hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域住民における詳細な認知機能検査結果と十年間の認知症、要介護リスクとの関連解析

高島認知症研究のベースライン調査は20052006年に957名に調査依頼を行い同意が得られた391名に対して調査を実施した。認知症と生活習慣との関連についての認知機能に関する詳細な神経心理学検査及び生活習慣に関する質問調査を行い、横断的な解析結果については一部をすでに公表している。本研究ではさらなる介護保険申請データを用いた認知症発症及び要介護状態との関連及び、疾患登録データを用いた脳卒中発症をイベントとして縦断解析を行うことを目的としている。本年度は前年度に引き続き、脳卒中発症について残る257名についての発症登録は完了し、データベースを構築し予備解析を行った。34名の発症を同定したが、既往者を除くと発症者が9名であり、十分な検討を行うことができなかった。また縦断解析を行うにあたり、予備検討の一環として横断データを用いて認知機能と関連する要因についての詳細な検討を行うことした。腹囲と領域別認知機能の関連を断面調査により年齢群別(65-74歳群、75-84歳群、85歳以上群)に検討し,65-74歳群における腹囲が示す肥満傾向と,主に記憶が関連する認知機能に正の関連があることを明らかにした。この結果については第54回日本循環器病予防学会で年齢階級の結果について報告を行った。さらに年齢階級に加えて男女に層別した詳細な解析を実施した。この内容についてはAlzheimer's Association International Conference 2019(採択済み)で平成31年度に発表予定である。予定より脳卒中発症イベント数が少なかったことから、研究期間を1年延長し、さらに詳細な解析を行うために医療機関での発症登録を進め、イベント数を増やしたうえで解析を行うこととした。平成31年度まで研究機関を延長し、発症登録の追跡期間を延長し、医療機関での発症登録を行い、イベント数を増やしたうえで解析を行う。高島認知症研究のベースライン調査は2005-2006年に実施した。認知症と生活習慣との関係についての認知機能に関する詳細な神経心理学検査および生活習慣に関する質問調査を行い、横断的な解析結果をすでに公表している。本研究では、介護保険申請データを用いた認知症発症及び要介護状態との関連及び、疾患登録データを用いた脳卒中発症をイベントとして縦断解析を行ことを目的としている。本年度は高島市と協議を行い、生死の追跡及び介護保険申請の有無について高島市の協力を得て確認作業を実施した。この結果、396名の調査協力対象者のうち生存している協力者は231名でうち介護申請があった協力者は92名であった。調査協力者のうちすでに死亡している協力者は165名で、うちこれまでに介護保険申請を行ったことがある協力者は142名であった。合わせて234名の介護保険申請があった調査協力者について、介護保険情報の転記作業を高島市の協力を得て実施している。現在までに、生存している調査協力者、92名については介護保険申請書の転記作業を最新の申請書より過去5回分にさかのぼり実施し、転記作業を終了した。さらに介護保険の申請を行ったことがあるが現時点で死亡している調査協力者、142名についてについて、申請書より必要事項の転記作業を実施中である。介護保険情報の転記作業が当初の作業見積もり量より大幅に増加したことから、イベント情報の収集作業が当初見込みの平成28年度終了から平成29年度にずれ込んでいる。認知症と生活習慣との関連についての認知機能に関する詳細な神経心理学検査及び生活習慣に関する質問調査を行い、横断的な解析結果をすでに公表している。本研究では介護保険申請データを用いた認知症発症及び要介護状態との関連及び、疾患登録データを用いた脳卒中発症をイベントとして縦断解析を行うことを目的としている。本年度は前年度に引き続き、追跡の同意が得られている389名に対して介護保険に関するデータについて申請書より必要事項の転記作業(のべ391件)を行い終了し、解析用のデータベース構築を実施した。脳卒中発症については132名について確認が完了し、残り257名についても主要医療機関での発症登録は完了した。これまでに脳卒中発症のべ23件を登録した。介護保険情報の転記作業が当初の作業見積もり量より大幅に増加したことから、脳卒中発症情報の収集作業がずれ込んでおり、データベース構築を含めた進捗が遅れている。

腹囲と領域別認知機能の関連を断面調査により年齢群別(65-74歳群、75-84歳群、85歳以上群)に検討し,65-74歳群における腹囲が示す肥満傾向と,主に記憶が関連する認知機能に正の関連があることを明らかにした。この結果については第54回日本循環器病予防学会で年齢階級の結果について報告を行った。さらに年齢階級に加えて男女に層別した詳細な解析を実施した。この内容についてはAlzheimer's Association International Conference 2019(採択済み)で平成31年度に発表予定である。予定より脳卒中発症イベント数が少なかったことから、研究期間を1年延長し、さらに詳細な解析を行うために医療機関での発症登録を進め、イベント数を増やしたうえで解析を行うこととした。介護保険情報の転記作業の作業量が増加したため、延期となっていた、平成28年度に予定されていた発症データの確認統合作業は平成29年度下半期に実施を予定している。今年度は引き続き、介護保険情報の転記作業を行い、平成29年度中に基本データベースの作成を行い、粗解析の結果を学会で発表する。平成30年度には当初の予定通り、解析用データベースの確定及び解析を実施する。介護保険との統合データベースの策定作業を先行して実施し、解析及び平成30年度下半期の学会発表を予定している。平成31年度まで研究機関を延長し、発症登録の追跡期間を延長し、医療機関での発症登録を行い、イベント数を増やしたうえで解析を行う。当初より介護保険情報の転記作業の開始が遅れたため、また循環器疾患登録データ等の照合作業を予定していたが介護保険情報の転記作業の作業量が大幅に増えたことからこちらの作業が次年度に延期となったことなどから人件費に予定してた額が未執行となり次年度、使用額が生じた。(理由)イベント情報の収集作業及び介護保険データの収集作業が遅れに伴い解析データベース作成が予定より遅れたため、これらの作業にかかる人件費及び学会報告に要する旅費等が未執行となった。(使用計画)脳卒中発症情報の収集作業を平成30年度上半期に完了し、これらに必要な人件費、旅費に充当するとともに、上半期にデータベースを用いて学会報告を実施するとともに、下半期にも関連する内容について学会発表を行う予定でありこれらの旅費等に充当する。イベント情報の収集作業及び介護保険データの収集作業が遅れに伴い解析データベース作成が予定より遅れたため、これらの作業にかかる人件費及び学会報告に要する旅費等が未執行となった。また研究分担者がその他業務の多忙のために当初想定したいたよりエフォートを取ることができなかったため、また想定よりイベント数が少なかったが、医療機関での追加での発症登録が研究期間内にできず研究期間を延長して次年度に実施することとなった。平成29年度は介護保険情報の転記作業の継続に加えて循環器疾患発症データ等の統合作業を行う必要があることから、これらに必要な研究看護師等の人件費が必要となりこれらの人件費に充当する。
光を利用する樹木根系の制御技術に関する研究

学内工事のため実験場所(ハウス)が工事区域内となって使えない状況となり、他に実験場所が確保出来ない状況になってしまったこと、また実験材料として静岡県より送ってもらったチャの苗の状態が悪く、土耕栽培・水耕栽培いずれでも白色根が得られないままに枯死してしまい、光照射の影響を見る実験が全く出来なかった。また、光照射のための灯具を新しい会社で試作品を依頼すべく出向いて打合せ等を行ったが、こちらも進展がないままに時間が過ぎてしまった。平成29年度(2017年度)に実施したチャの苗に対する光照射実験で得られた白色根について、一部は根長測定のためにエタノールに浸漬して冷蔵保存を、一部は生化学的解析のために冷凍保存をしていたため、これらについて解析を行うこととした。しかし根長測定のソフトの不具合がなかなか解消されず、2018年10月末に使用出来そうな状況になったものの調整等が必要で、それがうまく出来ずに終わってしまい、次年度以降に解析することとした。生化学的実験として、根からの可溶性タンパク質の抽出と電気泳動による分析を行っているが、抽出・濃縮時にポリフェノールや糖などの除去がうまくいかず、今年度は限外ろ過膜法とTCA/アセトン法について検討を行った。それぞれの方法で得られた濃縮液とろ液・上清のBCA法を用いたタンパク質定量を行ったところ、限外ろ過膜法ではタンパク質が定量的に回収され、その後の電気泳動でもバンドが明瞭に現れたことから、限外ろ過膜法による抽出・濃縮が適していると思われた。学内工事のため実験場所(ハウス)が工事区域内となって使えない状況となり、他に実験場所が確保出来ない状況になってしまったこと、また実験材料として静岡県より送ってもらったチャの苗の状態が悪く、土耕栽培・水耕栽培いずれでも白色根が得られないままに枯死してしまい、光照射の影響を見る実験が全く出来なかったため。研究期間を1年間延長し、引き続きこれまで実施してきた根や地上部への異なる波長の光を照射した場合の影響について、生体電位計測やTTC法による呼吸活性変化等による生理学的解析、総根長計測による解剖学的解析、電気泳動法による白色根におけるタンパク質発現の変動の生化学的解析を行う。チャの水耕栽培苗を主に使用するが、クワの水耕栽培苗について、挿し木苗がうまく得られれば(4月にセット済み)使用する。なお、光照射実験の実施は、遅れている灯具(試作品)の方が照射面が広く、光強度の変更も行いやすいため、完成を待って実施する予定である。しかし完成が遅れるようであれば、これまで使用していた灯具を使用する。本研究課題は、樹木根が光情報を認識してその機能を変化させることを示すこと、光により根の機能を制御することを目的として実施している。平成28年度は、水耕容器下面からLEDにより根に光照射(波長:赤・緑・青、対照は遮光、強度:30μmol/m2/s)を行いながら幼茶樹苗(各処理3個体ずつ)の生体電位を計測し、根への光照射が生育(発根・伸長、地上部の生育)に及ぼす影響と電位値の推移との関係を調べた。実験は10月下旬から3ヶ月間しか出来なかったが、過去に実施した時と同様、水耕栽培開始から約1週間で新たな白色根が発生したが、その後の伸長は個体により異なり、今回は照射した波長による違いは見られなかった。また気温が日ごと低下したため新芽の成長は見られなかった。しかし電位値の推移は照射した波長により異なり(同じ光照射を受けた個体はいずれも同じ推移を示した)、根の呼吸活性が一番高い条件にあると思われた青色光照射した苗において一番大きな変動値を示した。このように、光による根の機能変化が電位計測により捉えられる可能性が示唆され、機能制御の有無を評価する上でも有効と思われた。次いで、地上部に照射した光が発根状況に及ぼす影響を調べるため、6月にチャの挿し木を行った後、地上部に光(波長は赤、緑、青、最大強度は75μmol/m2/sに揃えた)を連続照射(対照は自然光下に置いた)して、3ヶ月後に苗を掘り上げて発根状況を比較した(各処理区30本ずつ)。今回の実験では、発根状況はいずれの区でも良好ではなく、発根したが数cmしか伸びていない個体が多かった。緑色光照射の個体は全て枯れてしまった。根が回収出来た他の区の個体について、それぞれ総根長を調べて平均値を比較すると、赤色光82.55cm、青色光80.51cm、対照70.39cmとなり、地上部に照射した波長により発根状況は異なった。1)研究代表者の健康上の問題、2)所属機関における実験材料を準備したり実験を実施するためのスペース等の問題、3)他の研究や仕事との関係から、この研究課題に割く時間が限られてしまい、1)予定していた実験について回数をこなすことが出来なった、2)ミスト耕装置の完成が遅れてしまっている、3)光受容蛋白質の発現を調べるための実験の最初の段階のタンパク質の抽出がうまくいかなかった、ということがあり、進捗状況については遅れ気味である。しかし一方で、平成29年度から実施する予定であったクワの苗を使った実験について、必要となるクワの苗の栽培・準備を先行的に実施し、枝を挿して成長させた苗の場合、種子から発芽・発根させた苗の場合、それぞれについてどのような栽培条件が適切かを検討し始めたところ、まだ一部ではあるがどのように扱えば良いかがいろいろと分かってきた。

このことは、次年度の研究を進める上ではプラスになる。これらを総合的に考えると、研究進捗状況は「やや遅れている」と評価した。平成29年度もこれまでに実施した実験を繰り返して行った。すなわち、チャ挿し木苗の水耕栽培時、LEDにより根に光照射(波長:赤・緑・青、対照は遮光、強度:30μmol/m2/s)を行いながら生体電位を計測し、生育(発根・伸長、地上部の生育)や電位値の推移に及ぼす影響を調べた。その結果、生育等に対する影響はハッキリとしなかったが、電位変化についてはこれまでと同様、照射した光の波長に依り電位値の推移が異なり、根の機能の違いを反映していると思われた。この実験で得られた白色根を冷凍保存し、タンパク質を抽出して電気泳動を行い、光受容蛋白質として知られるフォトトロピンの抗体を用いてその発現を調べたが、タンパク質の抽出・精製が依然としてうまく行えておらず、照射する光の波長による発現の違いなどは見出せていない。地上部に照射した光が発根状況等に及ぼす影響を調べるため、6月にチャの挿し木(今年度はやぶきたの他におくはるかを加えた)を行った後、地上部に光(波長は赤、緑、青、最大強度は75μmol/m2/sに揃えた)を連続照射(対照は屋外)し、3ヶ月後に苗を掘り上げて発根状況を比較した(各処理区30本ずつ)。総根長を解析するソフトを導入したが問題があり、解析はまだ実施していない。苗の一部は掘り出してすぐにTTC法で根の呼吸活性を測定した。屋外の個体に較べて、LED照射した個体はいずれも光強度が弱かったためか活性は半分程度であった。しかし青色照射したおくはるかは屋外の苗と同程度の高い活性を示した。苗の状態も良好で、光に対する反応性に品種間差があると思われた。冬期にはキャベツ苗を使い、地上部への光照射が根の呼吸活性(TTC法)に及ぼす影響を調べたところ、青色照射が遮光に較べると1.5倍強の活性を示した。これまでの結果から、青色照射が根の活性を上げる効果が高いと思われた。昨年度より問題になっている、所属機関における実験材料を準備したり実験を実施するためのスペース等の確保が困難なこと、日常の業務や他の研究との関係から本研究課題に割く時間がかなり限られてしまっていることなどの理由により、実験をコンスタントに繰り返して行うことが難しく、また樹木を扱うためにその年の気象条件にも実験結果が左右されてしまう、ということで、着実なデータの蓄積がなかなか出来ていない。当初の予定では、最初に2年間で光に対する樹木根の応答(生理機能の変化)を明確に示す条件を見出し、その条件下で根の生理機能を人為的に変化させる(制御する)ことで、樹木の生育制御・個体管理につながる技術にしたいと考えていた。進捗が遅れているとはいえ、ハッキリではないものの、光条件により根の機能が変化する現象は繰り返し得られていることから、引き続き何とか研究を進捗させるべく努力しているところである。また昨年度よりクワの挿し木苗、種子苗を使った水耕栽培が可能となり、チャよりも大量の白色根が得られることから、最終年度は材料を使い分けて実験を進めることで、特に生化学的アプローチの実験にも今まで以上に材料提供が出来ると思われる。加えて、本研究でも必要である根系活性の評価については、特に個体レベルで調べる良い方法がないのが現状であり、その中でも比較的使えそうなTTC法について、根系全体に適用すべく条件の検討を進めているところである(ただしこの場合は草本植物を使用して実施)。これら付随的な研究も最終的には本研究課題を進捗させるためには重要になってくると考えている。
日本人下顎前突症患者における候補遺伝子の解析

下顎前突症は顎の形態異常を示す疾患である。本症は生下時には顎の異常は認めないが、思春期頃に形態異常が顕著となるので、発育異常として捉えられている。下顎前突症の原因は明らかでないが、ハプスブルグ家のように一家系に何代にもわたり本症が認められている事実から、遺伝的要因の関与も否定できない。しかし、本症を遺伝的に検討した報告は少なく、遺伝子レベルでの解析研究は世界的にも全く解明されていない。本研究の目的は、患者およびその家族構成員を対象にインフオームド・コンセントを得た後、採血を行いDNAを抽出し、連鎖解析、マイクロサテライト多型解析、Mutation analysisなどを行い下顎前突症の原因遺伝子を解明することである。研究対象は下顎前突症を主訴に東京歯科大学千葉病院口腔外科を受診した患者であり、家族歴を聴取し、遺伝傾向が疑われた場合に家系図を採取し、インフォームド・コンセントを得た症候性を持たない日本人骨格性下顎前突症患者、および家族構成員とした。研究は2家系19名の検体で行った。対象家系には研究の主旨を十分に説明して同意書に署名をいただいている。インフォームド・コンセント後、採血を行い、血液サンプルからgenomic DNAを抽出し、家系図をもとにマイクロサテライトマーカー(ABIPRISM Linkage mapping set v2.5)を使用し連鎖解析を行った。解析結果より、ヒトの常染色体22本のうち現在10・13・16番染色体にLOD値1.75の連鎖が認められた。今後、家系サンプル数を増やし10・13・16番染色体の追試験と連鎖が認められた部位の遺伝子の変異解析を予定している。下顎前突症の原因は明らかではないが、ハプスブルグ家のように一家系に何代にもわたり本症が認められている事実から、遺伝的要因の関与も否定できない。本研究の目的は、明らかにされていない日本人骨格性下顎前突症患者の候補遺伝子を解明し、そして患者の家族構成員の遺伝子を検索し、連鎖解析ならびにマイクロサテライト多型解析などを用いることによって、確実に本症の原因遺伝子を解明することである。連鎖解析およびハプロタイプ解析の結果、3つの染色体(第10・13・16番染色体)で有意なLOD値が認められた。しかし対象となる日本人骨格性下顎前突症患者家系の不足と連鎖解析は大家系でより正確な結果が得られることから、今後対象となる家系のさらなる調査と再検討を行い、最も有意なLOD値を示す染色体上の領域を絞り込み、候補遺伝子を特定する予定である。下顎前突症を主訴に東京歯科大学千葉病院口腔外科を受診した患者に家族歴を聴取し、遺伝傾向が疑われた場合に家系図を採取し、インフオームド・コンセントを得た症候性を持たない日本人骨格性下顎前突症患者、および家族構成員を対象とし、3家系25人の血液サンプルを採取した。現在、もう1家系のサンプルを採取途中である。また、血液サンプルから古典的な方法でDNAを抽出し、匿名化し、家系図を作成した。家系図をもとにマイクロサテライトマーカー(ABI PRISM Linkage mapping set v2.5)を使用し連鎖解析を行った。平成17年度には、10・13・16番染色体に連鎖が認められていたが、平成18年度には、10・16番染色体に強い連鎖が認められた。

以上のことより、下顎前突症は、遺伝的背景も十分考えられる疾患であることが示唆された。下顎前突症の候補遺伝子の同定に一歩進んだが、今後、家系サンプル数を増やし、連鎖が認められたところをより絞り込み遺伝子の変異解析を考えている。現在、領域は絞り込んできたが、下顎前突症の候補遺伝子の同定までは進んでいない。その理由には、日本家系特有のクラスターが小さく、不正咬合の程度などさまざまな問題がある。そこで、今回の成績結果の公に対する発表は、他施設が、簡単に候補遺伝子の同定まで結びつくことを懸念して成績発表は行っていない。
カーボンナノスペース・π電子系の構造・物性制御、機能発現

1.メソカーボンマイクロビーズ(MCMB)の表面フッ素処理によるナノスペース構造とπ電子系の物性制御、リチウム二次電池負極特性(2)フッ素処理の前後でXRDパターンに変化が認められず、バルク層では、π電子系が完全に保存されている。(3)最適なフッ素処理試料をリチウム電池負極として用いた場合、未処理MCMBよりかなりの可逆容量の増加が明らかにされた。この現象は、フッ素処理によるMCMBのナノスペースπ電子系の変化に起因したものであることは明らかであり、新規な炭素負極材料の開発につながる成果である。2.フッ素-グラファイト化合物の透過型電子顕微鏡、電子分光および電気化学的性質によるキャラクタリゼーションTEM、XPS、NEXAFSおよび電気化学的測定によって得られた結果を統合することによって、共有結合性化合物(CF)_n、半イオン性およびイオン性化合物C_xFのエレルギーバンド構造の概要を把握し、バンドモデルを提案できた。3.活性炭素繊維(ACF)のフッ素処理によるマイクロポアシステムの構造制御セルロースおよびピッチ系のACFを100°C、1 atmで24時間処理することにより、表面がフッ素修飾されたF-ACF(C_<1.4>F)が生成した。C_<1.4>Fのナノスペースは、0.91nmと殆ど変化しないが、マイクロポア容量は0.65→0.19ml/gと大きく減少した。C_<1.4>Fではsp^2→sp^3への大幅な移行が起こり、共有結合に近い〃C-F結合が生成する。しかしながら、脂肪族アルコールはHenry型吸着等温線を示し、van der Waals力で湿潤可能である。1.メソカーボンマイクロビーズ(MCMB)の表面フッ素処理によるナノスペース構造とπ電子系の物性制御(2)フッ素処理の前後でXRDパターンに変化が認められず、フッ素付加は最表面のみであることが解る。XPSのClsおよびFlsスペクトルの解析から、C_<0.7>FとC_<0.9>FにおけるC-F結合は共有結合であり、C_<6.7>FとC_<30>Fでは半イオン性であること、何れのC_xFでも、バルク層では、π電子系が完全に保存されていることが明らかにされた。2.表面フッ素処理MCMB(F-MCMB)のリチウム二次電池炭素負極としての性能評価F-MCMBを正極とするリチウム二次電池F-MCMB/LiClO_4-PC/Liおよび、F-MCMB/LiClO_4-(EC+DEC)/Liを試作し、サイクリックボルタンメトリーによる溶媒の分解と充放電特性を調べた。(1)MCMB-2800から得られたC_<6.7>FとC_<30>F電極では、溶媒の分解が観測され、可逆容量は未処理MCMB-2800よりも低下するなど、負極特性の向上は認められなかった。(2)MCMB-1000から得られたC_<0.7>FとC_<0.9>F電極では、電解液として、EC+DEC系を用いた場合、著しい負極特性としての向上が認められた。例えば、5サイクル目の放電容量は222mAh/gであり、クーロン効率は91%であった。未処理のMCMB-1000は3サイクル以降では可逆容量が殆ど0である。表面のナノスケール細孔構造、電子状態との関連が次年度の課題である。1.フッ素-グラファイト化合物の透過型電子顕微鏡、電子分光および電気化学的性質によるキャラクタリゼーションカーボン材料と単体フッ素との相互作用によってもたらされるπ電子系の摂動を明らかにする研究の一環として、単体フッ素との相互作用によってもたらされるグラファイトπ電子系の摂動が詳細に明らかにされた。

特に、TEM、XPS、NEXAFSおよび電気化学的測定によって得られた結果を総合することによって、共有結合性化合物(CF)_n、半イオン性およびイオン性化合物C_xFのエネルギーバンド構造の概要を把握し、バンドモデルを提案できたことは大きな成果である。2.活性炭素繊維(ACF)のフッ素処理によるマイクロポアシステムの構造制御セルロースおよびピッチ系のACFを100°C、1atmで24時間処理することにより、表面がフッ素修飾されたF-ACF(C_<1.4>F)が生成した。C_<1.4>Fのナノスペースは、0.91nmと殆ど変化しないが、マイクロポア容量は0.65→0.19ml/gと大きく減少した。C_<1.4>Fではsp^2→sp^3への大幅な移行が起こり、共有結合に近いC-F結合が生成する。しかしながら、脂肪族アルコールはHenry型吸着等温線を示し、van der Waals力で湿潤可能である。4.メソカーボンマイクロビーズ(MCMB)のフッ素処理、電気化学的および構造的性質1000°C、2800°C熱処理MCMBのCavity Indexは、それぞれ0.4225、0.041であり、グラファイト系と構造が著しく異なる。これを反映して、フッ素分圧0.10.3atm、25°Cの温和なフッ素処理条件でも、C_<20-50>F(2800°C)、C_<4-5>F(1000°C)が生成する。最適のフッ素処理試料をリチウム電池負極として用いた場合、未処理MCMBと比較して、かなりの可逆容量の増加が明らかにされた。この現象は、フッ素処理によるMCMBのナノスペースπ電子系の変化に起因していたものであることは明らかであり、新規な炭素負極材料の開発につながる成果である。
不快感を利用する仮想環境型技能訓練システム

本研究では,工業生産において,人による技能的作業を対象としたVR訓練システムを開発するとともに,不快感提示装置を開発し,それらを組み合わせることによって,作業者が不適切な操作を行ったときに不快感を作業者に提示する訓練システムを構築した.構築したシステムを用いた作業実験では,部分的ではあるが,構築したシステムが危険な操作を回避し,安全に訓練するために有効であると確認することができた.本研究では,工業生産において,人による技能的作業を対象としたVR訓練システムを開発するとともに,不快感提示装置を開発し,それらを組み合わせることによって,作業者が不適切な操作を行ったときに不快感を作業者に提示する訓練システムを構築した.構築したシステムを用いた作業実験では,部分的ではあるが,構築したシステムが危険な操作を回避し,安全に訓練するために有効であると確認することができた.不快感としての皮膚振動および音の発生装置製作および振動波形の設定を行った.また,それらを用いた技能習得への効果について基礎的なデータを収集した.さらに,仮想環境による技能習得システムに関する基礎的なデータを収集した.具体的には,振動モータを利用した250Hz皮膚振動発生装置を製作し,加振部位と不快感との関係を被験者実験により検討した.その結果,首筋部への加振が最も不快であることが明らかになった.ついで,十数種類の不快音候補を音声信号ソフトにより作成し,それらと不快感との関係を被験者実験により検討した.一対比較法による評価の結果,不快度の高い3種類の音を選定した.さらに,タブレットによる曲線追跡を対象タスクとし,追跡失敗時に不快音または非不快音を作業者に聞かせる実験を行い,失敗数と作業時間を検討した.その結果,所要時間の短縮を重視する技能習得訓練では不快音を用い,失敗の減少を重視する訓練では非不快音を用いるのが妥当であるとの結論を得た.仮想環境による技能習得システムに関する基礎的データ収集では,中ぐり旋盤加工の仮想現実感装置を用いて,工具剛性を順次低下させる訓練方法を実験的に検討した.その結果,提案した方法は訓練回数の短縮および疲労の低減に有効であることを見出した.また,フライス盤作業を対象とした仮想現実感装置を用いて,それによる訓練と作業手順書による訓練法を比較検討したところ,実際に手を動かす仮想現実感装置のほうが多くの点ではるかに有効であることを確認した.さらに,段取りに関する技能のうち,チャック支持された円筒状工作物のハンマリングによる半径方向位置決め,すなわち芯だし作業について,仮想現実感を用いて打撃力調整技能と締付け力調整の難易度の違いを検討した.その結果,後者のほうが難易度が高いことを見出した.以上の成果は,ものづくりの仮想環境で負のインセンティブを与えることによる高能率訓練システム構築への重要な足掛かりとなる.力補償式6軸アームとパソコンのみによる手アーク溶接簡易仮想現実感装置の全面的改良を行った.また,多数の被験者による仮想環境訓練実験と実溶接実験を行い,仮想環境における技能と現実環境における技能の関係を調査した.さらに,円筒状工作物の芯だし作業について仮想現実感装置の改良を行い,仮想環境と現実環境における技能の関係を調査した.具体的には,簡易仮想現実感装置の力補償機構のプログラムを全面的に書換え,力検出器のノイズやドリフトに対して常に一定の力補償機能を発揮できるように改良した.また,従来,ほぼ2次元的であったビードのシミュレーションモデルを3次元に拡張するとともに,メッシュサイズを細かくし,視覚的な現実感を高めた.さらに,それを用いて被験者が作業(訓練)を行っている間の作業情報をすべて収集するように改良した.ついで,多くの被験者による作業実験を行い,作業情報の内で技能習熟に関係すると思われる情報を見出した.また,被験者に実溶接作業も行わせ,実溶接結果の外観評価値と前述の技能習熟に関係する情報との関係を検討した.その結果,両者間には高い相関関係が見いだされ,簡易仮想現実感装置による技能訓練が実溶接作業の訓練になり得ることを明らかにした.芯だし作業については,力学モデルの剛性や摩擦特性等を実環境と一致させるように精密な推定を行った.これにより仮想環境と現実環境の力学的特性をほぼ一致させることができた.ついで,多くの被験者に本仮想現実感装置による作業実験および実際の旋盤による芯出し作業を行わせ,両者におけるハンマ打撃回数や作業時間等の間の関係を検討した.その結果,両者の間には相関関係が認められ,本装置による芯出し技能訓練が実際の作業の技能訓練になり得ることを明らかにした.今後は,不適切な作業をした場合,不快感を与えることによって教示するシステムを構築し,その有効性を検討する.手アーク溶接簡易仮想現実感装置を用いて,その特性を生かした高能率訓練実験を被験者の協力のもとにその有効性を検討した.また,力覚提示装置を用い,新たに溶接棒と母材との衝突を力覚提示できる手溶接仮想現実感装置を開発し,力覚の有無が訓練効果に及ぼす影響について検討した.ついで,円筒状工作物の芯だし作業については,実機作業における被験者の動作を詳細に測定できるようにし,仮想環境と現実環境における技能の関係を調査した.さらに,不快振動提示装置とVR旋盤中ぐり訓練装置を組合せ,不適切な操作時に不快振動を提示することにより,不適切操作に対する訓練効果を検討した.具体的に述べると,高能率訓練実験では,簡易仮想現実感装置のアーク発生範囲を,始めは広くすることにより作業を易しくし,習熟するにつれて現実的に狭くする新たな手順を設定し,始めから現実的な範囲とする従来の手順とを被験者による作業実験から比較検討した。

その結果,新たな手順を用いた場合と従来の手順の場合では,習熟するまでの作業試行回数に大きな差異はないが,前者はアーク消失等の失敗が少ないため,疲労度が大幅に減少することが確認された.力覚提示の有無については,仮想現実感装置による訓練の前後に被験者に実溶接作業を行わせ,その結果による技能向上の比較を行った.その結果,力覚提示は初心者の技能訓練に大きな差異をもたらさないことが確認された.その理由は,初心者でも溶接棒と母材との衝突はあまり生じないためと考えられる.芯だし作業については,技能を打撃技能と締付け力調整技能に分け,個別に訓練する場合と両者を同時に訓練する場合との比較を行った.技能向上の度合いは,仮想現実感装置による訓練の前後の実機旋盤による作業結果から評価した.その結果,個別に訓練する方が効率的に訓練できることを明らかにした.さらに,不適切操作に対する訓練効果については,部分的ではあるが,構築したシステムが危険な操作を回避し,安全に訓練するために有効であると確認することができた.皮膚振動と音による不快感の発生装置は既に開発を終え,それらによる不快感に対する基礎的データの収集を終えている.また,中ぐり旋盤作業,旋盤の芯出し作業および手アーク溶接の仮想現実感装置の開発,改良を終えている.ただし,不快感の発生装置と仮想現実感装置の同期をとることは未だ行えていない.研究を進める段階で,不快感の発生装置と仮想現実感装置を正確に同期するのは必ずしも容易ではないことが明らかになった.人による簡易的な同期方法も検討し,遅れが微小と判断される場合には,それを用いた作業実験を行い,所期の目的を達成する.
有機半導体薄膜界面における非占有電子状態の系統的研究

近年、導電性高分子とフラーレンや、その誘導体を活性層に用いた有機薄膜太陽電池は、新しい性能を持つ太陽電池として、注目を集めてきた。本研究では、典型的な有機太陽電池の電子輸送性材料である様々なフラーレン誘導体の電子構造を、光電子分光と逆光電子分光を用いて直接観測し、分子構造と電子構造の関連を明らかにした。この研究成果は、今後の有機太陽電池の高効率化のための材料開発にとって、重要な知見を与えるものである。(1)本件研究では、有機太陽電池関連材料の電子構造、特に、フェルミ準位以上の「非占有電子構造」を含めた、電子構造を明らかにすることを目的としている。非占有電子構造の直接的観測は、逆光電子分光法(IPES)を用いることで、可能であるが、有機物質のIPESによる研究は実験的な難しさがあり、これまで研究例が限られている。そこで、本研究はIPESを用いた研究に主眼を置いているため、平成24年度は、本研究ですでに使用しているIPESの他に、新たにIPES装置を1台導入し、効率的に研究を推進できる体制を構築した。(2)上記のIPESを用いて、有機太陽電池の代表的なn型材料である、各種フラーレン誘導体の電子構造の研究を行った。これまでに、PCBM、bis-PCBM、PCBO、PC_70BM、C_70、C_60などの固体薄膜を作製し、それぞれのHOMO-LUMOギャップ周辺の電子構造を、UPSとIPESを用いて明らかにした。これらのデータの密度汎関数法による分子軌道計算による解析を通して、分子構造と電子構造の関連性を議論した。これらの成果は、学会で発表を行い、一部のデータ(bis-PCBM)については論文として発表した。さらに、すでに報告されている有機薄膜太陽電池における、解放端電圧やフィルファクター、短絡電流などの性能を表す幾つかの物理量と、上記のn型材料の電子構造との関連について焦点を当てた詳細な解析を行い、一定の成果を得ている。現在は、これらの解析を論文にまとめている。これらのデバイス特性と、材料の電子構造を直接関連付ける知見は今後、新規n型材料の開発にとって意義がある。本件研究では、有機太陽電池関連材料の電子構造、特に、n型材料(電子受容性分子)の固体薄膜のフェルミ準位以上の「非占有電子構造」を明らかにすることを目的としている。電子輸送を担うn型材料にとって非占有電子構造の直接的観測は、本質的に重要である。非占有電子構造の直接的観測は、逆光電子分光法(IPES)を用いることで可能であるが、有機物質のIPESによる研究は実験的な難しさがあり、これまで研究例が限られている。そこで、本研究はIPESを用いて、様々なn型材料材料の非占有電子構造を観測してきた。平成25年度は、平成24年度に構築した有機薄膜用のIPES装置を用いて、有機太陽電池の代表的なn型材料である、各種フラーレン誘導体の電子構造の研究を行った。これまでに、PCBM、bis-PCBM、PCBO、PC70BM、C70、C60、,ICBAなどの固体薄膜を作製し、それぞれのHOMO-LUMOギャップと、その周辺の電子構造を、UPSとIPESを用いて明らかにした。これらの成果は、国内外の学会で発表を行い、一部のデータ(PC70BM、C70)については論文として発表した。さらに、すでに報告されている有機薄膜太陽電池における、解放端電圧やフィルファクター、短絡電流などの性能を表す幾つかの物理量と、上記のn型材料の電子構造との関連について焦点を当てた詳細な解析を行い、一定の成果を上げている。現在は、これらの解析結果から論文にまとめている。これらのデバイス特性とn型材料の電子構造を直接関連付ける知見は、今後、新規n型材料の開発にとって一つの指針を示す意義がある。本件研究では、有機太陽電池に関連した有機半導体の電子構造、特に、n型材料(電子受容性分子)の固体薄膜のフェルミ準位以上の「非占有電子構造」を明らかにすることを目的とした。非占有電子構造の直接的観測は、逆光電子分光法(IPES)を用いることで可能であるが、有機物質のIPESによる研究は実験的な難しさがあり、これまでの報告例の数は限られている。そこで、本研究はIPESを用いて、様々なn型材料材料の非占有電子構造を観測した。平成26年度は、本プロジェクト初年度に構築した有機薄膜用のIPES装置を用いて、有機太陽電池の代表的なn型材料である、各種フラーレン誘導体の電子構造の研究を行った。これまでに、PCBM、bis-PCBM、PCBO、PC70BM、C70、C60、ICBAなどの固体薄膜に加え、有機エレクトロニクスの新しい電極材料でるAuナノ粒子のフェルミ準位近傍の電子構造を、UPSとIPESを用いて明らかにした。これらのデータの密度

汎関数法による分子軌道計算による解析を通して、分子構造と電子構造の関連性を議論した。これらの成果は論文として発表した。本プロジェクトで得られた有機半導体に関する基礎的な知見は今後、有機太陽電池の新規n型材料の開発など、有機エレクトロニクスの材料開発にとって一つの指針を示すものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。物性物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究目的は概ね達成することができた。特に、新たな有機試料用IPES装置を導入して効率的な研究を行える体制を構築し、有機太陽電池の代表的なn型材料である各種フラーレン誘導体の電子構造の系統的な知見を得ることにも成功しており、成果発表も順調に行っている。平成24年度に構築した有機試料用IPES装置を有効に活用し、研究をスムーズに進めることができる体制が機能している。また、これまでに有機太陽電池の代表的なn型材料である様々なフラーレン誘導体の電子構造の系統的な知見を得ることにも成功しており、成果発表も順調に行っている。平成24年度に構築した装置、研究体制を最大限に活用し、引き続き、有機太陽電池材料の電子構造の解明を行う。また、有機太陽電池の電極界面の電子構造や、金属単結晶表面への分子吸着系の非占有電子構造の観測も行う。これまでの研究では、有機太陽電池のアクセプター材料として知られる様々なフラーレン誘導体のエネルギーギャップ近傍の電子構造を明らかにした。平成26年度では、さらに新たな誘導体の実験に取り組むのと同時に、改良した高電子分光器を用いて、より精度の高い測定や、再現性のチェックを行う。その後、得られたデータの解析結果を、論文にまとめるとともに、国内、国外の関連する学会にて成果発表を行う。また、フラーレン誘導体のような特徴的な分子構造を持った有機分子が金属単結晶や、金属酸化膜上に吸着した際に形成される、吸着状態由来の非占有電子構造を明らかにする。特に、吸着状態の形成には分子のLUMOが重要な役割を果たしていると思われるため、IPESを用いた精密な観測を行う。これにより、得られるだろう実験結果は、n型材料と電極金属の界面を理解する上で貴重な知見を含んでいるはずである。得られたデータの解析結果を、論文にまとめるとともに、国内、国外の関連する学会にて成果発表を行う。平成24年度で、消耗品等を出費が抑えられた結果、直接経費次年度使用額(3,998円)が生じた。平成25年度では、消耗品として、新たに金属単結晶などの購入をする予定があり、当該助成金を併せて使用する。平成25年度までは、主に、新しく立ち上げた逆光電子分光装置を用いた実験を中心に行って来ており、その実験に集中するために、当初予定していた光電子分光装置の改良の時期が意図的に遅らせた。そのため、平成26年度では光電子分光装置の改良を行うために次年度使用額が生じた。有機半導体薄膜のより精密な電子構造の観測のために、平成26年10月までに光電子分光装置の改良に使用する計画である。
Regional Cityの形成を前提とする集約型都市構造の計量的影響評価

集約化された都市が相互に補完しあいながら広域的な成長を目指していくためには,現況に対する客観的な考察が必要である。本研究では,地価を指標とする計量分析によって,集約型都市構造への進捗状況を捉え,そこで生じている問題点を明らかにした。その結果,大都市圏では,圏域全体の集約化が進展する一方で,域内の中小都市では都市機能の平準化していることが分かった。また,地方都市においては,地域固有の問題によって都市機能の集約化が停滞し,それが地域全体の低迷を引き起こしている。本研究は,米国の都市政策に採用されつつある"Regional City"の概念が,わが国における今後の都市政策においても有効であると考え,集約型都市構造の構築が地域に及ぼす影響を計量的に明らかにするとともに,個々の都市の集約化が複数の都市による"Regional City"の形成に発展していくための可能性を検討して今後の方向性を示すことを目的としている。平成21年度においては,集約型都市構造への転換を目指す現行の都市政策が地域に与えた影響を把握するための分析を行った。本分析では,まず地価を都市内の土地評価を総合的に示す数的指標として採用し,都心部からの距離に対して逓減する地価勾配曲線の形状の変化から都市集約化の進行状況を把握した。研究対象地域は,関東地方1都6県に含まれる市区町村とした。分析の結果,研究対象地域内で形成されている東京大都市圏(東京圏)全体の集約化傾向は2000年代に入り顕著に観察されるものの,周辺地域の中小都市や大都市圏外の都市においては市街地レベルで郊外化がなお進行していることが明らかになった。この結果は,大都市の集約化政策が隣接市町村の都市機能に作用し,市街地レベルでの土地評価を平準化させたために郊外商業核の評価が相対的に上昇したことを意味している。また,大都市圏に含まれない地方都市においては,都市機能の集約化を促進させるだけの資本投下を期待することができず,中心市街地の衰退が土地評価の絶対的低下を引き起こしている。そこで,地方都市を対象にして集約化状況を市街地レベルでより詳細に分析したところ,地元資本が集積する中心市街地は土地利用改変の自由度が低く旧来の手法で再開発が行われているのに対し,中央資本が主体となる郊外開発は最新の手法に基づく大規模な土地利用改変が行われていることが明らかとなった。これらの結果から,大都市圏全体の機能集約化に組み込まれる圏内市町村よりも,自律的な集約化が難しく,都心部の絶対的衰退が進行する地方都市において"Regional City"の概念に基づく都市群の再編が必要であるとの結論を得ることができた。平成21年度に行った研究によって,"Regional City"の概念に基づく都市群の再編は,大都市圏に組み込まれ機能的な分業体制が確立している市町村よりも,経済的に依存する大都市が近隣に存在せず,自律的な成長も難しい地方圏に含まれる市町村において必要であることが分かった。そのため,平成22年度においては,地方圏の市町村に対象を絞り,現況の整理と活性化を妨げている直接的な問題点の抽出を行った。研究対象としたのは山形県の長井市であり,(1)行政による都市計画,(2)市民による「まちづくり」,(3)土地利用変化の3つの視点から調査を行った。前述したように,本科研費研究の総体的な目的は"Regional City"の形成が地域全体に与える影響を計量的に明らかにすることにあるため,現在と将来の土地評価を実際に行う必要がある。長井市を対する調査では,1年間にわたって市の総合計画策定のための経済再生戦略会議に出席し,現況と今後の都市計画に関する多くの知見と行政資料を得ることができた。また,「まちづくり」については,学生とともに実際の現場に赴き,アンケート調査ならびにインタビュー調査を実施した。土地利用については,市街地の全域を対象とした土地利用調査を行い,現況の土地利用図を作成した。さらに,土地台帳調査を行い,同市には寺社や戦前期の地主を中心とする大土地所有が残存し,独特な土地所有関係が形成されていることを明らかにした。平成22年度は主にこれらの調査に時間を費やしてしまった結果,分析結果については,その一部を論文1本と2回の学会発表で公表するのに止まった。分析によって得られた他の知見は,平成23年度の分析と合わせ随時公表していく予定である。本研究は,米国の都市政策に採用されつつある"Regional City"の概念が,わが国における今後の都市政策においても有効であると考え,集約型都市構造の構築が地域に及ぼす影響を計量的に明らかにするとともに,個々の都市の集約化が複数の都市による"RegionalCity"の形成に発展していくための可能性を検討して今後の方向性を示すことを目的としている。

平成21年度に行った研究によって,大都市圏域の都市よりも地方圏の中小都市の方が自立度が低く,Regional Cityへの再編が必要であることが判明したため,平成22年度は山形県の長井市を事例にしてRegional Cityを実践するために必要な要件の分析を行った。平成23年度は本研究の最終年次にあたるため,それらをまとめていくための作業にあてる予定であったが,平成23年3月に東日本大震災が発生し,本研究のフレームワークに欠落していたいくつかの視点が明らかになった。山形県は幸いにも被災を免れたが,被災隣接県として従前の活動とは異なる都市活動が観察された。Regional Cityは,コアとなる都市とその周辺地域との連携が全体の自立度を高めるという都市概念であるため,本研究の研究対象もコアとなる都市対する通勤圏レベルを想定してた。しかしながら,被災県に対する救援活動やその後の交流を観察すると,その活動範囲は想定していたRegional Cityの圏域を大きく越えるものであり,それらは都市の活性や都市住民の意識にも多大な及ぼすことが予想された。そこで,23年度においては,本研究の総括を行う一方で,震災時における広域的な活動を誘発した要因を整理し,震災後の相互交流が地域に与えた影響を明らかにする研究を行い,平成22年度までの研究で見落としていた視点を補足した。研究対象としたのは,宮城県14市町村と山形県14市町で構成される仙山交流圏であり,平常時の交流活動が緊急時の救援活動に繋がっていくプロセスを明らかにした。分析の結果,(1)移動距離は広範にわたるものの,日常市の交流活動はコミュニティレベルの小さな活動であり,それらを自治体がバックアップする形で維持されてきたこと,(2)それらの活動は緊急時においては道義的心情のもとで対象都市に対する集中援助に結びついたこと,(3)このようなプロセスは人口10万人未満の中小都市において顕著に観察され,それ以上の規模の都市においては均一的な支援が優先される傾向が強い,ことが明らかになり,地方中小都市におけるRegionalCityの実践のためには,日常的な交流事業がもたらすより広域的な活動を加味する必要があることを指摘することができた。
ラット角膜上皮創傷モデルにおけるサイクリンD1の細胞増殖におよぼす役割の検討

角膜の上皮欠損は周囲の上皮細胞の欠損部位への伸展・移動と,その後におこる細胞増殖によって再生・修復されることが知られている.上皮欠損部への細胞移動の時期には上皮基底部よりもむしろ角膜輪部において分裂増殖が盛んであるが,上皮欠損部が被覆されると基底細胞の分裂増殖が開始され上皮は厚さ回復していくと考えられている.しかしながら,こうした細胞の分裂増殖のスイッチを直接つかさどっているものが何であるかは解明されていない.そこでラット角膜創傷モデルをもちい,細胞周期制御とくにG1期制御をつかさどるサイクリンD1やこれに遅れてG1後期に発現するサイクリンEの創傷治癒の各段階における発現の差異を免疫組織化学染色により検討した.上皮細胞の伸展・移動の時期には角膜輪部においてサイクリンEならびにサイクリンD1の発現が見られたのみならず,欠損部周辺の上皮基底細胞においてもこれらの発現が観察された.さらに上皮欠損部が被覆されると上皮基底細胞においてサイクリンEの発現が増大していた.増殖能についても抗PCNA抗体を用いた免疫組織化学染色で調べてみると,サイクリンの発現と増殖能が相関していることが明らかになった.これらの結果から,角膜創傷治癒時においてもサイクリンが増殖をつかさどる一因であること,また,上皮欠損部が完全に被覆される以前に上皮基底細胞においてもサイクリンの発現増大が見られる等の新しい知見が得られた.角膜上皮創傷治癒時における細胞周期調節タンパク質とくにサイクリンの発現量の違いを検討した。ラット角膜上皮創傷モデルは従来organ cultureの系をもちいていたが、in vivoでおこなっても影響がないことを明らかにしたため、角膜の上皮を剥離させた後経時的に眼球を摘出し免疫染色をおこなった。また、角膜におけるサイクリンD1の発現量は少ないことがわかったため同じG1サイクリンの一種であるサイクリンEの発現もあわせて観察した。正常状態ではサイクリンEの発現は角膜上皮の幹細胞である輪部の基底細胞よりも上皮の方で多く観察されたが、創傷治癒過程の上皮細胞の伸展・移動がみられる時期においてはサイクリンEの発現は輪部の基底細胞において著しくまた上皮の基底細胞においてもその発現が観察され、核よりもむしろ細胞質が染色されていた。さらにサイクリンD1においても弱い発現ではあるが同様の結果が示唆された。これらの結果は増殖のさかんな細胞においてこれらのタンパク質の発現が増加し細胞周期を回転させていることを示しており、またこれらのサイクリンは合成された後細胞質で待機し迅速な細胞増殖に対応していると考えられた。細胞周期調節タンパク質には、サイクリンD1やEの阻害タンパク質であるp27のように、細胞の増殖が停止するときにその発現量が増加し、逆に細胞周期が開始するときには減少することが知られているものもあるので、これらのタンパク質の挙動と併せて検討を加えていきたい。角膜の上皮欠損は周囲の上皮細胞の欠損部位への伸展・移動と,その後におこる細胞増殖によって再生・修復されることが知られている.上皮欠損部への細胞移動の時期には上皮基底部よりもむしろ角膜輪部において分裂増殖が盛んであるが,上皮欠損部が被覆されると基底細胞の分裂増殖が開始され上皮は厚さ回復していくと考えられている.しかしながら,こうした細胞の分裂増殖のスイッチを直接つかさどっているものが何であるかは解明されていない.そこでラット角膜創傷モデルをもちい,細胞周期制御とくにG1期制御をつかさどるサイクリンD1やこれに遅れてG1後期に発現するサイクリンEの創傷治癒の各段階における発現の差異を免疫組織化学染色により検討した.上皮細胞の伸展・移動の時期には角膜輪部においてサイクリンEならびにサイクリンD1の発現が見られたのみならず,欠損部周辺の上皮基底細胞においてもこれらの発現が観察された.さらに上皮欠損部が被覆されると上皮基底細胞においてサイクリンEの発現が増大していた.増殖能についても抗PCNA抗体を用いた免疫組織化学染色で調べてみると,サイクリンの発現と増殖能が相関していることが明らかになった.これらの結果から,角膜創傷治癒時においてもサイクリンが増殖をつかさどる一因であること,また,上皮欠損部が完全に被覆される以前に上皮基底細胞においてもサイクリンの発現増大が見られる等の新しい知見が得られた.
占領期の科学技術政策

最終年は文字通り出版のためにかけられた。その一つ『科学技術の戦後史』(岩波新書)ははじめ占領期における占領軍による科学技術政策の路線のひかれる経過を主題とし、つまりこの科研費の報告として企画したが、時あたかも戦後50年に当たり、出版社の要望により、戦後50年を大観するものに仕上げたが、実は最初の企画が占領期に限るものであったため、占領軍のビヘイヴィアについて基礎資料を使って述べた部分が、書評の上でももっとも好評であった。さらに、年来の共同研究である『通史:日本の科学技術』(全5巻、学陽書房))の第1巻は序章とともに、私がほとんどを書いた占領期に当てられた。『科学技術の戦後史』はむしろそのプレビューにあたる。今年度は占領軍資料のほかに、麻布の外務省外交史料館の占領軍との往復文書の資料収拾に当たった。そして、その精読にもとづいて何人かの人にインタービューを試みた。これからも、都留重人氏らに科学技術行政評議会(STAC)のことについてインタービューする。執筆活動としては、現在『日本の科学と技術』(学陽書房)の戦後日本科学技術史の通史第1巻、占領期の執筆に追われており、3月末までに史料集の選択とともに、完成する予定である。これから成果をそろそろまとめて、原稿にして行く段階にきている。執筆予定として、1.岩波現代思想史講座『占領と戦後改革』科学技術の章で、STACと日本の傾斜生産などの関係を論じる。2.岩波新書『戦後の科学技術の方向』(仮題)で、占領軍の敷いた路線がどれほど戦後の日本の科学技術の型を形成する上に影響したか、を論じるつもりで、目下構想中である。3.占領軍資料の翻訳(大月書店)4.占領軍の科学技術課の正史の翻訳(日本図書センター)5.外務省外交史料館の関係史料の出版(EM出版)本年度はまとめにかかる仕事が多かった。岩波書店で企画されている戦後占領期の科学技術政策の特徴で、前半期の日本学術会議成立を中心とする学会民主化の動きと、後期を特徴づける経済復興のためのテクノクラテイックな政策志向とを対比する論文をまとめる過程で、とくにSTAC(科学技術行政協議会)関係のヒアリングを行った。より基本的な作業として、占領軍の正史である“non-military history"の科学技術課の部分を翻訳するに際し、部局名、人名などの統一的表記を合議して行った。これからその翻訳にとりかかるところである。最後の第3年目は収穫期である。これまでの仕事をまとめて、『通史:日本の科学技術』(学陽書房、1995)の第1巻に研究代表者(中山茂「民主主義科学者協会」、「品質管理の日本的展開」「敗戦直後の科学技術界の実体」「科学情報の国際交流」「科学者の海外派遣」など)と研究分担者の仕事(八耳俊文「学会の民主化とレッドパ-ジ」「付録1、担当部局別SCAPIN番号一覧」「付録2、経済科学局科学技術課関連SCAPINおよびSCAPIN-A一覧」「付録3,GHQ/SCAP経済科学局・科学技術課職員一覧」)(常石敬一「石井部隊」)が出版された。これは概説書の一部のように見えるが、実は各章それぞれ学術論文に相当するものである。研究代表者はそのほかに『科学技術の戦後史』(岩波新書、1995)を出版し、また研究代表者は論文「科学技術立国」『戦後改革とその遺産』(『戦後日本:占領と戦後改革』岩波vo1.6)pp.105-136を副産物として出している。今後はこの科研費で集めた占領軍資料を整理し、その中から占領軍科学技術課の正史に当たるNon-military historyと占領後期の科学技術課次長で我々の研究に助力を惜しまれなかったBowen Dees博士の回想録を訳出する予定である。