hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食の安全に対する信頼の測定と食品選択行動分析への応用

2.放射性物質検査結果が,「検査済み」としてしか公表されない場合,「検査済みなら買う」意向を持つ回答者の福島県産牛肉に対するWTPは621円/100gであるのに対し,「不検出なら買う」意向を持つ人では半減し,「不検出でも買わない」意向をもつ人では0円である。3.放射性物質検査結果が,「検査済み」,「基準値の1/10以下」,「不検出」のいずれかで公表される場合,「検査済みなら買う」意向を持つ人のWTPは,「検査済み」511円,「基準値の1/10以下」537円,「不検出」631円であるのに対し,「不検出なら買う」意向を持つ人では「検査済み」0円,「不検出」631円,「不検出でも買わない」意向をもつ人では「検査済み」0円,「「基準値の1/10以下」388円,「不検出」636円である。さらに,2011年9月と2012年3月にそれぞれ第3回目,第4回目の消費者定点Webアンケート調査を実施した。第3回目までの継続回答データについて縦断的共分散構造分析を行った結果,食の安全に対する消費者の総合的信頼は,福島第1原発事故に伴う食品の放射能汚染問題発生の前後で構造変化が認められなかった。平成21年度23年度に4回に渡って実施した「食の安全に関する消費者定点Web調査」の全てに継続回答した回答者(N=441)の回答データに縦断的因子分析を適用し、食の安全に対する消費者の総合的信頼水準を構成する次元(因子)とその構造変化の分析を行った。分析の結果,食の安全に対する消費者の総合的信頼は,福島第1原発事故に伴う食品の放射能汚染問題発生前後と同様に,食の安全の楽観視と悲観視という2次元で捉えられ,その構造は福島第一原発事故後も変わっていないことが確認された。そこで、食の安全の楽観視と悲観視に影響する要因を、各因子得点に対する回帰分析で検討した結果、次のような知見が得られた:政府や食品メーカーによる食のリスク管理に対する信頼が高く、認知欲求が低いほど、食の安全について楽観する傾向が高まると同時に悲観する傾向が弱まる。食の安全を楽観する傾向と悲観する傾向は、過去における楽観傾向と悲観傾向の双方から影響されている。個別のハザードでは、食品の放射性物質による食品汚染、飼料の安全性、家畜への抗生物質投与、食品添加物、遺伝子組換え食品、クローン家畜由来食品、産地・原材料の偽装といった事項への不安度が食の安全の楽観視や悲観視に影響を与えている。また、23年度に実施した首都圏在住者(N=392)を対象とするweb調査結果に基づき、福島第一原発事故後の産地別牛肉の選択実験分析を行った。その結果、放射性物質検査の結果が暫定規制値以下の福島県産牛肉に対する支払意志額と、暫定規制値の1/10以下の福島県産牛肉に対する支払意志額の間に有意な差はなかった。さらに、鹿児島県産牛肉について同様の分析を行った結果、放射能汚染がほとんど懸念されていない産地と懸念される産地が同じ対策を講じると、後者の産地における対策の効果が希薄化する可能性があることが明らかにされた。2011年3月の東日本大震災の影響により,当初予定していた2011年3月の調査を中止せざるを得なくなり,半年おきの連続した定点観測調査が不可能となった。また,福島原発事故に伴う放射能拡散により,食の安全研究領域でこれまで対象とされていなかった食品放射能汚染問題がクローズアップされ,本研究もこの問題を急遽取り上げることとなったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,2010年3月から2012年3月の期間に実施した4回の定点Web調査における同一回答者のデータをプールし,過年度の研究成果をふまえて食の安全に対する総合的信頼の決定モデルを同定・実証することにしたい。
放射線誘発性末梢神経障害に対する新規治療開発

90GyのX線をラット坐骨神経のみへ照射した群と手術手技のみを行ったsham群の2群を作製し,放射線の神経への直接的な作用を検証した.機能評価として照射後4, 8, 12, 16, 20, 24週でSFI(Sciatic Functional Index)を計測したが,2群間に有意差は生じなかった.24週で行った電気生理学検査ではX線照射群で振幅の低下を認め,伝導障害を生じていた.組織学的にもX線照射群で軸索変性所見を認め,部分神経障害モデルを確立できることが示された.しかし,この放射線誘発性末梢神経障害モデルを用いた端側縫合法による神経移植の有用性については評価できなかった.乳癌などの癌患者に放射線療法を行った場合,放射線に暴露された末梢神経の支配領域に痛み,しびれ,筋力低下を生じることが知られており,放射線誘発性末梢神経障害と呼ばれている.臨床症状から,この放射線誘発性末梢神経障害は神経の部分障害により生じるものと考えられているが,その機序は解明されておらず,治療に苦渋することが多い.本研究では,難治性である放射線誘発性末梢神経障害の動物モデルを確立し,作製された動物モデルを用いて,その発症機序や治療法の開発を行うことを目的とする.本年度はラット坐骨神経を用いて放射線誘発性末梢神経障害の動物モデルの作製を行った.先行実験で得られたデータを基に,本動物モデルでのX線照射量は90Gyとした.本研究では周囲軟部組織を鉛で覆いX線をラット坐骨神経のみへ照射した群と手術手技のみを行ったsham群の2群を作製し,放射線の神経への直接的な作用を検証した.機能評価として照射後4, 8, 12, 16, 20, 24週でSFI(Sciatic Functional Index)を計測したが,2群間に有意差は生じなかった.24週で行った電気生理学検査ではX線照射群はsham群と比べ有意に振幅の低下を認め,伝導障害が生じていることが示された.また,24週で行った組織学的検査でも,X線照射群で有意に軸索変性所見を認めた.これらの結果より,90GyのX線をラット坐骨神経に照射後24週で部分神経障害モデルを確立できることが示された.さらに,X線照射された神経の周囲にはsham群と比べ瘢痕組織が多く形成されていたことから,障害された神経自体から瘢痕化を誘導する何らかの因子が放出されている可能性が示唆された(これらの結果を論文で報告).以上の結果より,今後,本動物モデルを用いることで,放射線誘発性末梢神経障害のさらなる病態の解明と新しい治療法の開発が期待できる.乳癌などの癌患者に放射線療法を行った場合,放射線に暴露された末梢神経の支配領域に痛み,しびれ,筋力低下を生じることが知られており,放射線誘発性末梢神経障害と呼ばれている.臨床症状から,この放射線誘発性末梢神経障害は神経の部分障害により生じるものと考えられているが,その機序は解明されておらず,治療に苦渋することが多い.本研究では,難治性である放射線誘発性末梢神経障害の動物モデルを確立し,作製された動物モデルを用いて,その発症機序の解明や治療法の開発を行うことを目的とする.昨年度はラット坐骨神経を用いて放射線誘発性末梢神経障害の動物モデルの作製を行い,90GyのX線をラット坐骨神経に照射後24週で部分神経障害モデルを確立できることが示された.さらに,X線照射された神経の周囲には瘢痕組織が多く形成されていたことから,障害された神経自体から瘢痕化を誘導する何らかの因子が放出されている可能性が示唆された.本年度は昨年度作製した放射線によるラット坐骨神経部分障害モデルを用いて,放射線誘発性末梢神経障害に対する端側縫合法を用いた神経移植の有用性について検討を行う予定であった.しかし,ラット坐骨神経への神経移植手技は顕微鏡下に特殊な器具を用い行う必要があり,安定した手技習得に長時間を要した.また,放射線照射後1年(48週)での歩行解析,電気生理学的評価,組織学的評価が必要なため,本年度中に予定されていた解析は行えていない.今後,放射性照射後48週の時点で,歩行解析,電気生理学的評価,組織学的評価を行い,放射線誘発性末梢神経障害に対する新しい治療法である端側縫合法を用いた神経移植尾有用性を検討していく.概要放射線誘発性末梢神経障害は神経の部分障害により生じるものと考えられているが,その機序は解明されておらず,治療に苦渋することが多い.本研究では,難治性である放射線誘発性末梢神経障害の動物モデルを確立し,作製された動物モデルを用いて,その発症機序の解明や治療法の開発を行うことを目的とする.平成26年度はラット坐骨神経を用いて放射線誘発性末梢神経障害の動物モデルの作製を行った.先行実験で得られたデータを基に,本動物モデルでのX線照射量は90Gyとした.本研究では周囲軟部組織を鉛で覆いX線をラット坐骨神経のみへ照射した群と手術手技のみを行ったsham群の2群を作製し,放射線の神経への直接的な作用を検証した.機能評価として照射後4, 8, 12, 16, 20, 24週でSFI(Sciatic Functional Index)を計測したが,2群間に有意差は生じなかった.

24週で行った電気生理学検査ではX線照射群はsham群と比べ有意に振幅の低下を認め,伝導障害が生じていることが示された.また,24週で行った組織学的検査でも,X線照射群で有意に軸索変性所見を認めた.これらの結果より,90GyのX線をラット坐骨神経に照射後24週で部分神経障害モデルを確立できることが示された.平成27年度には26年度に作製した動物モデルを用いて,部分末梢神経障害に対する端側縫合法を用いた神経移植の有用性について検討した.しかし,放射線神経障害モデルの作製に6か月を有する上,端側縫合による神経移植後3か月,6か月での評価を行ったため結果を得るのに長期間を必要とした.また,端側縫合法による神経移植が技術的に困難なこともあり,本法の有用性を評価するに値する実験群を作製できなかった.以上より,放射線誘発性末梢神経障害に対する端側縫合法による神経移植の有用性については検討できなかった.90GyのX線をラット坐骨神経のみへ照射した群と手術手技のみを行ったsham群の2群を作製し,放射線の神経への直接的な作用を検証した.機能評価として照射後4, 8, 12, 16, 20, 24週でSFI(Sciatic Functional Index)を計測したが,2群間に有意差は生じなかった.24週で行った電気生理学検査ではX線照射群で振幅の低下を認め,伝導障害を生じていた.組織学的にもX線照射群で軸索変性所見を認め,部分神経障害モデルを確立できることが示された.しかし,この放射線誘発性末梢神経障害モデルを用いた端側縫合法による神経移植の有用性については評価できなかった.ラット坐骨神経への神経移植手技は顕微鏡下に特殊な器具を用い行う必要があり,その手技習得に長時間を要した.また,X線照射後1年(48週)での歩行解析,電気生理学的評価,組織学的評価が必要なため,本年度中に予定されていた解析は行えなかった.整形外科学、手外科放射線照射後48週での歩行解析,電気生理学的・組織学的解析を待ち,放射線誘発性末梢神経障害に対する端側縫合法を用いた神経移植の有用性について,引き続き検討していく.X線をラット坐骨神経に90Gy照射することで放射線誘発性末梢神経障害が生じることを論文に報告した.このように本年度予定していた動物モデルの作製が行え,実験は計画通り伸展している.出張が3月末から4月にまたがったため,出張旅費として平成26年度内には計上できなかったため今回作製した動物モデルを使用して,放射線誘発性末梢神経障害の発症機序や病態を解明していく.また,本神経障害が部分神経障害であることから,新しい治療法として障害神経の連続性を保てる端側縫合による神経移植の有用性について検討する.旅費手続きが完了次第,平成27年度予算として予算執行される予定
細胞を架橋点とするスマートゲルの創製とゲル内細胞反応を利用した機能創発

本研究では、細胞の糖代謝反応による糖鎖修飾法により、細胞が本来もっていない官能基であるアジド基を細胞表面に導入した後、生体適合性を有するアルギン酸の分岐構造体に複数のアザシクロオクチン基を有する高分子との生体直交クリック反応によって、細胞を高分子で架橋した“生きているゲル"の作製を行った。この細胞架橋ゲルは、細胞が高分子で化学架橋されているため、細胞のもつ細胞分裂や細胞接着などの反応を、高分子ネットワーク全体に伝播することができ、従来の機能性ゲルでは発現しえない高い機能をゲルに付与することができた。これらは世界初の成果であり、国内外の学会および学術論文などとして報告した。平成27年度では、生細胞と高分子化合物との細胞表面クリック反応により、細胞を架橋点とするハイドロゲルの作製に取り組んだ。具体的には、合成したアジド基修飾マンノサミンを培地中に添加することで、細胞の糖代謝反応を利用して細胞膜タンパク質の糖鎖末端シアル酸にアジド基を導入した。この反応は浮遊細胞、付着細胞、がん細胞、正常細胞など普遍的であることを確認した。アジド基修飾をしても細胞は生存しており、一般的な細胞反応は非修飾細胞と同程度であることも確認した。得られたアジド基提示細胞のアジド基は培地中で様々なアルキン化化合物とクリック反応が進行し、生じた結合は数日間安定に残存することが分かった。そこで、シクロオクチン基を側鎖に複数導入したポリ(γ-グルタミン酸)を合成し、培地中でアジド化細胞と反応させたところ、細胞とポリ(γ-グルタミン酸)間でクリック反応が進行し、細胞が高分子により架橋されたハイドロゲルを形成した。用いる細胞濃度と高分子濃度を変化させることにより、ハイドロゲルのサイズをある程度制御することが可能であった。このゲルは力学的に安定で、ピペッティング操作でも崩壊しなかった。細胞の選択的物質取り込み特性を利用することによりハイドロゲルに機能物質を担持でき、細胞のアポトーシス誘導をトリガーとし機能物質はゲル外放出された。以上より、細胞表面クリック反応による細胞架橋ゲルの作製に成功し、細胞反応を利用してゲルの高次機能を付加できることも実証した。以上の成果を国内学会にて複数回発表し、高い評価を得ている。また、本研究成果をまとめた英語論文を国際的学術誌(Scientific Reports誌)に投稿し、現在査読中である。平成27年度では、「細胞架橋ゲルの作製」および「ゲル内で起こる細胞反応の定量解析」を計画していた。実際に上記通り、細胞架橋ゲルの作製方法を確立し、ゲル内の細胞反応を定量解析したため、本課題は概ね計画通りに進行していると評価できる。しかし、ゲルの物性解析として計画していたゲルの粘弾性解析は行えていないため、次年度に実施する。また、ゲル内での細胞反応として、細胞増殖・代謝反応は解析したものの、細胞分裂や遊走、細胞間結合形成などは未解析であるため、次年度実施する。一方、次年度に実施する予定であった「ゲル内の細胞反応を利用したゲルの機能創発」について、一部内容を先行して実施した。以上、年度をまたいで研究の進行順序は多少変わったものの、平成27年度では概ね順調に研究計画が進展していると判断できる。平成28年度では、生細胞と高分子化合物との細胞表面クリック反応により、細胞を架橋点とするハイドロゲルの作製に取り組んだ。また、得られた細胞架橋ゲル内での細胞の機能解析およびゲル内で細胞が起こす反応を活かしてゲル全体に機能を与えることに取り組んだ。具体的には、アジド基修飾マンノサミンを培地中に添加して3日間培養することで、細胞膜糖タンパク質の糖鎖末端シアル酸にアジド基を導入した。この反応は、血球細胞、上皮細胞、筋細胞、線維芽細胞、マクロファージなど様々な細胞種で起こることを確認した。細胞表面に提示されたアジド基は、培地中で蛍光色素や高分子など様々な分子とクリック反応でき、形成された結合は1週間程度は安定に残存することがわかった。細胞を架橋するクリック反応可能な高分子として、アザシクロオクチン基を側鎖に結合した分岐型アルギン酸(bAlg-DBCO)を合成した。アジド化細胞のペレット(2.0×10^6)をbAlg-DBCOの2%水溶液で懸濁し37°Cで反応させたところ、5分後にはハイドロゲルを形成した。ゲルは力学的に安定で、ピンセットなどで掴むことができるほどの高いハンドリング性を示した。培地に浸して培養したゲル内の細胞は95%以上の高い生存性を1週間は維持し、増殖することも明らかになった。つまり、私たちが作製した細胞架橋ゲルは“生きているゲル"であることが実証され、世界初の成功例である。ゲルをコラーゲンコートシャーレ上で培養すると、ゲル内の細胞の基質接着反応によりゲル全体がシャーレに接着した。一方、細胞非接着処理したシャーレではゲルは接着しなかった。つまり、ゲル内の細胞反応をゲル全体の機能として変換・増幅できることを世界で初めて示した。以上の成果を国内外の学会で発表し、高い評価を得ている。また、本成果をまとめた論文を現在作成中である。平成29年度には論文発表できる見通しである。平成28年度では、「細胞架橋ゲルの作製」および「細胞反応を利用したゲルの機能創発」を計画していた。実際に上記の通り、様々な細胞種を用いて細胞架橋ゲルの作製に成功し、“生きているハイドロゲル"の概念を世界に先駆け提唱した。また、細胞の接着反応を利用してゲル全体を基板に接着させることにも成功した。

接着反応以外にも、細胞分裂や細胞分化、細胞組織化、細胞遊走など様々な細胞反応を利用可能だと想定しているが、平成28年度には実験できなかったため、次年度に実施する。本研究内容の一部を論文発表できた。以上、一部に実験の遅れがあったものの、研究目的はほぼ達成されており、概ね順調に研究計画が進行していると判断できる。本研究では、細胞を“賢い化学素材"として用い、材料設計に組込むことで“生きている機能性材料"の創製を試みた。具体的には、生体直交型クリック反応により、細胞を高分子で架橋した“生きているゲル"の創製を行い、細胞反応を利用したゲルの機能創発を試みた。細胞の糖代謝反応を利用することにより、細胞に毒性を与えることなく細胞表面の糖鎖シアル酸をアジド化することができ、細胞表面にアルキン化ローダミンが選択的に共有結合したことより、細胞膜タンパク質糖鎖に導入されたアジド基はクリック反応が可能であることが分かった。細胞のさまざまな反応の最終応答である細胞増殖をアジド化細胞と未修飾細胞で比較すると、倍加時間は同じであったことから、細胞へのアジド基導入は細胞の機能に影響を与えないと分かった。アジド化細胞とアルキン化分岐型アルギン酸水溶液を混合して37°Cで反応させたところ、数秒後にはバルクゲルの形成を確認した。他の細胞株を用いて、同じ方法により細胞架橋ゲルが形成できた。細胞架橋ゲルでは、ほぼ100%の細胞が生存しており、また増殖性や基質選択的接着性など細胞本来の機能を示すことが分かった。つまり、細胞架橋ゲルは“生きているゲル"であり、世界初の成果である。細胞架橋ゲルの応用展開として、再生医療への応用について検討した。マウス大腿筋欠損モデルに細胞架橋ゲルを注射投与し、組織面および機能面から再生効果を調べた。細胞架橋ゲルを投与したマウスでは、コントロール(アジド化細胞をアルギン酸で懸濁した溶液の投与)では見られなかった筋繊維の形成が見られ、さらに効果的な筋力回復を示した。つまり、細胞架橋ゲルは再生医療に応用可能なバイオマテリアルである。以上の成果を国内の学会で発表し、現在学術誌に論文を投稿中である。本研究では、細胞の糖代謝反応による糖鎖修飾法により、細胞が本来もっていない官能基であるアジド基を細胞表面に導入した後、生体適合性を有するアルギン酸の分岐構造体に複数のアザシクロオクチン基を有する高分子との生体直交クリック反応によって、細胞を高分子で架橋した“生きているゲル"の作製を行った。この細胞架橋ゲルは、細胞が高分子で化学架橋されているため、細胞のもつ細胞分裂や細胞接着などの反応を、高分子ネットワーク全体に伝播することができ、従来の機能性ゲルでは発現しえない高い機能をゲルに付与することができた。これらは世界初の成果であり、国内外の学会および学術論文などとして報告した。平成28年度では、前年度に完遂できなかった「ゲル内で起こる細胞反応の定量解析」に関して、特にゲル内の細胞の細胞分裂、細胞遊走、細胞間結合形成について実施する。また、同じく未実施であったゲルの粘弾性解析を行う。当初より計画していた「細胞反応を利用したゲルの機能創発」について、細胞分裂、細胞増殖、細胞遊走、細胞間結合形成を利用したゲルの機能創発を実施する。
迅速大量増幅に基づく多能性幹細胞利用による画期的な硬組織再生治療の臨床展開

日本発の画期的な研究成果として、マウス由来線維芽細胞において細胞分化のリプログラミングが4種類の遺伝子導入であらゆる細胞に分化可能な人工多能性幹細胞(iPS細胞)の作製が可能となり、さらにヒト皮膚由来線維芽細胞においてもヒトiPS細胞の樹立が報告された。そこで現在は患者の組織から細胞を採取し、その体外に取出した細胞を分化多能性を有するiPS細胞へ誘導し必要な細胞へ再分化させ、組織工学の技術を用いて生体外で3次元細胞培養し、それを生体内に戻し組織を再生するといった21世紀前半の医療として期待が高い再生医療おける免疫拒絶のない「真の細胞移植療法」の早期実現化が急務となってきた。そこで本研究は今後34年後の臨床実用化を目標に、天然有機多糖体であるキトサンをiPS細胞移植システムのScaffold(坦体)として用い、硬組織再生療法、特に歯槽骨および象牙質再生医療技術の開発・確立を目指すものであった。組織内で細胞の増殖と分化誘導を行い、正常組織や臓器を再生させる治療の試みが再生医療である。それには増殖と分化に適した場を構築することが重要であり、この再生の場の構築には細胞の足場ならびに細胞増殖因子などの活用が不可欠である。特に、足場は酸素や栄養分を供給する脈管系の誘導や細胞増殖のため、空間確保ならびに細胞群の三次元配列の再構成といった非常に重要な役割が求められている。そこで、硬組織再生を目指した細胞の足場材として、キトサンから作製した多孔性担体へ細胞増殖因子を添加した場合の徐放性について検討を行い、また現有するヒト骨芽細胞を用いて、FCP(Fish collagen peptide)による培養骨芽細胞へ与える影響についても検討を加えた。足場材の徐放性については、1%キトサン群では浸漬後1週間経過時に約80%が放出され、2%群では2週間経過時に70%が放出され、4%群では2週間経過時に50%が放出され、その後も持続的に遊離された。このことよりキトサン濃度が大きくなるにしたがい徐放性が継続される傾向となったが、これはキトサン分子に固定される増殖因子が増加した結果、静電気的効果により遊離する時間が延長されたものと示唆された。またFCPによる細胞への影響については、培養初期において骨芽細胞の形態に相違はみられなかったが、コントロール群と比較して、FCP群の有意な細胞増殖を認めたり、石灰化関連タンパクであるALPの他にOsteocalcin、Osteopontin、BMP-2、細胞接着に関連するIntegrinβのmRNAならびにタンパクの発現の増強が確認できた。すなわちFCPによる骨芽細胞への作用として、生物学的初期石灰化亢進効果を担持することが示唆された。以上のことからウシなどの動物性コラーゲンと同様に、ヒト骨芽細胞の増殖や分化を促進する効果を有する天然機能性素材であると考察された。【目的】組織内で細胞の増殖と分化誘導を行い、正常組織や臓器を再生させる治療の試みが再生医療である。それには増殖と分化に適した場を構築することが重要であり、この再生の場の構築には細胞ならびに細胞増殖因子などの足場材が不可欠である。従来より足場材としての天然高分子としてコラーゲン、ゼラチン、セルロース、ヒアルロン酸やキチン・キトサンなどがあげられる。そこで今回、組織再生を目指した細胞の足場材として、キトサンから作製した多孔性担体の機械的特性や生体安全性、また細胞増殖因子や液性因子を添加した場合の徐放性について検討した。【実施計画】スポンジ状に成形したものについての機械的特性には、床置型オートグラフを用い静的引張試験を行い、強度評価を行った。また、安全性についてはスポンジ体のエンドトキシン含有量(EU/ml)の経時的変化率(mAbs/min)を算出した。徐放性を検討するため、細胞成長因子としてrh-bFGFならびにMMP3を各々500ngおよび33ng添加したスポンジ体からの経時的な遊離量はELISA法で計測した。【実績】機械的特性については、従来の牛由来I型コラーゲンスポンジからなる生体材料に比べ、高い引張強度であることが判った。エンドトキシン溶出量については、0.012EU/mlとなり、注射用水の目安規格値である0.25EU/ml以下であり、十分安全性が確保できていることが判明した。

rh-bFGFの徐放性については、1%群では浸漬後1週間経過時に約80%が放出され、2%群では2週間経過時に70%が放出され、4%群では2週間経過時に50%が放出され、その後も持続的に遊離された。同様にMMP3については全てのキトサン群において浸漬直後に約1520%が放出され、その後は経時的に一定のペースで遊離され続け、56週間時に初期添加量の90%以上放出される傾向を示した。1)多能性幹細胞増殖の促進および間葉系幹細胞(MSCs)への分化誘導マウスiPS細胞を用いSNL細胞(株化フィーダー細胞)を準備の上、ES細胞用培地に線維芽細胞成長因子(bFGF:10g/ml)を添加し迅速大量培養を実施した。増殖させたiPS細胞をレチノン酸(RA)添加によるES細胞の分化誘導に準じて、細胞表面マーカーとしてPDGFRa陽性かつVEGFR2陰性の分画となる細胞が将来骨・軟骨細胞へ分化する沿軸中胚葉幹細胞といわれているため、iPS細胞から分化誘導9日目に出現するPDGFRa陽性細胞に対しフローサイトメトリック解析を行い、自己複製能および多分化能を有する間葉系幹細胞であることを確認した。2)キトサンによる骨芽細胞および象牙芽細胞への分化誘導促進化迅速培養されたMSCsの骨芽細胞への分化誘導を促進する目的で、硬組織誘導培地へ生理活性物質としてキトサン溶液を添加し、分化誘導状況については培養細胞の形態変化(大型化)を確認後、キトサン刺激により発現量が変化する遺伝子を偽陽性なしに真の検出が可能であるGene Fishing法を用いDNAフラグメント解析システムにてスクリーニングを行った。3)硬組織再生用Scaffoldの作製2%酢酸にて1、2、4%キトサン溶液を作製し、50°C2時間撹拌後、24時間真空脱気を行い、最終的には凍結乾燥処理を行いスポンジ状に成形する。スポンジ体の表面および内部微細構造は走査型電子顕微鏡にて観察した。またキトサン濃度の違いによるスポンジ体について気孔径および気孔率を比較検討した。また最近注目されているFish collagen peptideを利用して、ヒト体温での変性を起こさないことを示差熱測定にて確認後、キトサンと同様にスポンジ体を作成し、応力圧縮試験や引っ張り試験などを行い機械的強度などの物性を検討した。
がん分子標的に特異的に作用する天然薬物の開発

研究代表者らはこれまでに、広範な天然資源より種々の分子標的阻害物質を数多く見い出しており、そのいくつかは新しい医薬リード化合物として開発研究が展開される一方、生体機能解明のためのバイオプローブとして利用されている。本研究では、海洋生物、植物、微生物などの広範な天然資源を素材として、チューブリン、トポイソメラーゼ、ヒストンデアセチラーゼ、チロシンキナーゼ、等の分子標的に対するスクリーニングを行うことにより、新しいがん分子標的阻害物質を見い出すことを目的とし、以下の研究を行った。採取した海洋生物、植物、微生物の抽出物について、チューブリン、ヒストンデアセチラーゼ、チロシンキナーゼ等のがん分子標的に対してスクリーニングを行い、活性の認められた抽出物について、HPLC等のクロマトグラフィーを用いて活性成分の分離、精製を行った。得られた活性成分について、化学構造、立体化学を解明し、活性評価を行った結果、一部の化合物にチューブリン脱重合阻害作用およびチロシンキナーゼ阻害作用が認められた。今後、活性を示した化合物については、構造活性相関を通じて、より特異性の高い分子標的阻害物質を分子設計する予定である。さらに、得られた分子標的阻害物質について、分子標的に対する詳細な活性評価、および各種ヒト腫瘍パネルに対するin vitro、in vivoでの活性評価を行い、新しいがん分子標的治療薬の開発についても検討する予定である。
ショウジョウバエ視細胞における極性輸送のライブイメージングによる観察

多細胞生物の体を構成する細胞の多くは極性を持っている。このような細胞構造を作成し維持するためには膜タンパク質を選別して適切な細胞膜ドメイン(極)へと送る小胞輸送(これを極性輸送という)が必要だが、その分子機構はよく分かっていない。小胞輸送の分子機構の研究は2013年のノーベル生理学・医学賞受賞領域だが、極性輸送については知見が乏しい。極性輸送は生命機能の維持には不可欠であり、その破綻は微絨毛封入体病・多発性嚢胞腎・網膜変性症などを含む様々な疾患を引き起こす。極性輸送の分子機構解明は、細胞生物学の基本的命題であるとともに、その解明により様々な疾患についての治療法の開発に直接つながると期待される。
In vivo 脳虚血動物モデルにおける虚血抵抗性と脆弱性の法医学的研究

一過性の虚血(虚血再灌流)後に生じる神経細胞障害の部位差、脆弱性について側坐核、視床下部について検討した。実験I:側坐核、視床下部の虚血再灌流によるモノアミン放出変化:側坐核において虚血処置群のDA放出は、sham群と比較して、2回のK刺激により有意に増加した。側坐核5-HT放出には、虚血群及びSham処置群ともにK刺激により増加したが2群間の差は認められなかった。視床下部におけるK刺激DA及び5-HT放出は、増加を示したが虚血群、Sham群に差は認められなかった。実験II:虚血モデル(脳局所低酸素モデル)として、シアン化ナトリウム(NaCN)誘発エネルギー産生不全による抵抗性の検討:CN-CN群(CN2回刺激)、NaCN灌流エネルギー産生不全に対して側坐核DAは著明な放出増加を示し、2回目のCN灌流においても増加を示した。CN-カリウム群(CN灌流後カリウム灌流刺激):カリウム刺激により、側坐核DA放出は増加しNaCNによるDA神経系機能に障害は認められなかった。側坐核5-HT放出変化は、最初のNaCN灌流刺激において側坐核5-HT放出は増加した。しかし、2回目のCN及びカリウム刺激では側坐核5-m放出は認められなかった。これらの結果から、(1)視床下部は虚血再灌流障害に対して側坐核に比較して神経活動の抵抗性を示した。(2)NaCN灌流に対して側坐核5-HT神経系はDA神経系に比べて高い感受性を示した。以上脳虚血障害の部位脆弱性に加えて、各モノアミン(ドパミン、セロトニン)神経系の抵抗性の相異が示唆された。一過性の脳虚血後に生じる神経細胞障害の程度に部位差,脆弱性が認められ,虚血時に側座核ドパミン(DA)及びセロトニン(5HT)の著名な増加を報告した.虚血再灌流に対して,両側座核DA,5HT系神経は抵抗性を有していることを報告した.今回,脳局所低酸素モデル(虚血モデル)として,シアン化ナトリウム(NaCN)誘発エネルギー産生不全による側座核DA,5HT系の放出変化とそれらの抵抗性について検討した.材料と方法:体重280-310gのWister系雄ラットを用いた.脳内微小透析膜ガイドカニュレを側座核に挿入固定した.4-7日後,以下の3群に分け,脳内微小透析膜プローブを挿入し,側座核DA,5HT放出変化を無拘束無麻酔下で検討した.(1)CN-CN群:側座核へプローブ挿入後,各モノアミン放出安定を確認した.実験開始直後の最初の20分間,2mMNaCN含有人工脊髄液(aCSF)で側座核を灌流刺激し,その後対照aCSFに戻した.実験開始1時間後再びNaCN灌流液で20分間刺激し対照灌流に戻した群,(2)CN-カリウム群:(1)同様,最初20分間2mM NaCN灌流液で側座核を刺激し,その後40mMカリウム含有灌流液で刺激した群.(3)コントロール群:実験2時間aCSFで灌流した群.側座核灌流液は電気化学検出器接続液体クロマトグラフィで測定した.

結果:側座核DA放出変化:(1)において,NaCN灌流エネルギー産生不全に対し側座核DAは著名な放出増加を示し,2回目のCN灌流においても増加を示した.(2)におけるカリウム刺激により,側座核DA放出は増加しNaCNによるDA神経系放出機能に障害は認められなかった.側座核5HT放出変化:最初のNaCN灌流刺激において側座核5HT放出は増加した.しかし,(1)群の2回目のNaCN及び(2)群のカリウム刺激では側座核5HT放出は認められなかった.これらの結果により,NaCN灌流に対して側座核5HT神経系はDA神経系に比べて高い感受性を示した.脳虚血障害の部位脆弱性に加えて,各モノアミン神経系の抵抗性の相異が示唆された.平成13年度において、虚血負荷動物モデルを作成し、脳内微小透析膜法を応用した虚血再灌流後における側坐核及び視床下部の神経活動の抵抗性を比較検討した。微小透析膜プローブをガイドカニューレに沿って側坐核または視床下部へ挿入し2-3時間人工脊髄液灌流後のモノアミン放出の安定を確認した。その後、20分間40mMKCl含有灌流液に交換し、再び対照灌流液に戻した。1時間後再び同様の灌流液交換操作を行い、無麻酔下20分間隔で採取した側坐核及び視床下部灌流液中のドパミン(DA)、セロトニン(5-HT)をHPLC-ECDにより同時測定した。側坐核において、虚血処置群のDA放出は、Sham処置群と比較して、2回のK刺激により有意に増加した。側坐核5-HT放出には、虚血群及びSham処置群ともにK刺激により増加したが2群間の差は認められなかった。視床下部におけるK刺激DA及び5-HT放出は、増加を示したが虚血群、Sham群に差は認められなかった。視床下部は虚血再灌流障害に対して側坐核に比較して神経活動の抵抗性を示した。
ペンドレッド症候群モデルマウスの解析－内リンパイオン濃度と難聴の関係

Pendred症候群は難聴と甲状腺腫大をきたす常染色体劣性遺伝病である。Pendred症候群は原因遺伝子slc26a4の変異が原因で治療法は未だない。ヒトPendred症候群では幼少期には聴力が保たれているが、青年期以降に難聴が進行していく。よりヒトに近いモデル動物を解析することでPendred症候群の治療法の解明に近づくことができると考えた。日本人のPendred症候群で最も頻度が高いH723R遺伝子変異をもつノックインマウスを用いて難聴の起きるメカニズムを研究した。生後4週では高度の頭部外傷および騒音難聴による内耳への影響は正常群とノックインマウス群で差を認めなかった。Pendrinノックインマウスを繁殖させた。マウス型(マウスのH723R)では繁殖能が低く、実験を行える程度の数を確保するのが困難であった。ヒト型(Human cDNAを組み込んだもの)は繁殖可能であり、こちらを実験に使用した。Pendrinノックインマウスはすでに解析が進んでいるPendrinノックアウトマウスと異なり、ある程度のPendrinタンパクの機能が残存しており、頸部を傾ける、回旋を繰り返すなどの前庭機能異常は見られなかった。ABRを用いた聴力検査では若年時の聴力においては正常マウスとほぼ同等の聴力がみられた。ヒトでは成長とともに聴力が低下していくため、加齢による聴力変化を現在測定中である。また、前庭機能についてもRoterrodを用いて数値化して解析する予定である。Pendrinノックアウトマウスでは陰イオン交換タンパクであるpendrinが欠損することによって内リンパのpHが酸性化することが、カルシウムチャネルであるtrpv5/6を抑制し、内リンパの高カルシウム化につながり、難聴を引き起こすことがわかっている。Pendrinノックインマウスを用いてガラス電極を内リンパに挿入しEP(内リンパ電位)とpH,カルシウム濃度を測定中であるが、現時点では統計学的解析をできるまでは数がそろっておらず、さらに実験数を増やして検討する予定である。Pendrinノックアウトマウスでは内リンパ水腫が認められることがわかっている。若年時のPendrinノックインマウスの内耳組織切片の解析では明らかな内リンパ水腫を認めなかった。現在、加齢による変化を調べるため動物を繁殖中である。通常の状態では正常マウスとPendrinノックインマウスとの間にABR,組織学的検索での違いが見られなかったため、外傷時の反応を解析した。マウスに対する頭部外傷の実験系はすでに確立した実験方法が報告されているためこれに従った。質量333gのおもりを2cmの高さから頭部に落下させ、4時間後の聴力および平衡機能をRotarodとABRを用いて測定。7日後の聴力をABRを用いて計測した。正常コントロール群とPendrinノックインマウス群で有意差は見られなかった。ヒトのPendred症候群では外傷後に急激に聴力が悪化することに反して、我々のPendrinノックインマウスでは難聴が生じなかった。若年時のヒト型Pendrinノックインマウスの内耳組織切片の解析では明らかな内リンパ水腫・組織学的異常を認めなかった。音響外傷の影響についても計測する予定である。ヒトではPenred症候群患者は幼少期ではある程度聴力があるものの加齢や頭部外傷によって難聴が進行することが知られている。Pendrinノックインマウスでは野生型マウスと比較して聴力低下を認めなかったため、内耳に負荷を与えた時の変化を観察した。頭部外傷モデルの実験系はすでに確立していたため、全例にならって実験を行った。333gのおもりを高さ2cmから自然落下させることで頭部に中等度の外傷を与えた。受傷4時間後と7日後に聴力と前庭機能を測定した。若年のPendrinノックインマウスにおいて、頭部外傷による聴力・前庭機能変化を調べた結果、正常群と比較して有意な差が認められなかった。音響外傷時の聴力変化観察実験では8-16kHz, 89dB SPL, 2時間の音響外傷を与えた。若年のPendrinノックインマウスにおいて、音響外傷による聴力・前庭機能変化を調べた結果、正常群と比較して有意な差が認められなかった。以上より若年時にはPendrinノックインマウスは内耳負荷時においても野生型と比べて聴力・前庭機能は変わらないことが示された。そこで我々は加齢による難聴の変化をしらべ、更に成年期のPendrinノックインマウスにおいての頭部外傷、音響外傷による聴力変化を調べる計画を立てた。そのため現在Pendrinノックインマウスの繁殖・飼育、聴力の測定を行っている。結果は近い時期に判明する見込みである。また、難聴が発症している場合には組織学的検査、タンパクの解析も追加で行いたい。

ヒトPendred症候群では幼少期には聴力が保たれているが、青年期以降に難聴が進行していく。よりヒトに近いモデル動物を解析することでPendred症候群の治療法の解明に近づくことができると考えた。日本人のPendred症候群で最も頻度が高いH723R遺伝子変異をもつノックインマウスを用いて難聴の起きるメカニズムを研究した。生後4週では高度の頭部外傷および騒音難聴による内耳への影響は正常群とノックインマウス群で差を認めなかった。当初の計画通り通常の状態、外傷後の状態でのPendrinノックインマウスの内耳機能を測定した。内耳通常の状態、外傷後の状態でのPendrinノックインマウスの内耳機能を測定した。今後は加齢による変化、音響外傷による変化についても測定する予定である。マウスの繁殖は当初困難であったが、最近は安定しており今後も実験継続可能と考えている。消耗品薬剤の使用が少なくて済んだ為。引き続き、加齢後のマウスの機能を解析する。平成27年度請求額と合わせ、平成27年度の研究遂行に使用する予定である。学会に参加し情報収集する予定であったが、都合により参加しなかったため。次年度に要する消耗品に使用する予定である。
静電相互作用で形成される中空高分子集合体を用いた環境応答型ナノデバイスの創製

1.生体内機能分子を内包するPICsomeの生体内機能評価:生体内でナノデバイスとして機能させることを目指し、生体内での送達システムとしてふさわしい100nm程度のサイズのPICsomeの調製手法を新規開発し、その成果の一部を日本化学会などで発表した。2.架橋技術を利用したPICsomeの安定化:PICsomeの自律安定性の向上を目指し、粒子調製後に架橋剤を作用させる実験を行った。これまでに、サイズ変化の抑制に成功しており、これはサイズ制御技術の観点から非常に重要性が高い。3.還元環境応答型PICsomeの構築:PEGセグメントとポリイオンセグメントを、還元雰囲気下で開裂するジスルフィド結合でつないだブロックコポリマーを合成し、還元環境に応答して粒子の形態が変化するPICナノ粒子の創製に成功した。4.酸性環境応答型PICsomeの構築:これまでに得られているPICsomeのpH応答性に関して詳細に検討を行い、pHの減少に応答して物質透過性が増大し、最終的にpH5以下で粒子が崩壊するという重要な性質を見出した。これらの性質は生体内での環境応答的デリバリーシステムに有用である。平成18年度は、ポリイオンコンプレックス型高分子中空集合体PICsomeの形成手法、及び、機能評価の初期検討を行い、その成果がアメリ力化学会誌に速報として掲載された。またその業績に関連して、物質材料研究機構主催の国際シンポジウムInternational Symposium for Young Organic Chemistsにおいて招待講演を行った。以下、研究計画に即して成果を記す。1.タンパク質を内包したPICsomeを利用したナノ/マイクロリアクターの調製:まず、中空微粒子形成時に機能性タンパク質、特に酸素運搬タンパク質であるミオグロビンを内部に封入し、精製する手法を確立した。封入後、ミオグロビンが活性を維持していることを確認すると同時に、タンパク質分解酵素であるトリプシン存在下においても活性を維持できることを明らかにした。これらの知見は、ナノバイオリアクター構築の上で非常に重要なものである。2.還元環境応答型PICsomeの構築:PEGブロックとポリアミノ酸ブロックのつなぎ目にジスルフィド結合が入ったブロック共重合体を合成し、ナノスケールの構造体が得られることを動的光散乱、透過型電子顕微鏡(TEM)、原子間力顕微鏡を用いることによって明らかにした。予備的な検討から還元環境下において集合体の形態が変化することを見出した。3.酸性環境応答型PICsomeの構築:今年度は、合成条件の検討を中心に行った。PEGブロックとポリアミノ酸ブロックのつなぎ目に酸性条件下で開裂する結合を有するもの、あるいは、ポリアミノ酸側鎖としてpH7.4以下で特徴的なプロトン化や構造変化を示すものの導入を検討し、ポリマーの合成に成功した。次年度以降、構造体形成能の確認や、機能評価を行う予定ある。
大量培養による骨格筋衛星細胞の食肉蛋白質の分離利用に関する基礎的研究

筋肉組織には分裂能力を残したまま融合せず単核の状態で存在する衛星細胞と呼ばれる細胞群がある。この細胞は筋肉の再生に関与していると考えられているが、この細胞の増殖能力を利用して家畜の筋肉量の増産が期待できるのではと考え、衛星細胞増殖因子の探索を行った。本研究ではラット骨格筋からの衛星細胞の分離技術の確立と、牛脳から線維芽細胞増殖因子(FGF)の精製を並行して行った。ラット骨格筋挽肉にPronaseを作用させて筋細胞から衛星細胞を遊離させ、遠心後上澄画分をコラ-ゲンでコ-ティングしていない培養皿に移し、2時間保温した。その後この処理では培養皿に付着しない衛星細胞を回収し、今度はコラ-ゲンでコ-ティングした培養プレ-トに移し、conditioning培養液を加え、細胞増殖させた。この一連の操作で衛星細胞を分離培養できたがまだ線維芽細胞が多く混在していた。そこで、目下衛星細胞分離技術の改善を行っている。次に、牛脳からFGFの精製を試みた。最初Gospodarowiczらの方法で精製を行った。得られた標品は明らかに衛星細胞の増殖を促進したが、SDS-PAGEの結果純度が低いことが判明した。そこで今度はアフィニィティ-クロマト法を用いて高純度のFGFを精製することにした。このクロマトで3つのピ-クが得られたので、各画分を凍結乾燥して純度の検定とBALB/3T3細胞を用いたバイオアッセイを行った。その結果、ピ-ク2と3はSDS-PAGEで見る限り単一の標品であることが確認された。しかも、BALB/3T3細胞増殖促進効果も示した。ピ-ク2は酸性FGF、ピ-ク3は塩基性FGFであると考えられた。この様に、ようやく単一の標品を得ることに成功したが、収量が期待した程なかったので、目下試料である牛脳の量を倍に増やして再度FGFの精製を試みているところである。筋肉組織には分裂能力を残したまま融合せず単核の状態で存在している衛星細胞と呼ばれる細胞群がある。この細胞は、筋線維が損傷を受け変性崩壊すると有糸分裂を繰り返して多様細胞となり、筋肉蛋白質から構成された成熟筋線維を再生する補償作用がある。そこで、この衛星細胞を大量に培養して、その細胞から筋肉蛋白質を抽出、加工すれば、畜肉と変わらぬ人造肉が工業的に生産できるのではないかと考え、まず衛星細胞の増殖因子の検索から開始した。最初にラット骨格筋から衛星細胞の分離を試みた。ラット骨格筋挽肉にPronase溶液を加え、衛星細胞を筋線維から遊離させ、遠心後上清画分をコラーゲンでコーティングしていないペトリ皿に移し一定時間培養した。ペトリ皿に結合しない衛星細胞を培養液から回収し、今度はコーティングしたペトリ皿に移し換えて培養を続けた。十分細胞が増殖した段階で細胞融合を促す培養液に切り換え、さらに培養を行った。この一連の操作で、ある程度の衛星細胞が分離できたが、まだfibroblastが混在していた。今後は、さらに分離技術を改良して純度の高い衛星細胞を得る必要がある。次に、牛脳からfibroblast growth factor(FGF)の精製を試みた。凍結牛脳を解凍した後、pH4.5の酸抽出、硫安分画、陽イオンクロマトさらにヘパリン-セファロースアフィニティークロマトを行った。

最後のクロマトで2つのピークが得られたので、これら2つの画分を各々凍結乾燥して、純度の決定とバイオアッセーを試みた。その結果、画分1は不純物を多く含み、しかも増殖促進効果は認められなかった。画分2の方は、電気泳動パターンからかなり純度の高い標品であることが分かった。また、衛星細胞に対する増殖効果も認められた。今回行った実験では、期待した程のFGFの収量が得られなかったので、今後は収量を増やす方法を考えることが課題のひとつである。目下、その為の工夫をしている。組織培養器機等が当研究室に揃ったのは63年度後半であったので、その間牛脳から線維芽細胞増殖因子(FGF)の精製に努めた。63年度後半から、ラット骨格筋から衛星細胞を分離するための技術の修得をFGFの精製と並行して行った。平成元年度は、衛星細胞の分離方法の改善と新しい方法によるFGFの精製を試みた。ラット骨格筋から衛星細胞を効率よく分離するには筋組織の基底膜を破壊する必要がある。そこで、筋肉を挽肉にした後Trypsin又はPronaseによる基底膜の破壊を試みたところ、Pronaseを用いた方が細胞の収量が良くなる傾向が認められたので、以後Pronaseを使用することにした。当初、筋肉から衛星細胞を分離させた後混在する線維芽細胞を除去するためにコ-ティングしていない培養皿で24時間保温して、培養皿に付着していない細胞を回収していたが、この保温時間では衛星細胞も培養皿に付着して収量の低下の一因となったので、保温時間は2時間とすることにした。上記の様な幾つかの改善の結果、衛星細胞以外の細胞の混入をある程度抑えることができたが、増殖力の強い線維芽細胞の混入は依然見られる。衛星細胞の分離方法の改善は今後も進めなければならない。最初中脳からGospodarowiczらの方法でFGFの精製を試みたが、純度が低いことが分ったため、ヘパリン-アフィニィティ-クロマトのステップを追加して精製することにした。その結果、このクロマトで2つの溶出ピ-クが出現し、各々SOS-PAGEで調べたところほぼ単二のバンドが検出された。BALB/3T3細胞に対する増殖効果を調べたところ、高塩濃度で溶出した画分の方が強い増殖促進効果を示した。その故、ピ-ク1は酸性FGF、ピ-クスは塩基性FGFと考えられた。目下、高収量を得るために再試製を試みている。
生江孝之社会事業思想の形成に関する研究

本年度の研究実施計画に沿って次のように研究作業を遂行した。1.生之孝之の著作・論文等の整理前年度に引き続き、先行研究にある業績目録を中心に、著作・論立等の確認と収集をすることができた。このことから、生江の論文は、"貧"に関すること、"海外の耗会喜業研究"に関することが多くを占めるということがわかった。2.生江文庫(同志社大学図書館)での確認前年度に引き続き、生江文庫にて約300冊の蔵書を(1)いつ読んだのか、(2)書き込みはどの点に多くあるか、(3)蔵書ならびに書き込みは生江の著作・論文と関連があるか、という点を中心に確認した。生江は特に洋書において表紙に自筆のサインと購入したと思われる年代、場所存記入していることが多いため、時期の特定もほぼ可能となった。(2)に関しては、生江は本文に「赤」と「青」の色鉛筆で下線弄引ぐ傾面が見受けられ、さらに余白に自身の感想や本文の要約をしているケースが多いため、この作業も可能となった、(3)に関しては慎重な分析・考察が必要となるが(1)、(2)を踏まえて総合的にみて確認していく方法をとった。この結果、第1回目の海外視察(留学)である1900(明治33)年1904(明治37)年の期間に記されキ書き込みを数多く確認することができ、生江の社会事業論(社会事業思想)に大きく影響を与えたことが予測できる。今後、引き続き確認作業を続けていきたい。3.インタビュー生江孝之と親交のあった阿部志郎氏(神奈川県立保健福祉大学名誉学長)へ生江のこと、生江の社会事業論についてインタビューを行うことができた。この内容は、阿部氏の了解のもと一部を研究成果報告書へ掲載している。以上のことから生江の社会事業思想は、キリスト教的人間理解にたち、1900(明治33)年より留学したアメリカでの社会事業研究より大きく影響を受けたことがわかった。先行研究ではE.T.Devineよりの影響のみが指摘されているが、J.Addamsをはじめとする実践者から思想的枠組みや個々の環境(境遇)を捉える視点を学んだことにより生江は自らの社会事業論の中心となる社会事業思想を形成したといえよう。本年度は、生江孝之の著作・論文等の収集と整理を行うにあたり先行研究にある生江の目録を中心に著作・論文等の確認と収集することができた。この作業を通して、論文タイトルは異なっていても内容が同じ論文が存在すること、目録上では存在しても実際に確認できないものもあることもわかった。そして、一連の生江の著作・論文等における内容等より大まかにではあるが"貧"概念に関すること、"社会連帯責任"に関すること、"社会教化"に関することという分類ができることが判明した。さらに生江が所蔵していた図書の寄贈先である「生江文庫」(同志社大学図書館)では、実際に生江が記入したメモ等から明治33(1900)年から同37(1904)年まで滞在したアメリカでの社会事業研究が後の彼の社会事業思想に大きく影響を与えたと考えられる資料も収集することができた。しかし、生江の著作・論文ならびに所蔵されている図書数は先行研究で示されているように多数あるため、本年度ですべてを確認するには至らなかった。今後も継続して整理ならびに検討を試みたい。本年度は、前述した著作・論文等の収集・整理作業で得たことを活かし生江の"社会教化(特に隣保事業)"に着目した。数ある生江の著作・文献のうち"隣保事業"に関する著作・文献等から、概念形成までを整理する作業をした。生江の説いた"隣保事業"は、「環境が人間に与える影響」を意識し、キリスト教的人間理解に基づく対等・平等の人間観、人格を大切にするという対象観を根底にもちながら"隣保事業"のあり方を模索したとも評価できると考えることができ、生江の社会事業思想の一端が明らかになりつつあるといえよう。今後も継続して彼の社会事業思想に関する検討を試みたいと考えている。

この結果、第1回目の海外視察(留学)である1900(明治33)年1904(明治37)年の期間に記されキ書き込みを数多く確認することができ、生江の社会事業論(社会事業思想)に大きく影響を与えたことが予測できる。今後、引き続き確認作業を続けていきたい。3.インタビュー生江孝之と親交のあった阿部志郎氏(神奈川県立保健福祉大学名誉学長)へ生江のこと、生江の社会事業論についてインタビューを行うことができた。この内容は、阿部氏の了解のもと一部を研究成果報告書へ掲載している。以上のことから生江の社会事業思想は、キリスト教的人間理解にたち、1900(明治33)年より留学したアメリカでの社会事業研究より大きく影響を受けたことがわかった。先行研究ではE.T.Devineよりの影響のみが指摘されているが、J.Addamsをはじめとする実践者から思想的枠組みや個々の環境(境遇)を捉える視点を学んだことにより生江は自らの社会事業論の中心となる社会事業思想を形成したといえよう。