hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臓器浸潤T細胞のクロナリティと疾患発症の機序

結合性抗原ペプチドは10ヶのアミノ酸(Tyr-Ser-Trp-Met-Asp-Ile-Ser-Cys-Trp-Ile)よりなるペプチドであり、F4.2と命名した。2.F4.2は合成ペプチドでも、またミニジーンを使用した内因性発現の形でもTcHST-2反応性を著明に高めた。3.F4.2がHLA-A31と複合体を形成しT細胞レセプターVα7.1、Vβ20.1とのリガントになっていることが推測された。4.TcHST-2はHLA-A31(+)の同種胃癌MKN28-A31-2を障害したが、この細胞からmass spectometry解析によりF4.2と全く同じ分子が同定され、少なくとも、F4.2は胃癌のあるものにHLA-A31と結合した形で表面に存在することが示された。5.以上の事実はF4.2がHLA-A31(+)の胃癌患者に癌ワクチンとして働き得る可能性を示唆した。
ＧＡＰＤＨ凝集阻害を標的とした新規難治性脳疾患治療薬の創製

申請者は、酸化ストレスにより凝集体を形成することが知られている解糖系酵素GAPDHに着目し、GAPDH凝集体がアルツハイマー病や脳卒中等の脳新家疾患発症における促進因子として働くという仮説の検証と、GAPDH凝集阻害をターゲットとした新規脳神経疾患治療法の開発を試みている。最終年度で得られた成果は以下の通りである。(1)前年度に明らかにしたGAPDH凝集阻害ペプチドGAI-Xの中大脳動脈閉塞(MCAO)モデルにおける有効性をさらに詳細に検討し、以下の結果を得た。・側脳室内投与したGAI-Xは大脳皮質および線条体において、神経細胞特異的に取り込まれることが明らかとなった。・GAI-X側脳室内投与による脳卒中治療効果は、虚血再灌流処置の前投与だけでなく、後投与時においても認められ、そのTherapeutic Time Windowは虚血再灌流処置後36時間であることが明らかとなった(論文投稿準備中)。(2)生体内安定性を高めるためにGAI-Xを母核とした非ペプチド性低分子化合物SH-001の合成法を確立し、MCAOモデルにおける有効性の評価を行い、以下の結果を得た。・SH-001の側脳室内投与により脳卒中治療効果が認められた。・SH-001末梢投与(腹腔内投与)による有効性を検討したが、脳卒中治療効果は認められなかった。以上の結果より、SH-001はGAPDH凝集阻害活性を持つものの、脳内移行性が低く、抹消投与においては十分な治療効果を示さないことが示唆された。今後、SH-001の誘導体合成による、脳内移行性の高いGAPDH凝集阻害剤の創製が期待される。本補助金により、新規脳卒中治療戦略としてGAPDH凝集阻害が有用であることが明らかとなった。今後、GAPDH凝集阻害剤の脳内移行性を向上させることで、より臨床的な適用方法による有効性が期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は、酸化ストレスにより凝集体を形成することが知られている解糖系酵素GAPDHに着目し、GAPDH凝集体がアルツハイマー病等の神経変性疾患発症における促進因子として働く、という仮説の検証を行っている。またこの仮説に従い、GAPDH凝集阻害をターゲットとした新規難治性脳疾患治療法の開発を試みている。本年度は、βアミロイド蛋白質(Aβ)の沈着を主徴とする遺伝子改変アルツハイマー病モデルマウス(3xTg ADマウス)を用いた脳病理変化を観察することで、加齢に従い生じたGAPDH凝集体がAβと相互作用し、Aβ沈着を促進することを明らかにした。さらにsiRNAを側脳室内に投与するGAPDHノックダウン法によりGAPDH凝集体を減少させた結果、Aβ沈着が抑制されることが明らかとなり、アルツハイマー病治療に対するGAPDH凝集阻害の有効性が、in vivoレベルにおいて示唆された(Itakura et al., Journal of Biological Chemistry, 2015)。加えて、他の神経変性疾患モデルとして、中大脳動脈閉塞モデルによる評価を行った。その結果、脳梗塞巣の出現に先立ってGAPDH凝集体が形成されること、さらにGAPDH凝集阻害ペプチドGAI-Xを側脳室内に投与することで脳梗塞巣が減少し、それに伴い片側性麻痺が回復することを明らかにした。平成27年度は(1)GAPDH凝集阻害低分子化合物SH-001の薬理評価、(2)個体レベルにおけるSH-001の薬物動態解析、(3)モデル動物の行動変化・脳病理変化の経時的解析を計画していた。(1)では、SH-001が高いGAPDH凝集阻害活性を持ち、細胞毒性やGAPDH酵素活性阻害といった副作用を示さないことを明らかにした。(2)では、現状の合成方法ではSH-001大量合成が難しいことが明らかとなった。そのため、薬物動態解析は行わず、合成効率の向上を目的に実験を進めるとともに、SH-001の母核ペプチドであるGAI-Xを用いた検討を進めている。(3)では、GAPDHとβアミロイド蛋白質凝集の関与を、遺伝子改変マウスにおける脳病理変化の経時的解析によって明らかにした。さらにin vivo遺伝子ノックダウン法によりGAPDH凝集体の重要性を示せたことは、当初計画していた以上の進展である。また他の神経変性脳疾患モデルとして、脳梗塞(中大脳動脈閉塞モデル)におけるGAPDH凝集体の関与についての検討を行った。その結果、脳梗塞巣の出現に先立ってGAPDH凝集体が形成されること、さらにGAI-Xを側脳室内に投与することで脳梗塞巣が減少し、それに伴い片側性麻痺が回復することを明らかにした。以上より、本申請研究は計画変更はあったものの、当初の計画以上に進展していると判断した。

・GAI-X側脳室内投与による脳卒中治療効果は、虚血再灌流処置の前投与だけでなく、後投与時においても認められ、そのTherapeutic Time Windowは虚血再灌流処置後36時間であることが明らかとなった(論文投稿準備中)。(2)生体内安定性を高めるためにGAI-Xを母核とした非ペプチド性低分子化合物SH-001の合成法を確立し、MCAOモデルにおける有効性の評価を行い、以下の結果を得た。・SH-001の側脳室内投与により脳卒中治療効果が認められた。・SH-001末梢投与(腹腔内投与)による有効性を検討したが、脳卒中治療効果は認められなかった。以上の結果より、SH-001はGAPDH凝集阻害活性を持つものの、脳内移行性が低く、抹消投与においては十分な治療効果を示さないことが示唆された。今後、SH-001の誘導体合成による、脳内移行性の高いGAPDH凝集阻害剤の創製が期待される。本補助金により、新規脳卒中治療戦略としてGAPDH凝集阻害が有用であることが明らかとなった。今後、GAPDH凝集阻害剤の脳内移行性を向上させることで、より臨床的な適用方法による有効性が期待される。GAPDH凝集体の関与が明らかになった、アルツハイマー病(遺伝子改変モデル・βアミロイド側脳室内投与モデル)および脳梗塞(中大脳動脈モデル)におけるGAPDH凝集阻害剤(GAI-XおよびSH-001)の有効性を、脳病理変化の観察と行動解析試験により明らかにする。さらにGAPDH凝集阻害剤の体内動態(脳内移行性および代謝速度等)の解析および副作用評価を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
サーチ理論の発展と応用

平成19年4月から22年3月にわたって、国内外の有力研究者を招いてSearch Theory Workshopを安定的に実施し、数多くのサーチ理論関係論文を国内外の有力誌に掲載および投稿した。当研究プロジェクトの活動内容は、2つに分類できる。一つはSearch Theory Workshop(STW)と題する研究会である。もう一つは各人が単独あるいは共著で論文や本を執筆することである。STWは平成16年に開始されすでに4年の実績を持つ、国内有数の独立研究会である。各回2名ずつ、国内外から最先端の研究者、大学院生を招き、報告と討論を行っている。平成19年度は7回の研究会を、大阪で6回、沖縄で1回開催した。詳細は、STWホームページを参照のこと(http://homepage3.nifty.com/ronten/STW,htm)。平成19年は、STWにとって記念すべき年であった。我が国初の日本語による本格的なサーチ理論解説書である『サーチ理論:分権的取引の経済学』を上梓することができたからである。ここでは、現代のサーチ理論の基礎となっている分析枠組を丁寧に解説すると同時に、我々が書いた論文の紹介を通じて最新の研究動向を紹介することにも努力した。幸いなことに、国内有力大学の研究者から好評を以って迎えられ、学部、大学院の講義で広く使用されているようだ。今井は、神林龍他とともに「解雇規制の法と経済」を上梓した。これは、解雇規制の実態と理論的評価を、法学と経済学、両面から行ったものである。今井は、特に経済理論から見た解雇規制の考察を2章にわたって展開した。これまでサーチ理論に基づいて解雇規制の評価を行った日本語文献は皆無であり、その意味でささやかながら先駆的な貢献ができたと考える。工藤、佐々木はそれぞれの観点から、サーチ理論およびその周辺の理論的枠組みに基づいて、労働市場政策に関する論文を公刊し、学会等で発表した。清水は、貨幣モデルのサーチ理論による定式化を試みた論文を、神谷和也との共著で公刊した。これらはいずれもこの分野の最先端を特徴付ける成果である。今井は、「A Search Model of the Lost Generation」において、サーチ理論による二部労働市場のモデルを作り、転職の有無や部門間の税制上の取り扱いの違いが、労働者の雇用分布・失業率に与える影響を考察した。その結果、社会保険料等の企業負担分の軽減とそれにともなう消費税等の増税が、通常予想されるように正規雇用を増やし非正規雇用を減らす効果を必ずしも持たないことなどが示された。工藤は、「Employment and Hours of Work」において、企業が複数の労働者を雇用する場合の、動学的調整モデルを定式化した。通常、サーチモデルでは、企業の求人は一人の労働者しか雇えないという制約の下で分析を行う。一つの求人で複数の労働者を雇うというモデルは分析が複雑になり、操作が容易で応用範囲の広いモデルの考案が求められている。佐々木は、「Unemployment and Workplace Safety」において、サーチモデルを用いて、企業の安全性投資を考察した。通常、製造業、建設業などにおける(社会保険請求件数などで測られた)事故件数と失業率とは、負の相関を示している。これは、生産性が上がる好況時には、経験の少ない労働者の雇用も、企業の安全投資もともに増える傾向がある。前者は事故件数を増やし、後者は減らすと考えられるが、現実に観測される景気と事故件数の正の相関は、前者の効果が後者を上回っていることを示唆している。清水は、(Search Theory Conferenceではなく通常の例会で発表された)「Exit and Voice in a Marriage Market」において、離婚が内生的に決まるモデルを考案した。これまでの離婚モデルとは異なり、継続、離婚のほかに、協力(Voice)という状態を明示して、興味深い性質を導出した。今井は、A Search Model of the Resale Marketにおいて、初めてサーチ理論による中古市場のモデル化を試みた。基本設定では、新品に対する消費者の評価(選好)が異なると仮定して、中古市場をモデル化した。モデルの厚生経済学的性質を調べ、中古市場で正の価格が付く限り、中古品の売り手は多すぎ、買い手は少なすぎることを示した。このモデルは、中古車やチケット市場の分析など、直ちに思いつく応用のほか、新規事業の立ち上げと既存事業の転売の相互関係の分析にも応用することができる。佐々木と工藤の共同研究(Precautionary Demand for Labour and Firm Size)では、企業規模に着目し、企業の人事政策についてサーチ理論を使って分析を行った。既存企業がその規模を拡大するかどうかを決定づける要因として、人手不足を回避したいという、予備的動機の存在を明らかにした。他企業が雇用を拡大すると自企業の人材確保の機会が減少することを通じて予備的動機が強まることから、他企業の雇用拡大が自企業の雇用拡大を誘発することを発見した。清水は"Dynamic Auction Markets with Fiat Money"において、定常均衡の非決定性がどのような取引制度の下で成立するのかを検討した。具体的には、交換の仲介手段として貨幣が流通するような環境を設定し、さまざまな取引モデルでの定常均衡を比較した。その結果、集権的オークション市場、分権的オークション市場、ランダム・マッチング市場の下では定常均衡の実物的非決定性が発生する一方で、ワルラス市場の下では定常均衡の実物配分は一意になることが判った。
最大円分体の不分岐拡大体のガロア群

有限次代数体に1の素数乗根だけをすべて添加した円分体をkとする。有限次代数体の有限素点v(剰余標数は、奇素数pとする)をひとつ固定し、vのkにおける惰性体をF、分解体をZとし、分解群をGとする。pの外で不分岐なFの最大pro-pアーベル拡大体をM, pの外で不分岐なFの最大pro-p拡大体をM(p)とする。MのF上のガロア群Gal(M/F)はpro-pアーベル群でGが作用する。従って、自然にGのp進整数環上の完備群環A上の加群となる。本研究で得られた主な結果は次の通りである。主結果1基礎体が有理数体の場合、Gal(M/F)は、A加群として、可算無限個のAの直積と同型となる。主結果2基礎体が、条件「素点vの絶対分岐指数がp-1で割れない」を満たせば、Gal(M(p)/Z)は射影的なprofinite groupである。k_0を有限次代数体とし、k_0に1の4乗根と1のl乗根(lは奇素数)をすべて添加した体をk_1とする。k_0の素点vを1つ固定し、その剰余標数をpとする。vのk_1での惰性体、分解体をそれぞれF,F_Dとする。(k_1/Fは有限次拡大体である。)拡大体F/F_Dのガロア群をDとする。Mをpの外で不分岐なFの最大アーベルpro-p拡大体とするとき、ガロア群X=Gal(M/F)のD-加群としての構造を考察した。Dのp-Sylow部分群と対応する体をF_p,pの外で不分岐なFの最大pro-p拡大体をM^^_pとする.(F_pは無限次代数体である。)以前得た結果の方法に鑑みるとき、ガロア群G_p=Gal(M^^_p/F_p)の性質がXの性質と密接に関連していることがわかる。一般にkを有限次代数体、pを素数とし、M^^_pをpの外で不分岐なkの最大pro-p拡大体とするとき、ガロア群Gal(M^^_p/k)については、Shafarevicの先駆的な研究に始まり、今日までいろいろと研究されている。今年度は、これらについての基本的な結果や、G_pを調べるのに関連が深そうな結果(O.Neumannなど)を調べた。特に、分岐を制限したembedding ProblemについてのNeukirchによる研究が関連していることが判明したところである。有限次代数体κoに1の4乗根と∫乗根(∫は奇素数)をすべて添加した体をκ1とする。κ0の有限素点υ(剰余標数p)を1つ固定し、そのκ1での惰性体、分解体をそれぞれF,FDとする。拡大体F/FDのガロア群をDとする。Dのp-Sylow部分群と対応する体をFp,pの外で不分岐なFの最大pro-p拡大体をMpとすると、ガロア群Gp=Gal(Mp/Fp)の性質とXの性質は密接に関連している。今年度は、基礎体κ0が「κ0のυ進完備化の絶対分岐指数がp-1で割れない」という条件を満たすとき、Gpはfree pro-p群であるという結果を得た。これは、分岐を制限したembedding problemについてのNeukirchによる結果、代数体のGalois cohomology群についてのNeumannの結果などを用いて示される。有限次代数体k_0に1のl乗根(lは素数)をすべて添加した体をk_1とする。k_0の有限素点vを1つ固定し、そのk_1での惰性体、分解体をそれぞれF,F_Dとする。拡大体F/F_Dはいたるところ不分岐なアーベル拡大体で、そのガロア群(vの分解群)Dはvのフロベニウス置換で生成されるfree profinite group(of rank 1)となる。以下、pは奇素数とする。今年度に得られた結果は、基礎体が有理数体の場合、XはA-加群としてAの可算無限個の直積A_∞と同型になる、というものである。
哺乳動物個体に導入された外来遺伝子の安定性の検討

遺伝子のクロ-ニング法として確立している、ラムダファ-ジ試験管内パッケ-ジ法を用いて、トランスジェニックマウスに導入された外来遺伝子に生じた変化を検出し、哺乳動物生殖細胞/個体レベルで外来遺伝子の安定性を測定しうる系の開発を目指した。遺伝子マ-カ-として選択した大腸菌supF遺伝子をプラスミドpBR322に組込みさらにこれを、試験管内でパッケ-ジすることが出来るラムダファ-ジEMBL3に導入し、多くの組換え体を得た。これらの組換え体の制限酵素地図を作成するとともに、試験管内パッケ-ジの効率の高いものを選択した。各組換え体のパッケ-ジの効球には1万倍の相違があった。パッケ-ジ効率の高い組換えファ-ジDNAを約2000個のマウス授精卵に導入し、supFをトランスジ-ンとして保有するマウスをサザン法により選択して、およそ200のマウス系統を得た。これらのマウスから得たDNAを、試験管内パッケ-ジすることにより、マウス細胞中で生じた外来遺伝子supFの変化を、大腸菌指示菌を用いて検出/定量したところ、この検出系における自然突然変異率は約0.05x10ー5と推定された。得られたsupF突然変異の塩基配列を解析した結果、変異のほとんど全てが1塩基置換により生じていることが示された。以上のように、この検出系の有効性が確認されたが、試験管内パッケ-ジングの効率が、理論的に予想される値よりも低く、また、調べたほとんど全てのマウスで外来のラムダファ-ジが系代により変化/消失することがわかり、ここで用いたvectorとマ-カ-遺伝子さらにマウス系統の組み合せが不適当である可能性が示唆された。
塩分摂取がKLHL3を調節するメカニズムの解明

本研究では、KLHL3がどのような調節を受けているかを詳細に検討し、この系の未知の部分である、塩分摂取とKLHL3を結ぶ部分の全容を解明に近づけることを目標とした。1.レニン-アンジオテンシン-アルドステロン系によるKLHL3の発現や転写の影響の解析を行った。マウスにアンジオテンシンII、アルドステロン、及びその阻害剤を投与したところ、KLHL3の蛋白発現や転写活性に明らかな変化は認めず、これらの因子にKLHL3が制御を受けるという証拠は得られなかった。2. KLHL3の機能調節へのリン酸化の関与及び生理的意義について解析した。培養細胞にWNKキナーゼとKLHL3を共発現させたうえで免疫沈降やkinase assayなどを行い検討した。この結果、KLHL3はリン酸化によってWNK4との結合能が減少すること、このリン酸化はPKA及びAktによって制御されることを解明した。これはインスリンやバソプレシンによるWNKシグナル制御の生理的メカニズムの一部分と考えられ、Biochemical and Biophysical Research Communications誌に成果を発表した。3.腎におけるWNK-OSR1/SPAK-NCCカスケードにおいて、主にWNK1とWNK4が関与していることは確認されているものの、このどちらが支配的なのかは不明であった。そこで、WNK4ノックアウトマウスとPHAIIモデルマウスであるKLHL3(R528H/+)マウスを交配し、WNK4(-/-)KLHL3(R528H/+)マウスを作製した。このマウスはWNK1が増加していたにも関わらずOSR1、SPAK、NCCのリン酸化は著明に低下しており、WNK1単独では本カスケードを活性化できず、WNK4が活性化に必須であることを証明した。この成果については米国腎臓学会で発表し、現在投稿準備中である。
腎硬化の進行とTGF-β・Smad信号抑制因子のユビキチン・プロテアソーム分解

片側尿管結紮(UUO)を施したC57BL6/Jマウスの腎間質におけるTGF-β・Smad信号の病的な促進に、抑制型Smad7やコリプレッサーであるSnoN、Skiがいかなるpost-receptor制御を受けているかを、それらのユビキチン化、プロテアソーム分解の変動について検討し、以下の知見を得た。1.UUO腎では進行性の腎間質線維化の進行と、realtimeRT-PCRにてTGF一β、IV型コラーゲン、Smad7、SnoN、Ski mRNAの発現増加が認められたが、westernblotにてSmad7、SnoN、Skiの蛋白レベルは減少していた。2.UUO腎からの蛋白抽出液での内因性のSmad7、SnoN、Skiの分解速度をdegradation assayで検討し、UUO腎におけるSmad7、SnoN、Skiの分解充進を認めた。3.UUO腎におけるSmad7、SnoN、Ski蛋白に対するユビキチン活性を調べるため、UUO腎からの蛋白抽出液にリコンビナントSmad7、SnoN、Ski蛋白を加え、ATP、ユビキチン、プロテアソーム阻害剤の存在下で30分間反応させた後、westernblotでポリユビキチン化されたSmad7、SnoN、Skiを調べたところ、UUO腎からの蛋白抽出液でのSmad7、SnoN、Ski蛋白に対するユビキチン活性の亢進が認められた。4.UUO腎の蛋白抽出液からSmurf2を免疫沈降にて事前に除くと抑制型Smad7、SnoNのユビキチン化は抑制された。しかし、Skiには影響はなかった。以上より、TGF-βの発現が充進し、TGF一βの細胞内信号伝達が盛んなUUO腎では、抑制型Smad7、コリプレッサーのSnoN、Skiのユビキチン化を介する分解系が亢進していることが明らかとなった。なお、Smurf2はSmad7、SnoNのユビキチンリガーゼとして機能しているが、Skiのユビキチン化には関与していないと考えられた。片側尿管結紮(UUO)を施したC57BL6/Jマウスの腎間質におけるTGF-β・Smad信号の病的な促進に、信号伝達抑制因子であるSnoNがいかなるpost-receptor制御を受けているかを、それらのユビキチン化、プロテアソーム分解の変動について検討し、以下の知見を得た。3.UUO腎からの蛋白抽出液での内因性SnoN蛋白の分解速度をdegradation assayで検討し、UUO腎におけるSnoN蛋白の分解亢進を認めた。4.UUO腎におけるSnoN蛋白に対するユビキチン活性を調べるため、UUO腎からの蛋白抽出液にリコンビナントSnoN蛋白を加え、ATP、ユビキチン、プロテアソーム阻害剤の存在下で30分間反応させた後、western blotでポリユビキチン化されたSnoNを調べたところ、UUO腎からの蛋白抽出液でのSnoN蛋白に対するユビキチン活性の亢進が認められた。5.UUO腎の蛋白抽出液からSmurf2を免疫沈降にて事前に除くとSnoNのユビキチン化は抑制された。7.Western blotにてUUO腎におけるSmurf2蛋白の増加が認められた。

以上より、TGF-βの発現が亢進し、TGF-βの細胞内信号伝達が盛んなUUO腎では、SnoNのユビキチン化を介する分解系が亢進していることが明らかとなった。今後は同様にもうひとつのcoreppressorであるSkiについても検討してゆく。片側尿管結紮(UUO)を施したC57BL6/Jマウスの腎間質におけるTGF-β・Smad信号の病的な促進に、抑制型Smad7やコリプレッサーであるSnoN、Skiがいかなるpost-receptor制御を受けているかを、それらのユビキチン化、プロテアソーム分解の変動について検討し、以下の知見を得た。2.UUO腎からの蛋白抽出液での内因性のSmad7、SnoN、Skiの分解速度をdegradation assayで検討し、UUO腎におけるSmad7、SnoN、Skiの分解亢進を認めた。3.UUO腎におけるSmad7、SnoN、Ski蛋白に対するユビキチン活性を調べるため、UUO腎からの蛋白抽出液にリコンビナントSmad7、SnoN、Ski蛋白を加え、ATP、ユビキチン、プロテアソーム阻害剤の存在下で30分間反応させた後、western blotでポリユビキチン化されたSmad7、SnoN、Skiを調べたところ、UUO腎からの蛋白抽出液でのSmad7、SnoN、Ski蛋白に対するユビキチン活性の亢進が認められた。4.UUO腎の蛋白抽出液からSmurf2を免疫沈降にて事前に除くと抑制型Smad7、SnoNのユビキチン化は抑制された。しかし、Skiには影響はなかった。以上より、TGF-βの発現が亢進し、TGF-βの細胞内信号伝達が盛んなUUO腎では、抑制型Smad7、コリプレッサーのSnoN、Skiのユビキチン化を介する分解系が亢進していこるとが明らかとなった。なお、Smurf2はSmad7、SnoNのユビキチンリガーゼとして機能しているが、Skiのユビキチン化には関与していないと考えられた。
電子会議による創造的アイディアの産出―有効なシステムの開発とその効果の検討―

昨年度の研究に続いて、本年度は、電子ブレーンストーミングの手法に対して音声認識システムを導入し、その効果を確認する実験を行った。電子会議の問題点として、キーボードへの入力の手間によって、それが苦手なメンバーにとっては、アイディアの産出が困難なことが指摘されている。そこで、音声認識システムを組み込んだ電子会議と、従来の電子ブレーンストーミングの生産性を比較した。3人の女子大学生から成る、13個のグループに次の作業をさせた。1)手入力:通常の電子ブレーンストーミングと同じく、キーボードによってアイディアを入力して、ブレーンストーミングを行う。2)口頭入力:音声認識システムを利用して、口頭による入力を行う。口頭で入力したアイディアは、音声認識システムによってテキスト化され、メンバーの画面に提示される。これらの作業の順番は、グループによってカウンターバランスされた。なお、被験者は、発見型、予測型、問題解決型のアイディア産出課題のそれぞれに対して取り組んだ。これらの作業で産出されたアイディアについて、5名の評定者が、その独創性と実現可能性を評定した。また、ブレーンストーミングの後に、手入力と口頭入力のそれぞれについての作業の楽しさや難しさ、課題に対する集中や動機づけなども測定された。実験の結果、生産性は、手入力のほうが高く、満足感、楽しさ、集中についても、手入力のほうが高かった。課題やシステムの難しさは、口頭入力のほうが高かった。このように、高等入力によるブレーンストーミングが効果的ではなかった結果は、現在の音声認識システムの認識精度の低さや、評価懸念の発生によるものではないかと考えられる。コンピュータ.・ネットワークの普及にともない、多くの企業や教育機関において電子会議が行われている。アイデア創出活動の際用いられる電子会議方法の1つに電子ブレーンストーミングがあり、その生産性の高さは多くの研究によって示されている。その中で、塚本・坂元(2000)は、電子ブレーンストーミング集団が名義集団よりも、創出したアイデアの独創性が高く、会議における満足感と楽しさを感じ、会議時間を短く捉えていることを明らかにした。そこで本研究では、独創性だけではなく実現可能性の高いアイデア創出を被験者に求め、電子ブレーンストーミング集団と名義集団間で生産性と認知変数を比較した。また、より生産性の高い電子会議システムを模索するため、電子ブレーンストーミングに評価システムを導入し、その効果を検討した。評価システムは、1)アイデアの創出者がアイデア創出と他のメンパーによるアイデアの評価を同時に行うシステム、2)集団メンバーのうち1名が他のメンバーによるアイデアを評価するシステム3)実験者がメンバーによるアイデアを評価するシステムの3種類であった。評価は得点と記号によって示され、出されたアイデアの横にある評価ボックス内に表示された。名義集団、電子ブレーンストーミング集団、3種類の評価システム集団、計5集団に対して行った実験の結果、電子ブレーンストーミング集団と名義集団には生産性については差が見られなかった。しかし認知変数に関しては、電子ブレーンストーミング集団が名義集団よりも作業に対する楽しさを感じているということが確認された。評価システム集団は、評価システムの種類に関わらず、名義集団と電子ブレーンストーミング集団よりも生産性は低かった。
エネルギ-植物の環境応答とその水分動態の電気的モデルに関する研究

(1)試験室の構築:履歴効果の大きい植物の環境要因の変化に対する応答を調べるためには気温、湿度およびガス濃度を各々独立に調節できる「人工気象装置」を必要とする。すでに、本学では特殊空調室が設備されているので、その中に対象植物を導入する枠組みを組み立てた。更に、暗室である特殊空調室内で照度を制御するために、コンピュ-タによってオンオフを制御する蛍光灯を取り付けた。(2)計測システムの開発:植物生体情報の計測の際、計測による生体への影響を極力、避けなければならない。また、計測の変化量は非常に小さく、他からのノイズを受けやすい。このような特徴をもつ植物生体情報の計測に適する感度が高くかつ非接触の測定器を開発した。茎径の測定には高感度のひずみゲ-ジを応用し、葉温の測定には0.1°C精度の放射温度計を使用した。その他、温度、湿度および蒸散量などのデ-タはすべてパソコンで記録し、処理した。(3)対象植物の選定:エネルギ-植物の中で、葉と幹がはっきり分かれていて、体内水分の動態の解析が比較的容易で、かつ、センサ-が取り付けやすい構造をしているホンコンカポックを選定した。特殊空調室に入る程度の大きさの鉢植えのホンコンカポックを計測の対象とした。(4)応答特性の計測:特殊空調室内において、外部環境の急変に対する上記植物の応答を計測した。すなわち、他の外部条件を一定に維持しておいて、照度だけをステップ状に変化させたときの茎径、葉温、蒸散量の経時変化を測定した。次に、温度だけを、その次には湿度だけを変化させて同様な特性を計測した。(5)植物体内の水分動態のモデル化:これらの計測結果に基ずいて、水ポテンシャルを電圧、蒸散流量を電流、流体抵抗を抵抗、コンプライアンスを静電容量と対応づけ、植物水分循環系を線形電気回路系に変換した。(6)計測した結果が、この電気回路系で解釈できるかどうかを検討し、植物生育メカニズムに果たす水分動態の役割を明確にした。履歴時間の長いエネルギ-植物の環境要因の変化に対する応答を調べるためには気温、湿度およびガス農度を各々独立に調節できる「人工気象装置」を必要とする。更に、暗室である特殊空調室内で照度を制御するために、陽光ランプを取り付けた。植物生体情報の計測の際、計測による生体への影響を極力、避けなければならない。このような特徴をもつ植物生体情報の計測に適する感度が高くかつ非接触の測定器を選択した。茎径の測定には歪ゲ-ジ式変位計、葉温の測定には放射温度計を使用した。これらのデ-タ-はパソコンで記録し・処理した。エネルギ-植物の中で、葉と幹がはっきり分かれていて、体内水分の動態の解析が比較的容易で、かつ、センサ-が取り付けやすい構造をしているのはユ-カリである。特殊空調室に入る程度の鉢植えのユ-カリが望ましいが、入手に時間を要したため、本年度はホンコンカポックおよび青桐を測定対象とした。特殊空調室内において、外部環境の急変に対する上記植物の応答を計測した。

次に、温度だけを、その次には湿度だけを変化させて同様な特性を採った。その時間変化が指数関数的ならば、時定数を、振動分を含むならばその周期を求めた。(1)試験室の構築:履歴効果の大きい植物の環境要因の変化に対する応答を調べるためには気温、湿度およびガス濃度を各々独立に調節できる「人工気象装置」を必要とする。すでに、本学では特殊空調室が設備されているので、その中に対象植物を導入する枠組みを組み立てた。更に、暗室である特殊空調室内で照度を制御するために、コンピュ-タによってオンオフを制御する蛍光灯を取り付けた。(2)計測システムの開発:植物生体情報の計測の際、計測による生体への影響を極力、避けなければならない。また、計測の変化量は非常に小さく、他からのノイズを受けやすい。このような特徴をもつ植物生体情報の計測に適する感度が高くかつ非接触の測定器を開発した。茎径の測定には高感度のひずみゲ-ジを応用し、葉温の測定には0.1°C精度の放射温度計を使用した。その他、温度、湿度および蒸散量などのデ-タはすべてパソコンで記録し、処理した。(3)対象植物の選定:エネルギ-植物の中で、葉と幹がはっきり分かれていて、体内水分の動態の解析が比較的容易で、かつ、センサ-が取り付けやすい構造をしているホンコンカポックを選定した。特殊空調室に入る程度の大きさの鉢植えのホンコンカポックを計測の対象とした。(4)応答特性の計測:特殊空調室内において、外部環境の急変に対する上記植物の応答を計測した。すなわち、他の外部条件を一定に維持しておいて、照度だけをステップ状に変化させたときの茎径、葉温、蒸散量の経時変化を測定した。次に、温度だけを、その次には湿度だけを変化させて同様な特性を計測した。(5)植物体内の水分動態のモデル化:これらの計測結果に基ずいて、水ポテンシャルを電圧、蒸散流量を電流、流体抵抗を抵抗、コンプライアンスを静電容量と対応づけ、植物水分循環系を線形電気回路系に変換した。(6)計測した結果が、この電気回路系で解釈できるかどうかを検討し、植物生育メカニズムに果たす水分動態の役割を明確にした。
視床下部における生殖中枢の性差と性分化機構の解明

ほ乳類の脳には形態学的に性差がみられる神経核(性的二型核)が存在する。発達期の性的二型核におけるアポトーシスの性差は神経核の性差形成にとって重要であることが知られているが、性的二型核形成に関わるアポトーシス制御分子機構の詳細は不明である。本研究では、前腹側脳室周囲核(AVPV)とSDN-POAに着眼し、発達期のアポトーシス制御機構を解析した。前年度の研究成果から、AVPVおよびSDN-POAにおけるアポトーシスの性差に、Bcl-2およびBaxによって調節されるカスパーゼ3の活性化を介したアポトーシス制御経路が関与することが明らかになった。本年度研究では、発達期のAVPVとSDN-POAにおけるBcl-2およびBaxの発現に対するエストロゲンの影響について検討した。エストロゲンを投与した雌仔ラット、溶媒投与雌仔ラットおよび無処置雄仔ラットからAVPVとSDN-POAの組織片を採取し、Bcl-2とBaxのタンパク質発現をウェスタンブロットにより、mRNA発現を半定量RT-multiplex PCRにより解析した。その結果、雌仔ラットのSDN-POAにおけるBcl-2タンパク質およびmRNA発現量はエストロゲン投与によって有意に増加し、無処置雄仔ラットの発現量と同程度になった。Baxのタンパク質およびmRNA発現に対するエストロゲンの影響はみられなかった。一方、雌仔ラットのAVPVにおけるBcl-2タンパク質発現はエストロゲン投与によって減少傾向を示したが、対照群雌との間に有意な差はみとめられなかった。Baxタンパク質発現へのエストロゲンの影響はSDN-POAと同様に見られなかった。以上の結果から、発達期のSDN-POAではエストロゲンの作用によりBcl-2の発現が増強されることでアポトーシスの性差が生じていることが示唆された。AVPVに関しては、SDN-POAとは反対に、エストロゲン作用によってBcl-2の発現が抑制されるためアポトーシスの性差が引き起こされる可能性が考えられたが、この点については詳細な検討が必要である。ほ乳類の生殖中枢である視床下部には形態学的に性差がみとめられる視索前野の前腹側脳室周囲核(AVPV)とsexually dimorphic nucleus of the preoptic area(SDN-POA)と呼ばれる性的二型核が存在しており、これらによって雌雄で異なる生殖機能制御がなされると考えられている。性的二型核の形成は発達期におけるアポトーシス細胞死の性差によって生じることが分かっているが、その分子機構の詳細は不明である。本研究では、発達期におけるラットのAVPVとSDN-POAにおけるアポトーシス分子機構および性差を明らかにするため、Bcl-2ファミリー分子のタンパク発現をウェスタンブロットにより解析した。その結果、出生1日(誕生日)の雌AVPVでは、Bcl-2発現が雄よりも有意に高く、Bax発現は有意に低かった。反対に、出生8日の雌SDN-POAでは、Bc1-2発現が雄よりも有意に低く、Bax発現は有意に高かった。これまでの研究成果においてアポトーシス実行分子である活性型カスパーゼ3の発現性差が明らかになっており、カスパーゼ3の活性を調節するBc1-2およびBaxの発現量の性差がアポトーシスの性差を引き起こし、ひいてはAVPVとSDN-POAの性差形成に関与することが示された。さらに、出生1日のAVPVおよび出生8日のSDN-POAにおいて観察された活性型カスパーゼ3発現細胞を同定するため、活性型カスパーゼ3とニューロンのマーカーであるNeuNによる蛍光免疫二重染色をおこなった。その結果、多くの活性型カスパーゼ3発現細胞がNeuN陽性であることが分かった。このことは発達期のアポトーシスによって性的二型核のニューロン数の性差が生じることを裏付けている。

以上の結果から、発達期のSDN-POAではエストロゲンの作用によりBcl-2の発現が増強されることでアポトーシスの性差が生じていることが示唆された。AVPVに関しては、SDN-POAとは反対に、エストロゲン作用によってBcl-2の発現が抑制されるためアポトーシスの性差が引き起こされる可能性が考えられたが、この点については詳細な検討が必要である。
小児がん経験者の支援に関する国際比較と長期フォローアップケアモデルの開発

小児がん経験者の長期フォローアップケアモデルの開発に向け、我が国における女性小児がん経験者の健康問題および生活状況と支援ニーズを明らかにすることを目的とした質問紙調査を実施した。調査の結果、成人の女性小児がん経験者の6割以上が気になる健康問題があると回答し、健康面や体力に不安を抱えていること、将来の生殖機能に関わる問題や女性ホルモン補充療法に関する情報を求めているが、十分な情報提供を受けていないことなどが明らかとなり、欧米諸国の小児がん経験者と同様のニーズを抱えていることが示唆された。これらの結果より、思春期から段階的な情報提供の必要性と成人後も継続した支援の必要性が示唆された。医療技術の進歩に伴い小児がんの治療成績は著しく向上し、成人した小児がん経験者が増加している。その一方で、小児がん経験者は成人後もなんらかの晩期障害や二次がん発症のリスクを抱えることや心理社会的な問題を有することで、生涯にわたって継続的な支援が必要と考えられている。本研究は、我が国の小児がん経験者の実態を把握し、我が国の文化背景に基づいた長期フォローアップケアモデルを開発し、小児がん経験者への包括的支援システムの在り方を提案することを目的としている。平成24年度に実施した、小児がん経験者の現状と課題の分析から、女性小児がん経験者のライフステージにおいてさまざまに生じる身体的、心理社会的問題に対し、自己効力感を高める支援を検討する必要性があげられた。そこで、平成25年度は国内外の文献および学会発表を参考に、自己効力感の関連要因を検討し、既存尺度の選定、女性小児がん経験者の状況を把握するための項目の精選を行い、成人後の女性小児白血病経験者を対象とした調査に向けて質問紙を作成した。また、調査遂行にあたっての手続き、実施方法、分析方法を検討した。さらに、プレテストを実施し、調査票の内容妥当性の確保に努め、調査票発送準備を進めている。本調査を実施することで、これまで十分に明らかにされていなかった女性小児がん経験者特有の問題と支援方法、情報提供方法の示唆を得ることが可能であり、小児がん経験者の長期フォローアップの質の向上に寄与できると考える。平成24年度は、小児がん経験者の長期フォローアップの現状に関する国内外の文献検討および英国で開催された国際小児がん学会における諸外国の研究者および実践者からの情報収集をもとに、女性小児白血病経験者のセルフケア支援に関する課題を明らかにした。女性小児白血病経験者の性・生殖機能にかかわる晩期障害および心理社会的影響は、成人後の自己イメージやQOLに関連しており、とくにボディイメージの低下が自尊感情につながる可能性や治療体験がPTSDや抑うつなどのリスク要因となることが示唆されている。女性小児白血病経験者は適切な晩期障害への対処、健康的なライフスタイルの確立、自立に向けた前向きな姿勢、ストレスマネジメント等に関するセルフケアを確立していくことが求められており、それらの実現のためには、心理社会的な影響を低減し、セルフケアを実践できる自信を得ること、すなわちセルフケア自己効力感を向上させることが必要である。長期フォローアップシステムにおいては、自己イメージを確立していく10代から、結婚・妊娠・出産を迎える各ライフステージにおいて、女性に特化した継続的な支援を実践していくことが必要であり、これらの支援内容及び方法を検討することにより女性小児白血病患者の健康維持・増進とともに社会的自立を促進することが可能と考えられる。また、高度実践看護の発展に寄与するケアモデルを開発することにより、小児がん経験者全体に関わるケアの質の向上と看護の発展に貢献することができると考えられる。小児がん経験者の支援に関する国際比較と長期フォローアップケアモデルの開発に向け、文献検討および海外におけるヒアリング調査を行った。その結果、成人後の女性小児がん経験者は女性特有の晩期障害とそれによる心理社会的問題を抱えていることが考えられた。そこで、我が国における成人後の女性小児がん経験者の健康問題及び生活状況と支援ニーズを明らかにすることを目的とした質問紙を作成し全国調査を実施した。調査の結果、対象者の6割以上が気になる健康問題を有し、健康や体力に不安を抱えていること、将来の生殖機能に関わる問題や女性ホルモン補充療法に関する情報を求めているが、十分な情報提供を受けていないことなどが明らかとなり、欧米諸国の女性小児がん経験者と同様のニーズを抱えていることが示唆された。これらの結果より、思春期から段階的に女性特有の問題をふまえた支援及び情報提供の必要性が示唆された。今後、本調査結果について国内外の学術雑誌に投稿予定である。小児看護成人後の女性小児がん経験者の問題として、女性特有の性・生殖にかかわる問題があげられるが、それらの質問方法について、対象者への倫理的配慮を十分に行うため、多方面からの助言、インタビューを含めたプレテストを実施し、調査票の完成に時間を要した。また、対象者が限定されることから、複数の施設に調査協力を依頼し、調査開始までの調整に時間を要した。

平成24年度の研究実施計画として、国内外の小児がん経験者の長期フォローアップの現状と課題については概ね計画どおり検討することができた。また、国際小児がん学会および海外フィールドからの情報収集を進めることができた。これらの情報から、現在調査票を設計しているが、調査内容の詳細に関する検討に時間を要し、当初の予定より若干の遅れがある。調査票が完成次第、調査協力施設への依頼・調整を開始する予定となっている。調査協力施設との調整が完了した時点で調査を開始予定である。調査結果をもとに、長期フォローアップモデルの試作を行う予定である。平成25年度は、現在作成中の調査票をもとに、調査協力施設への依頼・調整を行い、女性小児白血病経験者である若年成人を対象に調査を実施し、結果を分析する。これらの結果をもとに長期フォローアップモデルの試作を行い、研究協力者からの助言、実践応用の試みを通して評価、修正を重ねる。最終的に女性小児白血病長期フォローアップモデルの開発および包括的支援システムの提案を行う。今年度は調査実施の計画であったが、調査票作成と研究協力施設との調整に時間を要し、調査実施に至っていない。そのため、調査票作成費、郵送費、調査実施のための旅費、対象者への謝礼が翌年度の執行予定となった。研究協力施設との調整が終了次第、調査実施予定である。調査実施のための調査票作成費、郵送費、調査実施のための旅費、対象者への謝礼に使用する計画である。平成24年度は消耗品等の購入が予定していた額よりも執行が少なかったため、平成25年度のデータ収集に伴う消耗品購入に充てる。平成25年度は本調査実施依頼及びデータ収集のための旅費、調査票印刷、海外調査票の翻訳料、データ入力のための研究補助アルバイト賃金、調査謝礼として予定どおり研究費を使用する計画となっている。
南西日本における熱帯野菜の伝播・分布と南方農耕文化の渡来について

熱帯野菜のうち主としてササゲとトウガラシについて調査・研究を行った。ササゲについては、沖縄県・鹿児島県・高知県にて現地調査を行い、収集した在来品種の形態的・生態的・生科学的特性に関する分析を行った。調査した地域では、収穫時期と種皮色を異にする幾つかの在来品種が成立していた。これらの在来品種は食用のほか儀礼用としても用いられており、用途による品種分化が見られた。形態的・生態的特性の調査により、日本の在来品種はフィリピン・インドネシアの品種群と類縁関係が深いことが示唆された。SDS-PAGE電気泳動により、日本・東南アジア・南アジアのササゲ、約300品種強の種子タンパク分析を行った。その結果、日本に在来品種はバンドパターンの変異が小さく、これに対して東南アジアの在来品種は変異が大きかった。このことは、日本が伝播経路の末端に位置することを示唆している。生化学的特性については、DNAフィンガープリント法による分析も行ったが、安定した結果を得るには至らなかった。今後の課題としたい。トウガラシについては、主としてキダチトウガラシ(Capsicum frutescents L.)について、現地調査と種々の特性に関する調査・研究を行った。現地調査は沖縄県にて行い、いくつかの在来品種を収集した。形態的特性にも、生態的特性からも、また、種子タンパクによる分析結果からも、沖縄県におけるキダチトウガラシの在来品種には多様性が見られなかった。東南アジアの在来品種群には大きな多様性が見られることから、ササゲ同様キダチトウガラシも日本が伝播経路の末端にあることは明らかである。さらに、キダチトウガラシについては種間交雑時のVLS(ウイルス様症状)の発現、CMV(キュウリモザイクウイルス)罹病株の無病徴側枝発現について品種間の差異を検討した。現在のところ、これらの形質に関する遺伝子と在来品種の採集地域との間には明確な関連が認められていない。今後、さらに詳細な研究が必要であろう。今後の課題としたい。本年度は、熱帯野菜のうち主としてササゲとトウガラシについて調査・研究を行った。ササゲについては、沖縄県・鹿児島県において現地調査を行い、収集した在来品種の生化学的特性に関する分析を行った。沖縄県・鹿児島県とも、調査時期には若莢を利用するナガササゲの栽培があまり認められず、子実を利用するハタササゲが多く栽培されていた。ハタササゲの殆どはアズキと称されており、収穫時期と種皮色を異にするいくつかの在来品種が成立していた。これらの在来品種は食用のほか儀礼用にも用いられており、用途による品種分化が見られた。SDS-PAGE電気泳動により、現地調査で収集した在来品種を含む、日本・東南アジアのササゲ、約300品種の種子タンパク分析を行った。その結果、日本に分布するササゲは比較的バンドパターンの変異が小さく、これに対してタイ・インドネシアの在来品種はバンドパターンの変異が大きかった。一方、ナガササゲとハタササゲの間には顕著な差異が認められず、両者が遺伝的に極めて近縁であることが示唆された。トウガラシについては、主としてC.frutescensに着目して沖縄県で現地調査を行った。沖縄県では日本で唯一C.frutescensが栽培されており、今回の現地調査でも幾つかの在来品種を観察収集した。宮古島で採集したC.frutescensには、CMV抵抗性の無病微側枝を発生しているものがあった。また、収集品種を含む日本・東南アジアのC.frutescens125品種及びC.annuum20品種のSDS-PAGE

電気泳動による種子タンパク分析の結果、C.frutescensの沖縄県在来品種の成立には、C.annuumとの交雑が関与していることが示唆された。ササゲ・トウガラシとも、熱帯地域の在来品種群との類縁関係については、収集品種の形態的・生態的特性の調査の後、詳細な検討を加えることとする。本年度は熱帯野菜のうち主としてササゲについて、調査・研究を行った。また野菜ではないが、東南アジアに広く分布し南西諸島にも一部分布の見られるパッションフルーツについても調査・研究を行った。まず、ササゲについては四国、特に高知県と徳島県において現地調査を行った。両県とも莢用・子実用を問わず、在来品種が殆ど残存しておらず、数品種を収集したにとどまった。ナガササゲの栽培は高知県で多く見られたが、在来品種を利用している例は限られていた。また、本年度は東南アジア・南西諸島に分布するササゲの類縁関係を推定する上で極めて重要なインドの在来品種・系統の収集を行った。生化学的特性については、昨年度種子タンパクの分析により日本・東南アジアに分布する主要なササゲの品種・系統をいくつかのグループに類別することが可能となったが、本年度はDNAフィンガープリント法のうち、PCR法を試みた。残念ながら結果の再現性に問題があり、現段階では手法そのものが安定していない。この方法が多くの作物の品種識別・類縁性の推定に有効であることは既に明らかにされており、次年度再検討することにしたい。なお、トウガラシについてもこの手法を適用する予定である。パッションフルーツについては、主として生化学的特性の分析を行った。東南アジア及び南西諸島に分布する品種・系統には、種子タンパクに明瞭な差異が認められた。現在の所収集した品種・系統数がまだ限られているが、品種・系統数を増やしていくことによりアジアに分布する品種群のグループ分けが可能になると思われる。本年度も、一昨年度・昨年度に引き続き、主としてササゲ・トウガラシについて調査・研究を行った。ササゲについては、新たに入手したインド・中国の品種につき生化学的特性の検定を行った。また、昨年度から試みているDNAフィンガープリント法のうちRPIDの適用を試みた。以前は、PCR時の温度設定に問題があったのか再現性が低かったが、本年度はチャンバー内の温度勾配を実測し精度をあげたため、安定した電気泳動像を得ることができた。今後、この方法を用いて南アジア・東南アジア・東アジアの品種群の分類・類縁関係の推定を行い、従来行ってきた形態的・生態的特性及び種子タンパク電気泳動像による結果と比較検討を行いたい。トウガラシについては、一昨年度・昨年度を行っていた種子タンパクの分析に加え、種間交雑時のVLS(ウィルス様症状)の発現、CMV(キュウリモザイクウィルス)罹病株の無病微側枝発現について特に南西諸島在来品種を含むキダチトウガラシ(Capsicum frutescens L.)品種間の差異を検討した。Capsicum baccatumとの交雑時にVLSを発現した品種と採取地域間には関連がなく、この形質による分類は現段階では困難であった。
アルツハイマー病における脳内Aβクリアランス促進因子の同定と診断・治療への応用

メラトニンの脳内Aβオリゴマークリアランス促進因子としての可能性を検証するため、4ヶ月齢のAPP過剰発現マウス(Tg2576)に11.5ヶ月間メラトニン治療(2mg/ml)を行い、免疫組織化学的脳内アミロイド沈着量と脳Aβモノマーとオリゴマー含有量をELISAにて比較検討した。免疫組織学的にはメラトニン加療で有意なアミロイド沈着量の減少は得られなかったが、メラトニン加療群では可溶性と不溶性両画分の脳Aβ42オリゴマー量が減少し、それに伴い可溶性と不溶性両画分の脳Aβ42モノマーの増加を認めた。さらに、そのAβ42モノマーの頚部リンパ節への排泄増加を伴っていた。9ヶ月齢のAPP過剰発現マウス(Tg2576)に4ヶ月間メラトニン治療(2mg/ml)を行い、水迷路試験にて認知機能を評価すると、メラトニン投与群で有意な改善も得られたことから、今回メラトニン投与マウメで認められた認知機能改善は脳内に沈着しているアミロイド量非依存的で、メラトニンがAβオリゴマーを標的とし、Aβクリアランスに貢献している可能性が考えられた。そのクリアランスは脳に沈着するAβオリゴマーからモノマーへのコンフォメーション変化を惹起することで為される可能性が有力である。本年度の結果は、脳内からのAβクリアランス、特にAβオリゴマーのクリアランス促進薬としてメラトニンが有用であること、さらに直接に脳Aβオリゴマーを標的としたAβオリゴマー抗体治療の整合性を実証した結果と考えられる。メラトニンの脳内Aβクリアランス促進因子としての可能性を検証するため、4ヶ月齢から15.5ヶ月齢のAPP過剰発現マウス(Tg2576)にメラトニン治療を行い、脳からクリアランスされるAβをsandwich ELISA(BNT77/BA27 for Aβ40,BNT77/BC05 for Aβ42)にて測定した。免疫組織学的にはメラトニン加療で有意なアミロイド沈着量の減少は得られなかったが、水迷路試験においてはメラトニン投与群で有意な認知機能改善が得られた。血液中へとクリアランスされるAβを経時的に測定した結果、メラトニン加療群では非治療群と比較し優位な上昇が見られた。今回メラトニン投与マウスで認められた認知機能改善は脳内に沈着しているアミロイド量非依存的であることから、メラトニンはAβオリゴマーを標的とし、Aβクリアランスに貢献している可能性が考えられた。現在Aβオリゴマーを特異的に認識する抗体を用いてメラトニンのAβオリゴマークリアランスへの影響を解析中である。さらに、^<125>I標識Aβオリゴマー自身のクリアランス検討のため、再現性のあるAβオリゴマー作製法を検討中である。本年度の結果は、脳内からのAβクリアランス、特にAβオリゴマーのクリアランス促進薬としてメラトニンが有用であり、また直接Aβオリゴマーを標的としたAβオリゴマー抗体治療確立が極めて有用である事を示唆するものである。

9ヶ月齢のAPP過剰発現マウス(Tg2576)に4ヶ月間メラトニン治療(2mg/ml)を行い、水迷路試験にて認知機能を評価すると、メラトニン投与群で有意な改善も得られたことから、今回メラトニン投与マウスで認められた認知機能改善は脳内に沈着しているアミロイド量非依存的で、メラトニンがAβオリゴマーを標的とし、Aβクリアランスに貢献している可能性が考えられた。そのクリアランスは脳に沈着するAβオリゴマーからモノマーへのコンフォメーション変化を惹起することで為される可能性が有力である。本年度の結果は、脳内からのAβクリアランス、特にAβオリゴマーのクリアランス促進薬としてメラトニンが有用であること、さらに直接に脳Aβオリゴマーを標的としたAβオリゴマー抗体治療の整合性を実証した結果と考えられる。