hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵母のマイナ-アルギニンtRNAによる翻訳制御機構

研究代表者は、酵母のマイナ-アルギニンコドンAGGを認識するtRNAが、ミトコンドリアに局在する熱ショック蛋白質SSC1の熱ショックによる合成誘導において重要な役割を果たしているという現象を見いだした。研究代表者は、この興味深い現象の分子機構の解明を目的として研究を行ない、以下のことを明らかにした。(1)このアルギニンtRNA遺伝子の欠失変異酵母株において、ミトコンドリアに局在するタイプのhsp60蛋白質の熱ショックによる合成誘導も起こらなくなる。即ち、核にコードされミトコンドリアに局在するタイプの熱ショック蛋白質遺伝子には共通の制御機構があり、このtRNAはその制御機構において重要な役割を果たしている。(2)SSC1遺伝子のプロモーター領域の解析を行ない、転写の活性化に重要な領域を明らかにした。(3)酵母Ty1レトロトランスポゾンがコードし、トランスポジションに必須なTYA1-TYB1遺伝子が発現し遺伝子産物が合成される際、AGGアルギニンコドンが関わるフレームシフト翻訳制御機構が重要な働きをしている。研究代表者は、AGGアルギニンtRNA遺伝子欠失変異酵母株中で、この翻訳制御機構を詳細に解析し、その分子機構に関する論文を発表した。
モダニズム建築の再生における インターベンションとオーセンティシティの研究

近年、モダニズム建築(モダンムーブメント)は、その価値が認められて重要文化財や世界遺産となりつつある。それらの建築は、規模が大きく、リビングヘリテージとして使い続けることが、保存には不可欠である。しかし使い続けるためには、増築や改築といった改修工事が必要で、増改築により(インターベンション)、その建築の真正な価値(オーセンティシティ)と全体性(インティグリティ)が損なわれてしまう可能性がある。本研究では、国内外の近現代建築の保存再生の事例調査の結果、モダニズム建築の価値と再生期間の考えについて国内外の差異を確認した。また、国内での再生に関する法的、技術的な問題について考察した。既往の研究・著作及びDOCOMOMOでの改修報告に関する報告書等と研究代表者が再生を担当した国際文化会館/ライジングサン社宅の再生事例をヴェニス憲章やマドリッド文章に照らして再整理する。これらに並行して、国内事例及び海外事例の一部について、下記の調査を実施した。2.再生事例の再整理:研究代表が実施した国際文化会館/ライジングサン社宅の再生について再整理を実施した。3.モダンムーブメントの再生事例及び再生に際してのオーセンティシティ等の調査3ー1.国内外の再生事例の現地調査や基本資料等の調査を実施した。(日土小学校[DOCOMOMO Japan 2/重要文化財]日比谷図書館[DOCOMOMO Japan 150]東京大学総合研究博物館小石川文館[重要文化財]その他再生事例)3ー2.鎌倉の神奈川県立近代美術館の設計担当者及び関係者を交えた意見交換会を実施し、神奈川県立近代美術館[DOCOMOMO Japan 20]の世界的な価値とそのインティグリティについて確認。また、海外渡航中にコルビュジエのスイス学生会館、アアルトのカレ邸等の状況を確認した。モダニズム建築を文化財として使い続けるには、機能更新のための増築や改築といったインターベンション[介入]が必要で、その際にどのようにオーセンティシティ[真正な価値]を継承していくかが課題となる。当該年度では、国際会議と国内外の事例調査により、国内外のモダンムーブメントの保存再生に関わる技術的な側面を中心に、インターベンション(介入)とオーセンティシティ及びインティグリティの関係を確認し、前年度の調査結果と合わせて国内外のモダンムーブメント建築の再生手法の違いについて考察した。事例については比較検討のため一部近代建築まで含めることとした。1)国内の再生事例:国際文化会館日土小学校新風館日比谷図書館東京駅他2)海外の再生事例:ラ・ロシュ=ジャンヌレ邸トゥーゲンハット邸ペサックの住宅ヴィープリの図書館マルセイユのユニテ・ダビタシオンラ・トゥーレットの修道院イエール大学アートギャラリー他保存再生のベースとなるオーセンティシティの継承は、多様な事例の各部位について実施されていることが確認される。その中で外装建具の再生手法等は、外観のオーセンティシティに大きな影響を与えている。再生手法の課題としては、基本方針(期間位置づけ)・活用用途(リビングヘリテージの用途)・法制度・技術的課題(建具断熱色調等)等があげられる。建築の価値とその再生の目的を把握し、保存再生のルールをどのように位置づけるかにより、インティグリティの継承は大きく異なる。装飾等の継承のないモダンムーブメントの保存再生において、様々な問題の解決だけでなく、この基本ルールの確認と、何を継承するかという方針が重要となる。26年度が最終年度であるため、記入しない。近現代建築保存再生26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度坂倉準三の調査を実施する機会に恵まれ、コルビュジエの弟子である坂倉準三の作品が国内で多数解体の危機にあることを知り、当初の計画以外に、国内のモダニズム建築(モダンムーブメント)の価値や位置づけについて調査研究を実施した。日本のモダンムーブメントのインティグリティとオーセンティシティの考え方を設計担当者や関係者から直接聞くことにより、設計の基本方針を再生計画に反映させることの重要性を確認できた。また、日本では依然とスクラップアンドビルドが続いており、モダニズム建築のインティグリティとオーセンティシティを理解した改修が行われないため、一括して老朽化という理由で価値を生かせないまま解体されていく状況を打開する必要がある。昨年度は大学着任一年目ということもあり、国内外の調査が予定より進まなかったが、今年度は大学の環境やスケジュールを理解した上で研究活動を堅実に実施したい。今後は、モダニズム建築のインティグリティとオーセンティシティを理解した改修事例について、当初予定していた項目《開口部仕様[素材/断面形状,見付見込寸法等のディテール]、外壁仕上げ[塗装等の仕様/断熱性能/笠木廻りの形状納まり/巾木の仕様形状]、庇形状及び仕様・屋根及び屋上の改修内容、防水仕様/仕上げ/

防水立上がりの仕様形状、インテリア(内装・家具)の改修内容(可能な範囲とする)、改修時の法的な手続き状況、利用状況[機能]の変更状況、再生工事の設計工事監理費/工事費/移転費等の概算)》について情報を得られるよう進めるため、再生調査シートを作成し確実に実施する。
系統解析手法を用いた知識の伝達・継承・変容・拡散に関する実証的研究

本研究の目的は、小規模な生業社会に生きる人びとを対象として、人びとの生きる糧である文化(知識・技術)の伝達・継承・変容・拡散のパターンを、生物遺伝学の系統解析で用いられる統計学的な方法を応用することによって実証的に明らかにすることである。本研究は、文化を人から人へと伝達・継承される情報ととらえ、個人および集団の持つ知識のバリエーションをデータとして、生物学における系統解析の手法を応用することによって、個々の文化要素の伝達・変容・拡散に「親から子への垂直的伝達」「地理的近接性に基づく水平的伝達」「生態学的要因による適応的選択」という、異なる伝達経路がそれぞれどの程度寄与しているのかを具体的に明らかにすることを目的とする。本年度は、データ収集とデータ分析をおこなうための準備を進めた。具体的には、エチオピアの焼畑民の植物に関する知識データベースの整備を進めるとともに、過去に実施した質問紙を用いた個人の知識に関するデータを整理し、個人属性(年齢性別および親族関係)との関係を吟味した。年齢性別と知識との関係に関してはいくつかのパターン(10歳代における知識の伸長プロセスや、植物の性質による知識の性差など)を発見することができ、これらをまとめて学会発表をおこなった。以上の結果をもとに、次年度のデータ収集のための計画を準備した。当面、エチオピア焼畑民のデータ分析を進めながら、ラオス焼畑民の知識データを収集するための準備も併行しておこなう予定である。実績概要に記載した通り、初年度は既存のデータの整理と分析を中心として研究を進めた。これまでに調査を継続してきたエチオピア焼畑民の自然に関する知識について、とくに森の植物に関する知識のデータベースを整理し、それを個人の知識量データに関連づけて、性別年齢別の知識量の分布を明らかにした。これらの研究結果は、学会発表によって公表し、論文執筆の準備にとりかかっている。この研究は、本研究プロジェクトのモデルとしての位置づけを持っており、今後は他地域(ラオスなど)・他の文化要素(土器や生業に関わる知識群)について応用していくことになる。以上から、初年度の研究として順調に進展していると判断でき、今後も計画通りに進めていく。今後は、初年度に研究を試行したエチオピア焼畑民の植物知識に関する分析をモデルに、他の地域・他の文化要素についての研究に取りかかる予定である。今年度はエチオピアで現地調査を実施し、土器に関する知識・技術のデータ収集をおこなう。エチオピア焼畑民の土器製作は、伝統的にほとんどの成人女性によっておこなわれ、その知識・技術は母親から娘への伝達(垂直伝達)を基本としつつ、他の年上世代からの影響(斜め伝達)や、隣人や異文化からの影響も受けて継承・変容するものと推測できる。土器の器形・模様に関するデータを集積し、それを製作者の属性・系譜関係との関連で分析することによって、土器をめぐる知識の継承・変容の具体的様相を明らかにできるものと考えている。

土器の器形・模様に関するデータを集積し、それを製作者の属性・系譜関係との関連で分析することによって、土器をめぐる知識の継承・変容の具体的様相を明らかにできるものと考えている。研究初年度の交付決定時期の関係で、研究の開始が9月になったため、現地調査をおこなうためには準備期間が不足すると判断し、初年度は既存のデータの整理と分析に絞った。このため、本来現地調査に使用する予定の研究費は次年度に使用することになった。次年度は初年度におこなう予定だった調査に加えて、2年目に予定されていた調査も計画通り実施する予定である。
新規情報伝達タンパク質の唾液分泌調節における役割の解明

新しい情報伝達タンパク質分子、PRIPを見いだした。この分子の唾液分泌における役割を解明するための第一歩として、細胞の種々の分泌現象に対する影響を調べた。PRIPを持っていない細胞と持たせる様に遺伝子で強制的に発現させた細胞を用いて比較しながら、多面的に分泌現象を調べると、PRIPは分泌現象に抑制的に作用していることが分かった。本研究の目的は「唾液分泌機構における新規分子PRIPの役割を解明すること」である。すなわち我々の研究室で見出し、中枢神経系における役割が明らかになってきたPRIP分子の中枢神経組織以外における生理的役割を唾液腺の分泌反応をモデルとして解明しようとするものである。唾液分泌促進に至る既知の情報伝達経路である細胞内Ca2+反応、タンパク質リン酸化反応のPRIPによる修飾の分子機構を調べる。初年度の平成19年度はPRIP1,2ダブルノックアウトマウスを用いて以下の実験を行った。(1)個体レベルでの実験:ピロカルピン刺激による唾液分泌量を測定したところ、ノックアウトマウスの方が野生型と比較して僅かに唾液分泌量が多い傾向にあったが、統計的有意差を認めるには至らなかった。但し、個体レベルでは刺激強度の細かな調節が困難であることが原因でPRIPによる繊細な分泌調節への関与が見いだせなかった可能性が大きい。(2)マウスより唾液腺細胞を単離し、外来遺伝子の導入法の検討を行った。リポフェクション、エレクトロポレーション法では検討したいずれの条件でも1割の導入効率に届かず、組み換えウイルスの導入が必要となった。一方この初代培養細胞を用いて刺激に伴うタンパク質リン酸化をウェスタンブロット法によって検出する系を確立した。この系の確立により、唾液分泌機構に関与するタンパク質リン酸化経路及び細胞内Ca2+反応について、個体レベルでは明らかとならなかったような繊細で高度な唾液分泌の調節機構におけるPRIPの関わりが明らかになると期待される。すなわち我々の研究室で見出し、細胞内Ca^<2+>シグナリングの修飾や中枢神経系において抑制性シグナル伝達の一翼を担うGABA_A受容体の機能修飾という役割を明らにしたPRIP分子の新たな生理的役割を唾液腺の分泌反応をモデルとして解明しようとするものであった。実験は博士課程大学院生の高靖と共に行った。結果、(1)個体レベルでの実験:ピロカルピン刺激による唾液分泌量を測定したところ、PRIPノックアウトマウスの方が野生型と比較して僅かに唾液分泌量が多い傾向にあったが、統計的有意差を認めるには至らなかった。このことからPRIPは唾液腺において唾液の水・電解質成分分泌を調節するイノシトール三リン酸・細胞内Ca^<2+>シグナル経路の制御への関与が少ないことが示唆された。より詳細な解析は個体レベルで困難であり、単離腺房等を用いた系の確立が必要である。(2)マウスより急性単離した唾液腺細胞を用いて細胞刺激に伴うタンパク質リン酸化をウェスタンブロット法によって調べたが検索した範囲ではPRIPノックアウトマウスと野生型との間に差を認めなかった。一方、唾液のタンパク質成分等は分泌顆粒を介して分泌されるがこの機構におけるPRIPの作用を、汎用されるラット副腎髄質褐色細胞腫由来細胞株PC12からのノルアドレナリン(NA)分泌を検出する系で調べたところ、PRIPはNAの分泌に抑制的に働いた。一つの機序としてPRIPがそのプレックストリン相同(PH)ドメインを介した細胞膜脂質PtdIns(4, 5)P_2との結合により、分泌顆粒の形質膜との融合過程を阻害することを明らかにした。本研究結果は開口分泌という普遍的な細胞機能の1つに新しい分子の存在と役割を認知させた点で学術的に意義深い。PRIPはPHドメイン以外にも複数の特徴的ドメインを有しており、今後はさらにそれら全てを含めた分泌過程の修飾機序の解明を目指す。
特異な分子構造に基づく電子機能

(1)環状金属錯体の特異な新奇磁性探索:α,β,γ-シクロデキストリンをもちい環状バナジル6,7,8核錯体を合成し,員数に特有な磁気構造を明らかにした.特に奇数(7)員環については,分子構造に由来した基底状態が殆ど縮退した磁気構造をもつ系であることを明らかにした.(2)多重双安定・三安定分子の構築と光物性変換:i)スピン平衡(SCO)鉄(II)錯体と有機ラジカルからなるハイブリッドSCO錯体において,多段階SCO挙動を示す多重安定性錯体の合成に成功.ii)シアン化物イオン架橋混合原子価環状[Fe2Co2]錯体において,熱・光誘起分子内電子移動による状態(反磁性と常磁性)変換を実現.(1)環状金属錯体の特異な新奇磁性探索:α,β,γ-シクロデキストリンをもちい環状バナジル6,7,8核錯体を合成し,員数に特有な磁気構造を明らかにした.特に奇数(7)員環については,分子構造に由来した基底状態が殆ど縮退した磁気構造をもつ系であることを明らかにした.(2)多重双安定・三安定分子の構築と光物性変換:i)スピン平衡(SCO)鉄(II)錯体と有機ラジカルからなるハイブリッドSCO錯体において,多段階SCO挙動を示す多重安定性錯体の合成に成功.ii)シアン化物イオン架橋混合原子価環状[Fe2Co2]錯体において,熱・光誘起分子内電子移動による状態(反磁性と常磁性)変換を実現.分子の電子状態を制御し,それが組織的に集合した系は,個々の分子特性の相乗効果による特異な物性・機能発現が期待される.分子が本質的にもつスピンと電荷の相互作用や量子効果を,より鮮明に,より機能化した形態で発現させ,特異な構造をもつ分子や機能性分子をナノスケールで集積化・階層化したクラスターシステムを構築し,その特異な構造と電子状態の揺らぎに基づく新奇物性探索を目指し次の研究を行った.1)環状金属錯体の特異な新奇磁性探索:基底スピン状態S=1/2をもつバナジルイオンが7個環状に配列した分子を合成し,その極低温(0.4K)での磁化測定の結果,この環状7核錯体がS=1/2を基底状態にもち,正七角形からの歪みによるスピンギャップが0.5mKであることを明らかにした.2)多重双安定・三安定分子の構築目指し,シアン化物イオン架橋混合原子価環状四核[Fe2Co2]錯体を合成し,その磁性,メスバウアースペクトル,吸収スペクトルおよび詳細なX線構造解析により,本錯体が多段階で電子移動する多重安定性分子であることを明らかにした.さらに,極低温(5K)における光照射実験(530nm)により,低スピン状態(低温相)から高スピン状態(高温相)に光転移することを見出した.分子の電子状態を制御し、それが組織的に集合した系は、個々の分子特性の相乗効果による特異な物性・機能発現が期待される。分子が本質的に持つスピンと電荷の相互作用や量子効果を、より鮮明に、より機能化した形態で発現させ、特異な構造をもつ分子や機能性分子をナノスケールで集積化・階層化したクラスターシステムを構築し、その特異な構造と電子状態の揺らぎに基づく新規物性探索を周指す。次の3点に的を絞って研究を進めた。(1)環状金属錯体の特異な新規磁性探索。(2)多重双安定性・三安定分子の構築と光物性変換。(3)マルチフェロイック分子システムの構築平成22年度は特に(1)について検討した。環状分子は、構成金属イオン数により特異な物性を示すことが知られており、奇数員環の反強磁性リングは合成面の困難さからほとんど例がなかった。我々は、β-シクロデキストリンをもちいることにより、反強磁性的相互作用をもつバナジル七員環錯体を合成し、極低温での磁化過程の測定により、スピンフラストレーションによる特異な磁気構造をもつことを明らかにした。また、(2)に関連して、多重双安定性分子の構築を行った。新規シアン化物イオン架橋混合原子価ヘテロ金属錯体において、多重安定性の構築と外場による電子状態制御を試みた。コバルト-鉄Square型4核錯体を合成し、温度・光による電荷移動を伴うスピン転移現象を観測した。配位子の化学的修飾によって電子状態を制御可能であることが分かった。分子の電子状態を制御し、それが組織的に集合した系は、個々の分子特性の相乗効果による特異な物性・機能発現が期待される。分子が本質的に持つスピンと電荷の相互作用や量子効果を、より鮮明に、より機能化した形態で発現させ、特異な構造をもつ分子や機能性分子をナノスケールで集積化・階層化したクラスターシステムを構築し、その特異な構造と電子状態の揺らぎに基づく新規物性探索を目指す。(3)マルチフェロイック分子システムの構築平成23年度は、前年度に引き続き(2)について検討を行った。新規シアン化物イオン架橋混合原子価ヘテロ金属錯体において、多重安定性の構築と温度・光・電場などの外場による電子状態制御の可能性について調べた。様々な補助配位子をもちいてコバルト-鉄Square型4核錯体を合成し、温度・光による電荷移動を伴うスピン転移現象を観測した。

配位子の化学的修飾を行い電気化学的性質などを検討することで、電荷移動に伴うスピン転移現象を分子レベルで設計可能であることを見出した。また、(3)に関連して、強誘電・強磁性を示す分子性化合物を開発し、マルチフェロイック分子システムとしての物性検討を行った。キラルな4座配位子をもちい、コバルト-鉄一次元ジグザグ鎖構造をもつ集積型錯体を新規に合成した。温度変化に伴う磁化率の急激な変化と色調の変化を観測し、コバルトイオン-鉄イオン間の電荷移動に伴うスピン転移現象が発現していることが明らかとなった。外場応答性に関して、現在検討中である。分子の電子状態を制御し、それが組織的に集積化した系は、個々の分子特性の相乗効果による特異な物性・機能発現が期待される。分子が本質的に持つスピンと電荷の相互作用や量子効果を、より鮮明に、より機能化した形態で発現させ、特異な構造をもつ分子や機能性分子をナノスケールで集積化・階層化したクラスターシステムを構築し、その特異な構造と電子状態の揺らぎに基づく新規物性探索を目指して研究を推進した。次の3点に的を絞って研究を進めた。1環状金属錯体の特異な新規磁性探索。2多重双安定性・三安定分子の構築と光物性変換。3マルチフェロイック分子システムの構築新規シアン化物イオン架橋混合原子価へテロ金属錯体において、多重安定性の構築と温度・光・電場などの外場による電子状態制御の可能性について調べた。様々な補助配位子をもちいてコバルト-鉄Square型4核錯体を合成し、温度・光による電荷移動を伴うスピン転移現象を観測した。また、3に関連して、強誘電・強磁性を示す分子性化合物を開発し、マルチフェロイック分子システムとしての物性検討を行った。本年度までに次の3点に的を絞って研究を進めた。
オレインリッチ油摂取による栄養学的影響について

本研究は市販の植物油脂の品種改良により、脂肪酸組成がオレイン酸を大量に含むようになった場合には、世界的に見ても理想的であると考えられる現在の日本人の脂肪酸の摂取バランスが変化する可能性があることから、多量のオレイン酸を摂取することによる栄養学的な影響と安全性を検討することを目的とした。14年度は、動物実験によるオレイン酸リッチ油の栄養学的な評価を行った。ハイオレイックひまわり油はオレイン酸を約80%とこれまでの植物油脂と比較して多量に含み、リノール酸は7.7%、リノレン酸は0.1%しか含んでいない。オレイン酸を多量に含むオレイン酸リッチ型の油脂を摂取しても、リノール酸によるコレステロール低下作用や、プロスタグランジン合成に関わるアラキドン酸合成量には大きな変化はないものと考えられた。15年度にはリポ蛋白プロファイルがラットよりもヒトに近いモルモットにハイオレイックタイプ油を投与して同様な実験を行った。オレイン酸が多くてもHDLコレステロールの増加はほとんど見られなかったが、抹消組織からコレステロールを引き抜き肝臓へ逆転送する働きを持つ、LCAT活性の増加傾向が認められたが、ラットと同様に大きな変化は認められなかった。また、成人女性14名に一日10gのハイオレイックひまわり油を4週間摂取させ、血中脂質とLDL抗酸化能を測定しオレイン酸リッチ油摂取による影響を検討した。試験前に比べて4週間のオレイン酸リッチタイプの油を摂取した後では、血中コレステロール、血中TGおよびHDLコレステロールはほとんど差が認められなかったが。血漿から調製したLDLの抗酸化能を共役ジエン形成までのラグタイムで比較したところ、ハイオレイックひまわり油摂取後には有意に抗酸化能が高かった。ハイオレイックひまわり油の摂取を止めて2週間後に再度測定したところ、LDL抗酸化能は元のレベルに戻った。オレイン酸を多く含む油の摂取によるHDLコレステロールの増加作用は、日本人では欧米ほどはっきりと見られなかったが、血中LDLの抗酸化能が上がることで、長期摂取を続けると抗動脈硬化作用を持つ可能性があると考えられた。今回の結果からは、必須脂肪酸としてのリノール酸やリノレン酸の必要量はわずかであるので、オレイン酸を多量に摂取しても大きな影響は認められなかったが、さらに長期的な効果やPUFAに特有な生理作用についてはさらに検討する必要がある。油脂としての扱いやすさ(酸化されにくさ)とリノール酸過剰摂取に対する危惧から、油脂業界では品種改良や遺伝子組換えによるオレイン酸リッチ油への変換が急速に進んでいる。リノール酸の供給源であったサフラワー油やひまわり油は現在では80%程度がオレイン酸で、リノール酸はほとんど含まれていない。この傾向はリノレン酸の供給源である大豆油やなたね油にも及んでおり、これから数年先には、消費者の意識や選択の余地なく相対的なオレイン酸の多量摂取と、必須脂肪酸であるリノール酸とリノレン酸の摂取の減少が進む可能性がある。現在の日本人の脂肪酸の摂取バランスは世界的に見ても理想的であると考えられるため、本研究は現状の摂取脂肪酸バランスが崩れることによる栄養学的な影響を検討することを目的とした。

今年度は、動物実験によるオレイン酸リッチ油の栄養学的な評価を行った。ハイオレイックひまわり油はオレイン酸を約80%とこれまでの植物油脂と比較して多量に含み、リノール酸は7.7%、リノレン酸は0.1%しか含んでいない。この油を10%含んだ飼料をラットに4週間投与し、パーム油や従来のリノール酸を70%含むサフラワー油投与群と比較した。ラットの成長や外見は3群間で差は認められず、オレイン酸を多く含み、リノール酸が少なくても、必須脂肪酸欠乏症状は見られなかった。血清および肝臓の脂肪酸組成を調べたところ、リノール酸摂取の少ないハイオレイックひまわり油投与においても、リノール酸から合成されるアラキドン酸含量の低下は見られなかった。血中および肝臓の脂質組成を検討したところ、ハイオレイックひまわり油投与群と従来型のサフラワー油は、パーム油に比べて顕著にコレステロールを低下させ、ハイオレイックひまわり油群とサフラワー油群の間に差は認められなかった。以上の結果より、オレイン酸を多量に含むオレイン酸リッチ型の油脂を摂取しても、リノール酸によるコレステロール低下作用や、プロスタグランジン合成に関わるアラキドン酸合成量には大きな変化はないものと考えられた。油脂としての扱いやすさ(酸化されにくさ)とリノール酸過剰摂取に対する危倶から、油脂業界では品種改良や遺伝子組換えによるオレイン酸リッチ油への変換が急速に進んでいる。リノール酸の供給源であったサフラワー油やひまわり油は現在では80%程度がオレイン酸で、リノール酸はほとんど含まれていない。この傾向はリノレン酸の供給源である大豆油やなたね油にも及んでおり、これから数年先には、消費者の意識や選択の余地なく相対的なオレイン酸の多量摂取と、必須脂肪酸であるリノール酸とリノレン酸の摂取の減少が進む可能性がある。現在の日本人の脂肪酸の摂取バランスは世界的に見ても理想的であると考えられるため、本研究は現状の摂取脂肪酸バランスが崩れることによる栄養学的な影響を検討することを目的とした。昨年度は、動物実験によるオレイン酸リッチ油の栄養学的な評価を行った。オレイン酸を多量に含むオレイン酸リッチ型の油脂を摂取しても、リノール酸によるコレステロール低下作用や、プロスタグランジン合成に関わるアラキドン酸合成量には大きな変化はないものと考えられた。今年度はリポ蛋白プロファイルがラットよりもヒトに近いモルモットにハイオレイックタイプ油を投与して同様な実験を行った。.オレイン酸が多くてもHDLコレステロールの増加はほとんど見られなかったが、抹消組織からコレステロールを引き抜き肝臓へ逆転送する働きを持つ、LCAT活性の増加傾向が認められた。しかしラットと同様に大きな変化は認められなかった。次にヒトを対象に一日10gのハイオレイックひまわり油を2週間摂取させ、一般の摂取前と比較した。
動物遺残体科学を構築するための自然史博物館協力機構の基盤形成

将来の特定領域研究「動物遺残体の自然史科学的高度資源情報化」の実現を目指して企画調査に取り組んだ。その基幹システムとして、多国間研究協力機構の構築をまず課題とした。本企画調査において研究代表者は、アジア地域現地が有する遺体・遺残体収集研究体制のための人的能力の質と量を把握した。そして、遺体・遺残体を確実にトレースして研究環境に導入するための、研究者・関連行政間の連絡システム作りを実行している。さらに、所属機関から連携を図ることで、東南アジア各国の環境保全行政、多様性維持政策、生物資源戦略、およびそれらの関係法令を十分に調査し、途上国の関係省庁・部局に対して、動物遺体・遺残体の収集や高度資源化プランを円滑に機能させるための連絡協議体制を作ることに成功した。実際に遺体を収集していく段階で生じるインフラ未整備による障害について、十分な調査を進め、問題点を洗い出している。本計画により、チュラロンコン大学(タイ)、カセサート大学(タイ)、ベトナム国立生物多様性研究所(ベトナム)、マレーシア自然保護国立公園局(マレーシア)、ボゴール農業大学(インドネシア)、台湾東海大学(台湾)、ラオス国立農林研究所(ラオス)、ヤンゴン大学(ミャンマー)、ヤンゴン動物園(ミャンマー)を調査し、遺体・遺残体収集体制に活用できる施設・備品・設備を把握し、現実的なキュラトリアルワークの体制を策定した。一次資料収蔵体制の増強、継承性のあるキュレーティングの確立、デジタル画像データを含む自然史資料データベースの構築といった各局面を、アジア地域でどう発展させるかについて、各国および日本国内の遺体・標本収蔵機関と連絡を重ね、実行の準備態勢を構築したといえる。
地域包括ケアを指向するソーシャルケアの職能団体基盤型ＩＰＷのモデル構築

本研究は、地域包括ケア推進に不可欠な多職種連携のために、とちぎソーシャルケアサービス従事者協議会の活動を研究対象とし、ソーシャルケア職能団体基盤型IPWのモデル構築を行なうことを目的とした。その結果、1先行研究より、IPWにとって葛藤対応の重要性が明らかとなった。2同協議会のコアメンバー及び介護支援専門員を加えた16名を対象として実施した連携スキル向上研修の前後比較により、7カテゴリー、18項目からなるIPWコンピテンシーのうち、合意形成の努力の増加が有意に確認できた。3グループワークのリフレクションにより、多職種連携強化のための職能団体基盤型IPWの政策提言機能を実証することができた。利用者指向の地域包括ケアのためには、多職種連携(IPW=Interprofessional Working)のあり方、とりわけ生活モデルに立脚したソーシャルケア専門職の役割遂行が重要であると考え、全国で唯一、都道府県レベルで組織されている「とちぎソーシャルケアサービス従事者協議会」の活動を、地域基盤型IPWとの対比で、職能団体基盤型IPWの先駆的実践としてとらえ、実践分析を試みた。第1に、同協議会の構成団体の代表で組織された運営委員会の参与観察を行い、また同協議会が主催する学会やセミナーの参加者アンケート結果の分析、及び地域基盤型IPWとの比較分析を通じて、そのモデル性を確認した。その特徴として、1利用者中心の支援との認識の深まり、2他職種への理解の深まり、3日常業務上の連携への好影響、といった点が明らかになった。第2に、IPWのコンピテンシーに関する先行研究レビューをもとに、同協議会のコアメンバーを対象とし、アンケート調査を実施した。IPWのコンピテンシーを、1考え方・態度、2目標の共有・合意、3役割や責任の共有・分担、4コミュニケーション、5マネージメント、6その他、の6項目に整理し、それぞれ意図的対応及び葛藤対応という2つの局面について、自記式アンケート調査及び補足的なインタビューによって得られた質的データを分析した。その結果、意図的対応では、多面的理解、目標の根拠の理解、役割分担や共同、対面的なコミュニケーション、多職種の役割や視点の理解、また、葛藤対応では、葛藤の受容、継続的な検討、実践の優先、信頼や敬意あるコミュニケーション、リーダーシップと対等性とのバランス、などが挙げられた。結論として、IPWにおいては、コミュニケーション技法やリフレクションに矮小化できない葛藤対応の豊かさが示唆された。IPWのコンピテンシーの1つとして、葛藤対応の重要性が確認できた。職能団体基盤型IPWである、とちぎソーシャルケアサービス従事者協議会への参与観察の結果、専門職間の連携の重要性や関心は確認できたが、実践報告や事例検討では、獲得すべき連携実践能力の習得・向上についてはあまり意識されていないことがわかった。そこで、必要とされる連携実践能力について、先行研究をもとに5項目に整理した連携実践能力について、意図的対応及び葛藤対応という2つの局面について、同協議会の中核的なメンバーなど27人を対象に自記式アンケート調査及び補足的なヒアリングから得られた質的データを分析した。5項目とは、1考え方・態度、2目標の共有・合意、3役割や責任の共有・分担、4コミュニケーション、5マネジメントであり、意図的対応と葛藤対応の2つの局面ごとに、(1)意図的対応:1多面的理解、2目標の根拠の理解、3役割分担や共同、4対面的なコミュニケーション、5多職種の役割や視点の理解、(2)葛藤対応:1葛藤の受容、2継続的な検討、3実践の優先、4信頼や敬意あるコミュニケーション、5リーダーシップと対等性とのバランス、といった連携実践能力を設定した。意図的対応では、コミュニケーションスキルやリフレクションに矮小化できないことが確認できた。また葛藤対応では、1葛藤の受容のためには、一緒に活動することを重視する、2継続的な検討のためには、曖昧さの解消を試みる、3実践の優先のためには、小さな役割分担から始める、またチーム構成に弾力性を持たせる、4信頼や敬意あるコミュニケーションのためには、配慮かるコミュニケーションに留意する、5リーダーシップと対等性とのバランスのためには、キーパースンは役割を引き受けるだけでなく調整役を担い、常に他のメンバーの立場に配慮する、といった対応がなされていると整理できた。具体的な連携実践能力を明確化することができたが、葛藤対応の指標化が課題である。IPWコンピテンシー(連携実践能力)に関して、先行研究によれば、わが国では多職種間の葛藤解決への視点が弱く、IPWの発展にとって葛藤対応が鍵となっていることが考えられた。そこで、ソーシャルケアサービス従事者16人の協力を得て、葛藤対応に着目したIPWコンピテンシー習得のための「連携スキル向上研修」(連携スキルは、IPWコンピテンシーまたは連携実践能力と同義とする。)を実施した。参加者に対するアンケート調査及び「IPWリフレクションシート(葛藤)」の分析結果は下記のとおりである。アンケート調査からは、総じて意識的な実践がある程度は行なわれているものの、確信をもった実践とはなっていないこと、他職種に対する理解や対処対応は極めて不十分であることがわかった。「IPWリフレクションシート(葛藤)」からは、(1)課題や目標の共有化が図れない状況では、葛藤とは言えないまでも疑問や違和感が生じ、職種間の関係葛藤となること、(2)看護師や医師からの問いかけに対し、ソーシャルワーカーがファシリテーターとして、介護職に意見を促す場面に苦慮していること、

(3)葛藤の前段階として、疑問・違和感、困難さが表現されており、チームで取り組むべき課題への葛藤と、チームメンバーにおける関係葛藤は相互に関係していたが、リフレクションを上手く活用することにより、課題の構造化や客観化などが促進され、求められるIPWコンピテンシー向上にも影響をもたらすこと、が明らかになった。以上の分析結果から、研修前後で葛藤のとらえ方への顕著な変化が見られ、研修を通じて、葛藤を忌避するのではなく、リフレクションを活用することにより葛藤への直面を他職種理解の契機とすることの重要性への認識が醸成されたということができる。連携スキル向上研修の結果について分析途中である。研究結果の公表及び職能団体基盤型IPWのモデル性についての社会的認知を図るためのHPが開設できていない。平成27年度に実施した「連携スキル向上研修」をもとに、研修を通じて葛藤を忌避するのではなくリフレクションの活用により葛藤体験を他職種理解の契機としうるという認識の醸成を図ることができたという分析結果について、第9回日本保健医療福祉連携教育学会において「地域包括ケアを指向するソーシャルケアの職能団体基盤型IPWのモデル構築葛藤対応に着目したアクションリサーチによるIPWコンピテンシーの醸成」と題する学会発表を行なった。研究対象としている職能団体基盤型IPWである「とちぎソーシャルケアサービス従事者協議会」に対する参与観察を継続的に行なった。特に厚生労働省が平成27年9月「全世代・全対応型地域包括支援」をめざす「新しい地域包括支援体制」を提案し、さらに平成28年年3月「新たな時代に対応した福祉の提供ビジョン」の実現に向けた工程表(案)を提示したが、そこに社会福祉士にはコーディネート人材として、また介護福祉士にはマネジメント能力や多職種連携能力の期待が明記されたことを受け、本研究による貢献のあり方について同協議会の主要メンバーと検討した。その成果は、同協議会の主催による「平成28年度とちぎソーシャルケアサービス学会」において実施したシンポジウムの趣旨に反映させた。平成28年度より「新しい地域包括支援体制」の市町村レベルでのモデル事業が開始されたことにより、栃木県内2カ所のモデル市町村(栃木市及び市貝町)の状況について、前者についてはヒアリングを実施し、後者についてはレクチャーを受け、本研究における位置づけについて検討した。以上をもとに論文投稿を行なった。本来、平成28年度までの計画であったが、研究成果をまとめるための時間を要することから、1年間の期間延長を行なった。1.とちぎソーシャルケアサービス従事者協議会への参与観察の結果、1同協議会からの情報発信・提言の強化、2隣接領域である介護支援専門員の職能団体や自治体との協働、3ソーシャルケアサービス従事者のリタイア後の人材活用、といった課題を整理をすることができた。2.2017年度とちぎソーシャルケアサービス従事者の日公開セミナーでは、2015年度に実施した連携スキル向上研修の受講者をファシリテーターとし、「地域包括ケアシステムを推進する多様な人材養成・確保を図るために」とのテーマで、ソーシャルケアサービス領域における多職種(社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、医療ソーシャルワーカー、ホームヘルパー等)の参加によるグループワークを実施した。グループワーク後のリフレクション
ヒト化マウスによる胎生期HTLV-1感染モデルの構築と胎盤を介した感染機構の解明

本研究では、妊娠初期の超免疫不全マウスにヒト末梢血を移植した妊娠ヒト化マウスに、HTLV-1ウイルス感染細胞を移植して仔マウスを産ませることにより、HTLV-1の母子感染モデルを構築し、HTLV-1感染細胞が仔マウスの胎盤へ移行するか、さらに感染細胞が胎盤バリアを突破して胎仔側へ移動するのか、どこで感染が起こり,感染細胞が潜伏するのか等を長期モニタすることにより、母子→胎児間での血液細胞、感染細胞の移行の実態や母子感染のメカニズムを明らかにする。
金属酸化物よりなる固体超強酸の合成とその触媒作用

本研究はハロゲン化物や硫酸を担持しない、金属酸化物のみによる安定な固体超強酸触媒の合成を目的とした。Ho値が-12以下の酸強度を有する複合金属酸化物を調製し、しかも500°C以上の高温で使用でき、従来のルイス酸触媒に代わりうるものをめざすものである。酸化タングステンまたは酸化モリブデンを酸化ジルコニウム担体に結合させると、Ho値にして-15までの酸強度を有する固体超強酸となるが、この合成方法を酸化スズ、酸化チタンおよび酸化鉄の担体に応用して、酸化タングステンを結合させ、超強酸となすことに成功した。この成果はハンガリーのブタペストで開催された第10回国際触媒学会にて発表した。これらの触媒への応用と新しい超強酸の合成として以下にまとめる。1.炭化水素を用いたチッソ酸化物の還元反応に、酸化タングステン担持酸化チタン超強酸がよい触媒作用を示すことが判明した。このものに更に白金を担持させると極めて高活性となり、現在までに発表されている触媒より高活性であることがわかり、環境問題解決に明かるい見通しが出ており、耐久性を主に試験中である。2.酸化タングステン,モリブデン系は酸化用触媒としてよく使用されているが、前者を酸化ジルコニウムに担持して超強酸とすると、液相での不均一酸化用触媒となる。他の超強酸は酸化剤として仂き触媒とはならない。タングステンとジルコニウムだけの結合がよく、現在アルコールの酸化反応を中心として研究中だが、液中に溶けている酸素を活性化するもので、非常に興味深い発見である。3.酸化ホウソを酸化ジルコニウムに担持結合させると超強酸となることを新しく見い出した。最高活性を示す焼成温度は625°Cと高く、これまでのものより水への親和性が異なる性質を示す。水の共存での触媒作用や、物性を検討中である。H_°値が-14以上の酸強度を有する複合金属酸化物を調製し、しかも500°C以上の高温で使用出来.従来のルイス酸触媒に代わり得るものを目指すものである。1.水酸化ジルコニウムをオキシ塩化ジルコニウムよりアンモニア水の加水分解により調製し、100°Cで乾燥した。これを粉粋して2gを口紙上にとり、メタタングステン酸アンモニウム水30ccをかけてタングステンを吸着させ、乾燥した後空気中で600°C以上の高温で焼成すると、酸化ジルコニウム表面に極めて強い酸点が生成することを見い出した。その後、調製法を検討した所,水酸化ジルコニウムに対して15重量パ-セントのタングステン金属量のタングステン酸水にジルコニウムを浸し、水分除去.乾燥.空気中800ー850°Cで焼成したものがH_°値-15までの酸強度を有する固体超強酸となるが判明した。XPShによる表面での分析によると、タングステンは6価の酸化状態にあり,ジルコニウムは4価であった。X線、示差熱重量分析と解媒活性との関係より,水酸化ジルコニウムを焼成して結晶化させた酸化ジルコニウムにタングステンを処理しても超強酸にならないことが明らかとなった。触媒反応としてはブタン,ペンタン,ヘキサンの異性化,クラシキングを,トルエンのフソ-デル・クラフツベンゾノル化をおこない、成功した。2,上記の方法をモソブデン酸を使用し、同様にH_°値-14以上の超強酸になした。

表面分析により、モソブデンはタングステン同様6価であった。現在.タングステンの場合と同じ反応試験を行なっている。3.メタタングステン酸アンモニウムの担持を,FeとTiの水酸化物に応用しており、超強酸への可能性が現在出つつある。本研究はハロゲン化物や硫酸を担持しない、金属酸化物のみによる安定な固体超強酸触媒の合成を目的とした。H_O値がー12以上の酸強度を有する複合金属酸化物を調製し、しかも500°C以上の高温で使用でき、従来のルイス酸触媒に代わり得るものをめざすものである。昨年度、酸化タングステンまたは酸化モリブデンを酸化ジルコニウム担体に結合させると、Ho値にしてー15までの酸強度を有する固体超強酸となることを報告した。今年度は、この合成方法を酸化スズ、チタン、および鉄の担体に応用し、酸化タングステンを結合させることにより極めて満足すべき結果を得たので、これを第10回国際触媒学会にて発表することとした。1.超強酸は、スズ、チタン、鉄の水酸化物又は無定形の酸化物をメタタングステン酸アンモニウムに含浸させ、水を蒸発させた後空気中で焼成して得られる。これらは、気相パルス反応250°Cでイソペンタンに活性な触媒作用を示し、生成物としてペンタン、ヘプタン、イソブタン、ブタン、プロパンが見い出された。最高活性を示す焼成温度は、スズの場合で1000°C、チタンと鉄で700°Cであった(11ー13%、重量W)。Ho値ー12であるSiO_2ーAl_2O_3が本反応に不活性であるので、合成したものは超強酸と結論された。2.いづれの触媒も表面はタングステンを含浸しない酸化物より、圧倒的に大きく、XPS測定よりWO_3がSnO_2、TiO_2、Fe_2O_3に担持されていることが判明した。合成のポイントは、無定形の酸化物を出発物質とする所にある事が、X線分析より判明した。3.これらの触媒を、石炭の液化、ナフタレン系の芳香族のアシル化、NOx除去、などの触媒作用に応用中である。H_0値が-12以下の酸強度を有する複合金属酸化物を調整し、しかも500°C以上の高温で使用でき、従来のルイス酸触媒に代わり得るものをめざすものである。酸化タングステンまたは酸化モリブデンを酸化ジルコニウム担体に結合させると、H_0値にして-15までの酸強度を有する固体超強酸となるがこの合成方法を酸化スズ、酸化チタンおよび酸化鉄の担体に応用して、酸化タングステンを結合させ、超強酸と成すことに成功した。この成果はハンガリーのブタペストで開催された第10回国際触媒学会にて発表した。これらの触媒への応用と新しい超強度の合成として以下にまとめる。1.炭化水素を用いたチッソ酸化物の還元反応に、酸化タングステン担持酸化チタン超強酸がよい触媒作用を示すことが判明した。このものに更に白金を担持させると極めて高活性となり、現在までに発表されている触媒より高活性であることがわかり、環境問題解決に明かるい見通しが出ており、耐久性を主に試験中である。2.酸化タングステン、モリブデン系は酸化用触媒としてよく使用されているが、前者を酸化ジルコニウムに担持して超強酸にすると、液相での不均一酸化用触媒となる。他の超強酸は酸化剤として仂き触媒とはならない。タングステンとジルコニウムだけの結合せがよく、現在アルコールの酸化反応を中心として研究中だが、液中に溶けている酸素を活性化するもので、極めて興味深い発見である。
地理学習における授業改善のための学力測定の試み

本研究は、社会科の中にあっては比較的学力についての研究が蓄積され、客観的なテスト法によってそれが測定し易いことの多い地理学習を例として学力の測定法を工夫することにあった。平成7年度は、1.社会科学習における学力に関する研究成果の検討、2.地理的見方・考え方に関する研究及び地理学習における学力論の検討、3.学力の測定に関する他教科の研究成果の検討、4.学力測定の試行が計画・実施され、8年度には、5.測定方法の工夫、6.方法の比較、7.結果の検討が行われた。こうした研究の必要性については従来から指摘されてきが、社会科では学力測定、授業評価自身に多くの困難があり、研究例は非常に少ない。社会科で比較的成果が多いと期待された地理的分野においても同様である。しかし、教育測定の分野では、測定方法の工夫が既になされており、また通常の統計学の方法によっても、社会科および地理学習における学力測定の方法の工夫・改善のために資することが出来そうである。問題は、むしろ例えば、空間的認識の発達自体とその表出としての表現技術とを、学力を考える際にどの様に区別すべきかといった点にあることが明らかになった。本年度は、昨年度実施されたテスト結果のS-P表による分析の比較検討を行うと共に、購入したパソコンおよびソフト類を組合わせ、小学校低学年、中学年児童と中学生の空間認識に関する測定を試みた。それらデータは300人分を越えるものである。現在、通常の統計分析中であるのであるが、システム化が図られ、処理速度も見違えるほどに改善された。購入したソフト、数量化法や多変量解析の利用によって、学力を複合させて把握すれば、総合的な授業評価が可能となり、授業の利害得失が明かとなり、授業改善の具体的方策が示せることになろう。その意味で、残された課題は、方法といううよりも学力の捉え方そのもの、具体的にはテストなどでの問い方であることが明らかになった。本研究は、社会科の中にあっては比較的学力についての研究が蓄積され、客観的なテスト法によってそれが測定し易いことの多い地理学習を例として学力の測定法を工夫することにある。すなわち、近年利用し易くなった数量化法や多変量解析の手法を利用して、直接測定の行い難い学力の測定を試みるということで開始された。平成7年度は、1.社会科学習における学力に関する研究成果の検討、2.地理的見方・考え方に関する研究及び地理学習における学力論の検討、3.学力の測定に関する他教科の研究成果の検討、4.学力測定の試行が計画され、実施された。授業の改善のための授業の比較研究の必要性については、従来から指摘されてきた。しかし、社会科においては学力測定、授業評価自身に多くの困難があり、実際に試みられた例は非常に少ない。社会科にあっては比較的成果が多いと期待された地理的分野においても、同様であることが明快となった。しかし、教育測定の分野では、非常に多くの成果が上がっており、これら成果を社会科および地理学習における学力測定の方法の工夫のために資することが出来そうである。本年度は、昨年度実施されたテスト結果のS-P表による分析と統計値の比較検討を行うと共に、マークカードリーダと購入したパソコンおよびソフト類を組合せ、小学校低学年、中学年児童の空間認識に関する学力測定を試みた。なお、それら児童を指導する教師と父兄にもアンケート調査を行い、影響を与えると考えられる要因群に関するデータも収集された。それらデータは500人分を越えるものである。

現在、分析中であるのであるが、少なくとも処理速度は見違えるほどに改善された。今後、多変量解析の利用などによって学力を具体的に把握する方法がある程度工夫できれば、総合的な授業評価が可能となり、授業の利害得失が明かとなり、授業改善の具体的方策が示せることになろう。その意味で、この研究で学力測定についてある程度のめどがつきつつある。本研究は、社会科の中にあっては比較的学力についての研究が蓄積され、客観的なテスト法によってそれが測定し易いことの多い地理学習を例として学力の測定法を工夫することにあった。平成7年度は、1.社会科学習における学力に関する研究成果の検討、2.地理的見方・考え方に関する研究及び地理学習における学力論の検討、3.学力の測定に関する他教科の研究成果の検討、4.学力測定の試行が計画・実施され、その成果を基に8年度には、5.測定方法の工夫、6.方法の比較、7.結果の検討が行われた。こうした研究の必要性については、従来から指摘されてきた。しかし、社会科では学力測定、授業評価自身に多くの困難があり、研究例は非常に少ない。社会科にあっては比較的成果が多いと期待された地理的分野においても同様である。しかし、教育測定の分野では、多くの測定方法の工夫が既になされており、また通常の統計学の方法によっても、社会科及び地理学習における学力測定の方法の工夫・改善のために資することが出来そうである。問題は、むしろ例えば、空間的認識の発達自体とその表出としての表現技術とを、学力を考える際にどの様に区別すべきかといった点にあることが明らかになってきた。本年度は、昨年度実施されたテスト結果のS-P表による分析の比較検討を行うと共に、購入したパソコンおよびソフト類を組合せ、小学校低学年、中学年児童と中学生の空間認識に関する測定を試みた。それらデータは300人分を越えるものである。現在、通常の統計分析中であるのであるが、システム化が図られ、処理速度も見違えるほどに改善された。購入したソフト、数量化法や多変量解析の利用によって、学力を複合させて把握すれば、総合的な授業評価が可能となり、授業の利害得失が明かとなり、授業改善の具体的方策が示せることになろう。その意味で、残された課題は、方法といううよりも学力の捉え方そのもの、具体的にはテストなどでの問い方であることが明らかになった。
２型糖尿病性腎症モデルゼブラフィッシュの構築および治療標的遺伝子の探索

本研究の目的は、ゼブラフィッシュを用いた2型糖尿病性腎症モデルの構築及び治療標的遺伝子の探索を行うことである。糖尿病性腎症は、高血糖状態が長期化すると全身の動脈硬化が進行し、腎障害に及んだ糖尿病の3大合併症の1つである。糖尿病の初期には血糖コントロールでその発症を遅らせることは可能だが、一度尿中にタンパク質が漏出しだすと確実に腎不全に至る。現在、発症初期時の厳格な血糖・血圧コントロールのほか、アンジオテンシン受容体拮抗薬等の有効性が報告されたが、糖尿病性腎症を根本的な治癒には至っていない。ゼブラフィッシュのネフロンは哺乳類動物と組織学的特徴を共有してあり、人間にないネフロン再生能力を保持しているため、腎障害・腎再生の実験動物として注目されている。平成25-29年度科学研究費の助成を受け、我々はすでに2型糖尿病モデルゼブラフィッシュの開発に成功していた。本研究では、骨格筋インスリン抵抗性ゼブラフィッシュ(zMIR)を用いて、腎臓が傷害されるとVDBP-EGFPタンパク質が尿中に排泄され、EGFPの濃度測定により腎機能が評価できる腎機能評価EGFP系統(Tg[l-fabp::vdbp:EGFP])と交配させ、ダブルトランスジェニック系統を構築した(zMIR/VDBP系統)。次に、zMIR/VDBP系統を用いて我々が開発した2型糖尿病ゼブラフィッシュ作製技術により、特殊な餌の過剰給餌による2型糖尿病の誘導を行い、定期的に飼育水中のEGFPシグナルを定量した。その結果、糖尿病の発症と共に、飼育水中のEGFPシグナルを検出し、その後もタンパク尿が漏れ続けたことが確認できたため、2型糖尿病性腎症モデルの構築が成功した。今後、この糖尿病性腎症モデルを用いて、次世代シーケンサー(RNA-seq)により網羅的に解析し、糖尿病腎症関連遺伝子群を探索する予定である。本研究は平成30年度の研究実施計画通り遂行されており、特に遅滞はない。研究成果として、ゼブラフィッシュにおける腎機能評価法の確立、または2型糖尿病性腎症モデルの構築が成功することができたため、おおむね研究計画立案通り順調に進展している。今後ゼブラフィッシュ2型糖尿病性腎症モデルを用いた治療標的候補遺伝子の探索を中心に行う。まず、腎機能が損傷しているゼブラフィッシュの腎臓を摘出し、RNA-seqにより糖尿病腎症発症関連遺伝子群を同定する。次に、血糖値の改善とともに腎機能が回復するか検討する。血糖降下薬の投与により、血糖値の改善を確認後、腎機能回復の有無を検討する予定である。本年度の研究費は、主に次世代シーケンサー(RNA-seq)や試験化合物の購入に使用する。また適宜研究成果は学会にて発表するため、その費用として使用する。