hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心と身体に障害をもつ特別支援学級児に対する「生きる力」を育む食育の先導的研究

特別支援学級に対する調査から、発達障がい特性に応じた食育プログラムの開発が緊急課題であることを明らかにした。そこで、食育の6つの視点を盛り込んだ食育プログラムを作成し、特別支援学級に通う小学生を対象に連続食育教室を実施し、料理や収穫への関心、感謝の気持ちや自己肯定感の向上が認められた。更に改善した食育プログラム実施では、心理テスト、発達状態テスト、喜怒哀楽の解析を行い、自己肯定感、社会性の獲得に有効であることを科学的に明らかにした。最終取りまとめとして、食育プログラム(調理動画・音声・字幕・音楽)、学習指導案等を加え、多くの教諭や地域活動で利用できるホームページを作成した。1.意義・重要性平成19年特別支援教育が始まり、特殊教育対象障害児に加え、発達障がい児も含めて支援することが定められた。近年、障がいの重度・複合や多様化、学習障害、ADHD、高機能自閉症等が増加し、学習や生活の面で特別支援教育が求められている。自立活動の指導には生活のリズムや生活習慣の形成、健康状態の維持・改善が含まれ、我々は障害のある児童に生きる力を育む食育が必要と考える。そこで特別支援学級における食育を今後進めるための基礎資料を得るため、特別支援学級の食育及びその児童の食や生活実態を調査した。2.具体的内容彦根市内全小学校(17校)の特別支援学級を対象に(1)特別支援学級の構成・一般指導・食に関する指導等についての質問調査(回収率82%)。(2)特別支援学級児の障害・身体状況・授業の様子・食に関する指導・給食時の様子・食への興味等についての質問調査(回収率85%)を実施した。3.成果(1)特別支援学級担任は食育を重要と考えているが指導頻度は少なく、教材や食に関する知識等を必要と感じており、栄養教諭による食育を求めていることが明かとなった。(2)発達障害群、知的障害群、身体障害群の間には授業の集中度(p<0.01)に有意な差がみられた。発達障害群は身体障害群に比べ、授業中問題行動がある(p<0.05)、知的障害群、身体障害群に比べて、給食で苦手な食べ物がたくさんある(p<0.05)、食に関するこだわりがある(p<0.01)が有意に高かったが、給食時問題行動には有意な差は見られなかった。4.今後の課題栄養教諭と担任の連携、発達障害特性に応じた教材・ツールの開発が望まれており、段取り、役割把握、協調など社会参加に欠かせない要素を組み入れた発達障害児に対する特別支援食育が必要であり、集中力持続や多動等の問題行動等の改善が期待できる食育プログラム作成が課題である。1.目的と意義発達障害には、対人関係を築くのが苦手な自閉症、アスペルガー症候群、読み書きや計算が苦手な学習障害(LD)、衝動的に行動しがちな注意欠陥・多動性障害(ADHD)などがある。発達障害児童に対する食育は「生きる力を育む」特別支援教育として有効ではないかと考え、児童らの特性に配慮した食育プログラムを考案し、実施を行ない、その効果を検討した。2.方法(1)対象:彦根市に在住する特別支援学級に通う発達障害児9名(小1小6)(教育委員会を通して各小学校に案内を出し、研究に同意した保護者)。(2)実施日:6月下旬10月中旬の6回。(3)食育教室の内容:「好き嫌いをなくそう」「朝ごはんを食べよう」「収穫体験をしよう」「おやつについて考えよう」「感謝の心を伝えよう」「バランス良く食べよう」。(4)評価:アンケート調査:毎回終了後に保護者アンケート(食育の内容・進め方)、児童の様子等。食育教室終了1か月後の調査:料理への関心度、行動・コミュニケーション、集中力などの変化ビデオによる行動チェック:調理過程毎の児童の様子をシートにチェック、同時にビデオ記録。3.結果と考察食育教室を進める中で栄養教諭、保護者の意見を取り入れ、食育・調理の媒体はより視覚的・時間の短縮、失敗例などを事前に示す、役割分担等を改良し、児童が作業の進行や自分の役割、調理の手順等が常に確認できる完成度の高い食育プログラムとなった。教室終了1か月後の児童の変化は料理を作る、料理の話をする、嫌いな食べ物が食べられるようになった、また、協調性、ほめられた体験による自信、料理を作った達成感、役割を果たす(責任)、積極性、集中できるようになったな等、特に苦手な項目で改善が認められ、「作る」という行動→「食べる」というごほうびは発達障害児にとって良い学び方であり、やる気やモチベーションとなる効果的な特別支援教育であることが示唆された。

発達障がい児とは自閉症、学習障害、注意欠陥多動性障害などの発達障がいのある子どもで、こだわりが強い、落ち着きがない、コミュニケーション能力に乏しい、自信がない、見通しが立たず常に不安などがあげられる。発達障がい児の数は年々増加しており、一人一人の教育的ニーズを把握し、生活や学習上の困難を改善・克服するための特別支援教育が早急に求められている。平成22年度の食育実態調査により発達障害児に対する食育は十分行われていない現状が明らかとなり、「教材」や「時間がない」「食に関する知識に乏しい」などの原因が挙げられた。食育は食育基本法にある「生きる力を育む基礎となるもの」であり、とりわけ発達障がい児にとって生きる力を育む教育といえる。2年にわたる「調理を伴う連続食育教室の実施」で、個別の行動記録、個別のビデオ、児童の主観的な感情記録、保年護者の客観的評価、セルフエフィカシーテスト、自己肯定感などの評価を行った結果、発達障がい児達は調理の技術、好き嫌いの減少、食物に対する感謝の気持ち、自主的な調理の手伝いといった社会性を身に着けただけでなく、コミュニケーション力、自分に対して自信、見通しと段取りなどの改善が認められた。今年度は教材・時間・食に関する知識に着目し、調理を伴う食育プログラム教材を作成した。「6つの食育の視点」をもとに、テーマと調理メニューを設定し調理指導できる点である。各食育プログラムの構成は指導案、食育の視点や材料・分量・器具、事前準備内容、調理・授業の流れ、板書計画を掲載し、教材は、Word、Excelで利用者が自由に変更できる。誰でもダウンロードできるHP「発達障害児に対する食育授業教材館」(http://www.eonet.ne.jp/syokuikusuishin/index.html)を立ち上げた。1昨年度、彦根市内の小学校の特別支援学級に通う発達障害児を対象とした連続食育プログラムを実施したところ、児童の食生活、食への関心、調理の実践、家庭での食に関する会話などの改善だけでなく、自己効力感の向上やコミュニケーション等の社会性の獲得に有効であることが示唆され、調理を伴う食育プログラムは食育のみでなく、特別支援教育として有効であることが明らかとなった。そこで、昨年度は、食育プログラムを改善して、再度、発達障害児用の食育プログラムを実施し、ビデオ観察による児童の行動・感情の数値化、ソーシャルスキル尺度テスト、児童の自己効力感を測定するGSESC-Rテスト等の実施により客観的な評価を行い、食育の実施の可能性、自己効力感の向上、コミュニケーションなどの社会性の獲得について検討を行った。6回の連続食育教室(調理と食育)で、個人作業では「一生懸命作業している」の反応生起率は70%を超え,作業や役割があると、より集中して作業に取り組めたが、調理説明中の集中度は、説明の開始直後・終了直前において集中が欠ける傾向があり、説明の長さ・イラスト等の使用によっても集中度に大きく影響を与えることが反応生起率から明らかとなり、更なる改善点が示めされた。「仲間関係スキル」については87.5%、「アサーション(自己表現)」という項目に関しては、62.5%の向上が見られた。保護者アンケートでは約60%の児童に「友達と協力する」「自分の意志を言葉で伝える」の項目において向上がみられた。GSESC-Rの結果においては、71%の児童の総合得点が上り、自己効力感が向上した。児童自身の評価、保護者アンケート、ビデオ観察記録からも発達障害児の自己効力感の向上が認められ、調理を伴う食育プログラムは発達障害児の特別支援教育としても有効であることが明らかとなった。
閉ループ同定アプローチによる船舶操縦性能推定に関する研究

船舶の野本モデルの推定は通常Z試験により行われるが、これは開ループ同定であり、潮流などの外乱に無防備である。本研究では、外乱下でも適用できる閉ループ同定による野本モデルの推定手法の開発を試みた。種々のシミュレーションに基づいて、Z試験から得た野本モデルはZ試験自体の再現をうまく行えるが、制御系設計用の公称モデルとしては、閉ループ同定に基づく野本モデルの方が優れていることを確認した。本研究は,方位制御装置をもつ船舶の外乱中操縦性能データが与えられるとき,相当する平水中の操縦性能を推定することを目的として,閉ループ同定に基づく推定手法を開発することを目的とする。そのために,準備段階としての今年度は,対象とする模型船の製作と画像処理による模型船の6自由度運動計測システムの開発を行った。外乱(波・風・潮流)としての影響の大きい潮流を室内実験で模擬するために,任意方向に定速移動をさせることが必要であること,また近年のDPS研究の重要性の高まりを受けて,アジマススラスタ2基とバウスラスタ1基を装備した,作業船の1/33スケール模型(グラウプナー社製チトネリ,全長970mm,全幅320mm,喫水140mm)を選定した。このDPSを設計するためには,推力配分問題の定式化が必要であるが,本研究ではアジマススラスタの首振り動作を抑制するために,首振り角に制約を課した上で推力最小化を行う問題として定式化し,推力配分行列の特異値分解に基づく求解法を確立した。次に,6自由度運動計測のための画像センサの開発においては,画像処理ライブラリHALCONを用いた。まず,船体に4点マーカをもつ平板を乗せ,あらかじめキャリブレーションでカメラパラメータを推定しておく。その上で,4点マーカの位置を実時間計算し,これから船体重心(x,y,z)と姿勢(ロール,ピッチ,ヨー)を求めるものを開発した。処理時間は約500msを要した。本研究は,方位制御装置をもつ船舶の外乱中操縦性能データが与えられるとき,相当する平水中の操縦性能を推定することを目指して,閉ループ同定に基づく推定手法を開発することを目的とする。そのために,昨年度は,対象とする模型船の製作と画像処理による模型船の6自由度運動計測システムの開発を行った。本年度は、第1に、T.I.Fossenらが開発したシミュレータMSSを用いて、単位フィードバック下での船舶(1次野本モデル)の閉ループ同定手法(本研究のオリジナル)が、Z試験による開ループ同定と比べて、どのような優位性をもつかを詳細に検討した。その結果、開ループ同定はZ試験そのものの再現には優れているが、閉ループ同定結果に基づいて設計したPD制御器の方が非線形シミュレータ上でロバストであるという意味において優れていることを示すことができた。また、一定潮流の外乱があるとき野本モデルを精度よく求めるためには、Z試験の舵角やステップ応答試験の目標値の大きさと潮流の強さには、トレードオフの関係があることも明らかになった。第2に、昨年度製作した模型船(アジマススラスタ2基とバウスラスタ1基を装備した作業船の1/33スケール模型)と画像処理による模型船の6自由度運動計測システムを用いて、運動制御系を設計した。まず、サージ方向、スウェイ方向、ヨー方向の各軸独立にPD制御系を設計し、三角形軌道や楕円軌道を追従する実験を行った。次に一定入射角一定潮流を模擬するための相対運動をさせ、そのうえでのステップ応答試験を行った。模型船は舵をもたないので、上記シミュレーションの結果を直接検証することはできないが、最終年度における閉ループ同定手法の確立に向けて準備が整ったといえる。まず、対象とする模型船の製作と画像処理による模型船の6自由度運動計測システムの開発を行った。外乱(波・風・潮流)としての影響の大きい潮流を室内実験で模擬するために,任意方向に定速移動をさせることが必要であるため,アジマススラスタ2基とバウスラスタ1基を装備した,作業船の1/33スケール模型を選定した。このDPSを設計するために,本研究ではアジマススラスタの首振り動作を抑制するために,首振り角に制約を課した上で推力最小化を行う問題として定式化し,推力配分行列の特異値分解に基づく求解法を確立した。なお,6自由度運動計測のための画像センサの開発においては,画像処理ライブラリHALCONを用いた。サージ方向、スウェイ方向、ヨー方向の各軸独立にPD制御系を設計し、三角形軌道や楕円軌道を追従する実験を行った。

次に、T.I.:Fossenらが開発したシミュレータMSSを用いて、単位フィードバック下での船舶(1次野本モデル)の閉ループ同定手法(本研究のオリジナル)が、Z試験による開ループ同定と比べて、どのような優位性をもつかを詳細に検討した。その結果、開ループ同定はZ試験そのものの再現には優れているが、閉ループ同定結果に基づいて設計したPD制御器の方が非線形シミュレータ上でロバストであるという意味において優れていることを示すことができた。製作した模型船の6自由度運動計測制御システムのステップ応答試験結果を用いて、本研究で開発した閉ループ同定手法の適用の精度を高めることが今後り課題である。
超急冷凝固アルミニウム合金粉末の緻密化に及ぼす表面皮膜の挙動の研究

超急冷凝固法(RS法)と粉末冶金法(P/M法)を利用した高力アルミニウム合金の研究開発は、高強度・高耐熱性や低密度・高弾性など従来のアルミニウム合金で弱点とされてきた点を大幅に改善するものとして注目を集めているが、RS粉末の表面に形成される酸化皮膜は一般に弾性に富むため、単なるHIP成型でNear Net Shepeに作り上げることが困難で、押出,鍛造などの高い塑性加工度の加工が必要であり、この問題が重要になっている。本研究では焦点を表面酸化皮膜の挙動の解明にあてゝ、耐熱合金としてAl-Cr-Zr系をまた低密度・高弾性合金としてAl-Li-Zr合金を単ロール法を用いて、雰囲気を実験室における空気中と、乾燥アルゴン・ガス中の2通りの条件下でRS粉末(テープ)を調製した。まずas-splatテープについてそれらのミクロ組織を光学顕微鏡(OM),走査型(SEM)および透過型電子顕微鏡で調べ、また析出相の同定はX線,制限視野電子線回折(SAD)で調べた。合金系,合金濃度,RS条件によって、ほゞ完全なmicrocrystalline組織,セル組織,第2相粒子分散組織が得られた。これらのテープを高温加圧成型,押出で線材を調製した。これらについてまず、OM,SEM,TEMによって表面酸化皮膜の破壊と分散状態を調べた。空気中調製RSテープとアルゴン中RSテープの間には明瞭な差異が認められ、特にAl-Cr-Zr系とAl-Li-Zr系ではその差異が大きかった。何れの合金系においても圧縮成型体の【10^(-4)】Torrの眞空下の焼結或は高温下の加圧成型では酸化皮膜の破壊が起らず、1対20(Al-Cr-Zr系)および1対18(Al-Li-Zr系)で押出すと押出後部で破壊が生じ、かなりの分散が得られた。しかし引張試験後の破断面のSEM観察と、伸び,絞りの延性に大きな差異が認められた。Al-Cr-Zr系では本実験下のAr中で調製して押出を行えば、十分な延性と強度が得られるが、Al-Li-Zr系ではAr中で調製したテープを使用した場合も条件によっては十分な延性は得られなかった。
パルス電子－電子多重磁気共鳴法の開発と量子状態制御

量子コンピュータ・量子情報処理を目指して、電子スピンが弱く相互作用する弱交換相互作用多スピン分子モデルや、同位体修飾ジフェニルニトロキシド等の電子ー核スピンモデルに対して、パルス電子スピン共鳴分光を適用した。弱交換相互作用系の電子スピンニューテーション分光におけるスピンダイナミクスの解明や、電子-核スピン系に由来する量子干渉効果の観測・パルス電子-電子二重共鳴技術による核スピン情報の獲得を通して、電子ー核スピン系の量子状態制御がマイクロ波技術により可能であることを示した。また、量子状態制御の基盤技術となる任意波形マイクロ波パルス技術の開発を行い、高精度で量子状態を制御する技術を確立した。量子コンピュータの開発や量子情報通信を含む量子情報科学の理論的研究が急速に発展し、量子状態を利用した情報処理技術が次世代の基盤技術として注目を集めている。量子コンピュータ(QC)の概念・基礎理論が確立しつつあり、実験的な側面から基礎理論を検証し、現実の系で量子コンピュータを開発することの重要性が高まってきている。本研究では、コヒーレント2重マイクロ波パルス電子-電子二重共鳴(CD-ELDOR)技術を拡張し、3つ以上の電子スピンが弱く相互作用する弱交換相互作用多スピン系に適用可能な新しいコヒーレント多重マイクロ波パルス電子-電子多重共鳴分光技術を開発した。位相制御した任意波形マイクロ波発振器のLバンド高周波をXバンド帯にアップコンバートすることにより複数のマイクロ波パルス(Xバンド)を利用した電子多重磁気共鳴が可能となり、3スピン系への適用を目指している。また、反磁性物質中に磁気的希釈した弱交換相互作用ニトロキシドビラジカル分子系にパルズESR技術やELDOR技術を適用することにより、マイクロ波パルス照射に対する2スピン系のスピンダイナミクスを明らかにした。本研究成果は、これまで自明でなかった弱交換相互作用系におけるスピンニューテーション運動の詳細を実験的にひも解くとともに、2スピン4準位系の輻射場存在下におけるスピン応答の一般的な理解と精密制御を実現するための基礎的知見として重要である。電子2スピン系に加え、安定な同位体置換ジフェニルニトロキシドラジカルにELDOR-NMR法を適用し、電子スピン禁制遷移を用いた4準位系のスピン状態制御が可能であることを示した。ゼーマン相互作用の弱い低磁場・低周波磁気共鳴法を用いて積極的に電子スピン禁制遷移を活用する多スピン系の精密制御の有効性を示唆するものであり、位相制御Lバンド高周波技術を利用する量子状態制御への研究展開につながる成果である。量子コンピュータの開発や量子情報通信を含む量子情報科学の研究は、これまでに量子情報処理・量子コンピュータの概念・基礎理論の確立とともに、実験的に現存する物理システムで基礎理論の検証し、実際に情報制御を行うことが重要な課題となってきた。本研究では、コヒーレント2重マイクロ波パルス電子ー電子二重共鳴(CD-ELDOR)技術を拡張し、量子状態制御を実現するための新しいコヒーレント多重マイクロ波パルス電子ー電子多重共鳴分光技術を利用して分子スピン系の電子スピン・核スピンの精密制御することを検討した。前年度に構築した任意波形マイクロ波発振器ベースのパルス電子スピン共鳴装置を利用して、複数の異なるXバンドマイクロ波パルスの波形制御(パルス長、位相、強度)により、電子スピン応答が正確に行えることを確認し、従来の装置では行えなかった多周波電子磁気多重共鳴測定が可能であることを、スピンニューテーション・ホールバーニングの実験を通して実証した。複数のマイクロ波パルスによるホールバーニングを同時に実現し、パルス電子多重磁気共鳴技術の汎用的な利用が出来る段階に到達した。また、安定な同位体置換ジフェニルニトロキシドラジカルに電子-電子二重共鳴(ELDOR)法を適用することにより、ELDOR効果を通じて電子-核スピン系における核スピン情報が得られることを明らかにした(ELDOR-NMR法)。特に、定量的なスペクトル解析を進めることにより、核スピンの情報が電子スピン禁制遷移が生じることにより得られることを分光学的に示した。多重磁気共鳴技術、ELDOR-NMR法は、3つ以上の電子スピンが弱く相互作用する弱交換相互作用多スピン系などのより複雑な量子状態制御を可能にする手法として量子状態制御の応用研究につながる成果である。量子コンピュータ(QC)の開発や量子情報通信を含む量子情報科学の理論的研究が急速に発展し、量子状態を利用した情報処理技術が次世代の基盤技術として注目を集めている。QCの基礎理論が確立しつつあり、実験的な側面から基礎理論を検証し、実在系でQCを開発することの重要性が高まっている。本研究では、前年度に行った弱交換相互作用する2スピン系のスピンニューテーション運動の描像を3スピン系に拡張することを目的として、有機トリラジカル分子に電子スピンニューテーション(ESTN)法を適用した。トリラジカル分子を高分子媒体中に希釈することによって、分子間相互作用を小さくし、分子スピン由来のスピン挙動を観測した。

ESRスペクトル解析から、零磁場分裂定数や交換相互作用の大きさを決定し、分子のπ系とラジカル部が捻じれてπ共役が寸断されていることを示した。高分子媒体の効果を利用して交換相互作用の大きさの制御ができることを見出すとともに、ESTN法の一般論の3スピン系に拡張を実現した。一方、電子-電子二重共鳴を用いたELDOR-NMR法をラジカルの希釈単結晶試料に適用し、核スピン状態の方向依存性を測定することにより、ENDOR法と同等の情報をより短時間で得ることができることを実証し、量子情報制御の高速化に有効な知見を与えた。また、パルスESR法を高対称有機ラジカル分子の希釈溶液状態に適用し、温度に依存する二次元相関ESRスペクトルを観測した。電子スピンの量子干渉効果を計算スペクトルで再現することによって、等価な18個の水素核スピンが介在する電子-核スピン系のスピンダイナミクスを明らかにした。これは、温度依存性によって超微細結合定数の相対的な大きさを制御できることから、この高対称有機ラジカルが量子シミュレータの有望なモデルとして意義のある分子系であり、分子スピン量子情報に寄与できる成果である。分子スピン系の評価・解析が順調に進展するとともに、新しい技術開発が当初の計画通りに進行している。開発技術を用いた新しい実験を実施できるところまで来ており、今後新しい研究成果を上げることができると確信している。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、従来の手法では解明が困難であった弱交換相互作用する2スピン分子系の電子状態をパルス電子スピンニューテーション法を用いて解明することに成功した。また、2スピン系から3スピン系にシステムを展開することにより、より複雑なスピン系の理解も順調に進展した。分子2スピン系から3スピン系への拡張と、多スピン系を評価するための分光技術とスピン挙動の一般的な理解が明らかとなってきており、パルス磁気共鳴を用いた量子状態制御に関して実験的な方法を確立することができた。電子スピンの2量子ビット系でパルスESR法を用いて、制御NOTゲートを初めて実証するなど基礎的なスピン量子状態制御も実現し、新しい技術開発も当初の計画通りに進行しており、順調に進捗していると考えている。平成23年度に開発した複数のマイクロ波パルスを扱うことのできる電子多重磁気共鳴技術を、安定なニトロキシドビラジカルやトリラジカルなどの分子多スピン系に適用し、本技術の有用性を実験的に検証する。分子スピン系の電子スピン共鳴遷移の起こりやすさを考慮することによって、34GHz帯と9.5GHz帯のパルス分光装置を使い分けることにより量子状態制御の実験を遂行する。遷移確率を大きく変化させるためには、高磁場近似の成立しない実験条件の下で実験を行うことが必要になってくる。より有利な実験条件設定のために、単結晶試料等を用いることによる配向選択的な実験の実施や、低磁場・低周波磁気共鳴測定への展開を検討し、計画達成を目指す。
Wavelet法を用いた超音波映像からの水中移動物体の大きさおよび速度の推定

水路実験では水路に流す水の流速、流砂量、流砂径を種々に変えて水路内で20cm離れた2箇所で超音波断層映像の測定を行なった。2箇所の超音波断層映像はビデオに同時録画し、オフラインで輝度を256段階に離散化して計算機に取り込み、動画像データとした。推定に影響するゴ-スト像の内、時間的に変化しない静的あるいは緩やかに変化する準静的な雑音像の除去を非対称差分法により実現した。本データ表現では基準画像を定期的に変更することで、時間的な測定条件、環境の変化を自動的に補正出来る。流砂粒径の測定では処理の高速化のため画像データを底面方向および側面方向に写像し、1次元データとして処理した。この場合、写像により物体の重なりが生じるが、お互いに直角方向に写像した2つのデータを用いて対処できる。1次元データはフーリエ変換を施し、空間周波数上のデータに変換する。画像データに石が存在する場合、石の大きさに応じた空間周波数近傍にパワースペクトルが集中ため石の大きさが推定出来る。2つの観測点で作成した空間周波数領域の時系列データの相互相関を解析することにより流れる石の各々の大きさと流速を推定した。水路実験のデータを解析した結果、直径が7mm程度の小さな粒径の流砂については粒径が良好に推定でき、移動速度が推定できることを示した。さらに、観測洩れが起こった場合に、速度推定は不可能であるが同時計測が石の検出に有効であることを示した。しかし、フーリエ法は低周波分解能が低いため、データ数に比較して流砂径が大きい場合については正確な粒径が推定できないことが明らかとなった。このため、同時に複数の解像度で流砂の粒径を推定し、かつ位置の推定も行なえるWavelet法による粒径推定の方法を新たに開発し、比較的大きな粒径の推定に対する有効性を示した。
光のアンダーソン局在

光のアンダーソン局在の実験を行い理論的考察との比較を行った。ラテックス溶液によるレーザー光の散乱から、ラテックスをランダムな散乱体とした時の光の局在の影響を調べた。特に、入射光と同じ角度に後方にもどる後方散乱光の角度分布から、角度零を中心に狭い領域で強度の増加が観測され、その強度は、バックグランドに対して約2倍であることが測定された。これは時間反転した光路も散乱光に同じ様に寄与する為である。又、これは電子系で議論された時間反転した項と同じで、磁気抵抗の項と同じ物理的意味を持つものである。電子系の場合と同じに、時間反転を破る対称性を持つ効果はこの時間反転対称性の光路をインコヒーレントにするので、強度の増加を弱まる。我々は偏光板を偏光しているレーザー光に対して角度を持たせて入れて、その影響を調べた。レーザー光と平行の場合は一番強度の増大が大きく、90度の場合は一番強度の増加が小さいことが判った。これは偏光が時間反転を破るものであることと関係している、我々は更にピークでの強度のゆらぎを測定し、パックグランドでのゆらぎに対して大きいことを見い出した。これは後光散乱光のスペックルのゆらぎと関係していて、後方散乱光が大きい領域でコヒーレントになっていることを示していると考察された。このゆらぎをフーリエ変換し、その性質を調べ、後方散乱光の強度の統計分布を求めた。強度の統計分布はアンダーソン局在と関係している。その理論的考察も行った。また、ラテックス溶液ではない酸化チタンの固体のランダム散乱体も用いて同様な後方散乱の測定を行い、統計的ゆらぎの研究を行った。光のアンダーソン局在は電子のアンターソン局在とどの様に違うのか,又アンターソン局在はランダムポテンシャル中の量子現象で拡散係数が零になることを意味するが,光(フォトン)は古典的にも非弾性散乱による局在現象を持ち,光でのアンダーソン局在が実験的に観測されるのかということを明らかにすることが本研究の目的である.我々は最初にレーザー光によるラテックス水溶液の散乱をテテックスの微粒子の半径を変化させることと,レーザーの波長を変えることにより,前方散乱及び後方散乱光の強度の変化を測定した.レーザー光の半導体レーザー(可視光領域GaAs)を使い,温度を液体ヘリウムまで冷やすことにより波長がほぼ連続的に変化することを確め,ロックインアンプを使用して散乱光の入射光に対する角度分布を得た.セル形状に依存した結果ではあるが局在領域が存在することを確めた.特に理論的に予想される後方散乱の狭い角度範囲での散乱強度の増加が見られアンダーソン局在の弱局在領域を実験的に調べることが可能であることが判明した.その詳しい測定は現在進行中である.また我々はマイクロ溶の実験も行いつつある.もう一つの光のアンダーソン局在の興味は光特有の偏光に関した性質の研究である.光ファイバーにHeーNeのレーザー光を偏光面を一定にして進入させ,その偏光面の回転を調べる実験を行なった.これはベリー位相と呼ばれることとも関係しているが,光ファイバーをある一定の角度で一回転させると入射光の偏光面が回転する.この性質を実験的に確かめ,光ファイバー内での光のアンダーソン局在を測定しようとするものであ.特に磁場の影響を測定することに興味があるが,現時点で進行中である.また超伝導微粒子による光の散乱も実験中である.我々は光のアンダーソン局在は電子の局在とは違った物理的に興味ある問題を含んでいることと見い出した.光のアンダーソン局在の実験を前年度に引き続き行い、研究を行った。ラテックス溶液のレーザー光(He-Ne-35mW)の後方散乱の実験が主で、観測された後方散乱光の強度が約2倍増加することを解折した。

この現象は光の時間反転した散乱路がコヒーレントに後方散乱に寄与する為で、バックグランドに対して2倍の強度のピークを角度分布に対して与える。この時間反転した光路はアンダーソン局在では重要な意味を持ち、電子系で弱局在の領域で観測されている磁気抵抗の頃と同じ物理的意味を持つ。磁気抵抗の場合と同じに、非弾性散乱や時間反転を破る効果に対して、後方散乱の強度増加は大きな影響を受ける。我々は偏光板を入射光に対して角度を変化しながら導入し、その影響を調べた。偏光しているレーザー光に平行に偏光板を入れた場合は約2倍の強度増加が後方散乱に見られたが、90度の角度の時は強度増加が弱まった。このピークの形は定性的に理論と一致しているが、定量的には違いがあることが判かった。また、ゆらぎを測定した所、ピークの値近くでは強度のゆらぎが大きく、ピーク以外のバックグランドではゆらぎが小さいことを見つけた。これは偏光板の角度とは関係なく観測された。ピークでのゆらぎは、スペックルが大きい領域でゆらいでいるためと思われ、時間反転した光路のコヒーレンスとスペックルのゆらぎを調べた。このゆらぎのフーリエ成分及び強度の統計分布を解析した。特に強度の分布とアンダーソン局在の関係を行った実験に基づいて理論的に考察した。またラテックス溶液ではない、国体のランダム散乱体(TiO_2)を用いて散乱実験を行い、溶液との違いを測定し考察した。
臨床応用を目的としたゲムシタビン耐性膵癌における癌幹細胞マーカーCXCR4の検討

膵癌に対する化学療法はゲムシタビン(Gem)が広く使用されているが、その効果は十分に満足いくものではなく、その理由には耐性化があげられる。我々はGem耐性膵癌細胞株の樹立に成功し,DNAマイクロアレイで耐性化に伴い癌幹細胞マーカーであるCXCR4の発現が増強することを確認した。またCXCR4が癌間質相互作用を介しGem耐性膵癌の増殖・浸潤に関与していることをつきとめ,これはCXCR4 antagonistなどといったCXCR4シグナルの制御により抑制されることを確認した.以上よりCXCR4の制御がGem耐性膵癌においても新規治療薬の標的となるという新しい知見を見いだした。膵癌に対する化学療法はゲムシタビン(Gem)が広く使用されているが,その効果は十分に満足いくものではない.その理由にはGemに対する耐性化があり,そのメカニズムの解明のため,我々はGem耐性の膵癌細胞株の樹立した.DNAマイクロアレイにより,膵癌の癌幹細胞マーカーであるCXCR4の発現増強を確認した.今までに我々は,CXCL12/CXCR4シグナルが膵癌の増殖・血管新生に重要な役割を果たしていることを報告し,レセプター中和抗体(CXCR4 Ab)や低分子化合物が腫瘍抑制効果を持つことを確認している.これらの成果を踏まえ,平成27年度は以下の研究を行った.(A)膵癌細胞株おけるGem耐性によるCXCR4発現の変化の検討.(A1)qPCRによりCXCR4 mRNA発現の変化の検討する.(A2)免疫蛍光細胞染色(ICC)により細胞膜上のCXCR4タンパクの変化を検討する.PCRの結果と同様に,Gem-SはGem刺激でCXCR4の発現の変化を認めなかった.Gem-RはGem刺激で細胞膜上のCXCR4発現の亢進を認めた.以上の結果から,膵癌はGemの耐性とともにCXCR4の発現が亢進することが確認できた.さらにGem-RはGem刺激によりCXCR4の発現がさらに亢進することが確認でした.今までに我々は,膵癌はCXCL12/CXCR4シグナルを介して浸潤能・血管新生が亢進することを確認し,このシグナルの制御が抗腫瘍効果をもつことを報告してきた.今回の研究で,Gem耐性膵癌において,CXCL12/CXCR4シグナルが治療のターゲットとなり得ることを見出し,今後の研究に発展させる予定である.Gem耐性膵癌細胞株を樹立した.感受性株,耐性株でCXCR4発現に差を認め,耐性株はGem刺激でさらにCXCR4発現が亢進する,といった現象を確認でき,これらの結果からさらなる研究の発展が期待できるため.膵癌に対する化学療法はゲムシタビン(Gem)が広く使用されているが,効果は満足のいくものではなく,その理由には耐性化がある.我々はGem耐性の膵癌細胞株(Gem-R)を樹立し,癌幹細胞マーカーのCXCR4の発現が増強していることを見いだした.これをもとに,平成27年度にはGem-RはGem感受性株(Gem-S)よりCXCR4発現が亢進していること,さらにGem-RはGem刺激によりさらにCXCR4発現が亢進することを確認した.これらの研究成果をふまえ,平成28年度には以下の研究を行った.(B3)CXCL12刺激の代わりに,線維芽細胞との共培養を行い,同様にGem-RとGem-Sの浸潤能の変化を比較し,CXCR4 antagonistの効果を検討した.CXCL12より線維芽細胞との共培養によりGem-Rの浸潤能は有意に亢進した.この浸潤能はGem-RにおいてGem刺激によりさらに亢進した.またこの亢進はCXCR4 antagonistにより抑制された.これらの結果をふまえ,in vivoでの効果を検討する予定である.Gem耐性膵癌細胞株を樹立し,感受性株,耐性株でCXCR4発現に差を認め,これにより浸潤能がゲムシタビン耐性により亢進することが明らかとなった.またゲムシタビンに耐性化すると,ゲムシタビンの刺激によりさらにCXCR4の発現が亢進し,浸潤能がさらに亢進することが明らかとなった.ゲムシタビン+CXCR4 antagonistの臨床応用の可能性が高まると考えられた.膵癌に対する化学療法はゲムシタビン(Gem)が広く使用されているが,効果は満足のいくものではなく,その理由にはGemに対する耐性化がある.我々はGem耐性の膵癌細胞株(Gem-R)を樹立し,癌幹細胞マーカーのCXCR4の発現が増強していることを見いだした.これをもとに,平成27-28年度にはGem-RはGem感受性株(Gem-S)よりCXCR4発現が亢進していること,さらにGem-RはGem刺激によりさらにCXCR4発現が亢進することを確認した.さらに,Gem-RとGem-Sには増殖能には差を認めなかったが,recombinantまたは線維芽細胞由来CXCL12によりGem-Rは浸潤能がGem-Sに比べて有意に高く,CXCR4阻害薬によって抑制されることを見いだした.平成29年度には,新たに以下の研究を行い成果をあげた.ヌードマウス皮下移植モデルでGem-SとGem-Rの腫瘍増殖能とGem投与による変化を検討した.Gem-SはGemの投与により腫瘍の増大は抑制されるが,Gem-RはGemの投与によりかえって腫瘍が増大するという事実をつきとめた.

これは,Gem耐性獲得後にGemを使い続けると,かえって腫瘍をさせるという日常診療でまれに経験する事実と一致した.さらにGem+CXCR4拮抗薬により,Gem-RのGem単独投与による腫瘍増生を抑制し,コントロールより腫瘍をより縮小することを確認した.以上より,in vitroからin vivoにわたり,Gem耐性に伴いCXCR4の発現が亢進し,その制御がGem耐性後膵癌の新規治療薬の標的となるという新しい知見を見いだい,BMC Cancerに論文を発表した.膵癌に対する化学療法はゲムシタビン(Gem)が広く使用されているが、その効果は十分に満足いくものではなく、その理由には耐性化があげられる。我々はGem耐性膵癌細胞株の樹立に成功し,DNAマイクロアレイで耐性化に伴い癌幹細胞マーカーであるCXCR4の発現が増強することを確認した。またCXCR4が癌間質相互作用を介しGem耐性膵癌の増殖・浸潤に関与していることをつきとめ,これはCXCR4 antagonistなどといったCXCR4シグナルの制御により抑制されることを確認した.以上よりCXCR4の制御がGem耐性膵癌においても新規治療薬の標的となるという新しい知見を見いだした。平成27年度の研究で,Gem-RはGem-SよりCXCR4発現が亢進していること,さらにGem-RはGem刺激によりさらにCXCR4発現が亢進することを発見した.CXCL12/CXCR4シグナルは膵癌の浸潤に深く関与していることより,今後はGem-SとGem-Rの浸潤能の比較,およびGem刺激下での浸潤能亢進の有無を確認する.また,CXCR4 antagonistの効果を検討する.これらの結果によりin vivoでの効果を検討する予定である.これらの研究成果をふまえ,平成29年度には動物実験を予定している.消化器外科,肝胆膵外科
マグネットドールを用いた新しい体育授業の教育方法とその効果

本研究は、体育教師の指導能力向上に向けた、教材開発に関する研究である。本研究の目的は、1)過去のマグネットドールを用いた授業の特徴を明らかにし、2)様々な運動領域でマグネットドールの効果を上げていくための方法を探り、3)その成果を運動指導現場に寄与することであった。当該研究期間では、(1)(3)を予定通り進めることができ、研究の成果として学会発表し、小学校をはじめとする運動指導現場に寄与することができた。本研究は、筆者がこれまで開発・実践してきたマグネットドール(新しい教具)を用いた新しい体育授業方法の開発とその効果に関する検証である。このマグネットドールを用いた授業研究はこれまで器械運動領域において一定の効果を上げることがわかっており、教育効果が期待できる教具である。教師が学習者に対して運動の説明や感覚の説明を行う際に有効となる教具の開発である。本研究では、1これまで筆者が明らかにしてきたマグネットドールを用いた授業の特徴を浮き彫りにし、2それをさらに有効活用し、様々な運動領域において効果を上げていくための方法を探り、3その成果を運動指導現場に寄与することが目的であった。これを達成するために2年間で(1)先行研究の整理、現状の具体的把握と既存のマグネットドールの特徴の確認、(2)研究資料の収集、指導実践、呈示資料の作成、(3)指導実践の考察、(4)実践への提言、論文投稿、学会で研究発表という4段階の内容を設定した。平成28年度においては、主に(1)と(2)及び学会発表を行うことができた。学会発表では、スペインで行われた、「World Congress of Performance Analysis of Sport XI」でのポスター発表であったが、学会に参加されていた韓国、スペインの若手研究者より、マグネットドールの利点や改善点を詳細に指摘していただいたことから、新たな開発の方向性が開けた。平成29年度においては学会にて指摘していただいた点を踏まえてさらなる研究開発を進める状況である。本研究は2年間で(1)先行研究の整理、現状の具体的把握と既存のマグネットドールの特徴の確認、(2)研究資料の収集、指導実践、呈示資料の作成、(3)指導実践の考察、(4)実践への提言、論文投稿、学会で研究発表という4段階の内容を設定している。先行研究の整理では、ICT教育の積極的導入により映像やタブレット端末を用いた授業が急増し、その事例報告が多くなっていることがわかった。運動学習では、自らの動きを映像で確認し、次の運動修正のための有効な材料になることが共通の利点として挙げられる。一方、それらの機器を用いることで学習者自ら運動感覚の内省を行わなくなるという危機的事態が発生していることも分かった。平成28年度に行った文献研究ではそれらが明らかとなり、それを解決する糸口を現在探っているところである。学会発表では、スペインで開催された国際学会にて指導実践の報告と今後の課題を示唆したものを発表したが、学会会場におけるフロアの参加者からは、マグネットドールの形状の変化可能性や、サイズ縮小の可能性という意見をいただくことができた。その後ただちにその制作にかかり、現在も試行錯誤の途中である。当初予定していた研究計画に若干の修正が発生したが、新教材の開発研究がより深くなるという視点で見ると順調に進んでいると言える。筆者は、体育の授業において黒板やホワイトボードを使用した運動説明(呈示法)に焦点を当てて新たな効果的指導法を様々な視点から検討してきた。本研究は、平成22年度から筆者が開発・実践してきたマグネットドールを用いた新しい体育授業方法の開発とその効果に関する検証を行うこととした。このマグネットドールを用いた授業研究はこれまで器械運動領域において一定の効果を上げることがわかっているが他の種目についてはさらに検証の必要があった。本研究では、(1)このマグネットドールを用いた授業の特徴を浮き彫りにし、(2)それをさらに有効活用し、様々な運動領域において効果があるかの検証、(3)その成果を運動指導現場に寄与することが目的であった。平成28年度においては、主に上記目的の(1)と(2)及び学会発表を行うことができた。学会発表では平成28年11月にスペインで行われたXI WCPASでポスター発表してきた。この研究では、跳び箱運動の指導の際にマグネットドールを用いた際の効果を検証したものである。学会のフロアの参加者から形状の変化可能性やサイズ縮小、可動域について改良の余地があるとの指摘を受けた為、改良を続けた。平成29年度は、さらなる指導実践と使用可能性を探った。学会発表では平成29年6月にドイツで行われたECSSでポスター発表してきた。この研究では、体育実技の体つくり運動と球技において、動き方の指導をする際にマグネットドールがどのような効果を発揮するかを検証し、使用可能性を明らかにした。上記研究期間で、マグネットドールを用いた指導は、指導者側から〈このような動く感じ〉として呈示する側面と,学習者側が〈どう捉えているか〉を把握するための側面という2つの側面があることが分かった。これらによりマグネットドールを用いた新しい教育(指導)方法が確立でき、その効果も明らかにすることができた。

当該研究期間では、(1)(3)を予定通り進めることができ、研究の成果として学会発表し、小学校をはじめとする運動指導現場に寄与することができた。平成28年度の進捗状況を踏まえて、29年度は、マグネットドールそのものの更なる開発が第1に進められる。平成28年度の学会発表にて形状の変化可能性を指摘されたことをきっかけに、可動域の制限が可能かどうか、あるいは描写方向を変えることができるかどうか模索することとする。また、一定の使用可能性が予測できた際には、それを用いた授業実践を行い、指導の有効性を検証することとする。そこでは、器械運動以外の運動領域に焦点を当て、運動指導における感覚指導にどのような効果があるのか考察する。また、学会発表及び論文執筆も行う。体育科教育
多様化を続ける紅斑熱群の輻輳した病態解析に基づく治療制御法の確立

国内発症のリケッチア症は、研究期間内にも新展開をきたした。2012年に福井県で、西日本で初めてのシモコシ型つつが虫病が確認された。福井県内には同時期に4血清型(ギリアム型、カワサキ型、カープ型、シモコシ型)が共存することが明らかとなった。また、同県では2014年には紅斑熱群リケッチア症・日本紅斑熱を初めて確認した。多様性を示すリケッチア感染症を福井県をフィールドとして、実際の確定症例を証明し得た。ミノサイクリンはリケッチア症の第一選択薬であるが、その作用機序はTNF-αの産生抑制やオートファジー制御が関与する可能性が示唆された。リケッチア感染症の重症化例にはマクロファージの過剰な活性化を背景とするHPS (hemophagocytic syndreome)があることが知られる。HPSはサイトカインの過剰産生を伴うSIRS (systemic inflammatory response syndrome)の一症候として顕在化する。2013年に存在が明らかとなったダニ媒介性新興感染症・重症熱性血小板減少症候群(SFTS)も同様の機序で重症化することが明らかとなった。国内で臨床経過が確認でき、急性期と回復期それぞれの血清にて血中サイトカイン濃度を測定することのできた32例のつつが虫病と、21例の日本紅斑熱を比較検討した。急性期のTNF-α, IL-6, INF-γ, IL-8, IP-10, MCP-1, MIP-1αおよびMIP-1βは、いずれも日本紅斑熱においてつつが虫病より優位に高値を呈していた。一部のサイトカイン(IL-6, IFN-γ, IL-8, IP-10, MIP-1α)では平均値が3倍を超えて高値を示した。このことより、つつが虫病に比し日本紅斑熱が重症化する背景には急性期の高サイトカイン血症が関与することが推測された。ダニ媒介性感染症を救命するためには、早期診断とともに、原疾患である感染症の治療に加え、急性期の高サイトカイン血症の制御が重要な治療ターゲットとなると考えられる。テトラサイクリン系抗菌剤は、リケッチア感染症においては抗リケッチア活性を有するとともに、単球・マクロファージ系細胞におけるサイトカイン産生を制御する機能を有すことをこれまで著者らは報告してきた。今回の研究結果より、基礎的研究から推測されたリケッチア感染症におけるテトラサイクリン系抗菌剤の有効治療のメカニズムが、本抗菌剤の有する抗菌活性とサイトカイン制御の2面性にあることが示唆された。日本紅斑熱は1999年以降、感染症法で4類感染症に指定され、届出が義務付けられて以来急増し、年間100例以上の症例が報告されている。日本紅斑熱が発見された徳島県では、毎年報告がなされている。徳島県・阿南市において診断された12例の日本紅斑熱症例の急性期ならびに回復期の血清を用いて、炎症性サイトカイン・TNF-α、IL-12p40とケモカイン・IP-10の動態と治療経過との関連性について検討した。急性期血清中のTNF-α(5.82 pg/ml)、IL-12p40(255.1 pg/ml)およびIP-10(409.5 pg/ml)の平均値はそれぞれ回復期には、2.47 pg/ml、124.9 pg/mlおよび409.5 pg/mlに低下していた。すべての症例は、MINOおよびCPFXが治療薬として選択され、著効を示していたことより、日本紅斑熱に対してはMINOとCPFXの併用が有用であることが強く示唆された。2012年秋期までの約1年間に、福井県内で3例のつつが虫病を経験した。血清型が全て異なっていた(Gilliam型,Shimokoshi型,Kawasaki型)。急性期にはいずれも高サイトカイン血症を呈したが、TNF-α値が21.3pg/mlと最も高値を呈したGilliam型症例が最重症であった。全例MINO投与により軽快したが、Gilliam型症例のみCPFXが併用されていた。重症化の要因には血清型の相違によるよりむしろ、サイトカイン産生をはじめとする生体側の免疫学的過剰反応や、治療開始に要した経過時間が影響する可能性が示唆された。国内発症のリケッチア症の現状は、近年、毎年つつが虫病が年間約400症例の届け出がなされているが、日本紅斑熱は2014年には200例の報告を超え、急速な患者の増加が確認された。紅斑熱群リケッチア感染症では病原体種の多様化も認められ、地域の広がりも確認されている。

福井県では、これまでR. helvetica感染が明らかにされてはいたが、2014年に初めて真正の日本紅斑熱(R. japonica感染)を確認した。代表研究者が事務局長を務める日本リケッチア症臨床研究会では、国内発症症例において、治療に対する難反応性症例の存在も確認している。病初期からのニューキノロン系薬剤とテトラサイクリン系薬剤の併用により治療が行われた例に成功例が多く確認された。リケッチア症の重症化の回避には異常活性化したサイトカイン産生の連鎖(サイトカイン・ストーム)を遮断することが重要であり、各種サイトカインのシグナル伝達系に及ぼす抗菌薬の作用を検討した。doxycyclineがリンパ球系細胞(CCRF-CEM細胞)においてMMP-3を抑制することにより、アポトーシスを誘導する現象が確認されたり、THP-1細胞においてminocyclineがNFκBを介するTNF-αの産制を抑制することをこれまで示してきたが、LPSにより刺激された単球系細胞(THP-1細胞)に生ずるオートファジーをテトラサイクリン系薬剤(minocycline)や新規グリシルサイクリン系薬剤(tigecycline)において抑制することを見出した。リケッチア感染症にテトラサイクリン系抗菌剤が著効するメカニズムについて、アポトーシスおよびオートファジーを介する炎症の制御に同薬剤が影響を与えていることが推測された。また、本研究により、tigecyclineの臨床応用の可能性が示唆された。感染症内科学つつが虫病と日本紅斑熱の重症度と、急性期血中サイトカイン・ケモカインの濃度を比較した場合、サイトカイン・ケモカイン濃度が日本紅斑熱において有意に高値を示した。日本紅斑熱に重症例が多いことと、サイトカイン・ケモカインの血中濃度高値例が多いことに関連性があることが示唆されたことより、2013年度の内科学会に報告したところ、内科学会奨励賞受賞につながった。その後、本件はJ Clin Microbiolに投稿し採択され、現在掲載を待っている。日本紅斑熱をはじめとする、リケッチア感染症症例の蓄積をすすめているが、まだ十分な観察数に達しているわけではない。しかし患者発生は国内で続いていることより、可能な限り多くの症例の臨床的情報を確認する予定である。今後重症化の層別化を行い、治療法と治癒過程との関連性を明らかにしたい。今後の推進方策1.リケッチア感染症およびSFTSの症例を診断し、臨床経過を追跡する。2.各症例の重症度を評価し、急性期血中サイトカイン濃度と比較する。3.新規テトラサイクリンであるtigecyclineのサイトカイン産生に与える効果をヒト単球・マクロファージ系細胞(THP-1細胞)を用いて実験的検討を行う。従来より用いられているminocyclineやdoxycyclineと比較検討を行う。1.リケッチア症(日本紅斑熱、つつが虫病、他のリケッチア感染症)の症例を集積する。2.各症例の臨床情報を解析し、重症化要因の評価を行う。3.患者重症度、治癒過程、治療薬それぞれの関連性について評価する。4.サイトカイン・ケモカイン産生制御の立場から、抗菌薬(テトラサイクリン系薬、キノロン系薬)の単球・マクロファージ系培養細胞を用いた実験的検討を行う。患者血清および実験系サンプルのサイトカイン濃度を同時に測定しようと判断したが、年度内にすべての血清が入手できなかったため、次年度に測定実験をスライドした。そのため、ELISAおよびマルチプレックス測定に必要な試薬や器具類の購入を翌年に行うこととしたため、助成金の一部を次年度分として請求させて頂いた。