hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神分裂症者のセルフヘルプグループの設立と運営に関する調査研究

1.文献研究オルタナティブとセルフヘルプグループ、セルフヘルプ運動、アドボカシ-などに関する文献研究をおこなった。そして、次(2.調査結果の検討と報告書の作成)の調査結果の分析および検討などに活用した。また、メンバー用と専門職用の2つの翻訳資料の報告書を作成した。2.調査結果の検討と報告書の作成アンケート調査結果および面接調査結果を検討し、報告書を作成した。特に、今回の調査の結果と検討では、セルフヘルプグループの運営の形式が確立していなく、セルフヘルプの機能が十分に発揮されていない現状が注目され、今後の最も重要な課題と考えられた。3.セルフヘルプグループの運営と支援のための方法に関する研究上記の調査研究を発展させて、以下に関する検討を行い、報告書を作成した。(1),新しい援助の潮流(2),セルフヘルプグループとは(3),セルフヘルプグループの運営の方法(4),セルフヘルプグループの支援の方法1.文献研究オルタナティブとセルフヘルプグループ、セルフヘルプ運動、アドボカシ-などに関する文献研究をおこなった。(1),新しい援助の潮流(2),セルフヘルプグループとは(3),セルフヘルプグループの運営の方法(4),セルフヘルプグループの支援の方法今年度における調査研究と成果は、以下のように整理できる。1.文献研究文献の収集と研究を行った。これによると、市民中心の援助に援助の粋組みが移行し、そしてその研究はセルフヘルプグループで展開されているアドボカシ-などを含むエンパワーメントとドロップインセンターの運営などのセルフヘルプ運動に移行している。しかも、専門職とセルフヘルプ運動による援助の比較研究がなされていることが判明した。2.調査研究の計画の策定研究者やセルフヘルプグループのリーダーなどの協力を得て、平成9年度までの研究計画を策定することができた。現在、それを実施するための要件を整備しつつ、次に述べる基礎調査を実施している。3.基礎調査の実施今年度において実施している基礎調査(精神保健センターおよびセルフヘルプグループに対するアンケート調査)によって明らかになった点は、以下の諸点である。全国の精神分裂病を中心とする精神病の人々のセルフヘルプグループは、約200グループである。そして、これらのセルフヘルプグループは、(1),セルフヘルプグループの設立の形態、(2),グループの目的、(3),メンバーの入会の形式、(4),グループの運営の形態、(5),活動内容の諸点によって6類型に分けることができる。今年度の文献研究と基礎調査の分析によって日本におけるセルフヘルプグループの設立と運営に関する調査研究を進めることができることとなった。今年度における調査研究とその成果は、以下のように整理することができる。1,文献研究「セルフヘルプ運動」「新しい援助方法の動向」など関する文献研究を行った。これらによって、エンパワーメントする方法とドロップインセンターの運営などを含むセルフヘルプ運動を明らかにすることができた。2,調査結果の集計と分析日本においては、現在、分裂病者のセルフヘルプグループ(SHG)は、約200のグループが存在し、6つの類型にわけられるとともに、SHGの機能には、3つの機能があることが明らかになった。3、訪問面接調査票などのの作成来年度に予定されている「SHGのリーダーに対する調査」「SHGの支援者に対する調査」「メンバーに対する調査」のそれぞれに関する調査項目を作成し、調査票を作成した。4,予備調査の実施来年度の訪問面接調査に先立って、以下のような予備調査を実施した。(1),アルコール依存症者に面接を試行して、セルフヘルプグループ(AA)のアルコール依存症者の回復に果たしている機能を想定するとともに、アルコール依存症者の回復過程をおおむね明らかにできた。(2),精神分裂病者のセルフヘルプグループのグループを運営しているリーダーとグループを支援している専門職などに対して訪問面接調査を試行した。これによって、面接調査項目と調査方法を確定できた。1,文献研究「オルタナテイブ」「権利の擁護」などのセルフヘルプ運動に関する文献研究をおこなった。これによって「オルタナテイブとそれをおこなうための組織の仕組み」「権利の擁護とその方法」などが明らかになった。2,訪問調査結果今回の訪問調査によって以下の諸点が明らかになった。(1)SHGでは、「自分を援助することと、その方法」を課題にして集まり、体験を語り、分かち合い、それに対処している。しかも、それぞれのSHGは、体験を重視し、固有の価値と考え方を有し、さらにそのための目的にかなった有効な組織を形成している。(3)したがって、固有の価値などを尊重し、支援することが支援者の立場と役割である。(4)メンバーは、SHGで自分を開き、主体化し、連帯していく回復の過程をたどっている。(5)精神病に対処していくためのなどの体験的な知識(「一妄息災」など)を蓄え活用している。(6)欧米で設立されたAAと日本で設立された断酒会には、差異がみられる。

AAは、セルフヘルプする「場」を連続させ、ゆるやかなグループを形成しているのに対して、断酒会はグループを重視し、組織を形成し、その上でセルフヘルプする「場」を設置している。アルコール依存症者のセルフヘルプグループと精神病のセルフヘルプグループには、異同がある。1.文献研究オルタナティブとセルフヘルプグループ、セルフヘルプ運動、アドボカシ-などに関する文献研究をおこなった。そして、次(2.調査結果の検討と報告書の作成)の調査結果の分析および検討などに活用した。また、メンバー用と専門職用の2つの翻訳資料の報告書を作成した。2.調査結果の検討と報告書の作成アンケート調査結果および面接調査結果を検討し、報告書を作成した。特に、今回の調査の結果と検討では、セルフヘルプグループの運営の形式が確立していなく、セルフヘルプの機能が十分に発揮されていない現状が注目され、今後の最も重要な課題と考えられた。3.セルフヘルプグループの運営と支援のための方法に関する研究上記の調査研究を発展させて、以下に関する検討を行い、報告書を作成した。(1),新しい援助の潮流(2),セルフヘルプグループとは(3),セルフヘルプグループの運の方法(4),セルフヘルプグループの支援の方法
人間とロボットで共有する感覚行動情報の生成と獲得に関する研究

本研究は、人間機械系の協調を実現するために人間とロボット、並びにロボット同士で共有できる感覚と行動情報を生成・獲得し、非明示的な意志の疎通を図る機構の構成に関するものである。本年度は、ロボットの行動系として、同期・引き込み行動、ヒステリシス的な行動、強化学習による確率的探索行動の他、シナップス学習に遺伝探索的アルゴリズムを組み込んだ進化的学習行動をとりあげ、これらをニューラルネットワーク等による非線形情報処理形を構成する手法の開発、及び小型移動ロボットによる実験による検証を行い、以下の成果を得た。1.人間の感覚と行動情報を観測から得る方法の基礎として,指先脈波などの生体リズム信号を時間シフト座標系にアトラクタをもつダイナミクスとして再構築し,判別したいリファレンスとなるあらかじめ獲得し再構築したダイナミクスとカップリングした結果を解析することにより,分類,同定が可能となる理論および手法を確立し,人間感覚の機械への伝達に関して展望を開いた.2.複数のエージェントロボットの行動を協調させるタスクでは、従来の強化学習の手法では収束が極めて遅い、また耐外乱の頑強性が非常に小さいなどの限界があった。そこで、複数のロボット同士が、お互いの行動がもつリズミックな性質を同定・予測し、それに基づいて最適行動をとらせる拡張型の強化学習法を新規に開発し、学習の収束性が著しく向上することを示した。またロボット集団が相互に譲り合いを行わなければ解決できないような集団作業において,提案した学習法をもつロボット群が互いにダイナミクスの生成と獲得を同時に行うことで,同期した協調行動をとることができることを示した.3.人間の多様性に対応する多様性をロボットに獲得させる手法として進化的手法を取り入れた行動ネットワークの設計を行い,視覚センサ情報を環境に合わせて適応的に統合する応用に適用して,小型移動ロボットでのオンライン進化の実験により効果を確認した.これにより未知の人間環境下に出会った時に備えた行動形態をとれ、さらにそれを継承できる知能システムの構成についての展望を得た。
日本語の絶対的空間表現から図る言語・認知・概念構造の研究

空間把握における言語表現と認知形態のつながりの密接さを、マックス・プランク心理言語学研究所の報告と比較対比するため、日本語のデータを広範囲にわたりアンケート調査で収集した。その結果、まず日本語の話者は「左右」を軸とした話者中心の相対的空間把握方法と、「東西南北」を軸とした環境主体の絶対的空間把握方法のどちらをどう使い分けているのが、という設問に関しては、絶対的空間把握方法を近接身体範囲にまで適応している言語習慣を持つ地域が日本全国に点在していることが判明した。この結果は、これまでに関東地方を中心に報告されている日本語の相対的空間把握方法優位説と対立するものである。また、特に絶対的空間把握方法が顕著に見られる高知県高知市において行ったフィールド調査では、空間の言語表現に影響のある環境要因として当初予測された、山と海に囲まれた地形という点に加え、城下町であることが、手の届く範囲の物事を指し示すために動員されるメンタルスペースにまで強い影響を及ぼしていることが、被験者の指摘で浮かび上がってきた。空間把握方法を研究する際、こうした地域に特有の文化的、歴史的背景と言語表現、認知形態との関わりについても、今後さらに広範囲かつ地域ごとの詳しい調査が必要であることが確認された。
地域包括ケアにおけるマネジメント能力を高める看護専門職の生涯学習支援モデルの開発

地域包括ケアを推進していくには、看護専門職として、心身の状況や生活の状況から生じている問題の把握、および疾病の予後、障害や後遺症などから将来生じる可能性がある問題の予測、利用者・家族の思いを十分に捉え、地域での生活を想像しながら、多職種と連携しチームとして問題解決を図っていくマネジメント能力が必要である。学士課程を卒業した看護専門職の地域包括ケアに必要なマネジメント能力の発展を支援するには、学士課程で修得したマネジメント能力を基盤に、経験学習モデルを活用した実践の振り返りにより学びを導き、マネジメント能力の課題を明確にする機会を意図的に作ることが必要である。本研究の目的は、学士課程で修得したマネジメント能力を基盤に、地域包括ケアの推進を可能とする看護専門職のマネジメント能力の発展を目指し、看護実践経験から学ぶ生涯学習支援の方法を開発することである。平成27年度の実施計画は、1地域包括ケアに関わる看護専門職を対象とした面接による基礎調査を実施し、地域包括ケアを推進する際に必要な看護専門職のマネジメント能力を明確にする、2本学卒業者を対象とした面接調査を実施し、1の結果との対比により、学士課程教育で培ったマネジメント能力を基盤に発展が必要なマネジメント能力を明確にする、である。地域包括ケアに関わる退院調整看護師は、本人・家族の異なる思いを尊重しながら、できるかぎり両者の思いに添えるように多職種と連携し、身体状況の変化に伴う起こりうる問題を予測しながら体制を整えるように努め、考え得る選択肢を作って本人・家族の意思決定を支援し、本人・家族の強みを活かしながら、退院後の在宅生活が実現できるように退院に向けた調整を行っていた。これらの活動において、退院調整看護師は、本人・家族の思いの調整、本人・家族の意思決定への支援、本人・家族への自立支援、病棟の担当看護師との連携、地域で関わる多職種との連携および役割調整、家族の介護力の判断と強化、先の見通しの明確化、緊急時の体制準備をマネジメント機能として発揮しており、これらを遂行するための能力が確認できた。本学卒業者においても、本人・家族の思いを尊重しながら、住み慣れた地域での生活が継続できるように関係する多機関と連携し、調整していくマネジメント機能を発揮しており、今後能力を高めていくためのマネジメント能力の到達目標の明確化が必要である。基礎調査にあたる面接調査は、概ね順調に進んでいるが、時間配分やマンパワー等の問題で分析に時間がかかり、調査で確認したマネジメント能力の比較や、学士課程卒業者が今後発展が必要なマネジメント能力の明確化まで至っていない。本研究は、学士課程で修得したマネジメント能力を基盤に、地域包括ケアの推進を可能とする看護専門職のマネジメント能力の発展を目指し、看護実践経験から学ぶ生涯学習支援の方法を開発することを目的とする。平成27年度は、地域包括ケアを推進する際に必要な看護専門職のマネジメント能力の明確化に取り組んだ。まず、基礎的調査として、地域包括ケアを推進する際に必要な看護専門職のマネジメント能力を明らかにするために、地域包括ケアに関わる看護専門職者への面接調査を行った。その結果、退院調整看護師は、本人・家族の思いの調整、本人・家族の意思決定への支援、本人・家族への自立支援、病棟の担当看護師との連携、地域で関わる多職種との連携および役割調整、家族の介護力の判断と強化、先の見通しの明確化、緊急時の体制準備をマネジメント機能として発揮していることが明らかとなった。地域包括支援センター保健師は、病気が重症化し介護状態にできるだけならないように要望していくことを目指していた。そのため、住民と協働して独居高齢者や虚弱高齢者を把握し、個別の訪問による身体状況の把握や治療継続の支援とモニタリング、家族・住民のサポート状況の把握と調整、医師等他専門職との連携、介護予防サービスの調整等を行っていた。また、地域ケア会議で地域の高齢者の状況を確認し、多職種間で解決策について検討できるようにしていた。要介護状態の人に関しては、ケアプランを確認するなどケアマネジメントに関わっていた。平成28年度は、マネジメント能力の発展を目指し、地域包括ケアの経験から学ぶ生涯学習支援の取り組みとマネジメント能力の発展過程の明確化に取り組み、包括ケア病棟に所属する本学卒業者の事例検討を実施し、マネジメント機能が発揮できるように生涯学習支援を行い、継続中である。生涯学習支援の取り組みとなるアクションリサーチを実施するための調整に時間がかかったため、開始が遅れた。本研究は、学士課程で修得したマネジメント能力を基盤に、地域包括ケアの推進を可能とする看護専門職のマネジメント能力の発展を目指し、看護実践経験から学ぶ生涯学習支援の方法を開発することを目的とした。最終年度である平成29年度は、マネジメント能力の発展を目指し、地域包括ケアの経験から学ぶ生涯学習支援に取り組み、マネジメント能力の発展過程を明確にし、地域包括ケアの経験から学ぶ過程と成果から生涯学習支援モデルの開発に取り組んだ。学士課程卒業者が地域包括ケアに必要なマネジメント能力の発展過程において困難に感じていたことは、【退院後の生活を考えた療養支援】を行うための[在宅での生活の想像]、【対象に応じた関わりの工夫】を行うための[関わりの難しい患者への対応]、[コミュニケーションが取りづらい患者の意向の確認]、【チームマネジメント】を行うための[チームでの問題解決]であった。地域包括ケアを推進していくには、看護専門職として、利用者の心身の状況や生活の状況から生じている問題の把握、疾病の予後、障害や後遺症などから将来生じる可能性がある問題を予測すること、利用者・家族の思いを十分に捉え、地域での生活を想像しながら、多職種と連携しチームとして問題解決を図っていくマネジメント能力が必要である。

また、マネジメント能力を高めていくためには、退院後の生活の実際を見る機会をつくることや、成功体験を共有し、成功事例から学ぶ機会を意図的に作っていくこと等が必要であることが確認できた。これらのことから、看護専門職のマネジメント能力発展を目指した生涯学習支援として、地域包括ケアの実践事例を通したマネジメント能力の発揮状況及び困難状況の確認によるマネジメント能力発展課題の明確化、学習課題や必要な実践経験の焦点化を行い、実践の振り返りから意図的に学びを引き出す支援が必要である。地域包括ケアを推進していくには、看護専門職として、心身の状況や生活の状況から生じている問題の把握、および疾病の予後、障害や後遺症などから将来生じる可能性がある問題の予測、利用者・家族の思いを十分に捉え、地域での生活を想像しながら、多職種と連携しチームとして問題解決を図っていくマネジメント能力が必要である。学士課程を卒業した看護専門職の地域包括ケアに必要なマネジメント能力の発展を支援するには、学士課程で修得したマネジメント能力を基盤に、経験学習モデルを活用した実践の振り返りにより学びを導き、マネジメント能力の課題を明確にする機会を意図的に作ることが必要である。面接調査の分析結果を共同研究者間で検討し、地域包括ケアに必要なマネジメント能力や学士課程卒業者において今後発展が必要なマネジメント能力の言語化を進めていく。本研究を推進していくために、定期的に共同研究者間での検討の機会を設けていく予定である。その結果を踏まえ、現地看護職と協働し、地域包括ケアに必要なマネジメント能力を高めていくためのアクションリサーチに取り組む。平成29年度は、現在進行し生涯学習支援として位置付けているアクションリサーチのデータから、地域包括ケアに必要なマネジメント能力の発展過程の明確化に取り組む。アクションリサーチは、あと3か月程度の継続を予定している。アクションリサーチでは、事例検討会を実施しており、研究協力者の協力を十分得ながら進めている。また、データは事例検討会ごとに蓄積し、分析を進めているところであるため、アクションリサーチ終了後に全結果を集約し、能力発展のプロセスを分析していく予定である。事例検討会には、研究分担者間で担当を分散し、全メンバーで進めており、研究体制を整えているため、推進可能と考えている。看護管理学基礎調査を終了した段階で、データ入力作業用のPC類を購入予定であったが、本学の会計システム上、平成27年12月末で購入依頼が打ち切られたため購入できなかった。研究当初より備品購入に関して、計画的に進めていく必要があった。アクションリサーチにおいて、研究協力者に謝金を支払う予定であるが、現在進行中であるため、平成28年度は予算執行がなかった。また、データ入力等の作業で人を雇用し、そのための謝金も必要であるが、現在研究分担者と共にデータ入力を行っており、新たに雇用する必要がなかった。平成27年度に購入できなかったPC等を速やかに購入する。平成29年度は、本研究の最終年度であり、研究協力者への謝金、まとめ作業等における雇用等で使用予定である。
配列分析を用いた球技スポーツの連続した戦術行動分析手法の開発

本研究の目的は、攻撃行動を複数に分類し、分類された攻撃行動を時系列に配列し、その配列を分析といった手法を開発することによって、複数の戦術行動によって発生する組み合わされた戦術行動構造を明らかにすることであった。球技スポーツの中でも連続的に攻撃行動が継続するハンドボールのセットオフェンス局面の攻撃行動を記録した。攻撃行動は15種類の攻撃行動に分類した。その結果、ハンドボールのオフェンスセット局面での攻撃行動にそれぞれの役割があることが明らかになった。さらに、オフェンスセット局面での「攻撃開始」、「攻撃継続」、「攻撃終了」局面で、それぞれの攻撃行動の構造が異なっていることが明らかになった。本年度は、スポーツにおける戦術行動パターンを事前定義し、戦術行動をコード化することで、連続した戦術行動パターンを文字配列によって表現することを目的とした。ハンドボール試合映像25試合のセットオフェンス局面(1631回)映像から、「パサーの移動方向とパス方向、そしてパスを受ける選手の移動するタイミングと移動方向」を一括りとする定義を用いて、戦術行動の分類を行った。その結果、ハンドボールのセットオフェンス局面での戦術行動は、パサーが移動方向と同じ方向へパスした場合で7種類、1through(攻撃意志がなく少ない移動でパス方向を維持し次へボールをパスすること)、2wall(攻撃意志がなく少ない移動でパスを受けた方向へボールをパスすること)、3parallel(ボールを受けながら攻撃意志を持ち、パサーからのパス方向を維持したまま攻撃すること)、4hold(ボールを受けながら攻撃意志を持ち、パサーからのパス方向とは反対方向に攻撃すること)、5drive(パサーのパス動作の前に移動を開始し、ボールをパサーの前方で受けながら、攻撃意志を持ちパサーからのパス方向を維持したまま攻撃すること)、6counter(パサーのパス動作の前に移動を開始し、ボールをパサーの前方で受けながら、攻撃意志を持ちパサーからのパス方向とは反対方向へ攻撃すること)、7reverse(パサーのパス動作の前に移動を開始し、ボールをパサーの後方で受けながら、攻撃意志を持ちパサーからのパス方向とは反対方向へ攻撃すること)とパサーが移動方向と反対方向へパスした場合の7種類(パスを受けた後の行動はそれぞれ1から7と同じ)と上記の14種類のプレイにドリブルを行ってプレイを継続する15cuttingに分類できた。これら15に分類された戦術行動を記号化することで、ハンドボールのセットオフェンス局面での連続した戦術行動パターンを一次元的な文字配列によって表現することが可能となった。本研究では、平成26年には、ハンドボールの戦術行動を分類するためのアルゴリズムを作成し、分類された戦術行動をコード化することで、連続した戦術行動パターを文字配列によって表現することを目的とした。その結果、ハンドボールでのセットオフェンス局面に、パスを出す選手(選手1)とパスを受ける選手(選手2)の2人の攻撃行動から攻撃行動を分類するアルゴリズムが作成できた。そのアルゴリズムは、「1パスを出す選手(選手1)がパスをする前の攻撃方向とパス方向」、「2パスを受ける選手(選手2)が移動するタイミング」、3「パスを受けた選手(選手2)の攻撃方向」であり、これら3条件にて攻撃行動を分類すると、セットオフェンス局面の攻撃行動は15種類に分類できた。そして、これらの15種類を1文字の英文字にて表現し、連続的な攻撃行動を文字配列にて表現することが可能となった。平成27年度には、試合映像から取得された文字配列にて表現した連続した攻撃行動に類似した攻撃行動配列領域を特定するための適切な配列分析手法を検討することが目的であった。その結果、ハンドボールのセットオフェンス局面では、3つおよび4つの連続した攻撃行動において、類似した攻撃配列領域が存在することが明らかになった。また、セットオフェンス局面での戦術行動の開始時点と終了時点においてもそれぞれ特有の攻撃行動パターンが存在することが明らかとなった。これらの結果より、本研究課題では、球技スポーツにおいて、連続した攻撃行動をコード化、文字配列化した後に、配列分析手法を用いることで連続した攻撃行動での類似した特定領域を明らかにすることが可能となった。加えて、本解析手法を自動化するためのソフトウェアも開発し、攻撃行動の文字配列化を配列分析し、類似した攻撃行動を発見することの自動化にも成功した。今回はハンドボール競技を用いて、次の課題である文字列配列分析の為に必須である、戦術行動の分類を作成することができたため。スポーツ科学今後もハンドボールのセットオフェンス局面において、分類され記号で表現された戦術行動を時系列に配列させ、手作業にて配列分析を行う。そして、試合映像から得られた多くの連続した戦術行動配列から、類似した配列領域を特定するために、シーケンスアライメントを行い、ハンドボールのセットオフェンスプレイの特徴的な戦術行動配列を明らかにする。

研究打ち合わせのために準備していた旅費の使用が節約できたことと、データ収集の為の時間が予定の2/3程度の時間で済んだことから人件費が予想以上に必要ではなかったためより多くのデータ収集およびデータ入力を行うために、予定よりもアルバイトの人件費を増額する。さらに、配列分析ソフトウェア開発のための資金とする。
18世紀スペイン文学における感覚論の受容(ホセ・デ・カダルソの作品を中心に)

平成21年度は、カダルソが精力的に創作活動にいそしんだ1770年代前後の他の作家による文字テクストとの比較を行う計画に基づき、以下の研究を行った。平成21年度は研究対象となるカダルソの作品と、同時代に創作活動に勤しんだそのほかの作家(ホベジャーノス、ニコラス・フェルナンデス・デ・モラティン、イグナシオ・ロペス・デ・アヤラほか)による作品との比較検討を行った。平成19年度ならびに20年度より考察してきた、18世紀スペインにおける新しい思想がカダルソのみならず複数の作家に共有されていることを検証する上で大いに収穫があった。国内ではカダルソの戯曲『ソラーヤ、あるいはチェルケス人』について、またカダルソと同時代の作家による作品との比較について、それぞれ論文を発表した。前者においては同時代の演劇における『ソラーヤ』という作品の特異性を、後者では複数の戯曲作品における思想的共通性を演劇作品における記号性として指摘した。国外では平成22年2月より3月にかけてスペインへ渡航し、マドリードの国立図書館で資料の収集を行なった。また、近年刊行された18世紀スペインについての研究ならびに同時代の文学テクストについて、入手できるものに関しては滞在期間を利用してその収集にあたった。平成19年度は、資料の収集を積極的に行った。直接の研究対象である18世紀スペインの文学テクストについては、今日歴史的な評価が高まるにつれて出版される書籍の数が増加を見せている。平成19年9月より10月にかけてスペインへ渡航し、多くの書肆を利用してこれらを収集した。本研究においてカダルソの作品との比較検討の手がかりとなる同時代の作家、詩人、劇作家の作品テクストならびに研究について、大いに収穫があった。これらは多くの場合国内での入手が困難なものである。また、入手不可能な資料についても、スペイン国立図書館で所在を確認するとともに閲覧することが出来た。国内では同時代のテーマを広く扱った研究書を収集し読み進めることが出来た。研究の中心となるスペインの問題については、カダルソの同時代の政治家ホベリャーノスの残した公的記録を読み、当時のスペイン社会についての理解を深めることが出来た。また、スペイン-国に限らず、汎ヨーロッパ的な視点で問題を取り上げる歴史的、思想史的な研究の動向を知ることが出来た。具体的には18世紀フランスの啓蒙主義の中心である、百科全書派の知識人の著作と科学哲学の密接な連関について知識を得ることが出来た。またスペイン滞在中に、18世紀研究で名高いスペイン・オビエド大学を訪ね、その貴重な所蔵資料を利用させてもらうことが出来た。同大学のエミリオ・マルティネス・マタ教授(カダルソの作品テクストの校訂者でもある)と面談する機会を持ち、本研究についての貴重な助言をうかがうことが出来た。平成20年は、研究対象となる作品テクストの検討を積極的に行った。平成20年10月より12月にかけてスペインへ渡航し、18世紀研究で名高いオビエド大学を訪ねた。同大学内に開設されているInstituto Feijoo del siglo XVIII(フェイホー18世紀研究所)において貴重な所蔵資料を閲覧することが出来た。また同大学のエミリオ・マルティネス・マタ教授(カダルソの作品テクストの校訂者でもある)と面談する機会を持ち、研究について意見交換を行った。18世紀スペインの文学テクストについては、今日歴史的な評価が高まるにつれて出版される書籍の数が増加を見せている。滞在期間を利用してこれらの収集にあたった。研究においてカダルソの作品との比較検討の手がかりとなる同時代の作家、詩人、劇作家の作品テクストならびに研究について大いに収穫があった。平成19年度に考察した18世紀スペインにおける新しい思想哲学について、実際の作品テクストにおいて検討を試みることが出来た。これは平成21年度も継続して行う予定である。また国内では、同時代の他のヨーロッパ諸国の作家の作品を読み進めることが出来た。スペイン一国に限らず、汎ヨーロッパ的な視点で問題を取り上げる上での歴史的、思想史的な参照項としたい。
一般生活集団における殺虫剤曝露状況および疾患罹患時の体内動態の解明に関する研究

本研究では、一般生活集団における有機リン系殺虫剤および合成ピレスロイド系殺虫剤の曝露レベルを直接的に生体試料から把握するための測定法の開発・応用を目指し、各種検討を行った。また、各種病態モデル動物を用いた殺虫剤の毒性実験を行い、疾患罹患時における殺虫剤曝露が及ぼす生体への影響を評価し、以下の成績を得ることができた。1.我々が開発した高感度殺虫剤代謝産物測定法を用いて、職業的に殺虫剤に曝露していないヒトを対象とした低濃度殺虫剤曝露状況を把握することができた。殺虫剤散布作業者の有機リン系殺虫剤および合成ピレスロイド殺虫剤の曝露レベルをモニタリングした。その結果、殺虫剤散布作業時間と殺虫剤尿中代謝産物の間に有意な正の関係が確認できた。2.有機リン系殺虫剤の1つであるダイアジノン(DZN)の毒性に関する検討を行った結果、ストレプトゾトシン誘発性のI型糖尿病ラット群ではコントロール群に比し、AChEおよびChEのinhibitorであるDZN-オキソンの体内産生が過剰となり、その結果としてコントロール群よりもダイアジノンの毒性が増したことが示唆された。3.II型糖尿病モデルラットであるGKラットを用いてDZNの毒性に関する検討を行った。その結果、GKラットの耐糖能はDZN腹腔内投与によってコントロール群に比べて有意に悪化した。この現象の作用機序は未だ解明できていないものの、DZNによる体内への影響が疾患モデル動物で確認できたことから、疾患罹患患者が殺虫剤をはじめとする化学物質に対する感受性が変化している可能性を示唆することができた。実績1:尿中有機リン系化合物代謝産物の簡便かつ高感度な測定法の開発および応用我々は有機リン系化合物暴露評価のバイオマーカーとして注目されている有機リン系化合物の尿中代謝産物、ジアルキルリン酸(DAP)の迅速、簡便かつ高感度な測定法の確立を目指し、各種検討を行った。ペンタフルオロベンジルブロマイドを用いたDAP誘導体化反応では、DMTPからDMP、DETPからDEPへの変換が容易に起こる。我々は亜硫酸ナトリウムを尿に添加することでこれらの現象を抑制し、誘導体化反応時間を大幅に短縮することに成功した。サンプル濃縮時における液性は炭酸カリウムを用いてpH6に調整した場合が最も高い回収率であることを明らかにした。検出限界は5mlの尿を使用した場合、DAP 0.1-0.3μg/Lであり、これまでに報告されている測定法よりも優れた感度を達成することができた。一般生活者集団(n=23)の尿中DAPの幾何平均値はDMP16.6μg/L、DEP 1.0μg/L、DMTP 1.3μg/L、DETP 1.0μg/Lであった。これらの結果より、今回我々が確立した測定系は、迅速かつ高感度で再現性よく尿中DAPを測定でき、一般環境中における有機リン系化合物のヒトへの暴露評価に十分に適用できる、優れた測定法であることが示唆された。今後、合成ピレスロイドの尿中代謝産物である3-phenoxybenzoic acid (3PBA)の尿中排泄量も合わせてモニタリングし、一般生活環境中での有機リン系化合物および合成ピレスロイドの曝露評価を進める予定である。実績2:ジクロロボス(DDVP)の生殖毒性評価雄性ラットに対するDDVPの9週間皮下投与後、精巣病理組織学的観察や血中テストステロン値において有意な変化をもたらさないが、アセチルコリンエステラーゼ活性が著明に阻害されるDDVP投与量における運動精子率は最大で約14%低下した。また、運動精子率は赤血球コリンエステラーゼ活性や尿中DAP濃度に有意に回帰した。すなはち、DDVPは赤血球コリンエステラーゼ活性を著明に低下させる暴露量においては運動精子率の低下をきたすことを明らかにした。

この現象の作用機序は未だ解明できていないものの、DZNによる体内への影響が疾患モデル動物で確認できたことから、疾患罹患患者が殺虫剤をはじめとする化学物質に対する感受性が変化している可能性を示唆することができた。
大動脈弁狭窄症における分子病態の解明

非リウマチ性大動脈弁狭窄症(AS)は『弁の慢性炎症性病変』と考えられるようになってきており、その病態は動脈硬化症と類似している。この観点から、申請者は動脈硬化症におけるバイオマーカーである終末糖化産物(AGEs)とその受容体RAGE(Receptor for AGEs)がASにおけるマーカーにもなり得るという仮説を立て、AS症例を対象として術前に採取した血液、術中に採取した大動脈弁を用いて解析を進めている。本研究は、当院心臓外科にて手術予定のあるAS症例54例(男:女=25:29)を対象とした。平均年齢は75.3歳、高血圧(83%)、脂質異常症(56%)、冠動脈疾患(30%)を背景に有していた。また、組織のコントロール群として剖検例16例の大動脈弁を使用し、血液のコントロール群として健診で得られた健常者70例を使用した。採取した大動脈弁を用いて免疫染色にてRAGEを染色したところ、いずれの層にもRAGEの発現を認めたが、特に石灰化周囲により強く発現していることが判明した。また、コントロール群との比較を行ったところ有意にAS群でRAGEが発現していた。組織全体の面積におけるRAGE発現面積(RAGE陽性率)を算出したところ、発現率は内頚動脈肥厚(mm)やABI値と相関関係を認め、さらにスタチン内服群において有意にRAGEの発現が抑制されていた。また、蛍光免疫染色からRAGEが平滑筋細胞に発現していることが分かった。血液学的検討においても、コントロール群と比較しRAGEはASで有意に高値であり、さらにAS群において術後の左室収縮能の回復と相関していることも判明した。以上から、RAGEは動脈硬化と同様、ASの病態の進展に深く関与しているだけでなく、術前の血清RAGEは術後の予後規定因子になり得る可能性も示唆された。組織サンプル(大動脈弁)及び血液サンプルは予定通りに収集できており、それらの病理学的、血液学的解析も進んでいる。当初のプロトコールではコントロール群を設ける予定はなかったが、研究を進めていく過程においてコントロール群が必要となり、それらも収集可能であった。しかしながら、経年的に臨床業務が忙しくなり実験や論文作成などの時間に制限が発生したこと、追加で発生したサンプルの詳細な患者背景及び検査データの収集に時間を要したことなどの理由から、進捗状況として遅れている現状がある。現段階で実験のデータとしては概ね収集できており、論文を作成している段階である。本年度中に追加実験のデータもまとめ、実験を終了したいと考えている。この観点からASの重症度を反映するバイオマーカーの検索がなされてきたが未だ解明されていない。申請者は動脈硬化症におけるバイオマーカーである終末糖化産物(AGEs)とその受容体RAGE(Receptor for AGEs)がASにおけるマーカーにもなり得るという仮説を立て、AS症例を対象として術前に採取した血液、術中に採取した大動脈弁を用いて解析を進めている。平均年齢は75.3歳、高血圧(83%)、脂質異常症(56%)、冠動脈疾患(30%)といった動脈硬化と関係のある背景を有していた。採取した大動脈弁をEVG染色したところ、3層構造を呈していることが判明した。免疫染色にてRAGEを染色したところ、いずれの層にもRAGEの発現を認めたが、特に石灰化周囲により強く発現していることが分かった。また、蛍光免疫染色にてRAGEが平滑筋細胞に発現していることが分かった。血液学的検討においても、コントロール群と比較し、RAGEはASで有意に高値であった。以上から、RAGEは動脈硬化と同様、ASの病態の進展に深く関与していることが示唆された。

また、組織のコントロール群として剖検例16例の大動脈弁を使用し、血液のコントロール群として健診で得られた健常者70例を使用した。採取した大動脈弁を用いて免疫染色にてRAGEを染色したところ、いずれの層にもRAGEの発現を認めたが、特に石灰化周囲により強く発現していることが判明した。また、コントロール群との比較を行ったところ有意にAS群でRAGEが発現していた。組織全体の面積におけるRAGE発現面積(RAGE陽性率)を算出したところ、発現率は内頚動脈肥厚(mm)やABI値と相関関係を認め、さらにスタチン内服群において有意にRAGEの発現が抑制されていた。また、蛍光免疫染色からRAGEが平滑筋細胞に発現していることが分かった。血液学的検討においても、コントロール群と比較しRAGEはASで有意に高値であり、さらにAS群において術後の左室収縮能の回復と相関していることも判明した。以上から、RAGEは動脈硬化と同様、ASの病態の進展に深く関与しているだけでなく、術前の血清RAGEは術後の予後規定因子になり得る可能性も示唆された。組織サンプル(大動脈弁)及び血液サンプルは予定通りに収集できており、それらの病理学的、血液学的解析も進んでいる。当初のプロトコールではコントロール群を設ける予定はなかったが、研究を進めていく過程においてコントロール群が必要となり、それらも収集可能であった。しかしながら、経年的に臨床業務が忙しくなり実験や論文作成などの時間に制限が発生したこと、追加で発生したサンプルの詳細な患者背景及び検査データの収集に時間を要したことなどの理由から、進捗状況として遅れている現状がある。現段階において、RAGEは平滑筋細胞に発現し、ASの病態の進展に深く関与していることが示唆された。今後、平滑筋細胞に発現することでどういった過程で細胞が石灰化に変性していくか、骨代謝マーカーや炎症マーカーなどの免疫染色を行い、解析をすすめる必要があると考える。また、血液学的解析においても、健常者との比較では有意にAGEs、RAGEが高値であることが判明したが、それらがASの重症度を表すバイオマーカーになり得ることを証明するため、患者背景や病理学的解析の結果を加味した解析が必要である。それらの結果を総合的に合わせ、AGEsやRAGEはASにおけるバイオマーカーであり、ASの治療ターゲットになり得る可能性を検討する方針としている。現段階で実験のデータとしては概ね収集できており、論文を作成している段階である。本年度中に追加実験のデータもまとめ、実験を終了したいと考えている。本研究はまだ進行過程にあるため、今後さらなる病理学的、血液学的、画像解析の検討を行うための解析用機材や免疫染色抗体やその他試薬などが必要である。また、国内外の学会発表及び学術雑誌への掲載も検討しており、そのための諸費用も必要である。経年的に臨床業務が多忙になったため、30年度の実験及び学会活動、論文作成が思うように進行しなかった。追加実験(免疫染色など)や、国内/海外学会発表、今後の論文の英文校正、雑誌投稿費などに使用する予定である。
アンチモン酸イオンを用いた,大きな内部空間をもつネットワーク構造の構築

アンチモンとインジウムを含むネットワーク構造を探索し,新化合物LiIn_2SbO_6を合成した。粉末X線回折測定および中性子回折の測定し,Rietveld解析によりその結晶構造を決定した結果,この構造が乱れのない構造であること,また,リチウムの存在するサイトの空間が予想ほど大きくないことがわかった。いっぽう,カリウムなどのより大きなアルカリ金属イオンを用いることにより,アンチモンーインジウム酸化物系ネットワークにより,より大きなトンネル構造を持つホランダイト型アンチモン酸塩を合成できることがわかった。このホランダイト型ネットワークには,インジウムだけではなく,遷移金属も組み込めることがわかった。また,大きな空隙をもつ新たなアンチモン酸塩として,パイロクロア類似型構造に着目し,ASbWO_6型酸化物(A:アルカリ金属)の系について探索を行ったところ,AがNaの場合についてパイロクロア型ではなく新構造の化合物が得られた。本組成の化合物は文献では立方晶パイロクロア型および斜方晶の構造が報告されているにもかかわらず,Rietveld法による構造解析の結果では,斜方晶系のLiSbWO_6と類似する構造であるが,わずかにゆがんだ単斜晶系と考えられることがわかった。また,AがLiの場合には,文献で報告されている構造とは異なりパイロクロア類似型構造の化合物が得られた。これらの実験結果は,合成反応によって得られるアンチモンを含む酸化物ネットワークの構造は,必ずしも熱力学的に安定な結晶構造ではないこと,さらに合成法を適切に選ぶことができれば,広い範囲にわたる結晶構造を構築できることを示唆している。本年度は,アンチモンおよびアルカリ金属元素を含む種々の系について新化合物の探索を中心に行った。その結果,アンチモンとインジウムを組み合わせてネットワークを構築することにより,アンチモンだけでは構築できないネットワークが生成することを見出した。まず,アルカリ金属としてリチウムを用いた系では,新化合物LiIn_2SbO_6が得られた。この化合物は,粉末X線解析により,結晶化学的にはLi^IIn^<III>(In^<III>Sb^V)O_6と表現される構造を持ち,新構造であることがわかった。いっぽう,ルビジウム,セシウムを含む系は,大きなトンネル構造をもつホランダイト型構造の新化合物A_2(In_5Sb_3)O_<16>(A=Rb,Cs)を生成した。得られたCs塩をLiClと反応させたところ,約40%のCs/Liイオン交換が起こり,それとともに格子定数が減少した。また,イオン伝導性を示すCole-Coleプロットが得られ,イオン交換性とともに,大きなトンネル中でアルカリ金属イオンが移動することが示された。ホランダイト型構造の化合物の多くは,チタン,マンガン等の遷移金属元素を骨格要素として持ち,pブロック元素のみで構成されるホランダイト型構造化合物は,本化合物がはじめてであると思われる。このことから,pブロック元素を組み合わせることにより,遷移金属元素でのみ得られていたネットワーク構造が実現できる可能性が示され,新たな化合物群の存在が予想される。ただし,酸化数の観点から考えると,Sb^V+In^<III>は,2個のSn^<IV>に構造化学的には置換可能であると考えられるにもかかわらず,A_2(In_5Sb_3)O_<16>から存在が予測されるA_2(In_2Sn_6)O_<16>の合成は成功せず,アルカリ金属-pブロック酸化物系の化学が必ずしも単純でないことも示された。昨年度合成した新化合物LiIn_2SbO_6は新しい結晶構造を持つが,粉末X線回折測定に加え,中性子回折の測定を行い,Rietveld解析により結晶構造を決定した。その結果,この構造が乱れのない構造であること,また,リチウムの存在するサイトの空間が予想ほど大きくないことがわかった。

いっぽう,より大きなトンネル構造を持つホランダイト型アンチモン酸塩については,遷移金属もネットワーク中に組み込めることがわかった。この系列でいくつかの新化合物が得られ,そのうちの1個について酸化還元反応の触媒活性を測定したところ,活性を持つことがわかった。このことは,アンチモンをもつトンネル型構造酸化物をベースとする新しいタイプの触媒の可能性を示している。また,大きな空隙をもつ新たなアンチモン酸塩として,パイロクロア類似型構造に着目し,ASbWO_6型酸化物(A:アルカリ金属)の系について探索を行ったところ,AがNaの場合について新化合物が得られた。Rietveld法により構造解析を行ったところ,斜方晶系のLiSbWO_6と類似する構造であるが,わずかにゆがんだ単斜晶系と考えられることがわかった。また,AがLiの場合には,文献の報告とは異なりパイロクロア類似型構造の化合物が得られるなど,ASbWO_6型酸化物の構造は大きな多様性を持ち,アルカリ金属の種類や合成法によって種々の化合物が得られることがわかった。このことより,ASbWO_6系化合物が構造的多様性をもち,種々の修飾を行うベースとなること,さらに,イオン伝導体あるいは触媒としての可能性を有することがわかった。
企業活動と情報管理

企業活動の情報化は、目に見える一部の現象に着目して、マスコミ等にとりあげられている。しかし、その状況を数量的に適格に把握しようとすると多くの困難が発生する。それは、情報の生産が、情報活動を「主たる業」とする情報産業所属の事業所のみでなく、その活動を「従たる業」とする事業所や「業としない」事業所などの事業所でみられることにある。日本の産業統計は、事業所の主たる業を産業分類した形で作成されているため、情報の生産活動を分析するには様々な工夫が必要となる。さらに、情報処理活動は、子会社等を設立して実施されることが多いため、これらを「企業群」として集約し分析する必要もある。今年度は、この問題を解決するために、1.情報活動に従事する就労者、2.情報活動のために使用される計算機の数量、3.情報活動経費をとらえ得る統計をサ-ベイするとともに、これら統計がカバ-し得る情報活動が上記のことなる活動レベルの事業所群をどこまで把握しているか、また把握の度合が時間の経過とともに変化していないかを検討した。この検討結果は、次年度以降の本格的なモデル分析の基礎となるものである。今年度検討の対象とした統計調査は、国勢調査、特定サ-ビス産業実態調査、事業所統計調査、情報処理実態調査、有価証券報告書である。これらの成果は平成3年度成果報告書「企業活動と情報管理」に発表されている。
シアノバクテリアにおけるセルロースをはじめとした細胞外多糖合成メカニズムの解明

本年度の主な研究成果は3つである。1つ目は、昨年度明らかにしたThermosynechococcus vulcanus (以下Tv)の細胞外セルロース合成に関わる因子の、低温における転写誘導に関してである。セルロース合成酵素遺伝子tll0007、昨年度の研究で寄与が明らかになったHlyD様遺伝子tlr0903、及びエンドグルカナーゼtlr1902の3つに関して、定量PCRの系を立ち上げて通常培養条件45°Cと低温条件31°Cでの転写レベルを比較した。その結果、特にtlr0903の転写が31°Cで上がることがわかった。これはc-di-GMP合成酵素tlr1210とtlr0903の二重過剰発現株が通常条件でも強い細胞凝集とセルロースの蓄積を示した結果とあい、低温でのtlr0903の転写誘導がセルロース蓄積のトリガーとなっていることを強く示唆する。2つ目は、Tvの完全ゲノム解読である。Tvのタンパク質はその熱安定性から光化学系の研究において非常に重要であるが、完全ゲノムが解読されていなかった。そこで、細胞外多糖合成系の詳細な比較をするためにも完全ゲノムの決定を次世代シーケンサーでおこなった。また、近縁種との比較により、IS等の繰り返し配列によるゲノムシャッフリングが頻繁に生じていることも明らかになった。3つ目はSynechococcus sp. PCC 6803 PCC-P (以下6803-P)株における粘性細胞外多糖の合成系の同定である。6803-P株は培養管で通気培養後に静置すると、菌体が粘性の塊状になり液面に浮上・蓄積する現象が観察された。この現象は、研究で広く使われている6803-GT株では見られない。今回、6803-P株で破壊株を作製することで原因遺伝子を探索したところ、pSYSMプラスミド上に存在する遺伝子クラスターが、その粘性多糖の合成を司ることが示唆された。初年度に同定したシアノバクテリアの細胞外セルロース合成に重要な新規遺伝子であるtlr0903が、低温で誘導されていることが明らかになり、生理的な役割と結びつけることができた。また、セルロース合成酵素様タンパク質の系統解析により原核生物のセルロース合成酵素の再分類をおこなった結果、シアノバクテリアのもののようなHlyD様タンパク質を必要とする酵素が、既知のBcsBを必要とする酵素と別のクラスターを形成した。これにより、シアノバクテリアには特異的なセルロース合成酵素複合体が存在するという我々の説が、より補強された。残念ながら、セルロース合成系の局在解析等では大きな進展は見られなかったが全体としては研究が前進したため予定通りの進捗と判断した。本研究の当初の計画では、Synechocystis sp. PCC 6803株(以下6803)に様々な多糖合成遺伝子を導入することで多糖合成系の同定や解析をすすめる予定であったが、研究の過程で、6803自身に存在する多様な細胞外多糖を先に解明する必要性を感じたため、その内容を中心に据えている。H28年度の計画で想定していた「6803株でc-di-GMP合成酵素の過剰発現により誘導される強い固着性に関与する多糖の解明」という内容では進展が見られなかった。GT株でもP株でも、c-di-GMP合成酵素の過剰発現株は安定でなく、継代の過程で死滅するか表現型が野生型に戻ってしまった。ところがこの研究の過程で、P株でのみ、粘性多糖を蓄積し液面に細胞塊を形成するという興味深い現象を発見した。多くの細胞外多糖合成酵素の破壊株を作製した結果、pSYSM上の多糖合成遺伝子クラスターがこの粘性多糖合成に関わることを明らかにできたので、「様々なシアノバクテリアにおける細胞外多糖合成系を明らかにする」という本研究の大きなテーマとしては充分な進捗があったと判断した。Thermosynechococcus vulcanusの低温青色光条件下での細胞外セルロース依存性の細胞凝集に関する研究は、本年度までの内容で論文として執筆する予定である。H29年度では、セルロース合成酵素の細胞内局在の解明を目的とした、GFP融合タンパク質発現株を用いた実験を継続しておこなう。完全ゲノム決定に関する成果は本年度までの内容で論文として執筆し、H29年度に新たに研究を進める予定はない。H29年度において大きな割合を占める予定であるのが、Synechococcus sp. PCC 6803 P株における粘性細胞外多糖蓄積に関する研究である。現在は多糖合成に関与する遺伝子クラスターを同定した段階であり、その中の個々の遺伝子の多糖合成への寄与や役割は不明である。更に、粘性多糖の蓄積のタイムコースや、粘性多糖の組成もまだわかっていない。H29年度は、単独遺伝子破壊株の作製と多糖の定量による個々の遺伝子の多糖蓄積への寄与の解明や、精製した粘性多糖の組成分析をおこなう。粘性という特徴から、おそらく硫酸基やウロン酸を多く含むと推測され、実際に遺伝子クラスターにはそのような基質の合成への関与が疑われる遺伝子が複数存在している。また、低温や窒素欠乏状態といった、他のシアノバクテリアで細胞外多糖の蓄積が報告されている条件での多糖蓄積も調べることで、この多糖が蓄積することの生理的な役割を追う。遺伝子クラスター内に2成分制御系の遺伝子も存在することから、環境要因とタンパク質レベルでの制御が結び付けられることを期待している。

本研究は、H28年度までの成果で複数の論文として報告できる段階にあると考えているが、論文執筆が滞っている。最終年度であるH29年度は、それらの論文の発表を高い優先順位で進めていきたい。主な成果は大きく分けて2つである。1つ目は、好熱性シアノバクテリアThermosynechococcus vulcanus(以下T. vulc)の細胞外セルロース合成系の新規因子の同定である。本研究を開始する段階では、T. vulcにおいてセルロース合成酵素Tll0007と協同的に働く因子の候補はHlyD様蛋白質であるTlr0903のみを想定していたが、シンテニー解析により新たにエンドグルカナーゼとされるTlr1902も候補に加えた。これら3つの因子と、セルロース合成に必要なc-di-GMPというセカンドメッセンジャーを供給する酵素Tlr1210の様々な組み合わせの変異株を作製し、細胞凝集や細胞外セルロース蓄積量の評価をおこなった。その際、新たにイオン液体を用いたセルロースの抽出法を確立し用いた。Tlr0903とTlr1902のどちらの破壊株でも、低温青色光条件下で野生株が示すセルロース依存性細胞凝集が強く阻害された。またTlr1210とTlr0903を同時に過剰発現した株は、通常培養条件であっても細胞外セルロースの蓄積により非常に強く凝集した。これらの結果は、Tlr0903とTlr1902が細胞外セルロース合成系を構成する重要な因子であることを示している。既知のバクテリアの細胞外セルロース合成系やその他の分泌装置との比較により、T. vulcでは独自の細胞外セルロース合成酵素複合体を形成しているという仮説を立てている。2つ目は、セルロース合成の基質を供給する酵素UDP-グルコースピロホスホリラーゼのうちシアノバクテリアに特徴的なCugPのホモログが、プロテオバクテリアの一部にも存在することを系統解析と活性測定により示した。バクテリアとシアノバクテリアでは、GalUとCugPという二種類の酵素の獲得と取捨選択が進化の過程でおきた可能性が、系統解析から示唆される。シンテニー解析によりT. vulcanusの細胞外セルロース合成に関わる因子を新たに予想し、その同定に必要な変異株の作製とセルロース定量法の確立をおこない、それらを組み合わせることで複数の新規因子を同定できた。この成果だけみれば、当初の予定よりも研究は進んだと言える。しかし一方で、生化学の面からセルロース合成酵素複合体の詳細を明らかにする研究には良い進展が見られなかった。これをふまえ、予定通りの進捗具合と判断する。NTPトランスフェラーゼファミリーの活性測定に関しては、シアノバクテリア以外の種にもCugPが存在することを示した。この知見は、シアノバクテリアとバクテリアの間でのホモログ蛋白質の比較によって、蛋白質の構造と機能を理解するという生化学上の意義のみならず、進化を理解する上でも重要な意義があることを示している。よって、こちらも順調に研究が進行していると判断する。本年度の主な研究成果は3つである。1つ目は、昨年度明らかにしたThermosynechococcus vulcanus (以下Tv)の細胞外セルロース合成に関わる因子の、低温における転写誘導に関してである。