hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物にみられるナノヘア構造による把持・脱離機構を応用した厳密な可逆接合

粗さのある壁面や天井を機敏に歩くヤモリの指先のヘア構造をモデルに,梁構造および固体間凝着現象による把持・脱離メカニズムの可能性について,検討を行った.一定角度の傾斜を与えた一本の梁が物体表面を把持(凝着)する力を理論と実験によって検討し,それを並べて作る梁集合体構造による把持・脱離領域を実験的に検討した.また,先端に向かって高さが変化している梁を集合体構造にすることで,一定高さの梁よりも,表面粗さによる凝着力低下を抑えられることが理論的に明らかになった.複毛構造の作製法を理論と実験の両面から検討した.ナノプリント技術やMEMS積層技術に明るい技術者にアドバイスを求め,最終的には,超弾性材をろう付けと圧接により複毛化する作製方法を採用した.試作した複毛構造を用い前年度に検討した計測システムで凝着(把持)力を測定することにより,複毛構造の合理的な設計には,凝着面における破壊のクライテリオンを明らかにする事が重要である事を示し,そのクライテリオンを実験的に明らかにし,その一般性について検証した.離脱のクライテリオンは従来の破壊力学等から推測されるものとは大きく異なっていることが明らかになった.凝着部の垂直応力だけでなくせん断応力の両方で離脱限界を整理したところ,両者を用いることで,破壊のクライテリオンをより一般的に表せる可能性を示すことができた.一方,理論的なアプローチとして,解析解の求められる弾性梁近似によるモデルの妥当性を検討した.大変形を考慮した数値計算に基づく凝着理論計算を行い,弾性梁近似と比較検討した.具体的には,大変形を許容した梁を1次元要素の連続体とみなした差分モデルを数値的に計算できるシステムを完成させた.その結果の妥当性は,特殊な条件で解析解が楕円積分を用いて表せることで確認した.その結果,弾性梁近似モデルは,傾斜角30程度の毛構造まで,定量的に良い近似となっていることを示した.把持デバイスの合理的な設計に対して,解析解の有用性は数値解析解に比べ,遥かに高い.解析解の適応範囲を示せたことで,合理的な設計に有用なツールとなることを示すことができた.断面2次モーメントと弾性率の分布をもつような梁の場合は,数値解析を利用することができる.粗さのある壁面や天井を機敏に歩くヤモリの指先のヘア構造をモデルに,梁構造および固体間凝着現象による把持・脱離メカニズムの可能性について,検討を行った.一定角度の傾斜を与えた一本の梁が物体表面を把持(凝着)する力を理論と実験によって検討し,それを並べて作る梁集合体構造による把持・脱離領域を実験的に検討した.また,先端に向かって高さが変化している梁を集合体構造にすることで,一定高さの梁よりも,表面粗さによる凝着力低下を抑えられることが理論的に明らかになった.ヤモリなどの昆虫は固体間凝着現象を利用したナノヘア構造により様々な平面に容易に着脱できる.この構造を用いた可逆接合プロセスの確立のためには脱離のメカニズムが重要になる.ヤモリのヘア構造をモデルにした梁構造の凝着ディバイスによる凝着力測定実験にとって脱離のメカニズムを実験的に明らかにし,理論解と比較検討する.本年度は,特に,凝着力の角度を含む形状依存性,及び材質依存性について検討した.一定角度の傾斜を与えた1本の梁状弾性凝着体を,上下に動かした際に発生する力を理論及び実験によって検討した.実際のヤモリなどの生物は表面粗さのある面を把持している.また,梁形状は先端に向かって太さが変化している.従来の弾性梁凝着理論を改良し,先端に向かって太さの変化する梁を扱えるようにした.また,その梁を集合体構造にすることで吸収できる表面粗さを見積もることのできる理論を構築した.

その結果,梁構造を1本のみで使用する場合,ヤモリの毛のように先端に向かって太さの細くなる梁による凝着力は,一定太さの梁よりも弱くなること.しかし,表面粗さのある物体を把持する際,先端に向かって太さの細くなる構造は,一定太さの梁よりも,表面粗さによる凝着力低下を抑えることが判明した.つまり,ヤモリの毛の形状は表面粗さのある面を把持する際に,より大きな把持力を発揮するために,長い進化の過程において獲得された形質であることが明らかになった.一定太さよりも先端に向かって細くなる構造の方が大きな把持力を発揮できるかどうかは表面粗さの程度に依存する.したがって,把持する粗さも考慮した梁形状や角度の設計が視野に入ってきた.理論の改良によって,解析解は得られなくなり,数値計算が必要になる事が分かった.解析解をベースに数値解によってデバイスの設計を可能にすることで対応できそうだが,今後も引き続き検討を擁する事が判明した.ヤモリなどの昆虫は固体間凝着現象を利用したナノヘア構造により様々な平面に容易に着脱できる.この構造を用いた可逆接合プロセスの確立のためには脱離のメカニズムが重要になる.ヤモリのヘア構造をモデルにした梁構造の凝着ディバイスによる凝着力測定実験にとって脱離のメカニズムを実験的に明らかにし,理論解と比較検討する.本年度は,特に,梁集合体による把持と脱離のメカニズムについて実験的に検討した.実験では,直径100ミクロンのTiNi合金複数本を一列に並べて作った傾斜状梁集合体を,表面粗さのある対象物体と凝着させた.その状態で梁集合体の根元に対し,外部より,凝着面に平行な水平力とそれに直行した垂直力を与え梁集合体の凝着力(把持力)を測定した.実験結果は,バラツキがあるものの,梁の傾斜方向の凝着力が最も強く,その方向からずれるに連れて凝着力が減少することを定性的に得られた.このことは,梁集合体構造による把持力は,外部から与えられる水平力にも依存し,それによって制御可能であることを意味する.つまり,長い進化の過程においてナノヘア構造を獲得したヤモリは,水平力と垂直力の制御のみで天井にぶら下がり,機敏に動くことが可能になることを示唆している.また,単純な原理で制御または設計できるということは工業的な応用にとって重要な意義を持っている.一方,梁集合体が脱離する条件として梁の端面における凝着仕事だけでなく対象物体の表面粗さの程度にも依存する.より大きな把持力と同時に容易な脱離機能を発揮するためには,表面粗さも考慮に入れた脱離条件のより厳密な評価が必要であることが本研究の課題として得られた.材料工学試作したシステムを検討した結果,設計に有効な離脱のクライテリオンを明らかにでき,また,数値計算による適応範囲の広い計算手法と,解析解による汎用性の高い計算手法を完成させ,それらの有効範囲も明確にできている.ヤモリが長い進化の過程で獲得した形質が,やはり,粗さのある表面を把持するのに適しており,それを理論的に解明できた.この知見をデバイスの設計に応用できれは積極的に角度を変化させる以上に現実性の高いデバイスを設計できることになる.前年度に引き続き,試作した複毛構造を用い,試作した計測システムで凝着(把持)力を測定する.また,理論的な検討も加える.脱離のメカニズムについて,より詳しい検討を行う.特に特に梁の形状,サイズ,回転角等のジオメトリーと材質が脱離メカニズムに与える影響を定量的に明らかにする。理論の改良によって,数値計算が必要になる事が分かった.解析解をベースに数値解によってデバイスの設計を可能にする方法について,今後も引き続き検討していく.今年度得られた観点より,当初予定の設計方法の検討においては,解析解だけでなく,数値解析にも基づいた方法を検討することになる.該当なし
オンチップを考慮した電源回路の開発およびその多入力多出力ディジタル制御

電子機器の中で電力消費の占める割合が大きいスイッチング電源回路においては,小型・高効率・安定化が特に重要である.一方,現在LSIは微細化の一途を辿っており,その中で電源回路の低電圧,大電流化への傾向は顕著である.本研究では,オンチップ電源の実現を視野に入れ,その基本技術の確立を目的とした.具体的な研究成果として,以下の三つの成果が挙げられる.1.低電圧・大電流・高効率を達成する回路形態およびその設計手法を提案した.本手法はE級スイッチングと呼ばれる高周波数・高効率を達成するための回路設計技術と,インタリーブと呼ばれる低電圧大電流を達成するための回路構成技術を融合させることにより達成することができた.2.上記1で提案,設計した回路において,位相制御を適用することを提案し,その特性を示した.広い範囲で高効率を達成することを示した.3.ディジタル制御として,バックコンバータに簡易型適応制御とスライディングモード制御を適用し,その特性を明らかにした.E級スイッチングによる高周波数化の実現は,磁性素子を極めて小さくすることができるため,オンチップ電源への可能性を広げるものである.かつ,低電圧大電流・高効率化の達成は,本研究の成果がオンチップ電源のみでなく,様々な用途の電源回路の広く応用することができる.また,高度なディジタル制御の適用例を示し,その特性を明らかにしたことで,「ディジタル電源」の実現へ向けて,本研究成果が貢献することが期待される.電子機器の中で電力消費の占める割合が大きいスイッチング電源回路においては,小型・高効率・安定化が特に重要である.一方,現在LSIは微細化の一途を辿っており,その中で電源回路の低電圧,大電流化への傾向は顕著である.本研究では,オンチップ電源の実現を視野に入れ,その基本技術の確立を目的とした.具体的な研究成果として,以下の三つの成果が挙げられる.1.低電圧・大電流・高効率を達成する回路形態およびその設計手法を提案した.本手法はE級スイッチングと呼ばれる高周波数・高効率を達成するための回路設計技術と,インタリーブと呼ばれる低電圧大電流を達成するための回路構成技術を融合させることにより達成することができた.2.上記1で提案,設計した回路において,位相制御を適用することを提案し,その特性を示した.広い範囲で高効率を達成することを示した.3.ディジタル制御として,バックコンバータに簡易型適応制御とスライディングモード制御を適用し,その特性を明らかにした.E級スイッチングによる高周波数化の実現は,磁性素子を極めて小さくすることができるため,オンチップ電源への可能性を広げるものである.かつ,低電圧大電流・高効率化の達成は,本研究の成果がオンチップ電源のみでなく,様々な用途の電源回路の広く応用することができる.また,高度なディジタル制御の適用例を示し,その特性を明らかにしたことで,「ディジタル電源」の実現へ向けて,本研究成果が貢献することが期待される.近年の情報化社会の到来に伴い,携帯端末をはじめとする情報機器の多くはより小型,軽量なものが求められる.また,環境問題の意識への高まりから,消費電力の小さい高効率な電子機器の開発が必須となる.このような背景のもと,電子機器の中で電力消費の占める割合が大きいスイッチング電源回路においては,小型・高効率・安定化が特に重要である.一方,現在LSIは微細化の一途を辿っており,その中で電源回路の低電圧,大電流化への傾向は顕著である.LSIの低電圧化は,閾値電圧と供給電圧の差が小さくなり電源電圧の変動に対する余裕が小さくなることを意味し,より安定した出力電源電圧が求められる.この電源電圧の問題が今後LSIの微細化へのボトルネックになることが予想されるため,電源回路の開発は重要性を増してくる.安定した電源電圧を供給するためには,配線に関する問題を極力小さくする必要があり,LSIと電源回路との距離を小さくすることが求められる.この問題へのひとつのアプローチとして,電源もLSIと共にチップ化してしまう,オンチップ電源の実現という発想がある.本研究では,オンチップ電源の実現を視野に入れ,その基本技術の確立を目的とする.具体的には1V/10Aの設計仕様のもとで,ソフトスイッチング技術としてE級スイッチングを導入することにより10MHzの動作周波数を高効率のもとに達成する.そのために,高周波数高効率を達成できる位相制御型E級コンバータを基本技術として低電圧大電流を実現できる,インターリーブ型位相制御E級dc/dcコンバータを提案し,その基本性能を実験的に明らかにした.さらにオンチップを考慮し,MOFETの寄生容量の非線形性が回路動作に与える影響を解析的,数値的に解析した.さらにその電源回路にディジタル制御を適用し,入力変動,負荷変動に対し複数のパラメータを調整することにより常に出力電圧およびソフトスイッチングを達成する制御法を確立することを研究目的とする.電子機器の中で電力消費の占める割合が大きいスイッチング電源回路においては,小型、高効率、安定化が特に重要である。一方,現在LSIは微細化の一途を辿っており,その中で電源回路の低電圧,大電流化への傾向は顕著である。本年度は,オンチップ電源の実現を視野に入れ,その基本技術の確立を目的とした。具体的な研究成果として,以下の三つの成果が挙げられる。1.低電圧・大電流・高効率を達成する回路形態およびその設計手法を提案した。本手法はE級スイッチングと呼ばれる高周波数・高効率を達成するための回路設計技術と,インタリーブと呼ばれる低電圧大電流を達成するための回路構成技術を融合させることにより達成することができた。

2.上記1で提案,設計した回路において,位相制御を適用することを提案し,その特性を示した。広い範囲で高効率を達成することを示した。3.ディジタル制御として,バックコンバータに簡易型適応制御とスライディングモード制御を適用し,その特性を明らかにした。E級スイッチングによる高周波数化の実現は,磁性素子を極めて小さくすることができるため,オンチップ電源への可能性を広げるものである。かつ,低電圧大電流・高効率化の達成は,本研究の成果がオンチップ電源のみでなく,様々な用途の電源回路の広く応用することができる。また,高度なディジタル制御の適用例を示し,その特性を明らかにしたことで,「ディジタル電源」の実現へ向けて,本研究成果が貢献することが期待される.
慢性副鼻腔炎とその表現型に関する遺伝的要因の解明

慢性副鼻腔炎はその一部の病態からアレルギーの関与が示唆される。研究代表者は、アレルギー疾患のGWASで関連の見られた遺伝子多型について、慢性副鼻腔炎との関連解析を行った。初年度に独立の2集団を用いたメタ解析により同定した慢性副鼻腔炎の病態に関連する6箇所のゲノム領域のうち、IL1RL1、IL18R1、IL18RAPなどの遺伝子を含む2q12のゲノム領域を中心にどのように病態に関与するかについて機能的な解析を進めた。大変興味深いことに、この領域は、欧米を中心としたGWASにおいて、慢性副鼻腔炎と密接に関わりのある鼻ポリープとの関連が新たに認められている(Nat Genet. 2019 51:267-276)。慢性副鼻腔炎と最も強い関連を示した2q12のゲノム領域のrs1420101は、気管支喘息、鼻ポリープなどのGWASの報告と同じリスクアレルの方向性を示した。また、rs1420101及びこれと強い連鎖不平衡をもつ遺伝子多型は、IL1RL1、IL18R1、IL18RAPの遺伝子発現と相関を持つことが種々の細胞、臓器で報告されている(eQTL: expression quantitative trait loci)。現在、慢性副鼻腔炎の病態ではどの遺伝子の遺伝子発現が重要であるかの検討を行なっている。また、慢性副鼻腔炎の表現型についての臨床情報が利用可能であるため、層別化解析を2q12のゲノム領域を含め、初年度に解析を行ったその他の遺伝子多型についても検討を進めている。2年度目は、初年度に十分にできなかった臨床情報を用いた層別化解析を着手することができ、関連の認めら遺伝子多型について、慢性副鼻腔炎の病態に関する機能的な解析についても進めることができた。関連解析のための予定していた実験自体は全て終了しているため、概ね順調に進展しているといえる。最終年度は、慢性副鼻腔炎の関連解析の層別化、及び、病態に関する機能解析を終了させ、結果にまとめ、学会または論文での発表を試みる。慢性副鼻腔炎は国内外を問わず有病率の高い疾患であり、その一部には、喘息を合併するもの、難治性の好酸球性副鼻腔炎、NSAID不耐症など重篤な症状を示し、アレルギーの関与が示唆されるものも含まれ、科学的な病態解明と予防、治療法の確立が待たれる疾患である。研究代表者は、慢性副鼻腔炎の遺伝的要因について、遺伝子多型を用いて検討を行い、関連を示した遺伝子多型と慢性副鼻腔炎の病態への関与について機能解析を試みる。本年度は、既に収集済みである慢性副鼻腔炎及び対照群のそれぞれ独立の2集団を用いて、気管支喘息、アトピー性皮膚炎、花粉症などのアレルギー疾患のGWASで関連の見られたゲノム領域に含まれる52の遺伝子多型について関連解析を行った。第1集団は、慢性副鼻腔炎群が約410例、対照群が約900例、第2集団は、慢性副鼻腔炎群が約240例、対照群が約1000例となっている。独立な2集団での関連解析の結果をCochran-Mantel-Haenszeltestを用いてメタ解析したところ、5q22.1 (KIF3A/IL13), 2q12 (IL1RL1/IL18R1/IL18RAP), MHC領域, 5q35 (LTC4S), 9p24.1 (IL33), 2p25.1 (LINC00299)の6箇所のゲノム領域で有意な関連を示す遺伝子多型が認められた。また、初年度に予定していた臨床情報を用いた層別化解析については、一部の解析に止まっているので次年度以降も引き続き検討したい。初年度に予定していた関連解析は終了することができ、かつ、メタ解析を行った結果、有意な関連を示すゲノム領域を認めることができた。予定していた層別化解析については次年度以降となるが、関連解析のための追加実験の必要はなく、おおむね順調に進展しているといえる。また、慢性副鼻腔

炎の表現型についての臨床情報が利用可能であるため、層別化解析を2q12のゲノム領域を含め、初年度に解析を行ったその他の遺伝子多型についても検討を進めている。2年度目は、初年度に十分にできなかった臨床情報を用いた層別化解析を着手することができ、関連の認めら遺伝子多型について、慢性副鼻腔炎の病態に関する機能的な解析についても進めることができた。関連解析のための予定していた実験自体は全て終了しているため、概ね順調に進展しているといえる。次年度以降は、本年度にできなかった層別化解析について、臨床情報を用いて速やかに検討するとともに、メタ解析で関連の認められたゲノム領域について、病態機構との関連について機能解析を用いて検討を試みる。最終年度は、慢性副鼻腔炎の関連解析の層別化、及び、病態に関する機能解析を終了させ、結果にまとめ、学会または論文での発表を試みる。初年度の関連解析において、予定より少ない遺伝子多型の検討で有意なゲノム領域を複数認めることができたため費用が抑えられた。初年度分の残額と翌年度以降の助成金を合わせて、機能解析を予定より拡大して行いたい。慢性副鼻腔炎との関連解析において、予定より少ない数の遺伝子多型で有為な関連を複数箇所で得ることができたため、遺伝子多型の判定(ジェノタイピング)の費用が抑えられた。病態との関連における機能解析に、次年度使用額は、最終年度分と合わせて使用すると共に、学会または論文での発表に使用したい。
機能的複合錯体触媒による酸素酸化系の構築

反応場に対応し、配位様式が変化できる自由度を有した複素環系多座配位子を設計することで、遷移金属との複合錯体触媒のレドックス過程を円滑化することに成功した。とくに、分子状酸素による酸素化のための新規な触媒システムが構築できた。1.複素環系多座配位子の設計と錯体形成含窒素芳香族複素環からなるPodand型多座配位子を設計、合成した。複素環系多座配位子と遷移金属で構成される複合錯体を形成させたが、配位子の構造および遷移金属(とくに鉄、コバルト)の違いによって、錯体形成に差異が見られた。複合錯体の多座配位に基づいた挙動を分光学的および電気化学的手法で明らかにした。望むべき配位様式をとる錯体が形成できるかを分子軌道および分子力場計算の視点からも考察した。2.複素多系多座配位子を用いる触媒的酸素化反応酸素供与体として分子状酸素を用い、触媒的酸素化反応に適用し、上記の複合錯体の有用性を検討した。生物無機化学的立場より、新規非ヘム系オキシゲナーゼモデルおよびチロシナーゼモデルとして位置づけた。複素環部位の違いで錯体触媒の活性が異なり、ピリジン基およびイミダゾリル基を有するものが、それぞれに有効であった。複素環部位間のスペサ-の長さも大きく錯体触媒の活性に影響を及ぼした。さらに、複合錯体のレドックス過程を解明し、従来のモノオキシゲナーゼモデルとは異なった酸化系であることも明らかにした。以上のごとく、複合錯体触媒による酸素化反応を合成手法としても確立できた。
主語の分布に関する通時的・通言語的考察

今年度は、主に現代英語や英語史の事実に基づいて、主語の分布と認可に関して研究を行った。まず現代英語においては、他動詞文の主語が義務的にvPの外部に移動するのに対して、非対格文の主語はthere構文においてvP内の基底位置に留まることが可能である。一方、古英語と中英語においては、他動詞文の主語の分布は現代英語と同じであるが、非対格文の主語はthere構文以外の文脈においてもvP内の基底位置に留まることが可能である。このような歴史的変化については、動詞第二制約が働かない従属節の例をペンヘルシンキ・コーパスから収集し、分析することによって確認することができた。現在までの結論は、「他動詞文は叙述を表すが、非対格文は提示を表す」という意味的・機能的特徴付けに基づいて、主語の移動を誘引すると一般に仮定されているEPP素性を再定式化することにより、上記の歴史的変化が説明されるというものである。具体的には、まずEPP素性を音韻素性と叙述素性という、それぞれPFとLFというインターフェイスに関連する2つの素性に分割する。そうすると現代英語においては、叙述素性を含む他動詞文の主語はそれを満たすためにvPの外部に義務的に移動するのに対して、それを含まない非対格文の主語はvP内の基底位置に留まることができ、その場合にはthereが音韻素性を満たす。一方古英語と中英語においては、「豊かな」動詞屈折が動詞移動によって音韻素性を満たすので、there構文でなくても非対格文の主語はvP内の基底位置に留まることができる。以上の研究成果は、雑誌論文以外にも、日本英語学会第19回大会シンポジウム(2001年11月11日、東京大学)において既に発表済である。
自閉症スペクトラム者に対する司法面接法の開発に向けた実証研究

自閉症スペクトラム者と一般大学生を対象に,国内で用いられているNICHDガイドライン(Lamb, Orbach, Hershkowitz, Esplin, & Horowitz, 2007)とよばれる司法面接法の効果について検討を行った。結果の一部として,面接の中で参加者がどのくらい多く話したかを検討するために,発話文字数に関する分析を行った。その結果,一般大学生に比べ,ASD者では発話文字数が有意に少ないことが示された。また,ASD者では,一般大学生に比べて一つの質問に対する回答が短いことが示された。現在も,分析を継続している最中である。健常児に比べ,コミュニケーションに障害のある子どもは,虐待に遭う頻度が1.7倍であるといわれている(Crosse, Kaye & Ratnofsky, 1993)。特別な配慮を必要とする人々への事実確認において「司法面接法(forensic interview)」と言われる面接手続きが用いられる。「司法面接法」とは,記憶研究などで,正確な情報を多く引き出すと言われている「自由報告(自由再生)」という質問手法を用いて,証人からより多くの情報を正確に引き出す事を目的とした面接技法である。本研究では,自閉症スペクトラム障害(autism spectrum disorder; ASD)者を対象とし,ASD者の出来事についての記憶(エピソード記憶)の聴き取りにおける自由報告の効果について検討することを1つ目の検討課題とした(研究1)。第2に,ASD者のルーチンに関する記憶(日常場面の様々な状況で行われる一連の行動に関する知識)の聴き取りにおける自由報告の効果を検討する事を目的とした(研究2)。平成27年度は,以下の3点を行った。1つ目に自閉症スペクトラム障害を持つ人々のエピソード記憶の特性に関する先行研究の文献レビューを行い,現在レビュー論文を執筆中である。2つ目に,研究1で使用する記銘材料(実験場面で記憶させる情報)の選定・再検討を行った。3つ目に,東海地方の実務家(検察,警察,児童相談所職員,弁護士など)を対象とした2日間にわたる司法面接法の研修を実施し,実務場面での現状に関する情報収集を行った。進捗状況の遅れの原因として,以下の2つの点があげられる。1つめに,記銘材料(実験場面で記憶させる情報)の再検討がある。先行研究の多くは,記銘材料に単語リストなどを用いたものがあり,本研究で扱う様な,体験に基づく出来事の記憶(エピソード記憶)について検討したものは少ない。研究1を実施するにあたり,どのような記銘材料が適切であるのかをさらに検討するため,ASD者の記憶特性に関する先行文献のレビューを行った。先行文献のレビューについては,その内容をレビュー論文として現在執筆中である。本研究の研究1では,参加者に,1分程度の映像を6種類提示し,その内容について自由報告の形式で聴き取りを実施する予定であった。計画段階では,映像は,1中立的(女性が公園に自転車でやってきて,公園のベンチに座り読書を始める),2物の移動,3空間位置(部屋の中のどの位置に人が移動したか),4身体動作,5身体接触(登場人物1が,登場人物2のどの身体部位を触ったか),6複数の人物が登場するといった6種類の内容を予定していた。しかし,更なる文献レビューを行った結果,ASD者は「自己」と関連付けて物事を記憶する事が困難であるため,自己の体験に関する記憶(自伝的記憶)の特性が,健常者と異なるという点の重要性を再認識し,研究1では,6種類の記銘材料の見直しを行い,7「自己」と関連する記憶を追加する事を現在検討中である。今後,記銘材料を追加したことによる課題数,実験時間の調整を行い,参加者の負担にならない適切なものを設定し,データ収集へと移る予定をしている。2点目として,休職(産休)期間があったことがあげられる。平成27年度11月末から平成28年度2月にかけ,産前産後休業をとったため,データ収集に遅れが生じている。また,平成28年度4月からの所属の変更に伴い,6月以降にデータ収集を開始する予定で現在進めている。事件などの被害者・目撃者の中でも,特別な配慮を必要とする人々への事実確認においては,「司法面接法(forensic interview)」と呼ばれる面接手続きが用いられる。これは,記憶研究などで正確な情報を多く引き出すといわれる「自由報告(自由再生)」と呼ばれる質問手法を用いた面接技法である。特に,健常児に比べ,コミュニケーションに障害のある子どもは,虐待の被害に遭う頻度が1.7倍であるといわれている(Crosse, Kaye & Ratnofsky, 1993)。本研究では,自閉症スペクトラム障害(autism spectrum disorder; ASD)者を対象とし,体験した出来事の記憶(エピソード記憶)についての聴き取りを行う際に,自由報告を用いることの効果を検討する。平成28年度は,データ収集,および,そのデータの解析,論文執筆を予定していたが,平成27年度末の出産後,子どもの保育環境(保育園などの預け先)の確保ができず,実験の実施,データ分析を進める事ができなかった。そのため,本研究課題について,研究期間の延長申請を行い,平成29年度に引き続き研究を続ける事が認められた。現在,所属変更により新しい所属での倫理委員会への申請と,参加者募集のための準備を進めている。平成29年度は,個別実験によるデータ収集,および,その結果の解析を行う。現在までの達成度(区分)4 :遅れている理由出産・育児による,研究中断期間があったことがあげられる。

また,保育園など子どもの預け先を確保する事ができず,個別実験によるデータ収集を実施することが難しい状況にあった。2015年10月に出された警察庁,最高検察庁,厚生労働省の三機関の合意に基づく通達により,国内でも子どもや特別な配慮を必要とする人々への事実確認において「司法面接法(forensic interview)」と呼ばれる面接手続きが用いられるようになってきた。司法面接では,自由報告(自由再生)と呼ばれる質問方法が用いられる。この自由報告は,先行研究によって,被面接者の信頼性の高い,自発的な報告を引き出すことが示されている(Orbach, Hersjkowitz, Lamb, Sternberg, Esplin & Horowitz, 2000)。しかし,これらの先行研究の中で,自閉症スペクトラム障害(autism spectrum disorder; ASD)者を対象とした実証研究は少ない。今年度は,自閉症スペクトラム者と一般大学生を対象に,国内で用いられているNICHDガイドライン(Lamb, Orbach, Hershkowitz, Esplin, & Horowitz, 2007)とよばれる司法面接法の効果について検討を行った。一般大学生21名,自閉症スペクトラム者16名の計37名の参加者を対象に個別実験を行った。参加者に,1分程度の映像を提示し,15分ほどの遅延時間の後に,その映像の内容についてNICHDガイドラインに沿った司法面接を実施した。面接は,録音・録画し,実験後に文字に書き起こして分析を行った。結果の一部として,面接の中で参加者がどのくらい多く話したかを検討するために,発話文字数に関する分析を行った。その結果,一般大学生に比べ,ASD者では発話文字数が有意に少ないことが示された。また,ASD者では,一般大学生に比べて一つの質問に対する回答が短いことが示された。現在も,分析を継続している最中である。自閉症スペクトラム者と一般大学生を対象に,国内で用いられているNICHDガイドライン(Lamb, Orbach, Hershkowitz, Esplin, & Horowitz, 2007)とよばれる司法面接法の効果について検討を行った。研究1については,記銘材料の再検討を終え,今後データ収集の段階に移行する予定である。同時に研究2についての準備を進め,データ収集を実施する。また,レビュー論文については,平成28年度中に投稿する事を目標とし,さらに執筆を進める。また,平成28年度9月に,東海地方の実務家(検察,警察,児童相談所職員,弁護士など)を対象とした司法面接研修(2日間)の2回目を実施する予定である。この研修の中で,「発達障害者を対象とした聴き取り」に関するプログラムを設け,レビュー論文で取り上げた内容について実務家への情報提供を行う。
差分作用素間の離散演算則の応用による任意の性質再現性を保証する差分スキームの構成

本考案により、降旗は非線形偏微分方程式の導出過程を相当する離散数式で置き換えて差分スキームを構成することにより、エネルギー散逸や組成保存などの性質を差分スキームにおいて保証することに成功したうえに、その一部において近似解が真の解へと収束することを証明することにも成功した。まだ制限は多いものの、この考え方を進めることで多くの問題を安定かつ精度良く数値的に解くことができるようになると期待される。具体的には、微分、積分、変分といった連続関数にのみ適用できる操作を離散関数にも適用できるように離散化し、その相互関係を崩さないように定義することから始まる。この道具を用いて、本来の非線形偏微分方程式の導出過程の式変形をそのまま離散化するのである。こうすることで導出された離散非線形偏微分方程式はそのまま差分スキームであり、問題の偏微分方程式の導出過程から導かれる性質は必ず受け継がれる。エネルギーの保存・散逸や、その他の保存量などはこうしたものが多いため、こうした点からも好都合である。また、エネルギーなどの量は目的関数の一種のノルムになっていることが多いため、こうした点からも好都合である。また、エネルギーなどの量は目的関数の一種のノルムになっていることが多いため、こうした場合はエネルギーの保存・散逸も保証することはすなわち目的関数をノルムでおさえることを意味する。つまり、差分スキームの安定性も同時に保証されるのである。さらに、本研究において、こうした構成した差分スキームの一部を取り上げ、差分スキームが本の方程式に収束すると同時に計算された近似解が真の解に収束するかどうかを数学的に解析した。具体的には、Cahn-Hilliard方程式と呼ばれる非線形偏微分方程式を対象とした。これは数値計算上非常に不安定であり、数値的安定性と収束性を保証しようという本研究の実験対象としては非常に適したものである。結果としては、非常に満足のゆくものであった。構成した素分スキームが条件によらず安定であることを示せたばかりでなく、ある条件の下で近似解が真の解に収束することも厳密に示せた。結論として、他の方程式に適用した場合にどこまで収束性を保証できるかを調べることや空間の次元数をあげるなどの課題は残されたものの、おおむね目的は達せられたといって良いだろうと思われる。
日本統治期サハリンにおける樺太アイヌのエスノヒストリーの構築

本研究課題では、日本の植民地樺太(19051945年)における樺太アイヌ社会の歴史叙述を目指した。従域にあって言語文化を異にする樺太アイヌの歴史を明らかにすることは、現代のアイヌに対する認識に一石来のアイヌ史研究は北海道アイヌを対象とした叙述が主であり、日露国境紛争地を投じるものと信じている。ロシア、日本、ソ連と統治者が変わる中で樺太アイヌ社会が漁業権の保、集住化と首長、引揚げにどのように対応したかをテーマとして考察した。1.研究の目的本研究課題では具体的に、樺太庁が強制集住を意図して樺太アイヌに沿岸の免許制漁場を設定し、そこからの収益を先住民政策費とした経緯を明らかにした上で、樺太アイヌの漁撈・漁業および社会を考察する。さらに、樺太アイヌが日本の戸籍を取得した経緯もあり、1945年以降、故地であるはずのサハリンを離れたことは看過できない事象であり、樺太庁の政策が樺太アイヌ社会に大きな影響を及ぼした結果だと考えている.したがって、本研究は一民族集団の動向を左右した日本統治期に焦点を当て、政策およびその影響について明らかにすることを目的とする。2.平成18年度の研究実施内容(1)史料調査ロシア国立極東歴史文書館(略称RGIADV。在ウラジオストク)において史料調査をおこなった。ロシア帝国統治期(おおよそ1917年以前)のサハリン関係資料が所蔵されており、サハリン先住民に関する法整備をおこなうための予備調査にかかる文書資料が残されている。これは、直後の日本統治期の樺太アイヌの社会を考察する上で大きな意味を持つ。次年度以降も調査を継続し、文書資料を報告する予定である。その他、国内の図書館において当該期の新聞資料を中心に調査した。(2)国内インタビュー調査現在ご国内で暮らす樺太アイヌの人びとにインタビューをおこなった。アジア・太平洋戦争以前のサハリン島での生活体験を持つ人が60歳代後半以上と限られてきており、その人びとへのインタビューは緊急を要する。次年度も継続して、インタビューをおこなう予定である。(3)新聞資料のマイクロフィルム化『サガレン新聞』(東京大学明治新聞雑誌文庫所蔵)の全面をマイクロフィルム化し、本研究に関わるアイヌ関係記事の目録および紹介をおこなった。なお、これを契機として北海道立図書館(江別市)が『サガレン新聞』のマイクロフィルムの閲覧利用を開始することになった。1.研究の目的本研究課題では具体的に、日本帝国の植民地行政機関だった樺太庁が強制集住を意図して樺太アイヌに沿岸の免許制漁場を設定し、そこからの収益を先住民政策費とした経緯を明らかにした上で、樺太アイヌの漁業活動および社会を考察する。さらに、樺太アイヌが日本の戸籍を取得した経緯もあって、1945年以降、故地であるはずのサハリンをほぼ全員が離れたことは看過できない事象であり、樺太庁の政策が樺太アイヌ社会に大きな影響を及ぼした結果だと考えている。したがって、本研究は一民族集団の動向を左右した日本帝国統治期に焦点を当て、政策およびその影響について明らかにすることを目的とする。2.平成19年度の研究実施内容(1)史料調査前年度に引き続き、ロシア国立極東歴史文書館(在ウラジオストク)において史料調査をおこなった。ロシア帝国統治期(およそ1917年以前)のサハリン関係資料が所蔵されており、サハリン先住民に関する法整備をおこなうための予備調査にかかる文書資料が残されている。日露戦争によって全く実行されなかったが、これは、直後の日本帝国統治期における樺太アイヌの社会を考察する上で大きな意味を持つ。今年度も調査を継続し、資料の内容を報告する予定である。(2)国内インタビュー調査現在、国内で暮らす樺太アイヌの人びとにインタビューをおこなった。アジア・太平洋戦争以前のサハリンでの生活体験を持つ人が60歳代後半以上と限られてきており、その人びとへのインタビューは緊急を要する。本年度も継続して、プライバシーに配慮しながらインタビューをおこなう予定である。したがって、本研究は一民族集団の動向を左右した日本帝国統治期lに焦点を当て、政策およびその影響について明らかにすることを目的とする。2.平成20年度の研究実施内容前年度に引き続き、ロシア国立極東歴史文書館(在ウラジオストク)において史料調査をおこなった。ここには、主にロシア帝国統治期(およそ1917年以前)のサハリン関係資料が所蔵されており、サハリン先住民に関する法整備をおこなうための予備調査にかかる文書資料を筆写した。

この先住民に関する法整備は、日露戦争によって全く実現されなかったが、直後の日本帝国統治期における樺太アイヌの社会を考察する上で大きな意味を持つことがわかった。3.平成21年度以降の成果報告【1】「ピウスツキと樺太アイヌ統治法案関連資料」『北海道開拓記念館だより』Vol.39-1、p.6(2009年4月)。【2】「サハリンとウラジオストクにある博物館、文書館の刊行物あれこれ」『北海道・東北史研究』第5号、pp.59-63(2009年4月)。
歯牙特異的遺伝子の発現領域を用いた形態形成因子の導入による歯の発生機構の解析

A)我々が単離した象牙質特異的な遺伝子デンチンシアロプロティン(DSP)の転写制御領域の下流にBMP2,4の受容体であるActivinlike kinase3(ALK3)のキナーゼ領域を取り除いたドミナントネガテブ型のALK3を連結したトランスジェニックマウスを作製した。独立な4系統のトランスジェニックマウスのうち3系統のマウスに歯牙に特異的に導入遺伝子の発現を認めた。しかしながら、歯の形態には明らかな異常を認めなかった。この転写制御領域により歯の発生の後期に象牙質特異的に遺伝子を発現させる事ができるが、上記の結果から歯の発生後期には象牙芽細胞にはALK3を介したシグナルは無関係かあるいは、発現量が弱く十分なドミナントネガテブ効果が得られていない可能性が示唆された。B)Dsp-LacZマウスを用いて歯の分化誘導系を確立するために、まず歯胚培養法を用いて実際に象牙質でのみレポーター遺伝子のLacZが発現しているかを調べた。生体内同様に、培養歯牙にても象牙質特異的にLacZの発現が誘導された。現在、この方法を用いてALK3が象牙質の分化に深く関与するか否かを解析するために、我々が単離した制御領域を用いる場合よりも早い時期からALK3に対する阻害を行い、歯の分化に影響を与えるか検討している。1)象牙質特異的に遺伝子を発現調節することを目的に、象牙芽細胞に特異的に発現する非コラーゲン蛋白質ラットdentinsialoproteinをコードする遺伝子Dspの5'上流の制御領域を単離し塩基配列を決定した。この領域の象牙質特異的な発現を調べるためにLacZを下流に連結したトランスジェニックマウスを作製したところ、胎生期後半から出生後まで象牙質特異的にLacZを発現させることができた。さらに組織学的な解析により象牙芽細胞に特異的にLacZが発現していることが判明した。この制御領域を用いることで象牙芽細胞に特異的に歯の分化に関与する遺伝子の機能を調べることが可能になった。2)象牙芽細胞におけるBMPシグナルの機能を明らかにするために、歯で広く発現するBMP2,4の受容体のActivinlike kinase(ALK3)のキナーゼ領域を取り除いたドミナントネガテブ型の遺伝子をDspの制御領域に連結し象牙芽細胞に強制的に発現させた。現在4系統のトランスジェニックマウスが得られている。3)トランスジェニックマウスよりRNAを回収し導入遺伝子が歯牙領域で発現しているかを検討したところ、正常なALK3遺伝子のみならず、ドミナントネガテブ型のALK3遺伝子の発現も確認された。現在は、導入遺伝子の蛋白での発現の有無を検討中である。4)導入遺伝子をヘテロに有するマウスの歯牙には明かな異常が認めらなかった。従来ドミナントネガテブ型の遺子はその正常遺伝子との発現の量的な点が重要であると考えられている。従って、導入遺伝子をホモに有するマウスを作成し解析することでALK3遺伝子の象牙芽細胞での機能を明らかにできると考えている。5)培養系を用いた歯の発生誘導系を確立するために、まず我々が作成したDsp-LacZマウスの歯胚を用いて歯芽培養を行った。培養歯牙においてもLacZが発現することが明らかになった。
電子画面によるわかりやすい科学伝達-研究・教育・学習への適用

科学専門研究(物理学,物理学史),科学教育研究(物理学,数学),電子画面言語の基礎研究を進めた。これらを用いて,数理科学(物理学や数学)の内容をわかりやすく伝える電子画面上の科学伝達システム(研究発表,研究紹介,教育学習のシステム等)を作成し,実際に活用した。電子画面言語によるわかりやすい科学伝達の手法は,電子時代の書籍の形を先取りするものであり,研究,教育,学習現場への漸次浸透は必至である。膜宇宙の力学的基礎についての理論的研究を進めた。膜宇宙理論の基本方程式は高次元Einstein方程式と膜の運動方程式、膜上の物質の運動方程式である。膜上のEinstein方程式は基本方程式ではないので、これに基づくEinstein重力理論の観測上の成功が膜宇宙理論に引き継がれるかは定かではない。このことを調べるため、基本方程式である高次元Einstein方程式と膜の運動方程式の静的球対称漸近平坦解の一般解を導出した。一般解は大きな任意性を内包し、膜宇宙理論の予測能力を大きく損なうことが判明した。服部、向田、赤間が担当した。また、相転移における臨界点付近のくりこみ群の流れ(担当向田)、明治期における物理学受容過程(担当赤羽)等の研究を行った。これらに基づき研究発表システムを作成し学会等で発表し、また、研究紹介システムを作成し学生に試用し検討を加える。物理学、数学の講義、実習を通して教育の研究を進める。動画言語による論理提示の細部記録を用いて、的確で計画的な提示、授業の改善を行う。また、動画言語の基礎的研究を進めた。これらの成果に基づき、科学伝達システム(研究発表、研究紹介、教育学習システム)を作成し、研究発表、教育実践の現場で試用し、動画言語の概念、手法について検討した。膜宇宙の力学的基礎について、さらに理論的研究を進めた。膜宇宙理論の基本方程式(高次元Einstein方程式と膜の南部後藤方程式)のSchwarzchild ansatzのもとでの一般解を導出し、検討した。一般解は大きな任意性を内包し、膜宇宙理論の予測能力を損なうことが判明した。(担当赤間、向田、服部)クォーク、レプトン、ゲージボソン、ヒッグスボソンの複合模型について、研究を再開した。特に、最近フリッチュによって指摘されたウィークボソンの複合模型における電磁自己エネルギーの実験検証の可能性の観点から検討を進めた。(担当赤間、勝浦、服部)物理学教育史の研究を進めた。近年相次いで発見された資料に基づき、明治期における物理学受容過程の研究を行った。(担当赤羽)これらの基礎研究について、画面言語に基づく研究発表システムを作成し、学会、研究会、等で発表し、また、海外の研究施設で専門家向け講演、専門家との討論を行い、研究を進めた。(担当赤間)画面言語の理論的基礎について研究を進めた。画面言語の資料を収集し、検討をおこなった。(担当赤間、赤羽、勝浦、向田、服部)素粒子物理学について、画面言語に基づく講義演示、教育学習システムを作成した。(担当赤間)力学の基礎について、画面言語に基づく講義演示、教育学習システムを作成し、CD付書籍として出版した。(担当赤間、赤羽)本研究の目的は、科学専門研究と電子画面言語の基礎研究を進め、これらを用いて、物理学や数学の内容をわかりやすく伝える電子画面上の科学伝達システム(研究発表、研究紹介、教育学習等のシステム)を作成し、研究、教育実践の場で試用して動画言語の概念、手法を確立し、広く応用に供することにある。膜宇宙理論の基本方程式のSchwarzschild ansatzのもとでの一般解を導出し、検討した。この成果について、論文を発表し、日本物理学会で数回にわたって発表講演を行い、また、ミネソタ大学、ケンブリッジ大学など世界各地の大学等で専門家向けセミナー講演を行った(担当赤間、向田、服部)。相転移の理論的研究、特に、ランダム系の統計力学に用いられる、レプリカ法を用いた解析方法の正当性を詳しく検討した(担当向田)。物理学教育史の研究を進めた。中之条待町歴史民俗資料館で赤羽が発見した『物理筆記』や新潟県の民家等で発見された『物理筆記』等の資料も含め、精力的に調査研究を行った。これらの成果は、論文として発表し、各地で開催された学会、研究会で発表し、また公開シンポジウムを開催した(担当赤羽)。電子画面言語、即ち、電子画面を介したコミュニケーションの言語的基礎理論の研究を行った。電子画面言語の語彙を収集し、文法を解析した。この成果は、学会で発表し、また、200ページにわたる研究報告書「電子画面言語の研究」を作成、発行した。電子画面言語を応用し、研究発表システム、教育・学習システム、電子教科書等を開発・試用した。素粒子物理学について、画面言語に基づく講義演示、教育学習システムを作成した。力学の基礎について、画面言語に基づく講義演示、教育学習システムを作成し、CD付書籍として出版した。

これを学生の教育に適用し、一定の成果を得た。物理学、科学史の基礎研究とも新見地が開かれ、順調に進展している。期間内に一定の成果を得る見込みである。画面言語に基づく講義演示、教育学習システムについても、作成が進み、一部、ほぼ完成し、CD付教科書の出版をすることができた。画面言語の基礎研究についても、資料が集積されてきている。24年度が最終年度であるため、記入しない。膜宇宙、基本粒子の複合模型、相転移、物理学教育史などの基礎研究をさらに推進する。膜宇宙の一般解を様々な場合に適用し、観測との整合性を検討する。複合模型について、フリッチュの指摘した電磁自己エネルギーの考察を模型全体に拡張し、模型の妥当性を検討する。画面言語の基礎研究を進める。実例を収集し、その特徴を解析し、法則を確立する。各分野について、講義演示、教育学習システム作成し、教科書出版、電子書籍化などを進める。力学の基礎について作成、出版したCD付教科書を学生に配布して、講義、予習、復習等に試用し、成果を分析し、改良を加える。
NFCによるオブジェクト指向ICタグの提案と生産システムへの応用

最近の高度な生産システムではICT(情報・通信技術)化が進み、RFIDを用いた工程管理システムの導入も進んでいる。NFC(Near Field Communication)と呼ばれる規格統一によって新たな段階に入り、対応する機器の普及に伴い、低価格化やスマートフォンやタブレットコンピュータに内蔵されることも多くなった。このような現状を鑑み、これらの機器を使用することで、生産システムにおいても効果的にRFIDを運用するために必要なシステム管理手法をオブジェクト指向の概念を応用することで新たに提案し、学会論文誌へその成果を報告した。低価格化しスマートフォンやタブレットコンピュータに内蔵されることも多くなったNFCを用いて、生産システムにおいても効果的にRFIDを運用するために必要なシステム管理手法を新たに提案するべく研究を行った。従来のRFIDシステムでは、タグに記憶してあるIDに紐付けされた情報をネットワークを通じて引き出して処理を行うが、この点が導入コスト増大につながっている。本研究では、様々なモバイル機器にも搭載されているNFCの導入によってコスト面だけではなく、管理、運用面においてもその有用性、実用性を示したいと考え。そのための仕組みとして、オブジェクト指向設計の概念を取り入れたシステムの提案を行った。本年度は、9月にRFIDに関する展示会で情報収集を行い、現在のRFIDやNFCの技術的な動向を調査した。11月には、これまでの研究成果の中間報告として、本学サテライトキャンパスにて開催された産学連携セミナーで「新しいRFID利用手法の提案とその応用」のタイトルで講演を行った。このセミナーは、研究者対象ではなく企業、一般市民が対象であるため、本研究での提案をわかりやすく説明するために、生産システムへの適用例だけではなく、音楽メディア再生へ応用したシステムを構築したものを実演し、おおむね好評を得た。また、本年度の成果を3月に生産管理学会にて論文発表し、次年度9月には国際会議にて成果を発表する予定で、その準備を進めた。低価格化しスマートフォンやタブレットコンピュータに内蔵されることも多くなったNFCを用いて、生産システムにおいても効果的にRFIDを運用するために必要なシステム管理手法を新たに提案するべく研究を行っている。そのための仕組みとして、オブジェクト指向設計の概念を取り入れたシステムの提案を行っている。本年度は、これまでの研究成果の中間発表的な報告として9月に国際会議にて成果を報告し、質疑応答では多数の質問が出て、時間ぎりぎりまでディスカッションを行い、有益な意見の交換をすることができた。大会組織委員会委員として参加した秋の学会では、「生産技術」セッションの司会、マツダ株式会社の方による基調講演の手伝い、マツダ株式会社での工場見学での引率などの任務をこなした。セッションでは、本研究との関連のある日本国内だけでなく韓国や台湾、インドネシアからの他大学の先生方と意見交換を行ってきた。また、工場見学では、エンジン工場の生産システムに関する情報を得ることができるなど、有意義な時間を過ごすことができた。最近の高度な生産システムではICT(情報・通信技術)化が進み、ネットワークを用いた生産の指示、各種データの収集を行う工場が増え、RFIDを用いた工程管理システムの導入も進んでいる。このような現状を鑑み、これらの機器を使用することで、生産システムにおいても効果的にRFIDを運用するために必要なシステム管理手法をオブジェクト指向の概念を応用することで新たに提案した。本研究では、RFIDの取り扱いについて、一歩踏み込んだ利用法の提案を行うもので、本稿で提案するオブジェクト指向RFID(OORFID)を用いたシステムでは、RFIDを従来のシステムで使われているように単なる紐付けデータ媒体として用いるのではなく、「オブジェクト」として扱っている。そして、継承やポリモーフィズムといったオブジェクト指向の概念で必須とされる機能を生かして、複雑な機能をRFIDといった少ないメモリ空間でも効率よく持たせることを可能にし、これによって、サーバに依存せずに読み込ませるRFIDの切り替えのみで様々な事案への対応が可能となった。また、これらの実績を論文にまとめ、学会論文誌へその成果を報告した。今後は、本来のRFIDが持っている「書き換え可」である点を積極的に生かして、IoTとの組み合わせにより、刻々と変化する状況から判断してシステム内でリアルタイムにOORFIDを書き換え、別のオブジェクトへと変化させるしくみを導入することで、さらに応用範囲を広げたいと考えている。当初の本年度の計画では、C)「実験モデルのプロトタイプシミュレーションモデル作成および実験」を実施することとしていたが、当初の予定通り進めることができた。具体的には、これまでの議論、研究をもとにシミュレーションモデルを設定し、研究の中間報告として、国際会議にて発表を行った。

その後、開発、実行環境をWindows8.1の64ビット版へ移行した事に伴い、これまでの使用していた開発ツールが使用できなくなったため、新たなNFCシステムの開発ツールを導入し、将来的にも継続して研究を進められる環境を整えた。システムデザイン、生産工学当初の予定通り、D)「実用化へ向けた実証実験」に向けて実験システムを開発し、実験結果から、次のE)「システム設計手法および運用手法の提案」へ向けて研究を進めてゆく予定である。当初の本年度の計画では、A)「NFCやRFIDシステムに関する動向調査」とB)「オブジェクト指向機能の実装手法の確立とモデル設定」を実施することとしていたが、当初の予定通り進めることができた。具体的には、展示会に参加し、様々な人と議論し、実際のNFCやRFIDシステムに関する動向や具体的なリードライトシステムに関する情報収集をすることができた。さらにオブジェクト指向機能の実装手法を確立するために、新たに「メタモルフォシス機構の導入」について研究を進め、学会発表を行った。当初予定していたパソコンの納期が2月から次年度の4月までずれ込んだことが大きな理由であり、その他は購入物品の値引きなどによる差額が積もって生じたものと思われる。当初の予定通り、C)「実験モデルのプロトタイプシミュレーションモデル作成および実験」に向けて、具体的なシステムの設定、構築、実行を推し進める予定である。また、当初の予定通り、大学院生や卒業生の補助者とともに研究を進めることで、効率的に研究を遂行して行く予定である。消費増税や物価上昇に伴う出費の増加に対応したいと考えている購入物品の値引きなどによる差額が積もって生じたものと思われる。消費増税や物価上昇に伴う出費の増加に対応したいと考えている。