hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域住民の運動実行段階はどのように変化するか

自尊心及び運動に関するソーシャルサポートは継続型や中断復帰型が高く,不参加型は低いことが示された.二次計画は一次本調査実施6ヶ月経過時に調査を行い,一次,二次の両調査における運動実行段階のステージの変化とライフスタイルをはじめとする背景要因,一次調査で用いた変数との関連を検討することを計画している.本研究は定期的な運動の実施状況と意識を運動実行段階(Stages of Exercise Behavior Change)によって分類し,運動実行段階の各ステージと運動に関するセルフエフィカシー(Self-efficacy)との関連を明確にすることを第一の目的とした.さらに初回調査より一年後の追跡調査により,運動実行段階のステージの変化とライフスタイル等の背景要因との関連を明らかにすることを第二の目的とした.調査対象者は福岡県N市在住の20歳代後半から60歳代前半の一般成人であった.対象者の抽出は住民基本台帳により無作為に行い初回調査、追跡調査ともに記入漏れのない100名を分析対象とした。結果は初回調査が無関心群(12.1±4.9)、関心群(15.1±5.5)、準備群(15.2±5.8)、実行群(17.8±6.2)維持群(22.4±5.4)であり運動実行段階のステージが高いほどセルフエフィカシーが高いことが示された(p<.001)。追跡調査においても無関心群(12.1±5.0)、関心群(14.5±5.6)、準備群(14.7±2.9)、実行群(21.0±2.8)維持群(21.4±5.0)であり運動実行段階のステージが高いほどセルフエフィカシーが高いことが示された(p<.001)。一年後の追跡調査時に運動実行段階のステージが上昇していた者は全体の28.0%であり、下降していた者は12.0%であった。全体の60.0%の者は一年後もステージが全く変化していなかった。ステージの変化とセルフエフィカシーと比較すると、ステージ上昇群(4.4±6.2)、停滞群(-0.6±4.8)、下降群(-4.9±6.1)であり、運動実行段階のステージの上昇に伴いセルフエフィカシーも増加していることが示された(p<.001)。
歯槽骨過吸収に対する仮骨延長法による粘膜・骨造成機構

純チタン性試作品SSLインプラントとBTEインプラントの論文が、平成11年度に刊行された。本研究においては、両タイプのインプラントを埋入したビーグル犬においては、活発な骨造成機能が確認され、新生骨の動態は大まかに4期に分けられることが判明した。しかし、成犬の下顎骨は皮質骨に比べて海綿骨量が少なく、ヒト顎骨よりも骨造成能が劣り、実験結果は僅かなdelayが起こっている可能性が示唆された。また、平成12年度に行なった実験によって、術後32週の長期群で骨片のトランスポートを行なうバイフォーカルおよびトリフォーカル環境下で旺盛な骨造成能が確認された。平成13年度は、各種設計したインプラント体およびスクリュー、ガイドピン、プレートを自作できるように高速自動NC装置を導入し、Metalinjectionmethodによる精密製作法を用いた機器を整備した。平成14年度には、吸収性のPLLAおよびHA+PLLAプレートを応用した仮骨延長法の検索も併せて行い、HA+PLLAでプレート面からの直接的な骨造成を観察した。有効長可変機構を持つ新しい概念に基づいた歯科インプラントであるSSLインプラントとBTEインプラントは、日本、アメリカ、カナダ、および台湾で特許が認められた発明である。また、ヨーロッパ諸国でも特許申請手続きが行われている。平成11年度には、純チタン性試作品であるSSLインプラントとBTEインプラントの論文が刊行された。両インプラントを埋入したビーグル犬において、活発な骨造成能が確認され、新生骨の動態は大まかに4期に分けられることが判明し、埋入後28週を骨増生期、埋入後816週を骨改造期、埋入後1632週を骨改造期、および40週以降の骨萎縮期に分けられた。これらの実験は、骨膜や上顎洞粘膜の挙上という条件の厳しい環境下での骨造成能の検索であり、骨片のトランスポートを行うモノフォーカル、バイフォーカルおよびトリフォーカル環境下では同等以上の骨造成能が期待される。また、延長待時期間に関しても術後1週間という仮骨延長法に則った条件で実験モデルが作成可能と考えられる。現在、HAPコーティングを施したBTEインプラントの埋入実験を5頭の成犬で行っており、平成12年度の報告を目指して研究続行中である。有効長可変機構を持つ新しい概念に基づいた歯槽骨の垂直的骨延長装置であり、歯科インプラントであるSSLインプラントとBTEインプラントは、1994年に本邦において開発され、既に日本、アメリカ、カナダ、および台湾で特許が認められた発明である。また、ヨーロッパ諸国でも特許申請認可手続きが継続されている。本研究においては、両タイプのインプラントを埋入したビーグル犬においては、活発な骨造成能が確認され、新生骨の動態は大まかに4期に分けられることが判明し、埋入後28週を骨増生期、埋入後816週を骨成熟期、埋入後1632週を骨改造期、および40週以降の骨萎縮期に分けられた。しかし、成犬の下顎骨は皮質骨に比べて海面骨量が少なく、ヒト顎骨よりも若干骨造成能が劣り、実験結果は僅かなdelayが起こっている可能性が示唆された。またこれらの実験は、骨膜や上顎洞粘膜挙上という条件の厳しい環境下での骨造成能の検索・検討であり、骨片のトランスポートを行うモノフォーカル、バイフォーカルおよびトリフォーカル環境下での同等以上の骨造成能が期待された。また、延長待時期間に関しても術後1週間という仮骨延長法に則った条件でモデルが作成可能と考えられた。平成12年度は、HAPコーティングを施した下顎型インプラントの埋入実験を成犬で行い、現在非脱灰標本の作成中であり、平成13年4月の日本口腔科学会総会(盛岡)での発表に備えている。また、時効性で可塑性のPLLAを応用した仮骨延長法の検索も併せて行っており、平成13年度中の論文発行を予定している。

平成11年度には、純チタン性試作品であるSSLインプラントとBTEインプラントの論文が発表された。本研究においては、両タイプのインプラントを埋入したビーグル犬においては、活発な骨造成能が確認され、新生骨の動態は大まかに4期に分けられることが判明し、埋入後28週を骨増生期、埋入後816週を骨成熟期・埋入後1632週を骨改造期、および40週以降の骨萎縮期に分けられた。しかし、成犬の下顎骨は皮質骨に比べて海面骨量が少なく、ヒト顎骨よりも若干骨造成能が劣り、実駿結果は僅かなdelayが起こっている可能性が示唆された。またこれらの実験は、骨膜や上顎洞粘膜挙上という条件の厳しい環境下での骨造成能の検索・検討であり、骨片のトランスポートを行うモノフォーカル・バイフォーカルおよびトリフォーカル環境下での同等以上の骨造成能が期待された。また、延長待時期間に関しても術後1週間という仮骨延長法に則った条件でモデルが作成可能と考えられた。平成12年度は、HAPコーティングを施した下顎型インプラントの埋入実験を成犬で行ったが、延長時に埋入したインプラントが応力に耐えられず、抜去してしまうことが起こり、平成13年4月の日本口腔科学会総会(盛岡)での発表が不可能となった。このため、インプラント体の再設計をドイツの製造会社へ依頼した。平成13年度は、各種設計したインプラント体およびスクリュー、ガイドピン、プレートを自作できるように高速自動NC装置を導入し、メタル・インジェクション法による精密製作法を用いた環境を整備した。同時にく時効性で可塑性のPLLAおよびHA+PLLAプレートを応用した仮骨延長法の検索も併せて行い、HA+PLLAでプレート面からの直接的な骨増生を観察しており、現在、論文発表に向けて資料の整理中である。Distraction Osteogenesis Theory(仮骨延長法あるいはイリザロフ法)は、35年以上にわたって下肢の先天的短縮法や骨折の変形治癒など、管骨の形態異常の治療に応用された歴史を持つ画期的治療法である。その理論に基づいた有効長可変機構を持つ新しい概念に基づいた歯槽骨の垂直的骨延長装置について実験を行ってきた。純チタン性試作品であるSSLインプラントとBTEインプラントの論文が、平成11年度に刊行された。本研究においては、両タイプのインプラントを埋入したビーグル犬においては、活発な骨造成能が確認され、新生骨の動態は大まかに4期に分けられることが判明し、埋入後28週を骨増生期、埋入後816週を骨成熟期、埋入後1632週を骨改造期、および40週以降の骨萎縮期に分けられた。しかし、成犬の下顎骨は皮質骨に比べて海面骨量が少なく、ヒト顎骨よりも骨造成能が劣り、実験結果は僅かなdelayが起こっている可能性が示唆された。また、平成12年度に行った実験によって、術後32週の長期群で骨片のトランスポートを行うバイフォーカルおよびトリフォーカル環境下で旺盛な骨造成能が確認された。平成13年度は、より短期群の実験を行うとともにHAPコーティングを施した下顎型インプラントの埋入実験を成犬で行い、非脱灰標本を作成した。また、時効可塑性のPLLAおよびHA-PLLA Hybrid typeを応用した仮骨延長法の検索も併せて行った。
昆虫の光周性に関わるニューロンネットワークと制御物質の解析

昆虫の光周性に関わる神経機構を明らかにするため、本研究ではルリキンバエの生殖休眠を調節する光周性に関わるニューロンネットワークを形態学的に解析し、さらにそこに含まれる制御物質を探索した。これまでに明らかになっている概目時計ニューロン(小形PDFニューロン)から休眠調節ニューロン(脳側方部ニューロン)への神経連絡、そして生殖に重要な脳間部ニューロンに着目し以下の結果を得た。光周性ニューロンネットワークの形態学的解析:PERIOD免疫陽性細胞を調べた結果、脳内に5群の細胞体が染色された。また、二重染色の結果、そのうち2群がPDF(pigment dispersing factor)に対して免疫陽性を示し、小形PDFニューロンにPERIODが存在することがわかった。さらに、細胞体領域の除去実験から、小形PDFニューロンが光周性機構に関与すると考えられた。これは概日時計の神経機構が光周性に関与することを示した初めての例である。免疫組織化学とバックフィルにより脳間部にはFMRFアミド、脳側方部にはFMRFアミド、PDF、コレシストキニン、コラゾニン様ペプチドを含むニューロンが存在すると考えられた。光周性ニューロンネットワークに含まれる制御物質の探索:MALDI-TOF MS(マトリックス支援型レーザイオン化飛行時間型質量分析法)およびESI Q-Tof MS MS/MS(エレクトロスプレーイオン化四重極飛行時間型質量分析法)により、脳間部にマイオサプレッシンおよびSIFアミド、脳側方部に二種類のコラゾニンを確認した。リアルタイムPCR法を用いて、時計関連遺伝子periodとtimelessの発現解析を行った結果、頭部では光周期条件下で両遺伝子ともに明期のはじめに発現量の低下を示す振動パターンが観察され、periodに関してこの振動が全暗条件で継続することがわかった。温帯や亜寒帯地域では、様々な物理環境が一年周期で変化する。これらの地域に生息する動物の多くは日長の変化を感知し、過酷な環境に耐えるための生理状態を準備する。本研究では、昆虫光周性の神経機構の解析が目的である。このため、ルリキンバエを用い、これまでに光周性により調節される休眠に重要な脳間部、脳側方部ニューロンと、概日時計細胞と考えられるPERIOD陽性細胞に着目しこれらのニューロンネットワークを形態学的に特定し、そのネットワーク内で作用する制御物質や遺伝子を解析する。本年度はこれらニューロン内、およびこれらと連絡する未知ニューロン群を形態学的に同定し、そこに存在する物質を解析した。光周性ニューロンネットワークの形態学的解析神経ペプチド抗体とPERIOD抗体との二重免疫染色によりPERIOD陽性細胞である二種類の細胞群Dorsal Neurons (DN)とLateral Neurons dorsal(LNd)の近傍にコレシストキニン、FMRFアミド、コラゾニンに対して免疫陽性を示す細胞が存在した。光周性ニューロンネットワークに含まれる制御物質の探索脳間部、脳側方部に含まれる神経分泌細胞を取り出し、MALDI-TOF MS(マトリックス支援型レーザイオン化飛行時間型質量分析法)によりペプチド質量を解析した。その結果、脳間部と脳側方部の細胞体に合計4種類のペプチドが検出された。さらにESI Q-Tof MS(エレクトロスプレーイオン化四重極飛行時間型質量分析法)によりアミノ酸配列を調べた結果、脳間部のペプチドはキイロショウジョウバエのマイオサプレッシンおよびSIFアミドと、脳側方部のペプチドはコラゾニンと一致した。温帯から亜寒帯地域では、様々な物理環境が一年周期で変化する。

これらの地域に生息する動物の多くは日長の変化を受容し、過酷な環境に耐えるための生理状態を準備する。本研究は、昆虫の光周性機構に関わるニューロンネットワークを明らかにすることを目的とする。ルリキンバエProtophormia terraenovaeを用いてこれまでに光周性により調節される生殖休眠に重要な脳間部ニューロン、脳側方部ニューロン、概日時計細胞と考えられるPERIOD陽性細胞に着目し、これらのニューロンネットワークを同定する。また、そのネットワーク内で働く制御物質や遺伝子を解析する。本年度は昨年度に引き続き、これらニューロン内に存在する物質を解析するとともに、それら物質の脳内分布領域を解析した。ルリキンバエにおいてtimelessが部分クローニングされている。そこで、キイロショウジョウバエTIMELESSの抗体を用いて免疫染色を行ったが、PERIOD抗体とは異なり、明期、暗期いずれの時間帯においても免疫陽性を示す細胞は観察されなかった。TIMELESSの局在を調べるために、今後in situ hybridizationを行う予定である。2脳間部神経ペプチドSIFアミド昨年度、質量分析法により脳間部にSIFアミドの存在が示唆された。そこで、240個の脳から2回の逆相HPLCによる分離を行い、SIFアミドのアミノ酸配列(AYRKPPFNGSIF-NH_2)を決定した。また、ザリガニSIFアミド抗体を用いた免疫染色より、脳間部に大型の細胞体をもち脳のほぼ全領域にバリコシティを持って分枝する二対のニューロンが観察された。このニューロンは側心体へ分枝しないため、脳間部ニューロンとは異なるが、ルリキンバエの生殖に重要な脳間部に細胞体を持つという点で興味深い。ルリキンバエProtophormia terraenovaeを用いてこれまでに光周性により調節される生殖休眠に重要な脳間部ニューロン、脳側方部ニューロン、概日時計細胞と考えられるPERIOD陽性細胞に着目し、これらのニューロンネットワークを形態学的に、また、そこで働く制御物質や遺伝子を生化学、分子生物学的に解析する。本年度は、これらニューロン内に存在する物質を免疫組織学的に調べるとともに、時計関連遺伝子の発現パターンを解析した。光周性ニューロンネットワークの形態学的解析成虫の脳側方部ニューロンと脳間部ニューロンを免疫組織学とバックフィル法を用いてそれぞれ2種類と6種類に分類した。脳間部ニューロンはFMRFアミド陽性、脳側方部はFMRFアミド、β-PDF、コレシストキニン、コラゾニン陽性を示した。さらに、脳側方部ニューロンにはこれらのうち3つあるいは4つ全てのペプチドが共存する可能性が示された。また、幼虫の脳間部、脳側方部においてもこれら4種類のペプチドに対し免疫陽性を示すニューロンが同定されたことから、脳間部、脳側方部ニューロンは幼虫期から存在すると考えられた。時計関連遺伝子
蒸留可能なメソイオン型イオン液体の創製と高極性反応媒体としての特性の研究

蒸留可能なメソイオン型イオン液体として、1,3一ジアルキルテトラゾリウムオレートの効率的合成方法を確立した。また、イオン液体ならびにメソイオン型イオン液体中における有機インジウム反応剤の調製と反応を研究した。その結果、イオン液体やメソイオン液体中でインジウム反応剤がアルデヒドを効率よくアリル化することを見出すとともに、反応が通常の有機溶媒中よりも加速され、またメソイオン液体自身が大きな配位性を有するなど、メソイオン液体の反応媒体としての特異性を明らかにした。1.効率的なメソイオン液体の合成方法の確立メソイオン液体として1,3-ジアルキルテトラゾリウムオレートの効率的な合成方法の確立を目指して研究を行った。その結果、合成反応の各段階での最適反応条件を確立するとともに、分離、精製法の簡略化と効率化に成功した。これにより、従来法と比べて高効率かつ高収率で目的物を得るプロセスを確立した。2.イオン液体中における有機インジウム反応剤の調製と反応これまでにインジウム反応剤は、ハロゲン化アリルと金属インジウムとの直接反応、あるいはパラジウム-インジウムの酸化還元的トランスメタル化などで調製してきた。これらの手法がイオン液体中でも適用できるか否かを研究するとともに、イオン液体中でのインジウム反応剤の反応挙動について初めて詳細に研究した。その結果、イオン液体中でインジウム反応剤がアルデヒドを効率よくアリル化することを見出すとともに、イオン液体中では本反応が通常の有機溶媒中よりも格段に加速されることを認めた。さらに、イオン液体中ではルイス酸の酸性度が増大する現象が見出され、有機溶媒中では生成しない物質が得られるなど、イオン液体を反応媒体とする特異的な結果を得た。また、目的生成物は有機溶媒によって簡便に反応混合物から抽出でき、イオン液体は繰り返し再利用できることも確認した。(1)様々なメソイオン液体の合成とその物性メソイオン液体として1,3-ジアルキルテトラゾリウムオレートならびにその関連化合物の効率的な合成方法について研究を行った。その結果、様々なアルキル基をもつテトラゾリウム型メソイオン液体の合成とその物性に関する知見を収集した。(2)イオン液体中における有機インジウム反応剤の調製と反応上記新規メソイオン液体や通常のイオン液体中でのインジウム反応剤の反応挙動について研究した。その結果、イオン液体中でアリルインジウム反応剤がカルボニル化合物を高収率でアリル化すること、イオン液体中では通常の有機溶媒中よりも反応が加速される現象が一般的であることを明らかにした。さらに、イオン液体中では生成したホモアリルアルコールが容易にエーテル化することを明らかにするなど、イオン液体を反応媒体とする特異的な結果を得た。また、ハロゲン化された不飽和ケトンがアリルインジウム反応剤によってシクロプロパン化する新規反応を発見し、本反応の溶媒による効果を通常の有機溶媒とイオン液体を用いて研究した。1.新規メソイオン液体の合成法の開発メソイオン液体として1,3-ジアルキルテトラゾリウムオレートならびにその関連化合物の効率的な合成方法について研究を行った。濃硫酸中でテトラゾールチオンをアルコールと反応させると効率的にN-アルキル化が進行することを見出し、テトラゾリウム型メソイオン液体の新規合成法を確立した。本方法で導入できるアルキル基の範囲を調べるとともに、反応機構について研究した。2.イオン液体中における有機インジウム反応剤の調製と反応メソイオン液体や通常のイオン液体中でのインジウム反応剤の反応挙動について前年度に引き続き研究した。(1)イオン液体中でアリルインジウム反応剤がカルボニル化合物を高収率でアリル化するものの、クロチル化などのγ位に置換基を有するアリル化は複雑な反応混合物を与え、目的物は殆んど得られなかった。興味深いことに、本反応媒体中に塩化勃イオンなどの配位子を共存させると高収率でホモアリルアルコールが生成した。一方、メソイオン液体ではそのような配位子の共存は不要であり、メソイオン自体が強い配位性を有することが初めて明らかになった。(2)炭素-炭素三重結合へのアリルインジウムの付加(アリルインデーション)は通常の有機溶媒中では速やかに進行するが、メソイオン液体中では全く生成物は得られなかった。本反応はBarbier型反応でも未反応であり、本溶媒中ではインジウム反応剤の生成が困難であることを示唆している。
アカテガニ幼生の孵化とその誘導物質の作用機構

動物の生殖現象は、環境の周期性と同期していることは昔からよく知られている。昆虫や魚類の産卵や多くの海産無脊椎動物の放卵では、そのタイミングは親によって決められているのは明かであるが、多くの海産甲殻類のように、胚が親によって一定期間保護され、胚発生からかなり進行してから孵化が起こるような場合には、胚と親のどちらかによって孵化のタイミングが決定されているのかわからない。本研究はこの疑問に答えるための実験的解析を試みたものである。実験は大きく2つに分けられる。一つは雌親に抱かれている卵を切り離し、その卵が孵化するのかどうか、もし孵化する場合には親に抱かれている卵と比べ、孵化の同調性に違いがあるかどうか、について調べられた。もう一つの実験では、抱卵雌の腹部に付着している8個の卵塊の一部を切り取り、他の雌の持っている卵の房との間で、交換を行い、親と胚のどちらが孵化のタイミングを制御しているのかを調べた。卵の切り離し実験の結果から、1)アカテガニ胚が孵化するまでには、4849.5時間ほどの孵化過程が存在すること、2)卵を切り離すと、孵化の同調性は大幅に低下することが明らかになった。さらに、卵の交換実験によって、1)孵化は胚自身に内在する体内時計によって誘発されること、2)親にくっつけた卵は孵化の同調性が著しく高まること、さらに、3)胚の孵化は明らかに親によって誘発されること、が明らかになった。これらの実験結果をまとめると、アカテガニ胚の孵化は胚自身の持つ体内時計によって引き起こされるが、孵化過程の引金は親が引き、また孵化が起こる際は孵化を同調させるような刺激が送られていることが明らかになった。しかし、孵化過程の引金となる刺激はどのようなものか、またいつごろ胚の方に伝達されるのか、さらに孵化時刻を同調させるための刺激はどのようなものなのか、については今後の研究に待たねばならない。アカテガニの幼生放出活動は夜間の満潮時刻と同期している。野外で観察していると、雌の抱いている数万の数の卵は、水の中に放出される直前にいっせいに孵化することがわかる。その時間は、恐らく1分とはかからないであろう。雌の腹部にほぼ1カ月抱かれてきた卵の孵化が、このように同調するためには、卵の側と親の側に何らかの相互作用があってこそ、可能になることであろう。本研究は、アカテガニのゾエア幼生がいっせいに孵化する機構について、形態学的および実験的な側面から明らかにして行くことを目的とした。今までの研究によって、放出時の親の激しい体の動きがゾエアを孵化させるのではないことは、すでに明らかにされている。本研究ではまず、孵化は幼生自身の力による卵殻の物理的破壊によって起こることが明らかにされた。また、親の抱いている卵殻の一部を切り離して、幼生の孵化がいつ起こるかを調べた結果、孵化するまでには4849時間を要することが示唆された。つまり、アカテガニ幼生が孵化するためには、通常の胚発生に加えて、孵化過程を経過しなければならない訳である。一方、卵塊の一部を別の抱卵雌に移殖する実験で、親の役割は、幼生の側にある孵化過程の「引き金」をひくことであることが明らかにされた。

親から送られるどのような刺激が孵化過程の引き金になるのかはまだわかっていない。可能性としては、化学的な因子と物理的な因子の両方が考えられるので、現在この両面から研究が進行中である。動物の生殖現象は環境の周期性と同期していることは昔からよく知られている。昆虫や魚類の産卵や多くの海産無脊椎動物の放卵では、そのタイミングは親によって決められているのは明らかであるが、多くの海産甲殼類のように、胚が親によって一定の期間保護され、胚発生からなり進行してから孵化が起こるような場合には、胚と親のどちらかによって孵化のタイミングが決定されているのかわからない。本研究はこの疑問に答えるための実験的解析を試みたものである。材料はアカテガニの抱卵雌を用い、8房に分かれて腹部に付着している卵塊のひとつを切り、他の雌の持っている卵の房のひとつと交換した。もともと卵と担卵毛とは血液の交流はないので、移植された卵の房は親によって保育され、親に抱かれていた卵と同様に正常な孵化が起こった。移植された卵の房の孵化の仕方は明確に2通りのパタ-ンに分かれた。すなわち、移殖後3晩以上経て両方の雌に孵化が起きたときには、移殖した卵の孵化は完全に受け入れ側の雌の孵化と同調した。また、移殖後2晩以内にどちらかの雌に孵化が起こった場合には、移殖した卵はその雌の抱いている卵の孵化には同調しなかった。この移殖された卵は2日後に孵化した。これらの実験結果から、アカテガニの胚の孵化には丸2日間の時間が必要であること、さらにその孵化過程の“引き金"は親が引くこと、そして胚の方にもすでに備わっている内性リズムとの共同により、夜間の満潮時刻に卵の孵化が起きることが示された。さらに、孵化過程を開始させる信号については現在研究が進行中であるが、化学的因子よりもむしろ、雌親の腹部の動きによる物理的な刺激が重要ではないか、という結果が得られつつある。
タブレット型情報端末を用いた授業における対話を促す指導方略のモデル化

デジタルネイティブ世代としての児童生徒は、言葉より映像・音楽を重視し、理性より感性・感覚を重視する特性がある。iPadをグループ学習のツールとして活用して、授業づくりに取り組んだ。NHKデジタルアーカイブス等の優れた映像、学習者にとっての学校生活に関わる身近な映像が、問題解決的な課題において学習者の対話の促進に有効であることが明らかになった。従来ICTおよびデジタル教材を活用した授業づくりにおいては、電子情報ボードを用いた一斉授業,iPodを用いた一斉授業と個別学習のあり方等の研究がほとんどであり,34人のグループ学習およびそれに適した最新のタブレット型情報端末機であるiPad(米国アップル社)を用いた相互啓発のための指導方略のモデル化についてはまだほとんど実践研究がないのが現状であった。そこで本研究では、実践を通してICTを活用した児童生徒同士が高め合い、学びあう「協働学習」につながる授業モデルの構築、学習指導上の留意点を明らかにすることを目的として取り組んだ。まず授業づくりの前提として、現在の児童生徒がデジタルネイティブ世代のさらに先を行くネオ・デジタルネイティブ世代であることに留意した。実践を通してこの世代はモバイルネットを駆使して、動画情報を自由に操り、言葉より映像・音楽、理性より感性・感覚を重視し、自分にとって気持ちいいかどうか(快楽主義)を重視していることが特徴のひとつであることが確認できた。映像重視、感覚・感性重視の世代といえよう。これらはiPadがツールの機能としてめざす価値とも合致したものである。NHKクリエイティブライブラリーの動画を用いて、iPadをビューアー(閲覧のための機器)として用いると、学習者の対話を促進することが明らかになった。これら実践的な研究を通して得た知見は、教育家庭新聞社の「iPadの教育活用」で全8回の連載で随時発表したが、常にアクセス数もトップを獲得し多くの反響があった。特にiPadを用いた授業評価の4つの観点としての「知識の定着」「学び方の補完」「イメージの拡充」「相互啓発」が多くの実践で活用された。またiPadミニが登場し、フィールドワーク、特に博物館における現地学習に有効なツールとしての可能性を検討することが今後の課題である。本研究は、iPad(米国アップル社製のタブレット型情報端末,以下「iPad」と略す)を,34人のグループ学習に適したICTととらえ,その特性を生かして学習者同士が学び合い(協働学習),コミュ二ケーションの契機となるような授業づくりを検討し、特に対話を促進する指導方略を明らかにすることが目的である。そこで初年度は、ICT活用に関する地域の自主的な教員研修組織である「でじたま(会員数約150名)」の協力を得て、多くの授業づくりに取り組み、教科も領域もさまざまなiPadを用いた授業およびそのためのデジタル教材を作成することができた。内容的には「NHKクリエイティブライブラリー(表現・創作活動に利用できる映像素材サイト)を中心として取り組んだ。それは改編が自由にできること、映像そのものが質的に優れているからである。研修組織には学生も有志で参加しており、予定どおり合計で100以上の教材を作成することができた。年度の最後である3月にアップル社よりiPad用の電子書籍作成ソフトウェア「i Book Author」が登場し、早速教材をiPadのiBookとして利用することが可能となった。結果として映像を中心としたデジタル教材を対象として、グループ学習を行うことで対話が促進されることを確認することができた。ただそれは教材の内容なのか、iPadおよびI Bookについての興味なのかが曖昧な段階である。来年度の課題として今年度取り組んだ特徴的な授業について詳細な自己評価データを採り、分析を行う。iPad(米国アップル社製のタブレット型情報端末,以下「iPad」と略す)を用いた授業づくりについては、予定通り地域の自主的な教員研修組織である「でじたま(会員数約150名)」の協力を得て、多くの授業づくりに取り組み、教科も領域もさまざまなiPadを用いた授業およびそのためのデジタル教材を作成することができた。iPadをグループ学習で用いて、言語活動の充実につなげることを目的に様々な教科および領域で取り組むことができた。特にNHKクリエイティブライブラリーを用いた映像中心のデジタル教材では、ホームルームや管理職講話についての実践も行われ、発展的にアイデアが展開され、想定以上の広がりがあった。また数の上でも予定どおり、100以上の教材が作られた。特にI Book Authorが登場してからは、iPadで閲覧できる美しい教材がi Book Authorのひとつとして授業で活用でき、学習者の興味をさらに惹くことができたことは想定以上の成果であった。本年度は、iPadを用いた授業づくりのおいて、予定通りの授業実践を行うことができた。授業においては、グループ学習によるiPadを用いた対話促進の様子、言語活動の充実を認めることができたが、それはあくまでも観察の段階である。次年度はそれをデータとして検証できるように詳細な自己評価を中心とするアンケート調査を行い、研究の検証を行う。次年度は、学習者のアンケート調査が中心となるため、その集計、分析のためのアルバイト代が必要である。これは学生ではなく、専門的なデータ処理を行える人を想定している。またiPadにつては平成24年の3月に「I Book Author」が登場したため、それに関連するソフトウェアや機器を購入し、最新の環境で授業づくりの臨む。
構造材料のマルチマテリアル化を可能にする異種金属のナノ反応型液相接合の研究

これまでの検討で、鉄とマグネシウムのような従来難接合であると考えられてきた異種金属間の接合に対して、私が考案した新しい接合プロセス(以後R-TLP接合プロセス;反応型液相拡散接合プロセスとする)を適用し、金属接合界面に液相を介してナノレベルの反応層を形成することによって強固な接合を達成可能であることを示した。しかし、このR-TLP接合プロセスで得られる界面におけるその形成メカニズムや界面強度支配因子などについて更なる検討が必要である.まず、保持時間に伴う反応相の形成や成長、相選択といったものに影響を与える因子について十分な検討がされておらず、厳密な反応相の制御には至っていない。Fe-Al系金属間化合物の成長速度については、固相拡散接合をはじめ、Al浸漬のような液相を利用した形成過程においても数多くの検討がなされてきているが、その大半が化合物の成長速度はAlの拡散に律速すると結論付けている。しかし固液界面おける化合物形成機構については、いずれもAlの融点以上の高温における検討に留まっており、接合プロセスなどで要求される低温域における化合物形成過程について検討を行った例は少ない。そこで今年度は、Mg-Ag及びMg-Zn共晶溶液を使用した時の形成過程について注目し、その律速過程と化合物成長挙動を明らかにすることを目的とした。その結果、500°C以下の低温下ではAlの拡散にのみ律速しているのではなく、Alと鋼の反応成長との複合律速を示すことが明らかになった。特に、Mg-Zn共晶溶液を使用した場合において、Znが化合物間の粒界に微小液相として偏在し、Alの拡散パス・反応フロントとして機能していることが示唆された。また、液相パスはMg-Ag共晶溶液を使用した場合においては確認されず、液相の有無に起因して化合物組織が大きく異なることが示唆された。(抄録なし)これまでの検討で、鉄とマグネシウムのような従来難接合であると考えられてきた異種金属間の接合に対して、私が考案した新しい接合プロセス(以後R-TLP接合プロセス;反応型液相拡散接合プロセス)を適用し、金属接合界面に液相を介してナノレベルの反応層を形成することによって強固な接合を達成可能であることを示した。しかし、このR-TLP接合プロセスで得られる界面におけるその形成メカニズムや界面強度支配因子などについて更なる検討が必要である。さらに,構造体として使用するためには鉄鋼材料との複合化が求められるため、大面積での接合への適用や、得られた鋼/Mg合金材料の複層材の特性についても検討する必要がある。本年度の研究では、R-TLP接合における反応相の形成メカニズムについてより詳細な検討を行うために、十分な量のMg液相に鋼板を浸すことによって試料を作製するHot-Dippingを使用した。この検討から、反応相形成の初期段階では、液相内でFe2Al5単層の反応相が界面を被覆するように核生成・成長していき、途中から初期反応相とIF鋼界面からIF鋼方向に微細な反応相が核生成・成長していくという成長の遷移が存在することが明らかとなった。また、反応相形成の初期段階と後期段階で反応相成長速度が変化すること、そして液相中のAl濃度によって、成長速度及び成長速度の遷移時間が異なることが示唆された。一方で、これまでに開発してきたR-TLP接合による実用的な材料の作製を目的として、鋼・Mg合金の中でも強度と加工性に優れるSUS304及びAZ31を用意した。鋼表面にインサート材としてAg1μmを蒸着し、Mg合金を鋼板で挟んだ後、500QCまで昇温・1000s保持することによって鋼複/Mg合金層材を作製した。複層材から引張試験片を作製し、その物理的特性を評価したところ、非常に高い比強度と40%を超えるMg合金の変形を達成することができた。これまでの検討で、鉄とマグネシウムのような従来難接合であると考えられてきた異種金属間の接合に対して、私が考案した新しい接合プロセス(以後R-TLP接合プロセス;反応型液相拡散接合プロセスとする)を適川し、金属接合界面に液相を介してナノレベルの反応層を形成することによって強固な接合を達成可能であることを示した。しかし、このR-TLP接合プロセスで得られる界面におけるその形成メカニズムや界面強度支配因子などについて翼なる検討が必要である.まず、保持時間に伴う反応相の形成や成長、相選択といったものに影響を与える因子について十分な検討がされておらず、厳密な反応相の制御には至っていない。そこで今年度は「反応相の形成メカニズム」についてより詳細な検討を行うために、前年度と同様のHot-Dippingを使用し、液相中のAl濃度だけでなく温度や添加第三元素といった因子が形成する化合物相に与える影響を検討すると共に、化合物形成初期における形成過程に注目することで、化合物の核生成に必要な条件や核生成頻度に与える因子を明らかにすることを目的とした。結果、Al濃度だけでなく温度の上昇によっても成長速度が増大するが、高温域ではFe2Al5に代わってFeAlが安定化すること、またFe2Al5の形成には前駆相としてFeAlの存在が必要であり、遷移する際にFe2Al5とFeAlの間には特異な方位関係が存在することが明らかになった。さらに、共晶溶液に第三元素としてMnを添加することでFeAlの形成が安定化することがわかり、微最の添加であってもFe2Al5前駆相の形成が促され、結果としてFe2Al5の界面均一性が助長されることも明らかになった。

今回発見した第三元素の添加によって、より低温、短時間でのR-TLP接合プロセスを可能にできると考えられる。これまでの検討で、鉄とマグネシウムのような従来難接合であると考えられてきた異種金属間の接合に対して、私が考案した新しい接合プロセス(以後R-TLP接合プロセス;反応型液相拡散接合プロセスとする)を適用し、金属接合界面に液相を介してナノレベルの反応層を形成することによって強固な接合を達成可能であることを示した。しかし、このR-TLP接合プロセスで得られる界面におけるその形成メカニズムや界面強度支配因子などについて更なる検討が必要である.まず、保持時間に伴う反応相の形成や成長、相選択といったものに影響を与える因子について十分な検討がされておらず、厳密な反応相の制御には至っていない。Fe-Al系金属間化合物の成長速度については、固相拡散接合をはじめ、Al浸漬のような液相を利用した形成過程においても数多くの検討がなされてきているが、その大半が化合物の成長速度はAlの拡散に律速すると結論付けている。しかし固液界面おける化合物形成機構については、いずれもAlの融点以上の高温における検討に留まっており、接合プロセスなどで要求される低温域における化合物形成過程について検討を行った例は少ない。そこで今年度は、Mg-Ag及びMg-Zn共晶溶液を使用した時の形成過程について注目し、その律速過程と化合物成長挙動を明らかにすることを目的とした。その結果、500°C以下の低温下ではAlの拡散にのみ律速しているのではなく、Alと鋼の反応成長との複合律速を示すことが明らかになった。特に、Mg-Zn共晶溶液を使用した場合において、Znが化合物間の粒界に微小液相として偏在し、Alの拡散パス・反応フロントとして機能していることが示唆された。また、液相パスはMg-Ag共晶溶液を使用した場合においては確認されず、液相の有無に起因して化合物組織が大きく異なることが示唆された。本接合法の最も重要な部分である反応相形成メカニズムの支配因子の解明とその定量的な評価を現在行っている。また、実績概要でも報告したように鋼とマグネシウム合金の大面積接合による複層材料の作製にもすでに着手しており、非常に高い比強度とマグネシウム合金の大変形を達成した。今年度は、研究の根幹である金属間化合物の成長速度及び核生成といったKineticsに焦点を置き、研究を行ってきた。これにより、液相中のAl活量による成長形態の変化や微量添加合金元素による化合物形成の促進(核生成頻度の増加)効果が明らかになった。また上記の諸条件をコントロールすることで反応速度を抑制し、従来研究で議論できなかった反応初期における化合物の核生成頻度の定量的な評価も可能となった。現在行っている反応相形成の定量的な評価を基に、サーモカルク等の熱力学シミュレーションを行うことによって反応相形成のメカニズムを明らかにし、反応相形成モデルの作製を試みる。また鋼/マグネシウム合金の複層材料についても、その変形機構や破壊挙動を理解することによって、最適な材料設計とプロセスの最適化を目指す。今回得られた知見が熱力学的に正しいことをThermo Calc等のシミュレーションを使って確認すると共に、EPMAによる組成分析と合わせて固液界面における元素存在状況を再現することで化合物形成のPhase map作成を行う。
新たなDNA修復・組み換え機構及びその発生学的役割

DNAヘリカーゼQ1は、色素性乾皮症の患者の細胞で変異しているヘリカーゼを検索する過程で我々がヒトの細胞から精製し、そのcDNAをクローニングしたタンパク質で、大腸菌のRecQホモローグでる。このDNAヘリカーゼQ1の発見により、真核細胞に、それまで全く知られていなかったRecQが関与するDNA修復・組み換え系があることが示唆された。本研究は、真核細胞のRecQの関与するDNA修復・組み換え機構を分子レベル、細胞レベル、個体レベルで総合的に解析するとともに、D.Ish-Horowicz博士との共同研究により真核細胞のRecQの発生における役割を解明しようとしたものである。本研究では、DNA修復・組み換えの解析には出芽酵母とマウスを用い、発生における役割の解明にはショウジョウバエを用いることにした。1、出芽酵母のSGS1破壊株による解析真核細胞のRecQタンパク質の機能を解析するために、遺伝学的解析の容易な出芽酵母のRecQホモローグ遺伝子をクローニングした。この遺伝子はトポイソメラーゼIII(TOP3)変異株の低い増殖性を抑制する遺伝子(slow growth suppressor,SGS1)として単離されたものと同一のものであった。このSGS1遺伝子にURA3遺伝子を挿入してSGS1遺伝子の破壊株を作製し、その性状を調べた。破壊株は、紫外線、X線、ブレオマイシン、マイトマイシンCにはほとんど感受性を示さなかったが、メチルメタンスルホン酸(MMS)やエチルメタンスルホン酸(EMS)等のアルキル化剤やヒドロキシウレア(HU)に対して感受性を示した。また、胞子形成能が野生株の1/81/25に低下しており、減数分裂時の組み換えの頻度も約1/10に低下していた。この破壊株に野生型のSGS1遺伝子を導入すると胞子形成能の回復がみられ、MMSやHUに抵抗性になった。野生株にMMSやHUを処理したり、胞子形成を誘導するとSGS1 mRNAの発現が誘導された。特に胞子形成を誘導した場合には、DNAの組み換えが起きる時期の少し前からSGS1 mRNAの発現の増加が観察された。以上の結果より、Sgs1はメチルメタンスルホン酸などのアルキル化剤によるDNAの障害の修復や、減数分裂時のDNAの組み換えに関与していることが示唆された。次に、SGS1に部位特異的に変異を導入して遺伝子破壊株に導入し、SGS1の機能ドメインの解析をおこなった。ヘリカーゼモチーフのドメインIに存在するATP結合部位のリジンを他のアミノ酸に変換すると、破壊株のMMSやHUに対する感受性を相補することができなかった。したがって、これらの薬剤によるDNAの傷害の修復にはヘリカーゼ活性が必要であると考えられる。2、マウスのDNAヘリカーゼQ1 cDNAのクローニングとQ1の発現の解析ヒトQ1 cDNAをプローブにしてマウスのspermatocyte cDNAライブラリーをスクリーニングし、マウスQ1cDNAをクローニングした。このマウスのQ1はヒトのQ1と比べると、塩基配列およびアミノ酸配列で、それぞれ75%と85%の相同性をもっていた。また、ヘリカーゼドメインでは95%の相同性が認められた。このcDNAを用いてQ1 mRNAの発現をマウスの種々の臓器での発現調べたところ、精巣、胸腺で高い発現が認められ、精巣で特に高く発現していた。生後日を追って精巣での発現を調べると、zygotene期やpachytene期の細胞が増加する14日目から発現の増加が観察され、Q1が減数分裂時のDNA組み換えに関与する可能性が示唆された。3、ショウジョウバエのRecQの解析ヒトDNAヘリカーゼQ1のcDNAをプローブにしてショウジョウバエのQ1cDNAをクローニングすることができた。しかし、トランスジェニックフライを作製して真核細胞のRecQの発生過程における役割を解析するまでにはいたらなかった。

この破壊株に野生型のSGS1遺伝子を導入すると胞子形成能の回復がみられ、MMSやHUに抵抗性になった。野生株にMMSやHUを処理したり、胞子形成を誘導するとSGS1 mRNAの発現が誘導された。特に胞子形成を誘導した場合には、DNAの組み換えが起きる時期の少し前からSGS1 mRNAの発現の増加が観察された。以上の結果より、Sgs1はメチルメタンスルホン酸などのアルキル化剤によるDNAの障害の修復や、減数分裂時のDNAの組み換えに関与していることが示唆された。次に、SGS1に部位特異的に変異を導入して遺伝子破壊株に導入し、SGS1の機能ドメインの解析をおこなった。ヘリカーゼモチーフのドメインIに存在するATP結合部位のリジンを他のアミノ酸に変換すると、破壊株のMMSやHUに対する感受性を相補することができなかった。したがって、これらの薬剤によるDNAの傷害の修復にはヘリカーゼ活性が必要であると考えられる。2、マウスのDNAヘリカーゼQ1 cDNAのクローニングとQ1の発現の解析ヒトQ1 cDNAをプローブにしてマウスのspermatocyte cDNAライブラリーをスクリーニングし、マウスQ1cDNAをクローニングした。このマウスのQ1はヒトのQ1と比べると、塩基配列およびアミノ酸配列で、それぞれ75%と85%の相同性をもっていた。また、ヘリカーゼドメインでは95%の相同性が認められた。このcDNAを用いてQ1 mRNAの発現をマウスの種々の臓器での発現調べたところ、精巣、胸腺で高い発現が認められ、精巣で特に高く発現していた。生後日を追って精巣での発現を調べると、zygotene期やpachytene期の細胞が増加する14日目から発現の増加が観察され、Q1が減数分裂時のDNA組み換えに関与する可能性が示唆された。3、ショウジョウバエのRecQの解析ヒトDNAヘリカーゼQ1のcDNAをプローブにしてショウジョウバエのQ1cDNAをクローニングすることができた。しかし、トランスジェニックフライを作製して真核細胞のRecQの発生過程における役割を解析するまでにはいたらなかった。我々がQ_1と名付けたDNAヘリカーゼは大腸菌のRecQの相同蛋白でヒトの細胞の最も主要なDNAヘリカーゼであり、RecQに相当する蛋白が、真核細胞では主要な役割を果たしていると考えられる。本研究ではDNAヘリカーゼQ_1が関与するDNA修復・組み換え機構を明らかにするために、遺伝子、蛋白、細胞・個体レベルで解析をおこなうことを目的とした。細胞レベルでの解析では酵母を用い、個体レベルでの解析ではトランスジェニックフライを作製し、Q_1の発生における役割を明らかにしていく予定である。Q_1の関与する過程を明らかにするために、Q_1と相互作用する蛋白のcDNAをtwo-hybrid systemによりスクリーニングしたところ、V(D)J recombinationに関与するRAG1蛋白と相互作用する蛋白としてtwo-hybrid systemによりcDNAがクローニングされたRch1と、Rch1に相同性の高い新規の蛋白のcDNAを単離することができた。
3歳未満児保育の質の測定と評価に関する研究

本研究の目的は、3歳未満児の保育の質を測定・評価する方法を明らかにすること、具体的には、保育者自身が簡便に使用でき自らの保育を見直すことができる保育評価表の開発にある。以下今年度の実績について、年度当初に立てた計画にしたがって報告する。1.前年度に作成した評価表の妥当性の検討:一昨年度の予備調査を基に昨年度作成した評価表(30項目)の妥当性を確かめるため、昨年度の末(97・3)、1都5県20%抽出で、保育者に自己評価をしてもらったが、今年度はその結果の集計・分析を行なった。その結果項目別集計においても因子分析においてもほぼ同様の結果が得られた。すなわち、30項目は、(1)ほぼバランスのよいものになっている。(2)属性別に違いが出てきている。(3)しかし一部に変化の出ない等の項目があり、その意味をさらに検討する必要がある。2.前年度の自己評価調査のなかに、実際の保育における矛盾場面での対応の側面からの調査も加えたが、その項目が保育の質の測定と評価にとって有効かどうかの検討を試みた。その結果、全体として保育場面の対応においては、一致度が高かった。しかし、30項目の各因子得点との関連もある程度見いだされ、今後こうした矛盾場面の保育方法を意識的にとらえることで、尺度評定を実践的に補うものになるのではないかと示唆された。3.事例的検討:さらに、30項目の評価表を個別に活用してもらい、どのように使用するときもっとも有効かを検討した。また、6月、9月、11月、と継時的な変化とその条件について分析した。その結果、園長と保育者、園の保育者間等に見られた評価の違い、時期による違いを保育者自身がとらえるとき、保育の改善につながることがわかった。4.総合的に、3歳未満児を一括りにせず、0、1、2歳児別に検討するなども含めて、後少しの検討で、保育者による、簡便な保育評価法を作成していける可能性が見いだされた。本研究の目的は、3年度をかけて3歳未満児保育の質の測定と評価の方法を明らかにするところにあるが、本年度は、その手始めとして、次のような研究活動を行なった。その中間報告として一定の発展についてのべる。1.VTRによる観察および保育者・保護者への意識調査の継続昨年(「3歳未満児の保育の質に関する研究」一般B)までは静岡市4園の0歳児クラスを観察し、並行して保育者・保護者への意識調査を実施してきたが、今年度はこれを1歳児に延ばし継続発展させた。これらは、観察や調査を通して、如何に質を浮かび上がらせることができるかの方法論的検討を行なうものあり、成果の総括はこれからであるが、保育体制とのかかわりから、活動継続の側面から、子どもの発達の姿からそれぞれ分析にあたっているところである。(これらの成果等と関連する報告を1996年度の日本保育学会で行なう予定である。)2,保育の質の指標から測定へ◆(1)他団体の作成した関連する指標の検討-厚生科学研究班の園長(所長)によるチェックリスト(1995)。◆(2)当研究グループの「保育診断表」(1994)の活用-この表を活用し鳥取市内の1園で継時的に活用。◆(3)3歳未満児保育の質の測定尺度を作成ための予備調査の実施-

上記(1)の不十分な点を明らかにし、かつ(2)を踏まえて、我々のこれまでの研究(1994)を参考に「保育者の関係、保育のあり方」等6領域から選ばれた84項目を抽出し、ランダムに選んだ静岡県内の保育所約100か園の園長・保育者に「現況」と「重要度」という二つの視点から評価してもらった。収集した回答を現在分析している段階で、分析結果を元にして項目を厳選し、約30項目からなる「3歳未満児保育の質尺度(案)」を作成し、来年度はその妥当性と信頼性を検討する大がかりな調査を実施する計画である。その上でさらに観察研究とのタイアップを図る予定である。今年度の実績は、保育者自身の手による保育評価(自己評価)の方法の試案を作成したこと、およびその妥当性をみるために規模の大きい調査((4))を実施したとこと、そして最終年での測定と評価方法の一般化への見通しを得たことである。具体的状況を以下に示す。(1)昨年度末(平成8年3月)行なった予備調査(3歳未満児の保育の質の測定と評価に関する調査)の結果の分析を行った。(2)その結果、まず保育についての保育者の保育評価(自己評価)表では、6領域84項目のものを因子分析の結果、そこから30項目に整理した。また、子ども同士のかかわる力の発達と保育者の保育方法とのかかわりに関する側面からも、3歳未満児保育の質を評価する方法を開発した。(3)一方で、本研究の前提となる共同研究の時代(1993、4一般研究B「3最未満児における保育の質に関する研究」)より共同研究者の半数が0歳児クラスから継続して観察してきた3園での同一事例の追跡観察も、縦断的な検討のための資料収集として月1回のペースで継続してきた。(4)以上の(2)の方法で考案した「保育者自身の手による保育評価表」の妥当性を検討するため、1年間の保育の最充実期である3月(1997)に、共同研究者にかかわりのある5都県の全保育所の20%約800園8000人の保育者を対象に調査を実施した。以上より、本年は、最終年(来年度)には、(4)の結果を基にした統計的手法とともに、(3)で続けてきた観察や他の個別事例の検討を基に、測定と評価の方法を一般化していける見通しにまで到達することができた。本研究の目的は、3歳未満児の保育の質を測定・評価する方法を明らかにすること、具体的には、保育者自身が簡便に使用でき自らの保育を見直すことができる保育評価表の開発にある。以下今年度の実績について、年度当初に立てた計画にしたがって報告する。1.前年度に作成した評価表の妥当性の検討:一昨年の予備調査を基に昨年度作成した評価表(30項目)の妥当性を確かめるため、昨年度の末(97・3)、一都5県20%抽出で、保育者に自己評価をしてもらったが、今年度はその結果の集計・分析を行った。その結果項目別集計においても因子分析においてもほぼ同様の結果が得られた。すなわち、30項目は、(1)ほぼバランスのよいものになっている。(2)属性別に違いが出てきている。(3)しかし一部に変化の出ない等の項目があり、その意味を更に検討する必要がある。2.前年度の自己評価調査のなかに、実際の保育における矛盾場面での対応の側面からの調査も加えたが、その項目が保育の質の測定と評価にとって有効かどうかの検討を試みた。その結果、全体として保育場面の対応においては、一致度が高かった。しかし、30項目の各因子得点との関連もある程度見いだされ、今後こうした矛盾場面の保育方法を意識的にとらえることで、尺度評定を実践的に補うものになるのではないかと示唆された。