hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
片側前腕欠損者による左右同時ストロークの水泳技能向上を目的とした指導方法の提案

その結果,最大努力泳の試技は,可能な限り遅く泳ぐ試技よりも,健側の手首および患側の肘関節の鉛直成分における変位が類似していることが示された(最大努力泳:2.36,可能な限り遅く泳ぐ試技:3.61).このことから,片側前腕欠損者は,可能な限りゆっくり泳ぐ方が同時にストロークをすることが難しいと推察される.一方,外果の鉛直成分の変位について,最大努力泳の試技についても健側と患側の類似しておらず(4.87),健側におけるキックの振幅は患側よりも小さい傾向が示された.これは,患側のストロークで水を押す抗力が得られないために,キック幅を大きくすることによって,推進力を得ているのではないかと考えられた.片側前腕欠損者がバタフライや平泳ぎ等の両手同時ストロークを行う際に感じる特有の主観的な感覚を明らかにし,動作分析を行ってきた.バタフライについては成果を報告し,平泳ぎについても分析を進めている.本研究では,片側前腕欠損者による左右同時ストロークのスキル向上のための指導法を提案することを最大の目的とし,その目的を達成するため3つの課題を設定した.平成28年度は,片側前腕欠損者特有の主観的な感覚を調査した.平成29年度は,左右同時ストロークのメカニズムを解明するため,バタフライの動作分析を行った.これまでの研究成果から,最大努力でバタフライを泳ぐよりもレース後半のように最大努力下で泳ぐ時の方が両手同時にストロークをすることが難しいことが確認できた.そこで平成30年度は,バタフライの最大努力下での上肢動作に着目し,「健側のストロークを小さくさせる指導」を行うことによって,患側のストロークがどのように変容するか検証することを目的とした.対象は,バタフライを専門としない片側前腕欠損の障害を持つ女子水泳選手1名とした.指導者は,障がい者水泳の指導歴10年の経験を有するコーチ1名であった.練習は25mを8回,十分に休憩を行いながら実施した.練習内容は,健側のみでストローク2回とバタフライ2回の4本を2セット実施した.技術指導は,「健側は,肩よりも後方にストロークをしないように,ストロークをしたらすぐにリカバリーをしてください」と指導した.運動試技は,15mバタフライに設定し,可能な限り遅く泳ぐ試技を練習の前後に行った.その結果,1ストロークに要する所要時間に差は見られなかった(2.31秒)が,練習後における患側のストローク開始時刻が少し遅くなった(練習前:1.89秒,練習後1.96秒).さらに,ストロークの最下点から手部の出水までは健側の手と患側の先端が同時に動く傾向であった.このことから,健側のストロークが変わるように指導者が指示したものの,実際には患側のストローク開始のタイミングを遅くすることで,左右同時にストロークを行った傾向が明らかとなった.得られた主観的データの知見より,実際の動作がどのように行われているかを数値で評価するため,平泳ぎおよびバタフライの動作分析を行う.動作分析と主観的な感覚の違いを明らかにし,指導時に留意すべきポイント等をまとめ,最終年度に指導ができるよう,データを収集することを目指す.平成30年度は,これまでに得られたデータを基に指導方法を提案し,その効果を検証する予定である.
市場経済移行国における資源開発に関するガバナンス

ベトナムのボーキサイト開発現場の調査を実施し、環境被害の現状を確認した。ミャンマーの資源開発地域でも調査を実施し、現地住民の活動を把握した。研究の過程で、石炭火力発電所による環境汚染、および製鉄所の廃水による海洋汚染問題が顕在化し、これらについても調査した結果、情報開示や説明責任について、ボーキサイト開発と共通するガバナンスの問題が明らかになった。これらの調査結果を、国連環境計画(UNEP)、アジア政経学会、環境地質学会などで報告し、専門家との情報交換・討論を行なった。ベトナムやミャンマーにおいて、科学的データをガバナンスにいかに反映させるかが、今後の課題となる。アジア諸国の資源開発に関するガバナンスの具体的なモデルについて情報を得るため、環境ガバナンスやリスクマネジメントの専門家を招聘し、2度のコロキアムを企画した。第1回目は平成26年6月28日に「アジア市場経済移行国における鉱物資源開発のガバナンスはいかにあるべきか」と題して、研究代表者・研究分担者のほか、東京大学、国際協力機構(JICA)の専門家の研究報告を実施した。駐日モンゴル国大使館一等書記官の参加も得て、情報交換と討論を行なった。第2回目は平成27年3月13日に「アジアの環境ガバナンスと市民の役割」と題し、研究分担者のほか、上智大学の研究者によるミャンマーの事例報告、早稲田大学の研究者によるメコン開発の事例報告を実施し、情報・意見交換を行なった。現地調査としては、平成26年9月18日にベトナムのボーキサイト開発現場の追加調査を実施した。開発現場住民が受けつつある環境被害の現状、都市部知識人と現場住民の情報・意識の格差などが確認できた。また、現場で発生した事故から、環境リスク情報の信頼性にも問題があることが明らかになった。平成26年10月18日に行なわれたアジア政経学会東日本大会において、「アジアの資源開発におけるガバナンスのあり方市場経済移行国における現状と今後の課題」と題する分科会を企画し、現地調査の結果を報告した。同分科会では、東京大学、JICAなどの専門家を報告者・討論者として招聘し、科学的データによるリスク評価の方法、それに基づくガバナンスのあり方について研究発表と討論を行なった。この分科会の成果の論文は、同学会の機関紙『アジア研究』において特集として掲載された。また、平成26年11月28日の第24回環境地質学シンポジウムにおいて、研究代表者と研究分担者により、「鉱山の導入と地元のメリット」と題し、ベトナムのボーキサイト開発現場の最新事情を報告した。資源開発をめぐるガバナンスの問題について、ベトナムに関する追加情報の収集と、ミャンマーにおける現地調査、それらの成果の公表を中心に研究活動を継続した。ベトナムについては、ボーキサイト開発問題の関連情報をひき続き収集した。さらに、その過程で石炭火力発電所をめぐる環境汚染と、それに対する市民の取り組みというイシューが顕在化したため、研究協力者に現地調査を依頼し、ハイフォン石炭火力発電所の周辺住民から聞き取り調査を行なった。その結果、情報開示や説明責任について、ボーキサイト開発と共通するガバナンスの諸問題が明らかになった。また一方で、地政学的な要因や中国企業に対する市民の意識などについて、ボーキサイト開発問題と異なる点も見られた。さらに、環境汚染と取り組むベトナムのNGO活動の問題点も浮き彫りにされた。ミャンマーについては、研究代表者が、タニンダーリ管区の石炭火力発電所建設予定地、およびティラワ特別経済区で現地調査を実施し、住民やNGOの活動の現状を把握、ベトナムとの比較を行なった。その結果、仏教の僧侶や寺院が市民の活動の拠り所となり、開発事業主体と住民を仲介する機能を果たしていること、住民が高い組織力・技術力を持ち、大学などで専門的訓練を受けた人々が、NGOスタッフとして社会に出るシステムが確立している点など、ベトナムとの相違が明らかになった。これまでの調査研究から得られた成果を、UNEP、社会地質学会、国会図書館説明聴取会などで発表した。ベトナムの開発・環境ガバナンスについて、市民の関心がボーキサイト開発からやや離れ、新たに石炭火力発電所の環境問題が浮上したため、後者の問題も視野に入れて調査を進める必要がある。ミャンマーについて、市民の活動を視察する段階まで至ったので、さらに政策決定者への聴取、有識者との情報交換を進める必要がある。2016年度は、過去2年間の研究成果の公表に努めると同時に、ベトナムで新たに発生した環境ガバナンスに関わる問題について調査を継続した。4月には、法政大学との共催で「アジアの市場経済移行国におけるガバナンスーベトナムとミャンマーの資源・エネルギー開発と生活・文化・環境」と題するセミナーを開催し、学生および一般人を対象に、ベトナムとミャンマーに関する前年度までの調査結果を発表した。2016年4月、ベトナム中部沿岸で、外国資本の製鉄所からの廃水により海水魚が大量死する事件が発生し、鉱業と環境をめぐるガバナンスの問題が新たに浮上した。そのため、従来の調査対象であるボーキサイト開発現場に加え、中部沿岸地域でも現地調査を実施した。いずれの事例でも、行政による住民生活への配慮や、説明責任が不足している現状が明らかになった。議論を重ねる中で、先端技術がガバナンスに及ぼす影響と、ガバナンスの科学的検証の2点が課題となった。ベトナムやミャンマーなど、現地調査が容易ではない地域について、客観的なデータの集積をガバナンスに結びつける可能性を追求するため、8月に社会地質学会および情報地質学会との共催で、「ガバナンスを支える技術の実際」と題するワークショップを開催し、講師によるモートセンシングとGISの実習を行った。

11月に日本大学で開催された第26回環境地質学シンポジウムで、ベトナムのボーキサイト開発と海洋汚染問題のこれまでの研究成果、およびガバナンスのモデルとして、モンゴルにおける小規模金採掘についての調査結果を発表し、各分野の専門家との意見交換を行った。ベトナムのボーキサイト開発現場の調査を実施し、環境被害の現状を確認した。ミャンマーの資源開発地域でも調査を実施し、現地住民の活動を把握した。研究の過程で、石炭火力発電所による環境汚染、および製鉄所の廃水による海洋汚染問題が顕在化し、これらについても調査した結果、情報開示や説明責任について、ボーキサイト開発と共通するガバナンスの問題が明らかになった。これらの調査結果を、国連環境計画(UNEP)、アジア政経学会、環境地質学会などで報告し、専門家との情報交換・討論を行なった。ベトナムやミャンマーにおいて、科学的データをガバナンスにいかに反映させるかが、今後の課題となる。ベトナムのボーキサイト開発については、現地調査による追加情報の収集がほぼ計画通り進んだ。現地調査の成果は、各学会や研究会の場で社会に還元している。平成26年度は、資源開発と環境をめぐるガバナンスのあり方について、各方面の専門家との情報交換を行なった。その結果、科学技術を用いたリスクの調査とリスク評価の方法、またそのデータを政策決定者にいかに伝えるか、開発地域の市民団体の役割、などについて情報を得ることができた。平成27年度は、ミャンマーの開発とガバナンスについて情報収集を継続する予定であり、そのために開発現場の住民組織や、それを支援する市民団体との連絡をとっている。ベトナムのボーキサイト開発に関する情報収集を継続すると同時に、石炭火力発電所問題についても経過を観察する。ミャンマーの政策決定者、有識者からの情報を収集する。これまでの議論で、先端技術がガバナンスに及ぼす影響、およびガバナンスの科学的検証方法の可能性という論点が浮き彫りとなった。鉱物資源の開発地域は、調査のための立ち入りが困難な場合が多いため、衛星写真の解析など、科学技術に依拠した現状把握の方法を追究する。東南アジア地域研究平成27年度は、ひき続きベトナムの大規模資源開発と環境問題、およびそれらに対する市民の活動について追加情報を収集する。同時に、ミャンマーの資源開発と環境問題、市民団体によるボトムアップの異議申し立てについても、具体的な事例研究を進め、良きガバナンスのモデルを追究してゆく。それらの成果を踏まえ、平成28年初めには国連アジア太平洋経済社会委員会(ESCAP)と合同のワークショップを企画し、研究成果の報告と情報交換を図りたい。今後の現地調査において、現地の専門家に支払う謝金が当初の予定よりかかることが判明したため、次年度に繰り越した。ベトナムで収集したボーキサイト開発に関する一次資料について、翻訳業者に要約を依頼し、日本語版の資料を作成してもらう計画であったが、当該業者の急病のため契約を取り消した。引き続き、ミャンマー国内の専門家に支払う謝金に充てる。
高性能高温超伝導複合体開発のための機械-電磁気特性の基礎的研究

YBCO, BSCCO高温超伝導複合線の機械的性質および機械-電磁気学的特性を室温及び77Kにおいて調べた。さらに中性子および放射光により複合体中の超伝導層に生ずる残留歪を計測し、その臨界電流特性への影響を複合則に基づく理論モデルにより解析した。これらの結果より臨界電流の歪依存性および耐脆性破断に優れた実用複合超伝導線材の開発に必要な材料設計の指針を提案することができた。超伝導技術は今後の省エネルギー化に寄与する最重要キーテクノロジーのひとつであるが、その真の実用化にはまだ克服すべき材料科学的技術的課題が立ち塞がっている。つまり高臨界電流、低交流損失、高強度等の全体の機能を最大化した高性能・低コスト超伝導複合体の設計とその実用化にかかっている。本研究では機械・電磁特性に着目し、歪制御によりその特性を最適化することを主目的にしている。初年度である本年度はBSCCOテープ線材について室温および77Kにおいて応力-歪の関係をNyilas型対称歪計を用いて正確に計測し、ヤング率、弾性限、耐力、引張強度、破断歪を試料毎に整理した。これらのデータを用いて複合則を基本とする解析モデルにより、force free strainおよび超伝導層のnominalfracture strainを推定した。77Kで引張応力下において臨界電流測定を行い、とくに応力の負荷、除荷による臨界電流の可逆性から不可逆性が始まる不可逆歪(A_<irr>)と応力(R_<irr>)及び臨界電流が95%までに減少したときめ歪(A_<95%>)と応力(R_<95%>)を求めた。これより弾性領域における臨界電流の歪依存性I_c(A)を定量化するとともに、不可逆歪と耐力の相関を考察した。一方JAEA東海研究所で中性子残留歪測定装置で77Kにおいて超伝導層中の残留歪を直接測定するための一軸応力負荷機構を持つcryostatを設計、建設した。本年度はcryostatの建設が完了し、冷却テストまで行った。平成20年7月からの中性子利用開始に伴い、本年度機械・電磁特性を詳しく調べた試料について77Kで歪測定を行う予定である。また光学式熱膨張係数測定装置を作製中で5月には完成予定である。BSCCOテープおよびReBCOテープ線材について液体窒素温度で引張応力下において臨界電流測定を行った。とくに応力の負荷、除荷による臨界電流の可逆性から不可逆性が始まる不可逆歪(Airr)と応力(Rirr)及び臨界電流が99%までに減少したときの歪(A99%)と応力(R99%)を求めた。これより弾性領域における臨界電流の歪依存性Ic(A)を定量化するとともに、不可逆歪と耐力の相関を考察した。平成19年度に製作した光学式熱膨張係数測定装置用いて熱膨張係数を測定した。これらをふまえ機械-電磁物性の実験から作製条件の異なるBSCCO線材およびBeBCOテープ線材におけるforce free strainと臨界電流の歪依存性の関連を解明した。JAEA東海研究所に設置した中性子残留歪測定装置で5Kから77Kにおける超伝導層中の残留歪を直接測定した。この実測値を基礎に歪の臨界電流への影響を考察するより改良されたモデルを構築した。これにより材料の段階から工業的臨界電流密度、臨界電流の耐歪依存性、機械的特性等を任意に精度よく推定できるようになった。これより材料メーカーに臨界電流の劣化の少ない、より高い臨界電流をもつ、かつ高強度な材料にはどのような線材の複合構造であれば良いか提案する方法論を明らかにした。これらの研究成果を5編の学術論文として、また6回にわたり学術講演会で公表した。
仏語圏カリブ海域文学及びハイチ系ケベック移民文学におけるトランスカルチャー

本年度は、マルティニック島の作家ラファエル・コンフィアンとハイチ系ケベック移民作家ダニー・ラフェリエールの小説作品を中心にして、研究活動を続けた。同時に、分析上の方法論の精緻化を目的として、トランスカルチャーという鍵概念および社会批評分析(Sociocritique)関連の書籍を収集・分析してきた。まず、昨年度の研究対象であったパトリック・シャモワゾーとエミール・オリヴィエに関する研究は、論文や研究発表として公表した。「社会批評分析」という方法論については、受け入れ研究者である堀茂樹先生のゼミが制作した論文集に、研究論文として投稿した。本論文「文学研究における社会」では、文学研究において「社会的なるもの」がいかに読まれてきたのかを検討することで、「社会批評分析」の系譜を辿った。この方法論の再検討は、トランスカルチャーが文体・テーマ・思想を介していかにテクストに書き込まれているのをより説得的に分析するために、非常に重要なものであった。次に、本年度の研究対象であるコンフィアンとラフェリエールに関しては、新刊が5冊程度刊行されたこともあり、それらを収集した上で、研究対象となる作品の選定を改めて行うことになった。いずれも多作の作家であり、新作刊行も予想してはいたものの、この再選定の作業には、予定以上の時間を要してしまった。とはいえ、本年度の研究結果は、今後、以下の2つの学会において公表する予定である。まず、ラフェリエールに関しては、彼を含めたケベック移民作家に関する口頭発表を、2014年5月25日にお茶の水女子大学にて開催予定の「日本フランス語フランス文学会全国大会」において行う予定である。今回の発表は、「カナダ文学の現在:ケベックを中心に」と題されたワークショップの一環である。次に、コンフィアンに関しては、2014年11月1日に韓国の高麗大学において開催予定の「Association d'études de laculture etdesarts en France (CFAF)」において発表を行う予定である。(抄録なし)本年度の研究計画では、分析概念である「トランスカルチャー」の定義を明確化するとともに、分析対象となる4人の作家の内、パトリック・シャモワゾーとエミール・オリヴィエの作品分析を進めることを主たる目的とした。まず分析概念に関しては、主にキューバの文化人類学者フェルナンド・オルティスの用いた「トランスカルチャレイションtransculturation」という概念を参照しつつ定義を行った。彼は異文化接触の状況を「異文化受容acculturation」、「部分的自文化喪失deculturation partielle」、「新文化創造neoculturation」という3つの段階をもった文化伝達のプロセスとした。この観点に則り、私は「トランスカルチャー」がこのような文化伝達のプロセスの結果生まれた社会文化的状況であると定義した。その上で、分析対象となる小説の物語内容において、いかにしてそのような文化伝達のプロセスが記述され、その結果いかなる文化現象が生じたと描かれるのかを分析した。さらに語りの構造や物語の構成といったより形式的なレベルから物語を分析することで、物語内容において描かれた伝達プロセスが、いかなる形式的戦略の成果であるのか?を分析検討した。具体的には、まずシャモワゾーの小説作品の分析では、彼が「奴隷制・植民地支配の記憶をいかにして伝達するか?」という旧植民地地域における社会的課題に挑み続けてきたこと、そして彼の作品制作はそのような社会的課題への応答であったことを解明することができた。オリヴィエの小説作品の分析においては、主に場所と記憶との関係に注目しつつ、「いかに移民たちが自らの起源の記憶を伝達しうるのか?」という課題に取り組んできたこと、そして社会学者でもある彼にとって、このようなテーマで文学作品を制作し続けることは社会的問題の解決策を想像的世界を介して提示するためであったことを解明した。本年度の研究成果は、これまでの先行研究において言及はされたとしても、厳密な検討がされてこなかった「トランスカルチャー」という文化現象の文学作品における表象方法左明確化することができた.本年度は、マルティニック島の作家ラファエル・コンフィアンとハイチ系ケベック移民作家ダニー・ラフェリエールの小説作品を中心にして、研究活動を続けた。

今回の発表は、「カナダ文学の現在:ケベックを中心に」と題されたワークショップの一環である。次に、コンフィアンに関しては、2014年11月1日に韓国の高麗大学において開催予定の「Association d'études de laculture etdesarts en France (CFAF)」において発表を行う予定である。本年度は、研究計画の通り、分析概念(トランスカルチャー)や分析手法(社会批評分析)を確定し、2人の作家の作品分析を進めることができた。オリヴィエの研究発表に関しては、来年度2013年6月の国際フランコフォニー学会(CIEF)において本格的に口頭発表を行うことになったため、達成度に関しては一つ下げた。2年目の研究計画は、初年度に確定した分析概念や分析手法を元にして、ダニー・ラフェリエールとラファエル・コンフィアンの作品分析を進めることである。学会発表や論文投稿を含めて、この研究計画は粛々と遂行するつもりである。ただし、本年度具体的な分析を行っていく中で、分析概念や分析手法には、さらなる微調整を加える必要性も感じた。特に「社会的な物事」を文学テクストの中に書き込む、または読み取る技法に関しては、より説得的な理論を構築する必要がある。そのため、2年目に関しても、分析概念や分析手法に関する継続的な調査研究を進めるつもりである。具体的には、初年度においては実現できなかった海外での文献調査を、2年目には実行し、書店・図書館・研究室などで調査を行う予定である。(抄録なし)
高分子アクチュエータの電気化学・力学挙動の計算モデリングに関する研究

人工筋肉、またロボティクス、MEMSへの応用材料として、イオン導電性高分子・金属複合材料(IPMC)が関心を集めている。IPMCアクチュエータの代表例として、Nafion膜やFlemion膜の両面に白金板あるいは金板などを装着したIPMC材がよく使われている。このようなIPMCアクチュエータの動作に関する実験的、理論的研究が活発に行なわれているが、IPMC材の設計に有用な、高精度の計算ツールはいまだ存在しない。本研究では、高分子アクチュエータの動作に関するモデリングについて、汎用性の高い計算力学システム開発を目的とする。まず、NafionベースIPMC材の電気化学・力学的挙動のモデリングをより一般化するため、既に提案した一次元有限要素定式化を二次元定式化に拡張し、様々な電圧を印加した場合の有限要素解析結果をシミュレートした。さらに、FlemionベースIPMC材の一次元電気化学・力学的挙動に関する有限要素モデリングを行い、その結果から得られる固有ひずみを三次元有限要素解析プログラムに入力することにより、IPMC材の一般的な変形応答シミュレーションを行った。IPMC材の有限要素モデリングの定性的・定量的な有効性を検証するため、ワシントン大学知的材料システム研究センターの田谷らの実験結果や、電極の厚さや膜内での電極板の金属粒子の拡散層を考慮した、Nemat-Nasserらの実験結果およびOnishiらの実験結果などと解析結果を比較した。また、電場解析には汎用プログラムであるANSYS/Emagを、電気化学解析と力学解析には自前の有限要素解析プログラムを用いて、連成解析を実施した。さらに、前方運動と後方運動より成る逐次型の支配方程式を改良した、統合型の支配方程式の提案で、水和陽イオンの移動と自由水分子の拡散を同時に考慮できるようになり、実験結果により近い解析ができるようになった。
アーネスト・ヘミングウェイの1920年代初期短編諸作品における生成原理の研究

当研究は、米国作家アーネスト・ヘミングウェイの1920年代初期における六短編作品に対する精読と草稿調査を通して、これまで「氷山理論」に回収されてしまっていた、様々な動態を帯びる修辞技法の露れを捉え、そのありようを分節化するものである。調査・解明の結果、作家が唱える「氷山理論」という書法は省略的書法を通じた隠蔽的修辞効果を目指すのみならず、転倒性、可謬性、撞着性、さらにアポリア等を創出する両義的修辞効果をも目指していることが判明した。平成27年度は第一に、研究射程目標としていた六つの短編作品の第一次文献調査を進め、ニュー・クリティシズム的手法からテクストの徹底的な読解を実践した。さらに英語文法及び作者文法的な視点から、各々の作品を特徴付けている重要部位に着目し、その語法の入念な観察とともに、それが作り出す意味の流体作用を分析した。第二に、修辞学的及び詩学的観点から、その形式と小説内容の関係性の解析調査を進めた。個々の作品のナラティヴがどのようなレトリックとロジックのメカニズムによって構成されているのかを分析し、その中でも特に“The Light of the World"、“The Sea Change"、及び“Cat in the Rain"の三作品において、そのメカニズムがどれほど徹底的に組み込まれているのかの調査・考察に取り組んだ。第三に、両作品の調査から現出してきた第一次文献レベルの生成原理の輪郭を素描するとともに、アーネスト・ヘミングウェイの省略的書法である「氷山理論」の根本原理を確認するために、多くの二次文献に当たった。その後、当調査はこれまで言及されることのなかった「氷山理論」の「転倒的性質」及び「可謬的性質」という新たな性質を見い出した。そしてそれらの新たな性質を仮説付けるために、論文の執筆を始めた。第四に、当研究の仮説の信憑性を調査するために、米国マサチューセッツ州ボストンにあるJFKライブラリーのヘミングウェイ・ルームに赴き、研究射程目標としている六つの短編作品の初期草稿および編集・校正草稿、ゲラのマニュスクリプトの調査を行った。ヘミングウェイがどのように原稿を執筆・編集・校正したのか、さらにどのような方向性をもって自らのレトリックを精錬させ、作品そのものの芸術性・審美性を高めていったのかの実践を見極める作業を通じて、本年度特に調査・考察を深めた三作品に対する仮説を裏付ける論文を完成させた。予想以上に順調に進んでいる。当初の計画では、二年間で少なくとも二本の研究論文を提出するというものだったが、一年目の終わりで既に三本を提出することが出来た。これは科学研究費による研究資料購入と研究設備の安定化によって計画が予想以上にスムーズに進んだためである。現在は、平成28年度に決定している国際ヘミングウェイ学会と日本文体論学会における口頭発表において、当研究の成果を他の作品に応用し、さらに発展させた議論を公表する準備をしている。そこにおいては、平成27年度に論文で取り上げなかった他の三つの作品を取り上げる予定である。平成28年度においては、第一に研究射程目標である六短編の内の残り三作品、“A Simple Enquiry"、“In Another Country"、及び“Hills Like White Elephants"の第一次文献調査を進め、諸作品を特徴付けている英語、文体、作者文法に着目し、テクストにおける言語の振る舞いを入念に観察した。第二に、それらの特徴が全体として構築する修辞を同定し、それらがどのような作用をもたらしながら小説内容を作り上げているのかの解析調査を行った。その上で、詩学的観点から、小説全体の形式と内容の連絡関係を明らかにし、それによって個々の作品のナラティヴ(物語)がどのようなメカニズムを通して物語を伝えているのか・表現しているのかを解析した。第三に、演繹的に導きだされたそれら小説のメカニズムを一つの土台として、作家ヘミングウェイの省略的書法である「氷山理論」がどのようにそのメカニズムと対応しているのかを調査し、その書法の根本原理を考察した。以上三つの段階を通して本年度の研究においては、27年度において見いだした「氷山理論」の「転倒的性質」及び「可謬的性質」以外に、その「撞着語法的性質」、「比喩の積極的創出」及び「両義的性質」という仮説を導きだした。そしてこれらは28年度学暦中に投稿・掲載された三つの査読論文において仮説として議論された。最大の成果は、28年度夏に米国シカゴにて開催された第17回国際ヘミングウェイ学会で本研究が導きだした仮説を発表し一定の評価を得た点にある。その際に、米国ボストン市にあるJFKライブラリーに赴き、前年度に続く初期草稿調査によって新たな知見が得られたことで、その後の日本文体論学会の「文体論研究」への投稿論文において本研究の成果を掲載することが出来た。

平成27年度にある程度の成果が出せたとはいえ、ここで停滞することなく、研究射程目標にしている他の三つの作品についても既に上梓した論文と同様にレベルの分析調査を行う。平成28年度に決定している日本文体論学会と国際ヘミングウェイ学会の口頭発表では、この研究によって獲得された成果を応用し、新たな作品において発表する。そしてフロアからのフィードバックを元に、仮説の裏付けをさらに強固なものにしたい。そして平成28年度末までに、課題のタイトルにもあるヘミングウェイの1920年代の初期諸短編作品におけるレトリックとロジック全体を把捉しうるような「生成原理」の本質に迫り、それを論文としてまとめたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。英米圏文学28年度が最終年度であるため、記入しない。
RCAS1抗原に対する生体反応の検出とその臨床的意義の検討

平成16年度において、多種類のヒト癌疾患、良性疾患患者および正常ヒト血清を、治療経過を含めて、経時的に採血し血清中のRCAS1抗原、抗RCAS1抗体および抗原・抗体複合体の存在を我々が確立したELISA法を用いて測定した。結果として、1)癌患者血清中のRCAS1抗原量は、治療前値、治療中および治療後において他の腫瘍マーカー(CA125,CEAなど)と同様に変動した。2)RCAS1抗原に対する自己抗体の存在とそれらによる抗原抗体複合体も確認された。3)これら抗原、自己抗体および免疫複合体は相互に関係をもって変動した。4)癌末期に急激な抗原量の増加に対して抗体および複合体が低下する症例が認められたことにより、RCAS1抗原による免疫抑制の可能性が示唆された。考察として、今回の検討によって1)血中RCAS1抗原量の測定は、他の癌関連抗原と同様に治療と共に低下し、特に外科的治療においては術後1週間以内に正常値を示し、治療判定の臨床的因子として有用である。2)抗原抗体複合体やRCAS1抗原に対する自己抗体の存在が確認され、RCAS1抗原が生体の免疫系から認識されていることが確認された。3)末期患者においてRCAS1抗原の急上昇に対して抗体および複合体の増加が認められず、RCAS1抗原が免疫系を抑制することが推測された症例が認められた。今後、さらに多くの症例を検討し、これらの臨床的意義や22-1-1抗体による免疫療法、RCAS1抗原によるワクチン療法の可能性を検討する為に、患者血清中にRCAS1抗原分子が関与する細胞障害性の機構を阻害する事ができる抗RCAS1抗体の存在を、K562細胞を標的細胞として用いた細胞増殖試験にて探索して行くことが重要と考えられる。
オープンサイエンスとデジタル時代における知の構築と学術コミュニケーション

学術研究において,デジタルを基盤とするオープンと共有がどのように進んできているかを明らかにすることが本研究の目的である。研究成果のオープンアクセス化は全分野で半分を超え,電子ジャーナルではデジタルで読みやすい新しい論文形式が進んだ。研究データ共有の体制が整備されている先進事例も見られたが,多くの研究者のデータへの意識は非常に複雑で多様であり,研究実践と深く関わらざる得ないデータ共有は,成果のオープン化以上に実現に困難が多く,多様な視点から検討する必要がある。デジタル化とオープン化を踏まえた学術コミュニケーションの特性に関しては,以下の調査,研究を行った。(1)科学技術,社会科学,人文学の全分野のオープンアクセス化状況を,Web of Scienceの2013年度のデータから無作為抽出した論文約2000件について,Google ScholarとGoogleでオープンアクセスとして入手できるかどうか,できる場合はその手段の調査を一応終了し,現在データの最終確認中である。(2)学術電子ジャーナルの新しい形態に関する調査として,JCR2013でIFが上位25%の雑誌から無作為抽出し,調査を行う研究者の所属機関で閲覧可能な雑誌1000タイトルについて,論文の読みのナビゲーションのあり方,他の情報源へのリンク,付加的情報や印刷では表現できない情報の提供についてなどの調査を実施した。(3)過去の調査で研究者がトップジャーナルと考えていた学術雑誌51誌の,編集委員会における日本の位置を知るために,1980年2015年の国別編集委員の調査の基礎とする編集委員のデータベースの作成を進めた。基本データは収集したが所属機関の確認,国の分類基準の作成をこれから行う。(4)日本人の情報検索能力を測定するための質問紙(45問)を作成し,オンライン調査を1551人に対して実施した。全般的な能力の不足,高度な能力を持つ人々の特性,能力に関係する要因を明らかにした。学会発表を行い,現在論文を執筆中である。データ共有と研究活動のデジタル化については,(1)研究データのオープン化,オープンサイエンス推進に関する国内,国際動向について調査し,情報を共有した。(2)日本の科学技術政策における研究データ関連の施策を整理した。(3)Digital Humanitiesでなされているデータ共有を実践しているプログラムのリスト化と基本情報の収集を行った。データ共有と研究活動に関する実態に関しては,1日本の科学技術政策における研究データの取り扱いに関する調査を行い,学会発表を行い,その後学術雑誌論文として投稿した。2研究データ,データ共有に関して日本で開催された国際会議,シンポジウム,講演会に参加するとともに,国際動向に関する雑誌論文,報告書,その他の情報の収集,分析を行った。3電子ジャーナル論文の新しい形式(Article of the Futureなど)の実態を知るための約1000論文の調査と分析をほぼ終了し,学術雑誌論文としての投稿を今後行う。4日本の大学,研究機関494機関を対象に研究データの保管に関する方針および体制についての質問紙調査を行った。現在データの入力,分析を行っている。5日本において研究データの蓄積,公開を行っている先進的な研究機関,研究プロジェクトの拠点大学などのリストアップを行い,2機関へのインタビュー調査を行った。今後継続してインタビューを行い,結果の分析を行う。学術コミュニケーションの現状と変容に関しては,1全分野における約2500件の雑誌論文のオープンアクセス状況調査の分析を進めた。OAの進展状況が確認できたため,結果を論文にまとめ国際的な学術雑誌への投稿を目指す。2国際的な学術雑誌における編集委員の国別分類に関して最新年度の結果の集計が終了した。今後の古い時代のデータとの比較を行う。3学術論文に関するTwitterにおいてなされるコミュニケーションの特徴を明らかにするためのデータ収集と内容分析の方法の検討を行った。データ共有と研究活動に関する研究計画に関しては,国際的な動向が急激に進み,日本でも関心が高まったことを受け,全国の大学,研究機関におけるデータ保管,共有の方針策定,実施状況を把握する質問紙調査を計画よりも前倒しで実施することとした。予定していた先進的事例調査に関しては一部を実施し,来年度早い段階で残りの調査を実施することとした。学術コミュニケーションの研究計画については,政策研究と一般人の健康情報探索の現況に関して成果の発表まで行うことができた。OA調査の結果に関しては成果のとりまとめに時間がかかってしまったが,来年度早くには投稿できる予定である。学術雑誌の編集者調査とTwitterの調査はデータの収集に当初想定以上の時間がとられてしまったが,調査項目,分析方法を見直し早急に結果をとりまとめる方向で進めている。以上から,計画の具体的な方法などについては一部変更をしたが,全体の目的に対してはおおむね順調に進んでいると考える。1)OA調査の最終分析の結果,全体で56.4%がOAであり,一般(全分野)と天文学分野の論文では8割と9割という高い割合であった。最も低かったのは化学であり,次いで人文学,工学分野では,約4割がOAであった。OA実現手段としては,学術ソーシャルネットワーキングサイト(Academic Social Networking Sites)が一番よく利用され、次いで専門領域アーカイブであった。これまでの生物医学分野におけるOA動向との違いについて考察した上で,査読付きの国際学術雑誌へ投稿する。2)研究者のデータの位置づけに関する意識と研究実践に関する論文を査読付き国際学術雑誌に投稿していたが,現在ほぼ受理の段階となっている。3)日本の大学,研究機関における研究データの管理,保管の状況に関する質問紙調査の結果としては,オープンアクセスに関する政策に関する認知度が低く,オープンアクセスの義務化・推奨など何らかの方針を持っている機関は12%にとどまった。

研究データ管理計画に関しては,その存在自体を知らない機関が4割を超え,研究データを保管・公開できる環境整備をしていない機関が85%であった。この結果は日本の雑誌に論文として5月に掲載されることが決まっている。4)日本の科学技術政策における研究データの扱いに関する論文は,査読付き国内学術雑誌に掲載された。学術論文に関するTwitterを分析した調査結果は,国際学会で発表した。ウェブ時代における情報検索スキルに関する論文は,査読付き国内学術雑誌に掲載された。さらにその情報検索スキルに影響する要因を構想方程式モデルで分析した結果は,査読付き国際学会で採択され発表した。5)成果報告会に関しては,参加メンバーがこれまでの研究成果と今後の研究計画を報告し,本研究プロジェクトに関心が強い研究者,院生による討議を行うワークショップの形で開催した。学術研究において,デジタルを基盤とするオープンと共有がどのように進んできているかを明らかにすることが本研究の目的である。研究成果のオープンアクセス化は全分野で半分を超え,電子ジャーナルではデジタルで読みやすい新しい論文形式が進んだ。研究データ共有の体制が整備されている先進事例も見られたが,多くの研究者のデータへの意識は非常に複雑で多様であり,研究実践と深く関わらざる得ないデータ共有は,成果のオープン化以上に実現に困難が多く,多様な視点から検討する必要がある。今回の研究計画の2本柱としている学術コミュニケーションのデジタル化とオープン化の動向については,平成26年度に予定していた以上のスピードで調査計画,データ収集,基本的調査を終了させることができた。平成27年度に実施予定であった調査もすでに着手しているものがある。もう一つの柱であるデータ共有と研究活動のデジタル化については,「データ共有に関する日本人科学者の意識」についての論文の投稿受付および査読に時間がかかっておりまだ掲載にいたっていない。そのため,次の段階の共同研究の実践に関するインタビュー調査は計画段階で実査に進めていない。オープンサイエンスおよび研究データのオープン化については,日本を含めた国際的な新しい動きが急激に進展したため,その動向の把握と分析にかなり時間がとられてしまい,オリジナルな調査研究の実施まで進めなかった。片方は予定以上に進み,片方では社会的,政策的事態が変化したため,全体の大きな目的は変わらないが,実際に調査を行う順番や対象に関しては計画を再検討する必要性が出てきている。これらの点を総合的に判断するなら,おおむね順調な進展といえる。データ共有と研究活動に関する研究については,現状に関する質問紙調査の成果報告は,現在の日本での関心の高まりを勘案し日本の雑誌で速報を流すことを優先する。
レトロウイルス誘発性疾患に対する遺伝子治療モデルの開発

レトロウイルス誘発性疾患のモデルとしてマウスフレンド白血病ウイルスの系を用いて遺伝子治療モデルの開発を目的に実験を行った。導入遺伝子は白血病ウイルスに抵抗性を示す宿主遺伝子のFv-4^r遺伝子である。C3Hマウス(Fv-4^r遺伝子を持たないマウスでFLV感受性)の骨髄細胞にFv-4^r遺伝子を導入した後、同系のC3Hマウスに移植してFv-4^r-C3H→C3Hキメラマウスを作製した。導入されたFv-4^r遺伝子は造血系細胞に発現していたが、発現の強さは個体によってまちまちで、本来このFv-4^r遺伝子を持っているC4Wマウス(FLV抵抗性)の発現の強さと比較すると、10から20%位の発現をしている個体が大多数であった。2)発現効率の良い遺伝子導入キメラマウス作製技術の開発遺伝子発現効率の向上と発現細胞の普遍化を目的として、遺伝子導入に用いるベクター及び導入時の培養条件を設定し、C4Wマウスの20から30%以上の発現を伴うキメラマウスを得ることに成功した。3)遺伝子導入マウスのウイルス抵抗性に関する予備実験Fv-4^r-C3H→C3Hキメラマウスのウイルス(FLV)接種に対する抵抗性について検討した。低用量(1x10^3PFU)のウイルス接種に対して、C4Wマウスの10から20%のFv-4^r遺伝子発現を示すキメラマウスでは、C3Hマウスに比較して有意な延命効果が認められたものの、抵抗性を得るには至らなかった。30%以上の発現のあったキメラマウスの個体数はごく少数だったが、抵抗性を獲得していた。しかし、ウイルスの用量を10倍量(lx10^4PFU)にすると延命効果は認められなかった。後半の研究で作製した高発現系のキメラマウスを用いて、さらに強い抵抗性の獲得に向けた実験を検討中である。レトロウイルス誘発性疾患に対する遺伝子治療モデルの確立を目的として実験を行った。フレンド白血病ウイルス(FLV)に対して抵抗性を示す宿主遺伝子であるFv-4^r遺伝子を導入した骨髄細胞を、FLV感受性マウスに移植することによって遺伝子治療モデルマウス系を作成した。a)Fv-4^r遺伝子をFLV感受性であるC3H/Heマウスの骨髄細胞に導入した。導入された細胞は安定して、この遺伝子の遺伝子産物を発現することがわかった。b)Fv-4^r遺伝子を導入したC3H/Heマウスの骨髄細胞をC3H/Heマウスに移植して、遺伝子産物の発現を検索した。個体差がかなりあるが、もともとこのFv-4^r遺伝子を持っているC4Wマウスの発現強度と比較して、末梢血中の有核細胞で0-50%の発現を示すマウスが得られた。また、このような骨髄移植マウスにおけるFv-4^r遺伝子の発現を経時的に追跡してみると、徐々に発現強度が弱くなる傾向はあるものの、6ヶ月を経過しても発現はある程度保たれていることがわかった。c)骨髄移植マウスの遺伝子産物の造血細胞系における発現細胞をFACS解析したところ、赤芽球系あるいは顆粒球系、に比較的強い発現がみられたが、T細胞、B細胞といったリンパ球系細胞での発現は非常に弱かった。2)遺伝子治療モデル作製への予備実験a)骨髄移植マウスにFLVを接種して抵抗性が獲得され得るかどうかを検索した。

b)導入したFv-4^r遺伝子の発現強度が本来のC4Wマウスに比較して30%以上発現されていればウイルス抵抗性を発現していたが、そのようなマウスは数が少なく、遺伝子導入系の詳細な解析を改善が必要と考えられた。レトロウイルス誘発性疾患のモデルとしてマウスフレンド白血病ウイルスの系を用いて遺伝子治療モデルの開発を目的に実験を行った。導入遺伝子は白血病ウイルスに抵抗性を示す宿主遺伝子のFv-4^T遺伝子である。C3Hマウス(Fv-4^T遺伝子を持たないマウスでFLV感受性)の骨髄細胞にFv-4^T遺伝子を導入した後、同系のC3Hマウスに移植してFv-4^T-C3H→C3Hキメラマウスを作製した。導入されたFv-4^T遺伝子は造血系細胞に発現していたが、発現の強さは個体によってまちまちで、本来このFv-4^T遺伝子を持っているC4Wマウス(FLV抵抗性)の発現の強さと比較すると、10から20%位の発現をしている個体が大多数であった。2)発現効率の良い遺伝子導入キメラマウス作製技術の開発遺伝子発現効率の向上と発現細胞の普遍化を目的として、遺伝子導入に用いるベクター及び導入時の培養条件を設定し、C4Wマウスの20から30%以上の発現を伴うキメラマウスを得ることに成功した。3)遺伝子導入マウスのウイルス抵抗性に関する予備実験Fv-4^T-C3H→C3Hキメラマウスのウイルス(FLV)接種に対する抵抗性について検討した。低用量(1x10^3PFU)のウイルス接種に対して、C4Wマウスの10から20%のFv-4^T遺伝子発現を示すキメラマウスでは、C3Hマウスに比較して有意な延命効果が認められたものの、抵抗性を得るには至らなかった。30%以上の発現のあったキメラマウスの個体数はごく少数だったが、抵抗性を獲得していた。しかし、ウイルスの用量を10倍量(1x10^4PFU)にすると延命効果は認められなかった。後半の研究で作製した高発現系のキメラマウスを用いて、さらに強い抵抗性の獲得に向けた実験を検討中である。
マツノマダラカミキリのゲノム上に存在する共生細菌由来遺伝子群の機能解析

既往の研究により、マツ材線虫病の媒介昆虫であるマツノマダラカミキリの染色体上には、昆虫類の共生細菌ボルバキアの遺伝子が大規模に転移していることが明らかにされている。本研究では、マツノマダラカミキリ成虫の各組織からRNAを抽出し、トランスクリプトーム解析を行うことにより、マツノマダラカミキリに転移したボルバキア遺伝子の発現の有無を明らかにするための実験を行った。その結果、マツノマダラカミキリの各組織から、ボルバキア由来と思われる配列が複数確認され、その数は組織間で大きく異なっていた。このことは、ボルバキア由来の遺伝子の一部は宿主昆虫の体内において発現している可能性があることを示唆している。既往の研究により、マツ材線虫病の病原体であるマツノザイセンチュウを媒介するマツノマダラカミキリの染色体には、節足動物の共生細菌として知られるボルバキアの遺伝子が数多く組み込まれていることが示されている。本研究の目的は、このマツノマダラカミキリのゲノム上に大規模に存在するボルバキア由来の遺伝子群の中に、宿主昆虫に利用されている遺伝子があるかどうかを明らかにすることである。本年度は、マツノマダラカミキリ成虫を人工飼育により多数作出し、それらの各組織から抽出したRNAをトランスクリプトーム解析に供試した。まず、マツノマダラカミキリ雌雄成虫をペアにして交尾させ、産卵用丸太に産卵させた。産卵丸太は週に2回ほど新しいものと交換した。卵は丸太の樹皮を剥いで取り出し、シャーレに並べて25°Cで保温した。孵化幼虫は1頭ずつ人工飼料に入れ、終齢幼虫になるまで発育させた。得られた終齢幼虫は順次10°Cで保管し休眠を覚醒させた。約3ヶ月後、終齢幼虫を1頭ずつ湿らせた濾紙を敷いたシャーレに移し成虫になるまで25°Cで保管した。羽化したマツノマダラカミキリ成虫を1頭ずつプラスティック容器に移し、餌となるマツの枝を与えて2週間から3週間ほど性成熟するまで飼育した。性成熟したマツノマダラカミキリ雌雄成虫を解剖し、精巣、卵巣、筋肉、消化管を取り出し、各組織別にRNAを抽出した。現在、それらのRNAサンプルを用いたトランスクリプトーム解析を外部に委託している。既往の研究により、マツ材線虫病の病原体であるマツノザイセンチュウを媒介するマツノマダラカミキリの染色体上には、節足動物の共生細菌として知られるボルバキアの遺伝子が数多く組み込まれていることが示されている。本研究の目的は、このマツノマダラカミキリのゲノム上に大規模に存在するボルバキア由来の遺伝子群の中に宿主昆虫体内で発現している遺伝子があるかどうかを明らかにすることである。本年度は、昨年民間企業に委託したトランスクリプトーム解析のデータを受け取り、それらのデータを整理し、得られたRNAの中にボルバキアの遺伝子由来のものがあるかどうか検索した。その結果、マツノマダラカミキリの各組織(精巣、卵巣、筋肉、消化管)から、ボルバキアの遺伝子由来と思われるRNAが複数検出され、その数は各組織間で大きく異なっていた。このように、マツノマダラカミキリの各組織で転移したボルバキアの遺伝子が実際に発現していることが初めて示された。今後は、マツノマダラカミキリの組織間で、その発現している遺伝子の種類や発現量がどれだけ違うのかを詳しく調べていく必要がある。その機能性を証明することができれば、ボルバキアの遺伝子がマツノマダラカミキリの生命活動にどのように寄与しているのかを明らかにすることができるだろう。本研究の目的は、このマツノマダラカミキリの染色体上に大規模に存在するボルバキアの遺伝子群が、宿主昆虫体内で機能しているかどうかを明らかにすることである。本年度は、H24年度に行う予定のマツノマダラカミキリのRNA解析に用いる成虫体を大量に確保するため、供試昆虫の飼育に取り組んだ。まず、H23年4月にマツノマダラカミキリが寄生している野外のマツ枯死木を伐倒後玉切りにし、それらの丸太を網室に入れた。6月から8月の間に羽化したマツノマダラカミキリ成虫を採集し、約1カ月間個別飼育して性成熟させた。性成熟後のマツノマダラカミキリ成虫は雌雄1頭ずつペアにしてマツの丸太に産卵させた。産卵丸太は週に2回程度新しものと交換した。

孵化した幼虫は1頭ずつ人工飼料に入れ25°Cの温度条件下で飼育した。終齢幼虫まで発育した個体は、休眠を覚醒させるために順次10°Cの恒温室に入れ保管した。現在、約200頭のマツノマダラカミキリ終齢幼虫が10°Cで保管されており、今後12か月程度で休眠が打破されることから、それらの個体を成虫に発育させた後にRNA解析の材料として用いる予定である。当初の予定通り、マツノマダラカミキリ成虫の各組織からRNAを抽出し、トランスクリプトーム解析まで進めることができたことから、おおむね計画通り進展していると考えている。当初の予定通りマツノマダラカミキリの飼育は順調に進んでおり、次年度のRNA解析に必要な頭数は十分に確保されている。現在トランスクリプトーム解析を外部に委託しており、次年度中にその結果が得られる予定である。得られたRNA sequenceデータの中から、ボルバキア由来の配列があるかどうかを解析する予定である。今年度飼育したマツノマダラカミキリを成虫まで発育させた後、各組織からRNAを抽出して、組織別にRNAのSequence解析を行う予定である。次年度の予算は主に分子生物学関連の消耗品の購入および学会発表等の旅費として使用する予定である。RNAのSequence解析は専門の民間企業に委託する。よって、次年度の予算の多くは本解析の委託費として使用する予定である。
島嶼観光地域に適した津波減災計画に関する実践的研究

今年度は災害リスクに対する観光事業者および観光地行政へのヒアリング調査,被災観光地でのヒアリング調査を実施した.前者より,小規模な観光事業者においては避難訓練等の協力が極めて難しいという意見であったが,中規模・大規模事業者からは必要性を理解してもらえた.しかし,Tsunami Ready等,海外で行われている認証制度を加えてもらえると,事業者としては非常に取り組みやすく,他の事業者との差別化も図れるという意見が得られた.一方で,観光地行政からは認証制度を設立することが責任を負えないということより困難であるという意見であった.被災観光地でのヒアリングとして,九州北部豪雨および西日本豪雨被災地でヒアリングを行った.これより,自らの事業所が被災していなくても,被災地にあるということでの影響はかなり大きいものであった.いわゆる風評被害である.これらを回避するためには,事業者だけでなく,地域としての観光危機管理の重要性が示されたと考える.地域として取り組んでいる事例としては,京都市における取り組みがある.ここでは,寺社が中心となり,例えば門前町として取り組む仕組みとなっている.つまり,中心となる事業者が存在すれば,実効性を高めることが出来ると言えよう.以上より,これまでのシミュレーションなどの結果を伝えることにより,観光危機管理の重要性は理解してもらえるが,その実行においては地域全体としての取り組みが必要である.これを促すためには,中心となる事業者・組織があり,できれば非営利であることが望ましい.または,認証制度を受け持つ仕組みや組織の設立が有効であると考えられる.本研究では津波災害リスクを有した観光地域を対象として,官民連携の下でのリスク軽減方策を検討する.このため,初年度においてはリスクマネジメントにおける主要概念であるHazard,Exposure,Vulnerability,Copingに関する調査・分析を行い,対象地域の課題を明らかにした.HazardとしてLevel1およびLevel2津波想定,Exposureとして観光客数調査および住民を含めた昼夜間人口による暴露人数推定,Vulnerabilityとして建物属性・道路属性調査による避難による通行可能性および災害弱者分布推定,Copingとして津波避難ビル収容可能性や避難掲示,関する調査を行った.さらに,マルチエージェントシミュレーションによる避難行動分析を行うことにより,地域の防災意識の程度の差による避難時間について検討を行った.これにより,地域住民の防災意識が高く,呼びかけを行うことにより,より多くの観光客の生命が助かることを定量的に示すことができた.また,津波避難ビルの偏在や多くの人が避難のために利用する経路が狭隘であり,避難経路の安全性について課題があることも示した.一方で,既に構築済みであった石垣市における共同研究の体制が,継続困難な状況になってしまった.役所担当者の交代により話し合いの場をつくることができなくなっているのが大きな要因である.このため,現在は他の市町村での実行のための手続きを進めている状況である.なお,市町村が変更したとしても,研究計画に大きな問題が無いように学生の人数を増強するなどの対応を行っている.津波事前危険度評価については,当初予定よりも進み,マルチエージェントシミュレーションモデルを用いた避難行動分析まで行うことができた.石垣市において観光危機管理に関する勉強会および話し合いの場を立ち上げ,そこを中心に議論を進める予定であった.しかしながら,役所担当者の交代により,その継続が困難になった.このため,現在は沖縄本島の他市町村にて同時並行的に議論を展開している.1つの市においては,昨年度観光危機管理計画の策定にまでつなげることができた.この市においては観光事業社・市担当者とも協力体制が取れているため,この市を中心に今年度以降は継続する予定である.今年度は沖縄本島における津波災害発生時の危険度について,沖縄県民と観光客の重なり合いという視点から評価を行った.これは県民の方が災害危険場所や避難場所等を認知している可能性が高く,一方地理的不案内な観光客は避難が困難であろうということを前提に,観光客だけになる場所や時間帯を明確にするとともに津波浸水区域との重ね合わせによる評価を行った.具体的には,携帯電話に関するデータを用いてメッシュごとの時間帯別重なり合いを分析した.この時,基地内や山間部は除いている.また,県民・観光客の分布と土地利用との関係について整理を行った.これらの分析結果をニッチ重なり合い指標を用いて評価した.この結果,昼間と夜間において重なり合いに大きな差が出るメッシュ,観光客が卓越しているメッシュ等を明らかにした.これらの内,ホテル等のプライベートビーチなどではホテル事業者が避難支援を行う可能性があるが,その他の住宅地から離れた景勝地などにおいては,種々のサイン等を用いた災害情報および避難に関する情報伝達の仕組みを検討する必要性が示された.さらに,他の事業と連携し,観光客への移動支援情報に災害時の避難情報や公共交通運航再開情報を伝達する手段についても社会実験を行った.一般には多くの観光客がいる場所において,観光危機管理の対応が求められるが,それ以外にも危険な箇所があることが示された.また,県民がほとんどいないような場所においては,多機能型電灯などと防災行政無線を組み合わせることによる案内の必要性および設置可能性が示された.つまり,災害に対するハザードおよびエクスポージャを示し,危機回避のための社会動態を考慮するとともに,リスク軽減のための計画代替案の作成まで行った.津波災害に対する観光事業者へのヒアリングおよび市町村観光担当部局へのヒアリングを実施した.その上で,観光客が求める情報や伝えるべき情報が明らかになっている.