hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔癌におけるcox-2の発現とcox-2 inhibitorの抗腫瘍効果について

(1)唾液腺腫瘍におけるCOX-2とHGFとの関係および役割:特に唾液腺腫瘍の分化について(2)口腔扁平上皮癌におけるCOX-2 inhibitorの転移抑制効果について6週齢BALB/c-nu/nu nude miceの舌に、高頻度にリンパ節転移を起こすヒト口腔扁平上皮癌細胞株(OSC19)を移植した実験モデルを用いて、COX-2 inhibitorの抗腫瘍効果・転移抑制効果について検討を行った。COX-2 inhibitor投与群、非投与群における原病巣と転移リンパ節巣のCOX-2の発現動態を免疫組織化学にて検討すると同時にCOX-2 mRNAの抽出を行いRT-PCRにて定量した。COX-2 inhibitor投与群は、非投与群と比較し転移性リンパ節の数は少なく、腫瘍径も小さい傾が認められた。また、E-カドヘリンの発現については優位差は認められず、現在転移の予測因子として注目されているCTGF発現などについても追加し検討・解析中である。1.多形性腺腫におけるCOX-2の発現と増殖能に関する研究2.口腔扁平上皮癌におけるCOX-2の発現と転移の関係について口腔扁平上皮癌の転移にCOX-2が関与している可能性について臨床病理学的に検討を行った。対象は1994年から1997年までの4年間に、手術的に摘出されたT1、T2舌扁平上皮癌42症例で転移症例と後発転移症例を転移ありと分類した。COX-2、VEGF、E-Cadherinについて免疫組織化学的検索を行い発色強度で分類し転移の関係について検定を行った。その結果、腫瘍細胞にCOX-2、VEGFの発現を認め、局在も一致し統計学的相関を認めた。腫瘍におけるCOX-2発現がprostaglandinを産生し、VEGFを含めたAngiogenesis Factorの誘導に関与している可能性を示唆する結果であった。この結果を踏まえ、口腔扁平上皮癌の転移にCOX-2が関与している可能性について今後動物実験を行う予定である。1.口腔扁平上皮癌におけるCOX-2の発現と転移の関係について6週齢BALB/c-nu/nu nude miceの舌に、高頻度にリンパ節転移を起こすヒト口腔扁平上皮癌細胞株(OSC19)をimplantationし、COX-2 inhibitor投与群と非投与群の抗腫瘍効果・転移について比較検討を行った。各群における原病巣と転移リンパ節巣のCOX-2の発現動態を免疫組織化学にて検討すると同時にCOX-2 mRNAの抽出を行いRT-PCRにて定量し、現在検討中である。また、手術的に摘出されたT1,T2舌癌102症例でCOX-2とVEGF、E-カドヘリンの発現動態を免疫組織化学により検討を行った。COX-2とVEGFは相関を認めたがE-カドヘリンとは相関しなかった。また、COX-2が転移の予測因子となりうる可能性も示唆され現在、論文作成し投稿中である。2.多形性腺腫におけるCOX-2の発現と増殖能・apoptosisの関係について多形性腺腫の増殖にCOX-2が関与している可能性について臨床病理学的に検討を行った。手術的に摘出された多形性腺腫35症例を用いてCOX-2,HGF,MIB-1,Bcl-2,tunelについて免疫組織化学的に検討を行った。また、腫瘍の実質と間質成分におけるCOX-2発現の違いを明らかにし、その役割を検討するため、layser capture microdissectionを用いてそれぞれの細胞を取り出し、RT-PCRにて定量・解析を行った。その結果、多形性腺腫においてCOX-2は、HGFとほぼ同じ部位:腺腔裏細胞装細胞に発現を認め相関を示した。またCOX-2発現はBcl-2と統計学的に相関し、tunel,MIB-1と相関を示さなかった。以上より、多形性腺腫におけるcox-2は、MIB-1と関連を示さず、apoptosisに対する抵抗性を惹起することで腫瘍の発生・増殖に関与している可能性が示唆された。本研究について16th International Conference on Oral & Maxillofacial Surgery,2003で発表し現在Oral oncologyに投稿中である。
高炭素クロム鋼の破壊起点介在物を変化させる繰返し焼入れ手法の開発と疲労強度向上

平成26年度の研究では、繰返し炉焼入れによる破壊起点介在物への影響を総括したと同時に、これらの研究から発展した様々な繰返し焼入れ手法の評価を行った。まず市販のSUJ2鋼に対して2回焼入れを行い、破壊起点となる介在物を調査した。その結果、2回焼入れではAl2O3介在物を起点として破壊が発生することを明らかにした。2年間行った本研究課題の結論として、高炭素クロム軸受鋼の繰返し焼入れによる破壊起点介在物への影響は以下のようにまとめられる。酸素添加を行った高炭素クロム軸受鋼においては1回焼入れと比較して、2-3回の繰返し焼入れを行うことにより、疲労強度が向上する。市販の高炭素クロム軸受鋼においては、1-2回焼入れではAl2O3介在物を起点として破壊が発生したが、3回焼入れを行うことで、TiN介在物を起点とする破壊に変わった。しかし、その疲労強度には殆ど差がない。次に、さらに詳細な旧オーステナイト粒観察を行ったところ、局所的に不均一となっている結晶粒を発見した。1回焼入れを行った試験片の旧オーステナイト粒径を基準とすると、2回焼入れでは微細な結晶粒の領域と粗大な結晶粒の領域が混在していたのに対し、3回焼入れではほとんどの領域で粗大な結晶粒ではなく、微細な結晶粒が観察された。これは当初予測されていた、徐々に結晶粒が小さくなるモデルとは異なり、選択的に大きな結晶が複数の小さな結晶に急激に分割する可能性を示している。さらに、新たな展開として、本研究で培った熱処理技術を活かして、新たに開発されたステンレス鋼の高周波焼入れ手法を開発した。接触下では最も過酷とされている往復転がり疲労試験を行った結果、SUS304及びその窒化、クロムコーティング材、及びSUS630と比較しても我々が開発した高周波焼入れを施したステンレス鋼の方が耐摩耗性が高いことが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度においては、繰返し炉焼入れから発展した様々な繰返し焼入れ手法の評価を行った。当初予定されていた研究の進展について(1)繰返し焼入れ焼戻しと疲労破壊の関係この試験を行った目的は、焼入れと焼戻しを交互に繰り返す際には、材料組織の残留応力が焼戻しによって逐次緩和されることが予想されたからであった。しかし、3回繰返し焼き入れ焼戻しを行った試験片と3回繰返し焼入れを行った試験片では、その旧オーステナイト粒径、疲労寿命に殆ど差はなかった。このことから、焼戻しによる応力緩和は介在物起点型破壊においてはそれほど影響がないことが明らかとなった。予定以上の新たに行った研究について(2)高周波焼入れによる繰返し加熱焼入れについてこの試験を行った目的は、焼入れに伴うオーステナイトからマルテンサイトの変態の程度を確かめるためである。そのため、急冷を伴わない高周波加熱を繰返し行い、高周波焼入れを行った試験片と、高周波加熱を一度行った後、急冷を行った試験片について比較した。その結果、繰返し加熱後に冷却を行うことで疲労強度が向上することが明らかとなった。(3)過酷な往復転がり疲労条件下における材料組織に及ぼす繰返し焼入れの影響本研究のテーマである繰返し焼入れによる破壊起点介在物の変化を考える上では、応力負荷による材料組織の変化についても考える必要がある。そこで、繰返し焼入れを行った試験片に対し、過酷な往復転がり疲労条件下における材料変化について研究を行った。その結果、繰返し焼入れによって残留オーステナイト量が向上した。また、繰返し焼入れを行っていない試験片と比較して、繰返し焼入れを行った試験片では残留オーステナイトが減少しにくいことを明らかにした。さらに、接触応力、応力負荷によるビッカース硬さの向上、残留オーステナイト減少量の3つの観点から整理を行い、それぞれの関連性について明らかにした。

これは当初予測されていた、徐々に結晶粒が小さくなるモデルとは異なり、選択的に大きな結晶が複数の小さな結晶に急激に分割する可能性を示している。さらに、新たな展開として、本研究で培った熱処理技術を活かして、新たに開発されたステンレス鋼の高周波焼入れ手法を開発した。接触下では最も過酷とされている往復転がり疲労試験を行った結果、SUS304及びその窒化、クロムコーティング材、及びSUS630と比較しても我々が開発した高周波焼入れを施したステンレス鋼の方が耐摩耗性が高いことが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は内部起点介在物における材料組織と破壊起点介在物の種類の関係を明らかにすることを目的とする。そのため計画されていた、繰返し焼入れ焼戻しと疲労破壊の関係のみならず、高周波焼入れによる繰返し加熱焼入れ、過酷な往復転がり疲労条件における材料組織に及ぼす繰返し焼入れの影響についても研究を行い成果を得たため。当初の計画に則り、1回焼入れと3回焼入れの中間である2回焼入れを施した試験片を用いて回転曲げ疲労試験を行う。これにより、繰返し焼入れによる介在物の種類の変化の遷移の過程について詳細な検討を行う。更に繰返し焼入れ回数を増やすことで、結晶粒微細化の限界と介在物の関係についても調査を行う。また、XRDによる残留オーステナイト測定を行い、介在物周辺の組織が受ける疲労負荷の影響について検討を行い、介在物と材料組織の関係性が疲労強度に及ぼす影響について考察する。
創発的計算と機械学習理論による情報ネットワーク社会モデルへの接近

本研究では、分散協調下で問題解決を行い、互いに知識を交換し、さらに、組織的に学習するエージェントシステムの原理を解明し、進化計算手法を適用することで、新たな組織行動が創発するようなモデルを構築してきた。さらに、提案した手法の実問題への適用を試みた。これらの成果は以下にまとめられる。(1)組織学習指向型分類子システムの原理に関する研究組織学習指向型分類子システムは、学習分類子システムの概念をマルチエージェントに拡張し、知識交換と学習機構をもたせた分散協調型問題解決システムである。これを、プリント基板部品配置問題に適用し、専門家の結果を凌ぐ結果を得た。また、この動作原理に関する理論的な分析を行い、(3)で記述するような実問題への適用を試みた。(2)逆向きシミエレーション手法の開発と社会シミュレーションへの適用逆向きシミュレーションとは、従来のシミュレーション方法とは反対に、一般の逆問題を解く方法に従う。すなわち要素の設計・望ましい評価関数の設定・シミュレーションの実行・パラメタの自動調整からなるサイクルを用いる。このために遺伝的アルゴリズムの新しい方法を開発した。さらに、これを人工社会シミュレータTRURLに適用し、新しい知見を得た。(3)各種の実問題への適用開発した手法を実規模の問題に適用して、我々のアプローチの妥当性について評価を行った。これには、(1)知的ICカードを分散環境で利用するシステムFairy Wing、(2)エコマーケティングにおける生産者・消費者の共進化モデル、(3)ナレッジマネジメントにおけるナレッジチェーンモデル、(4)国際電話料金の交渉モデル、(5)自律分散型サプライチェーンマネジメントモデル、(6)情報材の共同分配規範モデル、(7)プリント基板部品配置設計などの問題が含まれる。本研究では、インターネットなどの情報ネットワーク上の社会システムで発生する現象を分析し、新たな社会システムの設計指針を得るために、「形成組織論」の方法を採用し、エージェントの相互作用の中から自律的に発展する人工社会モデルを実現する。これに、人工知能における機械学習と遺伝的アルゴリズムに代表される創発的計算手法を適用する。本モデルを利用することによって、創発的な協調、競合行動や、電子取引の効率化など情報ネットワーク社会で特有に発生する現象の分析が実験的方法によって可能になる。この結果は、従来のネット参加者に対するプロトコル分析や、統計分析などの方法と相補的である。すなわち、両者の比較によって、インターネット上の分散システムの望ましい姿を探求するための設計支援のモデルとしても利用可能である。本年度は以下の2つの項目について主に研究を実施し関連する学会等で発表を行った。・エージェントシステムむけの機械学習手法の開発:帰納推論に基づくデータ主導型学習と、説明に基づく知識集約型学習、および強化学習に基づく方法を検討し、これらをマルチエージェント環境で効率的に実現するアルゴリズムの開発を行った。・人工社会システム進化むけの創発的計算手法の開発:複雑な多目的関数を評価値としてもつ人工社会システムむきの遺伝的アルゴリズムの開発を行った。そして、これを人工社会シュミレーションシステムの実現に適用した。本研究では、インターネットなどの情報ネットワーク上の社会システムで発生する現象を分析し、新たな社会システムの設計指針を得るために、「計算組織論」の方法を採用し、エージェントの相互作用の中から自律的こ発展する人工社会モデルを実現する。本年度は以下の3つの項目について主に研究を実施し関連する学会等で発表を行った。・組織学習指向型分類子システムの原理に関する研究組織学習指向型分類子システムは、分類子システムの概念をマルチエージェントに拡張し、知識交換と学習機構をもたせた分散協調型問題解決システムである。本システムが動作する概念の理論的な根拠を明らかにした。・遺伝的アルゴリズムの逆シミュレーションヘの適用方法の研究逆シミュレーションでは、要素の設計・望ましい評価関数の設定・シミュレーションの実行・パラメタの自動調整からなるサイクルを用いる。

このための新しい遺伝的アルゴリズムの研究を行った。・社会システムのシミュレーション原理の研究組織計算理論の構築と検証の例題としては、社会現象のシミュレーション問題は適切なテーマである。これまでに開発したシミュレータTRURLの基本的な原理を明らかにした。平成12年度は、前年度までの研究を継続した。これらの成果は以下にまとめられる。(2)組織学習指向型分類子システムの原理に関する研究組織学習指向型分類子システムは、学習分類子システムの概念をマルチエージェントに拡張し、知識交換と学習機構をもたせた分散協調型問題解決システムである。これを、プリント基板部品配置問題に適用し、専門家の結果を凌ぐ結果を得た。また、この動作原理に関する理論的な分析を行い、(3)で記述するような実問題への適用を試みた。(2)逆向きシミュレーション手法の開発と社会シミュレーションへの適用逆向きシミュレーションとは、従来のシミュレーション方法とは反対に、一般の逆問題を解く方法に従う。すなわち要素の設計・望ましい評価関数の設定・シミュレーションの実行・パラメタの自動調整からなるサイクルを用いる。このためにタブーサーチと遺伝的アルゴリズムを統合したの新しい算法を開発した。これを人工社会シミュレータTRURLに適用し、ネットワークリーダーシップや分配共同規範に関する新しい知見を得た。(3)各種の実問題への適用開発した手法を実規模の問題に適用して、我々のアプローチの妥当性について評価を行った。これには、(1)知的ICカードを分散環境で利用するシステムFairy Wing、(2)エコマーケティングにおける生産者・消費者の共進化モデル、(3)ナレッジマネジメントにおけるナレッジチェーンモデル、(4)国際電話料金の交渉モデル、(5)自律分散型サプライチェーンマネジメントモデルなどの問題が含まれる。
コンディショナルノックアウトによる膵β細胞カルモデュリンキナーゼIIの機能解析

我々は膵β細胞株MIN6細胞においてカルシウムカルモデュリン依存性蛋白質リン酸化酵素II (CaMKII) δサブユニットがインスリン分泌顆粒と同様の細胞内局在を示し、その過剰発現はインスリン分泌の基礎分泌およびグルコース応答性分泌を増加させることを報告した。本研究では膵β細胞におけるCaMKIIの機能を更に検討するため、膵β細胞特異的なCaMKII δサブユニット欠損マウスを作製し、ラ氏島形成、インスリン合成・分泌能等に及ぼす影響を検討することを目的とした。また、C57/BL6マウスES細胞由来の遺伝子ライブラリーよりδサブユニット遺伝子を単離し、翻訳開始コドンを含む全長19kbのクローンを同定した。129系マウスゲノムとはイントロンの制限酵素部位が一部異なっていた。上流4.4kb全体及びその制限酵素断片を組込んだルシフェラーゼレポーター遺伝子を作成し、これをマウス神経芽腫・ラット神経膠腫ハイブリドーマ細胞NG108-15に導入し転写活性を確認した。DNA Transcription Factor Binding Site Searchソフトにてプロモータ領域にSRY、C/EBPβ、STAT2、CdxA、GATA-1、USF、CREBの結合部位とTATA、GCボックスを同定した。我々は膵β細胞においてCa^<2+>カルモデュリン依存性蛋白質リン酸化酵素II(CaMKII)δサブユニットがインスリン分泌顆粒と同様な細胞内局在を示し、その過剰発現はインスリン分泌を増加させることを報告した。本研究では膵β細胞における本酵素の役割を解析するため、膵β細胞特異的なCaMKIIδサブユニット欠損マウスを作製し、ラ氏島形成、インスリン合成・分泌能等に及ぼす影響を検討する。また、膵β細胞におけるδサブユニット遺伝子発現調節を検討するために、開始エクソンの上流約4.5kbをルシフェラーゼレポータ遺伝子ベクターに組換えた。本ベクターをδサブユニット発現神経膠細胞株NG108-15へ導入したところ、ルシフェラーゼ活性の有意な上昇を認めた。今後は欠失変異体を作製し、転写調節領域についても解析する。我々は膵β細胞株MIN6細胞においてカルシウムカルモデュリン依存性蛋白質リン酸化酵素II(CaMKII)δサブユニットがインスリン分泌顆粒と同様の細胞内局在を示し、その過剰発現はインスリン分泌の基礎分泌およびグルコース応答性分泌を増加させることを報告した。本研究では膵β細胞におけるCaMKIIの機能を更に検討するため、膵β細胞特異的なCaMKIIδサブユニット欠損マウスを作製し、ラ氏島形成、インスリン合成・分泌能等に及ぼす影響を検討することを目的とした。
ナトリウムポンプカチオンアクセスチャネルの構造・機能相関

ナトリウムポンプは3Na^+/2K^+/1ATPの割合でカチオンを輸送する起電性のポンプであり,ポンプ活性を電気生理学的に解析できる。我々はこれまでアフリカツメガエル卵母細胞中に発現させたナトリウムポンプの電気生理学的解析から,細胞外K^+に対する“アクセスチャネル"の存在を仮定し“アクセスチャネル"に関与する候補アミノ酸を推定してきた。本研究においては,これら候補アミノ酸残基の中から,膜貫通領域内に存在するGlu334,Glu959,Glu960,および細胞外表面近傍に位置しポンプのウワバイン感受性にも関与するGln118とAsn129に焦点を当て,これらをAlaに置換した変異体を卵母細胞中に発現させ,生化学的,電気生理学的特性を解析した。1.Glu334変異体の機能[ATP分解活性,Rb^+(K^+)輸送活性,Na^+輸送に伴うポンプ電流]はどの活性についても他の変異体に比べて著しく減少し,またGlu960変異体はATPase活性が減少したがどの変異体も活性が全く消失することはなかった。2.Glu959,Glu960変異体にGln118→Ala,Asn129→Ala変異を同時に導入すると(OR体),導入による活性の変化は生じなかったが,ポンプ電流の細胞外K^+親和性が,ORGlu959の場合低下した。これはOR959変異体では,Z値(dielectric length)が増加しており,細胞外側のK^+が結合部位へ接近し難くなったことを示唆している。OR960ではこの様な変化は観察されず,両者のATPase活性の量的な違いとともに,それらの違いを生じた原因を検討中である。3.これらの結果から,これら残基はイオン輸送に必須な結合部位を構築しているものではなく,我々が仮定したように細胞外K^+イオンのイオン閉塞部位への接近に関与するアクセスチャネルを構成していると結論した。
前頭前野および扁桃核病変が中脳側坐核ドパミン神経系の反応性に及ぼす影響について-脳内微小透析法を用いた精神分裂病の病態仮説を検証する研究-

側坐核ドパミン(DA)神経系が、扁桃核および前頭前野(PFC)からの下行性投射によってどのように調節されているかを検討するために、扁桃核またはPFCの神経細胞を選択的に破壊したラットを対象とし、脳内透析法を用いて、ストレスおよび報酬刺激に伴う側坐核のDA放出量の変化を観察した。78週齢のWistar系雄性ラットを用い、麻酔下でイボテン酸溶液(10μg/μl)を0.5μlずつ注入して扁桃核またはPFC病変を形成し、12日後にl字型透析プローブを右側坐核に植え込んだ。病変作成14日後、灌流液を10分間隔でHPLC-ECDに注入してDA濃度を測定した。DA濃度が安定した後、30分間の摂食行動(18時間絶食後)を行わせ、1時間安静の後、10分間のtail-pinchストレスを負荷した。本実験後、プローブ先端の位置とイボテン酸病変の領域を確認した。その結果、ストレスによって、側坐核の灌流液中のDA濃度は、扁桃核病変ラット(n=8)では、最大28%の増加を示し(対照群(n=8)と有意差なし)、PFC病変ラット(n=8)では、17%と対照群(39%)に比べて有意に減弱した反応を示した(p=0.02)。一方、30分間の摂食行動によって、扁桃核病変ラットでは、32%と有意に減弱した反応を示し、PFC病変ラットでは、対照群と有意差なく40%の増加を示した。以上より、成熟ラットに扁桃核病変を作成すると、摂食行動に伴う増加反応のみが減弱すること、PFC病変では、逆にストレスに伴う増加反応のみが減弱することが分かった。本結果から、摂食行動とストレスによる側坐核DA系の活性化には、それぞれ異なった神経回路が関わっており、ストレスではPFCからの下行性投射が、摂食行動では扁桃核からの投射が、それぞれ重要な役割を果たすことが示唆される。側坐核ドパミン(DA)神経系が、前頭前野(PFC)からの下行性投射によってどのように調節されているかを検討するために、PFCの神経細胞を選択的に破壊したラットを対象とし、脳内透析法を用いて、ストレスおよび報酬刺激に伴う側坐核のDA放出量の変化を観察した。78週齢のWistar系雄性ラットを用い、麻酔下でイボテン酸溶液(10μg/μl)を0.5μlずつ注入してPFC病変を形成し、12日後にI字型透析プローブを右側坐核に植え込んだ。本実験後、プローブ先端の位置とPFC病変の領域を確認した。その結果、PFC病変ラット(n=8)において、側坐核の灌流液中のDA濃度は、30分間の摂食行動に伴って最大40%の増加を示した。この増加は、対照群(n=8)における45%の増加と有意差を認めなかった。一方、PFC病変ラットのDA濃度は、ストレスに伴って17%しか増加せず、対照群(39%)に比べて有意に低反応を示した(p=0.02)。安静時(baseline)のDA濃度には、両群間で有意差を認めなかった。側坐核DA神経系は、報酬刺激およびストレスに反応して、活性化することが知られる。今回、成熟ラットにPFC病変を作成すると、摂食行動に伴う側坐核DA放出の増加反応は変化しない一方、ストレスに伴う増加反応は減弱することが分かった。本結果から、摂食行動とストレスによる側坐核DA系の活性化には、それぞれ異なった神経回路が関わっており、ストレスではPFCからの下行性投射が重要な役割を果たすことが示唆される。

一方、30分間の摂食行動によって、扁桃核病変ラットでは、32%と有意に減弱した反応を示し、PFC病変ラットでは、対照群と有意差なく40%の増加を示した。以上より、成熟ラットに扁桃核病変を作成すると、摂食行動に伴う増加反応のみが減弱すること、PFC病変では、逆にストレスに伴う増加反応のみが減弱することが分かった。本結果から、摂食行動とストレスによる側坐核DA系の活性化には、それぞれ異なった神経回路が関わっており、ストレスではPFCからの下行性投射が、摂食行動では扁桃核からの投射が、それぞれ重要な役割を果たすことが示唆される。
中国語教育文法シラバス設計のための投射モデルの適用可能性

本研究課題は、中国語学習者ができるだけコストをかけずに習得上の利益を享受できる(即ち、より容易・より早期に目標形式を産出することができる)文法シラバスの設計方法を進展させることを最終目標にしていた。ここ数年の研究過程においては、(a)中国語のどのような文法項目が投射性項目であるかを明らかにすること、(b)ある文法項目の習得上の難易度を抑制する文法インストラクションを示すこと、この二点に見通しを得るべく、中国語の各種補語および補語の生起する主題化構文について考察の焦点をしぼってきた。本研究課題開始後3・4年目に研究代表者の異動によって所属大学がかわり、前任校および現任校にて予定していた学習者調査を実施できなかったため、上記(a)の点に関しては、仮説を検証することができなかった。そこで、期間4年目にあたる昨年度は、(b)の点に研究活動を集中させることにした。その結果、これまでの教育的慣行において一つの文法事項として扱ってきた学習対象について、(b-1)語レベルではなく文または文型レベルで示すこと、(b-2)当該の文/文型を構文的意味や構文上の形式によって分割・分散することの重要性を確認できた。本研究課題は、中国語学習者が習得上の利益を享受できる文法シラバスの設計方法を進展させることを最終目標に設定し、この目標を達成するための一手段として、中国語のどのような文法項目が投射性項目であるかについて分析と考察を開始した。これまでの研究により、中国語の補語(結果補語・方向補語・可能補語)が投射性項目である可能性が高いという仮説が得られたため、昨年度はこの仮説の検証に着手した。検証の過程で、結果補語・方向補語・可能補語という三種類の補語の習得難度を明らかにする必要が生じ、また、それぞれの補語の習得難度に関する学習者調査を確実に実施するには、目的語名詞句を文頭に配置する主題化構文が習得済みでなければならないことが判明した。そこで、「ライティング支援としての“i+1"」というタイトルで、主題化の習得を促進させる文法インストラクションの方法を、ライティング指導の内容にもとづき整序・分析した。これと並行して、前置詞句の統語配置についての研究成果を国内外で発表した。ここ数年の研究では、前置詞句を動詞句に前置させる難度のより高い形式を先に教授し、前置詞句を動詞句に後置させる難度のより低い形式を後に教授していた従来の文法シラバスを再検討し、学習者に提示する文法範疇や構文形式を変更させることで、動詞句に前置する前置詞句の習得難度を抑制できることが明らかになった。これらの研究によって、文法シラバスの設計方法を具体化するには、実地に行う文法インストラクションのあり方が大きく関与することがわかった。当初分析対象にする予定であった補語とは異なる項目(主題化構文、場所をあらわす前置詞句が生起する構文)に対する研究を推進することになったが、結果的には、本研究課題が定めた最終目標である「中国語文法シラバスの設計方法」について、理論的・実践的意義を有する考察を展開できた。本来の研究計画とは異なる方向から、本来の計画どおりの目的地に向かっているという状況であるため、「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究課題は、日本語を第一言語とする中国語学習者が習得上の利益を享受できる文法シラバス(より容易・より早期に目標形式を産出するための文法シラバス)の設計方法の構築を最終目標とし、この目標達成の一手段として、中国語のどのような文法項目が投射性項目であるかを検討する観点から研究を開始した。研究開始時は、中国語の補語(結果補語・方向補語・可能補語)が投射性項目である可能性が高いという仮説が得られていたため、結果補語・方向補語・可能補語という三種類の補語の習得上の難度について学習者調査の実施を予定した。しかし、その調査から意義ある結果を引き出すには、目的語名詞句を文頭に配置する主題化構文の習得が済んでいなければならないことが判明した。そこで、主題化構文の習得を促進させる方法を探ることにした。主題化構文に関する研究によって、これまでの教育的慣行において一つの文法項目として扱ってきた学習対象を文型レベルで分割・分散することによって、従来は難度が高いと見なされてきた文法項目の難度を抑えられることがわかった。例えば、(1)動詞接尾辞“了"および文末助詞“了"についての研究、(2)“把"構文という文型の中で提示される「文型ごとの補語」についての研究である。いずれの文法項目も、中国語教育において、教授者が最も慎重に導入するものの学習者にとっては最も難しい学習事項である。これにより、学習者にとっての習得難度の高低は、文法項目の種類よりも文法指導法(文法インストラクション)の種類に強く左右されるのではないかという点が示唆された。今後の研究には、文法シラバスの設計方法の構築にとって、中国語のどのような文法項目が投射性項目であるかを明らかにするのはもちろんであるが、それ以上に、どのような文法インストラクションがどのような文法項目にどう影響を与えるかという点を明らかにする必要のあることがわかった。当初分析対象にする予定であった投射性項目(中国語補語の文法項目としての性質)とは異なる条件(文法インストラクションの性質)に関する研究(特に助詞“了"と“把"構文)に進展があった。

本来の研究計画の範囲外の領域で進展があったという状況であり、結果的には、本研究課題が定めた最終目標である「中国語文法シラバスの設計方法」について、理論的・実践的意義を有する考察が得られた。本研究課題は、日本語を第一言語とする中国語学習者がより容易・より早期に目標形式を産出するための文法シラバスの設計方法構築を最終目標としている。研究目標の達成には、(a)中国語のどのような文法項目が投射性項目であるかを明らかにするとともに、(b)ある文法項目の習得上の難易度を抑制する文法インストラクションを示すことが必要である。前年度は、特に後者(b)の点(文法インストラクション)で研究に進展があった。"把"構文と比較表現をとりあげ(比較表現については西香織氏との共同研究)、これまでの教育的慣行において一つの文法項目として扱ってきた学習対象を文型レベルで分割・分散することによって学習者の習得難易度を下げられる点を、国内外の先行研究との関連および教育実践における具体事例を分析・考察しながら論じた。その一方で、(a)の点、すなわち中国語の補語(結果補語・方向補語・可能補語)が投射性項目であるという仮説の検証は未だ実施しておらず、今年度の研究活動で前進させる予定である。中国語補語が投射性項目であるという仮説を検証するために学習者調査の準備中であったが、学内の倫理委員会設置が未だ実現せず、また、その間に外国語カリキュラム改定等で調査環境に大きな変化が生じたため、当初の計画どおりに学習者調査を実施できなかった。本研究課題は、中国語学習者ができるだけコストをかけずに習得上の利益を享受できる(即ち、より容易・より早期に目標形式を産出することができる)文法シラバスの設計方法を進展させることを最終目標にしていた。ここ数年の研究過程においては、(a)中国語のどのような文法項目が投射性項目であるかを明らかにすること、(b)ある文法項目の習得上の難易度を抑制する文法インストラクションを示すこと、この二点に見通しを得るべく、中国語の各種補語および補語の生起する主題化構文について考察の焦点をしぼってきた。本研究課題開始後3・4年目に研究代表者の異動によって所属大学がかわり、前任校および現任校にて予定していた学習者調査を実施できなかったため、上記(a)の点に関しては、仮説を検証することができなかった。そこで、期間4年目にあたる昨年度は、(b)の点に研究活動を集中させることにした。その結果、これまでの教育的慣行において一つの文法事項として扱ってきた学習対象について、(b-1)語レベルではなく文または文型レベルで示すこと、(b-2)当該の文/文型を構文的意味や構文上の形式によって分割・分散することの重要性を確認できた。文法シラバスの設計には、文法項目の言語学的特徴という要因の他に、実地に行う文法インストラクションのあり方が影響することが明らかになったため、どのような文法インストラクションがどの程度の範囲で学習者に習得上の利益をもたらすかについて、別の文法項目も取り上げながら調査分析を推進する予定である。文法インストラクションのあり方について、従来の慣行である教授法と本研究による試案を比較検討するための考察を推進する。方策として、これまでの慣行である「中国語学における文法研究の成果」を運用する文法インストラクションについて、「文法事項の語レベルでの提示」「抽象的な文法的意味の提示」「中国語学文法論での重要論点」等の観点から分析をすすめる。異動により所属先が変わったため、改めて学習者調査の方法を考察し、実施が可能であると判断できれば実施する。
ドイツのシュタイナー学校教員養成に関する調査研究

ドイツのシュタイナー学校教員養成ゼミナールを訪問し学生や講師へのインタビューないしアンケートを行い関連資料を収集し、またいくつかのシュタイナー学校を訪問し、そこの教員にインタビューないしアンケートを行い関連資料を収集し検討した結果(1)ドイツのシュタイナー教員養成の課題としては、ボローニャ・プロセスへの対応という点があったが、シュトゥットガルト自由大学では、従来のカリキュラム内容を維持しながら対応に成功している。(2)シュタイナー教員システムの特徴としては、人智学的人間学、芸術的要素、実習の三つがあるが、その中で、教員養成における芸術的要素の果たす役割の検討が日本の教員養成に役立つとみられる。(3)シュタイナー教員養成を体験しているシュタイナー学校の教員は、彼らは授業の準備としてとりわけ、個々の生徒への配慮をする傾向がある。5月14日の第1回研究会において、連携研究者の吉田武男のニュルンベルク教員養成ゼミナール体験報告に基づき、シュタイナー教員養成の特長について意見交換するとともに、アンケート調査内容について意見交換した。6月30日の第二回研究会において、ドイツの教員養成とシュタイナー教員養成について連携研究者の坂野慎二より詳細な報告を受け意見交換するとともに、今井の作成したアンケート原案(学生向け、教員向け、卒業生向け)を検討した。その後、アンケートの最終案及びドイツ語バージョンを作成した。9月の5日から21日まで、今井が、ベルリンのシュタイナー教員養成施設とシュタイナー学校、シュトゥットガルトの教員養成大学とシュタイナー学校、ヴィッテンの教員養成施設とシュタイナー学校、マンハイムの教員養成施設とボッフムのシュタイナー学校を訪問し、教員養成施設の講師、学生、卒業生でシュタイナー学校の教師に対して、インタビュー調査を行った。その結果、シュタイナー教員養成の中核が、一般人間学と芸術教育、教育実習にあることが確認できた。また、シュタイナー教員施設ごとに、それぞれ個性があることも確認できた。現在、ヨーロッパ全体でいわゆる高等教育改革のボローニャ・プロセスが進行中であるが、その影響がシュタイナー教員養成にどのように出ているかについても、いくつか重要なポイントを理解することができた。また、2月下旬から3月上旬にかけて吉田が、ニュルンベルク、ベルリン、シュトッゥトガルトのシュタイナー教員養成施設を訪問調査した。その結果、ニュルンベルク、ベルリン、シュトゥットガルトの3月段階の状況ついてもフォローができた。なお、アンケート項目については、ドイツのシュタイナー教育の中心的人物からも非常に優れた項目であると高い評価を得た。本年度は、昨年度訪問できなかった、キールのワルドルフ教員養成ゼミナールとハンブルクのシュタイナー教員養成施設、ボンのアラーヌス大学のシュタイナー系教員養成コース、カッセルのワルドルフ教員養成ゼミナールを訪問調査した。加えて、ボン、カッセル、ハノーバー、シュトゥットガルト、マンハイムにて、教員養成施設の講師、学生、ワルドルフ学校教師へのアンケート調査、インタビュー調査を試みた。昨年度調査しなかった教員養成施設を訪問調査することにより、ドイツのシュタイナー教員養成施設の個性がより一層明確に見えてきた。たとえば、アラーヌス大学のシュタイナー系教員養成では、ワルドルフ教育学の電子ベースの国際的な学術雑誌を創刊し学問的な水準の高いワルドルフ教育学を確立しながら教員養成を行おうとしている。カッセルの教員養成ゼミナールは、シュタイナー学校の上級段階の教員養成を中心的課題としながら、上級段階でのワルドルフ教育学的な教育方法の開発と教育に力を入れている。シュトゥットガルトとマンハイムのシュタイナー教員養成大学では、ボローニャ・プロセスに合わせて教員養成を大きく改革しているのに対してヴィッテンの教員養成施設では、伝統的なシュタイナー教員養成を独自に発展させようとしているなどの特徴が見られる。日本で、シュタイナー教員養成をどのように採用できるかという観点からみると、様々な個性を比較検討する中から日本でもっともふさわしい形態を見出すことができる可能性が見えてきた。具体的には、アンケートやインタビュー調査を含め、来年度の学会報告に向け現在分析を進めているところである。シュタイナー系教員養成ゼミナールでの学生へのアンケート調査から、学生の満足度が高いことがわかった。また、同教員養成ゼミナールの卒業生でシュタイナー学校の教師をしている者へのアンケート調査の中の、「授業準備で何を考えるのか」という問いに対する回答を検討すると、「一人一人の子どもの発達」「生徒の内面へと到達する方法、生徒を動きへともたらす方法」「子どもたちを正しく認識すること」「どうやって授業を生き生きとしたものにするか」「授業をどうやってクラスの状況に合わせるか」といったことを考えていることから、主にクラスの個性、生徒の個性にふさわしい教育方法について考えていることがわかった。また、ゼミナールで学んで一番役に立ったことに関する質問の回答からは、(1)人智学的人間観、教育観を挙げている者、(2)芸術的要素を挙げている者、

(3)実習的な部分を挙げている者がいて、シュタイナー教員養成の三本柱である、人智学的人間観・子供観、芸術実践の重視、教授法など実習の重視のそれぞれが、大きな影響を与えているけれども、学生によって、重点と考える評価が異なっていることが判明した。我々の調査結果では、総合的に見てシュタイナー教員養成ゼミナールでの教育は成功していると判断された。従って、日本の教員養成の在り方に対しても、芸術の重視とか、一人一人の子どもの観察の重視などを取り入れるのも一つの可能性として考える必要があることがわかった。なお、8月に開催された、日本教育学会第70回大会において、「ボローニャ・プロセスとドイツ・シュタイナー学校教員養成改革」のテーマで、また10月には、北京師範大学で開催された、The Fourth Worldwide Forum for Comparative Educationにおいて、Steiner Education as Global Educational Reformのテーマで報告した。
時間相関超高感度電子分光の開発と界面反応過程のリアルタイム観測

準安定励起原子と分子の衝突反応過程において、時間相関超高感度電子分光法を開発することで、衝突エネルギーと電子エネルギーの2パラメーターを分解する2次元電子分光法を固体表面に適用することに初めて成功し、界面での化学反応過程をリアルタイムで観測すること、並びに、分子表面に関する研究を推進することが出来た。界面反応過程のリアルタイム観測のために、実験装置にターボ分子ポンプ、質量分析器や超高真空対応のマニピュレーターなどを加えた実験装置の開発を終えたため、超高真空下での測定の準備が整ってきた。一方で、励起原子ビーム源の冷却によって、低衝突エネルギーの励起原子源を開発して、広範囲衝突エネルギー分解2次元ペニングイオン化電子分光法を開発した。この方法と、分子軌道の空間異方性を決定する電子分光法と組み合わせ、原子-分子間の衝突速度の小さい領域での反応を観測することで、分子軌道の空間分布を決定する研究を進めた。真空槽内の圧力を向上して検出効率を高めて観測した部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性を、理論計算によって再現することで分子軌道関数を最適化した。実験結果を用いて決定した分子軌道分布は、量子化学計算のみから得られたものと電子密度の減衰の仕方が異なっていることから、従来の軌道エネルギーによる分子軌道の決定から、軌道関数による分子軌道の決定への道が開けた。また、衝突エネルギー分解ペニングイオン化電子分光法と高精度の量子化学計算から、種々の有機化合物の電子構造に関する情報を得た。これまで、気相の衝突エネルギー分解ペニングイオン化電子分光実験を十分に行ってきたため、本研究課題の主テーマである界面反応過程の観測の準備が整ったと言える。超高真空中で清浄化した金属基板表面に吸着した分子の衝突エネルギー/電子エネルギー分解2次元電子分光法を開発し、部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性から、分子と励起原子の相互作用の異方性について情報を得ることに成功した。測定対象として、銀基板上に吸着したアセトニトリル、芳香族炭化水素化合物やアルコール類について観測し、いずれも気相分子の場合と異なる相互作用に関する情報を得て、分子の吸着した界面の研究を進展させることが出来た。また、酢酸分子を観測対象とした研究では、銀基板面上で2量体を形成する化学反応が起こっていることを、観測したスペクトルと部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性から確定した。また、予てから進めている励起原子と気相分子の相互作用の異方性ならびに分子軌道の空間異方性を決定する研究は、真空槽内の圧力を向上して検出効率を高めて観測した部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性を、理論計算によって再現することで信頼度の高い結果を得ることが出来るようになったため、論文・学会発表を積極的に推進した。今後は、金属基板に吸着した界面の分子や界面化学反応過程によって生成した化合物に関しても、同様の相互作用の異方性や分子軌道分布の研究を進めることが可能になると期待される。前年度より継続して、超高真空中で清浄化した金属基板表面に吸着した分子に対して、準安定励起原子ビームと超高感度時間相関電子エネルギー分析器を用いた衝突エネルギー/電子エネルギー分解2次元電子分光法を開発し、部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性から、分子と励起原子の相互作用の異方性について情報を得ることが出来た。このような実験手法は他に類を見ないもので、極めて高い独自性を持つ。今年度は測定対象として、低温銀基板上に吸着した五員複素環式芳香族化合物、アクリロニトリルなどのニトリル類、パラベンゾキノンなどについて観測し、いずれも基板吸着による配向効果のために、気相分子の場合と異なった相互作用の立体異方性に関する情報を得て、分子の吸着した界面の研究を進展させることが出来た。また、銀以外の金属基板を用いた場合の吸着状態の変化についても、すでに予備的データを得ることが出来たため、発表準備を進めている。また、反応性の高いアルカリ金属原子であるナトリウムを用いて表面上での化学反応を誘起したところ、ナトリウムによる脱水素化反応や、ナトリウムを中心とした架橋構造などを基板面上で生成したことを、部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性から確定した。これらの結果は、積極的に学会で発表した。今後は、界面化学反応過程によって生成した化合物に関する解析を進め、最終年度として論文投稿を積極的に行う予定である。本研究課題で開発した界面反応過程の観測手法である時間相関超高感度電子分光法による結果をはじめ、様々な化学反応における相互作用を高精度な量子化学計算を使って解析した。具体的には、金属基板表面での有機分子の重合過程について、電子状態計算と相互作用ポテンシャル計算を行うことで、有力な情報を得ることが出来た。また、水のクラスターの振動解析を含めたポテンシャル関数の作成や、反応中間体の原子周回(ローミング)機構の解明、反応チャンネルの自動解析法、触媒による不斉合成の反応機構の解明など、化学的に重要な系に関して、量子化学計算による反応ルートを自動的に計算する手法を開発し、本研究課題で適用することでこれまでに明らかにされていなかった反応機構などを明らかにすることが出来た。

以上のように、本研究課題の最終年度では、大規模量子化学計算による反応機構解明を推進し、界面反応過程をはじめとして触媒反応や気相クラスターの構造など、これまでに十分に得られていなかった知見を得ることが出来た。
転写サイクルにおけるクロマチンリモデリング複合体の動的リサイクルの解明

細胞核内でゲノムが形成するクロマチン構造が、転写を含む様々な転写サイクルを制御している。本研究では、クロマチンリモデリング複合体の転写サイクルへの関与について解析を行なった。特に、クロマチンリモデリング複合体に含まれるアクチン関連タンパク質の分子数は、クロマイチンリモデリング複合体の多様な機能と比べて、著しく分子数が少ないことや、進化的な保存性が高い。そこで、本研究では、これらのアクチン関連タンパク質(actin-related protein; Arp)に特に注目して、解析を行なった。1分子イメージングによって、INO80複合対中のArp5, Arp8、Arp4の挙動を比較解析したところ、これらが異なった細胞核内動態示した。また、Arp5, Arp8の遺伝子破壊細胞の表現形の比較によっても、これらのArpが複合体中で、特異的な機能を有することが示された。たとえば、Arp8は複合体のクロマチン結合に必要なのに対し、Arp5は複合体の活性化に必要であった。Arp5, Arp8の核内機能をさらに解析するために、bicyclic peptideを利用した。bicyclic peptideを細胞に導入し、INO80複合体の活性を解析したところ、これらのpeptideによってINO80複合体の活性が抑制されることが示された。がん細胞ではINO80複合体の活性が更新されていることが報告されているが、これらのbicyclic peptideによるがん細胞の増殖抑制の可能性も示された。今後、さらにArp5とArp8に対するbicyclic peptideの作用の違いなどについても解析を進める予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。転写サイクルの機能に、クロマチン構造を変換するクロマチンリモデリング複合体が関与することが知られている。しかし、細胞あたりのクロマチンリモデリング複合体の分子数は、こららの多様な機能に比べて著しく少ないことが報告されている。この知見は、クロマチンリモデリング複合体が、転写サイクルの進展に伴って、形成や解離を繰り返している可能性を示している。本研究では、クロマチンリモデリング複合体の構成因子として広く含まれているアクチンファミリーに注目して、これらの分子がクロマチンリモデリング複合体の「リサイクル」にどのように関与しているか、また、転写サイクルの進行にどのように関与しているかについて、解析を行う。ヒトのINO80クロマチンリモデリング複合体を解析対象とし、この複合体に含まれるアクチンファミリーArp5, Arp8に注目して解析を行った。これらの遺伝子をノックアウトしたヒト細胞を用いて、ヘムオキシゲナーゼ1遺伝子の酸化ストレスによる発現誘導を観察したところ、これらのアクチンファミリーが、INO80の機能に重要な役割を果たすことが示された。クロマチン免疫沈降などの解析によって、Arp8がINO80複合体のクロマチンへのリクルートに、またArp5はINO80複合体の活性化に必要であることも示された。さらに、Arp5, Arp8の機能解析の目的で、これらの分子に結合するbicyclic peptideをスクリーニングによって得た。INO80クロマチンリモデリング複合体におけるArp5, Arp8の役割について新たな知見を得ることができた。また、これらの分子に結合するbicyclic peptideをスクリーニングによって得ることができた。Arp5およびArp8をノックアウトした細胞を用いて、転写サイクルにおけるこれらのアクチンファミリーの機能をさらに明らかにする。また、これまでに得られているbicyclic peptideを、こららの分子の機能解析に用いると共に、人為的にクロマチンリモデリング複合体の機能を制御する可能性についても検討する。
深海性大型遊泳性底生生物個体の生活圏の調査研究

深海性大型自由遊泳性底生生物個体が、餌を求めてどのくらいの生活空間を利用するかを明らかにするため、魚肉等の餌を設置し、匂いを頼りに遠隔化学刺激で腐肉食生物を蝟集させる実験を実施した。深海性底魚や十脚甲殻類が垂直的にどの程度海底を離れるかの実証研究を重ねるため、研究船淡青丸KT-04-07,KT-04-10次航海で、房総沖大陸斜面上部500mと相模トラフ軸1500mで実験を行った。海底に深海カメラ-流速計-ベイトトラップからなるベースの係留系を置き、この上部50m、100m、200m、400mにベイトトラップを釣り上げ、各1日間設置した。最下層0mのトラップおよびカメラには当該海域の当該水深で期待される群集構造で捕獲もしくは撮影されたが、海底上200mのトラップにエゾイソアイナメが数尾捕獲され、200m/24hの移動を実証した。しかし、相模トラフの測点では直前に激しい地滑りが発生した混濁流が残存し、これを避けた行動とも解釈できる結果を得た。ソコダラ類は形態的に遊泳力が大きいと期待され、米国研究者により中層に游ぎあがる例が報告されたが、本実験からは中層への泳ぎ上がりが喧伝・引用されすぎであることが強く示唆された。餌の密度から推測される通り、中層は海底面と比較してかえつて餌の捕獲に不利であるはずとの作業仮説が指示された。この種のネガティブデータは積み重ね実験がきわめて重要である。また、海底と中層間の臭いプリュームの垂直混合に関しての物理化学的実測も望まれるが、現有設備および体制では不可能であり、将来の課題としたい。なお、同一測点での時間別繰り返しトロール採集実験や、6000mに至る採集調査により、500m水深地点に関しては一部の底魚類に軽微ながら統計的に有意な昼夜差が認められ、また、成長に伴う食性変化と生息深度の変化を国際・国内学会で発表後、国際誌および国際誌に出版した。深海性大型自由遊泳性底生生物個体が、餌を求めてどのくらいの生活空間を利用するかを明らかにすることを目的に、深海底に魚肉等の餌を設置し、深海底層流に載った匂いを頼りに遠隔化学刺激で腐肉食生物が蝟集することを利用した。東京大学海洋研究所研究船白鳳丸のKH-02-03次航海で、高知沖の四国海盆水深大陸斜面下部2900mおよび大洋底4900mの2測点でこのための実験を実施した。まず、金属片を埋蔵した魚肉片を装備した海底係留系(流向-流速計付)を設置し、周辺の底生魚類・十脚甲殻類をこれに引きつけておいた。12時間後、この起点の東西南北四方に基線長600mで新たなベイトトラップ(深海カメラ付)4基を海底係留し、24時間後に切離して回収した。コンゴウアナゴ、イラコアナゴ、ソコボウズおよび太平洋域初記録のアシロ類が十分量捕獲された。また、深海カメラおよび深海トロールでこれら魚種の平均密度を測定した。トラップで捕獲された標本について、金属探知器によりラベルした金属片を探したが、いずれも起点から出発したものではなかった。

実験期間中ほぼ半日周期で数cm/秒の底層流があったが、上記魚種の蝟集は底層流の下流から近接したというよりは、先着個体の摂餌音を聞きつけ、360度方位より集まったと考えられる結果が得られた。次年度以降は基線長をより短くした実験の必要性が明らかとなったが、数千mの海底にこれらを等間隔に設置する技術を検討しなければならない。また、ベイトトラップにより採集された底生魚類について、鰾の奇網(対向流ガス交換器官)の構造研究および体腔内で発泡したガス成分を分析した結果、深い測点で出現した魚類は鰾ガスで浮力を稼ぐことはできず、むしろ肥大した脂肪肝で中層浮力を得て、広域索餌行動を行っていることが示され、その結果を国際誌に投稿した。深海性大型自由遊泳性底生生物個体が、餌を求めてどのくらいの生活空間を利用するかを明らかにするため、魚肉等の餌を設置し、匂いを頼りに遠隔化学刺激で腐肉食生物を蝟集させる実験を実施した。本年度は通称深海性「底魚」が垂直的にどの程度海底を離れるか実証しようとした。東大海洋研研究船淡青丸KT-03-17次航海で、房総沖大陸斜面中部1000mで実験を行った。海底に深海カメラ-流速計-ベイトトラップからなる基地の係留系を置き、この上部50m、100m、200m、400mにベイトトラップを釣り上げ、3日間設置した。最下層0mのトラップにはコンゴウアナゴ、イラコアナゴ、イバラヒゲ、カラフトソコダラ、ハナソコダラ、カナダダラ等が当該海域の当該水深で期待される群集構造で捕獲もしくは撮影されたが、海底上400mのトラップにカラスザメが1尾捕獲されたのみで、他の層には漁獲物がなかった。イバラヒゲ、カラフトソコダラ、ハナソコダラ、カナダダラ等は形態学的に遊泳力が大きいと期待され、米国研究者により中層に游ぎあがる例が報告されているが、本実験からは中層への泳ぎ上がりが喧伝・引用されすぎであることが強く示唆された。餌の存在密度から推測される通り、中層は海底面と比較してかえって餌の捕獲に不利であるはずとの作業仮説が指示された。この種のネガティブデータは積み重ね実験が必要であり、次年度以降もこの実験を継続し、知見を蓄積することが必要である。また、海底と中層間の臭いプリュームの垂直混合に関しての物理化学的実測も望まれるが、現有設備および体制では不可能であり、将来の課題としたい。なお、同一測点での時間別繰り返しトロール採集実験からは、500m水深地点に関しては一部の底魚類に軽微ながら統計的に有意な昼夜差が認められ、結果を国際学会で発表後、国際誌に投稿中である。深海性底魚や十脚甲殻類が垂直的にどの程度海底を離れるかの実証研究を重ねるため、研究船淡青丸KT-04-07,KT-74-10次航海で、房総沖大陸斜面上部500mと相模トラフ軸1500mで実験を行った。海底に深海カメラ-流速計-ベイトトラップからなるベースの係留系を置き、この上部50m、100m、200m、400mにベイトトラップを釣り上げ、各1日間設置した。最下層0mのトラップおよびカメラには当該海域の当該水深で期待される群集構造で捕獲もしくは撮影されたが、海底上200mのトラップにエゾイソアイナメや数尾捕獲され、200m/24hの移動を実証した。しかし、相模トラフの測点では直前に激しい地滑りが発生した混濁流が残存し、これを避けた行動とも解釈できる結果を得た。ソコダラ類は形態的に遊泳力が大きいと期待され、米国研究者により中層に游ぎあがる例が報告されたが、本実験からは中層への泳ぎ上がりが喧伝・引用されすぎであることが強く示唆された。餌の密度から推測される通り、中層は海底面と比較してかえって餌の捕獲に不利であるはずとの作業仮説が指示された。この種のネガティブデータは積み重ね実験がきわめて重要である。