hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非特異的腰痛患者に対する鍼の効果－世界初のダブルブラインド・プラセボ対照臨床試験

当該研究は、術者及び患者をマスクした状態(ダブルブラインド下)で、非特異的腰痛に対する鍼治療の効果を観察することを最大の目的としている。この研究で用いる最も重要なダブルブラインド鍼について現時点では、これまでに開発してきたダブルブラインド鍼を臨床研究に使用しつつ、製品として安定的に供給できるダブルブラインド鍼の開発を目指している。この鍼は、通常の鍼(刺さる鍼)と皮膚に圧迫を与える鍼(刺さらない鍼)、これらの鍼を支える内鍼管、この鍼管内には術者に生じる刺入感覚を相殺する為のシリコン、これら全てを支える台座、及び鍼を叩き入れる際に用いる外鍼管で構成されている。これまでにこれらの各パーツの製作が終了し、臨床研究で使用可能とはなったものの、研究中に何本かの鍼においては、刺入操作時に鍼が進まなくなり刺鍼できなくなってしまう事態に見舞われる事が確認された。しかしながら、現在はこれらパーツを使用しながら臨床研究は進めているものの、こうした欠点が見つかっていることから、シリコンと内鍼管については、スムースな刺入を目指し現在も試作を繰り返している状況である。また平成30年度は、本学においての臨床研究が附属の鍼灸センターでなされるのが初めてであったこと、附属のクリニックとの共同の臨床研究も実施されたことがなかったことなどから、研究に参加していただく患者様に生じる金銭的および時間的なご負担を軽減するための方法についてクリニックや本学事務局と協議し、よりスムースな臨床研究の実施が可能となるルール作りを行った。そのため研究開始の時期が当初の予定よりも遅れたものの、事務局の協力のもと、現在20名の非特異的腰痛患者に対する研究を実施することができた。現在までに目標としている被験者数の1/3を終了しているが、1)ダブルブランド鍼の開発や、2)研究開始の時期が当初の予定よりも遅れている。1)患者及び術者をマスクすることが可能なダブルブラインド用鍼セット[日本特許第4061397号]は、未だ商品化はされていないが、研究を進めていく中でダブルブラインド用鍼の不具合が見つかり、それを踏まえダブルブラインド用鍼の開発を進めている。これまでにダブルブラインド用鍼の各パーツの製作が終了し、臨床研究で使用可能とはなったものの、研究中に何本かの鍼においては、刺入操作時に鍼が進まなくなり刺鍼できなくなってしまう場合があること確認された。現在はこれらのパーツを使用しながら臨床研究は進めているものの、こうした欠点が見つかっていることから、シリコンと内鍼管については、スムースな刺入を目指し現在も試作を繰り返している。2)また平成30年度は、本学においての臨床研究が附属の鍼灸センターでなされることが初めてであるというのみならず、附属のクリニックとの共同の臨床研究も実施されたことがなかったため、研究に参加していただく患者様に生じる金銭的および時間的なご負担を軽減するための方法についてクリニックや本学事務局と協議し、よりスムースな臨床研究の実施が可能となるルール作りを行う必要があったため、研究開始の時期が当初の予定よりも遅れた。本学での臨床研究について、事務との協議により現状ではスムースに行えるようになったため、昨年度同様に実施する予定である。研究に参加していただく患者の募集については、平成30年度は本学臨床施設の外来患者のみを対象としていたが、令和元年度からは臨床施設周囲の大型集合住宅に患者募集のポスターを掲示し、近隣住民のへのリクルートを始める予定である。ダブルブランド鍼は現状のものでも実験の実施は可能であるので、引き続き現状使用できるもので臨床研究を進めていく予定である。ただし上述したような問題点も存在することから、内鍼管やシリコンをこのまま開発を継続する予定である。この研究で用いる最も重要なダブルブラインド鍼については、現時点においては製品化を進めている最中である。これまでにこれらの各パーツにおいて、内鍼管及びこれに対応した長さの刺入鍼と圧迫鍼、並びに台座に関しては製品化が可能となった。しかしながら刺入感覚を相殺する為のシリコンと外鍼管については現在も試作を繰り返しており、この二つのパーツのみが製品化に至ってはいない。また昨年度は上述以外に予備実験の実施、研究デザインの仕上げ、質問用紙や同意書の作成、倫理審査委員会申請書作成が予定されていたが、これらはいずれも終了している。非特異的腰痛という患者の病態を十分に把握しきれていないものに対し、痛み感覚のような主観的な患者による評価を行う際には術者からの影響を受けやすく、バイアスが生じやすいことが知られており、特に鍼のようなデバイスを用いて治療をおこなった場合、術者バイアスがより増強されることがわかっている[Kaptchuk TJ et al. BMJ 2006]。その為、客観的指標を用いて臨床試験が必要であることから、特に予備実験では、筋電図を用いての客観的指標となりうるのかを確認し、十分に活用できることを確認した。患者及び術者をマスクすることが可能なダブルブラインド用鍼セット[日本特許第4061397号]は、未だ商品化はされていない。本研究においては、1,100本(各鍼360本:予備20本含む)のダブルブラインド用鍼を用いて臨床研究を実施する予定である。

そのため従来の製作方法ではこの鍼を作成した場合、1年以上の時間を費やしてしまうことが予想されたため、29年度はまず、ダブルブラインド用鍼を商品として大量生産できるようにするための開発を進めていく予定であった。その結果、通常の鍼(刺さる鍼)と皮膚に圧迫を与える鍼(刺さらない鍼)、これらの鍼を支える内鍼管、台座などのパーツは完成することができた。しかしながらこの鍼管内にある術者に生じる刺入感覚を相殺する為のシリコンと鍼を叩き入れる際に用いる外鍼管については開発段階である。特にシリコンについては、術者マスキングの要であることから、慎重に開発を進めている。そのために若干の遅れが生じている。当該研究は、術者及び患者をマスクした状態(ダブルブラインド下)で、非特異的腰痛に対する鍼治療の効果を観察することを最大の目的としている。この研究で用いる最も重要なダブルブラインド鍼について現時点では、これまでに開発してきたダブルブラインド鍼を臨床研究に使用しつつ、製品として安定的に供給できるダブルブラインド鍼の開発を目指している。この鍼は、通常の鍼(刺さる鍼)と皮膚に圧迫を与える鍼(刺さらない鍼)、これらの鍼を支える内鍼管、この鍼管内には術者に生じる刺入感覚を相殺する為のシリコン、これら全てを支える台座、及び鍼を叩き入れる際に用いる外鍼管で構成されている。これまでにこれらの各パーツの製作が終了し、臨床研究で使用可能とはなったものの、研究中に何本かの鍼においては、刺入操作時に鍼が進まなくなり刺鍼できなくなってしまう事態に見舞われる事が確認された。しかしながら、現在はこれらパーツを使用しながら臨床研究は進めているものの、こうした欠点が見つかっていることから、シリコンと内鍼管については、スムースな刺入を目指し現在も試作を繰り返している状況である。また平成30年度は、本学においての臨床研究が附属の鍼灸センターでなされるのが初めてであったこと、附属のクリニックとの共同の臨床研究も実施されたことがなかったことなどから、研究に参加していただく患者様に生じる金銭的および時間的なご負担を軽減するための方法についてクリニックや本学事務局と協議し、よりスムースな臨床研究の実施が可能となるルール作りを行った。そのため研究開始の時期が当初の予定よりも遅れたものの、事務局の協力のもと、現在20名の非特異的腰痛患者に対する研究を実施することができた。現在までに目標としている被験者数の1/3を終了しているが、1)ダブルブランド鍼の開発や、2)研究開始の時期が当初の予定よりも遅れている。1)患者及び術者をマスクすることが可能なダブルブラインド用鍼セット[日本特許第4061397号]は、未だ商品化はされていないが、研究を進めていく中でダブルブラインド用鍼の不具合が見つかり、それを踏まえダブルブラインド用鍼の開発を進めている。これまでにダブルブラインド用鍼の各パーツの製作が終了し、臨床研究で使用可能とはなったものの、研究中に何本かの鍼においては、刺入操作時に鍼が進まなくなり刺鍼できなくなってしまう場合があること確認された。現在はこれらのパーツを使用しながら臨床研究は進めているものの、こうした欠点が見つかっていることから、シリコンと内鍼管については、スムースな刺入を目指し現在も試作を繰り返している。
心不全改善作用を持つ天然物ノビレチンの作用機序の解明及び心不全治療への応用

申請者はノビレチンが心肥大を抑制し、心不全の進行を改善させる作用を有することを見出した。本申請課題では、ノビレチンの心筋細胞肥大抑制効果の詳細な分子メカニズムを明らかにすることを目的とする。ノビレチンの作用機序を解明することで、併用可能な薬物の推測、副作用の予測といった展開医療研究だけでなく、ノビレチンをリード化合物とした新規心不全治療薬の開発が可能となる。安価で安全性が確認された天然物を用いた治療法が確立されれば、医療費の削減に大いに貢献し、健康長寿につながると考えられる。
異種移植における新糖鎖抗原の探究

Hanganutziu-Deicher抗原(H-D抗原)はN-グリコリル型のシアル酸のことで、ブタには存在するがヒトと鳥類には存在しない抗原である。Α-galactocyl抗原の問題解決後、もっとも問題になると考えられている。つぎに、これらの糖転移酵素の過剰発現により、このH-D抗原を抑制可能かどうかを、ニワトリの抗体を用いFACSにて、そのmean shift値の変かを調べた。1. GnT-IIIをtransfectionした3つのcloneのうち,A-3,C-17ではH-D抗原の発現量に明らかな変かはなかったが、高発現のA-1ではその発現量はあきらかに低下した。2. α2,3STでは、かえってH-D抗原の発現量は増加していた。4. α1,2FTでも、かえってH-D抗原の発現量は増加していた。これにより、GnT-IIIによるH-D抗原抑制の可能性が示唆された。
海洋生物由来の抗マラリア性化合物の探索

マラリア原虫に対する選択毒を海洋生物から発見するための研究を行った。生物活性は、非メバロン酸経路が働いている細菌の生育を阻害し、メバロン酸経路が働いている細菌には作用しないことを指標とした。わが国沿岸各地で採取した海産無脊椎動物を探索源とし、スクリーニングにより活性検体を選抜し、活性成分の単離・構造決定を試みた。鹿児島産未同定カイメンおよび種子島産ソフトコーラルから活性成分を単離したが、それぞれの菌株に対する感受性の差は大きくなかった。1.生物活性スクリーニング(1)組換え枯草菌を用いた生物活性試験メバロン酸経路と非メバロン酸経路に対する阻害活性をを選択的に検出するために、組換え微生物を用いる。菌が本来保有するテルペノイド生合成遺伝子を不活性化した枯草菌に対して、非メバロン酸経路遺伝子群を導入した組換え枯草菌とメバロン酸経路を用いて生育する野生株を、連携研究者の葛山からの提供を受けた。これらの菌株のいずれかに対して、選択的増殖阻害作用を示す化合物は、増殖しなかった方の菌株に導入されているテルペノイド生合成経路を選択的に阻害するものと考えられる。スクリーニングはペーパーディスク法により行った。元来もっている非メバロン酸経路のみを利用して生育する菌株の増殖を阻害し、かつ、遺伝子操作によりメバロン酸経路が導入された菌株の増殖に影響を与えない試料を活性検体とした。(2)試料わが国沿岸各地で採取した736の海産無脊椎動物(カイメン516、コケムシ3,刺胞動物144、原索動物68)の抽出物から調製した、水溶性画分と脂溶性画分を用いた。2.活性成分の単離スクリーニングにて見いだされた活性検体の抽出物を、溶媒分画、逆相、ゲル濾過、順相およびイオン交換などのクロマトグラフィーに付して活性物質を精製した。最終的に、HPLCを用いて活性成分を分離した。核磁気共鳴、質量分析などの機器分析に付し、部分構造を導くことができた。さらに、二次元NMRデータを解析して、全平面構造を導く予定である。1.鹿児島産カイメンからの活性成分の単離スクリーニングにて見いだされた鹿児島産カイメンSO2-OO8を、メタノールで抽出、抽出物を水とクロロホルムで二層分配に付した。水層をブタノールで抽出し、有機層を合一後、逆相クロマトグラフィー、シリカゲルクロマトグラフィーおよび逆相HPLCに順次付して、4つの活性物質を精製した。核磁気共鳴、質量分析などの機器分析に付し、構造解析を進めた。いずれの化合物も、2つのジヒドロピペリジン環がアルキル鎖で結合した大環状構造を取っていて、それぞれの構造の違いは、アルキル鎖の長さと鎖中の二重結合の位置と数であった。2.種子島産ソフトコーラル由来の活性物質枯草菌の生育阻害が認められたソフトコーラルに含まれる活性物質の単離・構造決定を試みた。メタノールおよびエタノール抽出物を水とクロロホルムで二層分配に付した。クロロホルム層を液々分配に付しクロロホルム画分を得た。これを、セファデックスLH-20クロマトグラフィーおよびCPC(遠心液液分配クロマトグラフィー)で精製し、活性物質を得た。この化合物の構造解析を質量分析および核磁気共鳴により行ったところ、(12S,5Z,8Z,10E,14Z)-12-hydroxy-5,8,10,14-eicosatetraenoic acidと同定された。この化合物のメチルエステルがすでにソフトコーラルから得られているが、遊離型での単離は初めての例である。
下鴨神社社家文書の基礎的研究

まず、京都市左京区下鴨に居住する鴨脚家に、鴨脚家文書の研究・撮影・整理の申請をお願いし、快くその許可をえた。鴨脚家は下鴨神社の有力な社家であり、その所有文書も相当数にのぼるものと考えられる。次に、史料保管機関である京都市歴史資料館の協力で、鴨脚家文書の一部撮影・複写を行った。鴨脚家文書は貴重なものではあるが、まったくの未整理の状況にあり、その分類が大変な作業となった。そこで便法ではあるが、古記録類・軸物・絵図・文書・日記等に分類し、そのおおまかな整理をはかった。その後、鴨脚家文書の一部と日記の一部を複写・撮影し、業者を通じてマイクロフィルムの紙焼きを行い、その翻刻作業を継続して行なっている。また、同時に、鴨脚家文書のうち、古記録の写しと考えられるものを抜き出し、目録化を試みている。その中には、『西宮記』『中右記』『山槐記』等の平安期のものや、『親長卿記』『吉続記』等の中世期のものの写しがある。ことに『親長卿記』の写しは多く、自筆本の見つかっていない、本史料の校合に役立つ可能性がある。自家の記録類としては、当然のことながら鴨社の神事・年中行事関係の記録類が多い。日記も、もちろんそうであるが、特別に「神供備進之記」「行幸次第」「賀茂祭事」「明和元年冬祭之次第」等と題する記録書が存在し、これらの史料を翻刻することで、鴨社の祭礼等がより明らかになると考えられる。他の鴨社家の文書との比較を行なえば、元禄七年に賀茂祭再興が行われた時の事情が、より明確なものとなると考える。
栽培植物からみるアメリカ大陸先住民の拡散と適応戦略

栽培植物は人間にとって都合良く作り変えられた植物であるため、一般に自然散布の能力を失っている。この結果、植物の栽培化はもちろん、その伝播も基本的には人間の手によるものである。したがって、栽培植物の起源地や分布が明らかになれば、その伝播のル-ト、ひいては人間の拡散ル-トも明かに出来る可能性が生まれる。本研究では、これらの点に着目し、栽培植物の起源、分布、利用などの面からアメリカ大陸先住民の拡散と適応戦略の特質を明かにすることを目的とする。アメリカ大陸に起源をもつ栽培植物は数多くあるため、本研究では新大陸の原住民文化のなかできわめて重要な役割をもちながら、これまで注目されることの少なかったトウガラシを重点的にとりあげた、トウガラシは、アメリカ大陸では、少なくとも4種の栽培種が栽培されているが、これらはそれぞれ別々の祖先種から、異なった地域で栽培され、現在も異なった分布域を示している。したがって、これらの栽培化のプロセスや分布の特色を究明することによって、栽培化した集団、すなわち先史モンゴロイド集団の拡散や適応戦略も明かにすることが可能となる。この成果については、すでに一部を「栽培化とは何か一トウガラシの場合」(福武書店)で発表した。また、平成1年度から継続してきた根栽類の研究については、その成果を、平成2年10月ワシントンのスミソニアン研究所で行われた国際シンポジウム、「変革の種子」で発表した。このシンポジウムの結果については、ワシントン・ポスト紙のほか、数多くのマスコミが取り上げ、当該テ-マに対する国際的な関心の強さを痛感させられた。また、これらの発表を通して本研究方法の有効性が確かめられたため、本研究は次年度も継続して行う希望を持っている。
ポジティブ心理学モデルによる人間力育成のための心理教育的介入法の 開発

本研究では,ポジティブな心理資源を育成する心理教育的介入法を開発・実施し,その効果を検討した。(1)初年度は5ワーク構成の心理教育プログラムを開発し,介入群,プラセボ群,統制群で効果を測定した。介入群は他群よりも肯定的心理資源が強化された。(2)次年度は3ワーク構成の簡便版を作成し,多施設間で効果比較を行ったが,効果は限定的であった。(3)最終年度は簡便版プログラムをキャリア教育に適用し,肯定感情の増加と否定感情の減少,肯定的自己資源の向上と強い就職活動意欲が得られた。(4)本プログラムによる肯定的心理資源の強化と心理的成長が結論づけられた。(1)目的:ポジティブ心理学モデルに基づき、同時に日本文化の特質を活かした人間力(human strength)成長のための心理教育的介入プログラムを開発・実施し、その介入効果について検討する。(2)方法:被験者は大学生で、介入群23名(男5名、女18名;平均年齢=20.35[SD=2.762])、アクティブ統制群22名(男10名、女12名;平均年齢=20.59[SD=2.702])、統制群22名(男12名、女10名;平均年齢=20.05[SD=3.90])である。介入群は5週に渡り、(1)セルフトーク・ワーク、(2)"書"のワーク、(3)強みの種発見・ワーク、(4)リフレーミング・ワーク、(5)感謝ワークの5つの心理教育的介入プログラムに参加した。各ワークでは参加者にテキストで活動内容の学習と実習を行い、1週5日のホームワークがメール送信され、その実習内容の報告を求めた。アクティブ統制群には5つの介入ワークのテキストをメール配信し、その感想レポートを求めた。統制群には課題は提示されなかった。開発された心理教育的介入プログラムの効果測定のために、心理変数(本来感、自尊感情、心理的well-being、抑うつ、希望)の測定が本プログラム実施前と終了時、フォローアップ時の3回行われた。統制二群も介入群と同様に心理変数の測定が三回行われた。(3)結果:介入プログラム実施前後およびフォローアップ時の心理変数の変化量の分散分析の結果、(1)介入群では本来感、自尊感情、心理的well-being(人生の目的、自律性、環境制御力)、希望(計画成分、意志成分)が増加し、フォローアップまで増加し続けた。(2)アクティブ統制群では本来感、自律性、希望(意志成分)が増加した。一方、(3)統制群では自尊感情、人格的成長の減少が認められた。(4)介入群は統制二群よりも人生目的、環境制御力、積極的他者関係で向上、うつ傾向で減少が認められた。(4)結論:今回開発された人間力(human strength)成長のための心理教育的介入プログラムが被験者の肯定的心理資源の促進、強化に有効な方法であることを示した。今年度は,(1)前年度に開発・実施した文化的文脈を考慮した肯定的心理資源の育成プログラムの効果についての二次的分析,(2)同プログラムの多施設比較トライアル(multicenter trial)及び簡便版の開発を目的に研究を実施した。(1)二次的分析において,実験協力者のホームワーク上の言語報告などを分析した結果,各ワークの効果に重要な要因(例:自己への思いやりワークにおける感謝の重要性,感謝のワークにおけるメールや手紙等の伝達方法の有効性など)が明らかにされ,ワーク実施の留意点が示唆された。(2)他施設比較及び簡易版の開発のため,最初に開発された5ワークから、3ワーク(セルフトーク、強みの種発見ワーク、リフレーミングワーク)を選択し、週1回(90分)で実施した。プログラム参加者は、Aグループ35名(女性:平均年齢22.4歳)、Bグループ29名(男子22名、女子7名:平均年齢19.9歳)であった。ワークの効果は,実施前・後、および1ヶ月後に測定された心理的変数(自己本来感、自尊心、心理的ウェルビーイング,抑うつ,ホープ)で検証された。結果として,プログラム実施の全体傾向として、ワーク実施に対する気分感情はポジティブ感情が上昇し、ネガティブ感情が下降することが示された。ただし、その効果はAグループにおいてより顕著であった。さらに、心理変数ではAグループは自己本来感、自尊心の他、心理的ウェルビーイングとホープの下位側面に有意な介入効果を示した。Bグループでは有意な変化は示されなかった。多施設比較の結果、肯定的心理資源の育成プログラムの効果が部分的段階に留まった。その原因については今後さらにプログラム導入手続きを精査するほか,サンプル数と実施施設を増やして、吟味することが次なる課題となった。

今年度は、(1)6th European Conference on Positive Psychology in Moscowで研究成果の一部を発表した。次に(2)初年度に開発した肯定的心理資源の育成プログラムの簡便版を開発し、多施設比較により効果を再確認した。(3)(i)プログラム構成:小玉他(2011)のワークから、セルフトーク、強みの種発見、リフレーミングを選択し、1テキストベースによる心理教育、2参加者の個別ワーク、3協働ワークで1セッション90分構成の各ワークを週1回3大学で異なる実施者によって行われた。(ii)プログラム参加者:大学生及び大学院生54名。(iii)本来感、自尊感情、心理的ウェルビーイング、K6、ホープ、キャリア・アクション・ビジョン・テスト(CAVT)によりプログラム実施前後で効果測定を行った。さらに、各セッション前後に現在感情気分評定20で気分評定と振り返り評定を行った。(4)【結果】1全体効果では、本来感、ホープで有意な介入効果が認められた。2気分感情変化では、全ワーク後で肯定的感情の有意な増加と否定的感情の有意な減少が認められた。3CAVTのアクション成分において有意な増加を認めた。(5)【考察】1多施設比較の結果、3群とも共通してすべてのワークで肯定感情の増加と否定感情の低減が認められた。これは対象者、実施者などの条件の違いを超えて本プログラムが効果的であることを示した。2ワーク実施により、本来感とホープ、CAVTアクション成分で有意な向上を示したことは、本プログラムが参加者の肯定感情を強め、否定感情を軽減することにより、自分らしさの感覚を強め、自身の未来への対処感覚が明確化されたものと考えられた。しかし、その他の心理指標に効果が見られなかった理由については、参加者数と比較施設等を含めて吟味・確認する必要があることが課題として残された。主たる目的であったプログラムの開発は,初年度に複数の試行トライアルの実施と,それを踏まえた本トライアル実施が達成された。効果量などを鑑みても大きな効果があることが実証された。現在,その簡易版作成と多施設比較によって,効果検証と適用範囲の同定が勧められている。また,二次分析等の結果から,副次的に肯定的心理資源の育成に関する基礎的知見も集積されており,新しい理論的追補も得られている.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策については,以下の2点が主眼となる。まず一点目として,引き続き,簡易版による他施設比較を実施することである。前年度研究計画では,施設による効果の違いが表れた。これについて,実施者要因・対象者要因・文脈的要因(主旨の説明や目的の設定など)などについて,質的・量的観点から重要な要素を明らかにしていくことが課題である。2点目としては,小集団ないし個別事例における準臨床的な適用とその効果と過程について量的・質的な検証を行うことである。本プログラムは現在,研究協力者に対する実施や,大学の講義の一環としての実施などの文脈でのみ実施されている。より,臨床的場面に近い,相談・支援場面における適応とその限界について,対象者への十分な倫理的配慮の上で検討していきたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。
伴性低燐血性くる病モデルマウス骨芽細胞より産生される腎の燐酸再吸収抑制物質の研究

(1)昨年度と同様、正常およびhypマウス由来骨芽細胞を培養し、培養液(conditioned medium, CM)を培養日数ごとに採取、実験に供した。OK細胞をカバーグラス上に培養し、蛍光色素でインキュベートしたのちCMで灌流したところ、細胞内カルシウム濃度は上昇したが、正常とhypでは有意差はみられなかった。また細胞日数による明らかな差も認めなかった。しかし、これはCMの灌流方法に問題があった可能性があり、ウエル内培養細胞で同様の実験を行うなど、他の方法での検討が必要である。(2)OK細胞にCMを1224時間作用させた際のNa-P共輸送体(NPT2)の発現をみた実験では、hyp由来骨芽細胞のCMを作用させた場合、正常骨芽細胞のCMに比べNPT2の発現を低下させた。今回はRT-PCR法の半定量技術を応用したが、今後はより定量性の高い方法で検討する。(3)OK細胞でのprotein kinase C(PKC)活性はhyp由来骨芽細胞のCMを投与したところ、正常骨芽細胞のCMに比べ有意に上昇した。PKC活性は培養日数(317日)により正常群、hyp群ともに上昇していく傾向にあった。以上の結果から、我々が想定している、骨芽細胞由来のリン酸調節因子は、PKCを介して近医尿細管でのリン酸再吸収を抑制している可能性が示唆された。(4)今後は、PKCを介するような受容体の存在を想定し、チロシンリン酸化経路について検討を進めていく必要がある。(1)生後7日齢の正常およびhypマウスよりそれぞれ前頭および側頭骨を採取、非酵素的方法により骨芽細胞を単離、継代培養に成功した。これらのマウスはSimian virus40のlarge T antigenのトランスジェニックマウスであり、それから得られた細胞は不死化細胞である。これら正常およびhypマウス由来骨芽細胞を培養し、培養開始後3、6、10、14、17日にそれぞれ培養液(conditioned medium,CM)を採取、冷凍保存した。(2)腎細胞(OK細胞)を6穴プレートに培養、confluentとなったのち培養液2mlのうち正常およびhypよりのCM0.2mlを混合したものに交換、各2、4、8、24時間後の細胞成分内のサイクリックAMPを測定したが、正常群、hyp群でサイクリックAMPの上昇に有意差はみられなかった。サイクリックAMPの反応は培養日数(317日)により正常群、hyp群で差違を認めなかった。以上の結果から、我々が想定している、骨芽細胞由来のリン調節因子は、サイクリックAMP以外の因子を介して近医尿細管でのリン再吸収を抑制していることが示唆された。(3)今後はまず、CMによりOK細胞のNa-P共輸送体(NPT2)の発現が実際に変化するかどうかを検討する必要がある。また、顕微蛍光測定法による細胞内カルシウム濃度の測定、RIキットによるprotein kinase C活性測定などサイクリックAMP以外のセカンドメッセンジャーを調べていく予定である。
悪性胸膜中皮腫に対するMCI-186を用いた新たな分子標的治療法の開発

悪性胸膜中皮腫はアスベスト暴露がその発症に関与し、今後患者数の増加が予測されている疾患である。MCI-186(エダラボン)は脳梗塞治療に用いられている抗酸化剤であるが、我々はこのMCI-186が各種腫瘍細胞の増殖を抑制するとともに、上皮増殖因子レセプター(EGFR)リン酸化の抑制、さらには転写因子NFkB抑制活性を有することを示してきた。一方、悪性胸膜中皮腫ではその約70%にEGFRの発現が報告され、また本腫瘍細胞が血管内皮増殖因子(VEGF)を産生するとともに、それ自身もVEGFによって増殖が促進されることが示されている。本研究は、これら悪性胸膜中皮腫細胞の生物学的な増殖特性に対する分子標的治療としてのMCI-186の作用を解析し、より有効で副作用の少ない治療法の開発に取り組むものである。実験では悪性胸膜中皮腫細胞株であるMSTO-211Hを用い、インビトロ及びインビボにてMCI-186の効果につき検討した。インビトロでのMSTO-211Hの腫瘍増殖に対してMCI-186は抑制的に働き、特にIL-1beta誘導性の腫瘍増殖に対しても効果を示した。また抗癌剤MMCとの併用において相乗的に増殖抑制効果を示した。IL-1betaの刺激によって、MSTO-211HのVEGF産生が増強したが、MCI-186はこのVEGF産生を抑制した。さらにMCI-186は、MSTO-211H細胞のIkBリン酸化抑制活性も有したことから、VEGF産生の抑制はNFkB経路抑制を介する可能性が考えられた。ヌードマウスへの背部腫瘍移植での治療実験においても、MCI-186は腫瘍増殖を有意に抑制した。これらの結果は、MCI-186が悪性胸膜中皮腫の増殖を抑制すると共に、腫瘍浸潤時の血管新生に必要なVEGF産生も抑制しうることを示しており、これらの分子を標的とした治療への応用が期待できるものと考えられた。本研究は、抗酸化剤、特に脳梗塞治療に用いられているラジカルスカベンジャーであるMCI-186(edaravone)と抗癌剤の併用による、悪性中皮腫細胞に対する抗腫瘍活性増強について解析することを目的としている。抗癌剤の腫瘍殺傷効果の機序としては、蛋白代謝阻害、細胞分裂抑制とともに、細胞内フリーラジカル発生による細胞傷害作用がある。特にAdriamycin等の抗癌剤では,腫瘍細胞内でのフリーラジカル発生が細胞障害作用のメカニズムのひとつであると考えられている。この点で,抗酸化物質は抗癌剤によって発生するフリーラジカルの作用を減弱するという懸念が考えられる。このため本年度は、1)Adriamycin添加でのMCI-186併用の抗腫瘍活性への影響についての解析。2)ラジカルスカベンジャーMCI-186と各種腫瘍細胞を用いたインビトロ実験での細胞増殖抑制及びEGFRリン酸化抑制について主に解析を進めた。悪性中皮腫細胞株MSTO-211Hを含む各種ヒト由来腫瘍細胞株と抗癌剤との併用において,MCI-186はマイトマイシンCとの併用で腫瘍増殖を抑制し,さらにAdriamycinによる腫瘍増殖抑制に対しても相乗的に細胞増殖抑制を示した。このことは、MCI-186がフリーラジカル産生を来す抗癌剤との併用においても逆に抗腫瘍活性が期待できることを示している。

MCI-186単独ではDAPI染色にて腫瘍細胞のアポトーシスは認められず,またPropidiumIodineによる細胞回転の解析にて、G0/G1期での細胞回転の停止が認められたことから、MCI-186による細胞増殖抑制効果は殺細胞性ではないことが考えられた。抗癌剤とMCI-186添加時のEGFRのリン酸化解析では、抗癌剤(MMC)単独またMCI-186単独添加のいずれにおいてもEGFRリン酸化が抑制されていたが、両者の併用においてさらに強いEGFRリン酸化の抑制が観察された。これらの結果は、MCI-186が抗酸化剤としての作用だけではなく、EGFRの細胞内シグナリングの抑制をもたらすことを示唆している。本研究は、悪性胸膜中皮腫に対して抗酸化物質であるラジカット(MCI-186)投与による腫瘍増殖抑制硬化について検証し、さらにそのメカニズムについて解析することを目的とている。特に、近年悪性胸膜中皮腫細胞増殖への関与が示唆されている血管内皮増殖因子(VEGF)産生に焦点を当てて実験を進めた。インビトロ実験では、悪性胸膜中皮腫細胞株MSTO-211HへのMCI-186添加にて細胞増殖抑制効果を検証とともに、細胞増殖に関わる血管内皮増殖因子VEGF産生、およびVEGF産生の主要なシグナル分子であるNF-kB活性化についてウエスタンブロット法(IkBリン酸化)で解析した。結果として、MCI-186添加にてMSTO-211Hの細胞増殖の抑制が確認されたが、その増殖抑制には至適濃度の存在が示唆された。またVEGF産生についてのウエスタンブロット法での検討では、MCI-186添加によるVEGF産生の抑制が確認された。NFkB活性化の指標のひとつであるIkBリン酸化も抑制傾向がみられたことから、MCI-186が細胞内シグナリング、特にNFkB経路を抑制することにより血管増殖因子産生を抑制していることが示唆された。ヌードマウス背部腫瘍によるインビポ実験では、MSTO-211H1.0x10^6個を背部皮下に注入し、コントロール群とMCI-186投与群について腫瘍径の増殖の程度およびマウスの体重の変化を記録した。結果では、MCI-186投与群において、有意差は得られなかったものの、腫瘍細胞の増殖抑制傾向を認めた。現在、腫瘍内のVEGFの免疫染色を含め解析を継続している。今回の研究では、MCI-186による悪性胸膜中皮腫細胞の増殖抑制のメカニズムのひとつとして、VEGF産生抑制が関わっている可能性が示唆された。さらにNFkB抑制もその抑制傾向がみられたことより、抗酸化物質による細胞内シグナル分子制御の可能性、さらには、腫瘍増殖に関わる増殖因子産生制御の可能性が示唆された。
GPSや加速度計を用いた構造物の応答計測手法の改善

今年度も昨年度からの継続研究課題として,実構造物の応答モニタリングを実施し,GPSによる強風時の風応答記録を収録を行い,データの蓄積を行った。前半の6ヶ月間は特別研究員の考案した種々のデータ解析手法を吟味,検討し,その発展を図った。後半の6ヶ月は,受入研究者(東京工芸大学,田村幸雄)およびその研究グループの研究者,ニューサウスウエールズ大学の研究者らとの議論を経て,より精度の高いデータ解析手法へと改善,発展させた。特別研究員の専門分野はシグナルプロセッシングの分野であり,研究代表者の専門分野である建築風工学の内容について専門的な議論を重ねることにより,他分野との融合を図ることができ,構造工学的見地,風工学的見地から考えた,最も適切な応答データ解析手法の検討を行うことができた。また,GPSだけでなく,同一の建物に設置された異なるセンサー(例えば,加速度計,速度計,もしくは新たに同期計測を開始した高精密傾斜計など)による観測データの合成による計測精度のさらなる高精度化について検討した。その際に,加速度または変位のいずれか,というように同種の量に変換することが必要となるため,データの効果的な合成を図るための変換モデルの開発を行うための調査を行った。先ず,加速度計の記録から変位データに変換した際に生ずるノイズの除去に関する新しい手法の検討を行った。この手法は,実験室レベルでの試験段階を経て,GPSと加速度計の相補的な特性を生かす手法である。例えば,加速度計の持つドリフト特性や重力が内在する振り子的な部分の静的成分や準静的成分に影響し,これらの計測結果に影響をもたらすが,GPS記録にはそれらの影響が現れないことが分かっている。そこで,GPSによる変位観測結果から,櫛形フィルタを用いて加速度を評価する試みが,特別研究員の手によって行われ,このデータ変換手法が適応型フィルタ技術を用いて改良された。構造物の風応答をモニタリングするためには,以下の3成分を正しく捉える必要がある。1)平均風速による静的成分,2)比較的低周波数成分の変動による準静的成分,3)構造物の1次固有振動数に近い変動風力による共振成分である。最近の高層建築物の風応答実測には,2つの計測方法が多く用いられている。1つは従来からの加速度計による加速度応答実測であり,もう1つはGPSによる変位実測である。両者はお互いに補完できる関係にある。例えば,加速度計は共振成分付近あるいはそれ以上の周波数成分の応答観測が可能であるが,動的成分のみで準静的成分や静的成分の観測が難しい。一方GPSは準静的成分や静的成分の観測が可能であるが,都市部で観測する場合などはマルティパスの影響で,誤差を多く含むこととなる。したがって,得られた記録に適切な処置を施すことによって,その影響を除去し,構造物の応答の正確な把握とそのモデル化が可能となる。今回,我々が観測し,解析した高層タワーのGPSと加速度計による応答記録からは,今後の構造物の風応答観測をより精度良く,効率的なものとする上で,非常に有益な知見が得られた。先ず,GPS変位の原記録は概ね定常性を仮定できる長さ5分間の標本に分割され,異なる種類のフィルターによって静的成分,準静的成分,共振成分に分解された。抽出されたデータには,まずウエーブレットによるノイズ除去を施し,再合成された変位の時刻歴波形からガスト影響係数,ピークファクター,構造物の固有振動数,準静的成分と共振成分の標準偏差などを評価した。得られた結果は,風速変動から理論的に推定できる結果とほぼ一致しており,GPSと加速度計併用による応答観測の妥当性と,本研究で使用した解析法の有効性が確認された。

そこで,GPSによる変位観測結果から,櫛形フィルタを用いて加速度を評価する試みが,特別研究員の手によって行われ,このデータ変換手法が適応型フィルタ技術を用いて改良された。
多方向ライダー計測による植物群落3次元計測法並びに植物構造・生理統合解析法の開発

レーザー照射のブラインドエリアの多少を示すΩ指数を計算するため、レーザービーム入射角や移動速度、UAVの場合はさらに飛行高度やフライトコースなどの条件を複数設定し、それぞれの条件での3次元点群データ取得を行い、取得された点群画像データセットに対してΩを計算し、どのような条件がブラインドエリアを減らすのに効果があるか、また実際の群落構造パラメータである葉面積密度の誤差評価を行い、ブラインドエリア削減のための条件出しを行った。対象エリアの広さとデータ量から、Ωの計算はすべて完了していないが、計算のためのコードの作成や計算手順については、目処が立った。また、Ωの大きいエリアがよりブラインドエリアが少ない点も確認され、Ωの有効性についても、再確認された。また、画像処理の過程でカメラのぶれ等の画像品質を劣化させる状況において、機械学習によるフィルタリングが精度アップに貢献することも新たに認識された。植物3次元画像への植物生理情報2次元画像の合成法については、そのアルゴリズムを確立した。購入したマルチスペクトルカメラやサーマルカメラの画像と3次元点群データとの合成において、カメラの違いによる誤差の違いやカメラ収差との関係を調べ、合成時の誤差をより少なくする方法について、知見を得た。さらに合成画像情報から色素量や蒸散量などを推定し、その3次元分布が得られることが確認された。年度当初に想定していたΩ指数の計算は計画通り進み、計算が残っているデータについても、その計算方法の目処をたてることができている。また、植物3次元画像への植物生理情報2次元画像の合成法については、その方法論を適用し、実際の植物生理情報である色素量や蒸散量などの空間分布を得ることに成功しており、また、得られた合成画像を3次元的に分割し、それぞれの生理情報を抽出、解析する方法も得られ、順調に進展している。今後はこれまで得ているSLAMシステムにより取得されたUAVと地上データに対し、ブラインドエリアの有無を表すΩ指数の計算をさらに継続し、その結果によって追加の実測定を行う。特にΩについては、樹種や樹木のサイズによって、葉面積密度推定誤差が変わってくる可能性があり、破壊計測も含めた実測を必要に応じて行い、ブラインドエリア削減の条件のさらなる絞り込みを行う。植物3次元画像への植物生理情報2次元画像の合成法については、得られた合成画像を3次元的に分割し、それぞれの生理情報を抽出、解析する方法も得られたため、本年度は、画像合成から得られる構造と生理情報の関係や、生理情報の空間分布と環境要因について検討を進め、本方法の有効性を明らかにしていく。前年度までに、SLAMシステムをUAVと地上の両方で使用し、ブラインドエリアを極力減らすべく、複数の測定条件を設定して樹木の測定を行った。具体的には、地上の場合はレーザービーム入射角や移動速度、UAVの場合はさらに飛行高度やフライトコースなどの条件を複数設定し、それぞれの条件での3次元点群データ取得を行った。それぞれの条件で最終的に得る3次元点群画像の精度の違いがあり、その違いについて実測との比較により明らかにした。3次元データ取得後、プラットフォームを車にした場合と徒歩の場合の比較や、解析に必要な点群データから個々の樹木や植物個体を分離する方法、SfMを用いた場合のデータ解析法、深層学習の適用による植物データ解析の効率化・高精度化など、本研究目的も含め、植物構造解析全般に適用可能な方法論の開発も同時に行い、成果を得ることができた。植物3次元画像への植物生理情報2次元画像の統合法については、対象植物のカメラ画像とライダーによる3次元画像とを同時に解析し、3次元と2次元画像統合アルゴリズムを確立することができた。カメラの種類を変えた場合や対象植物の種類、サイズを変えた場合の検討も行い、それぞれの条件における画像合成方法を確立した。ライダーの点群データ密度やカメラの解像度など、解析負荷にかかわる部分も検討し、目的に応じた画像設定の必要性を見出した。さらに測定時の光環境などの周辺環境が本方法に及ぼす影響についても検証し、環境影響を少なくするための測定方法についても考察した。様々な測定条件で取得したライダーによる樹木の3次元データセットの解析について、データ形式やプログラムの調整が必要であったため、それを行った。また、地上データとUAVデータの位置合わせも行った。このような処理ののち、ブラインドエリアの多少を示すΩ指数の計算を一部開始した。植物3次元画像への植物生理情報2次元画像の合成法については、そのアルゴリズムを確立したが、カメラ画像以外の画像の合成も可能となり、構造特性と生理特性の統合解析を行うベースを得ることができた。実測のための機器も購入し、本方法の実証と精度検証のための環境も整えた。植物

3次元画像への植物生理情報2次元画像の合成法については、そのアルゴリズムを確立した。購入したマルチスペクトルカメラやサーマルカメラの画像と3次元点群データとの合成において、カメラの違いによる誤差の違いやカメラ収差との関係を調べ、合成時の誤差をより少なくする方法について、知見を得た。さらに合成画像情報から色素量や蒸散量などを推定し、その3次元分布が得られることが確認された。年度当初に想定していたΩ指数の計算は計画通り進み、計算が残っているデータについても、その計算方法の目処をたてることができている。また、植物3次元画像への植物生理情報2次元画像の合成法については、その方法論を適用し、実際の植物生理情報である色素量や蒸散量などの空間分布を得ることに成功しており、また、得られた合成画像を3次元的に分割し、それぞれの生理情報を抽出、解析する方法も得られ、順調に進展している。今後は各測定条件ごとに取得された点群画像データセットに対してΩを計算し、どのような条件がブラインドエリアを減らすのに効果があるか、また実際の群落構造パラメータである葉面積密度の誤差評価を行い、ブラインドエリア削減のための条件出しを行う。植物3次元画像への植物生理情報2次元画像の合成法については、統合画像の位置ずれの精度評価と植物内ピグメント算出方法や蒸散能力推定などの基礎的検討をさらに継続して行う。さらに対象群落を複数設定し、対象サイズや形状を変えた際の本方法の有効性を継続して検証していく。また、2次元画像装置としてマルチスペクトルカメラを入手し、画像統合法を適用し、実測との比較から精度検証や問題点の有無を確認していく。今後はこれまで得ているSLAMシステムにより取得されたUAVと地上データに対し、ブラインドエリアの有無を表すΩ指数の計算をさらに継続し、その結果によって追加の実測定を行う。特にΩについては、樹種や樹木のサイズによって、葉面積密度推定誤差が変わってくる可能性があり、破壊計測も含めた実測を必要に応じて行い、ブラインドエリア削減の条件のさらなる絞り込みを行う。植物3次元画像への植物生理情報2次元画像の合成法については、得られた合成画像を3次元的に分割し、それぞれの生理情報を抽出、解析する方法も得られたため、本年度は、画像合成から得られる構造と生理情報の関係や、生理情報の空間分布と環境要因について検討を進め、本方法の有効性を明らかにしていく。
長期デフレの解明

わが国では過去20年にわたって物価下落が進行している。毎年の物価下落率は1%程度と小さく,ゆっくりとしたデフレだが,極めて長い期間続いているというのがその特徴である。この長期デフレの原因は,原価が変化しても価格を据え置くという企業行動にある。先進各国の企業は価格を毎年1-2%引き上げるのがデフォルトなのに対して,日本企業は90年代末以降,価格据え置きがデフォルトになっている。価格や賃金の引き上げに関する社会規範が変化したためと考えられる。一方,家計サイドでは,生まれてこの方デフレしか経験したことのない若年層を中心に,今後もデフレが継続するという予想が根強く,これがデフレ脱却を難しくしている。本研究では,(1)定型的な事実の整理を行う,(2)その上でモデルの構築と検証を行う,(3)採択されたモデルを用いて政策効果に関するシミュレーション分析(実際には採用されなかった政策も含めてその効果を計測する)を行う,という3段階で研究を進めることを計画している。初年度である平成24年度については,「事実整理」班は,商品の新陳代謝が物価指数に及ぼす影響に関する分析を行った。また,物価指数の計測手法を変更したときに得られる物価指数がどの程度変化するかに関するシミュレーションを行った。具体的には,日本の総務省の用いているpurposive samplingという手法と米国のBureau of Labor Statisticsが用いているrandom samplingと手法で結果がどの程度異なるかを調べた。総務省型の手法はデフレ率を過小推計することが確認された。さらに,商品の容量や重量を減らすことによる実質値上げに関する研究を行った。2006年以降,新商品の投入時に容量減少・重量減少を行う事例が増えている。多くの事例では価格は据え置かれており,その結果,実質価格は上昇していることがわかった。この結果は,日本のデフレ率を考える際にはこうした実質値上げを考慮することが重要であることを示唆している。事実整理班ではさらに,日本の長期デフレの特徴を明らかにする作業に着手した。また,大恐慌期の米国のデフレとの比較分析に着手した。「モデル構築・検証」は,モデル仮説の準備を開始した。プロジェクトの運営面では,東京大学経済学研究科内にプロジェクト室を設置したほか,研究補助者の雇用を行った。また,プロジェクトのHPを立ち上げ,ディスカッションペーパーをスタートさせた。研究成果は逐次ディスカッションペーパーとして公開するとともに査読誌に投稿した。わが国では過去10年以上にわたって,政策金利がゼロの下限に張りつく中で,物価が緩やかに下落するデフレーションが進行している。同様の現象は欧米諸国でも起きつつある。本研究では,デフレに代表される経済の「貨幣的側面の変調」とGDPトレンド成長率の低下や金融機能の低下などの「実物的側面の変調」が多くの国で同時発生していることに着目し,その相互連関を解明する。本研究は,(1)定型的な事実の整理を行う,(2)その上でモデルの構築と検証を行う,(3)採択されたモデルを用いて政策効果に関するシミュレーション分析(実際には採用されなかった政策も含めてその効果を計測する)を行う,という3段階で研究を進める。平成25年度については,「事実整理」班は,物価指数の計測精度に関する研究を継続するほか,米国大恐慌期のデフレとの対比で日本の長期デフレの特徴を明らかにする作業を行った。また,消費者の物価予想に関するアンケート調査を実施した。「モデル構築・検証」は,モデル仮説の構築作業を行った。プロジェクトの連携研究者としては,塩路悦朗(一橋大学,事実整理とモデル構築),中嶋智之(京都大学,モデル構築),廣瀬康生(慶應義塾大学,事実整理とモデル構築),戸村肇(東京大学,モデル構築)が従事した。また,研究協力者としては,西村清彦(東京大学,ゼロ金利下における金融政策手法の研究),川口康平(London School of Economics,企業の価格設定行動に関する研究),渡辺広太(中央大学,スキャナーデータを用いた物価指数の研究)が従事した。本研究では,平成24年度から平成26年度までの3年間で,合計53本の論文を作成してきた。また,本研究に深く関連する書籍として,『長期デフレの解明』を日本経済新聞社から5月に刊行を予定しており,脱稿済みである。この書籍は研究代表者の渡辺努が編著者となって作成されたもので,研究分担者の阿部修人、連携研究者の塩路悦朗の2名も章の著者として参加している。さらに,産業財産権としては,物価指数の算出に商品の新陳代謝(新商品の参入と旧世代の商品の退出)の影響を反映させるためのアルゴリズムを渡辺が中心となって開発,平成26年11月に特許出願した(特願2014ー231511「物価指数推定装置,物価指数推定プログラム及び方法」発明者:渡辺努・渡辺広太)。本研究ではデフレの仕組みについて,ミクロ価格データを用いた分析を行い,以下の知見を得た。第1に,我が国のデフレ率はCPI前年比でみて精々1%程度であり,非常に緩やかな物価下落である。スキャナーデータを用いてTornqvist指数のような最良指数で測ってもデフレ率は小さい。第2に,緩やかなデフレの背後には,趨勢的物価上昇率がゼロに近づくにつれて,企業の価格更新の頻度が低下したという事情がある。ゼロ近傍の趨勢的物価上昇率の下では,企業は,価格更新に伴う費用を払いたくないので,「価格据え置き」を選択する。こうした現象が生じることは,理論的には指摘されていたが,実際のデータで確認したのは本研究が世界で初めてである。

第3に,価格据え置き現象は,いったん始まると抜けるのが難しいという意味で,「罠」の性質をもつ。すなわち,価格据え置き現象がいったん広まると,様々なショックが個々の企業の価格に反映されにくくなるので,ショックに対する物価の反応が鈍くなる。政策ショックも例外ではなく,価格据え置き現象がいったん広範化すると,金融政策で物価を制御するのが難しくなる。わが国では過去10年以上にわたって、政策金利がゼロの下限に張りつく中で、物価が緩やかに下落するデフレーションが進行している。本研究では、デフレに代表される経済の「貨幣的側面の変調」とGDPトレンド成長率の低下や金融機能の低下などの「実物的側面の変調」が多くの国で同時発生していることに着目し、その相互連関を解明する。26年度までに行った研究で浮き彫りになった重要なトピックは物価予想の形成プロセスであり、デフレからインフレへと移行する局面で期待がどのような役割を果たすのか、期待の変化がいかにして生じるのかを調べることは、長期デフレ解明のカギとなる。こうした問題意識から27年度は物価予想の形成プロセスの解明を中心に研究を進めた。具体的には、約15000人の消費者に対してアンケート調査を行うとともに、それらの消費者の購買履歴情報を収集し、アンケートの回答とその人が実際にどこで何をいくらで買ったかという情報とを組み合わせたデータセットを構築した。アンケート調査から判明したのは物価予想の年代格差であり、シニアは高いインフレ期待をもつのに対して若年層のインフレ期待は極めて低い。これはインフレ期待がその人の生きてきた時代に強く影響されることを示している。つまり、生まれてこの方デフレしか経験していない若年層ではデフレマインドが深く沁みついているため政府や日銀がデフレ脱却に向けた様々なメッセージを発してもそれが届かない。人々のインフレ期待はその人の過去のインフレ経験に影響されるという仮説を中心に論文をまとめ国際コンファランスなどの場で発信した。27年度はこの論文を含む13本の論文を作成し内外で発信した。本研究では、平成24年度から27年度までの4年間で、合計83本の論文を作成してきた。これらの論文のいくつかは既に査読雑誌に掲載またはアクセプトされている。査読雑誌に投稿中あるいは投稿後の改訂中のステータスにある論文も多く、今後、学術雑誌への掲載が見込まれる。論文以外のアウトプットとしては、本研究に深く関連する書籍の執筆に着手しており、日本経済新聞社との間で出版契約を締結済みである。また、産業財産権としては、物価指数の算出に商品の新陳代謝(新商品の参入と旧世代の商品の退出)の影響を反映させるためのアルゴリズムを研究代表者である渡辺が中心となって開発し、平成26年11月に特許出願した。さらに、本プロジェクトが主催した3回のコンファランスを含め多くのコンファランスにおいて本プロジェクトの研究成果を報告してきた。
農業用水路への桜島降灰の堆積障害とその維持管理に関する研究

本研究は固定床上に堆積した桜島降灰土の流送特性を降灰土の特質を考慮し、主に実験的な検証を行った。結果は次のように要約される。1.降灰土は角張って形状は複雑であり、粒子径は鹿児島市街地で概ね0.1mm1.0mm程度のものが多く、比重は2.652.71と一般の砂よりもやや大きな値を示す。比重がやや大きい降灰土にも係わらず水中での沈降速度は砂土よりもむしろ幾分小さい。2.降灰土が堆積した水路の流速分布は自由水面近傍を除けばほぼ対数法則で近似され、一般的な粒径の降灰土が堆積した固定水路は滑らかな水路の領域である。乱れ特性も滑面水路の形態をなす。3.固定水路に堆積した降灰土を流水で流送するに必要な限界掃流力は砂土よりも若干大きく、これは粒子形状の違いに起因すると考えられる。降灰土は乾燥過程において細粒子が固結し合い凝集力を増加するが、限界掃流力には予想したほどの差異はなかったことから、一旦水に接すれば直ちに元の粒子結合状態に戻ると考えられる。4.水路に堆積した降灰土は限界掃流力以上の掃流力が作用する場合には砂漣を生じながら流送される。土粒子は砂漣上を転倒しながら流下し、剥離流となる砂漣の最下流端で沈降する。この現象が繰り返され砂漣は下流側に移動し、降灰土は流送される。形成される砂漣の波長や波高は同一粒子径であれば水理条件に係わらず一定値を示す。ただ、固定床上に形成される砂漣は移動床の場合とその形状を異にする。5.降灰土の流送量は同一水理条件であれば粒径によって異なり、粒子径が細かいほど少なく、排水路などのように短時間で水理条件で変わる場合には堆積降灰土を全部流送できないことになる。したがって摩擦速度が大きくなるような水路条件・水理条件を与える必要がある。1.開水路装置によって、水路勾配を種々変更して固定床としての水理特性を検討した。その際の乱流現象の測定には流体計測システムを使用して流速分布を測定した。また、桜島降灰土を床版に張り付けた水路についても、その水理特性を計測し、理論的考察と併せて目下検討中である。2.水路の一部を移動床として、桜島降灰土、シラス土、砂土を出来るだけ現場の状況に併せて充填し、掃流機構を観測した。定性的な結果として、その粒径や比重などを考慮した場合には、土の種類によってそれほど極端な差異は認められなかった。ただし桜島降灰土の場合には湿潤状態から一旦乾燥状態の過程を経た場合には、その限界掃流力にかなりの差を示し、降灰土の固結現象の影響が強いことなどが明かになった。ただ、混合粒径の場合の限界掃流状態の判定基準の問題が残された。3.桜島降灰土の掃流時に発生する河床波(砂レン)の粒子レイノルズ数は23で、その波長は710cm、波高は0.51.0cm程度である。4.実際の水路で桜島降灰土の堆積状況を現地調査した結果、最高60cm余りも堆積しており、送水機能の低下は顕著であった。微細な粒子は掃流されているが、0.230.30mmの粒子を中心として堆積していた。