hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国瞼譜考

従来、瞼譜についての資料は、斉如山の「国劇簡要図案」「瞼譜図解」が代表的なものであったが、近年様々な瞼譜集が大陸、台湾の各地より出版されているので、まずそれらの資料収集より始めた。次いで、その資料をもとに、瞼譜形成の法則性、色彩観、地域性の考察を意図して研究を進めた。しかし、これらの考察に当たって、瞼譜の演変史構築の必要性を痛感し、京劇瞼譜を中心に「瞼譜史及びその色彩のシンボリズム」(高岡短期大学紀要Vo15)としてまとめた。その中で新たに指摘し得たのは、瞼譜形成に当たって、民間社戯とのかかわり、及び宮廷の演劇観とのかかわりが濃厚に存在することである。同時に、瞼譜に特徴的な、赤、白、黒の生成についても、その色彩ごとに時代的、劇目的、地域的特徴があることを指摘した。しかし、地域性と言っても、瞼譜資料の大半は京劇、崑劇であり、秦劇、ぶ劇、粤劇などの資料ははやり不十分である。当初意図した瞼譜の地方ごとの相違の考察は、その緒についたばかりであり、体系的な考察は継続して行わなければならない。ただ、上記論文において、地方劇が京劇形成に与えた影響と言う視点から、地方劇と京劇のかかわりについて言及し得た。また、同論文は、瞼譜色彩のうち赤と黒に限って、小説などの記載と比較しながらその色彩に反映された色彩観、人物観について考察した。その中で「黒」に収斂していく「醜」のイメージ、及び中国瞼譜には、日本の歌舞伎にみられるような明確な意味での色彩のシンボリズムは存在しないことを指摘した。
ライプニッツに学ぶマルチエージェントシステムを用いた知の自己組織化過程のモデル化

研究の目的:平成24年度では,これまでの研究方法・技法を見直し,構成論的な手法により集団知を構成する基本的な要件や進化ダイナミクスに関して知見を得ることを目的とした.研究の内容と成果:哲学者ライプニッツの思想,知見を参考に,人間,特に科学者の集団知形成のモデルを作成する研究を行ってきた.これまでライプニッツ思想に準拠したモデルの作成を試みてきたが,集団知形成の特徴と振る舞いを理解するためには,人間の社会性や規範を構成している協調,利他性,配分などの要素が必要であることがわかった.また,対象の理解を深めるためには,複雑系科学における研究手法である構成論的手法の習得が不可欠であることもわかった.そのため,モデルの作成方法の基礎知識を得ることに専念した.今後,協調的分配ゲームにおける利他的行動の創発(新美文幸,鈴木麗璽,有田隆也,2012)を基にした、集団知の創発モデルに取り組んでいる.今後,集団知形成モデルの具体的なアルゴリズムを作成し,実験を行う.研究の意義と重要性:本研究は哲学的思想を自然科学に応用するという点で新規性と独創性に富んでいる.哲学的観点から自然と人間を捉えようするため,これまで気づかれていなかった視点の発見や突破口となる可能性がある.その点で本研究は重要性の高い研究と見なす事ができる.最終年度最終年度研究の目的:平成22年度では、人文学研究を工学、計算機科学研究へ拡張するために、ライプニッツの思想を基に人間の認知活動を様々な着想や判断の相互作用のアルゴリズムとして外在化し、哲学の工学的利用"哲学科学"する事を目的としてきた。研究の内容と成果:1)ライプニッツの思想を基にインタラクション型の哲学的「モナドアルゴリズム」を作成した。具体的には、「モナド」を一連の属性を含んだ個々のエージェントとして作成した。次に、ライプニッツの『結合法論』の結合方法を参考にして、各エージェントが自発的に相互作用し新しい概念に発展していく様子をモデル化した。また、Human Agent Interactionに対する一試みとして本モデルを提案した。本成果は国際会議ECAP2010で発表した。2) 1)の研究成果を発展させ、計算機科学研究における哲学的アルゴリズムの位置づけを計る試みとして、哲学モデルの工学的応用を視野に入れた。個性と性格を疑似的に備え,特定のシステムに特化しない汎用的な人工感情システムの作成を目標として、「モナドアルゴリズム」を用いた感情エージェントのインタラクションモデルを作成した。本成果はインタラクション2011で発表した。研究の目的:平成23年度では,昨年度の研究成果を踏まえライプニッツ『モナドロジー』の理解をより深め,「階層性を持った集団存在」のモデル作成に着手することを目的とした.研究の内容と成果:1)マルチエージェントシステムを用いて,ライプニッツの『モナドロジー』を一部モデル化し,哲学者が考案した思想の現代的再現が,社会系の現実問題を知るのにいかに有効であるか検討した.具体的にはマルチエージェントの自己組織化により,社会構造が自律的に生成され,支配者(ハブ的存在)が創発してくるマルチエージェントシステムを提案した.微少表象と意識的表象の二層構造を持ったエージェントを作成し,人工知能学会と日本知能情報ファジィ学会で発表した.2)まず,1)で行ったネットワークモデルに理論的に不足があると判断し,ライプニッツの『モナドロジー』の再考察を行った.次に,哲学や計算機科学における集団的知性(Collective Intelligence)に関する研究調査を行った.本研究は集団的知性の形成過程にはどのような構造をもったエージェントを作成すべきであるかという基本的な検討から開始し,ライプニッツ思想の現代版と見なして(1)エージェントの内部構造と性質,(2)エージェント間の関係のモデル(Monad Model of Collective Intelligence:MMCI)を作成した.ライプニッツ学会,東海ファジィ研究会,数理モデル化と問題可決研究発表会にて発表した.研究の目的:平成24年度では,これまでの研究方法・技法を見直し,構成論的な手法により集団知を構成する基本的な要件や進化ダイナミクスに関して知見を得ることを目的とした.研究の内容と成果:哲学者ライプニッツの思想,知見を参考に,人間,特に科学者の集団知形成のモデルを作成する研究を行ってきた.これまでライプニッツ思想に準拠したモデルの作成を試みてきたが,集団知形成の特徴と振る舞いを理解するためには,人間の社会性や規範を構成している協調,利他性,配分などの要素が必要であることがわかった.また,対象の理解を深めるためには,複雑系科学における研究手法である構成論的手法の習得が不可欠であることもわかった.そのため,モデルの作成方法の基礎知識を得ることに専念した.今後,協調的分配ゲームにおける利他的行動の創発(新美文幸,鈴木麗璽,有田隆也,2012)を基にした、集団知の創発モデルに取り組んでいる.今後,集団知形成モデルの具体的なアルゴリズムを作成し,実験を行う.研究の意義と重要性:本研究は哲学的思想を自然科学に応用するという点で新規性と独創性に富んでいる.哲学的観点から自然と人間を捉えようするため,これまで気づかれていなかった視点の発見や突破口となる可能性がある.その点で本研究は重要性の高い研究と見なす事ができる.ライプニッツの思想理解に不十分な点があり,基礎的な部分から考え直す必要が生じたため.最終年度ライプニッツの思想の再考察は完了したため,これからシミュレーションモデルを作成し実験を行っていく.

その際,(1)セルフラーニングルールと,(2)作用ルールを考える必要がある.これらのルールには様々な手法を用いることができる.どのようなパラメータを設定するかによって,得られる結果が異なってくる.本シミュレーションは集団的知性という曖昧で複雑な現象を扱うため,可能な限り単純な規則性や法則性を用いていく.そして,シミュレーション結果と社会現象との比較も行っていく予定である.最終年度
事態把握の日英比較に基づく体系的な英語学習を目指して：認知言語学からのアプローチ

本研究プロジェクトは、認知言語学において明らかになった日本語と英語の間に見られる言語の認知的・類型的な違いを踏まえ、日本語を母語とする英語学習者の英語、特にライティングを分析した。その結果、学習者の母語である日本語が持つ事態把握の影響が、ライティングに顕著に現れていることが明らかとなった。この分析結果をもとに、学習者の母語である日本語と英語の事態把握の違いに対する学習者のawarenessを高める教授法を考案し、その教授可能性について検証を行った。本研究の目的は、認知言語学の知見に基づき、日本人英語学習者の英語の特徴を体系的に明らかにするとともに、効果的な指導法を考案する為の基礎研究を行うことである。平成25年度は、5文型を中心とするいくつかの構文についてそれぞれの構文がどのような事態把握を反映しているかについて、コーパスデータを用いて分析した。また、実際に日本人英語学習者が書いた英文から、英語として不自然な表現を取り出し、それらの表現を分析することにより、日本人英語学習者の母語の事態把握の影響を受けていることを明らかにした。また、教育現場での応用について研究するために、大学英語教育学会の部会として「応用認知言語学研究会」を設立した。この研究会は、認知言語学の知見を英語教育の現場に活かすためには,認知言語学のどのような知見をどのような形で応用することができるかを検討し,教育現場で利用することができるような教授法の研究開発を行うことを目的としている。平成25年度は、6月、11月、3月の3回研究会を開催した。3月の研究会では、認知言語学を専門としない人を対象として認知言語学をわかりやすく説明する講演を行ったが、予想以上の参加者が有り、大変好評であった。同時に、平成25年度に行われた教員免許状更新講習(西南学院大学)において、本研究で得られた知見を用いて中学・高等学校の英語教員に対して教授法についての指導を行った。現場の教員からの満足度は大変高く、学校現場への応用可能性についても高く評価された。本研究の目的は、認知言語学の知見に基づき、日本人英語学習者の英語の特徴を体系的に明らかにするとともに、効果的な指導法を考案するための基礎研究を事態認知の違いという観点から行うことである。平成26年度は、英語の様々な構文について、それらの持つ特性について、どのような形で学校教育に応用できるかという観点から検討を行った。特に構文については、事態認知の違いから生じる日本語と英語の構文パターンについて体系的な分析を行った。平成26年度は平成25年度の研究で得られた成果を基に、二重目的語構文、to与格構文に関する仮説の検証、修正、また、研究対象を分詞構文、強意副詞句、指示詞などに広げ、大規模なコーパスから得たデータを用い用例の分析を行い、それぞれの構文の特性について研究を行った。また、平成26年度はアメリカの大学で外国語として日本語を学ぶ学習者の日本語使用例を収集し、日本語母語話者の英語学習と英語母語話者の日本語学習という双方向の観点からの分析も行った。さらに、平成25年度に大学英語教育学会の部会として設立した「応用認知言語学研究会」を、前年度同様6月、11月、3月の3回開催し、応用認知言語学の普及に努めた。研究会では様々な立場からの研究発表が行われ、応用認知言語学に関する関心の広がりを窺わせた。教育現場における応用を探るために、平成26年度に行われた教員免許状更新講習(西南学院大学)において、認知言語学の知見を活用するとどのように文法事項が説明できるか、中学・高等学校の英語教員に対して言語学の専門用語を用いない形で指導を行った。現場の教員からの満足度は大変高く、学校現場への応用可能性についても高い評価が得られた。本研究の目的は、認知言語学の知見に基づき、日本語を母語とする英語学習者の英語の特徴を体系的に明らかにするとともに、効果的な指導法を考案するための基礎研究を、事態認知の違いという観点から行うことである。研究最終年度である平成27年度は、事態把握の違いをどのように外国語教育に持ち込むかという観点から研究を行うべく、特に事態把握の違いが顕著に現れる英語のライティングを取り上げ研究を行った。学習者のライティング・データから、特に、二重目的語構文および受動文を取り上げ、事態把握の観点から構文解析を行った。その結果、日本語を母語とする英語学習者の産出する英語には、学習者の母語である日本語の事態把握の特徴である参照点構造に基づく表現が多く出現し、英語の産出においても学習者の母語の事態把握が有意に影響を与えていることが明らかとなった。また、教育現場への応用の可能性を探るために、平成27年度に実施された教員免許状講習(西南学院大学)において、本研究課題の成果の一部を用いた。特に、英語と日本語の事態把握の違いへの気づきを導き出すような指導法について講習を行った。平成26年度同様、現場の教員からの満足度は大変高く、学校現場への活用可能性についても高い評価を得た。そのため、学校現場へ十分に応用可能であると結論づけた。さらに、平成25年度に大学英語教育学会の研究部会として設立した「応用認知言語学研究会」を、7月および3月に開催し、応用認知言語学の普及につとめた。

この分析結果をもとに、学習者の母語である日本語と英語の事態把握の違いに対する学習者のawarenessを高める教授法を考案し、その教授可能性について検証を行った。平成26年度は、対象とする構文を増やし、その特徴について日本語との比較という観点から検討を行った。また平成25年度の研究成果を基に、いくつかの構文について仮説の検証、修正の段階に入っている。これらの成果について国内外の学会における口頭発表や、主催する応用認知言語学研究会、教員免許状更新講習などを通じ、研究成果を公開するとともに、研究者や現場の教員との意見交換を行っている。認知言語学平成27年度は、本研究の最終年度にあたるので、これまでの研究成果をまとめ、ワークショップ、シンポジウムなどを通じて社会に対して成果の発表を行う予定である。研究実績の概要に示したように、現場の教員の関心の高い5文型を中心とするいくつかの構文について分析が進展した。また、日本人英語学習者の書いた英文を認知言語学の観点から分析することにより、どのような指導が効果的かについても見えてきた。「応用認知言語学研究会」や教員免許状更新講習などを通じ、現場の教員との意見交換を行うと同時に、教員免許状更新講習では,研究成果の一部を実際に教材として用いることにより、その有用性を確認することができた。繰越額のうち大半は、支出が年度末になったため、経理処理の都合上平成27年度の繰り越しになっているが、実質的に使用済みである。一部未使用額があるが、平成27年度に物品費として使用する予定で、使途が確定している。今後は、研究対象とする構文を広げるとともに、日本人英語学習者の書く英文データを分析し、その成果について学会等での発表を行う。また構文間の関係を有機的に関連づけ、学習者にとってわかりやすいモデルを構築し提示することができるよう、さらに研究を進める予定である。なお平成26年度は研究代表者の川瀬が五文型について、分担者の長が二重目的語構文とto与格構文について、大橋が談話の構成についてさらに分析を進める予定である。平成27年度に物品費として使用する予定で、使途が確定している。年度末に行われる学会発表に使用する予定の旅費が不要になったため、その分の金額を次年度に繰り越した。また、分担者の1人が平成26年度4月より所属変更になるが、異動先の設備がどの程度整っているか不明のため、設備不足に備え一部次年度に繰り越した。いずれも大きな金額ではなく、平成26年度に旅費、備品費として使用する予定である。
乳幼児の消化吸収機構の変化に基づいた食物アレルギー発症1次予防の栄養マネジメント

各発達段階(妊娠期、胎児期、新生児期、乳飲期、離乳期)における消化管上皮の消化・吸収機構の変化を分子栄養形態学的に検索した結果、食物アレルギー発症機序の初期的段階(経消化管感作、経胎盤感作、経母乳感作)の可能性が示唆された。これらの結果を踏まえ、各発達段階に応じて完全母乳栄養、低分子栄養、低アレルゲン栄養等の栄養マネジメントを行うことにより食物アレルギー発症1次予防が可能になると考えられる。本研究では、乳幼児消化管上皮の消化・吸収機構の変化を栄養形態学的に検索し、さらに食物アレルギー発症機序の初期的段階(経消化管感作、経胎盤感作、経母乳感作)を解明するために実験を行う。これらの結果に基づいて乳幼児の健康を促進するために、栄養マネジメントを行う。さらに食物アレルギー発症を未然に防御(1次予防)するための栄養マネジメントを行うことを目的としている。(1)発達段階(新生児期、乳飲期、離乳期及び成熟期)の消化と吸収機構の変化に関する実験(1)タンパク質等の高分子物質のトレーサーを使用した実験(2)食物アレルゲンを使用した実験(2)血液胎盤関門に関する検索(1)タンパク質等の高分子物質のトレーサーを使用した実験(2)食物アレルゲンを使用した実験(3)乳腺に関する検索(1)タンパク質等の高分子物質のトレーサーを使用した実験(2)食物アレルゲンを使用した実験(4)実験モデル動物の作成による検索(1)栄養方法を違えて飼育(新生児期)a.母乳栄養群b.混合栄養群(2)栄養方法を違えて飼育(乳飲期)a.母乳栄養群b.人工乳栄養群c.低分子栄養(グルコース、アミノ酸など)群d.混合栄養群(5)新生児期および乳飲期小腸におけるアレルゲンの侵入経路に関する研究(1)タンパク質等の高分子物質のトレーサーを使用した実験(2)食物アレルゲンを使用した実験(6)実験モデル動物を使用した消化管粘膜バリア機構に関する研究(成熟期)各発達段階(妊娠期、胎児期、新生児期、乳飲期、離乳期)における消化管上皮の消化・吸収機構の変化を分子栄養形態学的に検索した結果、食物アレルギー発症機序の初期的段階(経消化管感作、経胎盤感作、経母乳感作)の可能性が示唆された。近年、食環境の多様化と共に、膨大な量と種類のアレルゲンを含んだ食物およびその添加物の摂取によって、生体に対する傷害性の反応が惹起される可能性が高まっている。中でも、免疫学的機序を介した生体傷害作用が食物アレルギーであり、特に、消化管粘膜の防御機構が未熟な乳幼児において発症率が高いことが知られている。本研究では、これまでの研究成果を基に、乳幼児消化管上皮における消化・吸収機構の変化を分子栄養形態学的に検索し、食物アレルギー発症機序の初期的段階(経消化管感作、経胎盤感作、経母乳感作)のエビデンスに基づいた、栄養マネジメントに関する統合的研究を行い、乳幼児の健康を促進し、食物アレルギー発症を未然に防御(1次予防)することが目的である。今年度は基礎的研究として、ラットを用いて、発達段階(新生児期、乳飲期、離乳期及び成熟期)の消化と吸収機構の変化に関する実験、血液胎盤関門に関する検索、乳腺に関する検索、タンパク等の高分子物質のトレーサーを使用した実験、食物アレルゲンを使用した実験を行った。その結果、発達段階の消化管は離乳を境に大きく変化し、離乳前の上部小腸吸収上皮細胞においては高分子物質を取り込み、細胞内消化を行わずに粘膜固有層側へ通過させる経路が存在するが、離乳後ではその経路は見られなくなった。離乳前のこの経路によって、食物アレルゲンも抗原性を有したまま、上皮を通過する可能性が示唆された。同様に血液胎盤関門においても、母体から胎児側への高分子物質の移行が見られ、授乳期の乳腺においても、母乳を介して母体血中のアレルゲン、IgE抗体等が移行する可能性が示唆された。乳幼児のアレルギー疾患の大半は食物に起因し,特に出生後1年未満児の発症率が高いといわれている。そこで本年度はこれまでの研究成果に基づき,栄養方法を違えて乳飲期から離乳期にかけて飼育を行い,実験モデル動物の作成を行った。実験モデル動物の作成は母乳栄養群,人工乳栄養群,低分子栄養群(グルコース,アミノ酸),混合栄養群(母乳+人工乳)に分け,小腸の消化吸収機構の変化を免疫組織化学的方法および電子顕微鏡等を用いて分子栄養形態学的検索を行った。さらに消化管の管腔側から上皮層を通過して粘膜固有層へのアレルゲンの侵入経路を知る目的で高分子物質またはアレルゲンを用いて検索を行った。母乳栄養群の十二指腸、空腸の吸収上皮細胞において頂部細胞膜領域から高分子物質を吸収する機構(エンドサイトーシス)と高分子物質を頂部細胞膜領域から基底、側部細胞膜領域へ輸送する機構(トランスサイトーシス)が観察された。回腸の吸収上皮細胞において,高分子物質をエンドサイトーシスによって大量に吸収し,巨大ライソゾーム内で貯蔵と細胞内消化を示唆する像が観察された。人工乳栄養群、低分子栄養群および混合栄養群の十二指腸、空腸の吸収

上皮細胞では最初トランスサイトーシスが消失し,その後エンドサイトーシスが消失した。人工乳栄養群および混合栄養群の回腸吸収上皮細胞においてエンドサイトーシスによって細胞内に吸収された高分子物質は初期エンドゾームまでは観察されたが,後期エンドゾームおよび巨大ライソゾーム内には認められなかった。低分子栄養群の回腸吸収上皮細胞は高分子物質の吸収機構に関しては母乳栄養群とほぼ同様の結果を示した。これらの結果より乳飲期の栄養方法の違いにより小腸の吸収上皮細胞の吸収機構が異なることが示唆された。食環境の多様化と共に、膨大な量と種類のアレルゲンを含んだ食物および添加物の摂取によって、食物アレルギーが確実に増加している。消化管粘膜の防御機構が未熟な乳幼児のアレルギー疾患の大半は食物に起因し、特に0歳児の発症率が高いといわれている。そこで、食物アレルギー発症機序の解明を含めた根本的対策が急務となっている。本年度は、これまでの研究成果を基に、食物アレルギー発症機序の初期的段階(経消化管感作、経胎盤感作、経母乳感作)のエビデンスに基づいた栄養マネジメントに関する統合的研究を行い、乳幼児の健康を促進し、食物アレルギー発症を未然に防御(1次予防)することを目的とし、電子顕微鏡法および免疫組織化学法を用い分子栄養形態学的検索を行った。新生児期母乳栄養群および混合栄養群の小腸管腔内に高分子物質を投与し比較した結果、空腸吸収上皮細胞において高分子物質の通過経路に差異があり、吸収機構が異なることが示唆された。回腸吸収上皮細胞ではほとんど差異が見られなかった。乳飲期母乳栄養群の小腸管腔内に高分子物質またはβ-lactoglobulinを投与した結果、空腸吸収上皮細胞において母乳中の抗体を取り込む経路および粘膜固有層内に高分子物質またはβ-lactoglobulinの侵入が認められ、食物アレルギー発症機序の初期的段階の可能性が示唆された。また、Brown Norway rat(免疫・アレルギー研究に有用)とWistar系ratの胃、小腸、大腸を比較すると、粘膜バリア機構に差異が認められた。さらに小腸のバイエル板上皮および大腸粘膜上皮下の防御機構にも差異があることが示唆された。食環境の多様化と共に食物アレルギーが増加している。本年度は、胎盤栄養から母乳栄養への移行期の小腸吸収上皮細胞におけるエンドサイトーシスに関与する膜系構造について超微形態学的・免疫組織化学的検索を行った。出生直後、未授乳および母乳摂取後のWistar系ラット小腸管腔内に高分子物質を投与、または抗FcRn、抗IgG、抗Rab7、抗Rab11a、抗EEA1等の抗体を用いて免疫組織化学的に検索した結果、母乳を摂取することにより、新生児小腸吸収上皮細胞のエンドサイトーシスに関与する膜系は急速に発達することが示唆された。また、早期新生児期の補足栄養が新生児小腸の形態および消化・吸収機構に及ぼす影響を明らかにするため、出生直後、未授乳の新生仔ラットを母乳栄養群、混合栄養群、人工乳栄養群に分けて3日間飼育後、すべての仔を母元に戻して母乳飼育を行い、形態学的および組織化学的に検索を行った。
先天性ミオパチーの新規原因遺伝子同定と機能解析

ネマリンミオパチー患者に対するエクソーム解析によって日本人1家系から、新規の候補遺伝子であるKLHL40の複合ヘテロ接合性変異を同定した。国内外の疾患家系に対して遺伝子変異を検索し、143家系中28家系から、19種類の変異を見出した。結晶構造モデル解析から、本変異は化学結合を低下させ、タンパク質構造を不安定化させることが予測された。患者の筋線維ではKLHL40タンパク質が減少し、機能喪失が示唆された。そこで、ゼブラフィッシュ胚で遺伝子機能を阻害したところ、筋線維に異常が生じ、疾患の表現型が再現された。以上から、本遺伝子変異が筋繊維の異常を誘発し、ネマリンミオパチーを発症させることが示された。1.ネマリンミオパチーを有する家系における原因遺伝子の同定:平成24年度までに集積したネマリンミオパチー患者の末梢白血球よりゲノムDNAを抽出し、エキソーム解析を行った。乳児重症型の罹患同胞2人、非罹患1人、非罹患の両親5人から成る日本人1家系から新規の候補遺伝子KLHL40に複合ヘテロ接合性変異を同定した。さらに日本、アメリカ、フィンランド、オーストラリアの国際共同研究により、ネマリンミオパチー家系に対しKLHL40の遺伝子変異をスクリーニングした。143家系中28家系(19.6%)から19種類の遺伝子変異を同定した。日本人では創始者変異により本遺伝子変異の検出率はさらに高頻度であった(27.7%)。2. KLHL40遺伝子変異の機能解析:タンパク質の結晶構造モデルから、本変異は機能的リピート上に存在し、化学結合を不安定化させ、ドメイン構造の維持に影響を与えることが予測された。リアルタイムPCRを行い、KLHL40は胎児および成人ヒト組織で骨格筋に強く発現していることを確認した。KLHL40は患者の筋線維でほとんど発現していなかったため、機能喪失が示唆された。モデル動物を用いた疾患検証のために、ゼブラフィッシュklhl40の機能を解析した。RT-PCRおよびin situ hybridizationからゼブラフィッシュklhl40はヒトと同様に筋肉、心臓および筋肉の前駆細胞に強く発現していることを認めた。ゼブラフィッシュ胚にモルフォリノアンチセンスオリゴを導入し、klhl40の機能を阻害させ、筋肉の発生に及ぼす影響を観察した。klhl40を機能阻害したゼブラフィッシュ胚では、筋線維間にギャップが生じ、筋線維の走行異常が認められた。電子顕微鏡画像からZ線の崩壊も観察されたため、KLHL40の機能喪失が疾患に関与することを明らかにした。平成24年度までに集積したネマリンミオパチー患者に対しエキソーム解析を行った。KLHL40のタンパク質の結晶構造モデルから、本変異は化学結合を不安定化させ、ドメイン構造の維持に影響を与えることが予測された。klhl40を機能阻害したゼブラフィッシュ胚では、筋線維間のギャップや走行異常が認められた。Z線の崩壊も観察されたため、KLHL40の機能喪失がネマリン小体の出現に関与することを推定した。また責任遺伝子が未同定のネマリンミオパチー症例において、2人の罹患同胞をもつ非罹患の母親にネマリンミオパチーの既知遺伝子であるACTA1の超低頻度体細胞モザイク変異を検出した。今後さらに責任遺伝子の同定を進めることで、ネマリンミオパチーの早期診断や新しい治療法の開発にも寄与することが期待される。遺伝学既に新規のネマリンミオパチー責任遺伝子を同定し、ゼブラフィッシュ疾患モデルを用いた機能解析を含めて報告した。さらに責任遺伝子が未同定である症例の集積も進んでおり、当初の計画以上に進展している。責任遺伝子が未同定のネマリンミオパチー症例に対し、エキソーム解析を行い新規責任遺伝子の単離を試みる。

症例の解析を当初の想定以上に効率よく行うことができたため。また、機能解析に用いたノックダウン試薬も、少ないターゲットで成果を上げることができた。責任遺伝子が未同定のネマリンミオパチー症例に対し、次世代シーケンサーを用いたエキソーム解析を行うための各種試薬の購入に使用する。ゼブラフィッシュの飼育、維持のための研究経費に使用する。研究成果を学会で発表するための旅費に使用する。
機能未知遺伝子HPGBの機能解析

ミトコンドリアは絶えず分裂・融合を繰り返しており、この分裂融合機構がミトコンドリアおよび細胞の機能維持に重要であることが、近年明らかになりつつある。我々は、膵ランゲルハンス氏島特異的マイクロアレイ解析の過程で機能未知遺伝子HPGB (hyperplasia-associated gene of beta cell)を新規に同定し、前年度までの研究により、HPGBがミトコンドリア内膜の融合を阻害する作用を有する可能性を見出した。本年度は、HPGBのミトコンドリア融合阻害作用のメカニズム・意義を明らかにすることを目的とした検討を行い、以下の成果を得た。界面活性剤とProteinase Kの処置による分解感受性について、ミトコンドリアの各コンパートメントに存在するタンパク質と比較した結果、HPGBがミトコンドリアマトリクスに局在することを示唆する結果を得た。異なるミトコンドリア局在性蛍光タンパクを発現する細胞の融合評価系を用い、ミトコンドリア内容物の交換の可否を評価したころ、HPGBを発現するミトコンドリアは、マトリクス成分は交換できない一方で、外膜や膜間スペースの成分は交換できることを明らかにした。以上、ミトコンドリア内局在とミトコンドリア間物質交換能の解析結果から、HPGBはミトコンドリア内膜の内側からの作用によって、同内膜融合を特異的に阻害する因子であることを示唆した。また、部分欠失変異体の解析から、内膜融合の阻害作用には、HPGBのN末端より20から49番目のアミノ酸領域が必須であることを見出した。さらに、HPGB発現細胞をミトコンドリア膜電位依存性蛍光色素Mitotracker CMXRosで染色したところ、HPGBには膜電位が低下したミトコンドリアに集積する特性がある可能性を見出した。これらの発見は、HPGBが膜電位の低下したミトコンドリアに集積し、その融合阻害を介して他の正常なミトコンドリアの融合反応系から、特定ミトコンドリアを隔離する機能分子である可能性を示し、ミトコンドリア機能低下に関連する疾患群(神経変性疾患、代謝性疾患、老化等)の分子病態解明への新規アプローチをもたらすものと考えられる。一般的に、ミトコンドリアは粒子状の細胞内小器官として表されることが多いが、通常は網目状の管のネットワークを形成した形態で細胞内に存在する。このネットワークは絶えず分裂・融合を繰り返しており、この分裂融合機構がミトコンドリアおよび細胞の機能維持に重要であることが近年明らかになりつつある。我々は、膵ランゲルハンス氏島特異的マイクロアレイ解析の過程で機能未知遺伝子HPGB (hyperplasia-associated gene of beta cell)を新規に同定し、本遺伝子をCOS-7細胞に過剰発現させると、ミトコンドリアが断片化するという興味深い知見を見出した。本年度は、HPGBのミトコンドリア形態制御への関与を検証することを目的とし検討を行った結果、以下の成果を得た。HPGBのN末端より20-49番目のアミノ酸を欠失した変異体を過剰発現したCOS-7細胞で、ミトコンドリア分裂阻害様の形態が認められた。また、N末端側の2アミノ酸をグルタミン酸に置換すると、ミトコンドリア局在性が失われたことから、HPGBがN末端に存在するミトコンドリア移行シグナルの働きでミトコンドリアに局在することが明らかとなった。ミトコンドリア膜電位の低下が起こるとミトコンドリア融合蛋白OPA1の分解を介してミトコンドリアが断片化することが知られているが、HPGBの過剰発現ではOPA1の分解は認められなかった。以上の知見は、HPGBがミトコンドリアの分裂の促進に関わる新規の因子であることを示し、今後、分子内ドメインの詳細な解析や、相互作用標的分子の同定によって、ミトコンドリアの融合・分裂機構およびそれに起因する生理現象の解明に資するものと考えられる。このネットワークは絶えず分裂・融合を繰り返しており、この分裂融合機構がミトコンドリアおよび細胞の機能維持に重要であることか近年明らかになりつつある。我々は、膵ランゲルハンス氏島特異的マイクロアレイ解析の過程で機能未知遺伝子HPGB(hyperplasia-associated gene of beta cell)を新規に同定し、本遺伝子をCOS-7細胞に過剰発現させると、ミトコンドリアが断片化するという興味深い知見を見出した。本年度は、HPGBのミトコンドリア形態制御のメカニズムおよび作用点を明らかにすることを目的とし、以下の成果を得た。異なるミトコンドリア局在性蛍光タンパクを発現する細胞同士を融合させて、その後の蛍光タンパクの共局在の有無からミトコンドリア融合能を評価したころ、HPGBの過剰発現はミトコンドリア融合を完全に阻害すること等を明らかにした。また、ミトコンドリア外膜分裂促進因子Fis1のsiRNA導入条件下でHPGBを過剰発現させしたところ、ミトコンドリア外膜の融合が促進する一方、内膜は断片化した形態で観察される。これらの結果は、HPGBがミトコンドリアの内膜を特異的に阻害する因子であることが示すものである。現在までのところ、ミトコンドリアの内膜融合阻害因子は見出されておらず、上記の知見は世界初の発見である。本発見は、ミトコンドリアの融合・分裂制御機構、そして、本制御機構の異常が関連すると予想されている疾患群(神経変性疾患、代謝性疾患、老化等)の分子病態の解明に資するものと考えられる。

また、次年度予定している動物レベルでの検討に向け、膵β細胞や心筋に特異的にHPGBを過剰発現するマウスを作成した。ミトコンドリアは絶えず分裂・融合を繰り返しており、この分裂融合機構がミトコンドリアおよび細胞の機能維持に重要であることが、近年明らかになりつつある。我々は、膵ランゲルハンス氏島特異的マイクロアレイ解析の過程で機能未知遺伝子HPGB (hyperplasia-associated gene of beta cell)を新規に同定し、前年度までの研究により、HPGBがミトコンドリア内膜の融合を阻害する作用を有する可能性を見出した。本年度は、HPGBのミトコンドリア融合阻害作用のメカニズム・意義を明らかにすることを目的とした検討を行い、以下の成果を得た。界面活性剤とProteinase Kの処置による分解感受性について、ミトコンドリアの各コンパートメントに存在するタンパク質と比較した結果、HPGBがミトコンドリアマトリクスに局在することを示唆する結果を得た。異なるミトコンドリア局在性蛍光タンパクを発現する細胞の融合評価系を用い、ミトコンドリア内容物の交換の可否を評価したころ、HPGBを発現するミトコンドリアは、マトリクス成分は交換できない一方で、外膜や膜間スペースの成分は交換できることを明らかにした。以上、ミトコンドリア内局在とミトコンドリア間物質交換能の解析結果から、HPGBはミトコンドリア内膜の内側からの作用によって、同内膜融合を特異的に阻害する因子であることを示唆した。また、部分欠失変異体の解析から、内膜融合の阻害作用には、HPGBのN末端より20から49番目のアミノ酸領域が必須であることを見出した。さらに、HPGB発現細胞をミトコンドリア膜電位依存性蛍光色素Mitotracker CMXRosで染色したところ、HPGBには膜電位が低下したミトコンドリアに集積する特性がある可能性を見出した。これらの発見は、HPGBが膜電位の低下したミトコンドリアに集積し、その融合阻害を介して他の正常なミトコンドリアの融合反応系から、特定ミトコンドリアを隔離する機能分子である可能性を示し、ミトコンドリア機能低下に関連する疾患群(神経変性疾患、代謝性疾患、老化等)の分子病態解明への新規アプローチをもたらすものと考えられる。
集水域水質モデルと簡便な負荷量予測式の開発

本研究は集水域からの物質流出量である流出負荷量の区間推定をおこなうため,負荷量予測式・水質応答モデルの改良を目指したものである.研究の結果,水質応答モデルが実際の水質濃度や瞬間流出負荷量の実測値に対して高い再現性を有することが重要なのではなく,流出負荷量水質試料のサンプリング法も含めた流出負荷量推定のこれまでの考え方自体に問題があることが明らかとなった.効率的なモンテカルロ数値積分法である重点的サンプリング法を適用することで,適切な流出負荷量の区間推定法を構成できるだけでなく,従来種々の方法で収集蓄積されてきた水質データに基づいても,適切な流出負荷量の区間推定を行うことが出来るようになった.平成24年度の研究実績は以下の通りである.(1)水質モニタリングに関して:水質データの高頻度モニタリングに関して,前年度より引き続き,15分間隔でのカリウム,ナトリウム,塩化物イオン濃度の連続観測と,10分間隔の後方散乱式濁度計による濁度観測を実施している.これに合わせて平成24年6月より,10分間隔の積分球式濁度計での観測も追加している.さらに自動採水機により2日に1度の定期採水と洪水による水位上昇時のオポチューニティな採水も実施し,これらについては溶存ケイ酸濃度とイオンクロマトグラフィーによるイオン分析,SS濃度分析を実施している.これらのデータは相互の検証当にも利用されている.積分球式濁度計は,後方散乱式よりより高い線形性をSSと有していた.(2)水質モデル開発に関して:本年度は準分布型TOPMODELの土層水分貯留部を1要素追加した修正モデルによる流出解析を行うとともに,Godseyらによる土壌水分ー水質濃度モデルを組み合わせて,水質濃度変動の数値解析モデルを構築し,これにより溶存ケイ酸とナトリウムの濃度計算を行った.計算値と観測値の適合性は,主に流出計算の再現性に左右されることがわかった.(3)総流出負荷量の推定に関して:元々の本研究の目的である集水域からの総流出負荷量推定に関しては,大きな進展があった.これまで種々の負荷量推定のための計算法を検討してきたが,総流出負荷量推定値における偏りは実はこれら計算法に由来するのではなく,大部分が水質試料のサンプリング方法に起因していることが明らかとなった.実際にSALT法と呼ばれる,一種の重点的サンプリング方法を採用すれば,バイアス修正法を施した負荷量算出法との組み合わせで,ほぼ適切な区間推定が実施できることが明らかとなった.計算手法の工夫だけでなくサンプリング法の工夫で研究目的がほぼ達成されることが明らかになった.当該研究課題の当初の目的は,流量と水質濃度の高頻度連続観測データに対して,汎用性が高く偏りの小さな簡便なモデルを提案し,これを元に集水域の流出負荷量の偏りのない推定法の確立に役立てるものであった.この研究課題の前提として,1年などの特定の長期間における集水域からの物質の流出量である総流出負荷量の推定法が確立されていないことがあった.このため奈良県の山林流域における溶存態と懸濁態の複数水質項目の高頻度モニタリングの実施,水質モデルシミュレーションにより,(1)モデルの系統誤差を減ずることができたとしても,流出負荷量の区間推定は十分満足できるものとならず,この結果流出負荷量の推定量も必ず偏りを有すること,(2)これまで提唱されてきた高頻度の水質シミュレーションを可能とする様な水文水質数値モデルを用いたとしても,かえって水質濃度のシミュレーション再現性は低下する場合があること,である.特に(1)の知見は初期の課題設定に関して抜本的な問題提起をするものであった.これを受け,研究期間の中央で課題設定を見直した結果,遂に不偏な流出負荷量の推定法とその既存サンプリングデータへの援用法を確立するに至った.結局負荷量の推定の問題点はモデルの表現力にあるのでなく,流出負荷量という積算量の計算法の非効率性にあった.すなわち,効率的なモンテカルロ数値積分の一つである重点的サンプリングを負荷量推定に利用することで,適切な流出負荷量の区間推定法を実現することができた.併せて,既に収集された水質・水量データに対して同手法を援用することで,偏りのない流出負荷量を得ることも可能となった.この成果は非常に重要で,初めて流出負荷量の推定法の問題点を数学的に統一的に説明することに成功したばかりでなく,面源原単位の見直し,離散的流量比例サンプリング法の必然的偏りの指摘など,影響範囲は広範である.本研究は集水域からの物質流出量である流出負荷量の区間推定をおこなうため,負荷量予測式・水質応答モデルの改良を目指したものである.研究の結果,水質応答モデルが実際の水質濃度や瞬間流出負荷量の実測値に対して高い再現性を有することが重要なのではなく,流出負荷量水質試料のサンプリング法も含めた流出負荷量推定のこれまでの考え方自体に問題があることが明らかとなった.効率的なモンテカルロ数値積分法である重点的サンプリング法を適用することで,適切な流出負荷量の区間推定法を構成できるだけでなく,従来種々の方法で収集蓄積されてきた水質データに基づいても,適切な流出負荷量の区間推定を行うことが出来るようになった.

平成23年度は,奈良県に位置する山林流域において,水量と水質のモニタリングとモデルによる解析を実施した.水質モニタリングに関して,8月に現地に自動採水機を設置しテストを行い,10月より正式に,2日おきの定時サンプリングと降雨出水時の試料のサンプリングを行い,これらの試料の溶存イオン濃度,溶存ケイ酸濃度,懸濁物質濃度,電気伝導度の値を測定している.オンサイト濁度計では10分おきに観測を続けており,またFIP自動水質モニタリングシステムによりカリウム,塩化物イオン,ナトリウムイオンの10分間観測値を得ている.FIPシステムに関しては平成23年度はシステムの老朽化の手当などのため,例年より観測値の欠測率が高い状況であった.また溶存ケイ酸の土壌との接触時間と濃度変化に関する実験も実施した.水文・水質モデルに関しては,詳細な水文モデルをもとにしたTOPMODELをベースに水質変動を再現するべく,流出解析を実施した.これにGodseyらの濃度ー流量モデルを統合し,かつ濃度と流量間のヒステリシスを構造的にモデル中に取り込めるよう,改造を行っているところである.流量・負荷量モデルに関しては,区間推定法の確立に向けて研究を展開した.溶存イオンと懸濁物質濃度に関して,確率的サンプリング法であるSALT法と定期サンプリングの組み合わせを検討し,負荷量計算には種々のレーティングカーブ法とバイアス修正法を検討し,あわせて区間推定法にこれも様々なbootstrap法を検討して評価した.この結果,(1)バイアス修正をより向上させるためにはノンパラメトリックな負荷量計算方法の導入が必要であろう事,(2)適切な負荷量の区間推定実現のためには,サンプリング手法だけでなく必要なサンプルサイズの検討も必要であることが示唆された.本研究の元々の研究目的は,集水域からの総流出負荷量を適切に推定する方法の開発にある.そのために,これまでの筆者らの研究成果を元に,より偏りの少ない負荷量の推定方法,例えば従来利用されてきたLQ式などのレイティングカーブ法に加えて,よりパラメータ数の多い分布型の水文モデルをベースとした水質水文モデル,Nearest Neighbor法などのネットワークモデルにより,偏りの小さな推定値を得ることとしたものである.実際に平成24年度には水質モデル開発までを実施し,あわせて総流出負荷量の区間推定の研究も並行して行ってきたわけであるが,研究実績にも述べたように,この研究目標は,より詳細なモデルの導入などによる負荷量計算法の工夫によるのではなく,むしろ計算方法は,これまでに様々な研究により工夫されてきたバイアス修正を行えるような方法であれば良く,それよりもサンプリング方法でほぼ達成されることが明らかになった.すなわち,負荷量期待値の大きさに応じて標本抽出を行う重点的サンプリングを採用すれば,複数の負荷量算出法でより適切な区間推定が実施できることが明らかとなった.特にThomasが提案した負荷量計算法に基づけば,ほぼ満足な区間推定が可能であった.これは溶存態と懸濁態の複数種の項目で確認された.
家畜骨格筋量制御因子・ミオスタチン活性の細胞外マトリックスを介した調節機構解明

活性型ミオスタチンと相互作用する細胞外マトリックス成分を表面プラズモン共鳴法による分子間相互作用解析装置を用いて探索した結果、デコリン、フィブロモデュリン、ヘパラン硫酸プロテオグリカン、ラミニンおよびフィブロネクチンがミオスタチンと亜鉛イオン存在下且つ中性pH域で相互作用することを明らかにした。反応速度論的解析を行った結果、解離定数はデコリン、ヘパラン硫酸プロテオグリカン、ラミニンおよびフィブロネクチンで10^<-8>M、フィブロモデュリンで10^<-10>Mであった。また、デコリンからグリコサミノグリカン鎖を除去したコアタンパク質についてもミオスタチンとの相互作用が認められ、その解離定数、結合速度定数および解離速度定数はグリコサミノグリカン鎖が結合したデコリンとほとんど同じであった。以上の結果から、ミオスタチンはコアタンパク質を介してデコリンと結合していることが示唆された。次に、細胞外マトリックス成分がミオスタチンの筋細胞増殖阻害活性に及ぼす影響についてC2C12筋細胞を用いて検討した。ミオスタチンと相互作用を示した細胞外マトリックス成分をミオスタチンと一緒に亜鉛イオンを含む培地に添加して筋細胞の増殖を調べた結果、いずれの細胞外マトリックス成分を添加してもミオスタチンによる筋細胞増殖阻害作用を抑制することはできなかった。この実験系では、細胞外マトリックス成分は遊離の状態で培地中に存在しており、両者が相互作用したとしてもミオスタチンの受容体への結合を阻害できなかったものと考えられた。そこで、生体における細胞外マトリックスと筋細胞の位置関係を考慮に入れた筋細胞培養系を確立し、コラーゲンマトリックスに固定化されたデコリンがミオスタチンを捕捉することによって筋細胞増殖阻害活性を抑制するかどうか否かを検討した。その結果、コラーゲンマトリックスに固定化されたデコリンによってミオスタチンの培地中へ拡散は抑制され、ミオスタチンの筋細胞増殖阻害活性は抑制された。以上の結果から、細胞外マトリックスに固定化されているデコリンがミオスタチンを捕捉してその受容体への結合を制御することでミオスタチンの筋細胞増殖阻害作用を調節していることが明らかとなった。1.骨格筋量制御因子ミオスタチンと細胞外マトリックス成分との相互作用細胞外に分泌されたミオスタチンを捕縛する細胞外マトリックス分子の候補の一つとして、ミオスタチンと構造的近縁のTG-betaと結合することが知られているデコリンが考えられたので、本年度は、ミオスタチンとデコリンの相互作用を表面プラズモン法で調べた。BiaCoreを用いて、ミオスタチンを固定化したセンサーチップにアナライトとしてデコリンを流したところ、両者の相互作用を示すセンサーグラムが得られた。両者の相互作用はpHによって影響され、酸性側でより大きな結合性を示した。また、デコリンからグリコサミノグリカン鎖を除去したコアタンパク質を用いて同様の実験を行ったところ、ミオスタチンとデコリンコアタンパク質との相互作用が確認された。以上の結果は、デコリンがそのコアタンパク質でミオスタチンに結合することを示唆している。今後は両者の結合領域を同定するとともに、デコリン以外の細胞外マトリックス成分についてもミオスタチンとの相互作用の有無を調べる予定である。2.細胞外マトリックス成分がミオスタチン活性に及ぼす影響

ミオスタチンの筋細胞に対する増殖抑制活性が各種細胞外マトリックス成分存在下でどのように影響されるかを明らかにすることを目的に、ミオスタチン添加培地にデコリンを添加して培養した筋衛星細胞の増殖能をデコリン無添加の場合と比較検討した。ミオスタチンの添加によって筋衛星細胞の増殖は顕著に抑制されたが、ミオスタチンと共にデコリンを添加した区では、ミオスタチンによる筋衛星細胞の増殖抑制効果が低減した。このことは、筋衛星細胞に対するミオスタチンの増殖抑制効果にデコリンが影響を及ぼすことを示唆している。今後は、デコリンの影響が直接的なものか間接的なものかを明らかにするため、ミオスタチンの細胞内シグナル伝達がデコリン共存下でどのように影響されるかを培養筋細胞を用いて検討していく予定である。1.骨格筋量制御因子ミオスタチンとデコリンとの相互作用昨年度、ミオスタチンとデコリンの相互作用を表面プラズモン法で調べた結果、両者の相互作用はpHによって影響され、酸性側でより大きな結合性を示したが、中性域ではほとんど結合性を示さなかった。そこで、今年度はin vivoのpHに近い中性域での相互作用を詳細に検討した。デコリンは亜鉛イオン結合性のメタロプロテインであることが報告されていることから、亜鉛イオン存在下でのデコリンとミオスタチンとの相互作用を表面プラズモン法で調べた結果、両者は中性pH下で結合することが示された。また、この条件下でデコリンのコアタンパク質もミオスタチンと相互作用した。100uM亜鉛イオン存在下でのカイネティックス解析の結果、ミオスタチンとデコリンおよびデコリンコアタンパク質の解離定数は、それぞれ2.0×10^<-8>M,2.0×10^<-9>Mであった。また、デコリンコアタンパク質と亜鉛イオンとの結合性を蛍光試薬TSQを用いて調べた結果、コアタンパク質に亜鉛イオンが結合することが確認された。以上の結果は、デコリンが生体内でもミオスタチンと相互作用する可能性を強く示唆している。今後は、両者の相互作用がどの領域に依存しているのかを合成ペプチドを用いて明らかにする予定である。2.デコリンがミオスタチン活性に及ぼす影響ミオスタチンの筋細胞に対する増殖抑制活性が外因性のデコリン添加によってどのように影響されるかを明らかにすることを目的に、ミオスタチン添加培地で培養した筋衛星細胞にデコリンを添加して、筋衛星細胞の増殖・分化様相をデコリン無添加の場合と比較検討した。ミオスタチンの添加によって筋衛星細胞の増殖は顕著に抑制されたが、ミオスタチンと共にデコリンを添加した区では、ミオスタチンによる筋衛星細胞の増殖抑制効果がやや低減した。今後は、デコリンの影響が直接的なものか間接的なものかを明らかにするため、ミオスタチンの細胞内シグナル伝達がデコリン共存下でどのように影響されるか、および、デコリンを固定化した培養皿でミオスタチンを添加し培養した筋衛星細胞の増殖・分化能を検討していく予定である。
宗教実践と消費文化の人類学的研究─フィリピン民衆キリスト教の聖具消費と流通

モノとしての聖具は、生産、流通、消費の各側面において、稀少な真正品に価値をおくのではなく大量生産による模倣品の受容が前提となったシステムが成立している。そのような大量消費の主要な場となるのが都市祭礼におけるパフォーマンスと形象化であり、ここにおいては無数の模倣品が個々の所有者のそれぞれの文脈にしたがって多様に宗教的消費される。さらにその下支えとなるのは、聖像をめぐる不思議な話(奇蹟譚)という宗教知識のテキスト化である。聖像がモノとして個々人のお気に入りに装飾されるのと同様に、奇蹟譚において知識の面でカスタマイズされることを通して、真正品として消費されるのである。本研究の目的は、民衆キリスト教世界にみられる「聖具」が宗教的観念を可視化させる作用をとらえ、教義・教理が消費や流通の側面から理解・受容される様態を考究することである。この目的に達するため、(1)モノとしての聖具に関する調査、(2)都市祭礼におけるパフォーマンスと形象化に関する調査、(3)宗教知識のテキスト化に関する調査、の三つを設定した。第2年度にあたる平成24年には、すでに開始した(1)、(2)に関する継続調査とともに、(3)についても調査研究に着手した。(1)に関しては聖具の消費の側面として,家庭聖像の所有と祭祀に関するサーヴェイ調査を実施し、各家庭で聖像がどのように宗教的に消費されているかを把握した。また生産の側面として、セブ市に聖像を供給する一大生産地であるタリサイ市の彫像師の調査を実施した。タリサイ市にはベンタイン家とアラネタ家という二大家系が聖像の製作技術を有し、その弟子筋にあたる彫像師は現在も活躍しているが、そのいっぽうで、第1年度にとりあげた流通業者すなわち製造販売業者がタリサイ市に仕入れに行った際、彼らの製作技術を見習って、それを模倣できるほど参入障壁は低い。このことが聖像の大量生産を支えていることが明らかになった。また(2)では、教会所属のオリジナルの聖像だけが正統づけられるのでなく、(1)の調査で明らかになった大量生産によって無限にレプリカが増殖しても儀礼的態度には遜色がないことが確認された。さらに(3)の調査を開始したことによって、レプリカであってもオリジナルとかわらず熱心な消費の対象となる根拠として、聖像との個別的関係や奇蹟譚によって個人的にカスタマイズされる側面について着眼することができた。個別的物語化によるカスタマイズの背景には、奇蹟譚のステレオタイプとして、教会を発信源とするテキスト化された宗教知識が背景にあるという予測も得た。この目的に到達するため、(1)モノとしての聖具に関する調査、(2)都市祭礼におけるパフォーマンスと形象化に関する調査、(3)宗教知識のテキスト化に関する調査、の三つを設定した。(1)(2)に関して、日本文化人類学会第47回研究大会において「シンセイなる擬鋳物」と題する学会発表をおこない、生産過程における参入障壁の低さと広範な技術移転から真正品だけでなく量産品・複製品が価値を持つ側面、流通過程においては多様な販売ルートと顧客のニーズへの対応がなされている点、消費過程においては自分のテイストにあったカスタマイズに価値をおいた聖像の崇拝実態がみられる点などを明らかにし、聖像との「個人的で永続的な関係を築くための期待」に支えられた実践こそが、聖具消費の中心にあることを指摘した。また(3)の調査研究にあっては、この個人的カスタマイズを支える宗教知識が醸成される媒体として聖具にまつわる出来事譚を収集するとともに、教会や宗教団体が販売する小冊子等を比較した。それらは奇蹟譚の基本形を示し、ある意味で「公定奇蹟譚」のような役割を果たすと同時に、それとの距離関係で個々の経験が具体化され受容される素地ともなることが明らかになった。なお(2)においては、2013年秋に発生した地震ならびに台風の被害により、2014年1月に予定していたセブ市での祭礼調査を切り替え、メキシコ市におけるグアダルーペの聖母信仰の比較調査を実施した。教会堂前の街区デザイン、聖具販売の実態など、セブ市の聖具消費との共通点が多く発見された。この目的に到達するため、研究第1年度となる平成23年度には、まず基本的文献資料の収集をおこない、近年さかんになってきた宗教とマテリアリティに関する議論を中心に文献調査をおこなった。これは、物質性に関する近年の研究成果を、宗教研究の領域においてさらに深化させる点において意義深いものである。いっぽう現地フィールドワークにあっては、調査項目