hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンピュータ・シミュレーションと画像処理を利用した分裂期染色体の配置機構の解析

遺伝情報を担う染色体を、細胞分裂を経て娘細胞に正確に受け継ぐには、紡錘体が細胞の大きさに応じて伸長する必要がある。この現象については、これまで定量的な測定もモデルの提唱も行われていなかった。昨年度までに線虫C. elegansの初期胚を対象に、様々な大きさの細胞での紡錘体の大きさを画像処理を利用して定量化していた。そして、実細胞の定量結果を説明付けるモデルを考案し、コンピュータ・シミュレーションによりその挙動を検討始めていた。本年度は実細胞をさらに反映した条件となるように実細胞での計測及びシミュレーションを改良し、検討を重ねた。また、関連する遺伝子の働きをRNAi干渉法を中心とした機能欠損個体の定量測定から検討した。具体的には、紡錘体の大きさに変化を与えうる、微小管・モーター蛋白質・極性確立蛋白質やその関連因子の機能欠損個体について測定を行った。この結果、いくつかの候補モデルは実細胞での測定との不一致、あるいはシミュレーションにより実細胞の挙動を説明できないことから棄却された。その結果残ったモデルを紡錘体伸長の細胞サイズ依存性を説明付けるモデルとして提案した。また、細胞極性、細胞分化と紡錘体伸長の関係について検討し、細胞サイズ依存性がこれらの影響をあまり受けず、細胞一般に成り立つことを確認した。これらの結果をまとめ論文を投稿したところ、査読者から建設的な意見をもらうことができた。現在は指摘を受けた点について追加実験を行い、検討を加えている。遺伝情報を担う染色体を細胞分裂を経て娘細胞に正確に受け継ぐには、分裂期における染色体分配の空間的な制御が重要である。分裂期染色体の配置は紡錘体(mitotic spindle)と呼ばれる染色体と微小管を主成分とする装置の働きで制御される。紡錘体は分裂期にダイナミックにその形(長さ)を変化させて染色体を分配する。このようなダイナミックな過程の理解に画像処理を利用した定量化と、コンピュータ・シミュレーションを利用したモデルの検証が貢献すると考えた。特に、紡錘体が細胞の大きさに応じて伸長する現象に着目した。この現象は細胞の大きさによらずに染色体を確実に娘細胞に分配するために重要だが、これまで定量的な測定もモデルの提唱も行われていなかった。平成19年度は線虫C. elegans初期胚卵割過程において、細胞の大きさと紡錘体の大きさを測定した。この結果、全ての細胞において細胞の大きさと紡錘体の大きさにきれいな比例関係が存在することを発見した。これは発生過程における細胞・紡錘体の大きさを包括的に定量化した世界で初めての成果である。紡錘体の大きさの制御について、従来知られていた三量体G蛋白に依存する制御機構以外に、G蛋白に依存しない機構が紡錘体の伸長に不可欠な寄与を行っていることを見出した。これらの結果に考察した紡錘体の伸長に関するモデルを、コンピュータ・シミュレーションによって検討し、in vivo測定との比較から、妥当なモデルとそうでないモデルを峻別することに成功した。
重い電子超伝導体UNi_2Al_3の超伝導対関数の決定

Al原子核の核磁気共鳴の実験を通して、U系重い電子超伝導体UNi_2Al_3(反強磁性転移温度T_N4K:超伝導転移温度T_c1K)の超伝導ギャップや超伝導対関数の対称性を調べた。本研究期間の研究から以下の結果が得られた。1)ゼロ磁場下の核スピン-格子緩和率(1/T_1)の測定から、T_c以下1/T_1がT^B則に従うことを見出した。この結果は超伝導ギャップが線状でギャップの消失する(line-node)状態を取ることが明らかにした。2)H_<c2>が高い、H//aの磁場中で、ナイトシフト(K)の精密測定を行い、超伝導状態においてもスピン帯磁率が実験誤差内で変化しないこと明らかにした。超伝導転移は同じ条件によるマイスナーの測定、1/T_1の測定から確認した。この結果はこの超伝導体がスピン3重項超伝導体であることを示している。3)H_<c2>の低い、H//cの磁場中では、低温でAlサイトの内部磁場のため共鳴線が増大した。磁気秩序状態は低温で大きな異方性を示すことがわかった。特に2)の結果は、UNi_2Al_3がUPt_3、Sr_2RuO_4に次ぐ第3のスピン3重項超伝導体であることを示すものである。興味ある点はこれらすべての物質はline-nodeの超伝導ギャップを有し、共通の物理が存在している可能性である。これらの実験結果は現在投稿準備中である。核磁気共鳴(NMR、NQR)によるKnight shift(K)、緩和率(I/T_1)の測定から、重い電子系超伝導体UNi_2Al_3(T_c=1K)の超伝導対の同定を行ってきている。現在までに(1)1/T_1の測定から等方的な超伝導ギャップとは異なること、(2)H||abのKの測定から超伝導転移に伴うシフトの変化が見られず、スピン3重項超伝導と考えられること、という結果が得られている。本年度計画していた、H||cの低磁場におけるNMRの実験から以下の結果が得られた。1)当初計画していた精密なKの測定は内部磁場による広がりのため出来なかったが、変わりに内部磁場の影響を知ることが出来た。Alサイトの内部磁場は異方的であり内部磁場による広がりはH||cの方がH||abより大きいことことが分かった。またAlサイトでは内部磁場と超伝導は共存していることが分かった。2)渦糸状態での1/T_1の測定から渦糸状態ではT_1T=一定のコリンハ則が成り立ち、渦糸の中では通常の超伝導体のように、超伝導ギャップが閉じていることが分かった。2)の結果は異方的超伝導体の渦糸状態の理解につながる重要な結果である。本年度は0.5K以下で緩和率の測定を行い超伝導ギャップの形状を同定する。また内部磁場の様子からUのモーメントの情報を引き出す。本年度は研究最後の年であり研究の総括を行う。
汎用農地における輪作体系が土壌の間隙構造の変化に及ぼす実証的研究

水田の汎用化によって、田畑輪換が行なわれ、その結果、土壌水分環境ならびに土壌・土層構造が大きく変化する。とくに、耕盤と心土の間隙構造とその物理性を知ることは、間隙を伝わる水・溶質など物質の移動や貯留に重要な知見を与えることになり、輪換利用農地の作物に関わる地下環境を制御する上できわめて重要である。しかし、これらについて水田あるいは転換畑個々の研究はかなり行なわれてきたが、田畑転換の土壌変化および用・排水管理の研究についてはあまり行なわれていない。本研究の結果の概要は次のとおりである。すなわち、(1)全国各地の代表的な輪作体系実施地区の圃場土壌の物理性の経時変化および土壌断面調査による実測値を解析するとともに、開発した軟X線映像化法によって間隙構造の実態を明らかにし、さらに、圃場の排水管理と輪作体系地区の排水管理の実態から用・排水組織のあり方を見直し、汎用農地に適切な輪作体系を実証的に考察した。(2)水稲を含む穀物輪作での体系は、イネ-ムギ-ダイズの3作物の利用が最も良い体系である。(3)輪換利用農地の作物生育にかかわる地下環境を制御することは農地基盤の構造的水準をより高めることにつながる。(4)水田・畑のまったく異なった土壌環境を人為的に交互に変更するには、「導入作物の適切な選択、耕耘方法の検討、水管理、暗渠敷設」などを行なう必要がある。(5)浚渫客入盛土した大区画圃場において、現地調査および土壌採取を三次元的に行うことによって土壌特性の立体的解析を行い、その結果について検討を進め、生産基盤としての汎用農地の評価を行った。(6)休耕期間の植生の影響による土層の物理的変化に注目して、それが水田や転換畑に残る耕盤にどのような影響を与え、今後の農地再利用や環境保全などにどのような影響を与えるかを現地調査の事例を挙げた。(7)台湾における輪作田に実態と土壌の現地調査、土壌物理物性の室内実験等を行った。(8)汎用農地における土壌と排水特性について、現地の調査および観測を実施し、その結果から検討した。その要約として、汎用農地化のための土壌改良ならびに排水改良の必要性および方法について具体的な種々な対応について整理した。水田の汎用化によって田畑輪換が行なわれ、その結果、土壌水分環境ならびに土壌・土層構造が大きく変化する。とくに耕盤と心土の問隙構造とその物理性を知ることは、間隙を伝わる水・溶質など物質の移動や貯留に重要な知見を与えることになり、輪換利用農地の作物に関わる地下環境を制御する上できわめて重要である。しかし、これらについて水田あるいは転換畑個々の研究はかなり行なわれてきたが、田畑転換の土壌変化および用・排水管理の研究についてはあまり行われていない。

本研究は、これらの諸点に注目して、全国各地の代表的な輪作体系実施地区について、圃場の土壌の物理性の経時変化および土壌断面調査による実測値を解析するとともに、最近開発された軟X線映像化法によって間隙構造の実態を明らかにし、さらに、圃場の用・排水管理と輪作体系地区の用・排水管理の実態から用・排水組織のあり方を見直し、汎用農地に適切な輪作体系を実証的に考察しようとするものである。平成2年度では、現場圃場(宮崎、滋賀)の土壌および営農実態調査を行なった。あわせて、土壌内の水移動を追跡し、水収支の解析に用いるための自動観測機器を購入・設置した。また、水分動態のシミュレ-ションならびに汎用農地における潅漑・排水効果と土壌間隙構造の特性に関する要因分析に関して、室内実験を行なった。さらに、水田構盤の機能、転換畑における作物生育の状況、転換畑の土壌構造の特性、営農形態など水田または転換畑の個別的な検討を行なった。その結果、土壌内の水分動態に影響を与える粗間隙の多くは営農形態に強く影響を受ける栽培作物の根系によって形成されており、輪換畑の粗間隙は水田と比べて屈曲度、内径とも大きく、作物の種類によって多様のようであった。水田の汎用化によって田畑輪換が行なわれると、土壌水分環境ならびに土壌・土層構造が大きく変化する。とくに耕盤と心土の間隙構造とその物理性を知ることは、間隙を伝わる水・溶質など物質の移動や貯留に重要な知見を与えることになり、輪換利用農地の作物に関わる地下環境を制御する上できわめて重要である。本研究は、これらの諸点に注目して、全国の代表的な輪作体系実施地区について、圃場の土壌の物理性の経時変化および土壌断面における実測値を解析するとともに、圃場の用・排水管理と輪作体系地区の用・排水管理の実態から用・排水組織のあり方を見直し、汎用農地に適切な輪作体系を実証的に考察した。平成3年度の実績は、以下のとおりである。(1)現場圃場(宮崎、滋賀、静岡、福井、石川、各県内)の土壌および営農実態調査を行なった。(2)現場圃場の土地利用状況、水利用状況、生産体系および地域性について現場調査と資料調査により整理した。(3)土壌内の水移動を追跡し、水収支の解析に用いるために土壌水分ポテンシャルと降水量の自動観測を行った。(4)水分動態のシミュレ-ションならびに汎用農地における潅漑・排水効果と土壌間隙構造の特性に関する要因分析に関して、室内実験を行なった。(5)水田耕盤の機能、転換畑における作物生育の状況、転換畑の土壌構造の特性、営農形態など水田または転換畑の個別的な検討を行なった。(6)前年度の研究成果に追加して、土壌内の水分動態および粗間隙の消長が営農形態に強く影響を受けていることが明らかになり、生産基盤の視点から田畑輪換体系の重要性が追究された。水田の汎用化によって、田畑輪換が行なわれ、その結果、土壌水分環境ならびに土壌・土層構造が大きく変化する。とくに、耕盤と心土の間隙構造とその物理性を知ることは、間隙を伝わる水・溶質など物質の物動や貯留に重要な知見を与えることになり、輪換利用農地の作物に関わる地下環境を制御する上できわめて重要である。しかし、これらについて水田あるいは転換畑個々の研究はかなり行なわれてきたが、田畑転換の土壌変化および用・排水管理の研究についてはあまり行なわれていない。本研究の結果の概要は次のとおりである。すなわち、(1)全国各地の代表的な輪作体系実施地区の圃場土壌の物理性の経時変化および土壌断面調査による実測値を解析するとともに、開発した軟X線映像化法によって間隙構造の実態を明らかにし、さらに、圃場の排水管理と輪作体系地区の排水管理の実態から用・排水組織のあり方を見直し、汎用農地に適切な輪作体系を実証的に考察した。(2)水稲を含む穀物輪作での体系は、イネ-ムギ-ダイズの3作物の利用が最も良い体系である。(3)輪換利用
局所的遺伝子発現システムの開発-花の不稔化技術の確立へ-

本研究は、花きのモデル植物として着目されているトレニアを用いて、実用化に向けた汎用性の高い不稔化ベクターシステムの開発を目的とした。本システムでは花粉が形成しないよう、雄ずい特異的プロモーターを用いて細胞死誘発遺伝子を発現させることで不稔化の実現を目指した。まず初めに、シロイヌナズナのマイクロアレイデータ(62種類の器官発現および72種類のストレス応答性)を参考に、シロイヌナズナから26種類の雄ずい特異的遺伝子を選抜した。選抜した26遺伝子のトレニアオルソログは、トレニアでも雄ずい特異的発現が期待されるため、これらの遺伝子配列を参考にトレニアから38種類の推定的雄ずい特異的遺伝子を単離した。トレニアの各器官における発現を解析した結果、11種類に雄ずい特異的な発現が認められた。その中でも特に発現量が高いアスパラギン合成酵素遺伝子のプロモーターを2種類単離し、レポーター遺伝子GUSを連結して組換え体を作出した。プロモーター活性を解析した結果、2種のプロモーター共に雄ずい特異的な活性が確認された。また、細胞死誘発遺伝子としてトレニアからTfMEK2を単離した。TfMEK2はそのままでは細胞死誘発因子としての活性が無いため、2アミノ酸置換を行い、構成的に細胞死誘発活性を有するTfMEK2^<DD>を作製した。細胞死を引き起こすために必要なTfMEK2^<DD>発現量を確認するため、Dex誘導型コンストラクトを作成し、トレニアに導人中である。平成21年5月中には組換え体が20個体程度作出される予定であり、細胞死に必要な発現量を定量的RT-PCRにて確認する予定である。さらに、不稔化トレニアの作出を日指して上記の2種類のプロモーターにTfMEK2^<DD>を連結しており、組換え体の作出を目指している。
英語話者と日本語話者による重複発話と協調性の産出に関する異ジャンル間対照研究

親しい大学生同士と初対面同士の自由対話と課題達成談話を対象に、ジャンル・言語・心的距離が重複発話と協調性の関係、また、重複発話が合意形成に与える影響を分析した。そして、日英語の第一言語話者同士を比較し、話し手と聞き手の立場を維持しつつ合意に至る英語話者と、同一表現の重複で協調性を生み出しつつ合意を図る日本語話者の傾向を示し、日本人学習者が英語の重複発話を学ぶ上でどの指導法が可能かを考察した。そこから、ジャンル間で異なる語用規則をより明示的に指導へ組み込む必要性と、異文化コミュニケーション能力向上のために、暗示的指導と明示的指導を並行して導入する必要性を、教材作成への一助として提言した。2015年度は、親しい女子大学生同士のデータに加え、初対面(女子大学生と女性教員)同士のデータにも着手し、重複発話の頻度や種類、機能分布でどのような違いがあるか、英語と日本語を比較して分析した。そして、その分析結果が参与者間の協調性の産出に及ぼす影響を考察した。以下、主な研究実績を挙げる。(2)大学英語教育学会第54回国際大会(2015年8月30日於:鹿児島大学)で、「重複発話と協調性に関する日英語異ジャンル間比較ー初対面の大学教員と大学生の会話を分析してー」を口頭発表。初対面同士の自由対話と課題達成談話の日英語分析で、ジャンルが言語や疎・上下という心的距離よりも機能の違いに大きく影響することを明らかにし、ジャンル間で異なる「語用規則」(村田2015)を英語教育に織り込むべきだと提案した。(3)日本英語学会第33回大会(2015年11月22日於:関西外国語大学)で、「重複発話の日英語比較:ジャンル・心的距離・言語の違いは協調性の産出にどう関わるか」を口頭発表(慫慂)。親しい女子学生同士、初対面同士の自由対話と課題達成談話の日英語分析で、言語や心的距離の違いよりも、ジャンルの違いが重複発話の頻度や機能、協調性の性質に大きく影響することを示した。2015年度の研究計画で提起した問題に対し、複数の口頭発表や論文集への投稿を通して一定の成果を発表できている。このことは、「重複発話にみる場に応じた会話の進め方を、どのようにして英語教育に貢献できる形で提言していくか」という研究目標を達成する足がかりとなった。とりわけ、前出の大学英語教育学会第54回国際大会における、日英語異ジャンル間比較の研究結果を英語教育につなげる試みは、次年度以降の研究遂行に大きく寄与するものとなった。2016年度は、親しい女子学生ペアで、発話を重複させる参与者ごとに、頻度や種類、機能分布に見られる違いと、それが参与者間の協調性の産出に及ぼす影響を、日英語で分析考察した。また、女子学生ペアと初対面(女子大学生と女性教員)ペアでの重複発話の機能分布から、参与者同士の親疎に伴う距離感がいかに示されるか解明を試みた。(1)大学英語教育学会第55回国際大会(2016年9月1日於:北星学園大学)で、「A cross-genre analysis of functions of overlaps in English and Japanese studentinteractions: Focusing on the overlapperin a metacommunicative approach」を口頭発表。女子学生ペアの自由対話と課題達成談話の日英語分析で、発話を重複させる参与者ごとに機能が異なることを示した。中でも、課題達成談話で相手の考えを聞く際、日本語話者は内容への同意や理解を示すために、英語話者は内容への注目を示すために発話を重複させると述べた。さらに、この分析結果と自文化が有する重複発話との類似点や相違点を討論させ、英会話の指導と組み合わせることで、異文化能力の育成に貢献できると提案した。(2)『社会言語科学』第19巻第1号(2016年9月発行)に、「重複発話から創出される協調性ー親疎が異なった日本語相互行為の異ジャンル間比較からの一考察ー」を掲載。日本人女子学生ペア、初対面ペアの自由対話と課題達成談話の分析で、女子学生ペアでは参与者間の親近感や共感性を、初対面ペアでは距離感や沈黙への気遣いを反映する重複発話が見られ、各参与者がジャンルに応じた協調性と、その枠内で親疎という対人関係に応じた協調性を強く意識していたことを浮き彫りにした。2016年度の研究計画で提起した問題に対し、口頭発表や査読付学術雑誌への投稿を通して、一定の成果を発表できている。特に、参与者ごとに重複発話の頻度や機能を分析し、重複発話にみる協調性の考察から、重複発話自体が親疎に伴う距離感を調整する機能を果たしうると提言したことは、重複発話がジャンルに応じた会話の進め方にどのように関わるのか、また、英語教育において、人間関係をより円滑にするための1つの方略として、重複発話をいかに指導していくのかという課題に対し、より深く考察する大きな契機となった。さらに、前出の大学英語教育学会第55回国際大会における、日英語異ジャンル間比較による参与者ごとの重複発話の機能分析の結果から、異文化能力を育む目的で日英語の重複発話の傾向の類似点や相違点を討論させるという指導法を提案したことは、本研究課題が最終目標としている、日本語話者の特徴をふまえた形で、英語教育に役立つ教材作りへの指針を浮かび上がらせることに大きく寄与するものとなった。

本研究は、親しい大学生同士と初対面同士の自由対話と課題達成談話を対象に、ジャンル・言語・心的距離が重複発話と協調性の関係、また、重複発話が合意形成に与える影響を分析した。そして、日英語の第一言語話者同士を比較し、話し手と聞き手の立場を維持しつつ合意に至る英語話者と、同一表現の反復で協調性を生み出しつつ合意を図る日本語話者の傾向を示した。具体的には、自由対話では、相手の話を軌道に乗せて先に進ませたり、沈黙による間を減らすことに貢献したりする重複発話が、課題達成談話では、1つの話題に対して2つの見方を共存させる重複発話が多く見られた。ただし、日本語話者ペアでは、内容の理解と共有性を確認し合う重複発話が、英語話者ペアでは、相手の意見を把握して協力的な物語作りを助長する重複発話が多く見られた。この結果をふまえ、重複発話が持つ協調性を考察したところ、自由対話では、現行の話題に乗っかり、沈黙による気まずさを最小化しつつリズムよく会話を展開することで、参与者間の関係をより密なものにして話を円滑に進める、いわば雰囲気を重視した性質を、課題達成談話では、同じ課題を行う参与者として互いの見方を提供することで、参与者間の合意形成を促す、いわば内容を重視した性質を持つことを示した。その上で、異文化間コミュニケーション能力を育む英語教育において、教員は日本人学習者に何を指導するべきかという観点から、「語用規則」(村田, 2015: 279)を援用し、日本人学習者が英語の重複発話を学ぶ上でどの指導法が可能かを考察した。そして、ジャンルに応じた会話への参与や会話の共同構築法という、本研究で明らかにした結果を念頭に、ジャンル間で異なる語用規則をより明示的に指導へ組み込む必要性と、異文化コミュニケーション能力向上のために、暗示的指導と明示的指導を並行して導入する必要性を、教材作成への一助として提言した。親しい大学生同士と初対面同士の自由対話と課題達成談話を対象に、ジャンル・言語・心的距離が重複発話と協調性の関係、また、重複発話が合意形成に与える影響を分析した。そして、日英語の第一言語話者同士を比較し、話し手と聞き手の立場を維持しつつ合意に至る英語話者と、同一表現の重複で協調性を生み出しつつ合意を図る日本語話者の傾向を示し、日本人学習者が英語の重複発話を学ぶ上でどの指導法が可能かを考察した。そこから、ジャンル間で異なる語用規則をより明示的に指導へ組み込む必要性と、異文化コミュニケーション能力向上のために、暗示的指導と明示的指導を並行して導入する必要性を、教材作成への一助として提言した。2016年度以降は、以下3点の計画を推進する。(1)重複発話の機能分布において、発話を重複させる参与者ごとに、また、重複する内容に応じてどのような違いがあるか、その結果が参与者間の協調性の産出にどのような影響を及ぼしているかを、英語と日本語を対照させながら明らかにしていく。(2)データ解釈や考察の妥当性と説得力を高めるべく、語用論・社会言語学・会話分析に加え、英語教育や異言語(異文化)コミュニケーション教育に関連する文献を拡充させる。(3)関連分野の学会や研究会などで定期的に研究の進捗状況を報告し、他の研究者から受けた助言をもとに、国内外の複数の学会誌に投稿する。2017年度は、以下3点の計画を推進する。
新規で効率的な光延型脱水縮合剤の創製-Wittig試薬を光延試薬として利用する-

光延反応に利用されている従来の試薬(DEAD-Ph_3P)では,反応しない,あるいは反応しにくいとされていた各種求核種を活性化できる新試薬を開発した.その結果を列挙する.1.新試薬としてアゾジカルボキサミド類ADDP,TMAD,DHTDを開発し,トリブチルホスフィンとの組み合わせが有効なことを見いだした.またWittig試薬と考えられる安定型ホスホランCMBP,CMMPが光延型反応に利用できることを発見した.2. CMBP,CMMPの合成法を確立するとともに,それらの特性を正確に評価した.その結果,pK_a値が23程度の求核剤も反応することを見いだした.3.新試薬を用いて,従来試薬では不可能だった無置換スルホンアミドとアルコールとの縮合反応に成功した.本反応を用い一級アミンの新しい合成法が開発できた.4.新試薬はプレニルスルホンとアルコールとの脱水縮合にも利用できるので,効率的な炭素-炭素結合形成法が確立できた.5.これらの反応を組み合わせて,生物活性物質の合成にも成功した.光延反応に利用されている従来の試薬(DEAD-Ph_3P)では,反応しない,あるいは反応しにくいとされていた各種求核種を活性化できる新試薬を開発した.その結果を列挙する.1.新試薬としてアゾジカルボキサミド類ADDP,TMAD,DHTDを開発し,トリブチルホスフィンとの組み合わせが有効なことを見いだした.またWittig試薬と考えられる安定型ホスホランCMBP,CMMPが光延型反応に利用できることを発見した.2. CMBP,CMMPの合成法を確立するとともに,それらの特性を正確に評価した.その結果,pK_a値が23程度の求核剤も反応することを見いだした.3.新試薬を用いて,従来試薬では不可能だった無置換スルホンアミドとアルコールとの縮合反応に成功した.本反応を用い一級アミンの新しい合成法が開発できた.4.新試薬はプレニルスルホンとアルコールとの脱水縮合にも利用できるので,効率的な炭素-炭素結合形成法が確立できた.5.これらの反応を組み合わせて,生物活性物質の合成にも成功した.光延型反応に利用されている従来の試薬(DEAD-Ph_3P)では,反応しない,あるいは反応しにくいとされていた各種求核種を活性化できる新試薬を開発した.その結果を列挙する.1.新試薬としてアゾジカルボキサミド類ADDP,TMAD,DHTDを開発し,トリブチルホスフィンとの組み合わせが有効なことを見いだした.またWittig試薬と考えられる安定型ホスホランCMBP,CMMPが光延型反応に利用できることを発見した.2.CMBP,CMMPの合成法を確立するとともに,それらの特性を正確に評価した.その結果,pK_a値が23程度の求核剤も反応することを見いだした.3.新試薬を用いて,従来試薬では不可能だったプレニルスルホンアミドとアルコールとの縮合反応に基本的に成功した.本反応を用い一級アミンの新しい合成法の開発を目指している4.新試薬はプレニルスルホンとアルコールとの脱水縮合にも利用できるので,効率の良い炭素-炭素結合形成法の確立を目指している.光延反応に利用されている従来の試薬(DEAD-Ph_3P)では,反応しない,あるいは反応しにくいとされていた各種求核種を活性化できる新試薬を開発した.その結果を列挙する.1.新試薬としてアゾジカルボキサミド類ADDP,TMAD,DHTDを開発し,トリブチルホスフィンとの組み合わせが有効なことを見いだした.またWittig試薬と考えられる安定型ホスホランCMBP,CMMPが光延型反応に利用できることを発見した.2. CMBP,CMMPの合成法を確立するとともに,それらの特性を正確に評価した.その結果,pK_a値が23程度の求核剤も反応することを見いだした.3.新試薬を用いて,従来試薬では不可能だった無置換スルホンアミドとアルコールとの縮合反応に成功した.本反応を用い一級アミンの新しい合成法が開発できた.4.新試薬はプレニルスルホンとアルコールとの脱水縮合にも利用できるので,効率的な炭素-炭素結合形成法が確立できた.5.これらの反応を組み合わせて,生物活性物質の合成にも成功した.
酵素阻害活性を有する有用天然物の光学活性体の合成研究

1)ツルメロノ-ル類の合成研究大豆中に多量に含まれるリポキシゲナ-ゼは、脂肪酸の乳化を促進し、栄養化の低下や云わゆる大豆臭の発生などの諸問題を引き起す。ツルメロノ-ルA^1およびB^2は香辛料から得られた抗酸化剤であり、かつリポキシゲナ-ゼ阻害活性を持つ。この物の光学活性体の合成ならびに類縁体の合成と構造活性相関を行うべくまず天然物の合成を検討し、当研究室で開発した生化学的手法により得られる光学活性原料を用いて、短段階での合成に成功した。現在B^2の合成の収率が悪いのでさらに検討を重ねている。2)アロサミジンの合成研究キチナ-ゼ阻害活性という特徴的な生理作用を持つアロサミジンについては、構造・活性相関へ進むべく、まず基本骨格であるアロサシゾリン^3の合成を検討した。炭素五員環を持つ特殊な凝似アミノ糖を得るために糖の骨格から変換することとし原料としてDーグルコサミンを用いた。還元的開製と分る内1,3ーdipolar環状付加を利用して五員環を形成し、現在オキサゾリン骨格形成を検討している。今年度内には骨格が完成しそうなので、次に糖との結合を行い、構造一活性相関へと進む予定である。
地震動の非定常位相特性のモデル化に関する研究

本研究は地震動の位相特性の合理的なモデル化手法を確立することを目的とした。さらに、モデル化された非定常位相特性性の情報を用いて非定常な時系列のシミュレーションを可能にする方法論を開発することを第二の目的とした。地震動の位相特性をモデル化することは、地震動の非定常特性をモデル化することと同等である。したがって、時間-周波数領域における分解能の定義が明確なウェーブレット変換を用いて、地震動の非定常位相特性を抽出した上で、位相の周波数に関する微分で定義される群遅延時間の非定常性をモデル化した。具体的には、既存の地震動記録のデータセットから内陸直下地震の地震波形を抽出し、それらの地震動の観測記録をウェーブレット変換により帯域通過波形群に分解した上で、分解された波形に対して群遅延時間を計算し、各帯域上での群遅延時間も平均値と分散を計算した。これらの値を、断層破壊過程のパラメータと断層から観測点までの距離の関として表現した。最後にモデル化された群遅延時間を用いて地震動のシミュレーションを可能にするアルゴリズムを開発した。以上の目的に沿って、既往の観測記録のデータベース化を行い、そのデータを利用することにより以下の成果が得られた(1)任意の確率分布特性を有する乱数をシミュレートするためにマルコフチエンモンテカルロシミュレーション法を用いたアルゴリズムを開発した。(2)開発した方法論を応答スペクトル準拠の設計用入力時震動のシミュレーションに適用できるようにした。(3)地震動の非定常群遅延時間の空間相関特性をモデル化することによって、多点で観測された地震動観測記録を用いて、未観測点での地震動波形推定するための方法論を開発した。(4)1999年台湾集集地震観測記録を用いて、(3)で開発された方法論の有効性を確認した。(5)開発した方法論を基にして、非定常時系列のシミュレーションの新しい体系を確立した。本年度に得られた研究成果は以下のようである.(1)既存の地震動観測記録のデータベースから内陸地震でマグニチュード7クラスの地震動記録を抽出し、それらをデータベース化した.特に、1999年台湾収集地震記録の収集を重点的に行う.このために、解析用データ処理装置を購入した.(2)地震波の散乱現象過程が地震動の位相特性の及ぼす影響を明らかにするために、不均質媒体中を伝播する地震波動の群遅延時間と媒体の不均質性との相関を明らかにした.(3)ウェーブレット解析を利用し、個々の観測地震記録をバンドパス波形に分解し、それらの群遅延時間を計算をした.さらに、各周波数帯域上での群遅延時間の平均値と分散を計算しデータベース化した.この緒果と(2)で得られた結果とを比較することによって、群遅延時間の物理的な特性を明確にした.(4)データベース化された群遅延時間の平均値と分散を用いて、震源パラメータ、震源断層までの最短距離、局部的な地盤条件を説明変数とする回帰式を構築した.波動の散乱現象の解析から群遅延時間の分散と伝播距離との関係が理論的に誘導されるので、観測記録から求まる回帰式の物理的な解釈を行った.(5)群遅延時間の統計的な性質が正規分布で表される各周波数帯域上でのサンプル群遅延時間をシュミレートするためのアルゴリズムを開発した.本研究は地震動の位相特性の合理的なモデル化手法を確立することを目的とする。

さらに、モデル化された非定常位相特性性の情報を用いて非定常な時系列のシュミレーションを可能にする方法論を開発することを第二の目的とする地震動の位相特性をモデル化することは、地震動の非定常特性をモデル化することと同等である。したがって、時間-周波数領域における分解能の定義が明確なウェイブレット変換を用いて、地震動の非定常位相特性を抽出した上で、位相の周波数に関する微分で定義される群遅延時間の非定常性をモデル化する。14年度に得られた成果は以下のようである。(1)サンプル群遅延時間が与えられると、それを円振動数に関して積分することにより、位相スペクトルが求められるので、位相スペクトルからウエーブレット係数を決定するためのアルゴリズムを開発した。(2)ウエーブレット逆変換のアルゴリズムを用いて、ウエーブレット係数が与えられた時に地震動波形をシミュレートするためのアルゴリズムを完成させた。(3)群遅延時間の確率分布特性が正規分布で表現できるかどうかについての検討を行ない、正規分布で精度よくモデル化できることを明らかにした。(4)群遅延時間の確率分布特性が正規分布でない場合にも、サンプル群遅延時間をシミュレートするための方法論を確立するとともに、ウェーブレット解析を用いてサンプル地震波形をシミュレートする方法論を確立した。(5)1999年台湾集集地震と1999年米国ショシュアツリー地震の観測記録を用いて、4)で開発された方法論の有効性を確認した。本研究は地震動の位相特性の合理的なモデル化手法を確立することを目的とした。さらに、モデル化された非定常位相特性性の情報を用いて非定常な時系列のシミュレーションを可能にする方法論を開発することを第二の目的とした。地震動の位相特性をモデル化することは、地震動の非定常特性をモデル化することと同等であるので、時間-周波数領域における分解能の定義が明確なウェイブレット変換を用いて、地震動の非定常位相特性を抽出した上で、位相の周波数に関する微分で定義される群遅延時間の非定常性をモデル化した。具体的には、既存の地震動記録のデータセットから内陸直下地震の地震波形を抽出し、それらの地震動の観測記録をウェイブレット変換により帯域通過波形群に分解した。分解された波形に対して群遅延時間を計算した上で、各帯域上での群遅延時間も平均値と分散を計算した。これらの値を、断層破壊過程のパラメータと断層から観測点までの距離の関として表現した。最後にモデル化された群遅延時間を用いて地震動のシミュレーションを可能にするアルゴリズムを開発した。さらに、ランダム媒質中を伝播する実態波の群遅延時間を解析的に求めその平均値と分散の物理的な定義を明確にした。15年度に得られた成果は以下のようである。(1)任意の確率分布特性を有する乱数をシミュレートするためにマルコフチエンモンテカルロシミュレーション法を用いたアルゴリズムを開発した。(2)開発した方法論を応答スペクトル準拠の設計用入力時震動のシミュレーションに適用できるようにした。(3)地震動の非定常群遅延時間の空間相関特性をモデル化することによって、多点で観測された地震動観測記録を用いて、未観測点での地震動波形推定するための方法論を開発した。(4)1999年台湾集集地震と1999年米国ショシュアツリー地震の観測記録を用いて、(3)で開発された方法論の有効性を確認した。(5)開発した方法論を基にして、非定常時系列のシミュレーションの新しい体系を確立した。
ＧＰＲ１２０を介した新規アミロイドβ分解活性制御機構の解明

当該年度においては、計画通りin vivoにおけるGPR120のアミロイドβ(Aβ)分解への影響を明らかにするために、APP/PS1マウスを用いた検討を行った。APP/PS1マウスは加齢とともに、Aβ蓄積が増加するアルツハイマー病モデルマウスの一種である。脳はGPR120のリガンドであるω3脂肪酸を豊富に含む組織であり、常にGPR120シグナルが活性化している可能性がある。そこで、qRT-PCR法によって海馬におけるGPR120の内因性発現を確認したうえで、GPR120を阻害するためにGPR120選択的アンタゴニストAH7614をAPP/PS1マウスの海馬に脳内注射した。そして、24時間後海馬を回収し、Aβ量を評価した結果、凝集Aβ量に有意な変化はなかったものの、可溶性Aβ量は顕著に減少した。この時、Aβ前駆体タンパク質であるAPP、そしてAβ産生の中間産物であるC99の量が変化しなかったことから、AH7614の投与はAβ産生系に影響を与えなかったと考えられる。これらのことから、AH7614投与により脳内でのAβ分解が亢進したことが示唆された。GPR120によって調節を受けるAβ分解活性に関わる酵素もしくは制御メカニズムの同定のためには、簡便に遺伝学的・薬理学的にGPR120シグナルを操作できるin vitroモデルを確立する必要がある。そこで、マウス大脳由来初代培養細胞を用いた実験系の確立に取り組んだ。この実験系では主に神経細胞がAβを分泌するために、培地中にAβが存在する。そこで、AH7614の投与によって神経細胞・グリア細胞共培養系における培地中Aβ量が変化するか検討した。その結果、AH7614投与による顕著なAβ量の減少が認められ、本系によりGPR120シグナルによるAβ量制御機構の解明ができると考えられた。In vivoにおける検証実験については計画通りに進行し、GPR120アンタゴニスト投与によってアルツハイマー病モデルマウスの脳内Aβ量の低下を認めた。またそのメカニズムを探索すべく、マイクロダイアリシス法の導入など、精力的に研究を進めている。一方で、当初、培養細胞を用いたAβ分解の評価系が必ずしも安定せず、計画していたGPR120によって調節を受けるAβ分解活性に関わる酵素もしくは制御メカニズムの同定には至っていない。そのため、特許化を目指して米国先願出願を行った権利については1年間の期限のため放棄せざるを得なかった。しかし活性測定に用いる細胞種の再検討などを行い、評価系の再構築に取り組み、GPR120の下流を検討できる細胞系の構築ができつつある。今後の期間でin vitro、in vivoの両方の系を活用してGPR120によって制御されるAβ分解系の全容解明に迫ることに期待したい。当該年度に実施したアルツハイマー病モデルマウスへのGPR120アンタゴニストの単回脳内注射では凝集Aβに対する変化は認められなかった。そこで、複数回の脳内注射やオスモティックポンプの利用によって、より長期的なアンタゴニストの投与を行い、Aβ蓄積への影響を検討する。また、GPR120アンタゴニスト投与によって脳内におけるAβ分解が亢進したことについて更なる確証を得るために、リバースマイクロダイアリシス法によって脳内Aβの半減期の変化を調べる計画である。具体的には、GPR120アンタゴニストに加えて、Aβの産生酵素であるγ-secretaseの阻害剤をリバースマイクロダイアリシス法によって共投与し、Aβ産生を阻害することで、Aβの半減期を計測する。in vitroにおいては、GPR120アンタゴニストが作用する細胞を特定すべく、大脳由来の初代培養細胞について細胞種ごとに単独培養を行い、アンタゴニストの投与実験や遺伝子改変実験を行う。さらにGPR120アンタゴニスト投与によって、既知の主要なAβ分解酵素、あるいはAβ産生に関連する分子の発現量に変動があるか確認する。また、末梢においてはGPR120の下流シグナルとして、Gタンパク質を介したシグナルと、β-arretin2を介したシグナルが報告されている。そこで、これらのシグナルの下流で調節を受ける転写因子がGPR120による脳内Aβ量の調節に関与するか明らかにしていく。

GPR120によって調節を受けるAβ分解活性に関わる酵素もしくは制御メカニズムの同定のためには、簡便に遺伝学的・薬理学的にGPR120シグナルを操作できるin vitroモデルを確立する必要がある。そこで、マウス大脳由来初代培養細胞を用いた実験系の確立に取り組んだ。この実験系では主に神経細胞がAβを分泌するために、培地中にAβが存在する。そこで、AH7614の投与によって神経細胞・グリア細胞共培養系における培地中Aβ量が変化するか検討した。その結果、AH7614投与による顕著なAβ量の減少が認められ、本系によりGPR120シグナルによるAβ量制御機構の解明ができると考えられた。In vivoにおける検証実験については計画通りに進行し、GPR120アンタゴニスト投与によってアルツハイマー病モデルマウスの脳内Aβ量の低下を認めた。またそのメカニズムを探索すべく、マイクロダイアリシス法の導入など、精力的に研究を進めている。一方で、当初、培養細胞を用いたAβ分解の評価系が必ずしも安定せず、計画していたGPR120によって調節を受けるAβ分解活性に関わる酵素もしくは制御メカニズムの同定には至っていない。そのため、特許化を目指して米国先願出願を行った権利については1年間の期限のため放棄せざるを得なかった。しかし活性測定に用いる細胞種の再検討などを行い、評価系の再構築に取り組み、GPR120の下流を検討できる細胞系の構築ができつつある。今後の期間でin vitro、in vivoの両方の系を活用してGPR120によって制御されるAβ分解系の全容解明に迫ることに期待したい。当該年度に実施したアルツハイマー病モデルマウスへのGPR120アンタゴニストの単回脳内注射では凝集Aβに対する変化は認められなかった。そこで、複数回の脳内注射やオスモティックポンプの利用によって、より長期的なアンタゴニストの投与を行い、Aβ蓄積への影響を検討する。また、GPR120アンタゴニスト投与によって脳内におけるAβ分解が亢進したことについて更なる確証を得るために、リバースマイクロダイアリシス法によって脳内Aβの半減期の変化を調べる計画である。具体的には、GPR120アンタゴニストに加えて、Aβの産生酵素であるγ-secretaseの阻害剤をリバースマイクロダイアリシス法によって共投与し、Aβ産生を阻害することで、Aβの半減期を計測する。in vitroにおいては、GPR120アンタゴニストが作用する細胞を特定すべく、大脳由来の初代培養細胞について細胞種ごとに単独培養を行い、アンタゴニストの投与実験や遺伝子改変実験を行う。さらにGPR120アンタゴニスト投与によって、既知の主要なAβ分解酵素、あるいはAβ産生に関連する分子の発現量に変動があるか確認する。また、末梢においてはGPR120の下流シグナルとして、Gタンパク質を介したシグナルと、β-arretin2を介したシグナルが報告されている。そこで、これらのシグナルの下流で調節を受ける転写因子がGPR120による脳内Aβ量の調節に関与するか明らかにしていく。
小児の味覚感度と服薬状況との相関性に関する調査

【研究目的】薬物治療を経口薬で行う場合、剤形やボリューム、大きさ、味などがアドヒアランスに影響することがある。特に、小児においては、処方された薬のにおいや特有の風味、苦みによって拒薬する事例も見られ、原疾患の治療の妨げとなることも少なくない。そのため、薬との相互作用を確認した上で、単シロップやジュース、アイスクリームなどに混ぜて服用させることも多い。しかしながら、同じ薬剤でも患児により、好みが異なるため、単純には解決せず試行錯誤が必要となる。これらのことから、味覚感度を定量的に評価し、服用状況(拒薬)との相関性について検討することで、患児にも負担のない、簡便で患者にやさしい服用方法の提供が可能となると考え本研究を立案した。【研究方法】(対象)福井大学医学部附属病院の小児科病棟に入院中の患者を対象とする(目標症例数: 50例)(方法)ろ紙ディスクによる味覚定性定量検査法(味覚検査用試薬:テーストディスク)を用いて、左右鼓索神経・舌咽神経別に3基本味質(甘味・塩味・苦味)の味覚感度を調査する。また、味覚感度と服用状況との相関性を調査する。患者背景の調査項目としては、1年齢2性別3体重4主疾患5合併症6薬剤の投与歴などを電子カルテより抽出する。味覚をスコア化し、そのスコアおよび患者背景と服薬状況との関連性を統計的に解析する。【研究成果】対象が小児ということで同意を得ることが難しく(家族が不在、ろ紙を置くピンセットが怖いなど)、報告でき得る症例数が集まらなかった。ただし、医師も興味を持っている点や化学療法開始後の味覚感度を調査することは有意義であると考えられるため、調査は継続したいと考えている。
不対電子スピンとDNAの塩基配列による論理演算

DNAの塩基配列を使って,安定ラジカルの不対電子を意図した通りの順番で並べ,ラジカルスピン同士の結合による合成スピンを論理演算の出力として用いることを考案した.分子配列の制御・磁気機能の発現について基礎的知見を得ることを目標にし,特定の塩基配列に結合するリガンド分子に安定ラジカルを導入したスピンラベル分子を合成し, DNA中でのラジカルの配列構造を明らかにした.また,DNA二重らせんのキラリティを活用したキラルスピン系での分子演算をめざして,磁気測定系に円偏光マイクロ波を導入するシステムを試作した論理回路の基礎要素として,AND, OR, XORなどの論理ゲートがある.本研究では,分子演算のための論理ゲートとして,電子スピンの量子性と核酸の塩基配列を同時に活用した超分子系を提案・設計した.DNAの塩基配列を使って,安定ラジカルを合理的に並べ,ラジカルスピン同士の交換結合による合成スピン量子数を演算の出力として用いる.初年度は,電子スピンを包含した分子演算システムの開発を進めるための基盤技術として,核酸塩基の相補的水素結合を利用した分子配列の制御・磁気機能の発現について基礎的知見を得ることを目標にし,溶液中での開殻分子の構造・会合様式と磁気的性質を明らかにすることをめざした.特定の塩基配列を認識して特異的に結合するリガンド分子に,ニトロニルニトロキシドラジカルやTEMPOラジカルなどの安定ラジカルを導入したスピンラベル分子を合成し,種々の分光測定,パルス化電子スピン共鳴(多重共鳴法を含む)等によって,DNA中でのラジカル置換基の配列構造を明らかにした.また,DNAの二重らせん構造に着目して,スピンの自由度とらせんキラリティを共存させたキラルスピン系での分子演算の可能性について初めて提案した.オリゴヌクレオチドの測定等から, DNA二重らせんのキラリティを積極的に活用した分子演算系も十分に構築が可能であることが示唆された.そこで2年め(最終年度)には,DNA・分子スピン集合系のキラリティを直接的に調べる測定系を新たに開発することにした.汎用の磁気測定系(SQUID磁束計)に円偏光マイクロ波を導入するシステムを組み上げ,低温・磁場中で円偏光の輻射場による磁気共鳴の測定系を試作した.6070 GHz帯のマイクロ波で試験動作することを確認した.DNAの塩基配列を使って,安定ラジカルの不対電子を意図した通りの順番で並べ,ラジカルスピン同士の結合による合成スピンを論理演算の出力として用いることを考案した.分子配列の制御・磁気機能の発現について基礎的知見を得ることを目標にし,特定の塩基配列に結合するリガンド分子に安定ラジカルを導入したスピンラベル分子を合成し, DNA中でのラジカルの配列構造を明らかにした.また,DNA二重らせんのキラリティを活用したキラルスピン系での分子演算をめざして,磁気測定系に円偏光マイクロ波を導入するシステムを試作した論理回路の基礎要素として,AND, OR, XORなどの論理ゲートがある.シリコンベースの半導体にかわって,分子を使って論理ゲートを構築しようとする「分子演算」の試みが近年行われている.本研究では,電子スピンの量子性と核酸の塩基配列を同時に活用した超分子系を提案・設計した.DNAの塩基配列を使って,安定ラジカルを合理的に並べ,ラジカルスピン同士の交換結合による合成スピン量子数を演算の出力として用いる.電子スピンの量子性を分子演算に持ち込むことによって,「0か1か」の演算結果の判定基準から曖昧さを原理的に排除し,なおかつ実用的なレベルの論理回路モデルを構築することを目標とする.初年度は,電子スピンを包含した分子演算システムの開発を進めるための基盤技術として,核酸塩基の相補的水素結合を利用した分子配列の制御・磁気機能の発現について基礎的知見を得ることを目標にし,溶液中での開殻分子の構造・会合様式と磁気的性質を明らかにすることをめざした.特定の塩基配列を認識して特異的に結合するリガンド分子に,ニトロニルニトロキシドラジカルやTEMPOラジカルなどの安定ラジカルを導入したスピンラベル分子を合成し,種々の分光測定,パルス化電子スピン共鳴(多重共鳴法を含む)等によって,DNA中でのラジカル置換基の配列構造を明らかにした.また,DNAの二重らせん構造に着目して,スピンの自由度とらせんキラリティを共存させたキラルスピン系での分子演算の可能性について初めて提案した.分子集合体系でラジカル分子の配列を精密制御するための新しい方策として,ミスマッチ塩基配列を特異的に分子認識するリガンド(結合分子)を介してDNAナノ構造にスピンを導入することを検討した.グアニン-グアニン(G-G)ミスマッチに結合する分子(naphthyridine carbamate dimer; NCD)にニトロニルニトロキシドラジカルを共有結合で導入した分子NCD-NNおよび,アデニン-アデニンミスマッチに結合する分子(naphthyridine-azaquinolone; NA)にTEMPOラジカルを導入した分子NA-TEMPOをそれぞれ合成した.NCD-NNとNA-TEMPOが結合することによって初めて一次元長鎖DNAを形成することを、ポリアクリルアミドゲル電気泳動とESRスペクトルの測定・シミュレーションから確認した.それぞれのリガンドの結合特異性ならびに結合直交性は,円二色性スペクトルの測定により明らかにした.さらに,DNA中でのラジカル置換基の位置関係を精密に調べるために,電子ー電子多重共鳴法により,スピンースピン双極子相互作用定数を測定した.

この結果から求めたスピン間距離は,分子動力学法によって算出した計算値とよい一致を示した.DNAの二重らせん構造を利用して,多数のスピンをらせん状に配置することで,上記の結果は,異種・複数種の分子スピンをDNA構造を利用して設計通りに配列させることが可能であり, DNAの塩基配列による分子演算システムの基盤となる方法論が確立したことを意味する.当初の予定では,2年めには,交換結合させるラジカルを2分子から3分子以上に拡張すること,1つの分子内に2つの不対電子を持つビラジカル系を導入すること等を計画していた.今年度(1年め)の成果のうち,円二色性スペクトルの測定等から,DNA二重らせんのキラリティを積極的に活用した分子演算系も十分に構築が可能であることが示唆された.そこで2年めには,DNA・分子スピン集合系のキラリティを直接的に調べる測定系を新たに開発することにする.通常の磁気測定系(SQUID磁束計)に円偏光マイクロ波を導入するシステムを新たに組み上げ,低温・磁場中で,巨視的な縦磁化をモニターすることによる,円偏光の輻射場による磁気共鳴の測定を試みる.上記の円偏光磁気共鳴・磁化測定システムを構築する.システムに必要なマイクロ波回路部品を新たに購入・設置する.なお,使用するマイクロ波の波長(周波数)は,現有の磁気測定系(SQUID磁束計)のサイズとの適合性から,ある一定の範囲(V,EバンドからWバンド)に限定される.すでに一部のマイクロ波計測器と部品は,今年度(1年め)に購入済みであるが,今後の測定で必要となる部品のうち周波数逓倍器などについては,感度・マイクロ波パワー・帯域幅の条件を満たすものは,ただちに購入可能な量産品・汎用品としては入手できないことが分かった.これらは特注品としての製作を要するため,直接経費の一部を未使用額として残し,次年度にあらためて発注・購入することとした.当初の計画にあったスピンラベル系DNAの合成・開発は,上記の測定系の構築と並行して,予定どおりに進めることとし,必要な試薬・溶媒類を購入する.また,磁気測定に必要な液体ヘリウムも予定どおり購入する.
エイズの総合的基礎研究

研究の目的はHIV感染からAIDS発症、さらに死に至るまでの病態、HIVの構造と機能、免疫系・神経系その他感染個体に起こる障害の機序の解明に努め、得られた知見に基づいてAIDSの予防と治療に有効と思われるあらゆる可能性を検討することにある。AIDSの病態は免疫系の不全のみならず、神経系の障害が極めて高率に伴っていることが明かになり、免疫と神経という個体を外界から侵襲から防衛する重要な機能がともに侵されることが示された。ウイルスの構造については分子生物学的な手法による解明が進みつつあるが、免疫系や神経系の障害がどのような機序でおこるのか、まだ解明されていない。わが国においても既に、世界のエイズ研究をリードする成果が各研究施設により報告されている。しかし世界の研究成果が加速度的に進んでいる現在、国際的な研究協力には積極的に参加する必要がある。社会的関心が強い分野であるから、研究者各自が研究の意義を常に自覚し、また研究組織としも総括班による自己点検を通じて見直しを計った。(1)HIVの構造と機能に関する研究、(2)HIVの感染に関する研究、(3)エイズの免疫異常に関する研究、(4)エイズの病態に関する研究、(5)エイズの予防と治療に関する研究の5主要研究項目を柱として設定し、各班員が展開した成果に基づいて報告書を刊行した。
木材解剖学的特性にもとづく熱帯樹木の乾燥適応機構の解明

樹木の水利用に大きな影響を及ぼす木部の形態・解剖学的特性にもとづき,熱帯樹木の乾燥適応機構を解明する.そのために,東南アジアの樹木を対象に,木部の形態・解剖学的特性を光学および電子顕微鏡によって調べ,個体の水利用特性(通水性・耐乾燥性)ならびに樹木の分布や動態特性(成長率・生存率)との関係を明らかにする.樹木の水利用に大きな影響を及ぼす木部の形態・解剖学的特性にもとづき,熱帯樹木の乾燥適応機構を解明する.そのために,東南アジアの樹木を対象に,木部の形態・解剖学的特性を光学および電子顕微鏡によって調べ,個体の水利用特性(通水性・耐乾燥性)ならびに樹木の分布や動態特性(成長率・生存率)との関係を明らかにする.