけるCoの低さ(協調性の高さ)の一面として、そのような葛藤体験前の素直な性質があるのかもしれないと考察した。初年度は、平成26年度までに蓄積してきたデータの中から、大学生のデータを取り上げ、水景画の色彩情報と性格傾向との関連について分析し、日本色彩学会第46回全国大会にて発表を行った。さらに、初年度には、新たに大学生130名と中学生48名に対し、描画調査を実施した。2年目の平成28年度には、その中学生データについて、水景画の色彩情報と性格傾向との関連について分析し、日本色彩学会第47回全国大会にて発表を行った。さらに、新たに大学生66名と高校生100名に対し、描画調査を実施した。このように、描画調査、分析、成果発表ともにおおむね順調に進めることができている。本研究は、「水のある風景を自由に描く」という課題画(水景画)を色彩学的に分析することにより、描画者の性格や精神状態を推定する新たな心理アセスメント手法を開発することを目指すとともに、描画行為そのものによる治療効果の可能性を追求するものである。平成29年度には、初年度に調査を行った中学生データについて、水景画の色彩情報・形態情報と描画者の水イメージの関係について分析した。水イメージについては、「母性」「豊かさ」「危険」の3因子が抽出され、母性得点が高い人ほど描画全体が青色でクロマが高く、色相および形態的なランダム性が高く、均一性が低くなる傾向が示された。水に対して母性イメージを強く抱く人は水を広く青く濃く塗り、水以外の描写も豊かな色彩で描いているといえる。一方、母性や豊かさのイメージが強くない人が描く絵は塗り残しが多く、水を大きく描いても彩度が低くなることが多く、水を表現することに対する心理的抑制が伺えた。さらに、初年度に調査を行った大学生データについても、水景画の色彩情報と描画者の水イメージの関連を分析した。水イメージとしては「純粋」「包容力」「生命力」「危険」の4因子が抽出され、男性では、包容力得点が高い人ほど描画全体が暗くなる傾向(水の領域が広い)が認められ、女性については、生命力得点が高い人ほど描画全体が明るくなる傾向が認められた。水イメージについては男女差が大きく、男性は、危険と包容力、危険と生命力の間に強い負の相関が認められるのに対し、女性は危険と包容力、危険と生命力の間に相関が認められなかった。男性は、水に対して危険というイメージをもつと、包容力や生命力というイメージを抱けなくなるようである。それとは対照的に、女性の水イメージは危険と包容力、生命力が共存していた。水に対するイメージの男女の違いが、水イメージ得点と色彩指標との関連にも影響したものと考察した。初年度は、平成26年度までに蓄積してきたデータの中から大学生のデータを取り上げ、水景画の色彩情報と性格傾向との関連について分析し、日本色彩学会第46回全国大会にて発表を行った。さらに、新たに大学生130名と中学生48名に対し、描画調査を実施した。
政府・自治体における環境政策意思決定支援システムとしての環境会計の構築

3カ年にわたる本研究では、政府・自治体の環境政策・施策等の立案と評価に寄与する環境会計フレームワークを提示した。このフレームワークは、政府・自治体が有する環境行政の二面性(つまり組織としての環境関連の活動と、管轄行政区域の環境改善を目指す活動(政策等))を明らかにするために、組織レベルの環境会計と地域レベルの環境会計を統合させた。さらに事前管理手法としての環境予算の仕組みを取り入れ、事後管理手法である環境会計と連携させることで、効率的かつ有効な環境行政が機能することを目指した。第1年度は、まずマクロ環境会計の理論について、国連等から公表されているSEEA1993(環境・経済統合勘定体系1993年版)からSEEA2003(同2003年版)に至る経緯を明らかにし、SEEA1993において重要度の高かった環境調整済指標(貨幣評価)の測定がSEEA2003において後退した要因を主として文献研究を通じて明らかにした。同時に、環境調整済指標の現代的意義を財務会計で用いられているアプローチの一つである、「情報セットアプローチ」を用いて説いた。さらに、国連の環境・経済会計における専門家委員会における研究動向の精査を通じて、マクロ環境会計の問題点と今後の展開方向を明らかにした。この成果は、「マクロ会計の展開方向」において纏められている。次に、ミクロ環境会計の理論研究では、2000年以降の各自治体等による環境会計の取組を再検証して問題点を明らかにするとともに、マクロ環境勘定との統合の必要性を説いた。その際に、政府・自治体の環境会計の核心は、環境行政(政策・施策等)および他の行政(経済政策、地域政策等)の意思決定に組み込まれるべきことを主張した。この点は、「自治体環境行政における環境会計の役割」に纏められている。以上の研究を踏まえ、来年度以降、最終目的である環境政策の立案に資する環境会計モデルの構築に向け、昨年度遂行できなかった実態調査を可能な限り行うとともに、新たに国際比較(特にオーストラリアとイギリス)の視点も導入し、最終的な研究目的を果たすよう努めたい。中間段階の成果は、以下の共同研究(学会報告)の中で明らかにしている。第2年度は、マクロとミクロの環境会計の理論研究を進めるとともに、両者の接合点を模索する研究へと展開することを目標として研究を進めた。まずマクロ環境会計の理論研究については、2009年中に確定した"System of National Accounts 2008"(2008SNA)を研究し、第1年度において研究した環境経済統合会計2003(SEEA2003)との関連性を研究した。しかし両者の文献はともに膨大な量の文献であるため、第3年度も引き続き研究を行なう予定である。ミクロ環境会計に関しては、引き続き実態調査を行うとともに、政府・自治体の環境会計が環境行政および他の行政の意思決定に組み込まれる必要があり、そのためにマクロ環境会計との連携が必要であることを主張した。この点は、「自治体環境行政と環境会計」に纏められている。実態調査については、枚方市や京都市といった環境会計を導入している自治体に対するヒアリングを通じて、自治体環境会計の実務上の課題の把握に努めた。当該実態調査は第3年度の前半まで継続的に行い、最終的に論文としてまとめる予定である。また、当初予定に明示しなかったが、自治体と同様にパブリック・セクターに属する国立大学法人においても環境会計が進展しつつある現状を踏まえ、検討した。当該研究の結果、国立大学法人の環境会計は、一般行政部局を対象とした自治体環境会計と水道局等の事業型の自治体環境会計の中間的な位置づけとして捉えることができた。第3年度において当該成果を自治体環境会計の研究に適用する予定である。最後に、マクロ環境会計とミクロ環境会計との接合点を模索するため、政府会計の領域におけるミクロとマクロの両会計の連携について研究した。この成果の一部は学会において報告したが、第3年度中に論文化される予定である。本研究は、一国または一地域の環境影響と環境改善を識別・測定・伝達するマクロ環境会計システムと、政府・自治体といった各会計主体における環境改善の取り組みを識別・測定・伝達するミクロ環境会計システムとを統合することによって、政府や自治体における環境政策の立案・見直しに必要となる情報を提供する仕組みとしての環境会計モデルを構築することを目的として行なってきた。3カ年の研究の最終年度にあたる本年度においては、昨年度公表した「自治体環境行政と環境会計」という研究において、ミクロ環境会計とマクロ環境会計の連携に関するフレームワークを精緻化するために、(1)政府会計におけるミクロとマクロの連携、(2)環境会計情報の政府・自治体の中核的意思決定への反映および(3)政府・自治体環境会計の地域の森林バイオマス政策への適用という3つの方向へと研究を展開させた。まず、(1)では、政府会計におけるミクロとマクロの連携について検討し、ミクロの公会計制度自体の調和化の必要性を主張した。このことは、政府・自治体環境会計のベースとなる政府会計の基盤を整備することで政府・自治体環境会計のフレームワークの構築を支援すると考えられる。

次に(2)では、英国におけるアカウンティング・フォー・サステイナビリティプロジェクト(以下、A4S)に着目し、その取り組みが公的部門の環境会計と報告に寄与することを指摘した。最後に(3)に関しては、政府(自治体)、企業、住民等、多様な利害関係者が包含される地域において環境会計手法を具体的に森林バイオマス政策にどのように適用すべきかを検討し、本研究における政府環境会計フレームワークの具体化の方向性を明らかにした。
国際合意形成および取引コスト低減をめざしたクリーン開発メカニズムの制度設計

本研究では、1)途上国が得るベネフィット、先進国が得るベネフィット、地球温暖化対策という地球社会全体が得るベネフィット、の3つをバランスよく最大化するための条件、2)CDMプロジェクト実施の取引コストやリスクを最小化するための制度設計、の2点を、京都クレジットの需給を把握しながら、これまでの温室効果ガス排出削減パイロット・プロジェクトやフィージビリティ調査の定量的な分析、および現地サイトでの担当者や政策立案者へのインタビュー調査などによって明らかにすることを試みた。方法としては、欧州(オランダ、ドイツ・スウェーデン)および中国などを対象に現地調査や文献調査などによって、クリーン開発メカニズムで発生するカーボン・クレジットの買い上げ制度などについて検討した。具体的には、政策立案担当者や企業関係者へのインタビュー調査を行い、プロジェクトの投資側(先進国側)とホスト側(途上国側)が認識する課題も把握した。その結果、欧州の国の中でも、特にオランダはクレジット買い上げ制度を拡充しつつあり、日本においても同様の制度の構築が、企業へのインセンティブ賦与策として有効であることが明らかになった。多くの政策立案担当者や企業関係者が、カーボン・ファンドなどの取引コスト削減に役立つまた、制度設計を、政府主導、あるいは自らによって具体的に考えていることがわかった。さらに、本研究では日本政府および企業が持つ具体的な政策オプションを同定し、同時に各オプションの評価も行った。クリーン開発メカニズム(CDM)の制度設計における最大の課題は取引コストやリスクの低減であり、短中期的には政府の役割が大きいとされる。日本政府のCDMへの取り組みは、他の先進国や他の国際機関に比較して非常に遅れている。例えば、オランダでは、CDMの活用において、ベースライン設定方法などに関する詳細なガイドブックを政府が発行するだけではなく、途上国において排出削減プロジェクトを実施した企業が獲得したカーボン・クレジットを政府が公的資金によって買い上げるような制度の導入をすでに決めている。また、途上国が持つ日本に対して持つ債務とCDMプロジェクトによるカーボン・クレジットとの交換(債務カーボン・スワップ)の可能性も、日本としては要検討課題である。したがって、本年度は、欧州(オランダ、ドイツ、スウェーデン)、ロシア、中国、インドネシアなどを対象に現地調査や文献調査などによって、前述の買い上げ制度および債務カーボン・スワップの可能性を検討した。その結果、オランダはクレジット買い上げ制度を拡充しつつあり、日本においても同様の制度の構築が、企業へのインセンティブ賦与策として有効であることが明らかになった。また、債務カーボン・スワップに関しては、実際にロシア議会の環境委員会副委員長がすでに具体的な計画を明らかにしており、今後は日本および欧州諸国との「商談」に発展する可能性があることが明らかになった。そのため、本研究では、欧州(オランダ、ドイツ、スウェーデン)、ロシア、中国、インドネシアなどを対象に現地調査や文献調査などによつて、前述の買い上げ制度および債務カーボン・スワップの可能性を検討した。その結果、オランダはクレジット買い上げ制度(ERUPT、CERUPT)、世界銀行はクレジットの仲介事業(PCF)を拡充しつつある。日本においても同様の制度の構築が、企業へのインセンティブ賦与策として必要という意見もあり、中身はまだ不十分ではあるものの、経済産業省、日本国際協力銀行などが具体的な制度設計に関して提案を行っている。しかし、ERUPT、CERUPT、世銀PCFはそれぞれ異なった複雑かつ未完成な運用ルールを持つ制度であり、数年の運用期間を経て、様々な課題が明らかになりつつある。実際に、オランダ政府はCERUPTの打ち切りをほぼ決める一方で、世銀グループのような国際開発銀行および民間銀行とのカーボン・クレジットの売買契約を進めている。すなわち自らが国際競争入札を実施するよりも、少なくともCDMに関しては、国際機関や民間銀行にクレジットの調達を任せる方針に転換しつつある。したがって、日本は、このような先行事例を分析し、日本にとってもっとも効果的かつ設計可能な制度を検討するべきであり、本研究は、具体的な制度設計を伴った分析をインタビューおよび文献調査によって行っている。

京都メカニズム、特に共同実施(Joint Implementation : JI)およびクリーン開発メカニズム(Clean Development Mechanism : CDM)からのカーボン・クレジット売買に関する国際制度として実際に機能しているのは、世界銀行によるProto-type Carbon Fund(世銀PCF)およびオランダ政府によるEmission Reduction Units Purchase Tender(ERUPT)/Certified Emission Reduction Units Purchase Tender(CERUPT)のみと言っても過言ではない。しかし、ERUPT、CERUPT、世銀PCFはそれぞれ異なった複雑かつ未完成な運用ルールを持つ制度であり、数年の運用期間を経て、様々な課題が明らかになりつつある。本研究では、まず世界銀行およびオランダの関係者に対して行ったインタビューと文献調査をもとに、先行事例が国際社会および日本に対して持つ政策的含意を検討した。次に、それらをもとに、1)アジアにおけるカーボン・ファンドの設立、2)ODAなどの公的資金のCDMに対する使用方法、3)途上国が持つ日本に対して持つ債務とCDMプロジェクトによるカーボン・クレジットとの交換(債務カーボン・スワップ)の可能性、4)地球温暖化対策国際環境協力プロジェクトの評価方法の開発、などの点を中心に、日本やアジア地域における具体的な制度設計のあり方について先行事例の成功および失敗を指摘しながら提言を行った。
受容体よりShcを介する増殖、アポトーシス、分化の情報伝達機構の解析

EGFなど増殖因子により、JNKの活性化が起こるが、そのメカニズムや生物学的役割は、不明である。我々はShcに新たなリン酸化部位Y52/56があることを示唆する結果を得た。COS細胞にShcのリン酸化部位の変異体を発現させると、EGF刺激によるJNKの活性化が、野性型Shc及びY239/240/317FShc発現細胞では強く起こるが、Y52/56FShc発現細胞ではほとんど起こらなくなった。また、EGF刺激によるERK及びp38は、Y52/56FShc発現細胞においても十分に活性化した。さらに、Y52/56FShc発現細胞は、EGFによる細胞増殖を抑制した。すなわち、EGFによるShcY52/56のリン酸化は、Ras-ERKやp38を活性化する経路とは独立した経路を介してJNKを活性化し、細胞増殖に重要な役割を果たしていることを示唆した。2.Shcと相互作用する分子の同定ShcY317には、Grb2が結合することがわかっているが、Y239/240及びY52/56に相互作用する分子は同定されていない。これらShcリン酸化部位に相互作用する分子を同定する目的で、trkAキナーゼの細胞内ドメインとShc317F(PTB+CHドメイン)とを融合させた蛋白質を酵母内で発現させ、yeast two hybrid systemを用い、マウス胎児由来cDNAライブラリーをスクリーニングした。その結果、srm tyrosine kinase,Lnk及び新規分子のcDNAが単離された。
骨転移研究のためのマイクロ流体環流システムを用いた３次元骨髄微小環境の構築

26年度が最終年度であるため、記入しない。