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腹腔鏡下胆嚢摘出術における細径超音波プローブを用いた術中胆道精査法

尚、今年度の成果は欧文医学雑誌に投稿中である。1.術中胆道造影と術中超音波検査の比較:対象は、当科および関連施設にてLCが施行された79症例である。術中に超音波検査、胆道造影の両者を行った後に胆嚢摘出を施行した。胆管系・脈管系の解剖、胆管結石、等の抽出能を両検査法で比較した。また検査所要時間、検査による合併症も比較した。術中超音波検査いは、10mm径の超音波探触子(アロカ電子リニア方式LCプローブ)を使用した。術中超音波検査による各部位の抽出は、胆嚢管合流部94%、中・上部胆管99%、膵内胆管90%、乳頭部40%、固有肝動脈97%、右肝動脈96%、胆嚢動脈45%、門脈100%と良好であった。胆道系の抽出率は、同一症例において施行された胆道造影より有意に(P<0.05)高かった。胆肝結石の診断能においても胆道造影より優れていた(N.S.)。更に、術中造影に比し、検査の成功率が高い(100% vs 89%,P<0.05)、検査の所要時間が短い(10分vs 24分,P<0.001)、胆管系だけでなく周囲脈管、肝動脈の変異、胆嚢病変(癌、ポリーブ)、等の抽出も可能であるが、等の利点もあった。2.成績の要約:LCの際の術中胆道精査法としては超音波検査が胆道造影に比し、解剖学的部位の同定・抽出能、病変(胆管結石、胆嚢病変、肝動脈の変異、等)の診断能に置いて優れており、簡便性に置いても勝っていた。更に、コスト面、X線被爆の面からも超音波検査法が優れていた。3.結論:遺残胆管結石や合併症(術中胆管・脈管損傷)の防止には、術中超音波検査の方が術中胆道造影より有用である。I.術中胆道造影と術中超音波検査の比較:【対象】平成8年度では21例を追加し計100例で検討を行った。術中超音波検査(IOUS)、胆道造影(IOC)を行った後に胆嚢を摘出した。各部位の描出能、胆管結石診断能、検査時間を比較した。超音波検査装置はアロカSSD650、探触子はアロカLCプローブを用いた。【結果】IOUSの描出率は、胆嚢管合流部94%、中・上部胆管97%、膵内胆管97%、乳頭部51%、固有肝動脈98%、右肝動脈97%、胆嚢動脈46%、門脈100%であった。IOCの描出率は、中・上部胆管89%、膵内胆管100%、乳頭部94%であったが、造影の成功率は75%であった。IOUSの検査時間9.7分は、IOCの24.4分に比較し有意に短かった(P<0.0001)。胆管結石は4例あり、両検査とも結石を描出可能であった。【まとめ】IOUSはUICに比し、解剖学的部位の描出能、簡便性において優れており、胆管結石診断能においては同等であった。II.音響学的介在物質のIOUS診断能に及ぼす効果:平成8年度には上記の症例の他に20例の症例を用いて、音響学的介在物質がIOUS診断能に及ぼす影響を検討した。音響学的介在物質としてプローブに滅菌水を注入した食道静脈瘤治療用バルーンを用い、装着の有無で診断能を比較した。探触子はアロカLCプローブを用いた。【結果】アロカLCプローブ単独による各部位の描出率は胆嚢管合流部90%、中・上部胆管90%、膵内胆管95%、乳頭部50%、固有肝動脈95%、右肝動脈90%、胆嚢動脈30%、門脈100%であった。一方、バルーン装着プローブによる各部位の描出率は、各々95%、95%、95%。60%、95%、95%、30%、100%であった。【まとめ】音響学的介剤物質としてバルーンを装着したプローブは、有意差は得られなかったものの胆管系の描出率を若干改善した。
ウサギ半数体胚性幹細胞の樹立と実用化への基礎研究

従来法と比べゲノム編集技術の効果的なツールとして半数体ES細胞に着目し、マウス、ウサギ半数体胚およびES細胞の作出を試みた。本研究ではウサギにおいては半数体ES細胞の作出にまで至らなかったものの、マウス半数体ES細胞の作出が可能であった。ライブイメージング技術によって、半数体胚は低い発生能を有することを見出し、また半数体細胞特有の自発的な倍加現象はERK/MEKカスケードの阻害によって制御できることを示した。以上より、半数体ES細胞技術の開発が可能であるという結論が得られた。特定の遺伝子を欠損させたノックアウト動物は、その表現系の解析から新規疾患関連遺伝子等の発見が可能となるとともに、病態モデルを同技術で作製することで、新規創薬研究や疾患のメカニズムの解明に有効なツールとなる。しかしながら、現在までの研究において、多くのノックアウト動物は、マウスやラットなどのげっ歯類が主流となっており、ヒトへの外挿や家畜への応用を考慮した場合、ウサギやサル、ウシなどより大型の動物種においてノックアウト動物を作製し、モデルを構築する必要が有る。そこで、本研究では、現行のノックアウト動物作製技術の改善のため、半数体ウサギ胚性幹細胞の樹立を行い、従来の作製法と異なった新規のキメラ個体作製法の開発を目指す。本年度は、半数体ES細胞の樹立が安定的に行える技術を確立するために、まずはよく研究がなされているマウスをモデルに、雌性半数体単為発生胚及び半数体ES細胞の樹立を試みた。本実験で実施した方法は、まずマウス未受精卵にストロンチウム処理をすることで単為発生に必要な活性化を行う。通常、2倍体の単為発生を作製する場合、サイトカラシンBで同時に処理することで減数分裂を抑制するが、本研究では半数体単為発生胚の作製が必要なため、サイトカラシンB処理を行なわず、胚盤胞期胚まで発生した胚を準備した。得られた胚から既存のES細胞の樹立技術を適用することで半数体ES細胞の樹立を試みたところ2株のES細胞株が得られた。これらの細胞株は、核型解析から半数体細胞であることが示され、また、遺伝子発現パターンなどから未分化性の有無、及びテラトーマ作製能や胚様体誘導能から多能性の有無についても既存のES細胞と同等の能力を有していることが明らかとなった。特に、従来のES細胞株樹立技術の適用が可能であったことから、ウサギにおいても半数体ES細胞の樹立が可能であると示唆された。遺伝子改変技術は、疾患に関連した遺伝子を操作・編集することで新規疾患関連遺伝子等の発見が可能となり、新規創薬研究や疾患のメカニズムを解明するための有効なツールとなる。最近、半数体ES細胞を用いることでこれらの遺伝子改変技術の効率が飛躍的に向上することが示された。しかしながら、多くの報告はマウスであることから、ヒトを対象とした疾患研究には不十分である。そこで我々は、ヒト疾患研究を円滑に進めるため、ウサギやサルなどの実験動物種においても遺伝子改変技術の構築できる技術の開発を目指す。そこで本研究では、マウスおよびウサギにおける半数体ES細胞の獲得を目指し、それらを利用した新規遺伝子改変技術を用いた周辺技術の確立を目的とする。本年度では、昨年度に引きつづきマウスをモデルとし効率的な半数体ES細胞の樹立法の確立を実施した。従来用いられている培養液では半数体ES細胞は自然に倍加することが知られている。そこで、我々はいくつかES細胞における未分化関連遺伝子を活性化するsmall moleculeを用いてES細胞の状態を制御することで倍加変化を抑制し、半数体を維持したまま培養する環境を作り出すことに成功した。これらの技術は、半数体ES細胞を効率的に維持する方法であり、遺伝子改変・編集に供試する半数体ES細胞を安定して供給する上で有効な培養方法であると考えられる。また、現在ウサギ半数体ES細胞樹立の試みにおいて、ウサギ成熟卵子を電気刺激により活性化し、一前核の形成が認められたものを胚盤胞期にまで発生させることに成功している。この胚盤胞期胚からのES細胞は樹立できなかったが、マウスの研究成果から、今後培養液の検討等で樹立できる可能性が高いと考えている。ウサギは発生工学分野の研究に多く利用されており、卵母細胞の採取法、顕微授精や体細胞核移植といった技術も確立されている。さらに、ウサギES細胞は、ヒトやサルなどのES細胞とコロニーの形態や未分化維持機構等において類似した性質を有しているため、得られた結果がヒトへの外挿において重要な知見となり得る可能性は高い。もしウサギにおいて半数体ES細胞の樹立が為されれば、より効率的な遺伝子欠損・導入による疾患モデルES細胞や動物個体の作製が可能になると考えられ一連の実験を行っている。本年度は、昨年度までの試行錯誤をもとに、ウサギ半数体ES細胞の樹立を最終的な目的として、ウサギ雌性半数体胚の作製と発生過程の詳細な観察を行った。まず、半数体胚のライブセルイメージングにより、卵割時における染色体及び紡錘体の動態の多次元画像情報を得た。これを元に、分裂期のM期染色体の体積を比較すると、半数体胚における核の体積が受精卵(2n)と比較して有意に減少していることが確認できた。次に、半数体胚の卵割過程を解析したところ、半数体胚の発生が顕著に遅れ、8細胞期以降で停止するものが多いことが確認された。さらに、2細胞期及び4細胞期に要する時間を計測し、比較した結果、半数体胚の4細胞期に要する時間が有意に増加していることが確認された。

また、4細胞期までの卵割における染色体分配異常の観察を行ったが、半数体胚及び2倍体胚において、差は無かった。以上の結果から、作製された半数体胚の各細胞期における発生遅延の蓄積が8細胞期以降の発生に影響していると考えられる。半数体胚における遺伝子発現調節機構の異常が、本研究で確認された卵割初期からの発生遅延の一因である可能性が考えられる。また、染色体分配異常の観察結果から、ウサギ胚においてはその核型に関わらず、染色体分配におけるゲノムの安定性が保たれていることが示唆された。従来法と比べゲノム編集技術の効果的なツールとして半数体ES細胞に着目し、マウス、ウサギ半数体胚およびES細胞の作出を試みた。本研究ではウサギにおいては半数体ES細胞の作出にまで至らなかったものの、マウス半数体ES細胞の作出が可能であった。ライブイメージング技術によって、半数体胚は低い発生能を有することを見出し、また半数体細胞特有の自発的な倍加現象はERK/MEKカスケードの阻害によって制御できることを示した。以上より、半数体ES細胞技術の開発が可能であるという結論が得られた。本研究はマウスおよびウサギ半数体胚由来胚盤胞期胚からES細胞を樹立し、遺伝子改変動物の作製およびその技術の確立を目的としている。本年度では、マウス半数体ES細胞における「半数体ES細胞の自発的な倍加現象」に対して、いくつかの未分化関連遺伝子を活性化する培養条件を検討したところ、有意に倍加を抑制することを見出した。これらの結果は、半数体ES細胞を用いた遺伝子改変技術の効率化につながると考えられ、また安定した半数体ES細胞の獲得にも影響を及ぼすと考えられる。また、未分化維持機構の活性化による倍加抑制は、ES細胞における核型を含めた恒常性の維持においても非常に興味深い知見である。また、マウスに続きウサギにおいても、成熟卵子の電気刺激による半数体胚を作出し、ウサギ半数体の作製を試みている。したがって、本年度で実施した研究の達成度はおおむね順調に進展しているとする。繁殖・発生工学本年度の研究から、マウス半数体ES細胞(雄性または雌性)が獲得できた。そこで次年度では、前年度までの知見をもとにウサギ半数体ES細胞の獲得を計画している。従って、次年度においては、ウサギ半数体ES細胞の樹立培地の検討により、安定化したウサギ半数体ES細胞作出を試みる。ウサギES細胞が得られた場合、未分化関連遺伝子の発現や三胚葉系列への多分可能について、2倍体ウサギES細胞との比較によって評価を行う。また、半数体ES細胞の性質の保持をしながら培養する方法の検討を行う。さらに、半数体ES細胞における倍加現象とその抑制機構の解明を検討しており、効率的な半数体ES細胞の獲得技術の確立を目指す予定である。本研究ではウサギ半数体胚由来胚盤胞期胚からES細胞を樹立し、半数体ES細胞を由来とした遺伝子改変動物の作製を目的としている。本年度では、これらの研究を進める上で最も重要な「半数体胚の作製とES細胞の樹立方法の確立」を実施するため、まずマウス未受精卵から半数体雌性単為発生胚の作製及びES細胞の樹立を実施した。得られた細胞はES細胞としての大きな特徴である未分化性と多能性を有していることから実験モデルとしての半数体胚の作製及びES細胞の樹立技術の確立を行った。
新規核種（89Zr）標識ヒト化低分子抗体によるがんのPET画像診断法の開発

種々のがんの高感度検出が可能で、かつ低被爆の「抗体PETプローブ」の開発を目的として、がん抗原mesothelin(MSLN)に対する低分子化抗体scFvを作製した。scFv抗体のMSLNに対する解離定数は約10-50nMで、これをキレート剤DFOにより修飾し、ジルコニウム(Zr)-89で標識した。89Zr標識抗MSLN-scFv抗体をNCI-H226中皮腫細胞移植担がんマウスに尾静脈より投与し、その生体内分布をPETイメージングおよび解剖後の臓器放射能測定により調べた。その結果、PETでは投与48時間後に最もコントラストが高く腫瘍が描出され、本PETプローブのがん検出への有用性が示された。1マウスモノクローナル抗MSLN抗体のCDR領域遺伝子配列と、ヒト抗体のフレームワークを組み合わせて発現ベクターを構築し、ヒト化抗MSLN抗体(全長)をチャイニーズハムスター卵巣細胞で発現させた。次に、L鎖の可変領域とH鎖の可変領域をLinkerを介して繋げたscFvの遺伝子配列を発現ベクターに組み込み大腸菌で発現させ、ウエスタンブロットにより目的とするscFvのバンドを検出し、濃縮培養上清のELISAでMSLNに対する結合を確認した。同様にマウス抗MSLN scFv抗体を作製し、MSLNに対する結合を分子間相互作用測定装置により測定した結果、100nM程度の解離定数を示した。本研究は、種々の原発性、転移性がんの高感度検出が可能で、かつ低被爆の「抗体PET(Positron Emission Tomography)プローブ」の開発を目的とする。これを実現するため、種々のがん細胞に効率に発現することが知られるがん抗原mesothelin(MSLN)に対する低分子化抗体(single chain variable fragment, scFv)を作製し、サイクロトロンにより製造した89Zrを標識しPETプローブ化することで、そのがんのPET診断における有用性について評価を行った。前年度に引き続き、抗MSLN- scFv抗体を追加作製した。得られたscFv抗体のMSLNに対する結合親和性を分子間相互作用測定装置により測定した結果、解離定数はロットごとに約10-50nMとなり、前年度に作製したscFv抗体(解離定数100nM程度)よりも高い活性を示す抗体が得られた。作製した抗MSLN-scFv抗体に89Zrに対するキレート剤であるDFOを修飾した後、ELISAおよび分子間相互作用測定装置を用いてDFO-抗MSLN-scFv抗体がMSLNに対する親和性を保持することを確認した。サイクロトロンで89Zrを製造・精製した後、得られた89ZrとDFO-抗MSLN-scFv抗体を反応させることで、89Zr標識抗MSLN-scFv抗体を得た。MSLN陽性がん細胞であるNCI-H226細胞(ヒト中皮腫由来)をBALB/c nu/nuマウスに移植して担がんマウスを作成し、89Zr標識抗MSLN-scFv抗体の、担がんマウス投与後の生体内分布をPETイメージングおよび解剖後の臓器放射能測定により調べた。その結果、投与48時間後に最もコントラストが高く腫瘍が描出されるPET画像が得られ、代謝・排泄に関わる腎臓および網内系組織に次いで腫瘍へ高い集積が確認された。免疫学、病態検査学、分子イメージングヒト化抗MSLN抗体のL鎖とH鎖の可変領域よりscFvを作成したが、目的のscFvの発現量が少なく、凝集物が多く確認された。この原因として、ヒト化により安定した形にfoldingされにくいことが推定されたため、収量改善のためにマウス抗MSLN抗体の配列に戻ってscFvを作製した。その結果、ヒト化scFvよりは多いものの、やはり十分な発現量は得られなかった。研究を遂行する上で十分量のヒト化scFvを得るため、発現効率の良い、安定した構造のscFvの作製法について引き続き検討する必要がある。IgG全長抗体を用いてDFOを介した89Zr標識法について検討した結果、高比放射能で標識可能な条件を得た。また、培養がん細胞に対する89Zr標識Trastuzumabの結合を調べた結果、89Zr標識によって抗体活性が低下しないことを確認した。64Cu標識したヒト化抗MSLN抗体IgGについて同様に培養がん細胞を用いて結合親和性について検討したところ、MSLN高発現細胞株に対して特異的な結合を確認し、PETイメージングを実施する上で十分高い結合親和性を示した。以上の結果から、PETイメージングに適した89Zrおよび64Cu標識法が確立されたと考えられる。

抗MSLN scFv抗体については収量が不十分であったため、これらを用いた検討には至らなかったが、十分量のscFvが得られ次第、89Zrおよび64Cu標識ならびにPETイメージングによる体内動態解析を実施する。1)抗MSLN抗体scFvの作製を引き続き行う。2)上記の調製ができるまでの間に、対照抗体について89Zrあるいは64Cuによる標識、細胞結合実験の条件検討をひき続き行う。3)抗MSLN抗体scFvの発現・精製が出来れば、抗原との結合親和性解析、89Zrあるいは64Cuによる標識、細胞への結合実験を順次行う。4)RI標識抗MSLN抗体scFv、および各種対照抗体(IgG全長)投与後の担がんマウス生体内における経時的な放射能分布の変化をPETにより測定する。
年齢相応の脳発達とは? 脳MRIを用いた思春期の脳灰白質、白質体積の横断的研究

年齢相応の脳発達を明らかにするために、300人の健常な小児被験者から脳MRI、種々の生活習慣のデータを収集し、脳灰白質の体積や血流量と年齢、及び生活習慣との相関を解析した。その結果、安静時脳血流量は発達と共に一度増加し、その後減少するが、そのタイミングが脳の部位によって異なっていることを明らかにした。また、朝食習慣の差が、脳形態、認知力に影響を与えることを明らかにした。これらの結果は、健常な脳発達のメカニズムを明らかにする上で重要な知見と考えられる。年齢相応の脳発達を明らかにするために、健常な小児被験者の脳MRI、及び種々の生活習慣、認知力のデータを収集した。最終的な撮像予定人数は300人であり、平成21年3月末現在、ほぼ予定通りのペースで、169人の撮像を終了している。得られた脳MR画像に対し、頭蓋内体積を灰白質体積で割ることで各個人のgray matter ratio(GMR)を得た。更に、脳局所の灰白質量、白質量等を求めるために、voxel-based morphometryの手法を用いて計算した。その結果、6歳18歳の健常日本人小児において、灰白質体積は年齢と有意な逆U字型の相関が見られ、体積のピークは1012歳に見られた。一方、GMRは年齢と有意な負の相関が見られた。更に、全脳白質体積は年齢と有意な正の相関が見られた。更に、局所灰白質体積と年齢との相関に関しては、両側中心前回、両側、特に左側下前頭回が年齢と有意な正の相関を、前頭眼窩部が有意な負の相関を呈した。更に、皮質脊髄路の白質体積と年齢が有意な正の相関を呈した。これらの結果から、脳の発達性変化は部位、年齢によって異なっている可能性が示唆された。本研究は未だ遂行途中であるものの、既に非常に興味深い結果が得られている。これらの結果から年齢相応の脳発達が明らかになると共に、発達障害などの種々の脳形態に異常を来す疾患との鑑別、早期診断等に本データが有用であると考えられる。更に、脳の各領域の発達時期が明らかになることで、種々の学習の習得には発達のどの時期がよいかと言った疑問にも重要な根拠を与える可能性が示唆される。年齢相応の脳発達を明らかにするために、健常な小児被験者の脳MRI、及び種々の生活習慣、認知力のデータを引き続き収集し、最終的な撮像予定人数である300人の撮像を終了した。その結果、6歳18歳の健常日本人小児において、昨年度の予備的な解析で見られた以下の結果が、全被験者データにおいて有意に見られた。その結果はまず第一に、灰白質体積は年齢と有意な逆U字型の相関が見られ、体積のピークは1012歳に見られた。第二に、GMRは年齢と有意な負の相関が見られた。第三に、全脳白質体積は年齢と有意な正の相関が見られた。第四に、局所灰白質体積と年齢との相関に関しては、両側中心前回、両側、特に左側下前頭回が年齢と有意な正の相関を、前頭眼窩部が有意な負の相関を呈した。これらの結果から、健常小児において、脳の発達性変化は部位、年齢によって異なっていることが明らかになった。更に、日本人健常小児における、年齢相応の脳発達を灰白質、白質体積から明らかにした。これらのデータは、発達障害などの種々の脳形態に異常を来す疾患との鑑別、早期診断等に有用であると考えられる。更に、健常な脳発達のメカニズムを明らかにする上で重要な示唆を与えられると考えられる。年齢相応の脳発達を明らかにするために、昨年度まで収集した300人の健常な小児被験者の脳MRI、及び種々の生活習慣、認知力のデータを解析した。脳画像解析は、得られた脳MR画像に対し、頭蓋内体積を灰白質体積で割ることで各個人のgray matter ratio (GMR)を得た。その結果、複数の新知見が得られた。第一点目として、脳灰白質量で補正した脳血流量は、発達と共に一度増加し、その後減少するが、そのタイミングが脳の部位によって異なっていることを明らかにした。具体的には、比較的早期に発達すると考えられていた一次野は早い時期に血流量のピークを迎え、高次野は発達の後期に血流量のピークを迎えることが明らかになった。

第二点目として、朝食習慣の差が、脳形態、認知力に影響を与えることを明らかにした。具体的には主食がご飯の群は、主食がパンの群より有意に灰白質量が多く、認知力も高かった。この理由としては、主食のグリセミックインデックスの差や、食事中の脂質量等が影響していると考えられる。これらの結果から、健常小児において、脳の発達性変化は部位、年齢によって異なっていることが明らかになった。更に、生活習慣の差が脳発達、認知力発達に影響を与えることを明らかにした。これらのデータは、発達障害などの種々の脳形態に異常を来す疾患との鑑別、早期診断等に有用であると考えられる。更に、健常な脳発達のメカニズムを明らかにする上で重要な示唆を与えられると考えられる。
オーラルヒストリーによる1960年代前衛美術研究の再構築

オーラル・ヒストリーの方法を用いて、1960年代の日本における前衛美術に関する研究を再構築した。地方の美術活動を視野に入れながら、合計47名の美術関係者(美術家、デザイナー、写真家、建築家、音楽家、美術評論家、画廊主、団体職員など)に90回の聞き取り調査を行った。戦後日本の前衛美術運動は、地方の文化や社会、ジェンダーの問題、国内外の他芸術の動向と深く関係しながら、多様な考えと形態を伴って展開したことを明らかにした。本年度は、オーラル・ヒストリー(口述史料およびその研究)の手法を用いて、1960年代を中心に前衛美術の文脈で活動した美術家、デザイナー、写真家、音楽家、研究者およびその家族に対する聞き取り調査を行った。九州派、読売アンデパンダン展、幻触、もの派、美術家共闘会議などの美術動向に関わった美術関係者16名に対して、合計28回のインタヴューを実施した。今回の聞き取り調査の対象には、福岡や静岡など地方を拠点に活動した美術家、女性の美術家、アメリカ国籍の美術団体関係者も含まれている。前衛美術運動は、美術という普遍的な概念のもとで先端的な表現を追究し、その概念を更新しようとした運動と考えられることが多いが、本研究の結果、地方の文化や社会、ジェンダーの諸問題、国内外の美術動向の差異などと深く関係しながら、多様な個別的論点を含んで展開した動向であることが分かった。聞き取り調査の研究成果であるオーラル・ヒストリーは、研究代表者、研究分担者および研究協力者が作成したwebページにおいて原則的に公開することにしており、調査が済んだものから順次、公開している。美術家はもともと、自らの活動を言葉で説明した文章を記録として保存することが少ないが、本研究は、そうした機会がとりわけ少ない地方の美術家や運動の周縁にいた者などを含めて、幅広い層の美術関係者に対して聞き取り調査を行うものである。1960年代の前衛美術に関する美術関係者のオーラル・ヒストリーは、前衛美術の展開を多角的・総合的に明らかにするうえで意義深いと同時に、歴史資料の充実をもたらすため、前衛美術に関する基礎的研究を再構築する重要な活動であると考えている。本年度は、オーラル・ヒストリー(口述史料およびその研究)の手法を用いて、1960年代を中心に、一部1950年代にさかのぼって、前衛美術の文脈で活動した美術家、写真家、建築家、画廊主、書店経営者およびその家族に対する聞き取り調査を行った。前衛美術会、デモクラート美術家協会、GUN、フルクサス、グループ<位>、美術家共闘会議などの美術団体に関わった美術関係者17名に対して、合計23回のインタヴューを実施した。今回の聞き取り調査は、前衛美術に自覚的に取り組んだ美術家を中心に行い、前衛美術に懐疑を抱き始めた世代の美術家にも話を聞いた。前衛美術の運動を担った美術団体は多様であり、美術団体ごとに理念や活動内容が大きく異なるだけでなく、前衛の理念自体にも認識の相違があることが分かった。それは、前衛美術が多様な差異を伴う運動であったことを示しており、前衛美術の広がりを理解する上で意義深い成果であると言える。画廊主や書店経営者といった、美術家以外の美術関係者は、美術家に比べると、自らの活動を言葉で説明する機会が少ない。本研究は、そのような美術家以外の美術関係者も含めて、幅広い層の美術関係者に対して聞き取り調査を行うものである。最終年度である今年度は、オーラル・ヒストリーの手法を用いて、1960年代を中心に、一部1950年代や1970年代の活動にも触れつつ、美術家、美術評論家・美術館学芸員、団体職員、画廊主、音楽家、建築家に対する聞き取り調査を行った。ルポルタージュ絵画、具体美術協会、高知の前衛美術、群馬NOMOグループ、美術家共闘会議などの美術団体に関わった美術関係者、国際芸術見本市協会や大阪の画廊の美術関係者、グループ音楽に参加した音楽家、反芸術や万博と関係した建築家など、合計13名に対するインタヴューを実施した。今回の聞き取り調査は、前衛美術の運動の広がりを調査するために、地方で前衛美術に取り組んだ美術家、前衛美術を国内外に紹介した美術評論家・美術館学芸員や団体職員、前衛美術の隣接領域で活動した音楽家や建築家にも話を聞いた。前衛美術の運動は、地方での展開において大きな困難を伴っていたこと、国内外での受容・理解のあり方に大きな違いがあること、隣接領域と密接な関係を持ちながら展開したこと等が、具体的な事例の回顧を通じて明らかになった。前衛美術の広がりと多様性を理解する上で意義深い成果であると言える。

聞き取り調査の研究成果であるオーラル・ヒストリーは、研究代表者、研究分担者および研究協力者が作成したwebページにおいて原則的に公開している。団体職員や画廊主といった美術家以外の美術関係者は、自らの活動を言葉で説明する機会が少ないし、音楽家や建築家も美術の動向について語ることは少ない。本研究は、幅広い層の美術関係者や隣接領域の関係者に対して聞き取り調査を行うものである。1960年代の前衛美術に関する美術関係者のオーラル・ヒストリーは、前衛美術の展開を多角的・総合的に明らかにするうえで意義深いと同時に、歴史資料の充実をもたらすため、前衛美術に関する基礎的研究を再構築する重要な活動であると考えている。前年度は16名に聞き取り調査を行ったのに対し、今年度は1人多い17名に対して聞き取り調査を行っており、順調に進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題を推進するにあたり、研究分担者の所属機関が所蔵する図書や雑誌を利用すると同時に、それぞれの美術動向に詳しい専門家の意見を聞きながら、多くの場合その専門家と共に、聞き取り調査を行う。
ME化の進展に伴う熟練の変容と企業内教育の再編成に関する実証的研究

わが国産業の今日の生産力段階はME技術に支えられたFA(ファクトリ-・オ-トメ-ション)の段階といえる。そこではいうまでもなくICやマイクロプロセッサ-を機械に組みこんだり、ミニコンピュ-タと労働手段を一体化して,制御を自動化するとともに,汎用コンピュ-タと結合することによってフレキシブルな生産システムを構成し,多品種少量生産の自動化を可能にしている。また,設計と製造の結合がCAD・CAMシステムによって行われつつある。自動車産業と同じ加工組文型産業である電機産業の場合,たとえば源泉工程といわれる加工工程でもMC・NC工作機械を含む各種工作機械の体系が形成されており,その操作には一定の知識と技能が要求されている。組立工程では産業用ロボットが設置され,治具の製作等を必要とし,一定の熟練が要求される。しかし,全体として今日の製造現場では,商品の高機能化と多様化,FA・FMSに対応する生産ラインの再編成など“物づくり"における大転換に直面している。すなわち,各種工作機械の操作と単純労働への分解といったFAラインでの二極分解が生じている。このことは1970年代を境にして,かつての熟練の変貌をもたらした。いいかえれば,「多能工技能者」から「複合技能者」への技能者像の転換を意味した。これは企業内教育のあり方に大きく反映して,ハイテクの進んでいる電機産業や自動車産業では企業内職業訓練短期大学校の設立をみた。高卒1年間の機械科,機械組立て科,金型科という学科から「技術のわかる高度技能者の育成」をねらいとした高卒2年間の生産機械科が設置されるにいたり,メカトロ及び生産システムを重点指向としてカリキュラムが構成された。具体的にはメカトロ技能者の必須条件として機械と電気,コンピュ-タにまたがる専門知識の教育,機械工作の基礎,コンピュ-タソフトの実技等の実習にその特徴をみることができる。近年、企業のME(マイクロエレクトロニクス)化の進展は著しいものがある。ME技術革新は情報化社会の中核であり、今後更に本格化していくものと予想される。ME機器の導入は経済の発展に大きく寄与する一方,労働の諸分野においてそれの及ぼす影響が複雑化するものと考えられる。その中で特に問題になってくるのは、雇用、労働に与える影響である。ME機器の導入が労働者の技術・技能、労働内容、労働条件、職場環境等にどのような変化をもたらしたのか、又,それによりどのようなニ-ズがあらわれ労働者の教育訓練が行われているのかを調査し,現下の状況を探っていくことにした。そこで以下の点についてアンケ-ト調査を行うと同時に聴取り調査を行なった。(1)企業の概要と従業員の雇用形態別人数とそれの1985年との比較,(2)従業員の需給状況、多能工化の状況、1980年からの生産現場の変化について、(3)ME機器の導入状況と職場の変化について、(4)人事・労務管理について、(5)教育訓練について、今回の調査研究から,ME機器の導入は従業員の職務・技能に「単純化」をもたらすのではなく、「従来からの技能」に加え、「プログラミング能力」「工程改善能力」等の資質も要求されており,より「高度化」していることがわかる。中小企業においても職務委譲はかなり進んでおり,プログラミング、メンテナンスの仕事が増えることにより、論理的思考能力、問題解決能力が重視されるようになっている。ME化の進展にともない、教育訓練の必要性はさらに高まることは必至であり、特に従来からのOJTによる教育訓練だけではなく,今後のoffーJTの動向にも注目する必要がある。

1980年代以降,日本における科学技術の発展は半導体,産業用ロボット,コンピュ-タなど先端技術の実用化を著しく促進させた。なかでもICやLSIに代表される電子部品技術の発達をベ-スにしたME(マイクロ・エレクトロニクス)化の進展という面で世界をリ-ドしている。こうしたME化は,単にME機器の生産ということだけではなく,製造業全体を捉えて,わが国産業の様相を著しく変貌させた。また,労働者の労働内容,熟練,教育訓練にも大きな影響を与えていくことになった。当然のことながら,中小企業における場所と大企業でのそれとは進捗度,波及の程度によって異なることは言うまでもない。鉄綱産業の労働はどのように変化し,企業内教育に与えたインパクトはいかなるものか。まず,製銑工程の労働のあり方は1980年代後半以降のAI(人工知能)の導入によって大きく変化した。高炉マンの有していた高度な判断能力と熟練がAIというメカニズムに置き換えられたことにより,オペレ-タ-はモニタ-を監視しつつ,ディスプレ-に表示された命令指示のままに操作をすることになった。下工程といわれる圧延工程の労働については,高炉に比べるとコンピュ-タによる制御がやりやすいことから,人間の制御労働と経験的熟練はより不要になっている。一方,制御労働や経験的熟練の比重の低下と裏腹に,トラブルシュティングに対応する能力や顧客の要求に応じて高品質の製品を作り出す能力が強く求められている。こうしたラインのFA化はオペレ-タ-に対してメンテナンス能力をもつことを要求した。機械コ-スと電気コ-スに分け,整備技能2級程度の技能レベルを目標に,ラインマンの多能工化教育としての整備技術教育が実施された。
不確定リソースの大量導入に対応する同期化力付インバータモデルの開発

近年,世界では経済成長や人口増加による化石燃料の需給が逼迫している。世界的にエネルギー・資源問題が深刻となっている。このような問題の解決策として,再生可能エネルギー電源(RES)に注目が集まっている。特に,我が国は2030年までに太陽光発電(PV)を2008年度比で約40倍に引き上げることを目標としている。本研究では,PVを含むパワーエレクトロニクス機器の大量導入に起因する電力系統の安定度維持問題に着目し,既存同期発電機と同様に同期化力を有するインバータモデルを提案し,その有効性を計算機シミュレーションおよび簡易実験により見いだした。平成25年度は当研究課題の最終年度に当たる。以下の項目を実施して研究成果をとりまとめた。[1]不確定性を考慮した解析モデルへの改良:インバータに関連するデータ収集と解析モデルの作成を行ったため,平成25年度にはこのインバータに不確定性電源を組み込んだモデルとして改良を加えていった。なお,現実的には太陽光パネル(PV)からの出力のみで安定な交流電源を発生させることが困難であるため,最低限の蓄電池を併設することを視野に入れたモデルへと拡張を進めることを検討した。本シミュレーションにおいては,同期化力の発生状況を波形ベースで確認し,状況によっては複数台の同期化力付きインバータの挙動も併せて観察することにした。[2]不確定性を考慮した実験モデルの改良と検証:前年度検討したインバータの簡易実験回路およびインバータ制御用インターフェースの作成について,インバータ実験回路の改良を行った。不確定性を考慮した実験とするために,太陽光パネルと蓄電池の導入を検討する。太陽光パネルについては新規に購入し,蓄電池はすでに他の実験にて使用している物品を利用して検討を実施した。平成24年度は以下の研究計画に沿って,以下の項目を実施した。(1)インバータに関連するデータ収集と解析モデルの作成系統連系インバータをPC上で模擬し解析するためには,電力系統工学とパワーエレクトロニクスの両工学の側面から十分に検討し,モデル構築を行っていく必要がある。まず,本年度はインバータに関連する基礎データを蓄えることを目的として,インバータの研究動向,実機に使用されている制御アルゴリズムなどの事前知識を関連学会に出席して情報収集した。また,インバータの解析・制御に必要となるソフトウェア(PSIM)を3ライセンス分購入した。(2)インバータの簡易実験回路の作成本年度は(1)の担当と同様に,インバータに関連する文献調査をはじめに実施し,その後アナログ素子を利用した簡易的なインバータ実験回路を作成する。実験回路作成に際しては,本学技術センター職員に協力を頂いた。すでに試作機として直流電源を三相交流に変換するインバータ回路は作成しており,既存回路を不確定性電源(太陽光)および蓄電池を接続可能なように簡易的な回路で有りながら,比較的自由度の効く回路にすべく機能拡張を行った。(3)インバータ制御用インターフェースの作成(1)の担当と同様に,インバータに関連する文献調査を実施し,インバータ制御信号の扱い方(AD/DA変換回路の作成)について情報収集およびその整理を行った。なお,実施にあたっては本学技術センター職員からも支援を頂いた。実験回路の作成上の工作機械など一連の機器はすべて広島大学にて確保できていたため比較的容易に工作は実施できた。(1)で作成したインバータモデルからの制御信号を(2)で作成するインバータ実験回路に入力する重要な項目である。本年度は,研究基盤の構築のため,インバータの解析・制御に必要となるソフトウェア(PSIM)を3ライセンス分購入するとともに,各関連学会に出席しながら研究調査を実施した。研究課題に関連する知識も十分に蓄えられたため,次年度の研究計画遂行にも支障の無い範囲でおおむね順調に研究は進行している。平成25年度は以下の項目に関して研究を実施する予定である。(4)不確定性を考慮した解析モデルへの改良平成24年度に実施した(1)を担当した初年度までに先行研究で行われている同期化力付インバータと同等の機能を組み込んだインバータモデルを作成している。本年度ではこのインバータに不確定性電源を組み込んだモデルとして改良を加えていく。なお,現実的には太陽光パネル(PV)からの出力のみで安定な交流電源を発生させることが困難であるため,最低限の蓄電池を併設することを視野に入れたモデルへと拡張を進めていく。本シミュレーションにおいては,同期化力の発生状況を波形ベースで確認し,状況によっては複数台の同期化力付きインバータの挙動も併せて観察することにする。(5)不確定性を考慮した実験モデルの改良と検証平成24年度の(2)と(3)を担当した大学院生により,インバータ実験回路の改良を行う。太陽光パネルについては新規に購入し,蓄電池はすでに他の実験にて使用している物品を利用する。(6)全体の研究結果のまとめ

これまでのシミュレーションベースおよび実験ベースの研究成果から,総合的な考察を実施し,不確定性に対応した同期化力付きインバータを作成する上での留意点などを今後の課題としてとりまとめる。提案している同期化力付きインバータについて国内学会で発表するとともに、国際学会においても本提案インバータに関する情報交換を実施する。このため,出張旅費に研究費を主として費やす計画である。
場の理論に関連した位相不変量の研究

数理物理学における場の理論の手法を3次元多様体の幾何学の研究に応用し、無限次元の対象から、多様体の位相のみによる不変量を抽出する基本的な枠組みを構成した。3次元多様体上の接続全体の空間で定義されたChern-Simons関数の分配関数として位相不変量を定義する視点は80年代末にWittenによって与えられた。我々は、境界付き3次元多様体に関するChern-Simons理論と2次元共形場理論との関連を明らかにし、共形場理論をRiemann面のモジュライ空間上のベクトル束の接続の理論として、幾何学的に定式化することにより、Witten不変量をこの接続のホロノミーの立場からとらえた。さらに、このような観点から、Witten不変量によって、3次元多様体や結び目の古典的な位相不変量についてその下からの評価を得た。Chern-Simons関数の臨界点は平坦接続であり分配関数を臨界点のまわりで摂動展開することにより、Feynman図形に対応した位相不変量が得られる。このChern-Simons摂動理論をGreen形式の積分の立場から研究し、いわゆる有限型の位相不変量についてその積分表示を得た。また、境界付き3次元多様体のChern-Simons摂動理論の視点から、Riemann面上のコードダイアグラムの空間とその量子化、平坦接続のモジュライ空間のシンブレクティック幾何学との関連について新たな知見を得た。とくにトーラスの場合について、楕円型KZ方程式のホロノミーを研究し、これを用いて、トーラスと単位区間の直積内の結び目のVassiliev不変量を構成した。数理物理における位相的場の理論の手法を幾何学に応用し、3次元多様体、結び目などの位相不変量について、次のような成果をあげることができた.3次元多様体上の接続全体のなす空間上定義されたチャーン・サイモンズ汎関数の分配関数として、位相不変量を構成する視点は1980年代末にウィッテンによって与えられた.ここで指摘された3次元チャーン・サイモンズ理論と2次元共形場理論との関係にもとづき、位相不変量をリーマン面のモジュライ空間上のベクトル束のホロノミーから定義した.この手法の応用として、3次元多様体のヘ-ゴ-ド種数、結び目のトンネル数などについて、その下からの評価を与えた.実際に、この手法を用いることにより、いくつかの結び目について、はじめてトンネル数が決定された.さらにチャーン・サイモンズ汎関数の分配関数を平坦接続のまわりで摂動展開して得られる位相不変量について研究した.このチャーン・サイモンズ摂動理論は、結び目のバシリエフ不変量なども含む重要な研究対象で、アクセルロド・シンガー、コンセビッチ、タウベスらによって基本的な結果が得られている.展開項はファイマンダイアグラムに対応して記述される.ここでは、ファイマンダイアグラムのなす複体から、結び目全体の空間上のドラム複体への写像を構成し、バシリエフ不変量のグリーン型式による積分表示を得た.この数年,数理物理学における手法が,多様体の幾何学の研究に大きなインパクトを与え続けている.本研究の主要テーマは,標語的には,場の理論などにあらわれる無限次元の対象から,多様体の位相形のみによる不変量を抽出することである.2次元共形場理論をリーマン面のモジュライ空間上のベクトル束とその持続の理論として,幾何学的に定式化した.これは,リーマン面のモジュライ空間上の可積分系の豊富な例を与えており,我々は,この微分方程式系の解の構造を,超幾何関数の一般化という視点から研究した.さらに,この接続のホロノミーとしてあらわれる写像類群の表現を量子群を用いて記述した.このような,2次元の場の理論における成果を3次元多様体の研究に応用した.

Chern-Simonsゲージ理論に基づいたWittenによる3次元多様体の不変量の先駆的な構成の後,組み合せ的,あるいは幾何的な観点から幾つかの仕事がなされたが,我々は,3次元多様体のHeegaard分解と上に述べた共形場理論にあらわれるリーマン面の写像類群の表現を用いて,Wittenの不変量の具体的な記述を与えた.また、Chern-Simons摂動理論と積分幾何学,結び目のVassiliev不変量,さらにこれらのリーマン面のモジュライ空間の幾何学との関連などについて、新しい知見を得ることができた.
森林の遷移過程をきめる樹種の生存戦略に関する生態生理学的解析

天然生林の再生・発達経過を構成樹種の生態生理過程によって解明するため、生育環境が光合成、蒸散能力にどの様な影響をおよぼすかを樹種ごとにあきらかにする目的で、以下の測定解析をおこなった。1.天然生林主要構成樹種(ケヤキ、クヌギ、アラカシ、マテイバシイ、モミ)の幼苗をポットに植栽し、被陰処理によって異なった相対照度のもとで生育させ、生長解析と潜在的光合成能力の測定をおこなった。2.アカメガシワを材料に用い、葉群動態および現地での光合成、蒸散と潜在的光合成能力の測定をおこなった。ケヤキ、アラカシ、マテバシイ、モミの4樹種は相対照度12.5%以下の生育光環境で光-光合成曲線の初期勾配が増加し、低照度下での光合成能率が上がった。クヌギは暗い光環境に生育しても低照度下での光合成能率は上がらなかった。光合成速度の飽和値は前掲の4樹種では生育光環境の明暗に影響されなかったが、クヌギは低照度区ほど飽和値が低下した。葉の平均寿命は4樹種では低照度ほど長くなったが、クヌギは低照度区ほど短くなった。以上の光合成能力解析の結果からクヌギは他の4樹種にくらべて低照度での生育に適さないことをみいだした。アカメガシワの開葉パタ-ンは順次開葉型を示し、下位葉すなわち旧展開葉ほど葉面受光量と光合成量が低下した。蒸散量は葉位によって大きな変化はしめさなかった。光-光合成曲線の初期勾配は下位葉で増加せず、飽和光合成速度は下位葉ほど低くなった。アカメガシワの葉の生活様式を光合成能力から解析した結果、新葉をつぎつぎに展開するのが、下位葉では葉面受光量が低下するとともに低照度域の光合成能率が上がらず、光合成量が減少し、下位葉から順次落葉していくことを明らかにした。
マウスうつ病モデルにおけるプロスタグランジンＥ受容体と合成酵素の役割

ストレスはうつ病など精神疾患の主なリスク因子であるが、その作用機序は不明であった。研究代表者はストレス下での情動制御におけるPGE2シグナリングの役割を明らかにしてきた。近年、PG合成阻害薬であるNSAIDが抗うつ薬の治療効果を促進するとの臨床報告がなされた。本研究では、マウスうつ病モデルである反復社会挫折ストレスでのPGE2シグナリングの役割を調べ、PGE2-EP1系を介した前頭前皮質ドパミン系の抑制が反復ストレスによる抑うつ誘導に不可欠であることを示した。さらに反復ストレスによる抑うつ誘導にはPG合成酵素であるCOX-1が不可欠であること、COX-1は脳内ではミクログリアに特異的に発現し、反復ストレスによりミクログリアの活性化が起こることを示した。この結果から、反復ストレスによる抑うつ誘導にPGE2-EP1系を介した神経ミクログリア相互作用が重要であることを示唆した(Tanaka et al. J Neurosci, 2012)。さらに研究代表者らは、別の脂質メディエイターであるトロンボキサンA2の受容体TPの活性化がドパミン放出を亢進させることを示した。TPは線条体の血管に特異的に発現しており、TP活性化によるドパミン亢進作用には血管内皮に発現するNO合成酵素が必須であった。さらにTP活性化はドパミン受容体を介して抑制性シナプス伝達を抑制する他、生理的なドパミン依存的な報酬指向行動にTPが関与することも示した(Mitsumori et al. Eur J Neurosci, 2011)。以上の結果は、血管内皮のTP-NO系が線条体のドパミン放出を促進することを示しており、脳内の脂質メディエイターの機能的多様性を明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。近年、精神疾患における炎症関連分子、特にプロスタグランジン(PG)の関与が注目されている。しかし、その作用機序は不明である。研究代表者らは、マウスうつ病モデルである反復社会挫折ストレスによる抑うつの誘導とドパミン関連領域の可塑性にPGE2-EP1系が必須であることを示している。さらにPG合成酵素COX1の遺伝子欠損マウスや阻害薬により社会挫折ストレスによる抑うつ行動が消失することも見出している。本研究では、反復社会挫折ストレスによる抑うつ誘導におけるPGE_2-EP1の作用機序を解析しつつ、他のPG受容体の関与も検討し、反復ストレスにおけるCOX1の作用点の同定を試みる。まず我々は、EP1による前頭前皮質のドパミン系抑制が社会挫折ストレスによる抑うつに必須であることを示した。一方、EP2やEP3の遺伝子欠損マウスでは社会挫折ストレスによる抑うつは正常であり、Nestin-Creによる脳神経特異的なEP4欠損マウスでも異常を認めなかった。反復ストレスによる抑うつに必須であるCOX1は脳内ではミクログリアに発現を認め、反復ストレスの前後で発現量に変化はなかった。また、ミクログリアの活性化マーカーIba-1の免疫染色やミクログリアの細胞形態の解析により、反復社会挫折ストレスによるミクログリアの活性化が示唆された。このことから、反復ストレスにより活性化されたミクログリアに由来するPGE_2がEP1を介して抑うつ行動を惹起する可能性が示唆された。以上の結果を論文として発表した(田中らJ Neurosci,2012)。また、ドパミン制御に関わる他のPG受容体を探索し、線条体の血管内皮に発現するトロンボキサン受容体TPの活性化が一酸化窒素を介してドパミン放出を促進することを示した(三森らEur J Neurosci,2011)。

24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的の一つは、反復社会挫折ストレスによる情動変化におけるPGE_2-EP1系の作用を、ドパミン系と炎症関連分子との関連性に着目して明らかにすることであり、この目的はすでに達成されている。また、反復社会挫折ストレスにおける他のPG受容体の役割を調べることも目的としているが、反復ストレスにおけるEP2、EP3、EP4の関与についてはすでに解析した。さらに、ドパミン系を制御する他のPG受容体の探索から、トロンボキサン受容体TPが線条体のドパミン放出を促進することを示しており、情動制御に関わる新たなPG受容体を同定している。社会挫折ストレスにおけるCOX1の作用点を同定することも目的としており、COX1の条件付欠損マウスの作出を行っているが、ターゲティングベクターの作成はすでに終了した。以上から、本研究は目的に照らし、概ね順調に進展していると言える。反復ストレスの検出機構に迫る上で、反復ストレスによるミクログリア活性化とPGE_2生成機構を明らかにすることが重要となる。これについては、反復ストレスによりミクログリアで誘導される遺伝子を同定し、そのうちPGE_2生成機構に関与するものを絞り込む方策が考えられる。本研究では反復ストレスにおけるCOX1の重要性を示したが、ミクログリアに発現しているCOX1が関与するかはまだ検証が必要である。この目的には、ミクログリア特異的なCOX1欠損マウスの作出が有効であり、来年度以降もCOX1 floxマウスの作出を継続する。これまでの解析から、EP1がドパミン神経細胞への抑制性シナプス入力を直接増強することにより皮質ドパミン系を抑制することが示唆されている。この仮説の検証には、EP1条件付け欠損マウスによる解析を計画している。ドパミン放出を制御する新たなPG受容体として我々はトロンボキサン受容体TPを同定したが、反復ストレスにおける関与は不明である。今後TPを含め、他のPG受容体についても解析する予定である。
心理学へのデータ駆動型アプローチとスパースモデリングを用いた自閉性症状の構造推定

本課題は、心理学にデータ駆動型アプローチの基盤を形成することを目的とし、課題1としてスパースモデリングを用いた変数選択方法の深化、課題2として自閉性症状の構造推定へのスパースモデリングの活用を行った。まず課題1として、計画班B02-1班が開発した全状態探索法(ES)法の深化とその応用について検討し、レビュー論文として公刊し、国内会議にて口頭発表を行った。心理統計において一定の有意水準を設けて行う仮説検定を、説明変数組のなかから複数の変数組み合わせを候補として繰り返すことは、第一種の過誤を犯す確率を高めるため、一般には避けるべきものと考えられている。その点、ES法は、複数の変数の組み合わせを同時に検討するため、仮説検定とは異なる枠組みで、実験者の用意した説明変数のいずれが重要かを記述することに役立つ。このES法の有効性を心理学実験で得られた実データで発揮させるため、歩行から性格特性を推定する心理学実験を行い、ES法を使って解析した。この研究成果は論文として公刊するとともに、国内会議および国際会議にて発表した。次に課題2として、一般学童における対人応答性尺度(SRS)と子どもの強さと困難さアンケート(SDQ)の正準相関解析を行い、国内会議にて発表した。自閉性症状は個人によって多様であり、その対人応答性と、個人が社会生活で見せる強みおよび困難さの関係もまた多様である。正準相関解析は、複数の説明変数同士の関連の強さを検討することができる手法であり、自閉性症状の構造を記述するための変数を絞り込むスパースモデリングにも活用することができる。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は課題1として,スパースモデリングを用いた変数選択手法を深化させた。データ数に比して説明変数の候補が多い場合,特に識別問題では,既存の変数選択手法では必ずしも最適な解を導かないことがある。そこでサポートベクタマシンを識別器として,変数の全組み合わせを探索する全状態探索を行った。その結果,複数の最適解が得られること,さらに最適解には,ごく少数の変数が共通して含まれていることが分かった。今後は,生成モデルを仮想的に計測し,得られたデータを解析することによって,解析手法によって抽出できる情報がどのようなものかを確認していく。これらの研究成果は,人工知能学会等で発表した。さらに心理統計とスパースモデリングの間をつなぐことを目的として,既存の高次元小サンプルデータに分散分析を適用した。このプロジェクトは領域内の計画班,公募班との共同研究として,領域内の融合に貢献する研究ともなった。分散分析を行うメリットは,計測データに対して,説明変数が単独で与える効果(主効果)と複数の説明変数同士が互いに影響しあう効果(交互作用)を明らかにできることである。既存の解析では主効果に言及されていたが,分散分析を適用することによって交互作用の視点から新たなデータ解釈を引き出すことができた。この成果はSfN2016にて発表した。さらに,心理学におけるスパースモデリングの活用例を含めたレビューを電子情報通信学会誌に公刊した。課題1に設定していた,全状態探索法の深化と分散分析の適用を行い,成果を国内外の学会で発表できた。発表によってさらに検討すべき課題を得,これを解決しつつある。一連の成果は論文としてまとめ,公刊する予定である。さらに課題1は,本新学術領域内の計画班,公募班との共同研究として,領域内の融合に貢献している。課題1の進捗があったため,課題2,3についても解析をすでに始動することができた。次年度には研究発表できる見通しがすでに立っている。当初の予定通り課題2,3をまとめ,早い段階で研究発表を行う予定である。課題1はさらに展開し,本新学術領域内の計画班,公募班との共同研究として,領域内の融合に貢献する研究ともなっている。