hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
余剰計算力を効率的に利用するグリッド計算基盤の開発

多数の計算機・リソースを1つの仮想的な超高性能計算機として利用するグリッド計算が注目され,病気治療法の発見や治療薬の発見などに成果を挙げている.複雑なシステムのふるまいを調べる手段として重要なものにパラメータ・スウィープがある.本研究では研究代表者が開発済みの理論性能がほぼ最適なグリッドスケジューリングアルゴリズムを実装したグリッド計算基盤ソフトウェアを開発した.多数の計算機・リソースを1つの仮想的な超高性能計算機として利用するグリッド計算が注目され,病気治療法の発見や治療薬の発見などに成果を挙げている.複雑なシステムのふるまいを調べる手段として重要なものにパラメータ・スウィープがある.本研究では研究代表者が開発済みの理論性能がほぼ最適なグリッドスケジューリングアルゴリズムを実装したグリッド計算基盤ソフトウェアを開発した.多数の計算機・リソースを1つの仮想的な超高性能計算機として利用するグリッド計算が注目され,病気治療法の発見や治療薬の発見などに成果を挙げている.復雑なシステムのふるまいを調べる手段として重要なものにパラメータ・スウィープがある.パラメータ・スウィープの応用分野には進化ロボティクス,バイオインフォマティクス,オペレーションズ・リサーチ,ネットワークシミュレーション,電気CAD,経済モデリング,ビジネスプロセスシミュレーションなどがある.研究代表者はこれまでパラメータスウィープ型のアプリケーションを対象として計算グリッドの余剰計算力を効率よく利用するスケジューリングアルゴリズムに関する研究を行ってきた.本研究は研究代表者が開発済みの理論性能がほぼ最適なグリッドスケジューリングアルゴリズムを実装したグリッド計算基盤ソフトウェアを開発し,その基盤上でパラメータスウィープ型の重要な応用問題を解くことにより,開発したスケジューリングアルゴリズムの実用化とその実用性の評価を行うことを目的としている.今年度は,これまでの研究で開発済みのグリッドスケジューリングのための近似アルゴリズムを実装したクリッドミドルウェアの設計を行った.3年間の研究期間でミドルウェアの開発および評価を完了させるため,ミドルウェアをゼロから全て手作りするのでなく,既存のオープンソースのグリッドミドルウェアであるBOINC (Berkely Open Infrastructure for Network Computlng, http//boinc.berkeley.edu/)のスケジューラを改造する方針をとっている.また,グリッドスケシューリングのための近似アルゴリズムの研究をさらに進め,余剰計算力の変動が予測できる場合の望みうる性能の限界に関する理論的結果を得た.多数の計算機・リソースを1つの仮想的な超高性能計算機として利用するクリッド計算が注目され,病気治療法の発見や治療薬の発見などに成果を挙けている.複雑なシステムのふるまいを調べる手段として重要なものにパラメータ・スウィープがある.パラメータ・スウィープの応用分野には進化ロボティクス,バイオインフォマティクス,オペレーションズ・リサーチ,ネットワークシミュレーション,電気CAD,経済モデリング,ビジネスプロセスシミュレーションなどがある.研究代表者はこれまでパラメータスウィープ型のアプリケーションを対象として計算グリッドの余剰計算力を効率よく利用するスケジューリングアルゴリズムに関する研究を行ってきた.本研究は研究代表者が開発済みの理論性能がほぼ最適なグリッドスケジューリングアルゴリズムを実装したグリッド計算基盤ソフトウェアを開発し,その基盤上でパラメータスウィープ型の重要な応用問題を解くことにより,開発したスケジューリングアルゴリズムの実用化とその実用性の評価を行うことを目的としている.今年度は,これまでの研究で開発済みのグリッドスケジューリングのための近似アルゴリズムを実装したグリッドミドルウェアの開発を行った.多数の計算機・リソースを1つの仮想的な超高性能計算機として利用するグリッド計算が注目され,病気治療法の発見や治療薬の発見などに成果を挙げている.複雑なシステムのふるまいを調べる手段として重要なものにパラメータ・スウィープがある.パラメータ・スウィープの応用分野には進化ロボティクス,バイオインフォマティクス,オペレージョンズ・リサーチ,ネットワークシミュレーション,電気CAD,経済モデリング,ビジネスプロセスシミュレーションなどがある.研究代表者はこれまでパラメータスウィープ型のアプリケーションを対象として計算グリッドの余剩計算力を効率よく利用するスケジューリングアルゴリズムに関する研究を行ってきた.本研究は研究代表者が開発済みの理論性能がほぼ最適なグリッドスケジューリングアルゴリズムを実装したグリッド計算基盤ソフトウェアを開発し,その基盤上でパラメータスウィープ型の重要な応用問題を解くことにより,開発したスケジューリングアルゴリズムの実用化とその実用性の評価を行うことを目的としている.今年度は,これまでに開発したグリッドミドルウェアの性能検証実験を進化戦略の分野の計算を応用対象として行った.
富栄養化した湖(児島湖)水による花卉類の流動水耕栽培

岡山県南の児島湖は国内で最も富栄養化した湖のひとつであるが,この湖水の実地調査を行ったところ,それぞれの濃度は低いが,作物が栽培可能な必須多量要素を含んでいることが分かった.すでに行った研究において,必須多量要素が培養液中に濃度は低くても存在し,培養液が根圏にたえず供給される条件下にあれば,作物は正常に生育することを明らかにした.つまり,湖を巨大な培養液貯蔵タンクと想定し,富栄養化した湖水を濃度の低い培養液であるとしてこの研究を行った.実験は,湖岸に設置して湖水をポンプによって流下させる連続流動水耕装置による栽培可能種のスクリーニングと,湖面に浮遊させた栽培パネルを太陽電池を動力源として移動させる湖面回遊型栽培装置の開発を行った.本研究の主たる目的は,湖水(河川水)へ流失した資源(肥料養分)を再利用することであり,また,花卉類を栽培することで湖岸あるいは湖面の環境美化を行い,汚染された湖というマイナスイメージを緩和しようとするものである.1.作物の根域への水の流動速度の適範囲を明らかにするため,スプレイギクとレタスを用いて実験したところ,流速9cm/sec(移動速度として3.24Km/hour)以上であればよいことが分かった.2.栽培可能種のスクリーニング実験を2年間にわたって行った結果は次の4段階に分けられた.A(正常に生育):花壇用草花類4種,切り花類3種,野菜類1種.B(ほぼ正常):花壇用草花類3種,切り花類2種,野菜類2種.C(生育したが一部枯死):花壇用草花類2種,切り花類2種.D(生育せず枯死):花壇用切り花類7種,切り花類5種.3.上記の実験に使用した湖(河川)水を1週間ごとに分析調査を行った結果,各無機要素の平均濃度は次のようであった.NO_3-N:1.21,NH_4-N:0.12,P:0.60,K:13.25,Ca:24.15,Mg:10.82,Fe:0.48,Na:55.09各ppm.pHは平均7.48であった.4.湖面回遊型装置は発砲スチロール体を用いた幅1.2m,長さ3.1mの大きさのものであり,前後に1枚ずつ搭載した太陽電池パネルを動力源として直流型船外機によって推進させた.装置の両端部に障害物感知センサをとりつけて推進機を正逆回転するようにして,長水路を往復運転出来るようにした.この装置の中央部に設置した栽培用パネルによって、花壇用花卉類を栽培し「動く花壇」として実用化できた。岡山県南の児島湖は国内で最も富栄養化した湖のひとつであるが,この湖水の実地調査を行ったところ,それぞれの濃度は低いが,作物が栽培可能な必須多量要素を含んでいることが分かった.すでに行った研究において,必須多量要素が培養液中に濃度は低くても存在し,培養液が根圏にたえず供給される条件下にあれば,作物は正常に生育することを明らかにした.つまり,湖を巨大な培養液貯蔵タンクと想定し,富栄養化した湖水を濃度の低い培養液であるとしてこの研究を行った.実験は,湖岸に設置して湖水をポンプによって流下させる連続流動水耕装置による栽培可能種のスクリーニングと,湖面に浮遊させた栽培パネルを太陽電池を動力源として移動させる湖面回遊型栽培装置の開発を行った.本研究の主たる目的は,湖水(河川水)へ流失した資源(肥料養分)を再利用することであり,また,花卉類を栽培することで湖岸あるいは湖面の環境美化を行い,汚染された湖というマイナスイメージを緩和しようとするものである.1.作物の根域への水の流動速度の適範囲を明らかにするため,スプレイギクとレタスを用いて実験したところ,流速9cm/sec(移動速度として3.24Km/hour)以上であればよいことが分かった.2.栽培可能種のスクリーニング実験を2年間にわたって行った結果は次の4段階に分けられた.A(正常に生育):花壇用草花類4種,切り花類3種,野菜類1種.B(ほぼ正常):花壇用草花類3種,切り花類2種,野菜類2種.C(生育したが一部枯死):花壇用草花類2種,切り花類2種.D(生育せず枯死):花壇用切り花類7種,切り花類5種.3.上記の実験に使用した湖(河川)水を1週間ごとに分析調査を行った結果,各無機要素の平均濃度は次のようであった.NO_3-N:1.21,NH_4-N:0.12,P:0.60,K:13.25,Ca:24.15,Mg:10.82,Fe:0.48,Na:55.09各ppm.pHは平均7.48であった.4.湖面回遊型装置は発砲スチロール体を用いた幅1.2m,長さ3.1mの大きさのものであり,前後に1枚ずつ搭載した太陽電池パネルを動力源として直流型船外機によって推進させた.装置の両端部に障害物感知センサをとりつけて推進機を正逆回転するようにして,長水路を往復運転出来るようにした.

この装置の中央部に設置した栽培用パネルによって、花壇用花卉類を栽培し「動く花壇」として実用化できた。富栄養化した湖水の現地調査の結果,植物の生育に必要な無機栄養素を含んでいることが分かったが,一般の養液栽培で用いられている培養液の濃度と比べるとその濃度はきわめて低い.そこで,このような低い栄養濃度の養液を用いて花卉類を正常に生育させる養液栽培法について,岡山大学農学部内の実験圃場において詳細に検討し,次のような結果を得た.1.湖岸据えつけ型栽培装置におけるかけ流し液の流速とスプレーギクおよびレタスの生育の関係を調査した.養液(NO_3-N:2.5-5.0ppm)の流速が0-9.0cm/secの範囲では,流速が早くなるにつれて養分吸収速度が速くなりよく生長した.しかし,流速18.3cm/secでは9.0cm/secの場合より生育が劣った.2.湖面回遊型栽培装置を想定した植物体の移動速度とスプレーギクおよびレタスの生長の関係を明らかにした.低濃度養液(NO_3-N:5.0ppm)の場合は,移動速度が0,1.5,3.0,6.0cm/secと速くなるにつれて生長速度が速くなった.また,この実験の中で得られた知見として,高濃度養液(NO_3-N:60.5ppm)では,移動速度が速い(6.0cm/sec)と生育が著しく阻害され,枯死する個体もあった.3.児島湖南側約4分の1の湖面を15カ所に区分けし,1996年4月11月の間毎月湖水の分析調査を行った結果,各無機要素の平均濃度は次のような範囲で推移していた.NO_3-N:5.31-0.11,NH_4-N:0.02-0.28,P:0.66-3.57,K:8.65-17.10,Ca:27.04-33.80,Mg:8.91-28.90,Fe:0.03-0.88,Na:52.73-241.9各ppm.4.湖面回遊型の動力源として使用する太陽電池の性能を詳細に調査したところ,太陽電池(サンヨ-AMP-1815)1枚当たりの出力は,日射量が十分にあるとき,最大約24Wであり,太陽エネルギから電力への変換効率は約8.4%であった。児島湖に近接し,湖に流入する河川の川岸に湖岸据えつけ型栽培装置を設置し,河川水を連続的に流下させながら花卉類13種類20品種,野菜類3種類6品種の栽培を行い,本方式で栽培可能な園芸作物のスクリーニングを行った.また,湖面回遊型栽培装置を試作し,スプレイギクの栽培を行った.1.湖岸据えつけ型装置は,雨よけビニルハウス内に,栽培ベッド(幅54cm,深さ35cm,長さ6m,3連区)を1/80の勾配で設置し,河川水を約25liter/minの流量で流下させた.吸水管にはごみよけフィルタをとりつけたが,ヘドロが流入してベッド底部に堆積し,根が酸素不足を起こす恐れが生じたので,流入時間を30分ごとの間断とした.2.スクリーニング実験を5月上旬10月下旬に順次植え付けながら行った結果,各作物は次の4段階に分類できた.A(正常に育成) :カザニア,セロシア,マリ-ゴールド,トマトB(ほぼ正常) :ベニバナ,キンギョソウ,ナス,キュウリC(生育したが一部枯死) :カ-ネーション,ヒマワリ,サルビアD(生育せず枯死) :ストック,アスター,ポピ-,ラークスパー,また,スプレイギクは品種によって反応が大きく異なり,供試した8品種はAからDまですべてにランクされた.3.上記の実験に使用した河川水を,1997年5月10月の間毎週分析調査を行った結果,各無機要素の平均濃度は次のようであった.NO3-N : 21.7,NH4-N : 0.35,P : 4.29,K : 28.4,Ca : 80.3,Mg : 53.8,Fe : 0.62,Na : 210.6各ppm. pHは平均7.47であった.なお,この河川水には周辺からの生活排水や耕作地からの流出水が流入していたため,各無機要素の濃度は同時に測定した児島湖水と比べてかなり高い値であった.4.試作した湖面回遊型装置は,幅1.2m,長さ2.6mであり,前後に1枚ずつ搭載した太陽電池パネルを動力源として直流型船外機(JACKSON MAG-12-TM)によって推進する構造のものである.
単結晶アルミナとシリコンによる極薄膜多層構造の量子デバイス応用への基礎研究

単結晶絶縁膜と半導体による量子構造デバイスをめざす基礎研究として、単結晶Al2O3絶縁薄膜とSi単結晶薄膜を25nm程度の極薄い膜厚で、交互に積層させた多層極薄膜構造を形成することを目的とし,研究を開始した.研究の手法としてはガスソースと固体ソースを組み合わせた混成ソースMBE法により成長を行った.数nmのSi成長を制御可能な電子ビーム蒸着セルを新しく成長装置に設置することにより、Siエピタキシャル成長の条件とnmの膜厚制御を確立できたので,これらの条件をもとに極薄膜多層構造形成を行うことを目指した.まず,量子井戸構造を形成する上で,障壁層の極薄膜単結晶Al2O3絶縁層の電気的な特性を評価したところ,2nm以下の厚さにおいても5MV/cm程度の絶縁特性が確認できた.その上への4nm以下のSi成長ではAl予備堆積法を用いることで高品質かつ膜厚の制御を可能とした.エピタキシャルSi/Al2O3構造のコンダクションバンドオフセットの値を,Fowler-Nordheimトンネル特性から導いたところ,約1.7eV程度であることがわかった.しかしながらこの値は鏡像効果などを考慮しておらず,実際はもう少し大きな値であると予想している.以上のように量子井戸構造が形成できていることが確認できたので,エピタキシャルAl/Al2O3/Si/Al2O3/Si-subの共鳴トンネル構造を形成した.その電流-電圧特性を測定したところ,負性抵抗特性が観測でき,共鳴トンネル現象が確認できた.さらにAl/Al2O3/SiAl2O3/Si/Al2O3/Si-subの2重障壁共鳴トンネル構造の形成にも成功し,電気的な特性を測定することができた.これらの結果から、室温動作可能な平面型電子源への応用も期待される。単結晶絶縁膜と半導体による量子構造デバイスをめざす基礎研究として、単結晶Al_2O_3絶縁薄膜とSi単結晶薄膜を25nm程度の極薄い膜厚で、交互に積層させた多層極薄膜構造を形成することを目的とする。そのため、各層間の界面の平坦性、急峻性、結晶の完全性について、成長方法・条件との関係を明るかにし、量子構造デバイス実現の基礎を確立する。Alバッファ層の導入により数nmの単結晶絶縁薄膜とシリコン薄膜を平坦に交互に成長させる可能性が明らかになってきた。このことは、これまで不可能と思われてきた単結晶シリコンと単結晶絶縁膜を用いた量子構造デバイスの実現性にかなりめどが立ってきたといえる。この結果をもとに、Si系発光素子や、単結晶シリコンと絶縁膜を介してのトンネル効果による2重障壁共鳴トンネル面電子放出源量子構造デバイスをめざすと、数nmの極薄膜成長の原子層レベルでの制御とその成長メカニズムの解明が必要となる。そのための成長装置として、本年、Alバッファ層専用チャンバーと極微量Siガス供給系を既に使用してきた装置に追加し、改良を加えてきたが、アルミナ基板表面の最上層原子の同定(AlあるいはO原子)がその上に成長させるSi膜質に大きく関係することが明らかになった。そのモデルを提案し、CAICISSを用いて、実験的にも確認することができた。この成果は、国際会議で報告する予定である。また、Siの成長をnmの極薄膜で制御するために、本年度、オックスホード・アプライドリサーチ社の電子ビーム蒸着装置を購入し、現在成長条件を確立しているところである。そのため、各層間の界面の平坦性、急峻性、結晶の完全性について、成長方法・条件との関係を明らかにし、量子構造デバイス実現の基礎を確立する。

Alバッファ層の導入により数nmの単結晶絶縁薄膜とシリコン薄膜を平坦に交互に成長させる可能性が明らかになってきた。このことは、これまで不可能と思われてきた単結晶シリコンと単結晶絶縁膜を用いた量子構造デバイスの実現性にかなりめどが立ってきたといえる。この結果をもとに、単結晶シリコンと絶縁膜を介してのトンネル効果による2重障壁共鳴トンネル面電子放出源量子構造デバイスをめざすと、数nmの極薄膜成長の原子層レベルでの制御とその成長メカニズムの解明が必要となる。そのため、Alバッファ層の効果について検討を加え、成長モデルを提案することができた。(論文;印刷中)Alバッファ層アニール後のアルミナ基板表面の最上層原子がAl原子で覆われていることを同定し、その上に平坦なSi薄膜を成長できることが明らかになった。この結果は、他の酸化物基板についても良い情報を与えるであろう。また、Siの成長をnmの極薄膜で制御するために、オックスホード・アプライドリサーチ社の電子ビーム蒸着装置を用いてサファイア基板上にエピタキシャルSi薄膜を成長できることを実証できた。今後は、この薄膜の膜厚をin-situに観察しながら制御できるように進めていき、最終目的であるデバイスの評価を行っていきたい。単結晶絶縁膜と半導体による量子構造デバイスをめざす基礎研究として、単結晶Al203絶縁薄膜とSi単結晶薄膜を25nm程度の極薄い膜厚で、交互に積層させた多層極薄膜構造を形成することを目的とし,研究を開始した.研究の手法としてはガスソースと固体ソースを組み合わせた混成ソースMBE法により成長を行った.昨年度まに数nmのSi成長を制御可能な電子ビーム蒸着セルにより、Siエピタキシャル成長の条件を確立できたので,この条件をもとに極薄膜多層構造形成を行うことを目指した.まず,量子井戸構造を形成する上で,障壁層の極薄膜単結晶Al203絶縁層の電気的な特性を評価したところ,2nm以下の厚さにおいても5MV/cm程度の絶縁特性が確認できた.その上への4nm以下のSi成長ではAl予備堆積法を用いることで高品質かつ膜厚の制御を可能とした.エピタキシャルSi/Al203構造のコンダクションバンドオフセットの値を,Fowler-Nordheimトンネル特性から導いたところ,約1.7eV程度であることがわかった.しかしながらこの値は鏡像効果などを考慮しておらず,実際はもう少し大きな値であると予想している.以上のように量子井戸構造が形成できていることが確認できたので,エピタキシャルAl/Al2O3/Si/Al2O3/Si-subの共鳴トンネル構造を形成した.その電流-電圧特性を測定したところ,負性抵抗特性が観測でき,共鳴トン得る現象が確認できた.さらにAl/Al2O3/SiAl2O3/Si/Al2O3/Si-subの2重障壁共鳴トンネル構造の形成にも成功し,電気的な特性を測定することができた.
歌書を中心とした江戸時代の絵本と絵入本に関する基礎的研究

本研究は、いわゆる歌書を対象として、江戸時代に刊行された絵本と絵入本の総体を把握し、その刊行史の消長や絵師ごとの多岐にわたる特質、さらには出版書肆との関係性などを多角的に分析し、解明しようとするもの。既にこれまでに高度な達成を見せてきた江戸の絵本研究に、今般新たに歌書の領域をカバーすることによって、より全円的な江戸の絵本研究を推進してゆくための基盤を提供するべく計画したものである。
現代日本の建設産業における飯場型労働の構造と再編に関する社会学的研究

1.本研究では、関東圏の建設業労働者の就労構造の変容について、とくに飯場などの職住一体化した職場の実態に焦点をあてて明らかにすることを目的としている。本年度は研究の最終年度にあたり、建設業事業主への聞き取り調査の追加調査とその整理・分析、これまで収集した建設業・日雇労働・野宿者に関する資料・データの分析、およびこれらの成果を生かした博土論文の執筆を中心に行った。2.建設業の各種統計データの分析から、中小の建設業事業所が増加していること、また政策関連の資料の分析から、厚生労働省および国土交通省を中心として建設業の「近代化」が強力に目指されてきたことなどが明らかになった。3.昨年に引き続き、建設業事業主の聞き取り調査に関して、追加調査を行った。調査からは、90年代以降、建設業は劇的に変化し、事業所ではミニマムな雇用につとめていること、また、建設業の雇用の「近代化」(管理化)がいっそう進行し、それが日雇労働者の雇用に少なくない影響を与えていること、それによって「現金」(日々払い)の就労形態の労働者は働きにくくなっていることなどが、より詳細に明らかになった。この成果を中心に、第78回日本社会学会大会(於法政大学)において、「野宿者をめぐる排除と抵抗(3)--東京圏における下層労働市場の再編」として、報告を行った。順次これらは学術論文として発表予定である。4.本研究課題の成果を中心にすえて、学位論文を作成し、2006年に学位を取得した。本研究では、関東圏の下層建設労働者の就労構造の変容について、とくに飯場などの職住一体化した職場の実態に焦点をあてて明らかにすることを目的としている。本年度の研究内容は、(1)日雇労働組合の争議資料の入手とデータベース化のための整理、(2)野宿者および日雇労働者、組合関係者への聞き取り調査、(3)建設業の企業調査のための調査準備、が主な柱であった。(1)については、東京の日雇労働組合から昨年度すでに入手していた一部の争議資料について整理を行い、分析・執筆を行った(一つ目の研究発表参照)。そこからは、最末端の飯場型労働の劣悪な労働条件が明らかになった。しかし、本格的に過去の争議ケースの入手を計画していた矢先、組合側で資料が焼失するという大変残念な事態にみまわれ、データベース化の計画自体は断念せざるをえなかった。ただ、少なくとも新しく取り組まれた今年度の争議ケースについて、可能なものは収集につとめた。(2)については、週に一度の組合を中心とした労働相談への参加、日雇労働市場である「山谷」の越年・越冬の取り組みへの参加、また個人的に野宿者の元への訪問などを通して、数回にわたる聞き取り調査と参与観察を行ってきた。とくに越年・越冬の取り組みの際には、インフォーマルにではあるが、十数人の労働者に飯場の労働条件等の話を聞くことができた。当事者からの聞き取り調査は、現在も遂行中である。(3)については、調査項目の検討を行った。さらに、基本的な書籍と行政資料の収集を行った。例えば消防庁の行った建設業附属寄宿舎(建設作業員宿舎)の調査結果など、既存の行政資料で関連すると思われるものは極力収集に努めた。本年度は大きく分けて、(1)青森県出稼ぎ者名簿のデータ整理、(2)野宿者・日雇労働者・組合関係者への建設業および飯場労働に関する聞き取り調査、(3)建設業の事業主調査、(4)建設業関係に関する社会地図の作成、(5)資料・文献収集、の5つの作業を行った。(1)については、昨年度、平成13年度の青森県出稼ぎ者名簿の入力作業を行ったが、煩雑であったそのデータを整理し、簡単な分析を行った。約1万件のケースについて、出身地域やジェンダー差、および年齢による就労状況の差異を明らかにした。(2)については、週に一度の組合を中心とした労働相談への参加、日雇労働市場である「山谷」の越年・越冬の取り組みへの参加、また個人的に野宿者への訪問などを通して、数回にわたる聞き取り調査と参与観察を行った。(3)については、昨年度からの調査準備を受けて、関東圏(東京都、埼玉県、神奈川県)の建設業事業主への聞き取り調査を行った。寄せ場・山谷に求人を出している事業主6名に対して、事業所を訪問し、一人平均2時間ほどの自由面接調査を行った。建設業の重層的下請構造の変容、出稼ぎ労働と寄せ場労働の関係、建設業における飯場制度の役割、山谷労働者の位置づけなどについて、多くの知見を得た。本調査は来年度も継続予定である。(4)では、近年の関東圏における建設業従業者・建設業事業所・「ホームレス」等の分布について社会地図を作成し、空間構造を把握した。(5)は、基本的な書籍と行政資料の収集である。本年度は特に建設業および派遣・請負業のマクロデータや政策資料、研究雑誌等を集中的に収集した。それらの入手の際には一部、建設関係の社団法人や財団法人、研究所を訪問し、あわせて聞き取りも行った。

本年度は研究の最終年度にあたり、建設業事業主への聞き取り調査の追加調査とその整理・分析、これまで収集した建設業・日雇労働・野宿者に関する資料・データの分析、およびこれらの成果を生かした博土論文の執筆を中心に行った。2.建設業の各種統計データの分析から、中小の建設業事業所が増加していること、また政策関連の資料の分析から、厚生労働省および国土交通省を中心として建設業の「近代化」が強力に目指されてきたことなどが明らかになった。3.昨年に引き続き、建設業事業主の聞き取り調査に関して、追加調査を行った。調査からは、90年代以降、建設業は劇的に変化し、事業所ではミニマムな雇用につとめていること、また、建設業の雇用の「近代化」(管理化)がいっそう進行し、それが日雇労働者の雇用に少なくない影響を与えていること、それによって「現金」(日々払い)の就労形態の労働者は働きにくくなっていることなどが、より詳細に明らかになった。この成果を中心に、第78回日本社会学会大会(於法政大学)において、「野宿者をめぐる排除と抵抗(3)--東京圏における下層労働市場の再編」として、報告を行った。順次これらは学術論文として発表予定である。4.本研究課題の成果を中心にすえて、学位論文を作成し、2006年に学位を取得した。
西ドイツとの白血病の治癒的治療戦略の共同開発に関する調査研究

現在、白血病の化学療法は世界でドイツ連邦共和国が最も進歩しており、全国的共同研究グル-プを組織し、超強力化学療法を中心とするその治療戦略には目を見張るものがある。本研究では、ドイツおよび日本の成人・小児白血病治療共同研究グル-プが、両国共同研究による白血病の治癒的治療戦略の開発を目指し、同一プロトコ-ルでの国際的共同治療が可能が否か、ならびに、両国の白血病の特性を比較検討することにより、ヨ-ロッパで開発される治療薬や治療法が我が国にも適応しうるか否かを調査研究した。まず、ミュンスタ-大・ハノ-バ-医大・ベルリン大・フランクフルト大を訪問してセミナ-を開催し、成人・小児白血病治療の治癒的治療戦略の開発につき討論し、白血病治療共同研究グル-プの運営形態、活動状況ならびにその治療戦略の立案方法等を視察しつつ、治癒的治療戦略の開発につき討論し、同一プロトコ-ルによる国際的共同治療の可能性を検討した。ドイツの白血病治療共同研究形態は日本のそれとやや類似した所があり、大学の研究者個人に統計解析を含めたかなりの負担が負わされており、研究遂行課程の意見交換は大いに参考になった。しかし、両国共通プロトコ-ルによる治療の可能性については、プロトコ-ル案の作成に毎回かの会議が必要であろうこと、および、ドイツ癌学会のプロトコ-ル委員会の承認を得なければならないことが判り、二年間の短期間での実現は困難であることが判明した。そこで、成人では日本方式の、小児ではドイツ方式による治療法を各々の国で、パイロットスタディとして実施することとした。一方、日本と同じような経済的・医学的バックグランド持つドイツで、急にこの様な優れた『がん』臨床研究がなされるようになった経緯と、治癒的治療戦略がどの様に立案され、どのように実行されているかを調査した。ドイツでは、Bundesministrium fur Forschung und Technologie等3省が共同したKrebsbekampfungが1979年に開始された。治療面では、その成績を国際レベルに向上させるには何がなされるべきかがまず考察された。最重要視されたのが、臨床研究を正しくをデザインし、統計学的に十分な解析をするためのbiostatiticsであり全国5大学に統計センタ-が設置された。治療研究は米国のように共同研究グル-プに助成金を出す方式とは異なり、がん種別のプロジェクト研究方式を採用した。そして、統計学者はプロトコ-ル立案時から参画した。がん種別のプロジェクト研究をサポ-トする方式は、厚生省がん研究助成金とやや似た所がある。通常47年が一期であるが、2期以上続けているのが多い。助成は統計センタ-との契約金、会議のための費用と交通費、診断センタ-の費用、秘書等であり、参加施設には原則的に配分はない。成人急性骨髄性白血病治療研究グル-プの予算は年間3600万円、成人急性リンパ性白血病グル-プは年間4600万円、慢性骨髄性白血病は年間2200万円であり、厚生省がん研究助成金グル-プの47倍の規模である。参加施設はドイツ全国の約60施設で、3年間で400500名程度を集積するこの分野では世界最大の治療研究グル-プを形成している。日本政府の「がん制圧10ヵ年総合戦略」が開始されたのは、1984年であるが、がん遺伝子等の基礎研究分野が重視された。ドイツではバイオ分野以上に治療研究分野に研究費が注ぎ込まれており、今回の調査で、なぜ、ドイツのがん臨床研究が、ここ数年の内に、世界のトップレベルになったのかを十分理解することが出来た。ドイツの約1.5倍の人口を持つ日本では、症例数は十分ある訳であり、システムさえ整えられれば、世界のどこにも負けない臨床研究ができることは間違いなかろう。日本も最適な治療手段の開発研究にも、人件費を含む十分な研究費を配分することが必要がある。さらに、日独血液学者間の白血病診断一致率をFAB分類をもとにして、200症例において検討したが、各亜分類の一致率は85%と極めて高く、診断法に関しては両国間に差はないことが判明した。ただし、日本においては急性前骨髄球性白血病が、ドイツでは急性単球性白血病の比率が高いことが判明した。しかし、両国共通プロトコ-

ルによる治療の可能性については、プロトコ-ル案の作成に毎回かの会議が必要であろうこと、および、ドイツ癌学会のプロトコ-ル委員会の承認を得なければならないことが判り、二年間の短期間での実現は困難であることが判明した。そこで、成人では日本方式の、小児ではドイツ方式による治療法を各々の国で、パイロットスタディとして実施することとした。一方、日本と同じような経済的・医学的バックグランド持つドイツで、急にこの様な優れた『がん』臨床研究がなされるようになった経緯と、治癒的治療戦略がどの様に立案され、どのように実行されているかを調査した。ドイツでは、Bundesministrium fur Forschung und Technologie等3省が共同したKrebsbekampfungが1979年に開始された。治療面では、その成績を国際レベルに向上させるには何がなされるべきかがまず考察された。最重要視されたのが、臨床研究を正しくをデザインし、統計学的に十分な解析をするためのbiostatiticsであり全国5大学に統計センタ-が設置された。治療研究は米国のように共同研究グル-プに助成金を出す方式とは異なり、がん種別のプロジェクト研究方式を採用した。そして、統計学者はプロトコ-ル立案時から参画した。がん種別のプロジェクト研究をサポ-トする方式は、厚生省がん研究助成金とやや似た所がある。通常47年が一期であるが、2期以上続けているのが多い。助成は統計センタ-との契約金、会議のための費用と交通費、診断センタ-の費用、秘書等であり、参加施設には原則的に配分はない。成人急性骨髄性白血病治療研究グル-プの予算は年間3600万円、成人急性リンパ性白血病グル-プは年間4600万円、慢性骨髄性白血病は年間2200万円であり、厚生省がん研究助成金グル-プの47倍の規模である。参加施設はドイツ全国の約60施設で、3年間で400500名程度を集積するこの分野では世界最大の治療研究グル-プを形成している。日本政府の「がん制圧10ヵ年総合戦略」が開始されたのは、1984年であるが、がん遺伝子等の基礎研究分野が重視された。ドイツではバイオ分野以上に治療研究分野に研究費が注ぎ込まれており、今回の調査で、なぜ、ドイツのがん臨床研究が、ここ数年の内に、世界のトップレベルになったのかを十分理解することが出来た。ドイツの約1.5倍の人口を持つ日本では、症例数は十分ある訳であり、システムさえ整えられれば、世界のどこにも負けない臨床研究ができることは間違いなかろう。日本も最適な治療手段の開発研究にも、人件費を含む十分な研究費を配分することが必要がある。さらに、日独血液学者間の白血病診断一致率をFAB分類をもとにして、200症例において検討したが、各亜分類の一致率は85%と極めて高く、診断法に関しては両国間に差はないことが判明した。ただし、日本においては急性前骨髄球性白血病が、ドイツでは急性単球性白血病の比率が高いことが判明した。現在、白血病の治療、特にその化学療法においては世界でドイツ連邦共和国(正確には旧西ドイツ)が最も進歩しており、全国的共同研究グル-プを組織し、超強力化学療法を中心とするその治療戦略には目を見張るものがある。本研究は、ドイツおよび日本の成人ならびに小児白血病治療共同研究グル-プが両国の共同研究による白血病の治癒的治療戦略の開発を目指すものであり、同一プロトコ-
高圧力・加熱処理により調製した柑橘マーマレードの品質比較

ジャムやマーマレードは加熱して製造するが、生の果実と比較して、香りが消失する、栄養素が失われる、色が悪くなるといった欠点がある。本研究の目的は加熱やペクチン添加を行うことなく、高圧力を利用してマーマレードを製造することである。高圧力処理したマーマレードは、加熱処理よりも生の果実の色を維持しており、加熱処理した外果皮は、高圧力処理より軟らかかった。粘性は両者で大差なかった。官能評価において、高圧力処理したマーマレードが好まれていた。これは生の果実の香りや色を維持できていたためと考えられる。通常マーマレードは、加熱によりペクチンを抽出し、果汁(酸)と蔗糖を添加しゼリー化することにより調製されるが、加熱により生果実の風味は失われる。本研究の目的は、高圧力で処理することにより、生の果実に近い風味を持つマーマレードを調製することである。既に高圧ジャムが明治屋より市販されているが、この商品には全てペクチンが添加されている。しかし、柑橘類はマーマレード製造に必要かつ十分なペクチンを含有している。加熱しないでペクチンを溶出し、果皮を軟化させる方法を考案し、果実由来のペクチンのみで高圧マーマレードを調製する方法を検討した。1.外果皮を軟化させる方法についての検討マーマレード調製のために、前処理として外果皮をクエン酸溶液に浸漬すると、pHが低いほど軟化が促進し、破断応力は低下して細胞壁にゆるみが生じた。細胞壁は生、クエン酸処理、加熱処理ではゆるみが見られたが、高圧力処理ではあまりゆるみが生じなかった。ペクチン質は中果皮と内果皮に多く、どの部位でも水溶性ペクチンは少なく、塩酸抽出区分が最も多かった。2.マーマレード製造のための最適条件の検討柑橘類を用いて高圧マーマレードを調製し、従来の加熱マーマレードと比較した。これまでの研究でユズを用いて、外果皮が軟化しやすいpH2.0、2.5、ゲル化に最適であるpH2.7のクエン酸に浸漬する方法でマーマレードを調製した。この方法をレモンを用いてマーマレードの調製法を検討し、レモンに合ったマーマレードを作製した。マーマレードの粘弾性は処理方法により大差なかった。高圧力処理したほうが加熱処理したものよりゼリー部分のナリンギン量がやや少なかった。官能評価において、総合評価は高圧力処理の方が高い傾向を示した。この方法を日向夏、ブンタン、グレープフルーツなどの他の柑橘類を用いてマーマレードの調製法を検討し、柑橘に合ったマーマレードを作製した。どの柑橘類においても、マーマレードの粘弾性は処理方法により大差なかった。高圧力処理したほうが加熱処理したものよりゼリー部分のナリンギン量が少なかった。通常マーマレードは、加熱によりペクチンを抽出し、果汁(酸)と蔗糖を添加しゼリー化することにより製造されるが、加熱により生果実の風味は失われる。本研究の目的は、高圧力で処理することにより、生の果実に近い風味を持つマーマレードを製造することである。

既に高圧ジャムが明治屋より市販されているが、この商品には全てペクチンが添加されている。しかし、柑橘類はマーマレード製造に必要かつ十分なペクチンを含有している。加熱しないでペクチンを溶出し、果皮を軟化させる方法を考案し、果実由来のペクチンのみで高圧マーマレードを製造する方法を検討した。1.ユズの外果皮を軟化させる方法についての検討マーマレード製造の前処理として外果皮をクエン酸溶液に浸漬すると、pHが低いほど軟化が促進し、破断応力が低下して細胞壁にゆるみが生じた。細胞壁は生、クエン酸処理、加熱処理ではゆるみが見られたが、高圧力処理ではほぼゆるみが生じなかった。ペクチン質は中果皮と内果皮に多く、どの部位でも水溶性ペクチンは少なく、塩酸抽出区分が最も多かった。2.マーマレード製造のための最適条件の検討柑橘類の外果皮をpH 2.0、2.5、2.7のクエン酸溶液に24時間浸漬後、蔗糖を添加して高圧、加熱処理を行い、マーマレードを製造した。この方法をレモン、日向夏、ブンタン、グレープフルーツ、ミカン、イヨカン、キンカンにも応用し、柑橘類に合ったマーマレードを製造した。ほとんどのマーマレードにおいて、高圧力処理したマーマレードは加熱処理と比べてゼリー部分の粘性に大差なく、外果皮は硬いが、各処理に伴う色の変化が抑制された。また、官能評価の総合評価でも良い評価であった。高圧力処理を用いることで、生の果実の色や香りが残った評価の高いマーマレードが製造できた。調理学平成25年度は、平成24年度の結果を踏まえ、レモンを用いて高圧力処理によるマーマレードの調製法の検討を主に行った。クエン酸溶液に浸漬して、外果皮の軟化と、ゲル化に最適なペクチン量を溶出できる条件を模索した。また、高圧力処理によってマーマレードを調製し、加熱法と比較した。さらに、ペクチン質が高圧力処理、加熱処理によりどう変化するか、組織、物性への影響についても検討した。クエン酸溶液に浸漬すると軟化が促進し、破断応力は低下して細胞壁にゆるみが生じていた。レモンのペクチン質は中果皮と外果皮に多く、どの部位でも水溶性ペクチンは少なく、ヘキサメタリン酸抽出区分、塩酸抽出区分が多いことを明らかにした。マーマレードの粘弾性は処理方法により大差なかった。官能評価において、全体的に高圧力処理の方が評価が高かった。検討した方法を用いて、品質の良い高圧力マーマレードを調製できた。今後、ミカンなど他の柑橘類についても、確立した方法を応用して研究を進展させていくことができると考えられる。平成24年度は、高圧力処理によるマーマレードの調製法の検討を主に行った。pHの異なるクエン酸溶液に浸漬して、外果皮の軟化と、ゲル化に最適なペクチン量を溶出できる条件を模索した。クエン酸に浸漬すると軟化が促進し、破断応力は低下して細胞壁にゆるみが生じていた。ペクチン質は中果皮と内果皮に多く、どの部位でも水溶性ペクチンは少なく、塩酸抽出区分が最も多いことを明らかにした。今後、今回使用したユズ以外の香酸柑橘や、ミカンなどの柑橘類についても確立した方法を応用して研究を進展させていくことができると考えられる。
障害者権利条約に照らした意思決定及び社会的包摂を通じた福祉国家レジームの検討

障害者権利条約に照らした当事者の意思決定と社会参加について、日欧で文献および調査研究を実施し、分析を行った。分析にあたっては、1障害者権利条約の履行に関わる障害者権利委員会による審査に関わる結果等をはじめとする同条約の実施に関わる資料、2社会的排除および就労と生活に関わる統計や実態調査、3ワークライフバランス政策を活用した。研究開始時からの文献および調査研究の積み重ねに基づき、最終的に、3の枠組みを用いるに至ったのは、就労と生活に同時に焦点をあてることを可能とし、当事者の社会参加全体を視野に入れられるためである。分析の結果、EUおよび加盟国、日本のいずれにおいても、障害のある当事者にとって障害者権利条約の履行は不十分であり、当事者は就労と生活において相当程度の社会的排除を経験していることが明らかになった。さらに、意思決定の段階から社会参加の実際にいたるまで、生活と就労の状況が相互に密接に影響し合っていることがわかった。一方、社会的排除や包摂の度合いや、意識(意思)と現実の差については、EU加盟国や日本における、異なる国々の間で相違が見出された。これらを踏まえて、EU全体の枠組みと状況を確認した上で、自由主義モデルに属するイギリス、社会民主主義モデルに属するスウェーデン、加えて日本型福祉国家としての日本に焦点をあてた。異なる福祉国家レジームにある国々において、就労と生活における意識、意思決定、選択肢、実際の就労と生活状況には相違が見出された。また、これを障害のない当事者(あるいは、一般の者=障害のある者のない者の双方を含む対象者)との状況において検討した。以上を踏まえて、どのような要因が、障害者権利条約に照らして当事者の意思決定を尊重し、かつ社会参加を促すのかについて考察した。「障害者権利条約に照らした意思決定及び社会的包摂を通じた福祉国家レジームの検討」について、文献調査をもとに、初年度として研究の肝要な次の点について研究を進展させた。第一は、福祉国家レジームの検討軸となる理論として、ワークライフバランス論と生活構造論を並行して用いることを明確化したことである。これは、研究対象諸国において、近代以降、生活行動の主体が個人におかれ、生活資源の確保と消費が労働に基づき行われるという社会規範が形成をみていること、さらに、これらの論を用いて、生活費や生活時間の諸調査などの分析が可能となり、「生活」と「就労」をめぐる社会経済的な課題に具体的に切り込んでいけることによる。一方で、生活構造論は日本独自の理論である。このため、国際比較を行う際に、生活構造論からの国際的な貢献の発見と共に、欧州や日本で同様に実施されているワークライフバランス論及びその政策に焦点をあて、双方の論を有効に用いる。第2点として、生活構造論においては従来、障害のある人は依存的立場にあるとして、これらの人々をその構造化の中に位置付けてこなかったことがある。同様に、生活と就労のバランスを検討する近年のワークライフバランス政策も、障害当事者を対象とする視点を殆ど有していない。本研究の関心事が、障害のある人の意思決定に基づく生活と就労を通じた社会参加および、これに関わる福祉国家レジームの検討であることから、両論を用いた現実的な検討により、障害のある人を包摂する政策課題や対応を具体的に提起でき得る。国連の障害者権利条約(2006年採択)が規定する原則や新たな諸手段に照らし、生活構造論や近年のワークライフバランス論を用いて、既存の関連する調査等を分析しつつ本研究を進めることは、社会的意義のある結果を導くものとなる。研究テーマにおける福祉国家レジームの比較検討を可能とするために、以下のことを明らかにした。これは当初の予定のワークパッケージ1をほぼ予定通り遂行するものである。本年度は最も有効な研究軸を明らかにすることに集中するため、文献調査とその検討に力を入れた。また国内外の研究協力者と連携し、研究の枠組みや検討の視点の共有および修正を継続的に行った。これらに基づき、次年度には、EU及びEU各国や日本の現状把握や比較を行うための訪問調査がより精緻に実施できることとなった。本年度の具体的な進捗内容は、1障害のある人を社会的に包摂する視点からの、生活と就労に関わる文献の収集と検討、2研究の視座となる理論の検討(EUおよびEU諸国との国際比較が可能となるよう、研究協力者との意見交換の実施)、3障害のある人々の雇用・就労や社会保護に関わる現況、日本とEUの既存の調査やデータの収集・比較、指標の検討、4以上に基づく、比較検討の視点や項目の具体的な検討、5EUおよび調査対象となるEU加盟国の絞り込み、である。前年度の日本国内における文献研究をもとに、研究計画に沿って、本研究の比較対象国の一つである英国の関係機関や大学、および、ベルギーにおける主にEU及び加盟国に関係する諸機関やNGO、大学を訪問し、調査研究を行った。内容は、障害者権利条約に照らした意思決定支援及び社会的包摂、これらに関わる均等待遇、アクセシビリティ、社会サービスの具体的な項目における各国の状況についてである。さらに同分野の欧州の専門家、政策担当者、活動家との意見交換を実施するとともに、関連するテーマの会議で、政策の方向性、当事者を主体にみた現状と課題、これらにおける欧州の福祉国家間の相違やモデルとの関わりを把握した。同分野の最新の研究動向と実際の課題を確認し、研究テーマにおいて、さらに次年度に向けて分析すべき統計やデータの所在、訪問すべき機関、研究者、実践家、政策関係者等が明らかになった。

これらの調査研究に並行して、研究の理論面における生活構造の把握について、文献研究を継続した。そのなかで、障害の有無や特性などに関わり、どこまで具体的な先行調査や統計、およびこれらの分析があるのか、どのような点で独自の分析が必要となるのかが相当程度、明確になった。また、今年度は「生活の質」について検討する欧州の新たな文献を、特に関連機関や会議等を通じて収集し、本テーマの視点からこれらの内容について整理することを試みた。以上の成果を踏まえて、それぞれの内容を包括的に繋げ、福祉国家レジームと障害の有無に拠らない人の包摂を検討する視点を精査した。本年度の後半に、教員研修の機関を得て欧州に滞在したことから、本研究に使用した経費については次年度に清算することとなった。本年度は、研究計画に沿った当該研究を、文献研究及び調査研究ともに進めることができた。国外の複数の研究連携者と協力し、国連の障害者権利条約における意思決定と社会的包摂、社会サービスに関わる部分の履行に焦点をあて、EU加盟国(欧州の福祉国家)やEUの現状を把握することができた。さらに、これらが当事者の生活や労働にどのように関わっているかについて、関連する文献や実際の議論を収集し検討することが可能となった。これは、欧州の専門家会議や社会サービス事業者の会議などに出席する機会を得たことにもよる。くわえて、EUの関係部署や障害分野の統計やデータ分析を行う組織等において、質問紙を用いた聞き取りを実施したり、意見交換を行った。当該研究にあたり、分析の方法や、どのような点の統計や資料がさらに必要となるかについても把握することができた。福祉国家の比較を行うにあたり、一定の基準のもとに、英国、スウェーデン、オランダほか、特徴的な国々の抽出が一定程度できた。障害者権利条約に照らした当事者の意思決定と社会参加について、日欧で文献および調査研究を実施し、分析を行った。分析にあたっては、1障害者権利条約の履行に関わる障害者権利委員会による審査に関わる結果等をはじめとする同条約の実施に関わる資料、2社会的排除および就労と生活に関わる統計や実態調査、3ワークライフバランス政策を活用した。研究開始時からの文献および調査研究の積み重ねに基づき、最終的に、3の枠組みを用いるに至ったのは、就労と生活に同時に焦点をあてることを可能とし、当事者の社会参加全体を視野に入れられるためである。分析の結果、EUおよび加盟国、日本のいずれにおいても、障害のある当事者にとって障害者権利条約の履行は不十分であり、当事者は就労と生活において相当程度の社会的排除を経験していることが明らかになった。さらに、意思決定の段階から社会参加の実際にいたるまで、生活と就労の状況が相互に密接に影響し合っていることがわかった。一方、社会的排除や包摂の度合いや、意識(意思)と現実の差については、EU加盟国や日本における、異なる国々の間で相違が見出された。これらを踏まえて、EU全体の枠組みと状況を確認した上で、自由主義モデルに属するイギリス、社会民主主義モデルに属するスウェーデン、加えて日本型福祉国家としての日本に焦点をあてた。異なる福祉国家レジームにある国々において、就労と生活における意識、意思決定、選択肢、実際の就労と生活状況には相違が見出された。
欠陥・組成制御した環境共生型マグネシウム系熱電材料の高性能化

ショットキー欠陥またはフレンケル欠陥をMg_2SiSn系熱電半導体に導入すると、欠陥によって伝導型が変化した。その原因はMg原子サイトの格子欠損によるショットキー欠陥によって正孔が、また格子間原子としてのフレンケル欠陥では電子が生成されるためである。粒界欠陥では電子のトラップ準位が形成され、電子濃度が著しく減.するために正孔が支配的となり、p型伝導となる。これらの欠陥制御によるキャリア濃度制御は可能であることがわかった。欠陥制御と組成制御によってp型Mg_2SiSnの性能は約3倍向上した。Mg_2SiSn系熱電半導体でMg原子サイトの格子欠損によるショットキー欠陥と格子間原子としてのフレンケル欠陥を導入するためにMg_xSi_<1-y>Sn_yにおいてx=1.962.03、y=0.251.0組成範囲となる化合物を液-固相反応合成法により作製した。得られたインゴットは粉砕後、75-38μmの粉末をホットプレス法で焼結体を作製した。Sn組成をy=0.75に固定としてMg組成を変化させたとき、化学量論組成であるx=2.00を境に伝導型が変化した。Mg組成が化学量論組成より過剰となる組成範囲では過剰なMg原子はフレンケル欠陥を生成し、キャリアとして電子を生成していることがわかった。一方、化学量論組成よりMg組成が少ないとMg原子サイトの欠損によってショットキー欠陥が生じて、キャリアとして正孔を生成することがわかった。x=2.00ではゼーベック係数は176.9と-122.6μV/Kを示し、x=2.00以下では約500μV/K、x=2.03では-515.9μV/Kであった。キャリア濃度はp型で1.4×10^<23>m^<-3>、n型で1.0×10^<24>m^<-3>であった。また、Mg組成をx=1.98固定として、Sn組成をy=0.51.0としたとき、Sn組成が0.75未満ではn型伝導を示し、0.750.95の組成範囲ではp型伝導を示した。Mg原子サイトの欠損によるショットキー欠陥はSnとSiの組成比による生成条件があることがわかった。これは作製法である液-固相合成法ではMg_2Siの単相が生成しやすく、Mg_2Si相ではMgサイトの欠損が生成しないためである。Sn組成がy=1に近づくに伴ってゼーベック係数は459.2(y=0.75)から152.3(y=0.95)まで減少した。熱伝導率はyの増加に伴って上昇した。この結果、欠陥制御によって伝導型の制御が可能であることがわかった。Mg_2SiSn系熱電半導体における元素置換による置換型欠陥導入により生成するキャリアの輸送特性と伝導機構の解明と熱電特性への影響を調べるためにMg_2Si_<0.25>Sn_<0.75>組成にMgとの置換元素としてLiまたはAgをそれぞれ添加した化合物を液-固相反応合成法とホットプレス法を併用して作製した。得られた合成物はXRD解析から添加量25000ppmまでは単相であることがわかった。しかし、これ以上の添加量ではホットプレス時にMg_2Snが流出することからMgサイトにおける固溶限が添加より狭くなっていることがわかった。添加試料は全てp型伝導を示し、添加元素により正孔が生成されることがわかった。また、真性領域温度では励起された電子が優勢となりn型伝導に変化した。Li添加試料における室温の熱電特性は、無添加試料のゼーベック係数が475.9μVK^<-1>で、添加量が増加するに伴って減少し、25000ppm添加試料では183.6μVK^<-1>となった。比抵抗は無添加試料で5.27×10^<-3>Ωmと大きいが、25000ppm添加で3.84×10^<-5>Ωmと約一桁減少した。しかし、熱伝導は無添加で2.39Wm^<-1>K^<-1>であるが、25000ppm添加の2.65Wm^<-1>K^<-1>まで添加量の増加とともに大きくなった。熱電性能は、Z=3.3×10^<-4>K^<-1>となった。一方、Ag添加試料では25000ppm添加では144.7μVK^<-1>であるが、比抵抗は2.74×10^<-5>ΩmとLi添加よりもわずかに減少した。熱伝導率はLi添加よりも小さく無添加試料と同程度であった。熱電性能はLi添加試料とほぼ同じであった。