hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌と組織内活性酸素-増殖と悪性化における役割-

癌の増殖と悪性化に対する活性酸素の役割を大腸癌症例を用いて臨床的に検討した。平成5年度は、切除標本の癌部、癌隣接部、非癌部の3点の組織内SOD活性、TBA反応物質を測定し、病理組織学的パラメーターおよび核DNA量と比較。平成6年度は、癌組織内のCu、ZN-SODの局在を免疫組織学的に検討した。その結果、下記のことが示唆された。平成5年度:(1)癌部のSOD活性は、stageの進行したものほど高値であった。(2)癌部が隣接部や非癌部に比べ高いSOD活性を示した。(3)癌部では壁深達度が進むとSOD活性は高くなり、癌隣接部ではsm,pm癌で最も高く、深くなるほど減少した。(4)病理組織学的パラメーターの中では静脈侵潤陽性群のSOD活性が陰性群に比べ有意に高い値を示した。(5)核DNA量はSOD活性が増加するとaneuploid patternを示すものがdiploid patternより多くなった。(6)Proliferation indexはSOD活性が低下するほど高くなる傾向を示した。平成6年度:癌部のCu,Zn-SOD染色の程度が非癌部より強いものをA群、弱いものをB群として検討した。(1)A群は全体の58%を占めた。(2)A群のSOD活性値は、B群より高く、両群間に有意の差を認めた。(3)A群のTBA反応物質は、B群より低かった。(4)proliferationindesとploidy patternはA,B両群間で有意の差がなかった。以上より、癌部のSOD活性はCu,Zn-SODの局在と必ずしも連動せず、SODの局在は生物学的悪性度と反映しない。しかし、癌部のSOD活性は静脈侵潤、cell ploriferationや悪性度と関係する。したがって癌部の抗酸化機構の解明は、癌治療上、重要な戦略となる。癌部、非癌部のSOD活性の測定は、活性酸素により効果を発揮する抗癌剤に対する感受性や放射線治療の効果を予測するパラメーターとしてだけでなく、これ等の治療による正常組織の障害を治療前に予測するうえで有用である。癌の増殖と悪性化に対する活性酸素の役割を大腸癌50症例を用いて臨床的に検討した(本研究の要旨は第93回日本外科学会総会,第11回アジア太平洋癌会議・バンコクにて報告した)。成績:癌部のSOD活性は症例により差があるが、stageの進んだものほど高値であった。また同一の標本では癌部が、癌隣接部や正常部に比べ高い傾向を示した。癌部では壁深達度が進むと高くなる傾向を示し、癌隣接部ではsm,pmで最も高く、深くなるほど減少した。TBA反応物質は癌部では深達度で変化がなく、癌隣接部ではsm,pm癌で最も高く、深くなるほど減少した。SOD活性,TBA反応物質とも肝転移,リンパ節転移の有無で差がなかった。しかし、静脈侵潤・陽性群のSOD活性が陰性群に比べ有意に高い値を示した。癌の大きさによる差はなかった。核DNA量については、SOD活性が増加するとaneuploid dpatternを示すものがdiploid patternより多くなった。

まとめ:非癌部に比べ癌部のSOD活性が高いことは、活性酸素の作用に期待する癌の治療(放射線,化学療法など)に対して、耐性が強いことを示唆している。早期の癌で隣接部のSOD活性とTBA反応物質の値が最も高いことは、癌の侵潤に対する抵抗と消去しきれなかった活性酸素による障害(癌の侵潤能を表す?)の強さが最も強い時期であることを示している。平均して正常部は癌部よりSOD活性が弱く、治療にあたってはSOD活性を高めるなどの保護が必要であると考えられた。大腸癌と組織内活性酵素の関係をSODの局在と組織SOD活性,病理組織学的パラメーターおよび生物学的悪性度と比較することで検討した(本研究の要旨は第94回日本外科学会総会で報告した)。方法:大腸癌55例についてCu,Zn-SODのモノクローナル抗体を用いて免疫組織化学的染色を行い、癌組織および正常組織における染色性と局在を検討した。これらを染色の程度により、癌部が隣接する非癌部より強いか同等の染色性であるものをA群,弱いものをB群とした。この2群について組織SOD活性,TBA反応物質,病理組織学的パラメーター(リンパ管侵潤,静脈侵潤,Grade,深達度)や核DNA量(ploidy pattern,proliferation index)などと比較検討した。成績:A群は全体の58%を占めた。A群のSOD活性値はB群より高く、両群間に有意の差を認めた。A群のTBA反応物質はB群の値よりも低かった。Proliferation indexはB群がA群より高い値を示したが、両群間で有意の差はなかった。そしてPloidy patternはA群とB群のaneuploidとdiploidの比は等しく、両群間で差を認めなかった。病理組織学的比較では腫瘍の深達度において両群間の数に有意の差を認めた。そしてA群とB群の比と深達度との間には負の相関関係を認めた。しかしリンパ管侵潤や静脈侵潤では両群間に差がなかった。まとめ:癌部のSODの局在は必ずしも組織SOD活性と連動せずまた生物学的悪性度をも反映しない。しかしながら癌部,非癌部のSOD活性の測定は活性酵素により治療効果を発揮する抗癌剤の感受性や放射線治療の効果を予測するパラメーターとしてだけでなく、治療によってもたらされる正常組織の損傷を治療前に知るうえでも有用である。
幼児期における情動調整の発達と保育者のかかわり：関与観察での質的アプローチ

本研究は、幼児期における情動調整の発達的変化に保育者がどのような役割を果たしているかを明らかにするものである。アプローチ方法は、縦断的関与観察(対象と共にありながら観察を行う)とした。縦断的関与観察にした主な理由は、幼児期における日々のかかわりは、即座に効果が出るというよりも、数か月後や1、2年後に滲み出てくる場合が多いこと、情動をOn timeで捉えるにはその場を共にする者となる必要があることによる。当初の実施計画では、年少から年長までの3年間を追い、最終年度は総合考察にあてる予定であったが、調査園の協力により、複数の進学先のうち、一定数の園児が進学するA小学校にて継続観察が叶うこととなったことから、最終年度はA小学校での追跡調査を行った。年度明けにA小学校への正式依頼を行って了承をいただいた後、進学児の保護者への正式依頼を行い、主に授業場面で8名の進学児の観察を行った。4年間の調査を通じて得られた主な知見は、次の3点である。1)保育者は、積極的に子どもの情動を調整する「代行役」をする一方で、子ども自身が主となる情動調整のきっかけづくりをする「黒子役」もしながら、自律的な情動調整の発達を促している、2)1)のかかわりは、子どもの年齢や特性、保育者の子ども観や保育観によって異なる、3)小学校では、決まりや評価といった基準に照らし合わせる形で情動調整が求められる場面が増える。これらの知見は、情動調整の研究のみならず、幼小接続の研究にもつながるものである。育児休業により、研究を中断していた。年度前半は、実施計画に記載した通り縦断的関与観察の準備を行った。まず、本学研究倫理委員会へ研究計画の審査を依頼し、5月25日に「承認」との判定を得た。次に、承認を得た研究計画に基づき、これまで予備的検討を行ってきた園へ縦断的関与観察の依頼を行い、承諾を得た。その後、園へ保護者と園児に対する依頼方法を相談し、保護者には文面で、園児には「お集まり場面」で依頼をした。その結果、承諾を得られた園児(50名中49名)について、研究補助者とともに「お集まり場面」における観察を開始し、ラポール形成および情動調整不足児と過剰児の選出を行った。情動調整不足児(生の情動がそのまま行動に出てしまう児)と過剰児(情動を調整しすぎる児)の選出については、数回の「お集まり場面」観察時に、保育者が情動調整に関する個別の言葉かけをしたり、身体接触をしたりする姿が多く見られた児を対象にすることとした。年度後半に入る前、年末以降の研究中断(産前産後の休暇又は育児休業による中断)が予測されたため、年度後半は、中断後の研究再開がスムーズに進むよう、研究計画に記載した2種類の研究【基礎的研究:情動調整4種類はどのように変化するか】と【臨床応用的研究:情動調整不足児や過剰児への個別の情動調整と児の発達との関連】の予備的実施(服装着型の小型カメラ操作方法やエピソード記述方法確認)をした。更に、総合考察の準備として、情動調整に関する知見を整理し、論文「乳幼児期における情動調整研究の動向と展望」にまとめた。所属する研究機関の異動にともない、これまで関係を築いてきた園での調査が継続できない環境(県外)となったため、調査園の選出および信頼関係の構築を行った。調査園の選出については、まず「授業などの合間をぬって通える範囲にある園」であり、かつ「研究の着想を得た園と保育形態が似ている(保育の基本をふまえた保育が展開できている)可能性が高い園」を9園選んだ。次に、1園ずつ保育場面を見せていただきながら、候補園の絞り込みを行った。最終候補となった園には、前任校で築いていたような関係性ができるよう、定期的に通い、先生方と日々の保育や自身の研究について話したり、子どもたちとかかわったりしながら予備的観察を続けた。その結果、次年度からも定期的に通うこと、3歳児クラスへ入り、縦断的に3年間観察をすることについても了解をいただくことができた。本研究は、保育・保育者の質の高さが前提にある。この前提を満たす園が、新たな地ではすぐに見つからず、園選びが想像以上に困難であった。したがって、下見へ行く9園の選出にも、下見にも相当な時間がかかったが、最終的に1園見当がつき、調査を再開できる見込みとなったことが最も大きな成果である。その他、研究を中断していた期間に出された情動調整にかかわる文献を含め、文献の再整理をした。その一部を「教育と医学」に掲載するとともに、シンポジウムでの発表も行い、成果の発信とした。関連学会にも参加し、研究情報の交換や情報収集を行った。前年度選出した園にて、縦断的関与観察を開始した。園へ依頼方法を相談し、保護者には文面で依頼を行う方法をとった。園児には保育室へ入る際に、入って良いか尋ねる方法をとることとした。観察は、3歳児2クラス(24名、辞退者なし)の「お集まり場面」とし、ラポール形成をしながら、情動調整不足児と過剰児の選出を行った。

当初の研究計画では、調査園保育者への報告会を年1回としていたが、今年度は、年度途中で1回(3歳児クラス以外の保育者にも参加いただき、研究の背景をお伝えするとともに、事例を報告し、コメントをいただいた)、年度最後に1回(3歳児2クラスの担任保育者からコメントをいただいた)、の計2回行った。年度最後のみではなく、年度途中に報告の時間をとっていただいたおかげで、本研究について丁寧にお伝えすることができ、また、調査園の保育への理解を深めることができたことは、大きな成果であった。また、保育者からいただいた、事例へのコメントは、今年度のデータをまとめ、次年度学会発表の準備を進める原動力となった。実践者とつながりながら研究を進める必要性を改めて実感できたことも大きな成果であった。研究機関異動による調査園変更を余儀なくされたが、新たな園との関係性が少しずつ良いものとなり、研究も計画通り進み始めたため。今年度は縦断的関与観察二年目にあたり、4歳児となった子ども達の「お集まり場面」の観察を行った。観察一年目の調査対象者は、3歳児2クラス24名であったが、転園・入園等により、4歳児2クラス33名(うち3歳児クラスからの進級児22名)が調査対象となった。途中入園児に関しては、その都度、園から本研究について個別に説明・了解を得て進める方法をとった(主目的は、三年間の発達を検討することであるが、「お集まり場面」を観察するため、途中入園児がクラス集団へ与える影響、途中入園児と進級児とのかかわりなどは、排除できない要因であると考え、途中入園児も調査対象としている)。調査園保育者への報告会は、昨年度に引き続き、年度途中と年度最後の計2回行い、研究成果を還元するとともに、観察のみでは十分把握できなかった「保育者の意図」や「幼児一人ひとりの背景」について情報をいただき、理解を深めることができた。また、今年度は、本研究で取り上げている「情動調整」について、様々な研修会、講演会を通じて保育者や保護者へ発信したり、発達心理学のテキストへ執筆したりすることができた。更に、3歳児の縦断的関与観察については、一部ではあるが、研究成果をまとめ、ICP2016(International Congress of Psychology :国際心理学会議)での発表に間に合わせることができた。妊娠、出産による初年度の縦断的関与観察中断、また、県外研究機関への異動が重なり、これまでの調査対象園と似たフィールドを探すところから開始したことで、縦断的関与観察のスタートが遅れた。しかし、新たな園での研究は計画通り進んでいるため。縦断的関与観察三年目となり、5歳児となった子ども達の「お集まり場面」の観察を行った。転園・入園等により、最終的に5歳児2クラス36名が調査対象となった。途中入園児に関しては、これまでと同じく、その都度、園から本研究について個別に説明・了解を得ていただく方法をとった。調査園保育者への報告会は、園と相談し、これまでの年度途中と年度最後の2回に、2学期最後の1回を加えて計3回行った。研究成果を還元するとともに、観察のみでは十分把握できなかった「保育者の意図」や「幼児一人ひとりの背景」について情報をいただくとともに、進学後も観察を継続する子ども※についても情報をいただき、理解を深めることができた。また、今回は園での調査最終年度にあたることから、本研究で取り上げている「情動調整」について、様々な研修会、講演会を通じての発信に加え、調査園の協力をいただいて、調査園保護者に向けて、子育て講座とお別れ会にて時間をいただいて、三年間のお礼と研究成果の還元をすることが叶った。更に、最終年度に向け、研究成果の投稿準備を進めることもできた。
新規不斉素子C3キラルトリオールの合成と、その不斉合成への応用

我々は過剰のボロントリフレートの存在下キラル酢酸エステルが二度のアルドール反応を起こしジオール体を生成するという新反応(ダブルアルドール反応)を見出した。また、この反応を用いてC3キラルトリオールの簡便な合成法を確立した。さらに、C3キラルトリオールの不斉素子としての利用をはかり、ジケテンやイソシアネートへの付加反応から、対応するトリス(βケトエステル)やトリス(カーバメート)を合成できることを見出した。ボロンダブルアルドール反応の詳細な研究から、エステルのボロンアルドール反応に関して:(i)エステルのボロントリフレートによるエノール化の当量はエステル:ボロントリフレート=1:2である、(ii)エステルのエノール化において2当量目の"ボロントリフレート"は、ケトンやチオエステルのエノール化における"ボロントリフレート"とは異る、(iii)ダブルアルドール反応は、通常想定されるボロン(モノ)アルドレートを経由していない、(iv)ダブルアルドール反応の2度目のアルドール反応はE-エノレートから進行する、ことを証明した。この特異な反応の反応機構を解明すべく反応をNMRで追跡し、ダブルアルドール反応の反応中間体として、新規な「二ホウ素化エノレート」を同定した。この中間体は、炭素ホウ素結合の生成を伴いながら2分子のボロントリフレートがエノレートに取り込まれている構造である。このエノレートの生成を詳細に検討した結果、「二ホウ素化エノレート」はモノエノレートから「炭素結合ホウ素エノレート」を経て生成している事が分かった。また、各種カルボニル化合物を用いた実験から、「二ホウ素化エノレート」の生成は炭素結合ホウ素エノレートのでき易さと安定性に依るものであることが分かった。今回の研究から、ホウ素エノレートにおける「炭素結合ホウ素エノレート」の重要性が始めて示された。申請者はカルボン酸エステルのポロンアルドール反応の研究から、過剰のボロントリフレートの存在下キラル酢酸エステルが二度のアルドール反応を起こしジオール体を生成するという新反応(ダブルアルドール反応)を見出した。反応条件を詳細に検討した結果、2.5当量のボロントリフレートを用いてエノール化したキラルエステルにアルデヒドを-78度で注意深く加えることにより、95%以上の選択率でビスアルドール体を得ることができた。さらに、キラルエステルの構造を種々検討した結果、ベンズアルデヒド、プロパナール、イソブチルアルデヒド等代表的なアルデヒドから、610:1程度の立体選択性でキラル型ビスアルドールを合成することができた。この際可能な4種の立体異性体のうち主にキラル型の2種が生成した。これらのキラル型ビスアルドールから、ジオール部をアセトニドで保護した後、LiAIH4で還元して不斉補助基をはずしキラル1級アルコールを合成した。このアルコールをPDC酸化して得たアルデヒドに対してTHF中グリニア反応で3個目のアルキル基を導入した。この際、いずれの場合も立体選択性は高かった(>20:1)。しかし、イソプロピルグリニアでは還元反応が競争した(付加:還元=2:1)。イソプロペニルグリニアやイソプロピルリチウムでは還元は抑えられたが立体選択性は低かった(15:1)。アセトニドを酸加水分解で除去して得たキラルトリオールは、1H及び13CNMRで特徴的な対称性を示したことからC3型対称であることがわかった。本法はC3キラル型トリオールの初めての実用的な合成法である。次年度には、C3キラル型トリオールの不斉素子としての利用に注力して研究を行う。

我々はカルボン酸エステルのボロンアルドール反応の研究から、過剰のボロントリフレートの存在下キラル酢酸エステルが二度のアルドール反応を起こしジオール体を生成するという新反応(ダブルアルドール反応)を見出した。詳細な研究から:(i)エステルのボロントリフレートによるエノール化の当量はエステル:ボロントリフレート=1:2である、(ii)エステルのエノール化において2当量目"ボロントリフレート"は、ケトンやチオエステルのエノール化における"ボロントリフレート"とは異る、(iii)ダブルアルドール反応は、通常想定されるボロン(モノ)アルドレートを経由していない、(iv)ダブルアルドール反応の2度目のアルドール反応はE-エノレートから進行する、ことが証明できた。これから、ボロンエノレートの生成に関して、新しいメカニズムを提唱した。本法を利用してC3型キラルトリオールの合成法を見出した。更に、C3型キラリトリオールの不斉素子としての利用を検討するための予備的な検討を行った。トリオールの水酸基は予想外に反応性が低く、通常の条件ではアルキル化はできなかった。しかし、ジケテンやイソシアネートへの付加反応は円滑に進行し、対応するトリス(βケトエステル)やトリス(カーバメート)を合成できることがわかった。これらの化合物を用いて、C3型キラルデンドリマーや金属錯体合成の可能性を検討した。我々はカルボン酸エステルのボロンダブルアルドール反応の詳細な研究から、ダブルアルドール反応に関して:(i)エステルのボロントリフレートによるエノール化の当量はエステル:ボロントリフレート=1:2である、(ii)エステルのエノール化において2当量目の"ボロントリフレート"は、ケトンやチオエステルのエノール化における"ボロントリフレート"とは異る、(iii)ダブルアルドール反応は、通常想定されるボロン(モノ)アルドレートを経由していない、(iv)ダブルアルドール反応の2度目のアルドール反応はE-エノレートから進行する、ことを証明した。また不斉ダブルアルドール反応を用いてC3キラルトリオールの簡便な合成法を確立した。この特異な反応の反応機構を解明すべく反応をNMRで追跡し、ダブルアルドール反応の反応中間体として、新規な「二ホウ素化エノレート」を同定した。この中間体は、炭素ホウ素結合の生成を伴いながら2分子のボロントリフレートがエノレートに取り込まれている構造である。このエノレートの生成を詳細に検討した結果、「二ホウ素化エノレート」はモノエノレートから「炭素結合ホウ素エノレート」を経て生成している事が分かった。また、各種カルボニル化合物を用いた実験から、「二ホウ素化エノレート」の生成は炭素結合ホウ素エノレートのでき易さと安定性に依るものであることが分かった。今回の研究から、ホウ素エノレートにおける「炭素結合ホウ素エノレート」の重要性が始めて示された。C3キラルトリオールの不斉素子としての研究については今年度は成果ある実施はできなかった。
高齢期の長期臥床に伴う筋萎縮とリハビリテーションによる軽減効果の機序解明

安静臥床など身体不活動による速筋化と筋萎縮を効果的に軽減する運動条件確立のために,若年,壮年,老年期おいて,臥床期間中に実施した低強度持続的ならびに高強度間欠的荷重負荷の効果を比較した.結果として,速筋,遅筋ともに臥床による筋萎縮は加齢に伴い顕著になるが,速筋化しにくくなることが示された.すべての加齢段階において,遅筋では荷重負荷による筋萎縮軽減効果に荷重条件の影響はみられなかったが,速筋では低強度持続的負荷に比べて高強度間欠的負荷で筋萎縮軽減効果が高かった.安静臥床など身体不活動による速筋化と筋萎縮を効果的に軽減する運動条件確立のために,若年,壮年,老年期おいて,臥床期間中に実施した低強度持続的ならびに高強度間欠的荷重負荷の効果を比較した.結果として,速筋,遅筋ともに臥床による筋萎縮は加齢に伴い顕著になるが,速筋化しにくくなることが示された.すべての加齢段階において,遅筋では荷重負荷による筋萎縮軽減効果に荷重条件の影響はみられなかったが,速筋では低強度持続的負荷に比べて高強度間欠的負荷で筋萎縮軽減効果が高かった.ヒト加齢性変化の表現型であるF344×Brown Norway Hybrid ratの輸出規制のため,研究実施内容の変更を余儀なくされた.したがって,今年度は若年期,壮年期,老年期に相当するF344系ラットを対象として,3週間の非荷重による筋萎縮と非荷重期間に負荷した低強度抵抗運動の筋萎縮軽減効果について検討した.被験筋は姿勢調節や抗重力活動など基本動作の発現に重要な遅筋のヒラメ筋とした.3週間の非荷重による筋萎縮は若年期に比べ壮年期,老年期で顕著であった.低強度抵抗運動はいずれの加齢段階においても筋萎縮を軽減したが,その効果は若年期>壮年期>老年期で,加齢に伴い運動効果が低下する傾向が認められた.筋量調節に関与する調節因子のタンパク質発現量を解析したところ,いずれの加齢段階においても,非荷重によりHSP72,αB-crystallinなどストレスタンパク質の発現量の低下,筋肥大抑制因子であるミオスタチンの発現量増加,タンパク質の合成促進と分解抑制に関与するAktの活性(総Aktに対するリン酸化型Aktの比率)の低下がみられた.非荷重期間中の抵抗運動は非荷重に伴うストレスタンパク質の発現低下とミオスタチンの発現増大を抑制したが,Akt活性の低下を抑制することはできなかった.興味深いことに,非荷重によるミオスタチンの発現増大は若年期に比べて壮年期,老年期で大きかった.また,ミオスタチンの発現増大に対する抵抗運動の抑制効果は若年期に比べて壮年期や老年期では小さかった.今年度の成果から,筋肥大抑制因子のミオスタチンが非荷重による筋萎縮や抵抗運動のリハビリテーション効果の加齢差に関与していることが示唆された.安静臥床などの身体不活動に伴う速筋化と筋萎縮を効果的に軽減するリハ条件の検索のために、昨年度に引き続き、本年度は、若年、壮年、老年期ラットを用いて、身体不活動による速筋の萎縮とそれに対する抵抗運動の軽減効果、ならびに関連タンパク質の発現変化について検討した。若年、壮年、老年期に相当する4,10,20か月齢のF344系雌ラットを用い、(1)対照群、(2)非荷重群、(3)非荷重+低強度運動負荷群の3群に分けた。非荷重は後肢懸垂法によった。また、運動負荷は1日1回、30分間、週6日の抵抗運動とした。被検筋は速筋の足底筋とした。非荷重による最大筋力の低下率は加齢に伴い増加した。いずれの加齢段階においても抵抗運動の軽減効果はほぼ同程度(50-60%)であった。ミオシン重鎖分子種組成とミトコンドリア内酸化系酵素活性に関して、非荷重に伴うtype I比率や酵素活性の低下の程度は加齢に伴い減少した。抵抗運動はミオシン重鎖分子種組成の変化に対して軽減効果を示したが、酵素活性の低下に対する効果は認められなかった。非荷重により熱ショックタンパク質25の発現量はいずれの加齢段階においても低下し、抵抗運動はこれを抑制した。非荷重によるPGC1αタンパク質発現量の低下は若年、壮年期でみられ、抵抗運動はこれを軽減する傾向を示したが、老年期では何ら変化がみられなかった。SirT1とmyostatinタンパク質発現の発現量、AktならびにS6のリン酸化の程度に群間差はみられなかった。以上の結果から、速筋では非荷重に伴う筋萎縮が加齢に伴い増加するが、速筋化しにくくなることが明らかとなった。これに対して、1日30分間の低強度抵抗運動は完全ではないが、軽減効果を示すことから安静臥床期の積極的なリハの重要性が示唆された。また、老年期では速筋化よりも筋萎縮の対策を重要視する必要性が考えられた。【目的】高齢期の筋量保持に関する研究の一環として,高齢ラット骨格筋の非荷重に伴う萎縮と変性の特徴ならびにそれに対する間欠的再荷重の介入効果について検討した.【方法】5, 24ヶ月齢のF344系雌ラットを対照群,尾部懸垂群,尾部懸垂+間欠的再荷重群の3群に分けた.尾部懸垂は3週間とした.再荷重は1回10分間の運動で4時間毎に1日3回実施した.外側腓腹筋を被検筋とし,赤色部と白色部における筋線維の萎縮と変性ならびにタンパク質発現様相を観察した.

【結果】非荷重による筋重量の低下率は若齢に比べて高齢期で顕著であった.一方,非荷重による筋線維サイズの低下率は白色部では加齢差がみられなかったが,赤色部では予想外に高齢に比べて若齢期で顕著であった.非荷重に伴う筋線維の変性は白色部に比べて赤色部において,また,いずれの部位においても若齢期に比べて高齢期で顕著であった.非荷重期間の間欠的再荷重は非荷重による筋重量や筋線維サイズの低下を軽減したが,その効果に加齢差はみられなかった.また,再荷重の介入は若齢,高齢期ともに筋線維の変性をほとんど抑制した.Akt活性(総Aktに対するリン酸化Aktの比率),ミオスタチン,HSP25,PGC1のタンパク質発現変化を調べたところ,筋線維の萎縮や変性に対する部位差,加齢差,再荷重の介入効果に部分的に関与している所見が認められた.【結論】高齢期では非荷重による変性が顕著であること,また,1日30分間の再荷重の介入は筋線維の変性を抑制し,萎縮を軽減することが示唆された.
ディープエッチEM－PALM相関顕微鏡法の確立、膜ダイナミクス研究への適用

細胞膜を「面」として捉えることができる急速凍結・ディープエッチレプリカ電子顕微鏡法と超解像度光学顕微鏡イメジング技術による同一視野・同一構造のcorrelationmicroscopyを確立することに成功した。この手法を用い、細胞膜陥入構造であるカベオラの曲率調節と構成分子の関連を調べた結果、曲率によらず全てのカベオラが、その構成分子であるタンパク質カベオリンのクラスターを有することが分かった。急速凍結・ディープエッチレプリカ電子顕微鏡法(ディープエッチEM)は膜構造を面として可視化できる点、目的構造を周囲の立体トポロジーと合わせて理解できる点で非常に優れているが、分子の特定・定量は免疫標識に頼らざるを得ないため精度に欠ける。本研究ではディープエッチEMと超解像度顕微鏡法による同一視野・同一構造のcorrelation microscopyを確立することでディープエッチEMの弱点を克服し、膜ダイナミクス研究に適用した。これまでに細胞膜の陥入構造であるカベオラについてphotoactivation localization microscopy (PALM)とのcorrelation手法を確立することに成功した。この手法を用い、様々な曲率をもつカベオラにおける被覆構造と、構成分子であるカベオリンのクラスターの有無を調べた。ディープエッチEMでは被覆構造はカベオラの曲率によって変化しないことが分かったが、カベオリンの免疫標識は膜の脂質構成や抗体の種類によって大きく左右された。特にコレステロール除去によってカベオラの平坦化を誘導すると、カベオリンの免疫標識効率が激減した。しかしPALMとのcorrelation microscopyによって、膜の曲率によらず全てのカベオラがカベオリンのクラスターを有すること、コレステロール除去によって平坦化したカベオラもカベオリンクラスターを保持することがわかった。この結果は平坦化とカベオラの崩壊が同時に起こらないことを示唆し、カベオラの形態変化サイクルを考察する上で意義深い。本研究は細胞膜を「面」として捉えることができる急速凍結・ディープエッチレプリカ電子顕微鏡法(ディープエッチEM)と超解像度光学顕微鏡イメジング技術による同一視野・同一構造のcorrelationmicroscopyを確立し、細胞膜陥入構造、特にカベオラの構成分子の局在と曲率調節との関連、曲率調節のメカニズムを明らかにすることを目的として行い、以下の成果を得た。(1)ディープエッチEMによって、カベオラは細胞膜表面において様々な曲率を示すこと、細胞膜のコレステロール量を増減させることによってカベオラの曲率変化を誘導できること分かった。更に、correlation microscopyを確立することに成功し、全ての曲率のカベオラが、その構成分子であるタンパク質カベオリンのクラスターを有することを示すことに成功した。(2)平成26年度は、細胞膜のコレステロール量操作によってカベオラの曲率が変化することを利用し、曲率変化が可逆的であるかどうかを検討した。その結果、平坦化したカベオラは、細胞膜コレステロール量の増加によって陥入状態に戻ることを示すことに成功した。このようなカベオラの曲率の変化は数分という短時間で起こること、同様の曲率変化が単離した細胞膜においても起こることを確認した。これらの結果から、カベオラは細胞膜の脂質環境に応じて曲率を可逆的に調節すること、この反応は一切のエネルギーを必要としないことが示唆された。一方、細胞膜からのベシクルを介さない、エネルギー非依存的なコレステロール輸送に関与すると示唆されている小胞体の構造変化、細胞膜近傍の小胞体へのカベオラの集積は認められなかった。電子顕微鏡法完成したcorrelation microscopyを用いて、複数の膜曲率制御分子の局在とカベオラの曲率とを対応づける予定であった。しかし高精度の対応付けを行うためには分子の定量情報を加えたcorrelation microscopyが必要であることを認識した。そこで方針を変更し、PALMデータを用いた構成分子の分子数変化の定量を行う。
関節拘縮における関節周囲組織の超微構造学的検討

関節拘縮における関節周囲の結合組織の線維構築の変化を知ることにより、関節拘縮の治療・予防のための基礎データを得ることを最終的な目的としたが、予備実験で得られた結果から軌道修正し、その前提となる下記の事柄について検討した。1)再現性のある関節拘縮モデルの作成ラットの膝関節、足関節を固定して、関節拘縮が再現できる拘縮モデルを作った。また、経時的に固定を解除して関節可動域を調べ、固定方法、固定期間、固定肢位など関節拘縮発生の条件を確立した。2)より客観性のある関節拘縮の定量化方法の確立再現性のある関節拘縮モデルを確立するためには、より客観性のある関節拘縮の定量化が必要である。可動域測定の際に機械的刺激装置を用いて一定の外力をかけることにより、負荷量と屈曲角度の相関が正常関節と拘縮関節で異なることが分かった。拘縮の指標としてどの数値を使うかを決定し、また外力をかける速度などの測定条件を確立した。3)持続的関節他動運動(CPM)装置の開発関節拘縮に対する運動の影響を検討するために、小動物用の持続的関節他動運動装置を開発した。このことにより、拘縮が発生した関節を任意の時間、任意のスピードで任意の角度を持続的に動かすことが可能となった。4)拘縮関節の組織学的検討関節拘縮ラットから膝関節周辺部分を採取し、組織標本の観察を行った。筋組織の萎縮が大きく、相対的に線維性結合組織が多くなることが分かった。本研究では、関節拘縮における関節周囲の結合組織の線維構築の変化を知ることにより、関節可動性への関節周囲結合組織線維の関与を明らかにし、関節拘縮の治療・予防のための基礎データを得ることを目的とした。しかし、本年度はおもに、その前段階の拘縮モデルの作成、そのための拘縮の定量的評価法の検討にとどまった。1ラットの膝関節の安定した固定法に関して検討を加えた。また足関節固定モデルの利点について検討した。2従来の、手を用いて関節に負荷をかけゴニオメ一夕ーで角度を測る関節可動域測定では、負荷の量が一定せず客観性に欠ける。再現性のある関節拘縮モデルを作成するために、まず、関節拘縮の定量化方法を確立するための検討を行った。拘縮をおこさせたラット膝関節の可動域測定の際に、押して負荷力が測定できるバネばかりを通して下腿の一定の場所に垂直に力を加え、負荷量と屈曲角度を測定した。屈曲角度は負荷量依存性を示し、屈曲角度の正常膝との差の有意レベルも、負荷量によって異なることが判明した。また軽度負荷でも正常より低い可動角度を示した。つまり、従来の指標である可動域制限(終点)以外に、関節の固定によって関節運動の「こわばり」が生じていることが定量化できると思われる。今後、関節拘縮の量的表現として何を指標にすべきか、さらなる検討が必要である。3正常および関節拘縮モデルラットから大腿四頭筋を採取し、筋湿重量が固定ラットで減少していることを確認した。さらに採取した膝関節周囲(大腿四頭筋の膝蓋骨への停止部)の組織標本の光学顕微鏡観察から、筋部分が著しく断面積が減少しているにもかかわらず腱部分(結合組織)にはあまり変化がないことがわかった。筋線維および結合組織線維の走行に対する拘縮の影響を明らかにするために、三次元的な解析が必要である。1)再現性のある関節拘縮モデルの作成ラットの膝関節、足関節を固定して、関節拘縮を再現できる条件を検討した。経時的に固定を解除して関節可動域を調べ、固定方法、固定期間、固定肢位など関節拘縮発生の至適条件を確立した。

可動域測定の際に機械的刺激装置を用いて一定の外力をかけることにより、負荷量と屈曲角度の相関が正常関節と拘縮関節で異なることが分かった。拘縮の指標としてどの数値を使うかを決定し、また外力をかける速度などの測定条件を確立した。3)持続的関節他動運動(CPM)装置の開発関節拘縮に対する運動の影響を検討するために、小動物用の持続的関節他動運動装置を開発した。このことにより、拘縮が発生した関節を任意の時間、任意のスピードで任意の角度を持続的に動かすことが可能となった。4)拘縮関節の組織学的検討関節拘縮ラットから膝関節周辺部分を採取し、組織標本の観察を行った。筋組織の萎縮が大きく、相対的に線維性結合組織が多くなることが分かった。
分類不能非小円形細胞肉腫の遺伝子解析と新規疾患単位の探索

1分類の難しい紡錘形細胞肉腫の2例において、RNAシーケンスを用いて新規融合遺伝子STRN-NTRK3、STRN3-NTRK3を発見した。これらの融合はRT-PCR、FISH、およびpanTRK免疫染色にて確認した。これらの腫瘍は若年成人の骨と軟部に発生しており、いずれもCD34を発現する均一な紡錘形細胞の密な束状増殖からなっていて、現行のWHO分類では、除外診断的に線維肉腫と分類せざるを得ない像を示していた。1例は高悪性度で致死的な経過をたどったが、もう一例は低悪性度で、肺転移はあるが患者は生存している。NTRK融合を有する悪性腫瘍には特異的なチロシンキナーゼ阻害剤が有効であるが、肉腫における頻度が極めて低いため、全例で遺伝子的スクリーニングを行うことは現実的でなく、臨床病理像からの絞り込み戦略が求められている。今回の研究成果により、CD34陽性の線維肉腫と分類されうる若年成人の肉腫にNTRK3融合が存在することが明らかになり、阻害剤適用のある患者を発見する重要な手掛かりとなると考えられる。(Yamazaki etal,Am J Surg Pathol. 2019)2非典型的な像を示す脱分化型軟骨肉腫において、脱分化成分のみでH3K27me3が消失することを明らかにし、新規疾患亜型として提唱した。これらの症例は脱分化型軟骨肉腫のおよそ30%を占め、肋骨をはじめとする上半身に好発し、脱分化成分の組織像が悪性末梢神経鞘腫瘍に類似するという特徴を持つ。次世代シーケンスを用いて解析したところ、H3K27me3の消失にはPRC2複合体要素の遺伝子変異が関与していることが判明した。この研究は軟骨肉腫の脱分化機構の一端を示唆したのみでなく、骨腫瘍の病理診断において注意すべき重要な知見を提供した。(Makise et al. Mod Pathol. 2019)通常の診断技法では分類不能ないし分類困難と考えられる症例をすでに多数例集積しており、それらを次世代シーケンスのパイプラインで解析している。今年度は、こうして得られた結果のうち、ふたつの腫瘍型(NTRK3融合紡錘形細胞肉腫と非典型的な脱分化型軟骨肉腫)について臨床病理像と対比して、新規腫瘍亜型として論文発表することができた。昨年度末に、分類の難しい若年成人の高悪性度肉腫の2例において、RNAシーケンスによりパートナーの共通した新規融合遺伝子を発見し、RTーPCR、FISH、免疫染色にて確認した。これらの症例を臨床病理像と合わせて投稿し、現在minor revise中である。このほか、論文作成の最終段階にあるプロジェクトが2本あり、来年度も同様に興味深い結果を公表できる予定である。また、病院での診断業務や全国からの病理診断コンサルテーションを通じて、分類困難肉腫症例がさらに集積されており、これらについてもほぼリアルタイムでシーケンス解析を行うことができている。これらの結果を参照しつつ、臨床病理学的に意義のあるコホートの認識に努めたい。

昨年度末に、分類の難しい若年成人の高悪性度肉腫の2例において、RNAシーケンスによりパートナーの共通した新規融合遺伝子を発見し、RTーPCR、FISH、免疫染色にて確認した。これらの症例を臨床病理像と合わせて投稿し、現在minor revise中である。このほか、論文作成の最終段階にあるプロジェクトが2本あり、来年度も同様に興味深い結果を公表できる予定である。また、病院での診断業務や全国からの病理診断コンサルテーションを通じて、分類困難肉腫症例がさらに集積されており、これらについてもほぼリアルタイムでシーケンス解析を行うことができている。これらの結果を参照しつつ、臨床病理学的に意義のあるコホートの認識に努めたい。残額9661円であり、ほぼ予算どおりである。残額は翌年度の試薬代等に使用する。
半剛接接合を活用した中低層鋼構造建築物の合理的な耐震設計の可能性

1.半剛接接合部を含む部分骨組の繰返し載荷実験半剛接接合部及び半剛接接合部を含む骨組の力学的挙動を実験的に明らかにするために、半剛接接合部局部の引張試験と半剛接接合部を含む部分骨組の繰返載荷実験を実施した。対象とする半剛接接合部は、溶接接合を用いずに高力ボルトのみで構成されるスプリットティ形式の接合部である。柱部材としては、角形鋼管及びH形断面材の双方を対象とし、半剛接接合部を含む骨組の構造性能を広く探るため網羅的に試験変数を定めた。2.数値計算による半剛接接合部の力学的挙動の評価半剛接接合部の降伏耐力及び最大耐力が、適切な降伏機構または崩壊機構を仮定することにより、既往の研究でも広く用いられている降伏線理論に基づく数値計算によって精度良く評価できることを確認した。また、汎用有限要素解析プログラムを用いて種々の半剛接接合部を含む骨組載荷実験結果を精度良く再現できていることを確かめ、併せて実験を行っていない骨組についてもその力学的挙動を推定した。そして、以上の数値計算結果に基づいて、半剛接接合部を材端バネモデルとしてモデル化を行うための手法について検討した。3.半剛接接合部を含む鋼構造骨組の多様な耐震設計を実現させるための性能マトリクスの作成上記1.,2.の成果に基づいて、半剛接接合部を採り入れた骨組の耐震設計を行うための性能マトリクス(地震レベルと設計クライテリアの関係を示す表)を作成した。本マトリクスの特徴は、接合部の設計を全強設計とするか部分強度設計とするかという点と地震入力レベルに応じて接合部設計のためのクライテリアを具体的に提示しでいることにある。1.スプリットティ形式引張接合部の局部変形挙動に関する実験的研究溶接接合を使用しない半剛接接合部に用いられるスプリットティ形式引張接合について、スプリットティのフランジが取り付けられる構造骨組部材(角形鋼管またはH形鋼材)の局部変形挙動を局部引張実験により明らかにした。併せて、スプリットティと骨組部材との接合部の局部変形を小さくするための補強方法についても様々な補強ディテールを考案して局部引張実験によりその有効性を検証した。局部引張実験の結果は、主にその降伏耐力に着目してまとめられている。局部引張実験により得られた荷重-変形関係曲線からGeneral yield point法により求めた降伏耐力の実験値と、降伏線理論による降伏耐力の計算値とを比較した結果、構造骨組部材の平板部に適切な降伏機構を仮定することで各局部引張試験体の降伏耐力が得られることが明らかになった。本実験的研究は、次年度に実施予定の部分骨組載荷実験のための予備実験として位置付けられるものである。2.有限要素解析による半剛接接合部の力学的挙動の評価汎用有限要素解析プログラムを用いて、スプリットティ形式引張接合部を含む半剛接接合部の力学的挙動を予測し、実験結果を精度良く評価できることを確認できた。高力ボルト接合のモデル化ではボルトの締め付け軸力が考慮されており、非常に精度の高いモデル化を行うことができている。本解析的研究は、次年度に実施予定の部分骨組の載荷挙動の予測解析のための予備数値解析として位置付けられるものである。

柱部材としては、角形鋼管及びH形断面材の双方を対象とし、半剛接接合部を含む骨組の構造性能を広く探るため網羅的に試験変数を定めた。2.数値計算による半剛接接合部の力学的挙動の評価半剛接接合部の降伏耐力及び最大耐力が、適切な降伏機構または崩壊機構を仮定することにより、既往の研究でも広く用いられている降伏線理論に基づく数値計算によって精度良く評価できることを確認した。また、汎用有限要素解析プログラムを用いて種々の半剛接接合部を含む骨組載荷実験結果を精度良く再現できていることを確かめ、併せて実験を行っていない骨組についてもその力学的挙動を推定した。そして、以上の数値計算結果に基づいて、半剛接接合部を材端バネモデルとしてモデル化を行うための手法について検討した。3.半剛接接合部を含む鋼構造骨組の多様な耐震設計を実現させるための性能マトリクスの作成上記1.,2.の成果に基づいて、半剛接接合部を採り入れた骨組の耐震設計を行うための性能マトリクス(地震レベルと設計クライテリアの関係を示す表)を作成した。本マトリクスの特徴は、接合部の設計を全強設計とするか部分強度設計とするかという点と地震入力レベルに応じて接合部設計のためのクライテリアを具体的に提示していることにある。
植物耐虫物質の天然増強剤および増強されて機能する新規耐虫物質の探索・解明・利用

本課題では植物耐虫物質の昆虫体内・組織内・細胞内のターゲット分子への到達を容易にすることで耐虫物質の働きを顕著に増強する物質を探索し、その構造と増強メカニズム・効果を解明する。さらに、新規増強物質を用いて、植物の天然耐虫性物質、人工的な農薬、昆虫の遺伝子発現を抑制するRNAiなどを、ターゲット分子が存在する害虫組織・細胞内に到達させ強力に機能させ害虫を制御する方法を開発する。組織・細胞浸透透過性が低い親水性低分子、ペプチド、タンパク質、酵素、核酸、は耐虫性増強剤の存在下で耐虫効果を持つ可能性が高く、このような新規耐虫性物質の探索・同定・害虫制御剤としての利用法開発も行う。
CAPSファミリータンパク質の生体における役割の解明

我々はCAPS2 exon 3スキップマウスを作製し、その行動解析により、様々な自閉症様行動を示すことが分かってきた。さらにこのマウスの解剖学的解析により、トラフィッキングの異常やゴルジ体の形態異常が示された。以上より、このマウスは自閉症モデルマウスとして有用であることが示された。また、CAPS2タンパク質が有芯小胞分泌のどのステップに関与するかを詳細に検討した。その結果、CAPS2タンパク質はPHドメインを介してゴルジ体膜に結合することやGDP結合型のクラスII ARFタンパク質(ARF4,ARF5)のN末端に結合することなどが分かってきた。以上より、CAPS2タンパク質が有芯小胞のトラフィッキングに関与するメカニズムが分かってきた。CAPS2 exon 3スキップマウスの行動解析により、様々な自閉症様行動を示すことが分かってきた。以下は野生型マウスと比較した場合におけるexon 3スキップマウスの形質である。(1)オープンフィールドにおいて、新奇物体を置いたときに、行動量の低下や、新奇物体への接触の低下が見られた。(2)高架式十字迷路において、不安が高進していた。(3)回転かごにおいて、恒暗状態ではサーカディアンリズムが消失するケースが見られた。(4)オープンフィールドを用いた社会性相互作用テストにおいて、社会性相互作用の低下が見られた。(5)母マウスの哺育行動に異常が見られた。さらにこのマウスの解剖学的解析により、BDNFやクロモグラニンのトラフィッキングの異常やゴルジ体の形態異常が示された。電気生理学的解析においては、paired-pulse facilitationに異常が見られた。CAPS2タンパク質が有芯小胞分泌のどのステップに関与するかを詳細に検討した。その結果、以下のことが分かってきた。(1)CAPS2タンパク質はPHドメインを介してゴルジ体膜に結合し、その結合性はC2ドメインによって制御されている。(2)CAPS2タンパク質はGDP結合型のクラスII ARFタンパク質(ARF4, ARF5)のN末端に結合する。(3)CAPS2とARFの結合をブロックした場合、有芯小胞マーカータンパク質であるクロモグラニンはゴルジ体に集積する。(4)同様のクロモグラニン集積はCAPS2およびARFをノックダウンした場合にも起こる。(5)CAPS2をノックアウトした場合、神経細胞のゴルジ体の形態が異常になる。(1)CAPS2はPHドメインを介してGolgi体膜に結合する。(2)CAPS2とPHドメインの結合性はC2ドメインによって制御されている。(3)CAPS2はクラスII ARFタンパク質(ARF4, ARF5)のN末に結合する。(4)CAPS2はGDP結合型のARFに結合する。(5)CAPS2とARFの結合性はCa++濃度に依存する。(6)CAPS2とARFの結合をブロックした場合、有芯小胞マーカータンパク質であるクロモグラニンはゴルジ体に集積する。(7)同様のクロモグラニン集積はCAPS2およびARFをノックダウンした場合にも起こる。(8)CAPS2をノックアウトした場合、神経細胞のゴルジ体の形態が異常になる。この結果については、以下の論文にて報告を行った。Calcium-dependentactivator protein for secretion 2 (CAPS2) interacts with the class II ARF small GTPases and regulates dense-core vesicle trafficking. Tetsushi Sadakata, Yukiko Sekine, Megumi Oka, Makoto Itakura, Masami Takahashi, Teiichi Furuichi. FEBS Journal. 279(3), p384-394 (2012)当研究計画として以下の3項目を申請した。1)自閉症で見られたCAPS2 exon 3 skippingマウスを解析し、自閉症様形質の発現メカニズムの解明を行う。2) CAPS1 conditional KOマウス、CAPS2 KOマウスの解析を行い、CAPSファミリータンパク質の生体における役割を解明する。3) in vitroの系や細胞株を用い、分泌顆粒の輸送・分泌におけるCAPSファミリータンパク質の役割を解明する。(3)に関しては、終了した。(1)に関しても、ほぼ終了している。(2)に関しては、進行が遅れているため、遅れを取り戻すべく努力したい。<平成24年度の研究計画と方法>

平成24年度では、放出部位およびそれ以外でのCAPS2の細胞内分布とその動態、また分泌小胞の生成・調節性と構成性の分泌小胞への分別及び突起輸送・調節性と構成性の開口放出の各プロセスにおけるCAPSの役割について解析する。1)CAPS2 KOマウスとCAPS2&#61508;exon3マウスに由来する初代培養ニューロンあるいはスライス培養脳標本を用いて、発現させたBDNF-GFPの細胞内分布の動態と開口放出の動態を蛍光イメージング解析する。2)大脳特異的、小脳特異的なCAPS1 conditional KOマウスの解析を、形態学的な手法と共に、初代培養を用いた分泌アッセイ、time-lapse imagingにより輸送の解析を行う。3)緑色蛍光タンパク質(GFP)との融合タンパク質(CAPS2-GFP)を発現させ、細胞内局在のFRAP法と、刺激依存的な動態をtime-lapse imagingによって解析する。4)刺激前後の細胞画分におけるCAPS2タンパク質の分布と分泌小胞との会合、および相互作用するタンパク質の変化を生化学的に解析する。5)調節性と構成性の放出への影響について、KOマウスの初代培養大脳皮質/海馬/小脳ニューロンや分化/未分化のPC12細胞に正常型CAPS2あるいはCAPS2&#61508;exon3を発現させ、膜興奮抑制の有無(NBQX+TTX)下でBDNF,クロモグラニンの分泌活性を解析する。6)結合タンパク質との結合ドメインを詳細に解析し、ペプチドにより結合阻害や、分泌への影響を捉える。また、分泌顆粒の分泌に作用することが知られているvenom等によるCAPS2依存的な分泌顆粒分泌への影響を調べる。23年度に行った解剖学的解析の結果、さらに検討を行う必要が生じ、その後行う予定であった結合タンパク質の実験を24年度に行う計画に変更したため、次年度使用にする予定の研究費が生じた。
リアルオプションとナイト流不確実性の融合とその応用

本研究プロジェクトでは、従来の不確実性の概念であるリスクでは捉えきれなかった、より広い意味での不確実性を捉えることが出来る「ナイト流不確実性」まで不確実性の概念を拡張した上で、リアルオプションの理論を考察した。研究成果として、国際経済学に関する研究、環境経済学に関する研究を、それぞれ国際的学術誌に掲載するに至った。基盤C本研究プロジェクトでは、従来の不確実性の概念であるリスクでは捉えきれなかった、より広い意味での不確実性を捉えることが出来る「ナイト流不確実性」まで不確実性の概念を拡張した上で、リアルオプションの理論を考察した。平成20年度は、研究計画に基づき、以下の2点に焦点を絞って、研究活動を行った。(1)無限期間かつ連続時間におけるナイト流不確実性の理論とリアルオプションの理論の融合: Nishimura and Ozaki(2007, Journal of Economic Theory)は、確率過程として幾何ブラウン運動を仮定し、無限期間かつ連続時間におけるナイト流不確実性の概念とリアルオプションの理論を融合させたが、その理論を、jmp processを含むより一般的な確率過程を分析できる理論へ拡張できるかどうか、研究を行った。年度内に厳密な証明を得ることは出来なかったが、複数の視点から、証明の可能性を探ることが出来た。次年度は、厳密な証明を完成させ、国際ジャーナルにその成果を投稿したいと考えている。(2)ナイト流不確実性の枠組みにおけるリアルオプション理論の応用研究:研究計画に基づき、3本の論文を完成させ、国際ジャーナルに投稿し、そのうち2本は現在、改訂要求中である。一つ目は、外国企業の投資を促進するための最適課税に関する論文(Asmo,2008,国際ジャーナルから改訂要求中)、二つ目は、国連、EU、北欧諸国が環境政策実施に際して、政策決定の拠り所としている予防原則という考え方に理論的根拠を与えた最適環境政策の論文(Asmo,2008,国際ジャーナルから改訂要求中)、三つ目は、独占企業が市場に製品を投入する際の最適価格・最適品質決定に関する論文(Asano and Shibata,2009,国際ジャーナルに投稿・審査中)である。これら3本の論文が一日でも早く国際ジャーナルに採択されるよう、努力していきたいと考えている。平成21年度は、研究計画に基づき、以下の点について研究活動を行った。(1)ナイト流不確実性に関する応用研究Nishimura and Ozaki(2007, Journal of Economic Theory)のモデルに基づき、、環境経済学、産業組織論、国際経済学の分野旨において、応用研究を行った。具体的には、最適環境政策決定問題、独占者の意思決定問題、最適課税問題について論文を執筆・投稿し、環境経済学および国際経済学の論文については、国際的学術誌に論文が、Environmental and Resource Economics, Journal of Macroeconomicsにそれぞれアクセプトされた。産業組織論に関する研究については、現在、国際的学術誌に投稿・審査中である。(2)執筆論文の報告執筆した論文に関して、論文の完成度を高めるべく、日本ファイナンス学会および各大学が行う研究セミナーにおいて、研究成果を報告し、参加者と有意義な討論を行った。(3)本研究の意義本研究プロジェクトは、従来のリスクという概念では十分捉えきれなかった人々の行動を、リスクよりも広い概念であるナイト流不確実性に拡張することによって解明しようとするプロジェクトである。上述の国際的学術誌にアクセプトされた論文は、それぞれリスクの枠組みでは説明できなかった結果であり、理論的にも意義のある結果と言える。また、環境経済学に関する論文は、国連やEU、北欧諸国が環境政策の拠り所とする予防原則という考え方に経済学の視点から光を当てることによって、その正当性に対して一つの理論的根拠を与える結果である。利害が必ずしも一致しない環境問題に関する議論に対して、経済学の視点から一つの答えを出したという点で意義がある結果であると言える。平成22年度ほ、研究計画に基づき、以下の点について研究活動を行った。(1)ナイト流不確実性に関する応用研究Nishimura and Ozaki (2007, Journal of Economic Theory)の理論研究に基づき、環境経済学、産業組織論の分野において、研究を行った。環境経済学に関する研究は、平成21年度、Environmental and Resource Economicsという国際的学術誌に掲載が決定したが、平成22年度、その論文が公刊された。この研究は、将来、何が起こるかわからないという不確実性(ナイト流不確実性)に直面したとき、政府は環境政策を早急に実施すべきか、先送りすべきかという問題に対して、前者の考え方(予防原則)が望ましいことをモデルを使って説明した論文である。産業組織論に関する応用研究については、独占的企業と政府の品質決定問題、価格決定問題を分析し、従来のリスクの枠組みとは異なる結果を導出した。この研究については、国際的学術誌に論文を投稿し、改定要求を経て、現在、再投稿・再審査中である。(2)執筆論文の報告平成22年度以前に執筆した論文について、論文の完成度を高め、より水準の高い国際的学術誌に投稿すべく、他大学が主催する研究会および学会において研究報告を行い、参加者と有意義な討論を行った。(3)本研究の意義本研究プロジェクトは、従来のリスクという概念では十分捉えきれなかった合理的意思決定者の行動を、リスクよりもより広い概念であるナイト流不確実性に拡張することによって解明しようとするプロジェクトである。1990年代から世界的に進展したリスクの枠組みにおけるリアルオプションの理論を、ナイト流不確実性の枠組みまで拡張したNishimura