hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジルコニアオールセラミック修復用陶材の強度向上の要件を探る

本研究の目的は,ジルコニアフレームや焼成条件の変化がベニアポーセレンの破壊靱性に及ぼす影響を検討することである.破壊靱性値の測定は,ISO15732に準じた破壊靭性試験により評価した.ジルコニアオールセラミック修復用ベニアポーセレンは,2種類の異なった厚さのジルコニアフレーム(以下ZAC)に,各3条件の焼成温度及び昇温速度にて焼成した.ZAC及びPFMの破壊靱性値は,フレーム厚さの違いや焼成温度条件では有意差はみられなかった.昇温速度条件では,ZACでは速度を速くした場合においてマニュアル条件よりも破壊靱性値は有意に低くなった(p<0.05).ジルコニアオールセラミック修復は,優れた審美性や生体親和性を持ち,強度が高く,臼歯部のクラウンやブリッジにも応用可能であることから,臨床において広く用いられるようになってきた.しかし,装着後のトラブルとしてベニアポーセレンのチッピングが指摘されるようになってきた.本研究の目的は,ジルコニアフレームや焼成条件の変化がベニアポーセレンの機械的性質に及ぼす影響を調べるため,フレーム材料,焼成温度,昇温速度による破壊靱性を検討した.破壊靱性の測定は,ISO15732に準じた破壊靭性試験により評価した.ジルコニアオールセラミック修復用ベニアポーセレンは,0.4 mmと0.8 mmの2種類の異なった厚さのジルコニアフレームに,各3条件の焼成温度(High, Manual, Low)及び昇温速度(Fast, Manual, Slow)にて焼成した.コントロールとして,メタルセラミック修復用ベニアポーセレン及びメタルフレームを使用した.データは,2-way ANOVA Tukey-Kramer HSD test (α=0.05)にて統計分析を行った.ジルコニアフレーム及びメタルフレームの破壊靱性値は,フレーム厚さの違いや焼成温度条件では有意差はみられなかった.昇温速度条件では,ジルコニアフレームでは速度を速くした場合においてマニュアル条件よりも破壊靱性値は有意に低くなった(p<0.05).また,メタルフレームでは速度を遅くした場合においてマニュアル条件及び速い条件よりも破壊靱性値は有意に高い値となった(p<0.05).ジルコニアオールセラミック修復用ベニアポーセレンの破壊靭性値は,フレーム厚さの違いや焼成温度による影響はみられなかったが,昇温速度については,速度が速い条件下ではマニュアル条件と比較して破壊靱性は有意に低い値となった.本研究の目的は,ジルコニアフレームや焼成条件の変化がベニアポーセレンの破壊靱性に及ぼす影響を検討することである.破壊靱性値の測定は,ISO15732に準じた破壊靭性試験により評価した.ジルコニアオールセラミック修復用ベニアポーセレンは,2種類の異なった厚さのジルコニアフレーム(以下ZAC)に,各3条件の焼成温度及び昇温速度にて焼成した.ZAC及びPFMの破壊靱性値は,フレーム厚さの違いや焼成温度条件では有意差はみられなかった.昇温速度条件では,ZACでは速度を速くした場合においてマニュアル条件よりも破壊靱性値は有意に低くなった(p<0.05).研究者は,ジルコニアオールセラミック修復の陶材のチッピングの原因を,コアフレームに用いるジルコニアセラミックの熱伝導率が金属と比べ非常に低いことや,ジルコニアセラミックの熱容量が大きいことから,ジルコニアフレームの厚さやベニアポーセレンの焼成条件によって,ベニアポーセレンの焼成不足や,焼成後の成形体の内外面に収縮差が生じるなどの欠陥を引き起こすためではないかと考えている.このことから,研究者はこれまでに,ジルコニフレームの厚さの違いがベニアポーセレンの強度に及ぼす影響について検討を行ってきた.その結果,ジルコニアフレームに焼成したベニアポーセレンの破壊靭性値は,フレームの厚い試料において部分的な低下がみられることが示唆され,学会で報告している.当該年度はベニアポーセレンの焼成条件(焼成温度,昇温速度)が破壊靭性値に及ぼす影響について検討を行った.ジルコニアオールセラミック修復用ベニアポーセレンの破壊靭性値において,焼成温度による影響は見られなかった.また昇温速度については,ベニアポーセレンのフレームに近い部分の破壊靭性値が低く,フレームから遠い部分の破壊靭性値が高いこと,また昇温速度の速い試料のほうがマニュアル速度の試料よりも破壊靭性値が低かったことなどから,昇温速度がベニアポーセレンの破壊靭性値へ影響を与えることも示唆された.しかしながら,最適な焼成条件をもってしても,ジルコニアオールセラミック修復用ベニアポーセレンの強度はメタルセラミック用のものと比べて低いということが今回の研究より示唆された.このことから,ジルコニアオールセラミック修復用ベニアポーセレンのチッピングの主な原因は,ベニアポーセレンの強度が根本的に低いことである可能性が考えられる.今後,他の種類のベニアポーセレンも使用し検討していく必要があると思われる.当該年度の実験計画では,条件として1陶材の焼成温度,2陶材の昇温速度、3陶材最終焼成時の徐冷操作の3点で実験を行う予定であった.1および2の結果については前述した研究実績の概要となっている.また,3については現在進行中であり,順調に成果が出せるところまで到達している.

当該年度に行ったベニアポーセレンの焼成条件の違いによる破壊靭性試験の結果を踏まえ,フレームが大きく,フレームの冷却が遅れることが予想される大臼歯のジルコニアオールセラミッククラウンについて破壊強度試験を行う予定である.条件設定としては,1ジルコニアフレームの厚みの違い(0.4 mm, 0.8 mm),2ジルコニアフレームの形態(隣接面部などのポーセレンが厚くなると考えられる部位のフレームを厚くし,オリジナルのスタンダード設計との比較),3陶材の焼成条件(平成24年度で得られた結果より,最適な焼成条件を設定)の3条件を考えている.次年度の研究費使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり,平成25年度請求額と合わせ,平成25年度の研究遂行に使用する予定である.
大気圧低温プラズマによる止血機序の解明と内視鏡装置への適用

大気圧低温プラズマによる止血に関して、内視鏡用のデバイスの開発と止血機序の解明に関する研究を行った。マウスの大腿静脈からの出血は致死性であるが生存が可能であった。臓器断面からの止血も良好に行え、病理診断によると体細胞へのダメージは皆無であった。赤血球が形を保ったままの血餅が得られたことから、血液凝固因子にトリガーが入っていおり、トロンビン活性かフィブリノゲン分解を直接活性化してると推察される。熱負荷の無い大気圧低温プラズマを用いて、プラズマ医療の一つの応用である止血に関する研究を行っているが、本年度は止血メカニズムに関する研究を主に進めた。LFプラズマジェットと呼ばれる大気圧プラズマ源をがんセンターに設置し実験を行った。プラズマ源はガス流量ならび電圧を可変にしてある。プラズマ止血の研究で類似したもの散見されるが、臨床現場において止血に使われる方法は多くの方法があり、そのような手法に対して付加価値のある止血を行う必要がある。マウスの尻尾や大型動物の皮膚からの出血に対して研究が行われているものが多いが、それらのほとんどは生体が兼ね備えている止血機構により自然と止血が行われるために臨床的な価値は少ない。前年度までにターゲットとした止血は、一つは腫瘍切除後の実質臓器の断面からの止血であり、もう一つは、自然に止血が行われる毛細血管ではなく、止血処置が必要な太い血管からの出血に対する止血である大腿静脈からの出血である。本年度は、それに加えて、血液の抗凝固薬であるヘパリンが入っている血液に対する止血を試みた。疾患のために体内における血液凝固を防ぐためにヘパリンを常時飲用している患者がいてるが、そのような患者は止血凝固機構が働かないために、出血がなかなか止まらないという問題があり、そのような患者に対してプラズマ止血が行えると実用上のメリットが大きい。採血した後にヘパリンを混合した血液に対してプラズマ照射を行ったところ、ヘパリンの有無にかかわらず止血が進むことがわかった。ヘパリンは止血カスケードのIXとX因子を阻害するはずであり、これよりも下流側での凝固を促進しており、トロンビン活性かフィブリノゲン分解を直接活性化してると推察される。このことから、ヘパリンを投与された患者に対してもプラズマ止血は有効であると考えられ、プラズマ止血の適用範囲が広がる事が期待される。熱負荷の無い大気圧低温プラズマを用いて、プラズマ医療の一つの応用である止血に関する研究を行っているが、本年度は動物実験を用いた有効性に関する研究を主に進めた。類似したプラズマ止血の研究では、マウスの尻尾や大型動物の皮膚からの出血に対して研究が行われているものが多いが、それらのほとんどは生体が兼ね備えている止血機構により自然と止血が行われるために臨床的な価値は少ない。打ち合わせを数多く行い、プラズマならではの研究として、下記の2つをターゲットにすることに決定した。一つは腫瘍切除後の実質臓器の断面からの止血であり、従来はアルゴンプラズマ凝固装置による熱プラズマや電気メスなどにより止血が行われているが、組織に対するダメージが大きいという問題点があった。もう一つは、自然に止血が行われる毛細血管ではなく、止血処置が必要な太い血管からの出血に対する止血である大腿静脈からの出血である。それぞれコントロールとしてヘリウムガスのみの照射実験をしているが、皮膚直下の毛細血管からの出血はこのガス照射のみで止血が進むことが多い。臓器断面からの出血はプラズマの発光部が直接当たる場合のみに進行することがわかった。凝固に関与する因子としては、電子といった寿命の短い活性種が関わっていることが推察される。病理切片の診断によると細胞はほぼ損傷を受けておらず、止血部においても赤血球が形を保っており、低侵襲な止血が行われていると評価できる。マウスの場合、大腿静脈を切断すると5分程度で死に至るが、プラズマ照射を工夫することによりに止血が可能であり、照射後にマウスが生存することが統計的に有意な差があることが実証できた。本年度は動物実験による評価を主に進めたが、臨床的にも価値のあるデータを得ることができ、当初の予定を上回り次年度分の内容に関わるところまで研究を進めることが出来た。特に実験を行う前に十分な打ち合わせを行ったことで、臨床的に必要とされる止血技術のニーズをピックアップできたことで、実用化へ向けた効率の良い基礎研究を進めることが可能となった。また、絆創膏でも可能な止血ではなく、内視鏡手術時への適用を前提に研究を進めており、これまでに内視鏡の鉗子口から挿入可能なプローブ(別の熱プラズマ用として医療機器認証済み)を用いて、大気圧低温プラズマを照射可能な装置の製作も行っている。

プラズマ止血において血餅が形成されたことから、単なる熱変性凝固ではなく、プラズマにより生成されたなんらかの活性種による生化学的な作用であることが推察されたが、この素過程を検証するために、液中へ供給されて活性種の診断を電子スピン共鳴法、質量分析法、液体クロマトグラフ法などにより診断を進めることで、反応素過程に関してさらなる知見を得ることが出来た。引き続き動物実験により止血の評価を進める予定である。しかしながらプラズマ止血に関わる活性種が同定されていないために、必要に応じてin vitroでの実験を並行しながら検証を進める。血液凝固因子のどこにトリガーがかかっているかは、ヘパリンといった阻害剤が入っている状態で実験を行えば良いが、in vivoかin vitroで進めるべきなのかは今後の実験結果の推移を見ながら臨機応変にアレンジする予定である。また、電圧を上昇させると止血効果が高まるのは明瞭であるものの、熱負荷のみならず電流刺激という点などからも人体へ為害性がでるために、プラズマ止血の機構を明らかにすることで、必要な活性種のみを供給するようなプラズマ放電条件の最適化を進める。研究を遂行する上で大きな設備備品は特に必要ではなく、実験に必要な試薬などの消耗品、in vivo実験に必要な動物を中心に研究費を利用する。また打ち合わせならびに情報収集に必要な旅費を使うことを予定している。大阪大学と国立がん研究センターと物理的に離れた組織間での共同研究であるために、研究費はそれぞれで分配して利用することにする。
妊娠糖尿病における網膜症の進行機序解明と治療・検査への応用

妊娠糖尿病(Gestational diabetes mellitus, GDM)で併発した網膜症は、劇症化することがあり、通常と異なる機序が関与している。類似した病態である、血糖コントロールに伴う網膜症劇症化にBetacellulin (BTC)という蛋白質が関与し、これが、血管内皮増殖因子(VEGF)とともに本疾患の原因となると考え、正常・妊婦・糖尿病・GDM妊婦の血中濃度とマウスモデルの網膜における発現をしらべた。血中のVEGFはGDM群で低下していたがBTCは増加していた。マウス網膜でも同様の傾向であり、血管透過性亢進がGDM群で認められた。以上から、GDMではVEGFでなくBTCが劇症化に関与する可能性が示唆された。申請者らはEpidermal growth factor (EGF)ファミリーのひとつであるbetacellulin (BTC)が糖尿病と糖尿病網膜症に果たす役割を明らかにしてきた。この働きはインスリンを介して行われ、選択的EGF阻害剤などで抑制されることを明らかにした。妊娠糖尿病(GDM)に併発する網膜症(GDM-DR)では網膜症が劇症化することがみられ、申請者らはGDM-DRの進行にこのBTCが関与している仮説を立てた。本研究ではGDM-DRにおけるBTCの役割を明らかにし、臨床応用にむすびつく基盤を構築することを目的とする。まず、GDM-DRの発症・進行と血中BTC量との相関関係を明らかにし、BTC量を重篤度の指標として応用できる可能性を明らかにする。まず今年度は実験環境の整備から始まり、当施設における実験系が確立するまで予備実験に時間を費やした。本研究における本年度の計画としては、GDM-DRの発症・進行と血中BTC量との相関関係を明らかにし、BTC量を重篤度の指標として応用できる可能性を明らかにすることであった。GDMならびにGDM-DR患者において網膜症の有無やステージと、血中BTC濃度との相関を調べ、発症や劇症化の可能性を判断する指標としてのBTCの有効性を調べることを目指した。本研究計画は妊婦の定期検査も必要となるため、当院産科と連携しながら行った。現在、症例は順調に集まり、血清を用いたELISAならびにWestern bolt法によるBTCの検出の実験系を確立し、解析を進めている。次年度はこの計画を完遂し、動物実験系に移行する。マウスGDMモデルを用いて、GDM-DR発症におけるBTCの役割を明らかにし、同時にGDM-DR発症が選択的EGF阻害剤やsiRNAなど、BTC関連薬剤により制御できる可能性を明らかにする。妊娠糖尿病(Gestational diabetes mellitus, GDM)では網膜症(GDMに合併したDiabetic Retinopathy, GDM-DR)を併発することがある。通常の網膜症と異なり急速に劇症化することがあり、別個の機序が関与している可能性がある。過去にもGDM-DRの発症に関与する分子が報告されているが、加療に直結するものはない。Betacellulin (BTC)は本症と類似する病態である、血糖コントロールに伴う網膜症の劇症化に関与する蛋白質である。また、糖尿病網膜症増悪に強く関与する血管内皮増殖因子(VEGF)がBTCとともに本疾患の原因となりうると考えた。倫理委員会の承認の元、正常女性・妊婦・導尿病女性・GDM妊婦の血液検体を採取し、ELISAによる解析をおこなった。同時に、これらを反映するマウスモデルを作成し、網膜における蛋白発現をしらべた。ヒト血液では、GDM群においてVEGFはDM群に比し低下していた。また、BTCはGDM群において増加する傾向が認められた。マウス網膜では血管透過性の上昇がGDM群で認められ、VEGFならびにBTC発現も同様の傾向がみとめられた。以上から、GDM群においてVEGFは抑制されるがBTCは増加し、血管透過性上昇と網膜症発症に関与している可能性が示唆された。しかし、今回のヒトGDM群は血糖コントロールが良好であり、経過中に網膜症増悪を呈した症例は認めなかった。このことから、網膜症増悪を呈するGDM群についても今後症例を増やし、検討する必要があると考えられている。本研究内容は2013年に行なわれる日本糖尿病眼学会(8月、神戸)ならびに日本臨床眼科学会(10月、横浜)において発表予定である。対象患者数の収集に思いのほか時間を要し、現在ようやく実験系に持ち込んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、動物実験系に移行する。

マウスGDMモデルを用いて、GDM-DR発症におけるBTCの役割を明らかにし、同時にGDM-DR発症が選択的EGF阻害剤やsiRNAなど、BTC関連薬剤により制御できる可能性を明らかにする。24年度が最終年度であるため、記入しない。
障害骨組織における再生遺伝子Regの発現動態の解析および骨再生促進法の開発

『骨組織に対する再生遺伝子Regの発現』の検証を初年度の研究結果から、急性炎症を惹起する骨折モデルをラットにて作成し、同モデルにて骨折部にReg遺伝子が発現することを見出した。次に局在を求めるべく骨折モデルの各組織からmRNAを抽出して検討した。その結果、Reg mRNA遺伝子は骨膜組織にて著明に発現していた。更にその発現をReg遺伝子family全般について分析し、経時間的に検討した。Reg,RegIV,Pap1,Pap2,Pap3全てのmRNAの発現は骨折直後から骨癒合進行期に顕著に上昇し、以後、骨癒合が終了に近づくにつれ減少することが判明した。in vivoでの研究から、再生遺伝子Regの発現メカニズムについて、in vitroで検討を開始した。検討にはin vivo studyでの結果に基づき、骨膜組織を採取、培養により獲得した培養骨膜由来間葉系細胞を用いた。細胞レベルでの急性炎症モデルには先行論文に基づき、IL-6の培地への添加で行った。培養骨膜由来間葉系細胞をIL-6を添加した培地で培養した骨膜細胞を検討するとReg mRNAが発現していることが追認された。更にIL-6の添加による骨膜細胞のReg遺伝子の発現の動態が影響を与えている因子、相関している因子について、細胞増殖、細胞分化の観点から検討を進めた。検討はReg遺伝子のknockout遺伝子siRNAを用いることで解析した。その結果、細胞増殖には影響が有意に存在することが認められた。この細胞増殖が細胞増殖のサイクルの促進によるものか、apoptosisに関与するものかを各種mRNAの発現で分析したところ、apoptosisを抑制する遺伝子Bimとの相関が見出された。一方、障害骨の臨床的探求として下肢機能再建・関節温存骨切り術での骨癒合、骨再生、人工骨の研究を開始し、人工骨の効率的手術技術について開発した。Reg遺伝子の発現を運動器、特に且つて特許技術を取得した先行研究や人工骨の研究から、骨組織に見出すことを目標としたが、そのtargetとなる組織が骨膜組織にあることが確定され、in vivo事象のみならず、in vitroでのReg遺伝子の発現が関与する因子にまで踏み込んだ探求が進み、骨修復・骨再生に関与する因子として細胞死を抑制する遺伝子の発現が見出された。また、臨床医学においても、障害骨モデルとして、骨修復・骨再生さらには人工骨を用いた検討のできる関節温存骨切り術をターゲットとしての検討も進んだ。そして、人工骨を用いた骨修復における促進技術の開発にも到達し、その技術の論文化も行っている。以上から、基礎研究、臨床研究の両面から進展していると判断する。骨膜細胞のReg遺伝子の発現の動態が影響を与えている因子、相関している因子について、細胞増殖に加え、細胞分化の観点から検討を進める。検討はReg遺伝子のknockout遺伝子siRNAを用いることで解析し、各種分化因子の遺伝子発現を検討する。また細胞増殖についても細胞増殖のサイクル、細胞死について検討を進める。一方、臨床医学上、骨切り手術における人工骨の効率的使用方法の開発のみならず、骨切りという骨膜、骨組織の急性炎症を伴う本手術の骨癒合の問題事象を調査し、それに対する対応方法を基礎研究に見出し、結びつけ、検討し、本基礎研究の臨床への応用を検討する。初年度はこれまでpilot studyで検討をつけてきた骨組織に対するReg遺伝子の発現の検証をこれまでのReg蛋白-Reg受容体系による組織再生の報告から考えた。Reg遺伝子の発現するタイミングは何らかの障害に陥ったときと想定たことより、骨組織においてのReg遺伝子発現の発現パターンとして「急性炎症」を惹起する病態として外傷、いわゆる骨折を用いた動物実験の骨折による障害骨組織を作成した。その結果、骨折部において運動器では初めてとなるReg遺伝子の発現を見出し、骨組織、仮骨、骨膜、周囲筋組織等を調べた結果、その局在の主は骨膜組織にあることをmRNAの発現を確認した。一方、障害骨、骨再生の臨床として、健康寿命が叫ばれる現在、変形性関節症患者や、また小児を含めた悪性腫瘍患者の四肢温存手術・障害骨を想定しての検討も臨床医学を通じて問題点を探り、臨床で求められている早期骨形成の手法を考案している。現在は、我々のこれまでの先行研究である人工骨を用いた早期骨形成を見出す手法を考えている。これまでは培養細胞を人工骨と複合化することで骨形成能の改善を見てきたが、一般病院での臨床応用を考えると、容易に培養細胞は使用できない。そのため、培養細胞を用いないで人工骨、インプラントと母床骨との早期骨癒合を生じせしめる手法を検討している。Reg遺伝子の発現を運動器、特に特許を取得した我々の先行研究や人工骨の研究から、骨組織に見出すことを目標としたが、障害骨の動物実験モデルを完成することができたうえ、骨組織のみならず、局在が骨膜組織に主にあることまでが分かった。そのことから、骨膜細胞を用いた、in vitroでの研究に発展させることができ、細胞レベルでのReg遺伝子の発現が何に関与しているかの検討を開始することまでができている。更に、臨床医学においても、健康寿命の延びに伴う障害骨モデルとして、骨切り術のデータ集積が進んでいる。

Reg,RegIV,Pap1,Pap2,Pap3全てのmRNAの発現は骨折直後から骨癒合進行期に顕著に上昇し、以後、骨癒合が終了に近づくにつれ減少することが判明した。in vivoでの研究から、再生遺伝子Regの発現メカニズムについて、in vitroで検討を開始した。検討にはin vivo studyでの結果に基づき、骨膜組織を採取、培養により獲得した培養骨膜由来間葉系細胞を用いた。細胞レベルでの急性炎症モデルには先行論文に基づき、IL-6の培地への添加で行った。培養骨膜由来間葉系細胞をIL-6を添加した培地で培養した骨膜細胞を検討するとReg mRNAが発現していることが追認された。更にIL-6の添加による骨膜細胞のReg遺伝子の発現の動態が影響を与えている因子、相関している因子について、細胞増殖、細胞分化の観点から検討を進めた。検討はReg遺伝子のknockout遺伝子siRNAを用いることで解析した。その結果、細胞増殖には影響が有意に存在することが認められた。この細胞増殖が細胞増殖のサイクルの促進によるものか、apoptosisに関与するものかを各種mRNAの発現で分析したところ、apoptosisを抑制する遺伝子Bimとの相関が見出された。一方、障害骨の臨床的探求として下肢機能再建・関節温存骨切り術での骨癒合、骨再生、人工骨の研究を開始し、人工骨の効率的手術技術について開発した。Reg遺伝子の発現を運動器、特に且つて特許技術を取得した先行研究や人工骨の研究から、骨組織に見出すことを目標としたが、そのtargetとなる組織が骨膜組織にあることが確定され、in vivo事象のみならず、in vitroでのReg遺伝子の発現が関与する因子にまで踏み込んだ探求が進み、骨修復・骨再生に関与する因子として細胞死を抑制する遺伝子の発現が見出された。また、臨床医学においても、障害骨モデルとして、骨修復・骨再生さらには人工骨を用いた検討のできる関節温存骨切り術をターゲットとしての検討も進んだ。そして、人工骨を用いた骨修復における促進技術の開発にも到達し、その技術の論文化も行っている。以上から、基礎研究、臨床研究の両面から進展していると判断する。Reg遺伝子が骨組織再生のどのような過程に影響を及ぼしているのか、Reg遺伝子発現カスケードの詳細とその発現パターンを検討していきたい。また、障害骨の臨床モデルとして掲げた、関節温存骨切り術や悪性骨腫瘍での骨再生でのデータを更に集積し、骨形成不良パターンを見出し、そのパターンに、Reg遺伝子発現カスケードを検討して、骨再生の新たなる促進手法を目指したい。骨膜細胞のReg遺伝子の発現の動態が影響を与えている因子、相関している因子について、細胞増殖に加え、細胞分化の観点から検討を進める。検討はReg遺伝子のknockout遺伝子siRNAを用いることで解析し、各種分化因子の遺伝子発現を検討する。また細胞増殖についても細胞増殖のサイクル、細胞死について検討を進める。
ヒトの舌知覚閾値測定

ヒトの舌粘膜の知覚閾値測定法を考案し、舌痛症患者、中耳手術後の舌神経障害において閾値変化を評価した。モノフィラメント、ディスクリミネーター、電気刺激を用いて検討した結果、ディスクリミネーターと電気刺激において有用性が確認できた。特に電気刺激は障害程度を反映すると思われた。今まで知覚閾値に関して見解が一致しなかった舌痛症患者では有意に閾値が上昇することが確認できた。また中耳手術後の鼓索神経障害でも閾値が上昇することより、鼓索神経に含まれる、または伴走する舌神経の障害がしびれの原因であることが示唆された。中耳手術の際に鼓索神経が障害されやすく、味覚障害が術後に起こることは広く知られている。味覚障害と同時に舌の痺れを訴えることがあり、鼓索神経と併走する舌神経の影響と考えられているが舌神経機能を評価する方法は統一されておらず、報告も少ない。今回、当研究において中耳手術後の舌知覚変化を電気刺激検査、モノフィラメント、ディスクリミネータを使用して測定した。電気刺激検査とディスクリミネータにおいて術後に有意な閾値上昇がみられ、障害程度が最も大きい鼓索神経切断群で最も閾値は上昇していた結果となった。舌知覚評価において前者二つの方法は舌神経機能評価に有用であると考えられた。モノフィラメントでは有意な差がでず、最小刺激でも認知できる例が多く、微細な舌知覚変化の評価には適さないと判断した。現在まで鼓索神経が障害されると併走する舌神経は閾値が低下するといった推測もあったが、当研究では明らかな上昇であり、中耳術後の舌痺れは舌神経閾値上昇によるものと推測される。上記を論文として発表した。現在はこれらの症例を追跡し、術後の舌神経機能の回復を症状の変化とともに観察している。現段階では術後の三叉神経機能の回復は味覚と比較して早くに回復する傾向にあり、特に小児ではその傾向が強いことがみられている。中耳手術後の鼓策神経障害による味覚低下に関する報告は多い。しかし、同時に訴える舌のしびれについての報告はほとんどない。また味覚測定法についてはほぼ確立されているが舌の知覚閾値測定法は未だ確立されていない。今回の目的はヒトの舌粘膜の知覚閾値測定法を確立すること、また舌痛症や中耳手術後の鼓索神経障害症例に対して、舌知覚閾値変化を調査し、舌痛症の病態または鼓索神経の舌知覚に対する影響の解明に役立てることである。今回のスタディでは健常人および当科で中耳手術を施行した症例に対して、術後に起きる患側の舌痺れについて調査した。自覚症状に関するアンケート、術前後に舌の鼓索神経領域における電気味覚検査、電気刺激による三叉神経閾値測定、モノフィラメント圧痛覚計、ディスクを用いた物理刺激による閾値を測定し、変化をみた。また同時に3つの検査を同時施行することでそれぞれの検査の特徴を把握し、舌の三叉神経閾値測定方法に対する有用性を評価した。今回の結果では中耳手術前後で患側の知覚閾値は有意に上昇を認め、術後のしびれは鼓策神経障害に関与する舌の三叉神経閾値上昇が示唆された。またモノフィラメント、ディスクは術前後の変化をみるにはrangeが少なく、電気刺激を用いた舌知覚閾値測定が最も有用であることが判明した。また舌痛症患者における知覚閾値変化に関しても現在、データを収集中である。中耳手術の際の鼓索神経障害で舌痺れが出現することがあり、鼓索神経と伴走する舌神経障害の一症状としてとらえられている。また舌痛症は現在、病態は解明されていないが知覚閾値の変化については見解が様々である。今回、我々はモノフィラメント、ディスクリミネーター、電気刺激の三種類の知覚検査を用いて舌痛症の舌粘膜知覚閾値の変化、中耳手術前後の閾値変化を測定、追跡した。前年度までに三種類の検査の正常値を検討し、これらのうちディスクリミネータと電気刺激においては舌粘膜の三叉神経閾値を測定するのに有用性であることが確認できた。またこの二種類の検査で舌痛症患者において閾値上昇、また中耳手術後患者でも閾値上昇することが確認できた。今年度は舌痛症患者の経過を追跡した。その結果、治療後には自覚症状の改善とともに知覚検査にても閾値低下を確認することができた。これらの結果は舌の知覚閾値測定が舌痛症における重症度、治療効果を判定するのに有用であることを示唆している。また中耳手術後の閾値変化を症状とともに推移を追跡した。知覚障害による痺れは味覚より改善が早く、検査閾値の改善も速やかであった。

知覚検査は中耳手術後の鼓索神経障害の程度を反映し、推移をみるのに有用であると考えられた。上記の検討は舌痛症や中耳手術後の痺れ症状の解明につながっていくことが期待される結果となった。耳鼻咽喉科頭頸部外科中耳手術後の変化について論文発表でき、舌知覚神経評価法として電気刺激法とディスクリミネータの二つの方法が有用であることが判明したため、予定通り、経過を追跡、その他の疾患へ適用することを計画している。しかし、使用していたディスクリミネータが販売中止となることとなり、異なるメーカーのもので対応しなくてはならなくなったため、同等の結果が得られるかを検討しなくてはならなくなった。その結果によっては今後の研究が遅れてしまう可能性も否定できない。今年度は当科で中耳手術を施行した126名を対象に術前、術後14日後、後3カ月ごとに上記検査を施行して術後の変化、経過を追跡できた。鼓策神経非接触群では全例に術後の変化は認められなかったが、神経接触群、切断群では舌の三叉神経閾値は有意に上昇しており、術後経過を追跡すると味覚より早期に症状消失、閾値改善することが確認された。鼓策神経は舌神経より些細だが舌知覚にも関与すること、また鼓策神経障害後は舌神経の代償が働くことが示唆された。これと同時に三つの三叉神経閾値測定法の有用性も評価できた。SWテスト(モノフィラメント圧痛覚計、ディスク法は最小閾値を認知できる例もあり、rangeが少ないため、術前後の変化をみるには困難だと思われたが切断などの重症の鼓策神経障害では有意な閾値上昇がみられた。電気刺激では鼓策神経障害例で著明に閾値は上昇しており、術後の経過を追跡するのにも有用であることが示唆された。以上の結果を学会で報告、論文化することができた。同時に舌痛症患15例に対しても同検査を施行しているがまだ健常人と有意な差は認めない。今後、術後や治療後の経過を追跡するとともに年齢による差なども検討していく予定である。上記のように研究機器が変更される可能性があり、それについて検査結果が統一されるかを検討する必要がある。また舌の乳頭の状態なども同時に観察し、変化を追跡していく予定である。今後も中耳手術前後の舌知覚閾値の変化は昨年度と同様に行い症例数を増やしていき、疾患ごとや障害程度の相違を明らかにしていく。また術後の1年まで三か月ごとの追跡をし、自覚症状、舌の三叉神経閾値の推移を明らかにする。舌痛症患者に対しても同様に継続していき、閾値変化を調査する。今回、正常値についての推測はしているが対象者を増やして正常値についても確立していくことは課題である。研究で使用していたディスクリミネータが販売中止となったため、それを代替する新しい機器が必要となった。代替機器について検討し、購入する予定である。またモノフィラメントが舌知覚閾値測定に有用ではなかったため、中止とした。今後、長期的観察として鼓索神経が支配している舌乳頭形態や血管走行などを評価することを予定している。ディスクリミネータの代替機器、舌乳頭観察、保存、解析できる機器を購入予定とした。また追跡調査をしているため現在までに使用していた消耗品の新たな購入が必要である。ディスクリミネータ、フィラメント、電極など劣化しているので追加購入をする予定である。
分子標的薬に対する腎がんの抵抗性獲得機序の解明と新たな効果予測因子の探索

1.マウス腎がんモデル/肺転移モデルの作成および、腫瘍の免疫染色予備実験としてマウスの皮下にマウス腎がん細胞株Rencaを移植して腫瘍を作成し、Tyrosine Kinase Inhibitor4剤を連日投与して治療した。マウスはそれぞれ3匹とし、腫瘍の免疫染色を行う目的とした。各薬剤を調整しマウスに経口投与を1週間行ったが、副作用は見られなかった。腫瘍は非常に柔らかく、大半の腫瘍がマウスの共食いにより消失しまった。治療開始1週間後に残存した腫瘍を摘出してホルマリン固定し、一部はパラフィンブロックを作成、一部はWhole mount staining用とした。抗CD31抗体による免疫染色は問題なく行えたが、抗NG2抗体によるペリサイトの染色ではペリサイトの染色ができなかったため、現在原因追及を行っている。2.血管内皮細胞/ペリサイト/マクロファージの単離、RNA抽出と遺伝子発現の比較上記で作成した腫瘍を染色したところ、当初の予定に反してペリサイトの染色がうまくいかなかったため、条件検討を行っていくよていである。その後各種細胞の単一化を行い、RNA抽出を予定する。3.ニコン共焦点顕微鏡(A1R)システムを利用したin-vivoイメージング同所性に作成した腎癌モデルを用いてニコン共焦点顕微鏡でライブイメージを撮影することを予定している。医学部臨床研究センターのマウス搬入の制限により、現時点では生きたマウスを共同研究者である耳鼻科の研究室に持ち込むことができないため、今後制度の変更を待って実験を行いたいと考えている。マウス腫瘍の免疫染色が当初の予定通りの結果を得られなかったため、今後抗体の選別などの条件検討が必要である。また、Renca細胞株がマウスによる破壊を受けやすく、マウス同士の共食いにより腫瘍が消失してしまうことが分かった。腫瘍の種類を変更するなどの工夫が必要である。マウス腫瘍の変更ならびに染色に用いる抗体の選別、希釈倍率の工夫を行う。安定した段階で再度腫瘍実験を行い、各種細胞のソーティングからRNA分析を予定する。実験の進行状況を鑑み、使用する実験動物の数が予定数に満たなかったこと、また使用する抗体が予定数に満たなかったことが主な原因である。次年度に引き続き実験動物の購入、抗体の購入を予定し、その先の実験に繰越金を使用する予定である。
ハイブリッド化を意図した配位子設計による金属錯体系固体りん光材料の創製

本申請課題では、無機元素の特徴を活かした機能材料を創出するにあたり、無機元素由来の優れた発光機能を示す材料の設計指針を明らかにすることが目的である。具体的には、優れた発光特性を示す金属錯体の発光する能力を損なうことなくマトリックス材料となる高分子材料にハイブリッド化することを目指して、その配位子設計指針の探索を行う。平成30年度は、分子間相互作用を介した超分子型ハイブリッドの形成について検討した。発光中心には主としてd軌道錯体のハイブリッド化を目的として、様々な置換基を導入した配位子を用いて合成した高効率発光する金錯体を用い、これらをケイ素系高分子材料であるポリシルセスキオキサンとのハイブリッド化した薄膜発光体を作製するとともに、その発光特性の評価を行った。合成した金錯体の中から結晶状態室温で約50%と高い発光量子効率を示す金錯体を用い、金とケイ素の比が1:1となるようにポリフェニルシルセスキオキサンとハイブリッド化したところ、均一で透明な薄膜を作製することができた。この金錯体は結晶状態では高い発光量子効率で発光するものの、溶液状態で発光を示さない。しかしながら、作製したハイブリッド薄膜は、発光量子効率こそ結晶状態の約1/60に減少するものの、明らかに目視できる程度に発光することが分かった。そこで、薄膜を77Kまで冷却して発光特性を評価したところ、結晶状態とほぼ同程度の発光量子効率まで改善し、明るく発光することが分かった。このような温度依存性の挙動から、ハイブリッド膜中においては配位子等による分子運動が発光を妨げているものと考えられた。ユーロピウム錯体を代表とするf軌道錯体を発光中心として用いたハイブリッドでは、発光の起源となるf軌道は希土類元素において遮蔽された環境にあるため、ハイブリッド化という環境が発光特性を弱めてしまう直接原因となることは顕著ではないようである。むしろ、弱いながらもハイブリッド化されたことによるユーロピウム錯体の分子構造の歪みや構造の非対称化が結果として結晶中にある場合とは異なる発光特性をもたらすことが分かってきている。一方、d軌道錯体を発光中心に用いたハイブリッドでは、f軌道錯体の場合とは大きく異なり、d軌道が環境から受ける影響は甚大で、配位子の配座構造の揺らぎや振動などといった分子運動の影響を極めて強く受けるため、ハイブリッド化にあたって制御すべき因子が多く、まだまだ改善すべき点は多い。平成30年度に実施した分子間相互作用を介する超分子型ハイブリッドにおいて、発光中心として用いた金錯体は結晶状態では良好な発光を示すが溶液状態では発光を示さないため、凝集誘起発光の可能性を排除できなかった。しかし、高分子マトリックス中という環境下では、結晶の発光よりは弱くなるものの、室温でも発光を示すハイブリッド薄膜が得られることがわかった。また、発光特性の温度依存性から、77Kと室温では特に無放射失活速度に約10倍の差があることが分かり、発光特性を悪化させる一因であることがわかった。このことはハイブリッド化した薄膜においてもなお分子運動の影響が発光を弱める原因であることを示しており、発光中心となる錯体の分子運動を妨げることができる組み合わせを探すことが解決策の一つになり得ることがわかった。平成31年度は、主としてd軌道錯体を用いて、その発光特性がハイブリッド化したマトリックス内でどのような影響を受けるかについて検討を行う。高分子材料には引き続きケイ素系高分子材料に着目し、ケイ素と結合する有機基を一つ有するポリシルセスキオキサンを用いる。有機基に様々なタイプのものを導入し、ハイブリッド化したd軌道錯体の発光特性に与える影響について調査する。平成29年度は、主として、金属錯体を高分子マトリックスにハイブリッド化することを前提とした金属錯体の配位子設計について検討した。金錯体については、配位子設計とハイブリッド化が発光特性に及ぼす影響を見極める目的で、いくつかの新規な混合配位子錯体の合成について検討を行った。また、中心金属に希土類元素のユーロピウムを用いて、マトリックスと金属錯体との間でのエネルギー移動が可能な系をデザインするとともに、エネルギー移動に及ぼす配位子の影響について検討した。配位子には、吸収・発光の遷移に直接関与すると考えられるβジケトン配位子とハイブリッド化のために超分子的相互作用に寄与することが期待できるアリールホスフィンオキシド配位子の2種類を用いて、混合配位子錯体を合成した。異なる有機基を導入した配位子を用いて複数の錯体を用意し、それらの有機基がマトリックスから金属錯体へのエネルギー移動の効率に及ぼす影響を系統的に調べた。平成29年度については、高効率発光する混合配位子金錯体を新しく合成することに成功した。また、混合配位子ユーロピウム錯体については配位子に導入した有機基の種類によってマトリックスから金属錯体へのエネルギー移動効率が大きく変化することがわかった。金錯体、ユーロピウム錯体のいずれの錯体についても異なるタイプの二つの配位子を用いて混合配位子錯体の合成を行った。金錯体については、配位子に用いた二種の配位子にそれぞれドナー性、アクセプター性となるように有機置換基を導入しつつ検討を行ったところ、高効率に発光する混合配位子錯体が新たに合成できることを見出すに至った。

また、ユーロピム錯体については、βジケトン配位子とアリールホスフィンオキシド配位子について、異なる有機基を導入した配位子を用いて錯体化、およびハイブリッド化を行い、それら有機基の違いがマトリックスから金属錯体へのエネルギー移動効率に及ぼす影響について系統的に調べた。その結果、βジケトン配位子に導入した有機基がフェニル基<チオフェン基<ナフチル基の順に吸収スペクトルの吸収端が長波長化し、マトリックスの発光スペクトルとの重なりが大きくなるとエネルギー移動効率が高くなることがわかった。また、直接発光プロセスに関与しないアリールホスフィンオキシド配位子については、ハイブリッド化のために超分子的相互作用への寄与を期待していたが、有機基の違いがマトリックスから錯体へのエネルギー移動効率にも影響を及ぼすことがわかった。エネルギー移動効率はトリスtert-ブチルホスフィンオキシド<トリスフェニルホスフィンオキシド<シクロヘキシルジフェニルホスフィンオキシドの順に高くなり、立体障害の増加によってユーロピム錯体の配位構造が歪むことが錯体の発光特性に影響を与えたものと考えられた。本申請課題では、無機元素の特徴を活かした機能材料を創出するにあたり、無機元素由来の優れた発光機能を示す材料の設計指針を明らかにすることが目的である。具体的には、優れた発光特性を示す金属錯体の発光する能力を損なうことなくマトリックス材料となる高分子材料にハイブリッド化することを目指して、その配位子設計指針の探索を行う。平成30年度は、分子間相互作用を介した超分子型ハイブリッドの形成について検討した。発光中心には主としてd軌道錯体のハイブリッド化を目的として、様々な置換基を導入した配位子を用いて合成した高効率発光する金錯体を用い、これらをケイ素系高分子材料であるポリシルセスキオキサンとのハイブリッド化した薄膜発光体を作製するとともに、その発光特性の評価を行った。合成した金錯体の中から結晶状態室温で約50%と高い発光量子効率を示す金錯体を用い、金とケイ素の比が1:1となるようにポリフェニルシルセスキオキサンとハイブリッド化したところ、均一で透明な薄膜を作製することができた。この金錯体は結晶状態では高い発光量子効率で発光するものの、溶液状態で発光を示さない。しかしながら、作製したハイブリッド薄膜は、発光量子効率こそ結晶状態の約1/60に減少するものの、明らかに目視できる程度に発光することが分かった。そこで、薄膜を77Kまで冷却して発光特性を評価したところ、結晶状態とほぼ同程度の発光量子効率まで改善し、明るく発光することが分かった。このような温度依存性の挙動から、ハイブリッド膜中においては配位子等による分子運動が発光を妨げているものと考えられた。ユーロピウム錯体を代表とするf軌道錯体を発光中心として用いたハイブリッドでは、発光の起源となるf軌道は希土類元素において遮蔽された環境にあるため、ハイブリッド化という環境が発光特性を弱めてしまう直接原因となることは顕著ではないようである。むしろ、弱いながらもハイブリッド化されたことによるユーロピウム錯体の分子構造の歪みや構造の非対称化が結果として結晶中にある場合とは異なる発光特性をもたらすことが分かってきている。
都市部貧困がもたらす肥満児予防対策の検討

[目的]子どもの相対的貧困は増加しており、子どもの心身発育に影響を及ぼしている。貧困が生活環境や体格に与える実態を調査し、子どもの貧困対策に必要な支援を目指す。[方法]東大阪市の小学校5年生と中学2年生の各1,000名とその保護者に郵送によるアンケート調査を実施した。調査期間は平成29年8月から同9月。世帯所得額から等価可処分所得を算出し、困窮程度を4つの層に分類して調査項目を検討した。体格はBMIおよび身長の標準体重をもとに評価した(20%以上を肥満傾向、20%以下を痩せと定義)。[結果]回収率は31.3%。等価可処分所得中央値以上49%、困窮度:高度13%、中等度7%、低度31%。肥満傾向は男(8.4%)、女(3.9%)、痩せは男(2.2%)女(7.9%)と性差を認めた。所得中央値以下の群で、女子のみ肥満が多かった。朝食の欠食は、肥満と相関を認めなかった。睡眠時間が7時間未満の群は、9時間以上の群に比して男女共BMIが高かった。帰宅後の勉強時間が1時間未満の群は学年による差はないが、困窮群と肥満傾向群で有意に多かった。貧困群では、通塾率、書籍、運動用具、自分の部屋の所持率は低いが、携帯電話、スマホ、ゲーム機の所持率には群間に差がなかった。肥満群では書籍、運動用具、自分の部屋の所持率は低かった。[結論]貧困家庭でも携帯電話やスマホ、ゲーム機は与えられているが、通塾率は低下し、帰宅後の勉強時間も短く、教育格差が生じている。また、前年度から進行していた研究で、大阪市の学童・生徒の健康診断における肥満と痩せの分布が24区にバラツキがあり、貧困と関連があるというデータを英文にまとめ、日本小児科学会の英文誌Pediatric International 2018, 60:743-749に発表した。東大阪市の子どもすこやか部子ども家庭課の協力を得て、小学校5年生と中学2年生の各1,000名とその保護者に郵送によるアンケート調査を実施し、その結果を解析した。貧困家庭でも携帯電話やスマホ、ゲーム機は与えられているが、通塾率は低下し、帰宅後の勉強時間も短く、教育格差が生じていることが明らかになった。本内容を「貧困が児童生徒の生活環境・体格に与える影響ー東大阪市アンケート実態調査」の演題で、2019年3月9日、第16回日本小児栄養研究会(大阪医科大学)のシンポジウムとして発表した。また同3月17日、第32回近畿小児科学会(京都)で口頭発表した。4月19日には第122回日本小児科学会学術集会(金沢)で口頭発表する予定である。この研究結果を、すでに英文で論文としてまとめ、投稿中である。食事聞き取り調査とともに、食事のカメラ撮影記録による調査を行い、写真による食事内容の集計を栄養士とともに、今後検討する準備を進めている。本年度の予定として、大阪市の教育委員会の協力のもと、大阪府医師会学校医部会・生活習慣病対策委員会が学校医向けに作成した教育資材「小児の肥満とメタボリックシンドローム」「子どもたちのための食育」を有効に活用し、経時的な改善を評価する。パイロットスタディで得られた、やせ児や肥満児が多い地域と少ない地域においてモデル校を選定し、研究参加に同意の得られた児童・生徒を対象に、アンケートによる意識調査を実施する。またボランティアの児童・生徒を募って、出生体重や身長と経時的なデータを集積する。やせ児と肥満児を出生時の体格と家庭の社会経済状況から俯瞰する。地域基幹病院を受診した対象者には、上腕内皮細胞機能評価を生理検査と血清の一酸化窒素代謝物質の測定を組み合わせて行う。内皮障害発症メカニズムを明らかにすることで、合併症の進展予防策を探求する。また、食欲・食行動と生化学的パラメータであるグレリン、レプチンとの相関を検討する。冷凍保存した血清を使用して、新たな肥満やメタボリックシンドロームの予知因子となるマーカーを検索する。今後の研究の推進方策としては、1協力の得られた学校の児童・生徒に、食事の嗜好、普段の食事記録を3日間アンケート形式で答えてもらう。食事の撮影を依頼し、写真を印刷または、配布したmicro SDカードにデータを入れて、郵便で返送していただく。2写真をもとに、栄養士が解析ツールから摂取カルシウムやマグネシウムを中心にミネラル量や脂質、蛋白質、カロリー量を算出する。これまで確立されたスケールを用いてカルシウムやマグネシウム摂取量を計測する。得られた食事バランスのデータと児童・生徒の体格、運動能力をあわせて比較検討する。目的:大阪市の小学1年生、小学5年生と中学3年生の肥満とやせの分布を地域(区)別に比較検討する。方法:対象は、大阪市教育委員会を通じ提供許可がえられた小学校106校と中学校42校の学童・生徒。

平成27年度健康診断における体重と身長をもとに、生魚らが報告した計算式で肥満度を算出した。結果:1)高度肥満、中等度肥満、軽度肥満、痩せ(%)は各々、小学1年男(4,990人):0.30, 1,20, 2,48, 0,14。小学1年女(4,925人):0.26、1.20、3.07、0.10。小学5年男(4,761人):1.09、4.28、4.81、0.46。小学5年女(4,431人):0.70、3.54、4.45、1.06。中学3年男(3,726人):1.23、2.68、3.11、3.95。中学3年女(3,641人):0.69、1.95、2.91、3.05。2)男女とも小学5年生に中等度肥満と軽度肥満のピークを迎える。3)学年が上がるにつれて高度肥満とやせは増加し、中学3年では意外にも、男子のやせが女子を上まわる。4)%肥満度(平均±SE)は、小学1年女子で6.34±1.17からー0.48±0.72、小学1年男子で4.22±0.85からー2.01±0.63と地域による偏りがみられた。5)小学校1年男子と全学年女子で、平均肥満度はその地域の平均年収と負の相関がみられた。[小学1年男子(r=ー0.574、p=0.0033)、小学1年女子(r=ー0.708、p=0.0001)、小学5年女子(r=ー0.612、p=0.0015)、中学3年女子(r=ー0.426、p=0.0381)]。結語:大阪市内の学童・生徒の肥満度とやせの地域分布には、かなりの偏りがある。中学3年における、やせに男女とも注意が必要である。生活習慣病の予防には多元的な対策が望まれる。大阪市在住約6万人の児童・生徒のデータとして体格(肥満度、BMIのZスコアー等)を居住地区の特殊性から統計的に解析し、これまでに、第65回近畿医師会連合学校医研究協議会総会(神戸)、第120回日本小児科学会学術集会(東京)、第5回食事運動生活習慣をよりよくする会集会(箕面市)、第48回全国学校保健・学校医大会(三重県津市)でいずれも口頭発表した。また英語論文にまとめ、日本小児科学会英文雑誌に投稿し、リバイス中である。また2018年5月にアメリカ小児科学会(トロント)にてポスター発表予定である。また東大阪市教育委員会と協力し、子供の生活に関する現状把握をするために、小学5年生と中学2年生、16-17歳の子供、それぞれ1,000件、およびその保護者3,000件にアンケートを送付した。貧困の状況とともに、子供の将来の希望を中心にアンケー調査した。その結果を集計し、貧困度と肥満度についても検討中である。当初予定した食事聞き取り調査とともに、食事内容をカメラ撮影で記録し、提出を求める、その写真をもとに栄養士とともに食事内容を評価し、確立されたスケールを用いてカルシウムやマグネシウム摂取量を計測する予定であった。しかしながら、写真を送付してもらうに際し、個人情報守秘の点などの諸事情により、未だ実施に至っていない。またアンケートに回答してくれるボランティアは確保できても、食事記録を細かく記載して提出を要請するのが困難であった。たとえ協力が得られたとしても、食事の記録と写真を検証する術がなく、正確な情報収集が困難である。そのため、代替え策として病院受診された肥満児の保存血清のアデイポサイトカインを、ELISA法で測定し、肥満度の経時的変化と糖尿病の発症病態との関わりについて検討を進めている。[目的]