hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地盤の側方流動の影響を考慮した耐震設計用入力の研究

本研究は、既住地震による事例の分析、液状化土の物性に関する実験および模型地震による流動実験をもとに、液状化による地盤の水平変位のメカニズムを探り、変位量予測のための基礎的知見を提供したものてある。本研究ではまず、1995年兵庫県南部地震および1964年新潟地震など既往地震による事例を用い、地盤の側方流動量に影響を与える諸要因の分析を行った。事例分析の結果、傾斜地盤における側方流動量には地表面勾配と液状化層厚が、また護岸の背後地盤における側方流動いは護岸の移動量と護岸と簡素句点の距離が大きな影響を与えていることが明らかにされた。次に液状化土の特性に関する既往研究をレビューすることにより、流動中の液状化土はせん断ひずみ速度の増大とともに見かけ上の粘性係数が低下する非線型粘性流体としての挙動を示すが、加振などの外乱が停止された状態では一定のせん断変形を受けた場合に固体的性質が回復することが示された。液状化土を非線形粘性流体とみなし液状化土の流動にレイノルズの相似則を適用した結果、流動速度は液状化層厚の1/2乗に、見かけ上の粘性係数は2/3乗に比例することが示された。相似則による結果は、本研究とは別途実施された重力場における液状化土の流動実験によって確認されている。以上の研究結果を総合化することにより、地表面勾配、液状化層厚およびN値をパラメータとした傾斜地盤の水平変位の予測式が導かれた。本予測式は既往地震で観測された側方流動量を1/2から2倍の精度で予測することが示された。1995年兵庫県南部地震をはじめとする既往地震における側方流動の事例分析を行い、側方流動の大きさと分布に影響を与える諸要因について検討を行った。この結果、傾斜地盤における側方流動量は液状化層の厚さ、地表面勾配および地震動の継続時間にほぼ比例関係にあること、また、護岸移動に起因した側方流動量は護岸の移動量に支配されていることが明らかにされた。さらに、側方流動が原因と考えられる基礎の被害データを収集し、被害程度と構造形式および地盤条件との相関性の予備的検討を行った。平成9年度において逆解析を行い、設計用外力について引き続き調査を行う予定である。側方流動による地盤変位を用いて地盤ひずみを算定し、地盤ひずみに影響を与える要因の分析を行った。この結果、傾斜地盤における地盤ひずみは地表面勾配および液状化層厚に支配されることが明らかにされた。また護岸際においては、護岸の大移動により平均で2%に近い引張ひずみが生じていることが示された。一方、水道および下水道の埋設管路の被害データを収集し、被害率が地盤の側方流動によるひずみと相関性があることを明らかにした。本研究は、既往地震による事例の分析、液状化土の物性に関する実験および模型地盤による流動実験をもとに、液状化による地盤の水平変位のメカニズムを探り、変位量予測のための基礎的知見を提供したものである。事例分析の結果、傾斜地盤における側方流動量には地表面勾配と液状化層厚が、また護岸の背後地盤における側方流動量には護岸の移動量と護岸と簡素句点の距離が大きな影響を与えていることが明らかにされた。次に液状化土の特性に関する既往研究をレビューすることにより、流動中の液状化土はせん断ひずみ速度の増大とともに見かけ上の粘性係数が低下する非線型

粘性流体としての挙動を示すが、加辰などの外乱が停止された状態では一定のせん断変形を受けた場合に固体的性質が回復することが示された。液状化土を非線型粘性流体とみなし液状化土の流動にレイノルズの相似則を適用した結果、流動速度は液状化層厚の1/2乗に、見かけ上の粘性係数は3/2乗に比例することが示された。相似則による結果は、本研究とは別途実施された重力場における液状化土の流動実験によって確認されている。以上の研究結果を総合化することにより、地表面勾配、液状化層厚およびN値をパラメータとした傾斜地盤の水平変位の予測式が導かれた。本予測式は既往地震で観測された側方流動量を1/2から2倍の精度で予測することが示された。
多様性と共生の知恵を育む中東・北アフリカ地域の都市計画史

本研究は、中東・北アフリカ地域の都市計画史を刷新することを目的とする。ベイルート、ダマスカス、アレッポ、アルジェを中心とする対象都市における、旧市街の空間構成を一次資料及び既往研究から解明し、これを踏まえてフランス植民地化以降の近代都市計画史の考察を行った。日本人都市計画家の業績をフランス都市計画史の系譜に位置づけ解明した。日本都市計画学会論文賞、国際都市計画史学会東アジア賞の二つの学術賞を受賞した。【申請書記載の目的及び計画・方法の概要】本研究は、中東・北アフリカ地域の都市空間に見られる多様性や共生の知恵を、現代の国際協力に基づく都市保全に活かすための、都市計画史の解明を目的とする。主に独立期の都市計画について、番匠谷尭二を嚆矢とするわが国の国際協力も踏まえて解明する。筆者自身が参加するJICAプロジェクトを事例に、研究成果を実務へと還元し、また実務の視点から有効性の検証も行い、結果をフィードバックする実践的な都市計画研究を試みる。アラブ革命を経て複雑化する都市保全のあり方を、歴史を踏まえて一つのパースペクティブの下に提示して、保全の指針とするとともに、今後のわが国による都市保全分野の国際協力・交流を先導する。4年間の研究期間の前半は、主にこれまで入手した文献と調査成果から研究を進め、後半はアラブ革命の終息を想定してフィールドワーク中心に実施する。【本年度の成果概要】本年度の成果は、端的には、雑誌論文9件(うち査読付き4件)、学会発表8件(うち招待講演4件)であり、英語による業績が半数以上を占めた。都市計画史の業績として、番匠谷尭二の青年期における国内業績に関する研究、及び、1968年の番匠谷計画以後、日本の都市計画分野の国際協力がいかなる業績を残してきたかに関する研究が、代表的な成果である。次年度以降は、これらの研究を基軸として、更に踏み込んだ計画論的分析を実施する。更に、上記目的に対して、アルジェリア、トルコ、ブラジル、台湾、韓国等での学会参加を通じて国際的に成果を発表した。また、より充実した成果公開のため、本研究の基幹となる方法論が反映された拙著『モロッコの歴史都市フェスの保全と近代化』のフランス語版の出版の準備作業を行った。現在、出版助成の申請し、フランスの出版社との交渉を進めている。本科研費申請時における平成25年度の計画の実施成果の第一は、審査付き学術論文「Japanese Cooperation for Urban Planning in the Old Capital of Damascus」である。これはダマスカスの旧市街の形成過程を踏まえた保全計画のあり方を、JICAで実施したカスル・ハッジャージュ通りのファサード改善事業を事例として考察したもので、画一的でない、よりダマスカスの歴史的空間に即した保全手法の提起に重要性がある。これにより当初の計画であるダマスカス都市計画史研究を完遂した。第二にアルジェ研究として、24年度に前倒しで実施したフィールドワークと新たな資料分析より、筑波大学北アフリカ研究センター主催のチュニス国際会議で発表した。番匠谷の進化型住宅のコンセプトが日本からアルジェへ継承されたことが証明され、今後の計画分析の重要な仮説を得た。第三にベイルートについては、それまでの調査をまとめて建築学会と都市計画学会(審査付き学術論文)で発表した。これは筆者らが開発した「中東都市多層ベースマップシステム」により空間変容を通事的に解明した点で重要である。ベイルート中東研究日本センターにおける国際会議「中東都市社会における人間移動と多民族・多宗派の共存(第二期)」(代表:黒木英充東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所教授)での再発表を経て、松本裕大阪産業大学准教授の協力を得て都市組織の実態調査を行った。更に、中東・北アフリカ都市計画研究の基礎を固める見地から、本科研費で実施してきた筆者の博士論文の仏語訳が進捗をみ、『Conservation et Modernisation de laville historique de Fès, Maroc』がAA研叢書として1,000部出版され、世界中の有力図書館に配本を行った。1.当初の研究目的本研究は、中東・北アフリカ地域の都市空間に見られる多様性や共生の知恵を、現代の国際協力に基づく都市保全に活かすための、都市計画史の解明を目的とする。主な対象として、ダマスカス、アレッポ、ハマー、ベイルート、アルジェをとりあげる。2.当初の26、27年度の研究実施計画ハマーのフィールド研究、及びダマスカスのJICAプロジェクトと、ドイツのGIZによるアレッポ保全プロジェクトの政策を比較分析する。更に、ベイルート旧市街の戦災復興プロジェクト、アルジェ旧市街の保全再生プロジェクト、更にハマーの萌芽的な修復事業について検討し、政策分析を完遂する。後半は、補足的な現地調査を実施しながら、研究成果である学術書の執筆に専念する。更に、アレッポ大学学術交流日本センターに関係者を招じて国際会議を開き、本研究の最終報告とする。3.26年度の具体的成果昨年度までは当初の計画以上に進展しており、25年度には上記実施計画のうち、既にダマスカス研究が一応の完成を見たほか、アルジェについては仏植民地末期の共生型都市計画についての概要を解明し、ベイルートについては植民地時代から現代までの基礎的史実を解明し、それぞれ審査付論文として公刊していた。これを受けて26年度には、アルジェについては番匠谷堯二のスラム移転用の中庭式住宅地の計画理念に絞り込んで分析し、アメリカの出版社から共著の1章として出版した。

ベイルートについては昨年の成果に基づきIPHSの審査付論文として発表した上で、9月に復興プロジェクトに絞り込んだ現地調査を行い、現在整理中である。一方、国際研究者交流及び国際情報交換として、アレッポ大学学術交流日本センターよりシリア人学生を研究生(2015年4月よりM1)として迎えた他、同センターとの間で現在の戦災状況に関するSkypeインタビューをも実施した(新聞で報道)。■研究の目的と実施計画本研究は、中東・北アフリカ地域の都市空間に見られる多様性や共生の知恵を、現代の国際協力に基づく都市保全に活かすための、都市計画史の解明を目的とする。最終年度となる27年度は、アレッポ、アルジェ、ハマーを対象とする政策分析と、補足的な現地調査を実施して最終成果をまとめる。更に、アレッポより関係者を招じて国際会議を開き、本研究の最終報告とする。■研究実績アレッポについては、20世紀以降、ダンジェ、エコシャール、ギュトン、番匠谷堯二が実施した計画内容を明らかにした。特に、旧市街については、フランス人計画家らによるオスマニザシオンの手法から、番匠谷による袋小路型駐車場の導入による保全型整備への方針変更の過程が明らかとなった。これにより、番匠谷の都市計画家としての位置づけは、近代都市計画史の転換点にあることがわかった。ドイツのGIZによる歴史的街路を軸とする保全再生事業もその流れに位置づけられる。アルジェについては、19世紀のオスマニザシオンに基づく植民都市計画から20世紀のCIAMへ至る歴史、そして1950年代の独立期におけるスラム改善事業について、日本人の国際協力を踏まえて明らかにした。ハマーについては、父アサドによる80年代の市街地破壊状況について、シリア人研究者も交えて解明した。更に、補足的な調査として、カンボジアのヴァン・モリヴァンの下でなされた技術協力史について解明した。また、アレッポ大学(現・慶大客員教員)のマンスール先生と中心とする国際会議を開催し、今後の展望を議論した。なお本若手A研究の全体の総括として、Planning Perspective誌に掲載された論文で「国際都市計画史学会東アジア都市計画史賞」を、また過去3年以内に執筆した論文を総括した一連の研究により「日本都市計画学会論文賞」を、それぞれ受賞した。本研究は、中東・北アフリカ地域の都市計画史を刷新することを目的とする。ベイルート、ダマスカス、アレッポ、アルジェを中心とする対象都市における、旧市街の空間構成を一次資料及び既往研究から解明し、これを踏まえてフランス植民地化以降の近代都市計画史の考察を行った。日本人都市計画家の業績をフランス都市計画史の系譜に位置づけ解明した。日本都市計画学会論文賞、国際都市計画史学会東アジア賞の二つの学術賞を受賞した。25年度までは当初の計画以上の進展を見ていたが、26年度はシリア内戦の長期化が決定的となったこともあって、アルジェ及びベイルートを中心に、より詳細な史実と現状の解明に充てることとなった。結果として、最終年度である27年度までの目標であったアルジェ及びベイルートの政策分析の完成は、計画通り27年度に持ち越すこととなった。
活性汚泥法に取って代わる無曝気・超省エネ方式の次世代型下廃水処理システムの創成

国内においてパイロットスケールのUASB-DHSシステムを運転し、下水処理におけるUASBおよびDHSにおける余剰汚泥発生メカニズム、微生物群集構造解析などの基礎的研究を行い、そのメカニズムを明らかにした。また、DHS単独あるいはDHS-USBシステムを用いて、高濃度アンモニア性窒素含有廃水および埋立地浸出水処理へのDHSリアクターの適用性拡大を行った。また、インドにおいては、現地のプラクティカルな条件下で、新型担体のスタートアップ特性および処理性能を明らかにした。本プロジェクトでは従来の水処理システムである活性汚泥法に代わる無曝気・超省エネルギー型の下廃水処理技術の創成を行っている。UASB-DHSシステムは嫌気性処理と好気性処理を組み合わせた新たな生物処理法であり、シンプルかつ低コストに適用可能な技術である。本プロジェクトではこのUASB-DHSシステムの開発途上国での実用化を目指し、排水処理能力、微生物解析、社会工学的評価などを行っている。汚染された水に起因する疾病は,開発途上国では最も深刻かつ緊急を要する環境問題である。アジアの開発途上国では生活排水,産業排水等の未処理放流により公共水域の汚濁が深刻化しており,安全な水資源と水環境を確保することが困難な状況にある。それゆえ途上国が適用可能な下廃水処理システムを整備してゆくことが要求されている。本研究では、下水を処理するシステムとしてUASB-DHSシステムのリアクターを設置し、実下水を用いてリアクターの処理性能の把握を行っている。その他高濃度のアンモニアを含む排水を想定し、DHSリアクターのみでの処理性能の把握を試みた。両リアクターともリアクター温度は調節せず、また好気処理のための曝気も行っていない。下水処理システムはこれまでのところ安定した処理性能を示している。高濃度アンモニア処理リアクターは、温度変化が処理性能に与える影響が大きいのではないかという知見が得られている。両リアクターとも今後も引き続きモニタリングを行い、リアクターデザインに改良を加え、よりよいシステムの開発を目指す。この他、リアクター中の微生物叢解析を開始した。下水処理リアクターにおいては、嫌気性処理法であるUASBリアクターの後段に好気性処理リアクターであるDHSがあるため、DHSリアクター内の微生物群集構造は通常の活性汚泥とは大きく異なるものであった。今後更に微生物群集構造を解明することで、処理メカニズムを解明する。また高濃度アンモニア含有排水を処理するリアクターの微生物群集構造についても解析を行い、処理メカニズムを解明する。近年、焼却残渣埋立比率の増加に伴い、浸出水中の無機塩類が高濃度となっており、その結果、生物処理では塩化物イオンによる硝化阻害等の問題が生じている。このため、既存の生物処理技術においては、エアレーション等の多大なエネルギーや長い処理時間が必要とされ、維持管理も困難になっている。そこで、スポンジを微生物の増殖担体とした好気性処理法であるDHSとUSBを組み合わせ、浸出水処理中の窒素除去を目的として低コストで維持管理の容易なシステムを開発した。その結果、アンモニア負荷速度0.30kgN/m^3/dにおいて、DHSでは無曝気運転にも関わらずアンモニア除去速度0.27kgN/m^3/dを示した。システム全体でも浸出水中の窒素の91%を除去することができ、本システムの省エネルギーな浸出水処理技術としての適用性が示唆された。またDBSの特徴として、(1)スポンジ内部いまで高濃度に汚泥を保持できること、(2)無曝気でも十分な酸素が取り込めることが既往の知見としてある。そこで、スポンジの汚泥補足能力と酸素供給能力に着目し、物理化学的特性について検討した。その結果、30mm角スポンジ(セルサイズ1.25mm)を使用した際に優れた汚泥保持能力を示し、スポンジサイズが小さいほど酸素供給能力に優れ、汚泥付着後のスポンジでもクリーンスポンジと同等の酸素供給能力を有することが明らかとなった。今、世界中で汚染された水による環境汚染(水質汚濁、疾病、富栄養化など)が大きな問題となっている。特に開発途上国では産業廃水や下水がほとんど処理されないまま公共水域に放流され、現地住民の水環境は劣悪なものである。本研究ではこうした開発途上国に適用可能な新規水処理技術の開発を行っている。UASB-DHSシステムは嫌気性と好気性の処理を組み合わせた水処理システムであり、有機物除去能に関しては既存の活性汚泥法に匹敵する性能を有している。しかしながら、富栄養化の原因となる窒素の除去については、十分な知見が得られていなかった。そこで、我々はUASB-DHSシステムの窒素除去能について研究を行ってきた。これまでに後段のDHSにおいてアンモニア負荷2.0kg-N/m^3/d(250mg-N/L,HRT 3h)の条件でアンモニア除去速度1.97kg-N/m^3/dを確認、アンモニア除去率90%という結果を得た。この値は既存のアンモニア除去プロセスと同程度である。

次にFISH法を用いて良好なアンモニア除去プロセス進行時のDHS保持汚泥内の重要微生物の定量を行ったところ、全菌に対し活性のある真正細菌が6割程度、さらに硝化細菌はその内の6割を占めていた。また高さ方向によってアンモニア酸化細菌と亜硝酸酸化細菌の存在割合が異なるという結果が得られた。今後の展開としては、先の細菌存在割合が異なるという原因の解明、またDHSリアクターの物理化学的特性の観点からの研究を行う予定である。発展途上国において汚染された水に起因する疾病は、深刻かつ緊急に対策を講ずる必要性を有する環境問題である。アジアの開発途上国では生活排水・産業廃水等が未処理のまま放流されており、そのため公共水域の汚染が深刻化している。従ってこれらの諸国においては、安全な水資源と水環境を確保することが非常に困難な状況にあり、これらの途上国が適用可能な、"self-sustanable"な下廃水処理システムの整備が求められている。申請者らが長年にわたって開発してきた新規廃水処理リアクタースポンジ担体懸垂型リアクターDHS(好気性処理プロセス)は,曝気不要の省エネルギー・環境低負荷型の新規下水処理装置である。本提案システムは,下水以外の廃水にも適用可能である可能性を有している。本システムの適用廃水種を拡大し、途上国に適用可能な無曝気・超省エネ方式の次世代型下廃水処理システムを創成する。まずDHSリアクターのスタートアップ処理性能について詳細な把握を行った。有機物除去、SS除去、アンモニア除去に加え、スポンジへの汚泥の捕捉程度などについて解析した。また、DHSの高塩分濃度環境下での有機物およびアンモニア除去に関して、連続運転を行い、その微生物群集構造解析も行った。この他、埋立地浸出水処理への適用性についても連続運転を行い、その適用性拡大について評価を行った。この他、DHSの前段にUASBを設置せず、初沈越流水をそのままDHSリアクターで処理する方法についても検討を行った。またインドでの本技術の普及のために必要なデータベースを構築すべく、現地研究者の協力の下、リアクターの基礎的知見の収集を行った。
教員養成教育における電子黒板・デジタル教科書を活用した教育方法に関する実践的研究

この研究で得られた成果は以下の通りである。まず大学生、大学院生、現職教員を対象とする電子黒板とデジタル教科書に関する複数の講習会を行い、ICTを活用した新しい授業方法を開発した。それらの成果を平成24年度の日本教育メディア学会の研究会において研究発表し、研究会論文として掲載された。さらに本研究の成果を公立中学校の理科の研究授業において検証するとともに、教員免許状更新講習会でも論究し、成果を教育現場に還元した。また国内の優れたICT教育実践を行っている学校への調査と視察を行った。さらに国外では韓国の高麗大学、漢陽大学、サムスン社を視察し、韓国のICT教育の現状を明らかにした。平成25年度は,教育学部附属教育実践総合センター(以下,実践センター)の模擬授業室での実践的な研究と,教育現場でのICT教育実践,さらには茨城大学における教員免許状更新講習(以下,更新講習)での実践など,ICT教育の理論と実践を往還する試みを実施した。まず実践センターでの実践的な研究は,ICT教育の講習会において,先進的な試みを紹介した。研究代表の小川は,光村図書の小学校6年生のデジタル教科書教材「『鳥獣戯画』を読む」を取り上げ,デジタル教科書の可能性を模索した。さらに長年小学校教諭の経験がある特任教授に小学校2年生の教材「ビーバーの大工事」を使ったアナログ的授業とデジタル教材との融合性を論究した。教育現場でのICT教育実践は,茨城町立桜丘中学校において小川の指導の下で大学院生の理科の授業を行った。血液の構造を理解させるICT教育実践を有効に機能させるための授業展開のあり方を論究した。尚,この教育実践の詳細は,小川が編集した『二つの学びが新生する公立学校ー茨城町立青葉中学校の誕生』(協同出版,2014年)に収録した。現職教員に対するICT教育実践としては,茨城大学における更新講習「新課題講習:ICT教育の理論と実践ー電子黒板・デジタル教科書の活用法ー」を行った。最初にICT教育の理論と歴史を紹介したのち,中学校社会科のデジタル教科書を活用しながら,インターネットからの教材作りを教師たちに体験してもらい,模擬授業実践を行った。平成24年度は、情報機器の完備した教育学部附属教育実践総合センター(以下、実践センター)の模擬授業室を有効に活用して研究を進めた。また電子黒板・デジタル教科書の研究会や研究会を立ち上げ、学生、大学院生、教員のデジタル教育に対する基礎力をつける活動も展開した。先ず研究会だが、実践センターの連携研究費補助金の助成を受けて「電子黒板・デジタル教科書の活用に関する研究会」を創設し、附属小・中学校の教員とともに教育用のデジタル教材の課題を問題点について研究会を進めることができた。さらに講習会は、実践センターと連携して、学生・教員を対象に電子黒板やデジタル教科書の操作方法に関するものを計4回(基礎編・応用編)実施した。基礎編は7月31日と8月7日に実施し、三つの異なる電子黒板を使ってその操作性と機能について学んだ。参加者は学部学生39名、大学教員10名、附属学校教員9名の計58名であった。応用編は10月4日と10月11日に実施し、主にデジタル教材の活用法とミニ模擬授業を行って、ICT教育の可能性と問題点に関する講習を行った。参加者は、学部学生19名、大学教員3名、現職教員15名の計37名であった。研究代表の小川は、この講習会の実践報告とICT教育に関する教員の力量形成の問題を、日本教育メディア学会2012年度研究会において発表した。その発表内容は、同学会の研究会論集第34号に、「情報化社会に求められる教員の専門的力量形成ー新しいメディアへの対応ー」というタイトルで掲載された。またICT教育の先進的取り組みを行っている学校への視察(つくば市立竹園西小学校、玉川学園初等部等)は、研究代表者だけでなく、研究分担者も行い、ICT教育実践の取り組みに生かした。平成26年度の主要な研究実績は、韓国のICT教育の現状を調査するための視察である。この視察は、平成26年8月2528日にソウルで開催された国際学会ICoMe2014(12th International Conference for Media in Education)に合わせて行ったものである。この国際学会は、日本・韓国・中国のICT教育に関する学会が交互に主催している学会であり、アジアのICT教育では中心的な学会である。研究者だけでなく、政府関係者や教師も発表する幅広い学会である。今回は`Fostering Leaning Through Media and Technology'というテーマの基に高麗大学校芸樵又仙教育館(Uncho-Uson館)で開催された。この学会に合わせて高麗大学学術情報館と、漢陽大学内に設置された「サイバーユニバーシティ」と、サムスン社広報館を視察した。高麗大学で興味深かったのは、電子書籍の普及活動であった。

これにより多くの学生が、電子書籍を無料でダウンロードできる体制が整っていた。漢陽大学はサイバー大学としての施設が充実していた。学部だけではなく、大学院も設置されており、この種の大学の設置は地方大学にも広がっているとのことであった。サムスン広報館は主に同社の新製品の紹介や展示を行う施設であるが、デジタル系の研究を行っている学生の作品の紹介も積極的に進めており、情報関連分野の若手育成の役割を果たしている点が興味深かった。さて、本年度は本研究の最終年ということもあり、過去三年間の研究成果を報告本(小川哲哉、村野井均、生越達、杉本憲子編著『ICT教育の理論と実践』)という形でまとめ、研究の成果を広く公開した。教育学平成25年度は,前年度よりもより実践的な成果が達成できた。この研究の当初からの目的は,教員養成教育において電子黒板やデジタル教科書がいかに有効に活用できるかとその教育方法的な可能性を明らかにすることであった。そのためには,単に理論的な側面からの研究だけでは不十分であり,どうしても実際の教育の「現場」においてその有効性が確認されなければならない。その意味では,中学校の現場で行った理科のICT教育や,教員免許状更新講習において現職教員と共にICT教育の教育的意義を確認する作業は,本研究の重要な課題達成になっていると思われる。平成24年度の研究活動の達成度は、当初想定していた以上に順調である。本研究の目的は、教員養成教育において、ICT教育を進めるうえで重要な電子黒板やデジタル教科書を活用し、その教育方法的意義を明らかにすることにある。そのため、模擬授業室を有効に活用することによって教育実践的な成果を出しつつある。附属学校の教員との研究会では、大学教員側は理論的成果を提供し、それを教育実践のプロパーである附属教員が確認していく作業が繰り返し行われている。それにより双方が互いに学問的成果を出し合うことが可能になっている。こうしたICT教育の可能性を模索する試みだけではなく、そうした教育を普及させるための講習会には、学生だけではなく、大学教員や現職教員の参加者が多い点が注目される。研究代表の小川は、こうした実践的成果をICT教育関係の学会で紹介することができるなど、研究の目的はおおむね順調に達成されていると思われる。平成25年度は,前年度で達成されたICT教育の理論や教育現場の視察で得られた知見に基づいて具体的なICT教育実践を行った。学校現場におけるICT教育の有効性や現職教員と共に論究した教育実践の成果は,我が国ICT教育の可能性を確認できる考察であった。そこで今年は,国外でのICT教育の現状と課題を論究するため,昨年度国際情勢の問題から訪問できなかった韓国の忠北大学のHoseung Byun准教授に同行いただきながら,韓国のICT教育の実態を分析する。さらに国内での先進的な教育実践を視察しながら,最終年としての成果をまとめる予定である。平成24年度は、主に国内のICT教育の現状分析や、学校教育現場で実践的に活用できる教育方法を中心にその研究成果を出すことができた。
救急看護師の外傷看護実践における役割モデルの構築

平成30年4月20日平成31年3月31日まで産前産後及び育児休業を取得していたため、平成30年4月1日4月40日に実施した内容について報告する。平成29年度より、研究の前段階として外傷センターへの視察およびカナダMcGill大学医療センターに勤務する外傷看護師との国際座談会に参加してきた。更に、救急看護師の外傷看護実践における役割モデルの構築を行うことを目的として救急看護師への面接調査を通して外傷看護実践における経験を可視化し経験の現状と課題、および役割について明らかにすることを試みてきた。結果、外傷看護実践における経験は入職時から現在に至るまで継続して積み重ねられており、経験学習として体得していることが明らかとなった。一方で、外傷看護実践を行ううえでの課題として外傷患者への看護援助の難しさ、突然の外傷死により患者を失った家族への関わりの難しさ、円滑なチーム医療を実践するための調整の難しさ、外傷患者の長期的視点を持ったトランディショナルケアの難しさなどが挙げられた。これらの結果の一部は国外学会で発表した。平成30年度は、面接調査結果の分析および結果、考察を進めるとともに、一般社団法人日本救急看護学会が監修する外傷初期看護ガイドライン改訂第4版の分担執筆者として外傷看護に関する取り組みについて一部分担執筆した。今後、研究結果から救急看護師の外傷看護実践における役割モデル(案)を構築する予定である。平成30年度は最終年度として面接データを分析し救急看護師の外傷看護実践における役割モデル(案)を構築するための専門家会議を開く予定であったが、平成30年4月20日平成31年3月31日まで産前産後及び育児休業を取得していたため、実施できていない。1年間の補助事業延長が承認されているため、平成31年度に実施を予定している。平成31年度は、継続課題である面接調査の分析を進め救急看護師の外傷看護実践における経験の現状と課題、役割について明らかにする。また同時に救急看護師の外傷看護実践における役割モデル(案)を作成する。役割モデル(案)を作成後、専門家会議の開催を行うがメンバーの候補者の選定を終えているため、今年度中に依頼、実施の日程調整等を行う予定である。更に関連学会で発表し結果の公表と役割モデル(案)の構築にむけた基盤を創ることを目標とする。本研究は救急看護師の外傷看護実践における役割モデルの構築を行うことを目的とする。平成28年度は、以下の4点について実施した。1.日本の外傷センターの視察:全国の救命救急センターに併設した外傷センターが設置されつつある。外傷センターの設置にあたり公的な手続き等は必要ないが外傷患者と家族への治療・看護を提供することを標榜しているため独自の外傷医療、看護を展開している可能性がある。申請者は外傷センター1箇所を視察した。結果、外傷患者の搬送時、専用に治療を行う外傷ルームの設置や社会復帰を目指した回復期病棟との連携について知見を得た。平成29年度は他2施設の視察を予定している。2.専門看護師の教育課程内容の把握:看護継続教育、看護卒後教育における外傷看護の教育内容を明らかにするために、重症外傷看護に主に関わる急性・重症患者看護専門看護師課程のシラバスの内容を対象に外傷医療・看護に関する教育内容について調査した。結果、多くの教育機関において外傷医療・看護に関する授業が展開されていた。詳細については平成29年度開催される学会で公表する予定である。3.救急看護師の外傷看護実践における困難に関する面接調査:既に申請者がデータ収集した調査から救急看護師の外傷看護実践における困難を抽出し、役割モデルを構築するうえで支障となり得る救急看護師が抱く困難について分析を進めている。結果は平成29年度に学会誌に投稿する予定である。4.救急看護師の外傷看護実践における役割モデルの構築に関する調査:上記13を踏まえ、救急看護師の外傷看護実践における役割モデルの構築に関する調査について申請者が所属する施設の倫理審査委員会に申請し承認を得た。今後、救急看護師を対象に面接調査を行い外傷看護実践における役割モデル(案)を構築する予定である。平成28年度は倫理審査を受けて既に救急看護師への面接を進めている予定であった。対象者選定に際し、専門看護師課程のシラバス分析に時間を要したため予定の進行から実施がやや遅れた結果となった。本研究は救急看護師の外傷看護実践における役割モデルの構築を行うことを目的として三段階で実施する。研究準備として、日本の外傷センターへの視察を行い現状について把握するとともに本研究の対象条件を決定するために先行研究で明らかとなっていない急性・重症患者看護専門看護師の外傷看護教育内容について調査する。研究の第一段階として救急看護師への面接調査を通して外傷看護実践における経験を可視化し経験の現状と課題を明らかにする。第二段階として救急看護師への面接調査を通して外傷看護実践における役割について明らかにする。これらの調査結果を基にして、第三段階では専門家会議を開催し役割モデル構築を試みる。平成29年度は、外傷センター2箇所を視察、カナダMcGill大学医療センターに勤務する外傷看護師との国際座談会に参加し海外の外傷センターにおける看護体制や教育についての知見を得た。また、本研究の対象者選定および対象者の教育背景の可視化を行うために重症外傷看護に主に関わる急性・重症患者看護専門看護師課程のシラバスの内容を対象に外傷医療・看護に関する教育内容について調査し平成29年度に開催された国内学会で発表した。研究の第一段階である救急看護師への面接調査は既に実施しデータの分析中である。

また対象者の経験において実践に関わる困難を抽出し、それらの結果について国外学会で発表した。第二段階である救急看護師への面接調査はデータの分析中であるが必要に応じて追加の面接調査を予定している。今後、研究データから救急看護師の外傷看護実践における役割モデル(案)を構築する予定である。平成29年度は第一段階、第二段階へと救急看護師の外傷看護実践における役割モデル(案)の作成を進めている予定であった。第一段階、第二段階の面接調査をほぼ終えており、第三段階の実施と今後の対象者選定、依頼が進んでいる段階であるため、おおむね順調に進展していると評価した。平成30年4月20日平成31年3月31日まで産前産後及び育児休業を取得していたため、平成30年4月1日4月40日に実施した内容について報告する。平成29年度より、研究の前段階として外傷センターへの視察およびカナダMcGill大学医療センターに勤務する外傷看護師との国際座談会に参加してきた。更に、救急看護師の外傷看護実践における役割モデルの構築を行うことを目的として救急看護師への面接調査を通して外傷看護実践における経験を可視化し経験の現状と課題、および役割について明らかにすることを試みてきた。結果、外傷看護実践における経験は入職時から現在に至るまで継続して積み重ねられており、経験学習として体得していることが明らかとなった。一方で、外傷看護実践を行ううえでの課題として外傷患者への看護援助の難しさ、突然の外傷死により患者を失った家族への関わりの難しさ、円滑なチーム医療を実践するための調整の難しさ、外傷患者の長期的視点を持ったトランディショナルケアの難しさなどが挙げられた。これらの結果の一部は国外学会で発表した。平成30年度は、面接調査結果の分析および結果、考察を進めるとともに、一般社団法人日本救急看護学会が監修する外傷初期看護ガイドライン改訂第4版の分担執筆者として外傷看護に関する取り組みについて一部分担執筆した。今後、研究結果から救急看護師の外傷看護実践における役割モデル(案)を構築する予定である。平成30年度は最終年度として面接データを分析し救急看護師の外傷看護実践における役割モデル(案)を構築するための専門家会議を開く予定であったが、平成30年4月20日平成31年3月31日まで産前産後及び育児休業を取得していたため、実施できていない。1年間の補助事業延長が承認されているため、平成31年度に実施を予定している。平成29年度は、平成28年度からの継続課題である面接調査を実施する。第1段階では、外傷看護実践における経験知について調査を行う。その後、第2段階では救急看護師10名程度を対象とし、外傷看護実践における役割についてフォーカス・グループ・インタビューを実施する。2つの研究結果を統合し、救急看護師の外傷看護実践における役割モデル(案)を構築する。平成30年度は、平成29年度からの継続課題である第一段階の面接調査の分析を進め救急看護師の外傷看護実践における経験の現状と課題について明らかにする。
サイトメガロウイルス感染による聴覚障害における聴覚・言語発達に関する研究

先天性サイトメガロウイルス感染による難聴児5名に対する人工内耳の装用効果について、術後4年目までの人工内耳術後の聴覚言語発達を装用効果、ITMAIS、MUSS、S-S法を用いて評価した。先天性CMV感染は術前に乾燥臍帯を用いてnested PCR法で確認された。5例ともに術後聴覚言語発達が確認され、先天性CMV感染症は人工内耳手術の適応であることが示された。1、対象となる聴覚障害児の診断、検査聴覚障害を疑われ当科外来を受診した新生児・乳幼児患者は平成21年4月から現在まで64名であった。うち聴性行動反応検査と条件詮索反射聴力検査、聴性脳幹反応検査と聴性定常状態誘発反応検査にて難聴が疑われ、先天性サイトメガロウイルス(CMV)感染を確認する目的に両親に同意を得た上で臍帯の提供を受けた患者は7名であった。発達に関して新版K式やS-S法を用いて評価を行った。2、CMV感染の臨床検査今年度乾燥臍帯中のCMVのDNAの検出をreal-time (Nested) PCRで定量的に行った患者は7名であるが、先天性CMV感染が診断された患者は現時点で0名であった。小児科にて尿検査にて先天性CMV感染が判明し、その後難聴が進行した患者が1名認められた。経口の抗ウイルス薬の治療を施行し聴覚障害の改善を認めた。先天性CMV感染症の診断がされたものの聴性脳幹反応検査と聴性定常状態誘発反応検査にて難聴が認められず小児科とともに慎重に経過をみている患者が1名である。3、今後の研究予定今後、先天性CMV感染が原因である難聴患者の診察を引き続き行うとともに、これまでに先天性CMV感染が判明している患者の聴力検査と発達検査を行うことで聴覚障害の重症度との関係、ウイルス量と聴覚障害の重症度や予後との関係を明らかにする。また、これまでに先天性CMV感染による聴覚障害に対して人工内耳手術を施行した患者は5名である。これらの聴覚・言語発達についても評価を行い、人工内耳の効果についても解析する。1)CMV感染の臨床検査平成22年度、先天性難聴8名の乾燥臍帯中のCMVのDNAの検出をreal-time(Nested)PCRで定量的に行った。結果は1名でCMVのDNAが検出された。この1名は精密聴力検査の結果、難聴は認めなかったが、今後定期的に聴力検査を行い難聴が生じてくるか経過を観察する予定である。また人工内耳手術を行った11名に対して蝸牛開窓時にリンパ液を採取し臍帯と同様にCMVのDNAの検出をreal-time(Nested)PCRで定量的に行った。この1名は以前に行った乾燥臍帯中のCMVのDNAの検査でも陽性であった。2)治療および療育と聴覚・言語発達の評価人工内耳の装用効果について、その他の原因(GJB2遺伝子異常、他)による聴覚障害にて手術を受けた患児と術後の聴覚言語発達を比較した。内訳は先天性CMV感染5例、GJB2遺伝子異常8例、その他30例であった。先天性CMV感染による聴覚障害に対する人工内耳手術後の聴覚言語発達は他の原因にて手術を受けた患児とほぼ同様であることがわかった。聴覚言語発達への影響は合併する精神発達遅滞が大きい結果であった。先天性CMV感染症は人工内耳手術の適応であることが示された。1)CMV感染の臨床検査平成23年度、先天性難聴13名の乾燥臍帯中のCMVのDNAの検出をreal-time(Nested)PCRで定量的に行った。また人工内耳手術を行った4名に対して蝸牛開窓時にリンパ液を採取し臍帯と同様にCMVのDNAの検出をreal-time(Nested)PCRで定量的に行った。結果はCMVのDNAは検出されなかった。2)治療および療育と聴覚・言語発達の評価人工内耳の装用効果について、GJB2遺伝子異常による聴覚障害にて手術を受けた患児と術後の聴覚言語発達を比較した。内訳は先天性CMV感染5例、GJB2遺伝子異常7例。
高速3次元デジタル画像相関手法による溶射材の破壊機構解明に関する研究

まずデジタル画像相関法の改良に取り組んだ.改良手法として3色デジタル画像相関法、ラグランジュ補間によるデジタル画像相関法を確立した.この2種類の手法では後者のラグランジュ補間デジタル画像相関法が精度向上には有効であることが分かった.さらにひずみ分布に勾配がある場合にも適用出来る3次近似デジタル画像相関法を構築し、これが応力集中部のひずみ分布計測に有効であることを立証した.次に893Kおよび常温においてアルミナおよびジルコニア溶射を施したSUS304につき疲労試験を行った.コーティングによる高温疲労強度向上の要因として基材界面のはく離強度に注目し,ボンド層の拡散熱処理が疲労強度に与える影響について検討した.特に疲労試験中の表面ひずみをレーザスペックル法で連続計測し,表面ひずみとはく離損傷との対応関係を明らかにし,各溶射材のはく離損傷過程の比較を行い,はく離強度が破断寿命におよぼす影響について検討した.縦断面や破面の観察結果とあわせ以下のことが明らかとなった.(1)ボンド層大気溶射材(APAC,APZC材)ではボンド層に疲労き裂が発生しやすいため,基材界面がはく離しやすいAPAC材の方がAPZC材より長破断寿命であった.(2)皮膜のき裂が基材にそのまま進展し比較的短寿命となった上記のAPZC材の場合でも基材(AN,BS材)より長寿命となった.これは大気溶射により作製した皮膜のヤング率が低いためであり,大気溶射の場合被覆することによって寿命が低下することは無かった.(3)ボンド層減圧溶射材(LPZC,LPZC-T材)ではボンド層に疲労き裂が発生し難いため,基材界面がはく離し難いLPZC-T材の方が長破断寿命であった.(4)ボンド層大気溶射材よりボンド層減圧溶射材の方が長破断寿命であったので,寿命を向上させるには強固なボンド層を密着強度良く基材に被覆することが有効であることが分かった.まずデジタル画像相関法の改良に取り組んだ.改良手法として3色デジタル画像相関法、ラグランジュ補間によるデジタル画像相関法を確立した.この2種類の手法では後者のラグランジュ補間デジタル画像相関法が精度向上には有効であることが分かった.さらにひずみ分布に勾配がある場合にも適用出来る3次近似デジタル画像相関法を構築し、これが応力集中部のひずみ分布計測に有効であることを立証した.次に893Kおよび常温においてアルミナおよびジルコニア溶射を施したSUS304につき疲労試験を行った.コーティングによる高温疲労強度向上の要因として基材界面のはく離強度に注目し,ボンド層の拡散熱処理が疲労強度に与える影響について検討した.特に疲労試験中の表面ひずみをレーザスペックル法で連続計測し,表面ひずみとはく離損傷との対応関係を明らかにし,各溶射材のはく離損傷過程の比較を行い,はく離強度が破断寿命におよぼす影響について検討した.縦断面や破面の観察結果とあわせ以下のことが明らかとなった.(1)ボンド層大気溶射材(APAC,APZC材)ではボンド層に疲労き裂が発生しやすいため,基材界面がはく離しやすいAPAC材の方がAPZC材より長破断寿命であった.(2)皮膜のき裂が基材にそのまま進展し比較的短寿命となった上記のAPZC材の場合でも基材(AN,BS材)より長寿命となった.これは大気溶射により作製した皮膜のヤング率が低いためであり,大気溶射の場合被覆することによって寿命が低下することは無かった.(3)ボンド層減圧溶射材(LPZC,LPZC-T材)ではボンド層に疲労き裂が発生し難いため,基材界面がはく離し難いLPZC-T材の方が長破断寿命であった.(4)ボンド層大気溶射材よりボンド層減圧溶射材の方が長破断寿命であったので,寿命を向上させるには強固なボンド層を密着強度良く基材に被覆することが有効であることが分かった.本年度は高速デジタル画像相関法援用の計測システム開発を行うとともに,溶射材の破壊メカニズム解明のための予備実験として膜厚300μmの単軸溶射皮膜試験片を作製して,Zr02-8%Y203およびCoNiCrAlY溶射皮膜の単調圧縮応力-ひずみ応答ならびに繰返し圧縮応力-ひずみ応答を測定した.得られた結果を以下にまとめる.(1)3次元デジタル画像相関法援用微小変位計測システムに組み込む解析アルゴリズムとして,粗探索にはFFTを用いた同一点探索手法が,また3次元パラメーターの算出には部分的逐次非線形回帰手法を新たに構築し,これを用いることで安定した3次元変位計測が可能であることを確認した.(2)溶射皮膜の実験からは,溶射粉末粒径の小さな皮膜では欠陥が少なく緻密な組織となることを確認した.また熱処理することによって空孔率が増加することが分かった.減圧溶射した場合には大気溶射に比べて酸化物や欠陥が少なく緻密な組織であることを確認した.(3)Zr02-8%Y203皮膜では,圧縮応力-ひずみ応答が大きな非線形性を呈した.すなわち圧縮負荷を与えて除荷した際には同じ履歴をたどるわけではなく,より勾配の大きな曲線上をたどり永久ひずみが残留した.

さらに繰返し圧縮負荷を与えることによってもコンプライアンスが低下することが分かった.(4)CoNiCrAlY(LPPS)皮膜では,応力-ひずみ応答の非線形性は小さかった.また繰返し圧縮にともなうコンプライアンスの変化はほとんど認められなかった.まずデジタル画像相関法の改良に取り組んだ.改良手法として3色デジタル画像相関法、ラグランジュ補間によるデジタル画像相関法を確立した.この2種類の手法では後者のラグランジュ補間デジタル画像相関法が精度向上には有効であることが分かった.さらにひずみ分布に勾配がある場合にも適用出来る3次近似デジタル画像相関法を構築し、これが応力集中部のひずみ分布計測に有効であることを立証した.次に893Kおよび常温においてアルミナおよびジルコニア溶射を施したSUS304につき疲労試験を行った.コーティングによる高温疲労強度向上の要因として基材界面のはく離強度に注目し,ボンド層の拡散熱処理が疲労強度に与える影響について検討した.特に疲労試験中の表面ひずみをレーザスペックル法で連続計測し,表面ひずみとはく離損傷との対応関係を明らかにし,各溶射材のはく離損傷過程の比較を行い,はく離強度が破断寿命におよぼす影響について検討した.縦断面や破面の観察結果とあわせ以下のことが明らかとなった.(1)ボンド層大気溶射材(APAC,APZC材)ではボンド層に疲労き裂が発生しやすいため,基材界面がはく離しやすいAPAC材の方がAPZC材より長破断寿命であった.(2)皮膜のき裂が基材にそのまま進展し比較的短寿命となった上記のAPZC材の場合でも基材(AN,BS材)より長寿命となった.これは大気溶射により作製した皮膜のヤング率が低いためであり,大気溶射の場合被覆することによって寿命が低下することは無かった.(3)ボンド層減圧溶射材(LPZC,LPZC-T材)ではボンド層に疲労き裂が発生し難いため,基材界面がはく離し難いLPZC-T材の方が長破断寿命であった.(4)ボンド層大気溶射材よりボンド層減圧溶射材の方が長破断寿命であったので,寿命を向上させるには強固なボンド層を密着強度良く基材に被覆することが有効であることが分かった.
線維芽細胞凝集塊の大きさによる毛髪誘導能の検討

本研究では、線維芽細胞凝集塊による毛髪誘導の臨床応用を前提に、凝集塊をどのような状態で移植するのが適しているのかを検討するため、その大きさによる未分化マーカーの発現変化を検討し、実際にin vivoへの移植実験を行うことで、その毛包誘導能の効率を検討することを目的とした。大きさの違う3群の凝集塊を用い、毛包誘導に関連する各種マーカーの発現を比較検討した結果、細胞凝集塊が大きくなるとcxcr4およびprom1(CD133)の発現が有意に上昇していた。現在、最終的な移植に向け毛髪誘導の効率のよい凝集塊形成条件についての検討を行っている。これまで、線維芽細胞を非接着培養皿を用いて培養し、細胞凝集塊を形成すると細胞がある程度未分化な状態に変化し、毛包誘導能を獲得することが報告されている。また、Embryonic stem cell (ES cell)の凝集塊では、その大きさによりその分化の方向性が影響されることが報告されている。そこで、本研究では、線維芽細胞凝集塊による毛髪誘導の臨床応用を前提に、凝集塊をどのような状態で作成し、移植するのが適しているのかを検討するため、その大きさによる未分化マーカーの発現変化を検討し、実際にin vivoへの移植実験を行うことで、その毛包誘導能の効率を検討することを目的とする。また、凝集塊を作ることで、なぜ細胞が未分化な状態に近付くのメカニズムにせまる。本年度は、3段階の大きさの違う凝集塊を作成し、移植実験を行い、その発毛プロセスを比較検討して、解析の途中である。また凝集塊自体のreal time PCRと多重免疫染色を行い、各遺伝子発現及びたんぱく発現を比較検討している。移植実験にも成功しており、予定通り順調に進展していると考える。そこで、本研究では、線維芽細胞凝集塊による毛髪誘導の臨床応用を前提に、凝集塊をどのような状態で作成し、移植するのが適しているのかを検討するため、その大きさによる未分化マーカーの発現変化を検討し、実際にin vivoへの移植実験を行うことで、その毛包誘導能の効率を検討することを目的とした。線維芽細胞凝集塊が大きさによって未分化マーカーの発現がどのように変化するかを検討するために、特殊な非接着培養皿を用い、均一な線維芽細胞凝集塊を作成し、その遺伝子発現を検討したところ、細胞凝集塊が大きくなるとcxcr4およびprom1(CD133)の発現が有意に上昇していた。この2つの遺伝子は、凝集塊形成後に二次元培養に比べ発現が著しく上昇していた遺伝子であり、凝集塊の毛包誘導能の獲得に大きな役割を果たしている可能性が示唆されていた。得られた検体を組織学的に検討予定である。再生マウス購入が予定より少なく抑えられたことと、免疫染色の抗体を次年度購入のため。主に免疫染色に使用する抗体を購入予定である。
母子関係確立に向けての母子相互作用を効果的に推進するための看護戦略

母子相互作用において、近年もっとも注目されているのは母子の行動心理学的な作用であろう。見つめあい、タッチング、抱いて揺するなどは効率よく子供の注意を喚起する効果が認められている。こういった相互作用によって母と子がしっかりと結ばれ、また、それによって子供の成長が促進されるのであれば、看護者はできるだけ長く、かつ有効にその機会を持つような援助を考えるべきであろう。本研究では母親が子どもを抱いてあやすという行動に着目し、それが児にどのような影響を及ぼすのかを観察した。その結果は以下の5点に要約できた。1.抱くという刺激は児を泣きやます効果が認められる。2.たて抱きは、刺激直後の児の覚醒状態を急激に下げ、その後、穏やかに下降させる。すなわち、児を泣きやますには即効性があり、敏活な状態にする効果が認められる。3.横抱きは、刺激直後の児の覚醒状態は穏やかに下降し、その後(4080秒後)、さらに下降する。4.抱き上げずに布団を掛けるだけでは児の覚醒レベルの変化は認められなかった。5.啼泣の中止や敏活性を高める目的では運動感覚に対する刺激が有効である。平成7年度の計画にしたがって、揺りかごによる振動刺激が新生児にどのような影響を与えるかを、新生児の啼泣と生理学的指標に着目して検討した。健康で正常な新生児54名に対し、加振装置としてコンビ株式会社製揺りかごを用い、水平方向の刺激を与えた。一方、保育者の抱擁による刺激は、児を抱いた状態でできるだけ水平方向に刺激した。これら二種類の刺激を児の状態(state)別に比較検討したところ、次の結果をえた。1.揺りかごの振動刺激は新生児の啼泣を速やかに停止させる効果が認められた。2.揺りかごの振動刺激は啼泣中の新生児の心拍数、末梢体表面温度を減少させ、呼吸数を増加させた。3.揺りかごの振動刺激は睡眠中の新生児の末梢体表面温度を減少させ、呼吸数を増加させた。4.保育者の抱擁による振動刺激は開始前に啼泣がみられた児の心拍数の減少、呼吸数、末梢体表面温度の増加が認められた。5.揺りかごによる振動刺激と保育者の抱擁による振動刺激の比較では、児に与える生理学的な影響に差は認められなかった。しかし、振動終了後の児に対する鎮静効果の持続は保育者の抱擁の方がやや大きかった。以上のことから、本年度の研究結果からは、揺りかごによる振動刺激と保育者の抱擁による振動刺激では、啼泣状態にある児に対してはどちらの刺激も啼泣を鎮静する効果のあることを見出した。しかし、振動の強さや大きさ(振動数、振幅、加速度、振動方向)、抱き方(縦抱き、横抱き)等による影響の大きいことが考えられ、さらに検討する必要があると思われた。平成8年度の計画にしたがって、保育者が抱擁刺激を与えた時、その抱き方の違いによって児の反応に違いが生ずるか否かについて観察した。具体的には、健康で正常な乳児のうち、あらかじめ作成した対象選択基準に合致した児を対象に、保育者の抱擁による刺激を与えた。抱擁刺激には、我が国でも一般的な抱き方である、児の頚部を右手掌で、また臀部を左前腕で支える「縦抱き」と、左肘で頭部を支え、左前腕で児の身体全体を支える「横抱き」の二方式を用いた。また、コントロールとして児を抱きあげることなく接触のみを目的として、胸部から足までの全身に950gの布団をかけるだけの刺激を与えた。児の敏活性は、表情、目、口の変化をチェックリストに従って観察し、その出現回数の合算とした。生理的指標の測定装置には、アトム株式会社製ネオナータルモニタを用いて、瞬時心拍数、呼吸数、末梢体表面温度を測定した。結果は以下のごとくである。1.刺激中の児のstateの変化をみると、「縦抱き」は刺激開始20秒後から速やかにstateの変化が認められたが、その後の下降はゆるやかであった。2.「横抱き」は刺激開始40秒以降から有意にstateの変化が認められ、その後も鎮静化傾向が持続した。3.布団をかけるだけの児はstateの変化は明らかでなかった。