hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波噴霧法によるCu2ZnSn(O,S)4の作製と高効率薄膜太陽電池への応用

電力の安定供給を安全・安価に担うことが出来る低コスト・高効率な太陽電池の実現を目指し、希少金属や毒性元素を利用しない次世代太陽電池材料を環境への影響の少ないプロセスで作製する研究を行った。結果として太陽電池出力を得るには至らなかったが、(i)安価に太陽電池を作製できるプロセス、(ii)毒性元素であるセレンを酸素に置き換えても同等の特性が期待できる、などの可能性を示し、今後の発展に大いに期待がもてる結果が得られた。地殻中に豊富に存在し、無毒な元素から構成される化合物半導体として注目されるCu2ZnSnS4の太陽電池応用を念頭に、平成25年度は超音波噴霧法によるCu2ZnSnS4薄膜、Cu2ZnSn(O,S)4薄膜の作製を目指した。まず、研究計画の第1ステップである超音波噴霧法によるCu2ZnSnS4薄膜の作製を実現した。Cu2ZnSnS4薄膜は、想定していたアセチルアセトナート錯体を原料とするものだけでなく、金属塩化物を利用しても成膜可能であることが分かった。Cu2ZnSnS4薄膜の組成比は、原料溶液をストイキオメトリ組成としていても特に硫黄(S)が抜けやすいことが分かり、硫黄の不足分は酸素(O)が混入していることが検出された。銅(Cu)、亜鉛(Zn)、錫(Sn)は薄膜中にほぼストイキオメトリ組成に近い組成で含まれていることが確認された。なお、硫黄(S)の不足分を補償する形で混入していると考えられる酸素(O)は超音波噴霧法による硫化処理によって硫黄(S)に置き換えられ、条件によっては高品質なCu2ZnSnS4薄膜となるだけでなく、Cu2ZnSn(O,S)4薄膜の組成コントロールにも有用であることが示された。これらの薄膜の特性評価には未だ不十分なところが残っているものの、いずれの薄膜もp型導電性を示し、バンドギャップが1.41.6 eVであり、太陽電池応用の期待される結果が得られている。今後は、太陽電池の試作とともにデバイス評価を行い、研究を遂行していく。エネルギー問題が叫ばれる昨今において、稀少・有毒な金属を利用せず、低環境負荷なプロセスが適用できる太陽電池に対する社会からの要望は非常に大きなものとなっている。そのような背景で、Cu2ZnSnS4は次世代の太陽電池材料として注目を集めている。本研究では、このたいCu2ZnSnS4を大気雰囲気で大面積化に適用可能な超音波噴霧法での作製を行った。加えて、このCu2ZnSnS4にOを加えたCu2ZnSn(O,S)4という系に展開し、より太陽電池応用に適した物性を探った。本研究で得られた結果の概要は以下の通りである。1.大気圧下で成膜可能な超音波噴霧法によって、Cu2ZnSnS4薄膜を作製することが可能となった。用いる原料についても安全性の高いものであり、全大気開放システムでの太陽電池デバイスの可能性を示した。2.超音波噴霧法での成膜プロセスについて調査したところ、Cuの酸化数を同一温度でも制御できることを示した。その結果、Cu2+を含む原料を用いても、Cu2ZnSnS4中のCu+として導入できるほか、Cu2OやCuOを作り分けられるなどの派生効果も得られた。3.超音波噴霧法と同様の装置構成で硫化することで、膜中のS濃度とO濃度を制御できることを示した。これらについて、詳細な薄膜物性については更なる検討が必要であるものの、Seを用いずにバンドギャップを縮小できる可能性を示した。工学平成25年度の計画は(1) Cu2ZnSn(O,S)4薄膜の成膜に適した前駆体材料や溶媒の探索、(2)成膜条件と薄膜特性の関係の解明および成膜条件の最適化、(3)太陽電池に望まれる物性を有するCu2ZnSn(O,S)4薄膜の作製の3つであった。このうち、(1)と(2)については、複数の前駆体材料での成膜を実現し、溶媒による特性の差異も明らかにした。このように、薄膜の作製を実現するだけでなく、成膜の条件に幅を持たせたことは非常に大きな成果であり、今後の太陽電池特性のフィードバックを得て再度条件を検討する際には非常に意義あるものになると考えている。(3)については、検討が不十分な項目も残されている部分もあるが、太陽電池の試作を行うには十分な薄膜が作製されているので、今後の計画である太陽電池の作製・評価の結果とも併せて総合的に検討を行っていく。具体的にはGlass/Mo基板上にCu2ZnSn(O,S)4、ZnO、ZnO:Ga層を超音波噴霧法で連続的に作製し、「非真空、単一プロセス」での太陽電池作製を実現することを目標とする。

ZnOおよびZnO:Ga層は既に超音波噴霧法で作製に成功しているが、それぞれの層で層の成膜条件が大きく異なる場合は、他の層の特性に悪影響を及ぼす可能性もあり、これらの整合性も含めて検討していく必要があると考えている。また、作製した太陽電池デバイスの特性は、同様の構造であっても各層の特性や膜厚などの要因で変化するため、各層の薄膜物性と関連付けた太陽電池の特性評価を行い、それぞれの相関を調べ、太陽電池特性の向上を目指す。さらに、Cu2ZnSn(O,S)4薄膜太陽電池の最終目標の一つとしてデバイス作製条件の最適化が挙げられる。デバイス作製条件の最適化によってCu2ZnSn(O,S)4薄膜太陽電池のエネルギー変換効率10%の達成を数値目標として掲げ、研究を遂行する。当初の計画では、研究の遂行に成膜装置の仕様変更が不可欠であると考えていた。ところが、ちょっとした工夫を施すことによって従来の仕様でも基礎的な成膜実験を行うことが可能となった。そのため、基礎的な実験データを収集し、その結果も含めて成膜装置の仕様変更を行うことが、研究をより合理的に遂行することにつながると判断した。その結果、平成25年度の予算に計上していた成膜装置の仕様変更を平成26年度に行うこととし、次年度使用額が生じた。次年度使用額が生じた理由に記述したように、平成25年度中に行う予定であった生膜装置の仕様変更を平成26年度に行う。その他、旅費・消耗品費等は、計画通り執行する予定である。
重み付きウィナー利得を用いた音源方向推定処理に基づく聴覚処理モデル

本研究グループで提案している重み付きウイナー利得に基づく方向推定法に関し、両耳受音信号からの複数音源方向推定における逐次処理を用いた精度向上法を開発し、性能を評価した。この結果は、国際雑誌IEEE Transactions on Audio, Speech and Language Processing(2009.1)に採録された。また、ヒト頭部の正中面上の音源定位精度を測定し、本提案方向推定処理との性能比較を行った結果、提案処理の方が高い精度であったことから、ロボット聴覚の処理としては問題ないものの、聴覚処理モデルとしてはさらに検討が必要であることがわかった。本研究組織で提案している重み付きウィナー利得に基づいた音源方向推定法において、背景雑音と複数の音源が存在する環境における逐次的な性能改善処理を開発した。受音信号が頭部伝達関数の影響を受けている場合、従来の工学的手法において代表的なMultiple Signal Classification(MUSIC)や最小分散法などの高分解能法は、音源が2個以上の場合に推定精度が非常に低下する。これは、音声信号の時間周波数軸上のスパース性を仮定した成分選択の前処理によってもあまり改善されない。これに対し、提案した逐次処理法は、頭部伝達関数の影響を受けた信号からの複数音源の方向推定性能を飛躍的に改善する。例えば、等パワーの音源が2個あって背景雑音レベルが音源の-10dBであるとし、ランダムに音源方向を設定して方向推定した場合、推定方向の正解率はMUSIC(成分選択処理あり)が25%程度であるのに対し、提案法は90%以上を達成する。人の音源方向同定能力は、音源が数個程度に増えても音源が1個の場合と比べてあまり低下しないとされていることから、本手法は聴覚の性能に近い推定性能を達成できていると考えられる。また、本手法は、逆行列や固有値展開など、神経回路網では処理が難しい計算を含んでいない。従って、本手法による聴覚の方向同定処理モデルとしての妥当性が高まったと言える。本研究の目的は、重み付きウイナー利得に基づく音源方向推定法の聴覚処理モデルとしての妥当性を検証することである。本方法は、他の手法ほど深刻ではないものの、頭部伝達関数の影響を受けた受音信号からの複数音源の推定性能に問題があったため、対策のため提案していた逐次処理法について性能評価し、学術雑誌に投稿した。この結果、IEEE Transactions on Audio, Speech and Language Processingの2009年1月号に採録となった。一方、音声に対する聴覚の方向定位精度を検討するため、音像定位を利用してヘッドホンから音を提示する方法と、スピーカからの放射音提示による方法との2つの方法により検討した。ヘッドホンによる方法では、頭部モデルを用いて測定した頭部伝達関数に対し、ヘッドホン特性や外耳道特性等の補正を試みたものの、正中面上の定位に関しては実験に使えるほどの精度が得られなかったため、この方法については取り止めた。一方、スピーカによる方法では、研究室に疑似的な無響室を作成し、被検者による聴取実験を行った。6kHz以下に帯域制限した音声を用いて正中面上の仰角の定位実験を行ったところ、帯域制限しない信号を用いた場合よりは低い精度であったものの、従来、正中面上の仰角の定位キューが810kHz以上の帯域にあるとされているにもかかわらず、仰角の定位が可能であることがわかった。これにより、聴覚が従来から言われているスペクトルキューのみでなく、正中面上の頭部伝達関数における微小な左右差を利用している可能性があることが示唆された。左右差は、重み付きウイナー利得に基づく方向推定において利用している情報であり、従来の相互相関に基づく推定処理ではこの左右差だけでは仰角の分解能がほとんど得られないことから、重み付きウイナー利得に基づく方法の妥当性が高まったといえる。
超伝導を引き起す強相関化合物の純良単結晶育成と物性

本研究では異常な超伝導状態に電子相関が重要な役割を果たしていると考えられる物質を取り上げ研究を行いました。それらを整理すると以下のようになります。(1)CeOs_2異形体の超伝導。(2)ピーク効果を示す超伝導体での磁束流状態における輸送効果測定(3)CeCo_2における超伝導ギャプの異方性(1)に関しては、これまで報告されたものより残留抵抗比で2倍以上の良質な試料が得られ、その試料を用い実験が行われた。この物質は熱処理により二つの結晶構造、C14(六方晶)及びC15(立方晶)を持ち、C15は70mKまで超伝導にならないのに対し、C14は約1Kで超伝導を示す。これまで、帯磁率の微妙な差をもとに、スピン揺動温度の違いによると解釈されてきた。我々は、この違いの原因を明らかにするために、比抵抗、ホール効果、熱電能、比熱、帯磁率の測定・比較を行った。その結果、帯磁率では不純物効果により明白な結論を出せないのに対し、熱電能とホール効果には両結晶形で明確に異なることが確認された。C14は両物性とも、通常金属的であるのに対し、C15では100K近傍に大きなピークを示す。これは、多くの価数揺動Ce化合物で見出されている振る舞いと類似している。すなわち、両系ともCeの価数は4価に近いものの、C15の場合は価数揺動的になっている為、超伝導転移が抑えられていると考えれる。(2)(3)に関しても単結晶試料の純良化が進み、(2)に関してはピーク効果を顕著に示す物質では磁束流のガイド効果と思われるホール抵抗、磁気抵抗の異常を発見した。また、CeCo_2に関しては、典型的な重い電子系超伝導で見られるギャップレスとまではゆかないが、BCS理論とはかなりかけ離れた異方的超伝導ギャプが存在することが比熱や核磁気共鳴の測定から明らかとなった。
環境変動が温帯性海藻分布南限群落の群落形成に及ぼす影響

九州南部は温帯と亜熱帯性海産植物の分布推移帯(エコトーン)に位置し,温帯域に見られる種類の多くは当地が分布南限となっている。本研究では,温帯域で藻場を構成する16種の分布南限群落の個体群動態を明らかにすると共に,培養試験や光合成活性の結果を基に,温度や光の耐性やストレスの影響を解明した。光合成活性の測定は,藻場構成種16種と共に食用紅藻9種も用い,様々な水温,光条件における純光合成速度や光量子収率(Fv/Fm),電子伝達速度活性(rETR)を測定した。その結果,分布南限の個体群では寿命の短命化や繁茂期間の短縮などが顕著に見られ,高水温の環境が各種の繁茂に影響を与えていると推察された。多くの種において,純光合成速度やFv/Fm,rETRは28°C以上で低下し,最高30°Cに達する生育地の夏季水温がこれ以上増加すると,群落の生残に著しい影響が出る可能性が示唆された。九州南部は,温帯性種と熱帯性海藻の分布推移帯・混生域となっており,本海域を分布の南限や北限とする種が多く知られている。藻揚の景観や群落構造は構成種で大きく異なることから,この海域ではわずかな緯度変化や生育環境で海中の景観が著しく変化する。近年,日本各地で生物相の変化が指摘されており,温暖化との関連が示唆されている。海藻類の植生変化も指摘されているが,温帯と亜熱帯推移帯である九州南部では,環境変動の影響をより顕著に受けることが考えられる。特に,温帯性種の分布南限群落は衰退や消失が危惧されることから,藻場植生の現状を的確に把握すると共に,今後の変動に関する影響評価が求められている。本課題では,九州の主要な藻場構成種であるカジメ科やホンダワラ科藻類,海草類の南限個体群を材料とし,1)各種群落の群落構造と個体群動態の解明,2)南限群落の環境耐性の特異性と生育環境を解明することを目的とした。鹿児島市桜島では温帯性・亜熱帯性ホンダワラ科藻類5種(ヒジキ,ヤツマタモク,マメタワラ,キレバモク,コブクロモク)の群落構造と季節変化を明らかにし,温帯性種よりも深い水深帯に亜熱帯性種が生育することを確認した。また,4種の光合成特性を酸素電極とパルス変調クロロフィル蛍光法で測定した結果,光合成に至適な光・温度環境は種によって多様であることが示唆された。近傍の鹿児島県垂水市で測定した最近40年間の水温を解析し,冬季水温が約1°C上昇したことを明らかにした。熊本県天草下島から鹿児島県いちき串木野市にかけての地域では,温帯性ホンダワラ科藻類4種(ジョロモク,ヤナギモク,トゲモク,ノコギリモク,ヨレモク)およびアントクメの分布南限群落の群落構造を調査し,光合成特性を明らかにした。また,鹿児島県指宿市では海産顕花植物アマモの分布南限群落の群落構造と季節変化を調査し,同様に光合成特性を明らかにした。藻場の景観や群落構造は構成種で大きく異なることから,この海域ではわずかな緯度変化や生育環境で海中の景観が著しく変化する。平成23年度は,鹿児島湾および薩南諸島島嶼域におけるホンダワラ類や海草類の分布状況を整理し,各種の南限や北限を明らかにした。

また,熊本県天草下島近傍の温帯性ホンダワラ科藻類5種(ジョロモク,ヤナギモク,トゲモク,ノコギリモク,ヨレモク)と鹿児島湾のコナフキモク(ホンダワラ科),ワカメ(アイヌワカメ科),アマモ(アマモ科)の分布南限群落の群落構造を調査し,酸素電極とパルス変調クロロフィル蛍光測定法を用いて光合成特性を明らかにした。有用海藻の生理生態学的特性の解明では,トサカノリとキクトサカ,トゲキリンサイ,カタメンキリンサイ(ミリン科)の至適光・温度環境を上述の手法を用いて明らかにした。九州南部は,温帯性・熱帯性海藻の分布推移帯・混生域となっており,本海域を分布の南限や北限とする種が多く知られている。藻場の景観や群落構造は構成種で大きく異なることから,この海域ではわずかな緯度変化や生育環境で海中の景観が著しく変化する。近年,日本各地で生物相の変化が指摘されており,温暖化との関連が示唆されている。海藻類の植生変化も指摘されているが,温帯と亜熱帯推移帯である九州南部では,環境変動の影響をより顕著に受けることが考えられる。特に,温帯性種の分布南限群落は衰退や消失が危惧されることから,藻場植生の現状を的確に把握すると共に,今後の変動に関する影響評価が求められている。本課題では,九州の主要な藻場構成種であるホンダワラ科藻類藻類15種,カジメ科藻類2種,チガイソ科藻類1種,海草1種の分布状況を調査すると共に,分布南限個体群の群落構造と個体群動態の特性を明らかにした。また,酸素電極とパルス変調クロロフィル蛍光測定法を用いて各種の生育に至適な光・温度特性、高温耐性を明らかにした。さらに、九州・沖縄で採取・養殖される主要な有用海藻類5種(アサクサノリ,ワカメ,トサカノリ,トゲキリンサイ,カタメンキリンサイ)についても上述の手法を用いて至適光・温度環境を明らかにし,将来の温度変化が繁茂や養殖業に及ぼす影響を考察した。生育環境における海水温と光量は,調査期間中の海水温をデーターロガーで把握すると共に,光量の鉛直変化について消散係数を算出した。また,鹿児島湾中央部で毎日計測した過去38年分のデータを解析した。その結果,夏季水温,冬季水温,年間平均水温の過去38年間の変化直線に回帰させると,いずれも傾きが正となった。特に,冬季水温は傾きが0でないことに対して有意となり,1°C以上上昇していた。計画通りに進展しており,初年度の研究成果分を原著論文(査読制)3報,総説(非査読制)1報として公表した。2年目の研究成果は4報が受理されており,2012年中に公表される予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画通りに研究を取り纏める予定である。
DNA/RNAの機能化を目指した化学的新展開

相澤、井上、国武は評価グループとして、高い見地から、本特定領域研究の遂行状況ならびに研究成果を評価するとともに、運営についての助言を与えた。また,領域代表である小宮山は、領域研究を構成するメンバー相互の間の十分な研究情報の交流と意志の疎通を図るとともに、これらの情報が評価グループに十分に伝わり、評価グループによる評価・助言が有効になされるように努めた。構成メンバー間の研究情報交流と総括班による研究の評価・助言の機会として、年2回の全体会議を開催するとともに、平成17年2月に東京大学において最終報告会を実施した。また、外部との交流が研究の活性化にきわめて重要であると考え、全体会議と併設する形で国際シンポジウムを開催し、国内外の関連する分野の講師の招聘を行った。さらに、ニュースレターの発行、インターネットを用いた構成メンバー間の情報交流および研究成果の公開、成果報告書の作成などを行った。さらに、平成17年度は、領域としての研究成果の発表を小宮山が数多く行った。本研究課題(総括班)の目的は、特定領域研究(B)「DNA/RNAの機能化を目指した化学的新展開」を構成する2つの研究グループの間での有機的な研究協力の実現とグループ全体の活性化である。そこで、評価・助言を担当するループ3人と、領域代表である小宮山の4人により総括班を構成することとした。このうちで、評価グループ(相澤、井上、国武)は、高い見地から、本特定領域研究の遂行状況ならびに研究成果を評価するとともに、運営についての助言を与える。領域代表である小宮山は、領域研究を構成するメンバー相互の間の十分な研究情報の交流と意志の疎通を図るとともに、これらの情報が評価グループに十分に伝わり、評価グループによる評価・助言が有効になされるように努める。本年度は、構成メンバー間の研究情報交流と、総括班による研究の評価・助言の機会として、年二回(9月および2月)の全体会議を計画、実施した。全体会議では、活発な議論が繰り広げられた。また、年二回のニュースレターの発行をすると共に、今年度の研究成果をまとめた報告書を作成を行った。さらに、インターネットを用いて、構成メンバー間の情報交流や研究成果の公開を行った。本研究課題(総括班)の目的は,特定領域研究「DNA/RNAの機能化を目指した化学的新展開」を構成する2つの研究グループ((A01)機能性核酸の調製ならびに(A02)核酸の会合制御と新機能の開発)の間での有機的な研究協力の実現とグループ全体の活性化である.そこで,評価および助言を担当する評価グループ3人と,領域代表である小宮山の4人により総括班を構成することとした.このうちで,評価グループ(相澤,井上,国武)は,高い見地から,本特定領域研究の遂行状況ならびに研究成果を評価するとともに,運営についての助言を与えた.また,領域代表である小宮山は,領域研究を構成するメンバー相互の間の十分な研究情報の交流と意志の疎通を図るとともに,これらの情報が評価グループに十分に伝わり,評価グループによる評価・助言が有効になされるように努めた.本年度は,構成メンバー間の研究情報交流と,総括班による研究の評価・助言の機会として,年二回(平成14年8月:甲南大学および平成15年2月:北海道大学)の全体会議を実施した.全体会議では,活発な議論が繰り広げられた.さらに,外部との交流が研究の活性化にきわめて重要であると考え,全体会議と併設する形で国際シンポジウム(DNA/RNA/Protein for Nanotechnology)を開催し,国内外の関連する分野の講師の招聘を行った.また,年二回のニュースレターの発行を行うとともに,インターネットを用いて構成メンバー間の情報交流や研究成果の公開を行った.本研究課題(総括班)の目的は,特定領域研究「DNA/RNAの機能化を自指した化学的新展開」を構成する2つの研究グループ((A01)機能性核酸の調製ならびに(A02)核酸の会合制御と新機能の開発)の間での有機的な研究協力の実現とグループ全体の活性化である.そこで,評価および助言を担当する評価ループ3人と,領域代表である小宮山の4人により総括班を構成することとした.このうちで,評価グループ(相澤,井上,国武)は,高い見地から,本特定領域研究の遂行状況ならびに研究成果を評価するとともに,運営についての助言を与えた。また,領域代表である小宮山は,領域研究を構成するメンバー相互の間の十分な研究情報の交流と意志の疎通を図るとともに、これらの情報が評価グループに十分に伝わり、評価グループによる評価・助言が有効になされるように努めた.

本年度は,構成メンバー間の研究情報交流と,総括班による研究の評価・助言の機会として,年二回(平成15年8月:群馬県利根郡水上町および平成15年12月:兵庫県津名郡東浦町)の全体会議を実施した。全体会議では,活発な議論が繰り広げられた.また,年二回のニュースレターの発行を行うとともに,インターネットを用いて構成メンバー間の情報交流や研究成果の公開、平成15年度成果報告書の作成を行った.本研究課題(総括班)の目的は、特定領域研究「DNA/RNAの機能化を目指した化学的新展開」を構成する2つの研究グループ((A01)機能性核酸の調製ならびに(A02)核酸の会合制御と新機能の開発)の間での有機的な研究協力の実現とグループ全体の活性化である.そこで,評価および助言を担当する評価グループ3人と、領域代表である小宮山の4人により総括班を構成することとした.このうちで、評価グループ(相澤,井上,国武)は,高い見地から、本特定領域研究の遂行状況ならびに研究成果を評価するとともに,運営についての助言を与えた。また,領域代表である小宮山は、領域研究を構成するメンバー相互の間の十分な研究情報の交流と意志の疎通を図るとともに、これらの情報が評価グループに十分に伝わり、評価グループによる評価・助言が有効になされるように努めた。本年度は、構成メンバー間の研究情報交流と総括班による研究の評価・助言の機会として、平成16年8月に長野県軽井沢町で全体会議を開催するとともに、平成17年2月に東京大学において最終報告会を実施した。また、ニュースレターの発行を行うとともに、インターネットを用いて構成メンバー間の情報交流や研究成果の公開、成果報告書の作成を行った。特異的な分子認識能、会合特性、異方性構造をはじめとする核酸の諸特性は、人類の将来を担う分子機能材料の素材としてきわめて適しており、無限の可能性を秘めている。しかし、核酸の物理化学的特性をはじめとする諸特性に関する分子情報は決して十分とは言えず、これが高機能材料の開発の大きな障害となっている。そこで、本特定領域研究(DNA/RNAの機能化を目指した化学的新展開)では、望みの化学構造を持つDNAならびにRNAを化学的手法により調製し、さらに、これらを適切に会合させることにより種々の特徴ある化学特性、電気特性、光学特性、生化学特性、力学特性等を発現させることを目的として研究を行ってきた。その結果、領域全体として、核酸ならびにその修飾体の化学構造の正確さ、会合構造の正確さ、ならびに作用機構の分子レベルでの解明の3点に特に留意し、詳細かつ厳密な分子論的情報を蓄積することに努め、核酸を基盤とする超高機能材料を開発するために必要な分子論的基礎を確立することに成功したと考えている。本年度は、16年度までに本特定領域研究で得られた成果を、世間に広くアピールし、本重点領域の成果が他の多くの分野へと波及することを目的として本研究を実施した。具体的には、研究領域代表者である小宮山が、国内外のシンポジウムに参加し、得られた成果の発表を行った。さらに、領域全体で研究期間内(平成13年度16年度)に得られた成果を、成果報告書としてまとめた。
識別マージンの強い分布的統制による頑健化と効率化の研究

産学官の各界で空前の「AIブーム」が進むなか、未来の情報社会を支える基盤技術として機械学習を確立させるためには、他の工学分野と同様、確固たる性能や安全性の保証が求められる。本研究では,従来の学習アルゴリズムを不安定にさせる(A)ラベルノイズと(B)標本の不均一性、さらには(C)ラベルの種類が膨大であるという3点に着目する。識別能力の指標である識別マージンを新しい視点から捉え直して、その確率分布自体を制御対象とし、新しい学習アルゴリズムの開発および理論的な性能解析を行う。
生体膜内在性ファージを用いた膜貫通型受容体とリガンドの結合実験系の確立

本研究では、医薬品開発のターゲットとして注目されているリガンド不明なオーファンGPCRのリガンドのスクリーニング法の確立及び同定を目指し、宿主由来の生体膜を内包するバクテリオファージPR772のウイルス粒子産生機構を利用して、その生体膜中にリガンドが既知のGPCRを発現させ、RI標識リガンドあるいは組織抽出液と混合し、リガンドを単離する方法を構築することを目的とする。既に、PR772のウイルス粒子形成に必要と考えられている4種のウイルス粒子構成タンパク質、メジャーキャプシドタンパク質P3、膜貫通タンパク質P16、マイナーキャブシドタンパク質P30、ペントンタンパク質P31にHisタグを付加したHis-P31を大腸菌で共発現させることにより、キャブシドの表面にHisタグが露出した生体膜をもつウイルス様粒子(His-VLP)を再構成し、大腸菌から精製することに成功している。そこで、この再構成系を基に、GPCRとP16との融合タンパク質を他の3種のウイルスタンパク質と大腸菌で共発現させることにより、GPCRを内包したHis-VLPの再構成を試みた。既知のGPCRとしては、ファミリーlaに属し、RI標識したリガンドが入手可能であるため、13個のアミノ酸からなる脳腸ペプチドであるニューロテンシン(NT)をリガンドとするNTレセプター1(NTR1)を選んだ。N末端側にFLAGタグを付けたNTR1のC末端側にグリシン-セリン-セリンから成るペプチドリンカーを4回、6回、及び9回繰り返してウイルス膜貫通タンパク質P16を連結させた融合タンパク質発現用プラスミドをそれぞれ構築し、他の3種のウイルスタンパク質発現用プラスミドと共に大腸菌に導入し、Overnight Express autoinductionsystemのInstantTB培地(Novagen)を用いて大腸菌を培養、タンパク質の発現を誘導して解析を行った。結果、融合タンパク質のペプチドリンカーの繰り返し数が6回の場合で、4種のタンパク質の比較的良好な共発現が見られた,また、ペプチドリンカーの配列をグリシン-スレオニン-(グリシン-グリシン-グリシン-グリシン-セリン)3-グリシン-セリンに変えた場合、ウイルスタンパク質の発現量のバランスが崩れ、ペプチドリンカーの配列は、グリシン-セリン-セリンを数回繰り返す方が適していると考えられた。さらに、培地の種類を検討した結果、Instant TB培地よりもSystem 1を2xYT培地に添加した場合で4種のウイルスタンパク質の発現の向上が認められた。そこで、4種のタンパク質を発現させた大腸菌を大量培養して融合タンパク質を内包すると推測されるHis-VLPを精製し、現在、RI標識したリガンドが実際に結合するかどうか検証する準備を行っている。既に、PR772のウイルス粒子形成に必要と考えられている4種のウイルス粒子構成タンパク質、メジャーキャプシドタンパク質P3、膜貫通タンパク質P16、マイナーキャプシドタンパク質P30、ペントンタンパク質P31にHisタグを付加したHis-P31を大腸菌で共発現させることにより、キャプシドの表面にHisタグが露出した生体膜をもつウイルス様粒子(His-VLP)を再構成し、大腸菌から精製することに成功している。そこで、この再構成系を基に、GPCRとP16との融合タンパク質を他の3種のウイルスタンパク質と大腸菌で共発現させることいにより、GPCRを内包したHis-VLPの再構成を試みた。既知のGPCRとしては、リガンド不明なGPCRが多く存在すると推定されているファミリー1aに属し、RI標識リガンドが入手可能な、13個のアミノ酸からなる脳腸ペプチドであるニューロテンシン(NT)をリガンドとするNTレセプター1(NTR1)を選んだ。まず、ラットの脳のcDNAから、NTR1の翻訳領域をPCRにより増幅し、単離した。次に、NTR1のN末にFLAGタグを付加させたFLAG-NTR1発現用プラスミドを構築して大腸菌に導入し、既に発現が確認されているP16との発現量を比較した。その結果、一般に、GPCRは発現しにくいことが知られているが、大腸菌BL21(DE3)において、P16とほぼ同レベルのFLAG-NTR1の発現が確認された。そこで、FLAG-NTR1のC末に、18アミノ酸残基以上のペプチドリンカーを介してP16を連結させた融合タンパク質発現用プラスミドを構築し、大腸菌に導入、発現誘導させ、現在、ペプチドリンカーの長さの検討を行っている。

そこで、この再構成系を基に、GPCRとP16との融合タンパク質を他の3種のウイルスタンパク質と大腸菌で共発現させることにより、GPCRを内包したHis-VLPの再構成を試みた。既知のGPCRとしては、ファミリーlaに属し、RI標識したリガンドが入手可能であるため、13個のアミノ酸からなる脳腸ペプチドであるニューロテンシン(NT)をリガンドとするNTレセプター1(NTR1)を選んだ。N末端側にFLAGタグを付けたNTR1のC末端側にグリシン-セリン-セリンから成るペプチドリンカーを4回、6回、及び9回繰り返してウイルス膜貫通タンパク質P16を連結させた融合タンパク質発現用プラスミドをそれぞれ構築し、他の3種のウイルスタンパク質発現用プラスミドと共に大腸菌に導入し、Overnight Express autoinductionsystemのInstantTB培地(Novagen)を用いて大腸菌を培養、タンパク質の発現を誘導して解析を行った。結果、融合タンパク質のペプチドリンカーの繰り返し数が6回の場合で、4種のタンパク質の比較的良好な共発現が見られた,また、ペプチドリンカーの配列をグリシン-スレオニン-(グリシン-グリシン-グリシン-グリシン-セリン)3-グリシン-セリンに変えた場合、ウイルスタンパク質の発現量のバランスが崩れ、ペプチドリンカーの配列は、グリシン-セリン-セリンを数回繰り返す方が適していると考えられた。さらに、培地の種類を検討した結果、Instant TB培地よりもSystem 1を2xYT培地に添加した場合で4種のウイルスタンパク質の発現の向上が認められた。そこで、4種のタンパク質を発現させた大腸菌を大量培養して融合タンパク質を内包すると推測されるHis-VLPを精製し、現在、RI標識したリガンドが実際に結合するかどうか検証する準備を行っている。
The Making of Industrial Peace

本研究は、日本と韓国において変化を遂げるコーポラティストガバナンスのダイナミクスに関する経路依存分析を進めることを目的とする。そのために、政府、資本家、労働者という3主体が、産業平和(industrial peace)の構築に向け互いの利害対立を調整する合意に至る場合の様々な組織的介入経路の比較を行う。また、コーポラティスト理論を打ち出すことにより、最終的には、韓国および日本の政治経済の文脈において国家と社会を調停する学術的取組みの強化を図る。・韓国のソウル、ポハンでの現地インタビュー調査(計5回)、調査書類の収集、日本の事例調査に向けた基礎研究・早稲田大学現代日本システム研究所における招待講演・会議発表(計4回)本プロジェクトテーマで様々なプレゼンテーションを行う機会を持ち、ソウル大学、延世大学、梨花女子大学の労働政治専門家からフィードバックを得た。また、この研究書執筆プロジェクトを、2011年3月、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院(ワシントンDC)にプレゼンテーションする予定である。本プロジェクトにおける韓国の事例の一部は、日本の事例とは切り離し、2011年5月にオックスフォード大学、同年6月にソウル大学にて発表する。また、同年夏前後にブルッキングス研究所でも発表する可能性がある。
ニュートリノ質量とSU(3)C×SU(3)L×U(1)X統一理論

ニュートリノ振動を起こすには、(イ)ニュートリノが質量をもつこと、(ロ)ニュートリノの世代混合が起こることの二つが必要である。最近特に、輻射機構でニュートリノに質量を持たせるZee模型が、大気ニュートリノ実験や太陽ニュートリノ実験結果をうまく説明できる可能性を含んでいるとして、注目を集めている。そこで、当初の目標を変更して先に、Zee模型を詳しく調べてみることにした。Zee模型は標準模型では起こりえないレプトン・ファミリー数を破る数々の現象も引き起こす。では、それらの現象の実験データの上限値はZee模型を許容するであろうか?レプトン・セクターの現象からZee模型を検証することにした。詳細に調べた結果、レプトン・ファミリー数を破る現象についてのZee模型の予言は、いずれも現在の実験の上限を十分下回っているが、一方、Zee模型は最近報告されたBNLでのミューオンの異常磁気能率の実験結果を説明することができないことを見つけた。これまで、ニュートリノ振動を説明するために多くの模型が提案されてきた。一方、これらの模型は、他のレプトン・ファミリー数を破る数々の現象も引き起こす。これらの現象を調べて模型の整合性を検証し、これまでに提案されてきた模型を選別していくのも、ニュートリノ振動を説明する究極の理論の探求には重要と思われる。その意味で、今回の研究で、ニュートリノ振動の実験結果を説明する模型として注目を集めてきたZee模型は、BNLでのミューオンの異常磁気能率の実験結果を説明できないとの指摘ができたことは、意義があると思われる。スーパーカミオカンデでのニュートリノ振動を示す実験結果は、我々に今や標準模型をこえた統一理論が必要であることを明示した。その新しい統一理論は、少なくとも、ニュートリノが質量を持つこと、さらに、ニュートリノの世代間に最大に近い混合を許容するものでなくてはならない。その中で最近Zee Modelが特に注目を集めている。この模型では、ニュートリノが輻射補正で小さな質量をもち、その質量行列が世代間に最大に近い混合を許す解をもつことがわかっている。しかし、この模型はレプトン数非保存など標準模型にはない現象も許すので、まず、この模型が他の低エネルギーの実験結果に抵触しないかどうかを調べた。結果は、一つの実験結果を除いて、すべて抵触しないことがわかった。その一つはミュー粒子の異常磁気能率の実験で、Zee Modelはこの実験結果を説明できない。この結論は重大で、いくらZee Modelがニュートリノ振動をうまく説明できても、理論として欠陥があるということであり、この模型を捨て去るか、あるいは、ミュー粒子の異常磁気能率の実験もうまく説明できるように模型の拡張が必要であることになる(現在論文作成中)。
高温物理消毒が地表面土壌の構造および物質移動特性に与える影響

本研究は団粒構造の発達した火山灰由来の黒ぼく畑地土壌において,団粒径が大きくなるにつれて温度の上昇とともに団粒構造の安定性が低下すること,小さな団粒では安定性は高いまま維持されるにも関わらず結合物質の一つである多糖類の溶出が温度とともに増加しすることを示した.また,土壌の物理性に基づいてレーダーチャートを用いる土壌評価手法を提案し,温度の影響を統合的に評価することを可能にした.さらに,熱水消毒のように地表面からの水を供給する際に不可欠な,浸潤過程の可視化についてアレイ地中レーダを用いる方法の検証を行い,その有効性を確認した.連作障害の防除のために広く用いられてきた臭化メチルの代替技術として,熱水土壌消毒が注目されている。熱水土壌消毒は,非常に簡便な操作で様々な病原菌に対し高い防除効果があるだけでなく,土壌の物理性が改善することなどが経験的にわかっている。しかし既存の研究は,消毒効果に関するものがほとんどである。そこで本研究では,熱水処理前後の土壌の物理性を比較することで,土壌の物理性の変化を定量的に把握することを目的とした。内径8 cm,高さ10 cmのアクリル製カラムに,乾燥密度0.65 g/cm3になるように黒ボク土を充填した。その土壌表面に,20 °Cおよび95 °Cの水を10cm,20cm,30cm散水した。散水後,100cm3サンプラーにて不攪乱試料を採取し,飽和透水係数および乾燥密度を求めた。また,攪乱試料も採取し,耐水性団粒を求めた。熱水処理中の地温の変化を熱電対により測定し,排水の濁度を測定した。対照実験として,豊浦砂を用いて同様の実験を行った。黒ボク土では,熱水の散布により45°C以上を,10cmおよび20cm,30cmでは90分および160分,190分ほど保った。また,排水中の濁度は20°Cよりも95°Cの場合がすべて高い値をとった。このことから,熱水処理により土壌から何らかの物質が洗脱されることが推察された。熱水の散布により,土壌の乾燥密度は増加し飽和透水係数は小さくなったが,散水深度との関連は見られなかった。一方で,透水係数と耐水性団粒には正の相関が得られた。耐水性団粒は,20°Cでは散水深度の大小と平均重量直径の減少の度合いに関連が見られなかったが,95 °Cでは散水深度が増加するにつれて平均重量直径は減少した。土壌の団粒構造が透水係数に影響を及ぼすことがわかった。また,使用する熱水の量が増加することで団粒構造の耐水性は低下しやすいことが示唆された。近年,国内外で注目されている熱水土壌消毒について,熱水が団粒構造の発達した土壌の物理性へ与える影響を調べた.本年度は,熱水処理前後の土壌の物理性,特に団粒の安定性を比較することで,土壌構造の変化を定量的に把握することを目的として室内実験を実施し,団粒は構造は,95 °Cの熱水散布時において散布量が増加するとともにその安定性は減少し,それに伴い透水性が減少することが分かった.本年度は,さらに土壌の総合的な物理性を診断するための手法の開発も行った.土壌物理性は団粒の安定性のように一つの指標だけで評価できるものではなく,そのほかにも透水性や排水性も取りいれた,総合的な評価指標が不可欠である.そこで,火山灰由来のロームからなる圃場(長野県富士見町)から土壌試料を採取し,物理性を指標とした土壌評価手法の開発を行った.土壌評価に当たり,まず,土壌の物理的肥沃度に関係の強い物性値を中心に調査を実施した.その後、作付け地に適しているか否かを基準にしたスコアを算出するためのスコアグラフを作成し,測定結果をスコアグラフに当てはめることで,各調査農地の物性値のスコアを決定する.最後に、調査農地ごとに全ての項目のスコアから土壌の物理性の総合的な評価を実施するため,レーダーチャートを用いることを提案した.レーダーチャートを用いることで,隣接する項目間の関係性を考慮した複合的な総合評価が可能となる.このように開発した評価方法を用いることで,熱水処理が土壌の物理性に与える影響を一つの評価指標だけでなく,総合的に評価することが可能となる.近年,使用が全面禁止となった臭化メチルに代わる新たな土壌消毒技術の一つとして注目されている熱水土壌消毒について,熱水の施用が団粒に代表される土壌の構造に与える影響や,構造の変化による関連する透水性などの土壌の物質移動特性の変化を明らかにすることを目的とした.土壌団粒とは,粘土やシルトといった粒径の小さな土粒子が,土中の糖分などの有機物などにより結合してできた土塊であり,団粒構造が発達は土壌の物理的肥沃度のためには不可欠である.本研究では,この団粒構造の安定性の温度依存性について,様々な温度下での二段階湿式ふるい分け法を提案した.その結果,団粒径が大きくなるにつれて温度の上昇とともにその安定性は低下し,60°Cでの湿式ふるいでは40%の団粒が崩壊した.また,安定性の低下の要因については,ふるい分け時に水中へ溶出した土壌糖分をアンスロン-硫酸法により求めた.その結果,温度の上昇とともに土壌糖分の溶出量の増加が確認でき,団粒の安定性に土壌糖分が寄与していることが示唆された.

一方で,比較的安定的であった団粒径の小さな団粒についても土壌糖分の溶出が多く確認でき,ミクロ団粒とマクロ団粒とでは構造等の性質が大きく異なることが考えられた.また,圃場での熱水施用の際に熱水の浸潤過程の定量的なモニタリング手法について,アレイ地中レーダー(GPR)を用いる方法を提案し,現場実験を行った.アレイGPRは,複数の送受信アンテナより構成され,汎用的な単対アンテナGPRと異なり,アンテナを動かさずに様々なアンテナの組み合わせ電磁波電波速度を算出するためのマルチオフセットギャザーについて,極めて短時間にデータが取得できる特徴をもつ.砂丘砂実験圃場での検証の結果,浸潤前線の位置を1.5秒ごとに取得が可能となり,熱水施用下での熱水の到達深度を正確に把握することが可能となる手法が得られた.本研究は団粒構造の発達した火山灰由来の黒ぼく畑地土壌において,団粒径が大きくなるにつれて温度の上昇とともに団粒構造の安定性が低下すること,小さな団粒では安定性は高いまま維持されるにも関わらず結合物質の一つである多糖類の溶出が温度とともに増加しすることを示した.また,土壌の物理性に基づいてレーダーチャートを用いる土壌評価手法を提案し,温度の影響を統合的に評価することを可能にした.さらに,熱水消毒のように地表面からの水を供給する際に不可欠な,浸潤過程の可視化についてアレイ地中レーダを用いる方法の検証を行い,その有効性を確認した.現場での熱水移動実験については,対象とする実験圃場での準備が若干遅れており,主たる実験については今年度実施予定であるが,おおむね順調に進展している.地水環境工学これまでの成果より,高温の熱水散布が土壌の物理性へ与える影響要因として,1散水量,2散布する熱水の温度が挙げられる.そこで本年度は,まず土壌団粒安定性の温度依存性を明らかにする.任意の温度に設定できる恒温水槽を用いて土壌を加温し,加温後の土壌団粒の安定性を調べる.また,任意の温度に設定した恒温水槽中で水中ふるい分けを行うことで,規定の温度における土壌団粒の安定性についての評価を行う.さらには,圃場での現場実験を実施する.均一に土壌が充填されたカラムと異なる不均一な圃場では,選択流などが起こり得る.そこで不均一である圃場においての熱水の移動をモニタリングすることで,現場における熱水の移動特性,つまり水分・熱の移動特性が得られる.実験前には,地中に熱電対や土壌水分計を深さ70 cm程度まで設置し,熱水の移動をモニタリングする.また,実験前後の攪乱土壌および不攪乱土壌採取し,透水性などの物理性および硝酸態窒素などの化学性の変化について調べる予定である.目的の一つである土壌構造破壊要素試験については,予定通り実施し団粒構造破壊のメカニズムの解明につながる研究成果を得ることができた.予定していた現場実験の一部を,H27年度に実施することとしたためまず,カラム実験および土層を用いた実験を行う。カラム実験は,熱水の施用が土壌の物理性および化学性に与える影響を定量的に把握するために行う。そのため,団粒構造の発達した土壌をカラムに充填し,温度や散水強度を変化させた熱水を散布し,散布前後の土壌を用いて透水性や保水性,団粒構造の変化を求める。また,硝酸態窒素なども調べることで化学性の変化についても把握する。加えて,トレーサーなどを用いて熱水による溶質の移動特性を明らかにする。また,排水中に含まれる土粒子や有機物を濁度計などを用いて定量化する。加えて,カラム実験から得られたデータを用いて,土壌の物理性及び化学性を温度の関数であるとし適切な関数形を適用し,物理性および化学性の変化のモデルを構築する。次に,土槽実験を行う。
ウィリアム・ブレイクと英国社会主義思想――職人による伝承と伝播

2019年度は、19世紀後半から20世紀初頭の英国におけるブレイク受容史について、調査範囲を拡大して、ウィリアム・モリスとブレイクとの接点を調べた。Pall Mall Gazette(1886年2月)が行った「良書百選」に関するアンケートで、モリスはブレイクを挙げ、'The Beauty of Life'と題した講演で、モリスはブレイクとコールリッジの音楽性に触れている。モリスはブレイクを読み、一定の評価を与えたことが確認できる。モリスの著書Hopes and Fears for ArtとSigns of Changeを調べたことにより、ブレイクとモリスとの関連を考えるための手掛かりとして、以下の三つの論点をとり出すことができた。(1)モリスが装飾芸術と美術との乖離に異を唱え、生活と芸術の統合を目指したこと。(2)モリスがゴシック建築における職人の仕事に注目し、労働の喜びを見てとったこと。(3)モリスが中世の彩飾写本を美しい書物の模範と位置付けて、理想の書物を刊行するためにケルムスコット・プレスを設立し、絵画と文字が同じ頁の上に印刷される形式を選んだこと。英国のブレイク受容史において顕著なのは、神秘主義詩人としてのブレイク像であった。しかし、ウィリアム・モリスとウォルター・クレインに注目することによって、ブレイクの社会改革者としての側面が、19世紀から20世紀に活発化した英国社会主義運動の中に受け継がれたことが見えてきた。これらの研究成果の一部は、2018年8月4日に日本民芸館で行った講演(「総合芸術としての書物ーブレイク、モリス、柳宗悦」)と、2019年2月23日にNPO法人向日庵講演会で発表した「寿岳文章のウィリアム・ブレイク研究」に反映させた。まだ、どちらも活字にはできていない。また、これらの資料を収集する過程で、クレインが異国趣味を強調するために、ジャポニスム以外にも様々な技法を用いていることが見えてきた。同様に、一次資料の探索をすることで、クレインと接点を持った人々の連なりが少しずつ明らかになってきた。この人脈には、英国社会主義思想史を考える上で、大きな役割を果たしたと思われる人物が含まれていることが判明し、さらにこの人物がウィリアム・ブレイクの詩に関心を寄せていたことも確認することができた。本研究では、19世紀末から20世紀初頭のブレイク研究者とブレイク愛好家がブレイクの神秘主義思想に興味を持ったのに対し、職人によるブレイク受容ではブレイクが英国社会主義運動の中に流れ込んだのではないか、という仮説を設定している。今回発見した人物の活動にブレイク受容が含まれており、またこの人物の回顧録にクレインとの交流が記されていることから、ブレイクに関する情報がクレインからこの人物に伝わったと想定できる。本研究で設定した仮説の妥当性を実証する有力な事実にたどり着いたことになる。大英図書館に保管されているウォルター・クレインの一次資料を調査して、それらの特徴を抽出することができたことと、クレインの一次資料を画像データとして持ち帰ることができたのが何よりも大きな収穫である。クレイン研究のための基礎作業を行うことができた。また、調査の過程で、クレインを取り巻く人脈の中に、従来のブレイク受容史研究の中では論じられたことのない重要な人物が含まれていることと、その人物が実際にブレイクのいくつかの作品に積極的な関心を寄せたことを示す証拠が見つかったことから、挑戦的萌芽として開始した本研究の方向性が、適切なものであったことを確認できた。前年度の調査で、ウォルター・クレインの人脈の中に、英国社会主義思想史で重要な役割を果たしたと思われる人物が含まれることが判明した。この人物がウィリアム・ブレイクの詩に関心を寄せていたことも確認することができた。平成29年度は、前年度の調査結果を踏まえて、この人物の活動に焦点を絞り、ロンドンの大英図書館で、20世紀初頭に刊行された社会主義に関する諸雑誌をマイクロフィルムで調査した。この人物が編集責任者を務めたある雑誌において、ある時期に集中してウィリアム・ブレイクの詩が掲載されていることを発見した。さらに、同じ雑誌の同じ時期に、武者小路実篤が宮崎県に設立した「新しき村」に関する情報が、複数回にわたり掲載されていることを発見した。これは想定外の発見であり、武者小路実篤とブレイクにそもそも接点があったのかどうかを確認する作業を、『武者小路実篤全集』全18巻を通読することによって行った。結果として、武者小路は、1913年7月から1969年3月まで、およそ55年にわたって、174箇所でブレイクに言及しており、蚊取り線香の煙のように細々とブレイクに対する関心が持続したことがわかった。武者小路はブレイクにどのようにして出会い、なぜ興味を持ち、どのように受けとめたのか。本多秋五が白樺派の文学と藝術受容の特徴を示す鍵言葉として提出した「跨ぎ」の問題、或いは武者小路辰子の言葉を借りれば、「技術的展開や史的な段階を考慮しないという批判」に留意しながら、武者小路によるブレイク理解の実態を明らかにする作業を行った。この予想外の調査結果の詳細については、拙論「武者小路実篤とウィリアム・ブレイクー共生と競争の狭間で」(『超域文化科学紀要』22号)を参照されたい。英国社会主義思想史の水脈をたどる中で、ブレイクと武者小路実篤との接点を発見したのが何よりも大きな収穫である。従来のブレイク研究でも、武者小路実篤研究でも、この事実は知られていなかった。

また、本研究計画で当初想定した方向にも含まれていなかった。これは、まったく想定外の発見であるが、想定外の発見があればこその挑戦的萌芽研究と言える。次の課題として、どのようにしてブレイクの詩と武者小路実篤の「新しき村」に関する記事が、英国で刊行された社会主義系の雑誌に掲載されたのか、その情報源、或いは情報伝達経路は何か、という問題が見えてきている。2019年度は、19世紀後半から20世紀初頭の英国におけるブレイク受容史について、調査範囲を拡大して、ウィリアム・モリスとブレイクとの接点を調べた。Pall Mall Gazette(1886年2月)が行った「良書百選」に関するアンケートで、モリスはブレイクを挙げ、'The Beauty of Life'と題した講演で、モリスはブレイクとコールリッジの音楽性に触れている。モリスはブレイクを読み、一定の評価を与えたことが確認できる。モリスの著書Hopes and Fears for ArtとSigns of Changeを調べたことにより、ブレイクとモリスとの関連を考えるための手掛かりとして、以下の三つの論点をとり出すことができた。(1)モリスが装飾芸術と美術との乖離に異を唱え、生活と芸術の統合を目指したこと。(2)モリスがゴシック建築における職人の仕事に注目し、労働の喜びを見てとったこと。(3)モリスが中世の彩飾写本を美しい書物の模範と位置付けて、理想の書物を刊行するためにケルムスコット・プレスを設立し、絵画と文字が同じ頁の上に印刷される形式を選んだこと。英国のブレイク受容史において顕著なのは、神秘主義詩人としてのブレイク像であった。しかし、ウィリアム・モリスとウォルター・クレインに注目することによって、ブレイクの社会改革者としての側面が、19世紀から20世紀に活発化した英国社会主義運動の中に受け継がれたことが見えてきた。これらの研究成果の一部は、2018年8月4日に日本民芸館で行った講演(「総合芸術としての書物ーブレイク、モリス、柳宗悦」)と、2019年2月23日にNPO法人向日庵講演会で発表した「寿岳文章のウィリアム・ブレイク研究」に反映させた。まだ、どちらも活字にはできていない。最近の研究成果であるMorna O'Neill, Walter Crane: The Arts and Crafts, Painting, and Politics, 1875-1890 (New Haven and London: Yale University Press, 2010)では、クレインがブレイクを意識しながら挿絵の一部を制作したことが指摘されている。しかし、技術的な側面以外に、クレインがブレイクをどのように意識したのかという問題については、充分に考察されていない。そこで、下記の一次資料を中心にクレインの芸術論の大枠を確定し、ブレイク、リントン、クレインの影響関係と社会主義思想との関連を見極めたい。但し、平成28年度の調査で、クレインの人脈の中に発見された人物とクレインとの関わりをもう少し丁寧に洗い出したいので、クレインの師匠であるリントンに関しては、調査を一時的に保留にする必要があるかもしれない。研究の遂行状況に合わせて、判断したい。当該雑誌にブレイクと「新しき村」が共存した事情を見極めたい。