hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
問題診断克服型FDモデルの開発－教員の研究指導能力向上を目指して

本研究の目的は、大学院看護学系研究科と教育学系研究科に就業し、研究指導に携わる教員が修士論文の指導上直面している問題を診断する尺度、看護学研究(修士論文)指導用と教育学研究(修士論文)指導用の2種類の開発、開発した尺度を用いた測定結果に基づくFDプログラムの編成と有効性検証である。本年度は、研究指導に携わる教員が修士論文の指導上直面している問題を診断する尺度、看護学研究(修士論文)指導用の開発に向け、尺度開発の基盤となる看護学系研究科に就業する教員が修士論文指導上直面する問題の全容解明を目標に以下の調査を実施した。修士論文指導に携わる看護学系研究科に就業する教員を対象に、修士論文指導上直面する問題に関する自由回答式質問を含む質問紙調査を実施した。質問紙の配布は、2段階の方法により行った。まず、研究代表者と研究分担者、研究協力者のネットワークを活用し研究協力を依頼した。次に、ネットワークにて依頼した以外の看護学系研究科へ往復葉書を用い、研究協力を依頼した。その結果、合計720部の質問紙を配布でき、238部の返送があった。現在、返送のあった238部のうち自由回答式質問に記述のあった229部、すなわち大学院看護学系研究科に就業する教員が記述した修士論文指導上直面する問題をBerelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を適用し、質的帰納的に分析中である。2019年度、質的帰納的分析を終え、その結果に基づき看護学系研究科に就業し、研究指導に携わる教員が修士論文の指導上直面している問題を診断する尺度を開発する。本年度、看護学系研究科に就業する教員が修士論文指導上直面する問題の全容解明を目標としていた。しかし、質問紙の目標数までの回収が今年度いっぱいまでかかった。そのため、分析の開始が遅れ、今年度中に全容解明に至らなかった。収集したデータの質的帰納的分析を進め、2019年度前半には、看護学系研究科に就業する教員が修士論文指導上直面する問題の全容を解明する。また、当初の研究計画の通り、今年度中に、解明した問題の全容に基づき、研究指導に携わる教員が修士論文の指導上直面している問題を診断する尺度、看護学研究(修士論文)指導用を作成し、尺度の信頼性と妥当性を検討するための調査を実施する。本年度予定していた看護系研究科に就業する教員が修士論文指導上直面する問題の全容解明に向けた質的帰納的な分析が終了せず、分析結果の信頼性検討まで進むことが出来なかった。そのため、本年度使用予定であった分析のための費用、信頼性検討のための費用が次年度使用額として生じた。
ビッグデータ解析を用いた顧客の購買に対する潜在状態推定のための研究

本年度における研究フェーズであった異なる流通チャネルにおけるID付きPOSデータに基づく実証分析を実施することで、推定方法の妥当性やマーケティング施策に関連する整理をすることであった。すでに投稿中の論文については、査読プロセスの継続中であるが、先行研究では定義できていない顧客特性を動的に構造方程式モデリングに定式化していたため、時間を要している状況である。それゆえ、研究進捗に遅れが出ていたが、こちらについても解消できたと考えている。また、他業態の分析については、購買頻度が異なる関係で単純にそのまま移行することができないということも明らかになった。一方で、もう一つの課題であった買い回り状況に対する情報取得が困難な条件をもとに想定したモデリングは未だ開発には至っていない状況であった。上記のことから、ID付きPOSデータやECサイトのアクセスログデータといった購買履歴データの解析により、業態特性と顧客の潜在状態の遷移が異なる状況であることは確認できた。さらに、当該実証研究に基づき、データ取得によってはチェーンの施策に対するマーケティングプロモーション効果の検証を当該モデリングで対応できる枠組みとなったことが成果であると考えられる。しかしながら、課題も多く消費者行動に対する本研究のスキームを普遍化するところまでは至っていないということも明らかになった。これは先行研究や実務上においても、顧客の潜在状態として定義したモデルが想定通り動的に変化していることが定量的に理解できたため、先行研究で想定されていた顧客特性として静的に定義されていた内容にも動的な変化が生じていることを想定すべきあるいう示唆が得られた。本研究は,ID付きPOSデータやECサイトのアクセスログデータといったビッグデータを解析することで,顧客の動的な潜在状態を測定するための研究手法を開発することを目的としている。3つのフェーズのうち,1つ目は,上記データより顧客の潜在的な状態を特定するための構造方程式モデリングや状態空間モデルを用いた実証分析を実施する。2つ目は,さまざまな業態や流通チャネルに対するデータを分析し,推定方法の妥当性検証ならびにマーケティング施策の整理を行う。3つ目は,顧客の買い回り行動分析と過去2フェーズの研究成果との統合である。とりわけ,初年度は1つ目のフェーズに着手した。特に1時点のみの顧客の潜在状態を特定するだけでなく,複数時点の潜在状態の推移を分析することが本研究の特異な点であることから,上記に挙げた手法を用いた実証分析を中心に行った。マーケティングデータに関しては,経営科学系研究部会連合協議会主催データ解析コンペティションに参加し,こちらから提供されたデータを用いて分析し,その結果については研究報告会にて報告をした。上記研究から,顧客の潜在状態が動的に遷移している実態が把握でき,先行研究ではフォーカスしていなかった問題を明らかにすることができた。さらに,業態チャネル別を考慮した顧客の異質性や季節による購買行動の変化を加味したモデルに提案すべき問題があることが確認できた。この研究経過については,日本マーケティング・サイエンス学会第100回大会にて研究報告を行った。今後より精緻なモデリングを行ったのち,研究成果は論文にまとめる予定である。平成29年度で実施するフェーズに粗方移行できる状況となっている。平成28年度の研究結果から,当初想定していた内容の問題点が抽出されたと考えている。とりわけ,データ解析による実証分析では,顧客の潜在状態の動きや遷移が確認でき,そのモデル化も可能になった。ただし,マーケティング的な施策やその実務的な応用にまで手が届いていない箇所も多々ある。また,現在適用している手法が正しいか否かの検証や他の手法との比較検討が出来ていない点もあり,こちらについて次年度のフェーズに組込むといった調整を行う必要がある。当初の本年度の目的は達成できていることから,相対的にみて順調に研究が進んでいると思慮している。当該年度は3つのフェーズのうち,データ解析より顧客の潜在的な状態を特定するための構造方程式モデリングを用いた実証分析を実施した結果に基づき,様々な業態や流通チャネルに対するデータに適用し,推定方法の妥当性検証ならびにマーケティング施策の整理を行う段階であった。初年度のフェーズで課題となっていたモデリング(ECサイトに対するデータ解析)に対して,他の業態への適用をする段階で合理的な説明が難しく,その対応を優先的に実施した。この内容に関しては,一段階の整理として論文投稿したが,未だ受理に至っていない。この状況を来年度も対応し,最終年度への橋渡しとしたい。また,様々な業態に対する分析は,これらの研究過程と同時的に経営科学系研究部会連合協議会主催データ解析コンペティションに参加し,こちらから提供されたデータを用いて分析し,その結果については研究報告会にて報告した。先行研究ではフォーカスしていなかった問題や初年度研究での欠点も明らかにすることができた。業態チャネル別を考慮した顧客の異質性や季節による購買行動の変化を加味したモデルへのデータ解析やその準備は完了している。根幹に未だ存在している課題を解決することで,帰納的に研究課題の適用が可能になると考えられる。平成28年度にて行った研究の整理を論文として投稿しているが未だ受理に至っていない状況にある。また,これらの整理に基づき各業態特性や店舗特性などを加味したモデリングをする予定であるが,前フェーズの積残しがすべて解消できていない点にある。

粗方,平成29年度に実施すべき内容のデータ整理やそのモデリング適用までの準備は出来ている状況であるので,課題が解消した後これらの遅れを取り戻すことができると考えられる。これらの理由から「やや遅れている」と判断に至った。本年度における研究フェーズであった異なる流通チャネルにおけるID付きPOSデータに基づく実証分析を実施することで、推定方法の妥当性やマーケティング施策に関連する整理をすることであった。すでに投稿中の論文については、査読プロセスの継続中であるが、先行研究では定義できていない顧客特性を動的に構造方程式モデリングに定式化していたため、時間を要している状況である。それゆえ、研究進捗に遅れが出ていたが、こちらについても解消できたと考えている。また、他業態の分析については、購買頻度が異なる関係で単純にそのまま移行することができないということも明らかになった。一方で、もう一つの課題であった買い回り状況に対する情報取得が困難な条件をもとに想定したモデリングは未だ開発には至っていない状況であった。上記のことから、ID付きPOSデータやECサイトのアクセスログデータといった購買履歴データの解析により、業態特性と顧客の潜在状態の遷移が異なる状況であることは確認できた。さらに、当該実証研究に基づき、データ取得によってはチェーンの施策に対するマーケティングプロモーション効果の検証を当該モデリングで対応できる枠組みとなったことが成果であると考えられる。しかしながら、課題も多く消費者行動に対する本研究のスキームを普遍化するところまでは至っていないということも明らかになった。これは先行研究や実務上においても、顧客の潜在状態として定義したモデルが想定通り動的に変化していることが定量的に理解できたため、先行研究で想定されていた顧客特性として静的に定義されていた内容にも動的な変化が生じていることを想定すべきあるいう示唆が得られた。平成29年度は,平成28年度で組込みができていない問題点や業態別に適用することで考えられる問題点を抽出し,より普遍的な研究成果を目指す考えである。とりわけ,消費者の異質性や店舗やチェーン特性を加味したモデルの拡張ならびにその検証を対応する予定である。取り急ぎ,平成28年度で課題となった箇所に関して先行研究を整理,さらに統計モデルの拡充を行い,本来のフェーズを推進することを考えている。さらに,最終年度に向けたデータ整備も実施する必要がある。こちらは,人の移動データ等を提供予定であるD4Dプロジェクトへの参加申込みの提案を既に行っており,データ整備も同時進行できる予定となっている。平成30年度は,平成28年度29年度にて対応できていない問題点を解消し論文化する予定である.これらに基づき,29年度で既に対応済みの業態別に適用しその問題点の整理を実施することが先ずは優先課題である。これらにより普遍的な研究成果を目指す考えである。本年度は最終年度である点で最終フェーズの移動データとの統合を目指している。
工学的手法による顔認知機能解明へのアプローチ

顔の見え方の多様性をもたらす要因として、顔の3次元形状という静的な特性に加えて、姿勢の変化、視線による注視点変化、表情の表出などによる顔3次元像の見え方の動的な変動にも注目して、これらの要因が顔から知覚される高次視覚印象に与える影響の特性を明らかにするとともに、擬人化エージェントにおける顔貌の印象変換や顔画像からの年齢推定など、顔を媒介とする感性的インタフェース実現に寄与する基盤技術の確立に向けての成果が得られた。人による顔認知メカニズムを解明するためには、視覚によって受容される顔のパターン情報と顔から認知される感性情報との因果関係を定量的に明らかにする必要がある。本研究では、3次元形状という顔の静的特性に加えて、姿勢や表情の変化、観察時の視線の動き等の動的特性を含めた顔の物理的要因が魅力や品性等の高次視覚印象の心理量に与える影響をモデル化することを目指す。平成20年度においては本プロジェクトの実質的な活動期間は3ヶ月程度しかなかったため、今期は主として、次年度以降の研究遂行のために新規導入が必要と考えたリアルタイム視線検出装置の機種選定に取り組んだ。その結果、SR Research社のEye Link Remoteを調達して、その使用環境の整備を行った。また、領域班会議等の場を通じて、領域代表者や各計画班代表者との緊密な協議を重ねつつ、担当する計画班における研究方針の具体化、ならびに、次年度から開始する公募研究の重点テーマの選定とその公募に関わる広報活動を行った。さらにこれらと並行して、先行して取り組んできた基盤研究(B)「顔と物体の高次視覚印象の予測モデルと共通的感性にもとつく造形デザインへの応用」において得られたいくつかの成果、具体的には、顔や車のボディ形状を対象に3D画像入力装置を用いて得られた3次元計測データから物体形状の多様性を表す3次元モーフィングモデルを構築し、当該モデルを用いて物体の視覚印象を操作することを目指す手法や、動画像から3次元物体の動的な変形を特徴抽出する手法など、本プロジェクトにおいて継承していくべき研究成果の評価・確認を行い、未解決な技術課題の抽出を行った。そしてそれらの結果をベースとして、以下に示す本プロジェクトの研究課題について検討に着手した。[1]顔の3次元形状を表す高次元ベクトルの自動抽出法[2]姿勢・視線・表情などによって生じる顔視覚像のダイナミックな変化と高次視覚印象の関係のモデル化[3]顔視覚像の全体情報と特定の造作に対応する部分情報とが高次視覚印象に与える影響の測定[4]顔視覚像に対する高次視覚印象の心理量を効率的に求める方法[5]顔視覚像の物理的パラメータ表現から高次視覚印象の心理量への柔軟な対応付けの実現本プロジェクトの開始にあたって設定した5つの研究課題について検討し、それぞれ以下のような成果が得られた。1,顔の3次元形状を表す高次元ベクトルの自動抽出法顔の見え方の多様性をモーフィングモデルによって表現するためには3次元形状を高次元ベクトルとして統一的に表現する必要があり、それぞれの顔を3次元計測して得られる膨大な数の測定点に一定の対応関係を自動的に与える手法が必要である。車のボディ形状を想定して考案された従来手法が、姿勢や表情に対して一定の制約を与えた場合には、顔においても有効に機能することを確認した。2,姿勢・視線・表情などによる顔視覚像のダイナミックな変化と高次印象の関係のモデル化表情表出や発声発話に伴う顔の3次元形状の動的変化を計測できる光学式モーションキャプチャシステムを導入して、次年度からの本格検討の準備を行った。3,顔視覚像の全体情報と特定の造作に対応する部分情報とが高次印象に与える影響昨年度に導入したリアルタイム視線検出装置を用いた眼球運動の計測により、顔視覚像の意図的学習時と印象判断時の間で観察者の注視点に違いがあるかを検討する予備実験を行った。4,顔視覚像に対する高次視覚印象の心理量を効率的に求める方法3次元顔モデルに対する印象変換操作の有効性を確認する方法として、Semantic Differential法と一対比較法とを個別に適用して、両者の比較を行った。5,顔視覚像の物理的パラメータ表現から高次視覚印象の心理量への柔軟な対応付けの実現与えられた顔に対して、意図する高次印象の変化をもたらす物理的特徴空間内での変位を求める方法として、従来の線形識別関数による方法の代替案として、各印象を与える顔のプロトタイプとみなせる平均顔を用いる手法を提案し、従来法とその得失を比較した。1.顔視覚像の高次元ベクトル表現の自動抽出に関しては、車のボディ形状を3次元計測して得られる膨大な数の測定点に一定の対応関係を自動的に付与するために開発した手法が、顔の3次元的姿勢の変動ならびに表情表出や発話による顔形状の変化に対しても有効に機能することを確認した。2.姿勢・視線・表情などによって生じる顔視覚像の動的な変化と高次視覚印象の関係の定式化という課題に関しては、まず60名分の3次元顔データベースから顔の個人差を表す3次元モーフィングモデルを求めた。

顔の物理パラメータの違いに応じた高次視覚印象をSD法にもとづく主観評定実験によって定量化した後、先行研究で提案した印象変換ベクトル法による印象変換の有効性を新規の3次元顔においても確認した。さらに、表情表出や発声発話にともなう顔の3次元形状の動的な変形のモデル化という次のステップに向けて、種々の表情表出時の顔の3次元形状を計測した3次元表情データベースから表情変化を表すモーフィングモデルを構築し、新規顔の表情生成によって、同モデルの妥当性を確認した。3.顔視覚像の全体情報と特定の造作に対応する部分情報とが高次視覚印象に与える影響の分析に関しては、リアルタイム視線検出装置を用いた観察者の眼球運動の計測により、顔の印象判断を行っている時の注視点の停留位置が、意図的学習を行っている場合に比べてどのように異なる分布を示すかを実験的に明らかにした。4.顔視覚像に対する高次視覚印象の効率的な測定法に関しては、3次元顔モデルに対する印象変換操作の有効性を検証する方法として、新たにThurstonの一対比較法を導入し、SD法にもとづく従来法と比べて、より効率的な高次視覚印象の定量化が実現できることを確認した。1.顔視覚像の高次元ベクトル表現の自動抽出に関しては、その前提となる顔姿勢の自動正規化処理を3次元顔の左右対称性に注目することで実現するアルゴリズムを提唱し、さまざまな姿勢で計測された複数人物の顔に射する実験を行い、その有効性についての検証を進めた。2.姿勢・視線・表情などによって生じる顔視覚像の動的な変化と高次視覚印象の関係の定式化という課題に関しては、先に導入した顔面動作計測用に特化した光学式モーションキャプチャーを用いて、多数の人物による多種表情の表出や発声発話にともなう顔3次元形状の動的変動データを収集した。任意人物の3次元顔における動的な表情表出を少数のパラメータで表現することで「表情生成の動的モデル」を構築することを目指し、その第一歩として表情を表出している時の顔の特徴点の3次元位置情報が表情の違いをどれだけ表現しうるかを識別実験によって検証した。3.顔視覚像の全体情報と、特定の造作に対応する部分情報とが高次視覚印象に与える影響の分析に関しては、顔の高次印象判断に特定の部分情報が寄与する度合を、リアルタイム視線検出装置による観察者の視線の注視点の計測によって調べる実験を開始し、その第一歩として、年齢印象の認知における注視点分布を調べる予備実験を行った。4.顔視覚像に対する高次視覚印象の効率的な測定法に関しては、上記3に示した視線の注視点分布の計測を、ペア提示される視覚刺激群に対する一対比較法による高次視覚印象の定量化と組み合わせて実施する実験パラダイムを考案し、その有効性を明らかにする検討を開始した。5.物理的パラメータ表現から高次視覚印象今の柔軟な対応付けの検討に関しては、顔による年齢推定・老若判定のモデル化の第一歩として、Gabor特徴を用いた顔画像からの年齢層識別について、ベースラインとなる実験結果が得られた。1.顔視覚像からの高次元ベクトル表現の自動抽出に関しては、幾つかの代表的な表情を表出している際の人物の3次元顔形状データの収集を継続し、これらの顔データに対して特徴点の自動対応付け処理を実施することによって表情変化を表す
ラット胎仔横隔膜ヘルニアモデルにおける肺低形成予測因子の確立及び治療への応用

ヒトCDHの検討で、生存群の羊水中ラメラ体数は死亡群に比し、有意(P < 0.01)に低値を示した。ratにおいてもCDH群では、肺重量(p<0.001)、ラメラ体数(p<0.001)ともに有意に低値であり、相関関係も認めた。また胎仔肺組織でのABCA3発現につきウエスタンブロットで検討したが、有意差を認めなかった。CDHモデルにおける薬剤投与による検討では、塩酸ピルフェニドン(ピレスパ)群、柴朴湯群それぞれで肺重量・ラメラ体数に明らかな肺低形成予防効果は認めなかった。羊水中ラメラ体数は、横隔膜ヘルニアにおける肺低形成の程度を予測する指標として有用であることが分かった。臨床データとして、我々はage-matchさせたCDH症例19例と呼吸機能に異常を認めなかったcontrol症例57例において羊水中ラメラ体数を測定し比較した。CDH群の羊水中ラメラ体数は15,600/μL、control群の羊水中ラメラ体数は61,700/μLであり、CDH群で有意にラメラ体数が少なかった(P<0.05)。またCDH群19例の検討において、生存した13例の羊水中ラメラ体数1.6±0.7×104/μLに対し、死亡群3例の羊水中ラメラ体数は0.5±0.3×104/μLであり、有意(P<0.01)に低値を示した。次に我々はSDラットにおいて、母獣にnitrofen 100mgを内服させた後出生した胎仔の48.8%(61/125)でCDHが確認された。羊水中ラメラ体数はnormal群で352.8±21.2/mL、CDH群で156.4±35.9/mLであり、CDH群で値が有意に少なかった(P<0.01)。また胎仔の肺重量はnormal群で0.143±0.024g、CDH群で0.071±0.022gであり、CDH群で有意に肺低形成であることが示された(P<0.01)。さらに肺重量と羊水中ラメラ体数には有意な相関関係が認められた(r=0.5762 P<0.01)。次に、ラット肺組織に対し、ラメラ体の特異抗体であるABCA3の発現をWestern blotで確認したがCDH群とnormal群で有意差は認めなかった。一方、CDHモデルにおける薬剤投与による検討では、塩酸ピルフェニドン(ピレスパ®)群では明らかな肺低形成予防効果は認めなかったが、柴苓湯群では肺重量(0.065±0.015g,0.073±0.012g; P先天性胎児横隔膜ヘルニア(以下CDH)はその発生率が約1/2,500であり、先天異常のなかでも比較的その頻度は高い。CDH児のmortalityは50-60%と高い。横隔膜ヘルニアでは、胎児期に肺低形成が生じるため、出生後の各種治療に反応しないことが予後不良の主因である。従って胎児期に肺低形成の程度を正確に予測すること、胎児期に生じる肺低形成を出来る限り予防することが臨床上重要である。今回我々は羊水中ラメラ体に注目し、CDH症例における肺低形成の程度を評価する客観的な指標として有用かどうかを検討した。臨床データとして、我々はage-matchさせたCDH症例19例において羊水中ラメラ体数を測定し比較した。生存した13例の羊水中ラメラ体数1.6±0.7×104/μLに対し、死亡群3例の羊水中ラメラ体数は0.5±0.3×104/μLであり、有意(P < 0.01)に低値を示した。次に我々はSDラットにおいて妊娠9日目にnitrofen 100mgを内服させCDHモデルを作成した。day 21(term)で出生した新生児の肺組織と羊水を採取し検討した。羊水中ラメラ体数はnormal群で3527.5±211.9/μL、CDH群で1564.2±358.9/μLであり、CDH群で値が有意に少なかった(P < 0.01)。また胎仔の肺重量はnormal群で0.143±0.024g、CDH群で0.071±0.022gであり、CDH群で有意に肺低形成であることが示された(P < 0.01)。さらに肺重量と羊水中ラメラ体数には有意な相関関係が認められた(r=0.5762 P < 0.001)。以上より、羊水中ラメラ体は肺低形成予測の指標として有用であることが実証された。

CDHモデルにおける薬剤投与による検討では、塩酸ピルフェニドン(ピレスパ)群、柴朴湯群それぞれで肺重量・ラメラ体数に明らかな肺低形成予防効果は認めなかった。羊水中ラメラ体数は、横隔膜ヘルニアにおける肺低形成の程度を予測する指標として有用であることが分かった。臨床データとして、我々はage-matchさせたCDH症例19例と呼吸機能に異常を認めなかったcontrol症例57例において羊水中ラメラ体数を測定し比較した。CDH群の羊水中ラメラ体数は15,600/μL、control群の羊水中ラメラ体数は61,700/μLであり、CDH群で有意にラメラ体数が少なかった(P < 0.05)。またCDH群19例の検討において、生存した13例の羊水中ラメラ体数1.6±0.7×104/μLに対し、死亡群3例の羊水中ラメラ体数は0.5±0.3×104/μLであり、有意(P < 0.01)に低値を示した。次に我々はSDラットにおいてday 21(term)で出生した新生児の肺組織と羊水を採取し、電子顕微鏡にてラメラ体の存在を確認した。ラットにおいてもII型肺胞上皮細胞内にラメラ体が認められ、さらにその大きさも12μmと、ヒトのラメラ体と同様の大きさであることが確認された。次に母獣ラットにnitrofen 100mgを内服させた後出生した胎仔の48.8%(61/125)でCDHが確認された。羊水中ラメラ体数はnormal群で3527.5±211.9/μL、CDH群で1564.2±358.9/μLであり、CDH群で値が有意に少なかった(P < 0.01)。また胎仔の肺重量はnormal群で0.143±0.024g、CDH群で0.071±0.022gであり、CDH群で有意に肺低形成であることが示された(P < 0.01)。さらに肺重量と羊水中ラメラ体数には有意な相関関係が認められた(r=0.5762 P < 0.001)。次に、ラット肺組織に対し、ラメラ体の特異抗体であるABCA3の発現をWestern blotで確認したがCDH群とnormal群で有意差は認めなかった。先天性胎児横隔膜ヘルニアの羊水中ラメラ体数が、予後に相関していることを臨床的に証明でき、さらにラットにおいて横隔膜ヘルニアモデルにおいても、ヒトと同様、羊水中ラメラ体数が肺のvolumeと強い相関を示していることが示された。このことは、学術論文に投稿し、すでに掲載された。一方、肺低形成予防に関する薬剤投与の研究に関しては、現在症例を蓄積しながら検討中である。妊娠母獣に対する柴苓湯の投与は現在胎仔肺低形成を予防する可能性が示唆されており、症例数の蓄積また、分子学的機構に関する研究を踏まえさらなる解析が必要であると考えられる。先天性胎児横隔膜ヘルニアの羊水中ラメラ体数が、予後に相関していることを臨床的に証明でき、さらにラットにおいて横隔膜ヘルニアモデルを作成することにも成功した。同時に、ラットにおいても肺胞上皮細胞内や羊水中に、ヒトと同様のラメラ体が存在することも確認できた。したがって、本研究のbackgroundが確立していることが示された。また、ラット横隔膜ヘルニアモデルにおいても、ヒトと同様、羊水中ラメラ体数が肺のvolumeと強い相関を示していることが現時点でわかっており、今後もう少し検体数を増やしてさらなる検討が必要であるが、当初の仮説通りの結果が得られていると考えられる。薬剤治療群の症例数を増やして検討する。また、柴苓湯群が肺低形成を予防する機序について分子学的に検討する。ヒトでの検体数を増やして検討するとともに、ラットモデルの数も増やして今までの検討を行っていく。また以上の結果がまとまり次第、論文報告することを予定している。さらに、ラット横隔膜ヘルニアモデルにおいて、胎児期に発生する肺低形成を予防する薬剤治療につき検討を進めていきたい。ラット横隔膜ヘルニアモデルにおいて、柴苓湯投与による、胎仔肺重量を計測する。また、胎仔肺組織、横隔膜組織を摘出し、肺の発達や形成に関与する遺伝子につきその発現変化につき検討を行う。
状況アウェアネスと情報スーパーバイザ制御のための数理モデルの構築

本研究課題は,複数のエージェントが連携行動を行う場面において,状況に応じた適切な情報提供によりエージェントの行動を制御する「情報スーパーバイザ制御」実現のための数理モデルの開発,それに基づいたスーパーバイザ制御則の導出,さらに,実験およびシミュレーションを用いた有効性の確認を目的としている.H30年度は,「音声つぶやきシステム」を用いたフィールド実験におけるスタッフの行動履歴データ結果に基づきH29年度に構築した情報スーパーバイザ制御の概念モデルを詳細化し,フィールド実験の状況を説明可能なモデルを構築した.モデル上では,エージェントの意思決定は優先度付きのルール集合として表現され,確率的なふるまいも表現可能である.モデルは離散事象シミュレーションのツール上に実装し,シミュレーションにより様々な情報提供の下での性能評価指標を導出し,フィールド実験の結果と比較した.このシミュレーションモデルはH29年度に作成したプロトタイプをより実際の状況に近い形に発展させたものである.また,行動履歴データから状況を認識するアルゴリズムはすでに提案しているが,アルゴリズムの妥当性を検証するために,離散事象シミュレーションにより人工的に生成したデータを用いて正しく状況が認識されるかどうかを確認した.これらの成果は国際会議で発表・投稿中である.もう1つの応用である,航空管制におけるセクター流量モデルを用いた状況把握に関する研究に関しては, CARATSオープンデータからセクター内交通流を表現するメソスコピックなモデルを構築した.セクター内空域の状況は,モデルの状態変数の形で表現される.状態変数ベクトルをクラスタリングの手法により離散化することで,空域の状況を定性的に捉えることが可能になる.本研究課題は,複数のエージェントが連携行動を行う場面において,状況に応じた適切な情報提供によりエージェントの連携行動を制御する「情報スーパーバイザ制御」実現のための数理モデルの構築,さらに,それに基づいたスーパーバイザ制御則の導出と,シミュレーションおよび実験による有効性の確認を目的としている.H28年度は,情報スーパーバイザ制御に関する数理モデル構築のための概念的枠組みの提案を行い,さらに,枠組みの妥当性を確認するために,介護施設におけるスタッフの連携作業を再現した実験を大学キャンパス内で実施した.数理モデルとしては以下の3層からなるモデルを提案し,国際会議で発表した:(i)複数のエージェントが連携して行動する状態空間,(ii)エージェントの置かれた状況の遷移を表す抽象化空間,(iii)状況に応じた適切な情報提供を決定する情報スーパーバイザ.つぎに,4人の介護スタッフ役が与えられた作業を一定時間内に行う実験を実施した.各スタッフ役は「音声つぶやきシステム」と呼ばれる通信デバイスを持ち,自己の状況について音声による情報発信を行う.発信された情報は全員にブロードキャストされ,テキストとしても閲覧可能である.このとき,発信内容が連携作業に与える影響を定量的に評価するのが実験の目的である.情報発信の内容については,あらかじめ決められた複数のパターンを用意し,パターンの違いが行動にどのような影響を与えるかについて,複数の定量的評価指標を設定してデータを取得した.現在,データの解析を行っている.H29年度には,実験データに基づいたシミュレーションモデルを作成し,状況が再現されることを確認する計画である.H28年度は当初の計画どおり,理論モデルの構築とその妥当性を検証するための実験を実施できたため.本研究課題は,複数のエージェントが連携行動を行う場面において,状況に応じた適切な情報提供によりエージェントの連携行動を制御する「情報スーパーバイザ制御」実現のための数理モデルの開発,それに基づいたスーパーバイザ制御則の導出,さらに,実験およびシミュレーションを用いた有効性の確認を目的としている.H29年度は,H28年度に実施した「音声つぶやきシステム」を用いたフィールド実験の結果に基づき,情報スーパーバイザ制御の概念を数理モデルとして定式化した.モデルはシステムの状態,観測による状況認識,状況に応じて選択されるエージェントの行動ルールからなり,フィールド実験に出現した状況を完全に説明できるものとなっている.さらに,フィールド実験の数理モデルをシミュレーション可能な形で計算機ツール上に実装した.シミュレーションにより様々な情報提供の下での性能評価指標を導出し,フィールド実験の結果と比較した.定性的には同じ傾向が見られたが,定量的には多少の差異があった.その原因は,モデル化の粒度に起因するものであると判断している.もう1つの応用である,航空管制におけるセクター流量モデルを用いた状況把握に関する研究を開始し,CARATSオープンデータからの空域スナップショットを高速に計算する手法を開発した.この手法は,10秒ごとに計測された日本国内の全航空機の位置情報データから,空域の管理単位であるセクターごとに,そこに存在する航空機群を求めるものである.航空機の物理特性を考慮することで,単純な計算方法に比べ6倍程度の高速化を達成した.このデータをもとに,空域の状況を認識し,適切に制御する方法を開発する予定である.H29年度は当初の計画どおり,理論モデルのシミュレーションを用いた評価を行い,国際会議および国内研究会で成果が発表できたため.本研究課題は,複数のエージェントが連携行動を行う場面において,状況に応じた適切な情報提供によりエージェントの行動を制御する「情報スーパーバイザ制御」実現のための数理モデルの開発,それに基づいたスーパーバイザ制御則の導出,さらに,実験およびシミュレーションを用いた有効性の確認を目的としている.

H30年度は,「音声つぶやきシステム」を用いたフィールド実験におけるスタッフの行動履歴データ結果に基づきH29年度に構築した情報スーパーバイザ制御の概念モデルを詳細化し,フィールド実験の状況を説明可能なモデルを構築した.モデル上では,エージェントの意思決定は優先度付きのルール集合として表現され,確率的なふるまいも表現可能である.モデルは離散事象シミュレーションのツール上に実装し,シミュレーションにより様々な情報提供の下での性能評価指標を導出し,フィールド実験の結果と比較した.このシミュレーションモデルはH29年度に作成したプロトタイプをより実際の状況に近い形に発展させたものである.また,行動履歴データから状況を認識するアルゴリズムはすでに提案しているが,アルゴリズムの妥当性を検証するために,離散事象シミュレーションにより人工的に生成したデータを用いて正しく状況が認識されるかどうかを確認した.これらの成果は国際会議で発表・投稿中である.もう1つの応用である,航空管制におけるセクター流量モデルを用いた状況把握に関する研究に関しては, CARATSオープンデータからセクター内交通流を表現するメソスコピックなモデルを構築した.セクター内空域の状況は,モデルの状態変数の形で表現される.状態変数ベクトルをクラスタリングの手法により離散化することで,空域の状況を定性的に捉えることが可能になる.当初の計画通り,H29年度は情報スーパーバイザの制御則を理論モデルに基づいて導出する方法について検討する.応用については,介護現場を模した実験は実施済みである.もう1つの事例として,航空管制における状況把握と予測に関するものを予定しており,準備として,空域における航空機の3次元位置の時系列データであるCARATSオープンデータを国土交通省航空局より入手した.最終年度は,理論モデルと状況認識に関する成果を学術誌論文にまとめる予定である.また,CARATSオープンデータを用いた航空管制におけるセクター流量モデルの構築を行う.学生に対して謝金を支払い研究の一部を実施してもらう予定だったが,入学がH29年度になり,H28年度は使用しなかったため.謝金を支払う予定の学生の入学がH29年度からになり,H28年分の謝金が繰り越されているため.また,参加予定の国際会議の開催時期がH30年度に変更されたため.次年度使用額は,国際会議の参加など,学会参加のための旅費として使用する.次年度使用額は,学生への謝金,および,学会発表の旅費として使用する.
コアベースシステムLSIの機能および性能の検証とテスト手法の研究

集積回路技術の進歩に伴い,プロセッサやメモリ,専用回路,センサなど種々の回路を一つのシリコンチップに集積したシステムLSIが製造できる時代になってきた.設計されるシステムLSIの規模が大きくなると,既設計の部分回路を新しい設計の中で再利用することで、設計の効率化を図る技術が重要になる.このような既設計の部分回路(IPコア)の機能および性能のテストは,システムLSI設計における新しい技術課題となる.本研究は,システムLSIのための新しい機能および性能に対する検証とテスト手法の確立を目指すものである.特に,IPコアと呼ばれる再利用可能な部分回路を組み合わせて設計するコアベースシステムLSIにおける効率的な検証とテスト手法を提案した.システムLSIの機能のテスト手法として,CBET(Ccmbination of BIST and External Test)法を提案した.CBET法はシステムLSIのテスト時間を劇的に削減できることを理論的かつ実験的に示した.また,製造段階のトランジスタのしきい値などのばらつきを考慮して,コアやシステム全体の性能や歩留まりを予測する手法についても検討した.本手法によって,過度にマージンを取ることなくLSIの性能見積もりを行うことができる.集積回路技術の進歩に伴い,プロセッサやメモリ,専用回路,センサなど種々の回路を一つのシリコンチップに集積したシステムLSIが製造できる時代になってきた.設計されるシステムLSIの規模が大きくなると,既設計の部分回路を新しい設計の中で再利用することで、設計の効率化を図る技術が重要になる.このような既設計の部分回路(IPコア)の機能および性能のテストは,システムLSI設計における新しい技術課題となる.本研究は,システムLSIのための新しい機能および性能に対する検証とテスト手法の確立を目指すものである.特に,IPコアと呼ばれる再利用可能な部分回路を組み合わせて設計するコアベースシステムLSIにおける効率的な検証とテスト手法を提案した.システムLSIの機能のテスト手法として,CBET(Ccmbination of BIST and External Test)法を提案した.CBET法はシステムLSIのテスト時間を劇的に削減できることを理論的かつ実験的に示した.また,製造段階のトランジスタのしきい値などのばらつきを考慮して,コアやシステム全体の性能や歩留まりを予測する手法についても検討した.本手法によって,過度にマージンを取ることなくLSIの性能見積もりを行うことができる.本研究では,システムLSIのための新しい設計検証と回路のテスト手法の確立を目指している.平成11年度は,コアの性能や機能を検証/テストするための理論的な枠組みの構築とBISTと外部テストを組合せた効率的なコアベースシステムLSIの機能検証/テスト手法の開発を中心に基礎的な検討を行った.1.基本的なデータを取得するために試験用サンプル回路を組み込んだ試作チップを設計し,VDECにより試作して特性を測定する.この結果をもとに,コアの機能故障や性能を決定する要因をモデル化して,検証とテストのための基本モデルを構築した.2.BISTと外部テストを組合せた効率的なコアベースシステムLSIの機能検証/テスト手法の開発のために,BISTと外部テストのテスト時の速度比の影響やBISTと外部テストの配合率に関する研究を行った.3.製造段階での素子の遅延時間のばらつきが組合せ回路の遅延時間のばらつきにどのように影響を与えるかを検討する.製造ばらつきの統計データと回路の構成から回路全体の性能のばらつきを推定する理論を構築し,試作チップの測定データによりその妥当性を検証した.提案しているBISTと外部テストを組み合わせたコアベースシステムLSIの機能テスト手法であるCBETを改良し,その実用化に対する新たな提案を行った.また,コアベースシステムLSIの性能検証・テストに関する理論的な考察を行った.1)BISTと外部テストを組み合せた効率的なコアベースシステムLSIの機能テスト手法として開発しているCBET(BISTと外部テストを組み合わせたテスト手法)の実用化を目指し,複数のテストバスをコア同士が共有し,かつテストパタンの入出力時間やテスト用のピン数を最小化する問題を定式化し,その解決法を与えた.これは,今後のシステムLSIのテストコストを削減するうえで重要な知見である.2)CBETを適用する各コアに対するBISTと外部テストの組み合わせ方について,統計的な解析を行い,総テスト時間を最小とする組み合わせ求め方を与えた.さらに,コアのテスト時間を短縮するための可制御点や可観測点の挿入法についても検討を行なった.3)製造段階でのばらつきを考慮したコアやシステムの性能検証・テスト手法として,素子や配線の遅延時間のばらつきが統計的な確率分布として与えられる場合の回路全体の遅延時間の確率分布を求める方法について議論し,近似的にその上下限を見積もる手法を開発した.4)プロセッサコアを含むシステムLSIの性能検証の手法として,標準的なデータパス幅に対するサイクルベースシミュレーションを基準として,シミュレーションにおけるメモリアクセスパタンを解析することでデータパス幅を変化させた場合の性能を効率良く見積もる方法を提案し,プロトタイプを作成した.集積回路技術の進歩に伴い,プロセッサやメモリ,専用回路,センサなど種々の回路を一つのシリコンチップに集積したシステムLSIが製造できる時代になってきた.高性能かつ高機能なシステムLSIを実現できるようになった一方,これらのシステムLSIを高精度に低コストで検査することはシステムLSIを製造する上で非常に重要な要素技術となる.設計されるシステムLSIの規模が大きくなると,既設計の部分回路を新しい設計の中で再利用することで、設計の効率化を図る技術が重要になる.このような既設計の部分回路(IPコア)の機能および性能のテストは,システムLSI設計における新しい技術課題となる.本研究は,システムLSIのための新しい機能および性能に対する検証とテスト手法の確立を目指すものである.

特に,IPコアと呼ばれる再利用可能な部分回路を組み合わせて設計するコアベースシステムLSIにおける効率的な検証とテスト手法を提案した.システムLSIの機能のテスト手法として,CBET(Combination of BIST and External Test)法を提案した.CBET法はシステムLSIのテスト時間を劇的に削減できることを理論的かつ実験的に示した.また,製造段階のトランジスタのしきい値などのばらつきを考慮して,コアやシステム全体の性能や歩留まりを予測する手法についても検討した.枝の重みが正規分布で与えられるグラフを議論することによって,システムLSIの性能見積もり手法を理論的に確立した.本手法によって,過度にマージンを取ることなくLSIの性能見積もりを行うことができた.
イギリス19世紀「社交界小説(fashionable novel)」の研究

本年度は、イギリス19世紀「社交界小説」の研究を始めて3年目(最終年度)に当たるゆえ、この課題に関わる基本的資料の整理と研究課題の深化・発展に努めた。玉井あきらと服部典之は、過去3年間にわたって行った、海外出張および国内研究機関・図書館への出張によって収集した資料を整理、検討、読解する作業を行い、これらの作業を通して「社交界小説」の全体的特徴の把握に務め、この特異なジャンルに属する小説のもっている多面的な文学的・文化的意味の考察を行った。さらに、これらの「社交界小説」を広く一般に理解してもらうために、この復刻版に「別冊解説」を添付し、玉井あきらは論考「ファッショナブル・ノヴェルの世界」を寄稿した。本年度は、イギリス19世紀「社交界小説(fashionable novel」の研究を始めるに当たり初年度であることもあって、このテーマに関わる研究計画の輪郭の把握と基本的資料の収集に努めた。主な研究活動としては、日本国内の大学図書館および各種の研究機関への出張による資料収集と、海外出張による資料収集が挙げられる。玉井〓は、日本国内および海外から入手できる基本的資料をまず整理し、さらにそれらの資料をもとにして「社交界小説」を研究するための計画を作成する作業を推進した。服部典之は、同研究のために、10月末から11月始めにかけて連合王国とイタリアに出張し、それぞれの国における主要図書館と研究機関を訪れて基本的資料の収集を行った。これらの「社交界小説」は、今日では、そのテキスト自体が国内および海外でも入手が難しいことがあって、ここに研究上の障害が従来指摘されていたが、このたびの「社交界小説選集」の刊行により、この分野における英文学研究の進展に対して大きな貢献を行うことができた。さらに、今後における、「社交界小説選集」第2部、および第3部の「社交界小説研究資料編」の刊行に向けて、現在、研究を続行している。本年度は、イギリス19世紀「社交界小説」の研究を始めて2年目に当たり、この課題に関わる基本的資料の収集と研究の深化に努めた。玉井あきらと服部典之は、昨年度の海外出張により、また今年度における日本国内の大学図書館および各種の研究機関への出張により、ともに収集した資料を整理、検討、読解する作業を通して「社交界小説」の輪郭を明らかにし、この特異な小説のもっているさまざまな多面的重要性の検証と考察を行った。さらに、小説作品の復刻にあわせて、この社交界小説を研究するための重要な研究書・参考書ならびに基本的資料の復刻をも行った。それらの文献4篇は、「第3部」に"Early Studies"として収録した。
大学キャンパスにおける日本人学生の英語によるコミュニケーションの研究

近年、グローバル人材育成のため、日本人学生の英語力向上を目指す大学が多い。その方策の一つとして、大学は英語開講科目を作ったり、英語会話が練習できる学習支援室を設置したり、さまざまな英語使用環境を用意している。また、大学が用意した英語使用環境の他に、友人同士のおしゃべりなど、日本人学生が留学生を相手に、英語で話す機会もあると思われる。しかし、日本の大学における日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態はまだ明らかではない。そこで、本研究では、大学での日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態を明らかにするために、さまざまな場面での実際の会話を録音・録画し、会話分析・談話分析を行う。その目的達成のために、下記の通り、三つの調査を行った。〈調査I〉は、英語学習支援室内での会話の分析である。Krug (2019a; 2019b)では、教室内での会話に比べ、英語学習支援室での会話では、学習者はより広範にわたって相互行為参加のためのストラテジーを用いていることがわかった。〈調査II〉は、授業内外での英語学習場面の相互行為の分析である。Krug(2008)では、日本人英語学習者同士で話し合いをさせる際に、教員がどのような学習のステップを用意するかが話し合いの成否に大きく関わることを明らかにした。また、Otsu & Krug (2019)では、グループリーダーの行動がいかに話し合いの様相を変えていくかを記述した。〈調査III〉では、友人同士の雑談の中で学習がどのように行なわれるのかという観点から分析を行った。知らない語のスペルを聞く、それを繰り返すという活動によって再度その語が出たときにも適切な文を作ることに成功するということ、一度は誤解を生んだ表現を会話の中で互いに修正することがその語の正しい使用に結びつくということがわかった(Krug, 2019; Krug,印刷中)近年、グローバル人材育成のため、日本人学生の英語力向上を目指す大学が多い。また、大学が用意した英語使用環境の他に、サークル活動など、日本人学生が留学生を相手に、英語で話す機会もあると思われる。しかし、日本の大学キャンパスにおける日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態はまだ明らかではない。そこで、本研究では、大学キャンパスでの日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態を明らかにするために、さまざまな場面での実際の会話を録音・録画し、会話分析の手法を用いて分析する。その目標達成のために、〈調査I〉〈調査II〉〈調査III〉の三つの調査を予定しているが、そのうち〈調査II〉の分析の一部を、7th Annual NEAR Language Education Conference(2015年5月23日)で発表した。〈調査II〉は、英語開講科目の授業中に行われる会話、そして、その授業の課題として教室外で学生のみで行われるグループ学習中の会話の分析を目的としたものである。その調査の一部として、英語開講授業の中で行われた日本人学生によるポスター発表と、その後の質疑応答を収録し、そのうち3つのグループ(それぞれ発表者1名と聞き手2名)の相互行為を分析し、その結果を学会発表した。研究の結果、英語力にかかわらず、話題によって会話をリードする会話参加者が変わること、作成したポスターの特徴(サイズ、情報の整理の仕方など)や発表者の聞き手に対する態度(体の開き方など)がコミュニケーションの成否に大きく関わっていることがわかった。この結果を、今後、グループ学習中の会話など、他の学習場面と比較し、さらに分析を続ける予定である。大学キャンパスでの日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態を明らかにするために、本研究では、さまざまな場面での実際の会話を録音・録画し、会話分析の手法を用いて分析する。その目標達成のために、〈調査I〉〈調査II〉〈調査III〉の三つの調査を予定している。〈調査I〉では、大学キャンパスに設置されている英語学習支援室で行われる相互行為の分析を、〈調査II〉では、授業内外での英語学習場面の相互行為の分析を、〈調査III〉では、留学生と課外活動中などに英語で話す場面の会話を分析する。平成27年度中に、〈調査I〉〈調査II〉で用いる相互行為場面の収録、資料整備を全て行う予定であったが、どれも自然な場面での収録が不可欠であるため、現場へのアクセスが難しく、予定よりもデータ収集が遅れている。しかし、その分、平成28年度以降に行う予定だったデータ分析を、集めることができたデータから前倒しで開始し、平成27年度に学会での成果発表もすることができた。よって、平成28年度以降に残りのデータを収集し、分析することで、当初の予定通り、3年の研究期間で目標を達成できる目途である。その目的達成のために、〈調査I〉〈調査II〉〈調査III〉の三つの調査を予定している。

〈調査I〉は、大学キャンパスに設置されている英語学習支援室で行われる相互行為の分析であるが、平成28年までに、日本人学生のみのグループ会話と留学生と日本人学生が含まれるグループ会話のデータを予定通り収集した。〈調査II〉は授業内外での英語学習場面の相互行為の分析であるが、教師主導の授業場面と学生がグループで課題に取り組む学習場面の相互行為データを平成28年までに、予定通り収集した。これら二つの調査を同時進行で行い、現在、データ分析中である。平成27年度にやり残した〈調査I〉〈調査II〉のためのデータ収集は予定通り平成28年度に完了し、現在データ分析中である。〈調査III〉のデータ収集は完了してはいないが、ほぼ揃いつつある。次年度の早い時期にデータ収集が全て終わり、分析に入ることで、当初の予定通り、3年の研究期間で目標と達成できる目途である。近年、グローバル人材育成のため、日本人学生の英語力向上を目指す大学が多い。その方策の一つとして、大学は英語開講科目を作ったり、英語会話が練習できる学習支援室を設置したり、さまざまな英語使用環境を用意している。また、大学が用意した英語使用環境の他に、サークル活動など、日本人学生が留学生を相手に、英語で話す機会もあると思われる。しかし、日本の大学キャンパスにおける日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態はまだ明らかではない。そこで、本研究では、大学キャンパスでの日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態を明らかにするために、さまざまな場面での実際の会話を録音・録画し、会話分析・談話分析を行う。その目的達成のために、〈調査I〉〈調査II〉〈調査III〉の三つの調査を予定している。〈調査II〉は、授業内外での英語学習場面の相互行為の分析であるが、その調査結果の一部を平成29年度に発表した(Krug, 2018b; 2018c; 2018d)。教室内での英語学習場面において、学生同士の会話やディスカッションの途中で教師が相互行為に一時的に参加する際のコミュニケーションを分析し、教師のどのような発話が話題の発展に貢献したかを明らかにした。また、Krug(2018a)では、学生にとって遂行するのが難しいタスクの種類を検討することにより、コミュニケーション能力向上のためにいかに実際の英語使用状況での経験が重要かということを指摘した。本研究課題では、〈調査I〉〈調査II〉〈調査III〉の三つの調査を予定している。そのうち、〈調査II〉については、データ収集、分析と考察、成果発表のすべてを終えることができた。〈調査I〉〈調査III〉については、データ収集は終えることができ、現在整備できたものから分析しているところであるが、平成29年度の研究代表者の家庭の事情で、当初の予定より、成果発表、研究の総括の時期が遅れている。しかし、平成30年度にこれらの調査結果を学会発表し、研究の総括を行い、当初の予定どおり、目標を達成できる目途である。
上皮増殖因子受容体シグナルを阻害する二重特異性抗体併用養子免疫療法

上皮増殖因子受容体(EGFR)とリンパ球表面マーカー(CD3)を同時に認識する二重特異性抗体を作成し、これをリンパ球と共に腫瘍細胞と共に培養することで、リンパ球の持つ殺腫瘍効果が飛躍的に向上することを示した。この効果は癌細胞表面にEGFRが発現している場合にのみ、特異的に見られる効果であった。多くの固形癌でEGFRが発現していることから、極めて有望な治療法となる可能性が示唆された。また、この効果はマウスを用いた動物実験モデルでも確認された。抗CD3x抗EGFR二重特異性抗体(Ex3 diabody)を作成し、CD3陽性である活性化リンパ球(T-LAK細胞)およびPBMCをエフェクター細胞とし、EGFR陽性胆管癌細胞株TFK-1を中心に種々のEGFR陽性および陰性癌細胞株を標的としてin vitroでの治療効果を検討した。EGFRの発現に特異的にT-LAK細胞の細胞傷害活性が著明に上昇することを示した。また、PBMCを用いた場合には弱いながらも細胞傷害活性の増強が確認された。いずれも、癌腫を問わずEGFRの発現に特異的であった。In vitroでの系でEc3 diabodyを4回の隔週投与群、ならびに4回の連日投与群の比較では連日投与群の方が腫瘍増殖が抑制された。1匹あたり1回に0.2,2、20μgの投与では、2,20μg投与群間の差は認めないものの両者とも0.2μg等よ群よりも有意に腫瘍の増殖を抑制した。また、0.2μg投与群は米国で臨床応用されている抗EGFR抗体であるIMC-225(Cetuximab)500μgと同等の腫瘍増殖抑制効果を示した。又、EGFRRX抗CD3二重特異性抗体を用いてEx3 diabodyとEGFR分子との相互作用、増殖抑制、血管新生抑制、アポトーシスの誘導、転移の抑制などについてin vitroならびにin vivoにてデータを集積中である。In vivo治療実験モデルでは、活性化リンパ球との併用で、著明な腫瘍増殖抑制効果を確認したが、単独では腫瘍増殖抑制効果を認めるものの、T-LAK細胞併用時には及ばなかった。これについては、EGFRを介するシグナルの阻害効果はあるものの、リンパ球による細胞障害が無いことが原因と思われた。これを示唆する結果として、In vitroでは、EGFRシグナル伝達を阻害し、チロシンキナーゼによるリン酸化を阻害している結果が得られた。エフェクター細胞と共にEx3 diabodyをEGFR陽性細胞と共培養することでEGFR発現特異的に強力な抗腫瘍効果が認められた。同様にSCIDマウスを用いたin vivo治療実験モデルにおいても、強力な腫瘍増殖抑制効果が認められた。In vitroと同様にEx3 diabody単独では腫瘍増殖抑制効果は認められなかったが、抗EGFR抗体の親抗体(528 IgG)を単独で用いた場合には腫瘍の増殖抑制が確認された。市販のcetuximabでも同等の腫瘍増殖が認められている。これはEGFRの阻害というよりも、IgGの存在によりSCIDマウス内のNK細胞によるADCCが誘導されたものと考えられた。以上より、IgGを付加した新たなタイプのEx3二重特異性抗体の作成に取りかかることとした。