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慢性心不全患者に対するＡＳＶ療法の心臓交感神経活性に対する効果の解析

心臓交感神経活性の有用な新しい核医学検査HEDーPETを使用して、慢性心不全患者に対してASV療法施行前と9週間後の交感神経活性の評価を行った。12名の方に参加していただき、現在9名の方が9週間後の検査まで終了した。その結果、前後の比較にて交感神経の指標となるretentionIndexが有意な改善を認めた(0.068±0.040→0.090±0.055 P=0.04)。ACC2014,ワシントンにて同内容を発表した。現在、論文作成中である。慢性心不全治療の一つとして、現在注目されている夜間の呼吸を安定化させることができる呼吸補助装置であるASV(Adaptive Servo-Ventilation:順応性自己調節性人工換気療法)療法の効果の判定に交感神経活性の評価が重要である。2010年秋より、本邦で初めて使用可能になった交感神経活性の評価に有用な核医学検査の一つであるHED(11CーHydroxyephedrine)- PETを利用して、ASV療法施行前、69週間後の交感神経活性評価を行い、慢性心不全に対するASVの有用性を検討した研究をおこなっている。現在、10名の方が、研究に同意いただき、HEDーPETをASV施行前の検査を行った。8名の患者さまがASV施行9週間後に行い、交感神経活性の指標となるRetention indexが改善傾向を認めているが症例数が少ないために、統計学的な評価はできていない段階である。しかし、本研究の先行研究である、ASVの急性効果の検討において、スワンガンズカテーテル検査での血行動態の評価において、肺動脈楔入圧高値ならびに僧帽弁閉鎖不全症を有する重症心不全が最もASVにより1回拍出量の増加をもたらすことを証明できていることを日本循環器学会で発表し、現在、論文もcirculation journalにアクセプトされた。この先行研究結果も慢性期の交感神経活性にも大きく影響を与える根拠の一つになることが期待されており、現在施行している研究の結果によりASV療法が慢性心不全患者に広く使用されることが期待される。2010年秋より、本邦で初めて使用可能になった交感神経活性の評価に有用な核医学検査の一つであるHED(11CーHydroxyephedrinethe)- PETを利用して、ASV療法施行前、9週間後の交感神経活性評価を行い、慢性心不全に対するASVの有用性を検討した研究をおこなっている。現在、9名の方が、研究に同意いただき、HEDーPETをASV施行前後の検査を行った。統計学的解析を行い、9週間のASV施行により、ベースラインと比較し、交感神経活性の指標となるRetention indexの改善を認めた(baseline0.068±0.040 v.s post 0.090±0.055 *p=0.040)。それらの結果をまとめ、先日、平成26年3月29日(土)に、米国ワシントンDCで開催されたAmerican College of Cardiology 63th Annual Scientific Sessionにて国際発表(poster)をおこなった。現在、引き続き、研究を遂行しているが、特に、ASVを使用しない『コントロール群』の症例数が少なく、ASV群との比較検討がきていないため、さらに症例数を集めて、今後、ASV群とコントロール群の比較検討を含めた本研究の有用性を実証した上で、論文化し、さらなる世界への貢献をしていきたいと思っている。また、本研究の先行研究である、ASVの急性効果の検討において、肺動脈楔入圧高値ならびに僧帽弁閉鎖不全症を有する重症心不全が最もASVにより1回拍出量の増加をもたらすことを証明できたため、平成25年1月30日にCirculation Journalに投稿された。この結果も慢性期の交感神経活性にも大きく影響を与える根拠の一つになり、現在施行している研究の結果によりASV療法が慢性心不全患者に広く使用されることが期待される。2010年秋より、本邦で初めて使用可能になった交感神経活性の評価に有用な核医学検査の一つであるHED(11CーHydroxyephedrine)- PETを利用して、ASV療法施行前、9週間後の交感神経活性評価を行い、慢性心不全に対するASVの有用性を検討した研究をおこなっている。現在、6名の方が、研究に同意いただき、HEDーPETをASV施行前の検査を行った。

3名の患者さまがASV施行9週間後に行い、交感神経活性の指標となるRetention indexが改善傾向を認めているが症例数が少ないために、統計学的な評価はできていない段階である。しかし、本研究の先行研究である、ASVの急性効果の検討において、スワンガンズカテーテル検査での血行動態の評価において、肺動脈楔入圧高値ならびに僧帽弁閉鎖不全症を有する重症心不全が最もASVにより1回拍出量の増加をもたらすことを証明できていることを日本循環器学会で発表し、現在、論文投稿中である。この先行研究結果も慢性期の交感神経活性にも大きく影響を与える根拠の一つになることが期待されており、現在施行している研究の結果によりASV療法が慢性心不全患者に広く使用されることが期待される。慢性心不全治療の一つとして、現在注目されている夜間の呼吸を安定化させることができる呼吸補助装置であるASV(Adaptive Servo-Ventilation:順応性自己調節性人工換気療法)療法の効果の判定に交感神経活性の評価が重要である。2010年秋より、本邦で初めて使用可能になった交感神経活性の評価に有用な核医学検査の一つであるHED(11CーHydroxyephedrine)- PETを利用して、ASV療法施行前、9週間後の交感神経活性評価を行い、慢性心不全に対するASVの有用性を検討した研究をおこなっている。現在、12名の方が、研究に同意いただき、HEDーPETをASV施行前の検査を行った。9名の患者さまがASV施行6か月後に行い、前後の比較にて、心機能や血行動態の指標であるLVEFやBNPの改善はもちろんのこと、HEDーPETを利用した交感神経活性の指標となるRetention indexが有意な改善を認めた(0.068 ±0.040→0.090 ±0.055 P=0.04)。昨年2014年3月29日には、その結果をAmerican College of Cardiology2014(場所:ワシントンDC、米国)にて発表し、多くの先生方よりご質問、反響をいただいた。さらには、この分野のエクスパートの先生方と交流を交わすことができ、現在も、研究に関するアドバイスをいただいている。本年はこの結果をもとに、英文論文による執筆を行い、世界に発信し、貢献していく予定である。循環器内科目標症例数は、ASVを使用する群(ASV群):15例、ASVを使用しない一般的な標準心不全治療群(control群):15例である。現在、ASV群が10例、control群が3例と、症例数自体は、やや少ないものの、予想した結果が得られている。HED-PET検査は、本院独自の核医学トレーサーを用いての評価のため、核種の安定性がえられなければ検査が行えず、スケジュール通りに検査が施行できないことがある。また、PET自体の機器の更新の時期にぶつかったため、症例数にやや伸び悩みがあった。昨年度、PETの機器の更新が行われ、一時期3カ月程度、使用できないことがあったため症例数が集まらなかった、平成25年度は、順調に症例を集めることができた。しかし、予定しているASV群:12名、コントール群:12名は統計学的に比較検討を行うためには必要であり、現在、60%程度の達成度と思われる。さらなる症例のリクルートを励行する必要がある。
宇宙用電磁加速アークジェットにおける電極近傍でのエネルギー散逸プロセスの解明

平成19年度の活動ではシース降下電圧の挙動を実験的に推定するための実験装置(5ch平行平板MagnetoPlasmaDynamic推進機)を設計・作成し,この装置を用いて「電極間隔接近法」」によりマクロな観点からプラズマシース降下電圧を18Vと決定したが,平成20年度においては,投稿論文の執筆に向けてこれらの実験が行われた背景について検証するため,以下のような実験研究を行った.電極間隔を狭めた際のプラズマ状態が大きく変化していないことを確認すべく,ラングミュアプローブにてプラズマ診断を行った.なお,プローブによるブロッキング効果を考慮した補正式を用いた.この時,電子温度は電極間隔が4mmから2mmに変化した場合でも,2.4-2.7eVの範囲であり,ほとんど変化はなかった,一方で,電子密度に関しては7×10 20/cm3から3×10 21/cm3とやや違いが見られた.しかしながら,電子密度のこの差がシースに及ぼす影響は比較的小さい.電子温度が大きく違わないことにより,プラズマ状態の一貫性が保障された.損耗具合とデータの関連性についても検証を行った.辺や先端部が丸くなってきたものでは,設計値よりも大きな電極間隔を採用することで一貫性が保たれることが分かった.陰極材料がシース降下電圧に与える影響について,ThO2-W,La2O3-W,Y2O3-Wの3種類の電極を用いて比較を行った.各材料の仕事関数については,ある程度信頼出来る文献が入手され,自らこれを取得するための試験装置構築(紫外線ランプ,高速放射温度計)に300万程度を要することから,文献値を参照するものとした.これらの電極材料は既に同軸型電磁加速アークジェットにおいて大きな放電電圧の違いを生むことが申請者らの研究によって明らかとかっているが,シース降下電圧としてはそれほどの大きな違いは見られなかった.このことから,陰極材料が放電電圧を低下せしめる原因は,陰極降下電圧領域にあるのではなく,むしろ,バルクプラズマ部の放電電圧そのものに対してであることが推定された.各陰極材料の損耗量がプラズマ作動ガスに対して占める割合は重量換算で5%以下であるが,ごく僅かな希土類金属蒸気の混入により,シード効果(混入物質の準安定準位を介して,希ガス等の電離が助けられる)等の影響が起こっていると推察された次第である.電磁加速アークジェットは宇宙機用ブラズマエンジンの一種であり、陽極・陰極間に流れるkA級の放電電流と、それが生成する自己誘起磁場とが作るローレンツ力によりプラズマを20km/s-30km/sの速度で排気すると云うコンセプトに基づく。この速度は熱的な膨張に頼った推進システムよりも1桁高く、大幅な燃費軽減を意味し、大規模な軌道間・惑星間輸送において活躍の場が見込まれる。本研究はこの電磁加速アークジェットについて、ノズル型電極壁近傍でのエネルギー損失特性の解明を目指したものである。この領域は俗に云うプラズマシースとなっており、投入電力の2割から5割がこのシース降下領域において消費され、電極壁への熱損失になっていると推定される。当該年度においては5ch可変電極ギャップ平行平板電磁加速アークジェットを作成し、電極間距離を次第に近づけ、ゼロの極限における放電電圧からシース降下電圧を巨視的に推定した。陽極には燐青銅、陰極には2%トリウム入りタングステンを用いた。アークの推進剤はアルゴンである。シース降下電圧の値は2kA-7kAの範囲において放電電流依存性はほとんど無く、約18Vであった。この値は陰極の仕事関数とアルゴンの電離電圧の和に近い。このようにして求められた値は陽極近傍と陰極近傍におけるシース降下の和であるが、探針法によってアークの電位傾度を測定したところ、18Vのほとんどは陰極側に存在すると考えられる。電極の損耗量はごく少なく、推進剤の質量の5%以下であった。実用的側面からはこの値を大幅に上回る電圧での動作を行うことによって相対的に電磁加速に要するエネルギーの割合が大きくなり、高効率達成につながる。平成19年度の活動ではシース降下電圧の挙動を実験的に推定するための実験装置(5ch平行平板MagnetoPlasmaDynamic推進機)を設計・作成し,この装置を用いて「電極間隔接近法」」によりマクロな観点からプラズマシース降下電圧を18Vと決定したが,平成20年度においては,投稿論文の執筆に向けてこれらの実験が行われた背景について検証するため,以下のような実験研究を行った.電極間隔を狭めた際のプラズマ状態が大きく変化していないことを確認すべく,ラングミュアプローブにてプラズマ診断を行った.なお,プローブによるブロッキング効果を考慮した補正式を用いた.この時,電子温度は電極間隔が4mmから2mmに変化した場合でも,2.4-2.7eVの範囲であり,ほとんど変化はなかった,一方で,電子密度に関しては7×10 20/cm3から3×10 21/cm3とやや違いが見られた.しかしながら,電子密度のこの差がシースに及ぼす影響は比較的小さい.電子温度が大きく違わないことにより,プラズマ状態の一貫性が保障された.損耗具合とデータの関連性についても検証を行った.辺や先端部が丸くなってきたものでは,設計値よりも大きな電極間隔を採用することで一貫性が保たれることが分かった.陰極材料がシース降下電圧に与える影響について,ThO2-W,La2O3-W,Y2O3-Wの3種類の電極を用いて比較を行った.

各材料の仕事関数については,ある程度信頼出来る文献が入手され,自らこれを取得するための試験装置構築(紫外線ランプ,高速放射温度計)に300万程度を要することから,文献値を参照するものとした.これらの電極材料は既に同軸型電磁加速アークジェットにおいて大きな放電電圧の違いを生むことが申請者らの研究によって明らかとかっているが,シース降下電圧としてはそれほどの大きな違いは見られなかった.このことから,陰極材料が放電電圧を低下せしめる原因は,陰極降下電圧領域にあるのではなく,むしろ,バルクプラズマ部の放電電圧そのものに対してであることが推定された.各陰極材料の損耗量がプラズマ作動ガスに対して占める割合は重量換算で5%以下であるが,ごく僅かな希土類金属蒸気の混入により,シード効果(混入物質の準安定準位を介して,希ガス等の電離が助けられる)等の影響が起こっていると推察された次第である.
金属間化合物TiAlの耐酸化性に及ぼす組織制御の影響

金属間化合物TiAlを高温構造用材料として実用化するため、組織制御による機械的性質改善の研究が盛んに行なわれており、微細な等軸粒組織の方が延性は得られるが、ラメラ組織の方がクリープ特性は良好であることなどが明らかにされてきた。しかし、このような組織制御がTiAlの欠点のひとつである耐酸化性に対してどのような影響を及ぼすかは未だ明らかではない。本研究ではほぼ化学量論組成のTiAlを用い、加工および熱処理によってγ単相の結晶粒径を変化させた場合および熱処理によってγ単相とラメラを含む2相とに組織を変化させた場合について、組織制御が耐酸化性に及ぼす影響を調べた。試料調整の際に表面に生じた加工層が組織の影響を不明瞭にすることを考慮し、電解研磨を施した試料を用いた。また、酸化試験の温度はTiAlの使用温度として想定されている750°Cを中心とし、繰り返し酸化試験によって酸化の程度を評価した。その結果、γ単相試料で結晶粒径が異なる場合でも、またγ/γ+α_2のように組織中のラメラ分率が異なる場合でも、結晶粒界を多数含む試料の方が酸化増量は小さかった。しかし、組織による差はかなり小さく組織の影響は元素添加の影響などと比べると小さい。酸化後の試料の表面観察では粒界上でルチルの成長が抑制されているのが認められた。TiAlの酸化の際にアルミナが連続した外部酸化皮膜とならないのは合金中のAlの拡散係数が小さく、十分なAlが合金内部から表面へと供給されないことが一因と考えられる。一般に低温では結晶粒界での拡散係数は体積拡散係数よりも大きい。このため、750°C程度の温度では結晶粒界でAlの拡散が促進され、アルミナの生成量が多くなり、粒界を多く含む方が酸化増量が小さくなったと考えられる。これは粒界上でルチルの生成が抑制されており、むしろアルミナの生成が促進されていたという酸化表面の観察結果と一致する。
地域で暮らす統合失調症の人の睡眠と生活リズムに関する保健行動とその関連要因

本研究は、地域で暮らす統合失調症を有する人の睡眠と生活リズムの安定を図る援助のための基礎的研究である。睡眠と生活リズムとその保健行動の実態を把握するとともに、PRECEDE-PROCEEDモデルを基に作成した仮説モデルにより保健行動と関連要因との関係を分析した。3か月以上在宅生活を継続している1864歳の男女を対象に、無記名自記式質問紙調査によってPRECEDE-PROCEEDモデルの7要因及び基本属性を把握した。分析は、性別、年齢、主に過ごす場所、精神機能、最近3年間の入院の有無による群別比較と共分散構造分析及び重回帰分析による関連要因の探索を行った。分析対象者は220名、45.3±10.3歳、男性125名(56.8%)、主に過ごす場所は職場16.2%、デイケア・作業所39.8%、自宅44.0%、GAF58.0±14.4、抗精神病薬量618±467mgであった。共分散構造分析の結果、要因は保健行動に、保健行動は健康に、健康はQOLに影響しており、仮説モデルが支持された(RMSEA=.054, CFI=.939)。睡眠と生活リズムの健康に関する6指標を従属変数とした重回帰分析では、睡眠と生活リズムに関する保健行動得点の標準化係数は0.330.51となり、GAF、抗精神病薬量及び他の変数よりりも大きな影響があることを示した。睡眠と生活リズムの健康は保健行動から大きな影響を受けており、保健行動の実践は環境要因、強化要因、実現要因等から影響を受けていた。日中行く場所や役割、相談先、ソーシャルサポート等社会的環境を整えることの有効性、すなわち地域で生活する統合失調症をもつ人の睡眠と生活リズムに関する援助として非薬物的な援助が有効である可能性が示唆された。本研究は、地域で暮らす統合失調症の人の睡眠と生活リズムの安定を図る援助のための基礎的研究である。統合失調症ををもちながら地域で暮らす人を対象として、睡眠と生活リズムとその保健行動の実態を把握するとともに、保健行動に影響を及ぼす要因を環境面も含めて明らかにし、有効な援助方略について検討する。平成27年度は、統合失調症をもつ人を対象としてこれまでの研究成果と睡眠と生活リズムに関する先行研究を基に調査票を作成し、調査を開始した。精神科外来に調査者が待機し、主治医から紹介を受けて調査を依頼している。計画で想定していたことではあるが、疾病の特性から聴き取り等が必要な対象者が相当数あること等から、データ収集に時間を要している。これまでに、調査票を作成し、データ収集を開始している。統合失調症をもちながら地域で暮らす人を対象として、睡眠と生活リズムとその保健行動の実態を把握するとともに、保健行動に影響を及ぼす要因を環境面も含めて明らかにし、有効な援助方略について検討する。平成28年度は、データ収集を終了し、分析を開始、一部結果の公表も開始した。研究協力施設は12施設、有効回答者数は327名。地域で暮らす統合失調症を有する人の睡眠と生活リズムとその保健行動の実態として、睡眠健康危険度総得点は4.39±2.13点と一般男女、高齢者等と比較して高く、本研究対象者の睡眠健康が不良であること、下位尺度では睡眠維持障害と入眠障害が高いことが示された。睡眠時間は7.5±1.8時間、規則的と答えた人が約6割あったが、起床・就床時刻がかなり不規則な人や、睡眠の満足度や日中のすっきり度が低く、睡眠と生活リズムの健康が良好でないと感じている人がそれぞれ1割程度あることが示された。主に過ごす場所を職場、デイケア及び作業所、自宅の3群に区分して比較した結果、就労群は自宅群に比べて睡眠健康危険度が低いものの標準化得点で68.7点であり、就労している人も良好な睡眠や生活リズムとは言えず、他の群と同様に支援が必要であることが示された。データ収集を終了し、分析を開始、分析結果の一部の公表を開始している。平成29年度までに、データ収集を終了し、分析作業を進め、結果の一部は公表を行った。分析対象者は220名、年齢は45.3±10.3歳である。睡眠健康危険度総得点は4.39±2.13点と一般男女、高齢者等と比較して高く、本研究対象者の睡眠健康が不良であること、下位尺度では睡眠維持障害と入眠障害が高いことが示された。睡眠時間は7.5±1.8時間、規則的と回答した人が約6割ある一方で、起床・就床時刻が不規則な人や、睡眠の満足度や日中のすっきり度が低く、睡眠と生活リズムの健康が良好でないと感じている人がそれぞれ1割程度あることが示された。主に過ごす場所を職場、デイケア及び作業所、自宅の3群に区分して比較した結果、就労群は自宅群に比べて睡眠健康危険度が低いものの標準化得点で68.7点と、就労している人も良好な睡眠や生活リズムとは言えず、他の群と同様に支援が必要であることが示された。

GAFの高低による比較では、GAF低群は、抗精神病薬量が多く、訪問看護等サービスの利用頻度が高く、主にすごす場所が職場の人が少ないことが示された。しかし、睡眠と生活リズムに関する保健行動及びその要因では、起床時刻がやや遅く、睡眠時間がやや長いこと、社会関連性特典が低いこと以外は差が見られなかった。これらのことから、精神疾患の病状・障害の程度は、睡眠や日中の行動に直接影響する症状をのぞき、睡眠と生活リズムの健康や保健行動、その要因との関連は小さい可能性が示唆された。データ収集を終了し、分析もほぼ終了しているが、結果のまとめ作業に遅れが生じているため。本研究は、地域で暮らす統合失調症を有する人の睡眠と生活リズムの安定を図る援助のための基礎的研究である。睡眠と生活リズムとその保健行動の実態を把握するとともに、PRECEDE-PROCEEDモデルを基に作成した仮説モデルにより保健行動と関連要因との関係を分析した。3か月以上在宅生活を継続している1864歳の男女を対象に、無記名自記式質問紙調査によってPRECEDE-PROCEEDモデルの7要因及び基本属性を把握した。分析は、性別、年齢、主に過ごす場所、精神機能、最近3年間の入院の有無による群別比較と共分散構造分析及び重回帰分析による関連要因の探索を行った。分析対象者は220名、45.3±10.3歳、男性125名(56.8%)、主に過ごす場所は職場16.2%、デイケア・作業所39.8%、自宅44.0%、GAF58.0±14.4、抗精神病薬量618±467mgであった。共分散構造分析の結果、要因は保健行動に、保健行動は健康に、健康はQOLに影響しており、仮説モデルが支持された(RMSEA=.054, CFI=.939)。睡眠と生活リズムの健康に関する6指標を従属変数とした重回帰分析では、睡眠と生活リズムに関する保健行動得点の標準化係数は0.330.51となり、GAF、抗精神病薬量及び他の変数よりりも大きな影響があることを示した。睡眠と生活リズムの健康は保健行動から大きな影響を受けており、保健行動の実践は環境要因、強化要因、実現要因等から影響を受けていた。日中行く場所や役割、相談先、ソーシャルサポート等社会的環境を整えることの有効性、すなわち地域で生活する統合失調症をもつ人の睡眠と生活リズムに関する援助として非薬物的な援助が有効である可能性が示唆された。引き続きデータ収集を行うとともに、データ入力、分析を実施する。引き続き分析と結果の公表を進める。引き続き結果のまとめと公表を進める。調査協力者の確保とデータ収集のスケジュールのずれによる。残額は千円未満であり、ほぼ計画通りに執行できたと考える。データ収集を終了し、分析と結果のまとめを行っているが、結果のまとめ作業に遅れが生じているため次年度使用となった。次年度はまとめ作業と公表を進める。前年度分も含め、データ収集と入力、分析を進める。次年度は、さらに分析を進めて、結果の公表を行う。
外国語活動におけるCLILを活用したカリキュラム及び指導者養成プログラムの開発

本研究は,外国語活動におけるCLIL(Content and Language Integrated Learning,内容言語統合型学習)を活用したカリキュラムと教員養成・研修プログラムの開発を目的とする。CLILは言語学習に他教科などの児童の知的年齢にあう内容を統合し,思考活動と他文化・国際理解を促し協同の学びを取り入れ,コミュニケーション能力の育成を目指す外国語教育である。本研究はそのカリキュラム開発を目的として、学習指導要領にある小学校外国語活動に基づきCLIL指導案を開発した。さらにその成果をもとに、教員養成・研修に活用し、日本の文脈にそうCLIL指導の方法を提示した。研究1年目となる26年度は、小学校英語教育におけるCLILカリキュラム開発の基礎研究を行うことを目的とした。研究業績は下記の通りである。(1)小学校CLIL研究に関する資料収集・文献研究(2)CLIL指導案の作成・小学校教諭によるCLIL授業実践指導・研究授業観察(3)小学校英語教育におけるCLIL活用の可能性についての学会発表(国内では小学校英語教育学会全国大会・大学英語教育学会夏期セミナー・大学英語教育学会言語エキスポ等で、海外ではIATEFL年次国際大会・CLIL国際学会で、研究発表を行った。これにより、日本国内・海外での本研究に関する発表と小学校CLIL英語教育研究に関する情報交換を行うことができた。)(4)第一回小学校CLIL学会開催・それにおける基調講演(5)上記研究に基づく小学校CLIL研究に関する論文発表(6)ヨーロッパCLIL小学校英語教育の研究視察(CLILカリキュラム・CLIL教員教育についての情報を得ることを目的とし、小学校CLIL英語教育において先導的な実践研究を行っている、スペイン・イタリア・ドイツ・フィンランドの小学校でCLIL授業観察・教員との情報交換を行った。)研究2年目となる27年度は1年目の小学校英語教育におけるCLILカリキュラム開発の基礎研究をもとに、現職の小学校教諭と連携し、日本の文脈にあったCLIL指導案・教材を作成、それに基づくCLIL授業を実践し、データを収集した。研究業績は以下の通りである。(1)小学校CLILカリキュラム基礎研究に関するヨーロッパでの授業データ分析(2)小学校教諭とCLIL指導案作成・教材開発(3)(2)に基づいた小学校教員によるCLIL授業実践・実践指導(4)CLIL研究授業観察(5)CLIL授業実践について実施教員と研究者によるリフレクション(6)ヨーロッパCLIL小学校英語教育の研究視察データ分析に基づく研究発表(小学校英語教育学会・東京都小学校英語教育研究会・宇都宮市小学校英語教育研究会)(7)小学校英語教育におけるCLIL活用の可能性についての学会や研修会での発表(大学英語教育学会・全国英語教育学会・小学校英語教育学会2015年北海道地区ブロック研修会等)本年度は計画通り、小学校教諭と連携し、日本の文脈に合ったCLIL指導案・教材を作成、それに基づくCLIL授業実践を実施し、データを収集した。研究3年目となる28年度にはCLILを活用した教員養成・研修プログラムの開発を目的として,これまでの2年間の研究において開発してきたCLIL指導案とその実践データと授業分析に基づくカリキュラムをいかしたCLIL研究発表大会を開催した。また研究代表者による教員養成・研修会実施、さらにCLIL教員養成先進国の事例からも学ぶ機会を得るため、ヨーロッパ小学校CLILteacherトレーナーの第一人者であるSilvana Rampone氏等を招聘し,多様なCLIL研修会を実施した。また日本の英語教育におけるCLIL活用に関する実践研究発表も行った。(1)前年度までの研究成果物であるCLILカリキュラムをいかし、CLIL指導法やその活用について、学部生・および現職教員等へ広く周知することを目的としたCLIL研究発表大会を開催(科研CLIL研究発表宇都宮大会(宇都宮大学),第2回小学校CLIL学会(上智大学))(2)CLILを活用した教員養成・研修プログラム実施(Sivana Rampone氏による小学校CLILワークショップ(宇都宮大学),宇都宮大学教員免許更新及び認定講習,宇都宮市小学校英語教育研究会、東京都小学校英語活動研究会等におけるCLILの活用による小学校英語教育研修会)(3)日本の英語教育におけるCLILの活用に関する実践研究発表(大学英語教育学会関東大会,小学校英語教育学会全国大会,中部地区英語教育学会等)本年度はCLILを活用した教員養成・研修プログラムの開発と実施を中心として行っており、その点においては順調に推移したと言える。しかし、これまでのカリキュラムと本年度実施したプログラムに関する総括的な研究のまとめには、さらに時間を要することなり、次年度にそれを行うこととなった。CLILとは外国語学習に他教科などの児童の知的年齢にあう内容を統合し,思考活動と他文化・国際理解を促し協同の学びを取り入れ,コミュニケーション能力の育成を目指す外国語教育である。4年間にわたる研究成果から、CLILを小学校教員の知識と児童理解をいかしながら、カリキュラムに取り入れ、どのように実践および指導するかについての指針を明らかにすることができた。具体的には、研究一年目の26年度にはCLIL授業の海外視察を行い、授業実践における指針となるものについて分析を行った。研究二年目の27年度には海外視察研究成果をもとに、現行の学習指導要領の目標を考慮の上、CLIL指導案作成、授業実践、授業分析を行い、カリキュラムの基盤となる指導案開発を行った。研究三年目の28年度にはそれをもとにCLIL研修会および研究発表会を行い、CLIL教員養成・研修プログラムの開発の基盤研究を行った。

最終年度である29年度には、研究に携わった全研究者および実践者による「外国語活動におけるCLILを活用したカリキュラム及び指導者養成プログラムの開発」について研究成果をまとめ、研究報告書を作成した。本研究は,外国語活動におけるCLIL(Content and Language Integrated Learning,内容言語統合型学習)を活用したカリキュラムと教員養成・研修プログラムの開発を目的とする。CLILは言語学習に他教科などの児童の知的年齢にあう内容を統合し,思考活動と他文化・国際理解を促し協同の学びを取り入れ,コミュニケーション能力の育成を目指す外国語教育である。本研究はそのカリキュラム開発を目的として、学習指導要領にある小学校外国語活動に基づきCLIL指導案を開発した。さらにその成果をもとに、教員養成・研修に活用し、日本の文脈にそうCLIL指導の方法を提示した。本年度はカリキュラム開発のための基礎研究を目的とし、(1)小学校CLIL研究に関する資料収集・文献研究(2)1を参考としたCLIL指導案の作成・小学校教諭によるCLIL授業実践指導・研究授業観察(3)(2)と研究代表者のこれまでの小学校CLIL研究に基づく小学校英語教育におけるCLIL活用の可能性についての学会発表(4)第一回小学校CLIL学会開催・それにおける基調講演(5)上記研究に基づく小学校CLIL研究に関する論文発表(6)CLILカリキュラム・CLIL教員教育についての情報を得ることを目的としたヨーロッパCLIL小学校英語教育の研究視察、を行うことができた。以上のことから、研究目的に関して順調に達成できているといえる。28年度は27年度に作成・実践したCLIL指導案・教材を活用し、教員養成・研修プログラムを開発、実施する。その研修においては、ヨーロッパCLILティーチャートレーナーの第一人者も招聘し、CLIL教員養成先進国の事例からの協力も得て、実施予定である。研修における学習者(学生・教員)の振り返りとフィードバックから、CLILを活用した教員養成・研修プログラムの有効性について検証する。またその結果からCLILカリキュラムについても再検討を行う予定である。最終年度には、小学校外国語活動におけるCLILを活用した日本の文脈に合わせたカリキュラムおよび教員養成・研修プログラムの開発についての研究のまとめを、研究分担者および研究協力者と協働で行い、その研究総括による報告書を作成し、公示する。英語教育学、児童英語教育、第2言語習得理論研究計画通りカリキュラム開発研究とともに、それをもとにしたCLIL実践研究を進める。
GABA受容体ρサブユニットの構造と機能

1 ρ3サブユニットのN端側の細胞外領域とマルトース結合タンパク(MBP)の融合タンパクの発現系を作成した。アミロースレジンを使用して融合タンパクを精製し、FACTORXaによりMBPを切断した。1MのNaCl、0.1%Tween-20、酸化的条件下にGABAが存在すれば安定である。ゲルロカクロマトグラフィーによる分析では、MBPは予想される分子量の位置に溶出するが膜外領域は排除体積に近い位置に溶出する。SDS-PAGEによる分析では、他のタンパク質も含んだ巨大な粒子を形成していると推定される。ゲルロカクロマトグラフィーの際にNaCl濃度を0.1M程度に低下させると、一部の膜外領域が小さな分子量を示す。事前に強い酸化的条件に長時間おくと小さな分子量の割合が増える。単量体となった膜外領域の濃縮やTween-20の除去を試みたが、いずれも凝集を形成した。安定に保つためにグリセリン、糖、二価カチオン、pH等を検討したが、いずれも成功していない。2ヒトにおける未知のGABA受容体ρサブユニットの存在を、PCR法、遺伝情報処理等により検討した。ヒトにはρ3サブユニットに類似した偽遺伝子が存在するが、未知の受容体はないと結論できた。3 GABAa受容体サブユニットとρサブユニットで構成される受容体では、各種薬剤との反応性に差がある。これらのキメラサブユニットを作成し、各種薬剤との反応に関与している部位を検出することを試みた。作成したキメラサブユニットはα1やρ1サブユニットと共発現することにより、様々な薬剤反応性の受容体が観察された。1.ρサブユニットの集合機構および種々のリガンドとの作用機構を調べるために、ρ_1サブユニットとβ_2サブユニットのキメラを4種類作成した。アフリカツメガエル卵母細胞でこれらのキメラサブユニット単独あるいは他のGABAa受容体サブユニットと共に発現させ、受容体活性を検討した。2.マルトース結合タンパクとρ_3サブユニットのN末領域との融合タンパク質を大腸菌に発現させた。アミロースカラムで融合タンパク質を精製し、ファクターXaによりマルトース結合タンパクとN末領域を切り離した。疎水性カラムによりN末を精製し、SDS-PAGEでほぼ単一の標品を得た。現在、ゲルろかカラムにより集合状態等を検討している。3.ラット脳におけるGABAc様のチャンネル活性とρサブユニットの分布は一致していないので、未知のρサブユニットの存在が想定される。暫定版のヒトゲノムの情報からpサブユニットを探索するために、塩基配列に含まれる誤りに強いソフトウエアシステムを作成した。ヒト胎児および成人の脳のcDNAライブラリーを作成し、クローニングの準備をおこなった。1脳におけるGABAc様のチャンネル活性とρサブユニットの分布が一致しないので、脳における未知のρサブユニットの存在を推定している。ヒト遺伝子DNAの塩基配列の解析により、チャンネル連結型受容体に特徴的なシスーシスループ構造に対応する可能性のある領域を選び出した。線虫C. elegansのデータをもとに評価関数を作成し、スコア値を計算した。既知の受容体は、全て高いスコア値を示した。スコア値の高い塩基配列から、新規のシスーシスループ構造に対応している可能性のあるものを27箇所選びだした。成人および胎児の脳cDNAを鋳型としてPCR反応を行い、これらの発現を検討した。PCR産物の塩基配列を調べたところ、これらの発現を検出することはできなかった。2構造と機能の研究のために、GABA受容体ρ3サブユニットの膜外領域とマルトース結合タンパクの融合タンパクの大腸菌における発現系を作成した。

プロテアーゼFactorXaにより膜外領域を切り離し、疎水性カラムクロマトグラフィーにより精製した。集合状態等を検討するため、ゲルろ過実験を実施した。界面活性剤が存在しない場合は、分子量2000kDa以上の巨大な粒子のように振舞った。界面活性剤のTween-20が存在した場合は、オリゴマーの形成が示唆された。現在、膜外領域の分子集合に及ぼす因子を検討中である。1.ラット脳におけるGABAc様のチャンネル活性とρサブユニットの分布が一致しないため、未知のρサブユニットの存在を想定した。そのため、ヒトゲノムの塩基配列中のρサブユニット類似のたんぱく質をコードする可能性のある領域を探索したしたところ、4箇所の領域を検出することができた。内、3箇所は既知のρサブユニットのコード領域と判断された。残りの一箇所については、NCBIおよびEMBLにおいて新規受容体と解釈されていた。塩基配列を詳しく検討したところ、この配列はρ3サブユニットとほとんど同じであるので、偽遺伝子であると判断した2.ρ3サブユニットのN端側の細胞外領域の大腸菌での発現系を作成した。この領域には、GABA結合や複合体形成に必要な領域の存在が想定されている。ゲルろ過カラムクロマトグラフィーにより集合状態を検討したところ、フェリチン程度の分子量の複合体形成が示された。カラムクロマトグラフィーの際にGABAを除くとおおきな凝集体が形成されることが示された。GABAをグリシンで置換しても凝集体が生成した。また、SS結合の切断により凝集体の形成が促進されることが示された。これらの結果は、得られた標品の構造を保つためにはSS結合やGABAが必要なことを示唆している。3.酵母を利用するタンパク質発現系や、複合体検出のための架橋剤の使用や微量タンパク質の質量分析計による同定の準備を行った。1 ρ3サブユニットのN端側の細胞外領域とマルトース結合タンパク(MBP)の融合タンパクの発現系の検討を継続した。アミロースレジンを使用して融合タンパクを精製し、FACTORXaによりMBPを切断した。1MのNaCl、0.1%Tween-20、酸化的条件下にGABAが存在すれば安定である。ゲルロカによる分析では、MBPは予想される分子量の位置に溶出するが、膜外領域は排除体積に近い位置に溶出する。SDS-PAGEによる分析では、他のタンパク質も含んだ巨大な粒子を形成していると推定される。ゲルロカの際にNaCl濃度を0.1M程度に低下させると、一部の膜外領域が単量体の分子量を示す。単量体となる量は、事前に強い酸化的条件に長時間おくと増えるようである。単量体となった膜外領域の濃縮やTween-20の除去を試みたが、いずれも凝集を形成した。安定に保つためにグリセリン、糖、二価カチオン、pH等を検討したが、いずれも成功しなかった。疎水面が露出した不安定な構造と推定される。そこで、ρ
睡眠構築を生み出す神経基盤の解明とその応用

睡眠構築(sleep architecture)とは、二種類の睡眠、レム(急速眼球運動)睡眠とノンレム睡眠が、一晩の間に交互に現れるパターンを指す言葉である。本研究では、睡眠構築を生み出す神経回路とその動作原理の解明を目指してきた。具体的には、レム睡眠を正と負に制御するニューロンをそれぞれ探索し、それらのニューロンによる睡眠の制御機構の解明に取り組んできた。昨年度、ノンレム睡眠を促進し、逆にレム睡眠を強く抑制するニューロン群を橋や延髄などにおいて複数同定することに成功し、さらにはこれらのニューロン群に共通して発現する遺伝子を同定した。本年度は、この遺伝子のマーカーを利用することで、これら全てのニューロン群を同時に破壊したマウスを作出した。その結果、このマウスでは長期に亘ってレム睡眠が非常に多いことが判明した。一方、レム睡眠を促進する細胞群に関しては、昨年度までにレム睡眠に必須なニューロンを同定したが、今年度は、これらのニューロンを化学遺伝学的に活性化すると非常にレム睡眠が強く増加することを確認した。これら一連のマウスは、睡眠構築の制御機構の理解に有用であるとともに、疾患や脳発達においてレム睡眠の意義を解明する上でも強力なツールとなると期待される。これまでに、アルツハイマー型認知症・パーキンソン病・うつ病のモデルマウスと組み合わせることで、これらの疾患におけるレム睡眠の増加・減少が及ぼす影響の検討を開始した。既に、アルツハイマー病に関しては、レム睡眠量と脳のβアミロイドタンパク質の蓄積量の間に相関があることを解明した。今後さらに進めることで、これらの疾患におけるレム睡眠の異常がどの程度、中核症状の悪化に寄与するかが明らかとなると期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、レム睡眠を正負それぞれに制御する神経細胞群の同定と投射先等の回路の解明を目指した。まず、脳幹橋の被蓋野において、レム睡眠を誘導するニューロン(以下、REM-onニューロン)と抑制するニューロン(以下、REM-offニューロン)、いずれかに選択的にCre遺伝子を発現するトランスジェニックマウスを得ることに成功した。このうち、REM-offニューロンに神経活動促進遺伝子hM3Dqを発現させて活性かさせたところ、数時間にわたりレム睡眠が抑制され、逆に破傷風毒素を発現させたところ、レム睡眠が有意に増加した。一方、REM-onニューロンに破傷風毒素を発現させたところ、逆にレム睡眠の減少が見られたのに加え、本来レム睡眠中に起こるはずの筋弛緩の制御異常により、レム睡眠中に動き回るという表現型が観測された。これは、パーキンソン病やレビー小体型認知症の代表的な前駆症状であるレム睡眠行動障害を理解する上で重要な知見と期待される。さらに、REM-onニューロンについてはその主要な投射先が延髄腹側部であることも判明した。また、次年度以降に、睡眠構築を長期的に操作した影響を調べるために、本年度は、長期的な神経活動の操作方法の開発にも取り組んだ。hM3Dqを長期的に活性化するための腹腔内埋め込み型ポンプの効果を検証したとともに、低い閾値でも開くタイプの電位依存性イオンチャネルを発現するためのウイルスベクターの開発も行った。これらのツールは、睡眠を制御するニューロンに限らず、脳のニューロンの機能を行動レベルで解明するための非常に有用なツールとなることが期待される。当初予定していたレム睡眠を正負に制御するニューロンを活性化した効果の解明に加え、機能阻害した効果も解明でき、また、ニューロンの投射先に関する知見も得ることに成功した。また、次年度以降の睡眠構築操作の影響を解析するにあたって重要な技術となる、ニューロンの長期的な操作方法の確立に関しても、新しい手法を複数確立することに成功した。従って、本年度は計画通りに研究がすすみ、おおむね順調であると判断される。本年度は、まず、これまでに橋において同定したレム睡眠を負に制御するニューロンに関して、そのトランスクリプトーム解析を行ったところ、これらのニューロンに選択的な遺伝子マーカーが同定された。さらに、同じマーカー遺伝子を発現するニューロンが中脳や延髄にも存在することに注目し、これらのニューロンについても化学遺伝学的な手法で機能を解析したところ、レム睡眠を負に制御することが判明した。なかには、これまで睡眠の制御への関与が知られていない脳領域も含まれていた。このように、マーカー遺伝子の発現に基づく手法で、新たに多くの睡眠制御ニューロンの同定に成功した。一方、レム睡眠を正に制御するニューロンに関しても、延髄と橋、それぞれにおいて1種類ずつ同定していたが、これらのニューロンの投射先をsynaptophysin-GFP発現ウイルスベクターを用いて調べたところ、シータ波の制御に関係するmedial septumや、筋弛緩の制御に関わる延髄腹側領域が含まれていた。

さらに、レム睡眠を正に制御するニューロンのうち、橋に存在するものに関しては、DTAを用いた遺伝的破壊により、レム睡眠を長期的に減少させることができた。この画期的なレム睡眠阻害マウスモデルを用いて、様々な行動実験を実施したところ、不安行動・うつ様行動・心的外傷後ストレス障害などに関連した行動課題で異常が検出され、レム睡眠の長期的な異常が情動や行動決定に大きく影響することが示唆された。レム睡眠を正負に制御するニューロンに関して、当初想定していたよりも多くの脳領域で同定することができ、睡眠構築を制御する脳幹の広大なネットワークの存在が明らかとなった。さらに、レム睡眠を長期的に減少させたマウスについて、様々な行動実験を実施したところ、多くの異常が検出され、レム睡眠の長期的な操作が情動や行動に及ぼす影響の一端が明らかと成った。従って、本年度は計画通りに研究が進み、おおむね順調であると判断される。睡眠構築(sleep architecture)とは、二種類の睡眠、レム(急速眼球運動)睡眠とノンレム睡眠が、一晩の間に交互に現れるパターンを指す言葉である。本研究では、睡眠構築を生み出す神経回路とその動作原理の解明を目指してきた。具体的には、レム睡眠を正と負に制御するニューロンをそれぞれ探索し、それらのニューロンによる睡眠の制御機構の解明に取り組んできた。昨年度、ノンレム睡眠を促進し、逆にレム睡眠を強く抑制するニューロン群を橋や延髄などにおいて複数同定することに成功し、さらにはこれらのニューロン群に共通して発現する遺伝子を同定した。本年度は、この遺伝子のマーカーを利用することで、これら全てのニューロン群を同時に破壊したマウスを作出した。その結果、このマウスでは長期に亘ってレム睡眠が非常に多いことが判明した。一方、レム睡眠を促進する細胞群に関しては、昨年度までにレム睡眠に必須なニューロンを同定したが、今年度は、これらのニューロンを化学遺伝学的に活性化すると非常にレム睡眠が強く増加することを確認した。これら一連のマウスは、睡眠構築の制御機構の理解に有用であるとともに、疾患や脳発達においてレム睡眠の意義を解明する上でも強力なツールとなると期待される。これまでに、アルツハイマー型認知症・パーキンソン病・うつ病のモデルマウスと組み合わせることで、これらの疾患におけるレム睡眠の増加・減少が及ぼす影響の検討を開始した。既に、アルツハイマー病に関しては、レム睡眠量と脳のβアミロイドタンパク質の蓄積量の間に相関があることを解明した。今後さらに進めることで、これらの疾患におけるレム睡眠の異常がどの程度、中核症状の悪化に寄与するかが明らかとなると期待される。本年度までに、睡眠構築を制御するニューロンの同定および操作方法の開発が進んだことを活かして、次年度以降は睡眠構築を操作した効果の検討を実施する。生誕直後の睡眠はレム睡眠が多く、また、ADHD(注意欠如・多動性障害)や自閉症では、レム睡眠が減少する。
アロマコロジー効果の高い有用鉢物花卉の作出とその利用

最終年度として,アロマコロジー効果について再現性の高い評価法を検討した.人を対象とした官能試験では,性別,年齢,体質,香りに対する経験,情動など複雑な生物的要因が影響する.こうした要因を考慮した上で,再現性の高い心理指標と生理指標を明らかにしなければならない.実験にはスペアミントとラベンダーの精油,生葉および花序を用いた.得られた知見は以下のとおりであった.1.精油の希釈溶媒について:精油を経皮で使用する場合の希釈溶媒と異なり,鼻から香りとして嗅がせる場合は溶媒の選択が重要であると考えられた.無香で,精油成分の自然な揮発を妨げないものとして,「両親媒性のプロピレングリコール少量に溶解した後,純水で希釈する方法」が適当と考えられた.2.脳血流量変化の測定:NIRS(Near Infra-Red Spectroscopy)法により脳血流量の変化を測定した.市販の2機種を用いた.頭皮を含む多点測定は有用と考えられたが,センサー装着に時間がかかること,装着具による頭部の締めつけ,毛髪によるノイズが技術的課題として残った.香気吸引による脳血流の変化は額に2点張り付けたセンサーでとらえることができた.3.ストレス負荷処理とラベンダー精油香気の影響:『陰山メソッド百ます計算』をストレス負荷とした.「安静1分-負荷5分-安静1分-吸引5分-安静5分」の条件で脳血流の変化を測定した.前頭部(額)の脳血流は,ストレス負荷により増加し,ラベンダー精油の香り呈示により減少した.4.測定中の情動の影響:口頭でのアンケートにより,前頭部(額)の脳血流は被験者の情動によっても変化することが明らかになった.高強度の香りによる「不快感」や何か他のことを考えることによる影響が認められた.測定中は何も考えないように被験者に指示するなど,被験者の情動を激しく変化させない方法を検討すす必要がある.本研究の目的を達成するためには,ニオイゼラニウムの葉の香気成分を再現性のある方法で迅速に分析する必要がある(有用個体の大量・高速スクリーニング).そこで,本研究年度においては,ガスクロマトグラフのための効率的な香気成分収集法(抽出法)を主として検討した.得られた知見は以下のとおりである.1.香気成分の抽出法:従来の方法では,香気成分の抽出に大量の試料を必要とした.少量でかつ迅速に香気成分を抽出できることから,本研究ではHS-SPME法を採用した.反復試験により,ニオイゼラニウムの香気抽出に非常に再現性が良く,250ml容のガラス瓶に3枚の葉で,収集までに15分程度あれば十分であった.2.香気成分の葉からの発散:ニオイゼラニウムには他の植物や食品の名前が品種名になっているものがある.葉を指でこすった時に発散する香りが経験的に最もその名前の由来となる植物名や食品名に近くなることから,香りの発散法を検討した.葉を指でこすった直後に捕集瓶に入れても,低分子の香りがすぐに発散し,再現性が低かった.そこで,指でこすることに近い様々な方法を検討した結果,ガラス瓶(250ml容)に葉を3枚入れ,振幅約30cm,100回/30秒で瓶を振とうする方法が最も指こすりの方法に近かった.マイクロスコープにより,葉の表面を観察したところ,香気成分を蓄積している腺鱗が指こすりに近いかたちで破壊されていた.〓ニオイゼラニウム品種と食品の香気成分比較:ニオイゼラニウム`グレープフルーツ'`レモン'`ペパーミント'と食品のグレープフルーツ・レモンの果皮およびペパーミントのドライハーブの香気成分を比較した.`グレープフルーツ'はギ酸シトロネリル(キンカン様香気)でカンキツ様の香りを,`レモン'は実物もたくさん含んでいるシトラールで食品と類似した香りを持っていた.`ペパーミント'は本物のペパーミントと同じメントンを多量に含み,同じ香りがした.本年度は,花の香気成分の同定と定量ならびに官能試験のためのサンプル提示法の検討を主として行った.研究を着実に進めるためには,再現性の高い方法を確立しておく必要がある.得られた知見は以下のとおりであった.1.高精度な定性・定量法の開発:昨年度に確立したHS-SPME法では,香気成分の種類の同定はできるが,発散量の定量(絶対量の比較)は正確にはできなかった.そこで,ジエチル・エーテルを用いた溶媒抽出法を合わせて検討した.この方法では,揮発成分以外のものも抽出されるが,HS-SPME法と併用することで(それぞれの分析法の欠点が補えるので),香気成分の定性・定量を高精度に行えることが明らかになった.2.ニオイゼラニウムの香気成分の多様性:植物の主要香気成分であるモノテルペン類,セスキテルペン類,フェニルプロパノイド,およびエステル類について,ニオイゼラニウムと他のハーブ類の含有香気成分の比較を行った.多くの植物では,上記4つのグループのうち生成する香気成分は限られていたが,ニオイゼラニウムは4つの生合成経路を持ち,品種によっては同時に複数のグループの香気を発生した.この特性により,他の植物種に比べて多様な(幅広いスペクトルの)香気を生成することが明らかになった.3.サンプルの提示法の検討:

鎮静効果のあるラベンダーと覚醒効果のあるミントを用いて,再現性のあるサンプル提示法を検討した.被験者にストレスを与えない方法として,シャーレに生葉を数枚入れ,鼻から10cm程度離して置く方法で香気効果の影響を確認できた.これを基に次年度さらにより良い方法を検討する.最終年度として,アロマコロジー効果について再現性の高い評価法を検討した.人を対象とした官能試験では,性別,年齢,体質,香りに対する経験,情動など複雑な生物的要因が影響する.こうした要因を考慮した上で,再現性の高い心理指標と生理指標を明らかにしなければならない.実験にはスペアミントとラベンダーの精油,生葉および花序を用いた.得られた知見は以下のとおりであった.1.精油の希釈溶媒について:精油を経皮で使用する場合の希釈溶媒と異なり,鼻から香りとして嗅がせる場合は溶媒の選択が重要であると考えられた.無香で,精油成分の自然な揮発を妨げないものとして,「両親媒性のプロピレングリコール少量に溶解した後,純水で希釈する方法」が適当と考えられた.2.脳血流量変化の測定:NIRS(Near Infra-Red Spectroscopy)法により脳血流量の変化を測定した.市販の2機種を用いた.頭皮を含む多点測定は有用と考えられたが,センサー装着に時間がかかること,装着具による頭部の締めつけ,毛髪によるノイズが技術的課題として残った.香気吸引による脳血流の変化は額に2点張り付けたセンサーでとらえることができた.3.ストレス負荷処理とラベンダー精油香気の影響:『陰山メソッド百ます計算』をストレス負荷とした.「安静1分-負荷5分-安静1分-吸引5分-安静5分」の条件で脳血流の変化を測定した.前頭部(額)の脳血流は,ストレス負荷により増加し,ラベンダー精油の香り呈示により減少した.4.測定中の情動の影響:口頭でのアンケートにより,前頭部(額)の脳血流は被験者の情動によっても変化することが明らかになった.高強度の香りによる「不快感」や何か他のことを考えることによる影響が認められた.測定中は何も考えないように被験者に指示するなど,被験者の情動を激しく変化させない方法を検討すす必要がある.