hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属ポルフィリン錯体を触媒とするオレフィンの還元的酸素付加反応とその応用

置換スチレンおよびα,β-不飽和エステルから相当するアセトフェノンオキシムおよびα-ヒドロキシイミノエステルが生成した。反応はオレフィンのヒドロメタル化により生成するσ-アルキルコバルト錯体が亜硝酸エステルを求核攻撃して起こると考察した。オレフィンのオキシムへの新変換法となる可能性があり,今後収率や反応選択性の面で改良を予定している。
組織とパブリックとの関係性構築における広報の役割

広報研究における主要テーマの1つ「組織とパブリックとの関係性(OPR)」に関する既存理論を見直し、OPR構築・維持のメカニズムを解明することにより、広報の役割を再定義した。その役割とは、組織内の複数の部門に存在する対境担当者(組織と環境を連結するコミュニケーター)間の情報共有と協働を支援し、組織の意思決定に必要な情報の調整に寄与することである。日本企業30社を対象として実証分析を行った結果、環境(部門間の統合の必要性を高める要因)が広報部門の活動、および企業メッセージに影響を及ぼすことが確認され、統合の必要性が高い環境では広報部門が上記の役割を果たすことがより重要であることが示唆された。まず、OPR研究と関連文献をレビューし、以下の問題点を明らかにした。広報論においては、広報/パブリック・リレーションズは、組織とその存続を左右するパブリック(ステークホルダー)との間に良好な関係性を構築・維持することによって組織の有効性を高めるとされ、その実現には、組織の意思決定にパブリックの意見を反映させることが重要とされている。しかし、先行研究では、組織内の複数の部門がOPRの構築・維持に関与することが強調されておらず、近年の研究においてもその問題は議論されていない。次に、この問題解決に向けて、組織論をベースにOPR構築・維持のメカニズムを考察した。具体的には、パブリックとは複数のステークホルダー・グループで構成されるものという前提で、それらステークホルダー・グループを組織と捉えることにより、組織間関係論をベースに次のように説明することができる。OPRの構築・維持には、組織と環境(他組織)とを連結する対境担当者(boundary personnel)が深く関与し、組織の意思決定において考慮すべき情報は、それら組織内の複数の部門に存在する対境担当者によって収集される。そのため、パブリックの意見を組織の意思決定に反映させるには、統合的役割を果たすマネージャが不可欠となる。このように、OPRは、複数の対境担当者、統合的役割を果たすマネージャによる分業と協業、その積み重ねによって構築・維持されると理論づけられる。以上の成果は、日本広報学会の研究発表大会、および学会誌で報告した。また、2017年3月に開催された国際会議に参加して最新の研究動向を調査し研究部会で報告を行った。本年度は文献調査・理論研究を中心に研究を進め、一定の成果が得られた。次年度の実証研究で用いるデータの収集作業も開始し、ほぼ計画どおりに進展している。本研究は、広報論において近年見直しが求められている「組織とパブリックとの関係性」に関する既存理論に修正を加え、実証的分析を行うことを目的としている。平成29年度は以下の研究活動を行った。前年度の研究成果と、コンティンジェンシー理論研究の知見(組織は環境に適した「分化」と「統合」を実現することにより組織の有効性を高める)を基に、日本企業(製造業)30社を対象として、以下の3つの変数間の関係を分析した。1環境(「統合」の必要性の程度)、2企業メッセージ(公式のメッセージで組織価値観が表現される程度)、3組織における広報の位置づけ(広報部門の「統合」プロセスへの関与の度合い)。変数の測定には、各企業の有価証券報告書とニュースリリース・データ、および質問紙調査を用いた。なお、当初は聞き取り調査を予定していたが、より多くの企業の現状を把握するために質問紙調査に切り替えた。主な知見として、統合の必要性は企業メッセージに正の影響を及ぼすこと、統合の必要性が高い企業のほうが、広報部門の統合プロセスへの関与の度合いと企業メッセージとの関係が弱いことが確認された。この結果は、統合の必要性が高い環境下では、各部門のコミュニケーション担当者(対境担当者)への権限委譲が進んでいることを示唆している。その場合、広報部門は対境担当者間の情報共有と協働に寄与することで組織に貢献できるといえる。また、広報部門が統合プロセスに深く関与することなく質の高い企業メッセージを発信している企業では、特別な統合装置(組織固有の文化、歴史、風土)が機能していると考えられる。上記の知見は、既存研究には見られなかった広報部門以外の対境担当者の存在を前提とした分析によって得られたものであり、今後の広報研究の方向性に影響を及ぼす重要な発見といえる。以上の成果は、日本広報学会研究発表全国大会、および国際会議IPRRCで報告した。次年度は、研究目的の具体的項目2「広報の位置づけと広報活動の関係分析」に取り組み、年度末までに成果のまとめを行う。組織論においては、環境の不確実性は組織構造に影響を及ぼし、統合的役割を果たすマネージャの割合や、組織内の水平方向の連結の程度に影響を及ぼすとされている。しかし、本年度の研究で明らかにしたように、広報論では組織と環境とのコミュニケーションにおける他部門の貢献を考慮した議論は行われていない。

そのため、環境の不確実性が組織内における広報部門の役割や広報活動に及ぼす影響についても明らかにされていない。本研究では、独自に開発した評価方法を用いて日本企業の広報活動を評価し、環境の不確実性の程度、および、組織における広報の位置づけとの関係を分析する。広報活動の評価では、組織内外のステークホルダー間で組織価値観の共有を促進することを広報の重要な役割と捉え、その取り組みを評価する。具体的には、1組織内で共有されている組織価値観を対外的メッセージで表現する取り組み(価値観表現力)と、2メッセージをステークホルダーに届けるための取り組み(メッセージ配信力)を評価し、3その整合性と価値観表現力の持続性を総合的に評価する(「組織価値観の共有促進」機能の総合力)。広報の位置づけは、組織内部に踏み込んだ調査を実施して、各企業における広報の位置づけを分析する。具体的には、本年度の研究成果を基に、1広報部門トップがOPRの構築・維持に関わる対境担当者/部門の統合的役割を果たしているか、2広報部門が水平方向(対境担当者間/部門間)の連結を促進する役割を果たしているか、という観点で評価・分析を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。国際広報論29年度が最終年度であるため、記入しない。
高伸縮性衣料による圧迫が人体生理・心理に及ぼす影響

本研究は,高伸縮性衣料としてサポートパンティストッキング(PS)および競泳用水着を取り挙げ,これらの衣服による圧迫が人体生理および心理に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。今年度は,昨年度に引き続きサポートPSによる脚部の圧迫が人体に及ぼす影響についてさらに研究を進める一方,基礎研究として,PS布の編目形状に関する幾何学的研究も行った。また,今年度から胴部圧迫による人体影響についても検討を行うために,競泳用水着を用いて研究を行った。得られた研究成果は,以下の通りである。1. 10代から50代の幅広い女性を被験者として,大腿部および下腿部の人体表面の圧縮特性,PS着用による衣服圧および圧迫感・快適感における年齢差を明らかにした。2.長さ方向の圧分布はこれまでにもかなり検討されているが,周方向については着目されてきていない。そこで,脚部の周方向の加圧面積割合と圧迫力が皮膚血流量および圧迫感に及ぼす影響を明らかにした。3.下腿部前面および後面の圧感覚の弁別閾を測定し,後面に比べて前面の圧感覚が鋭敏であることを明らかにした。また,この結果に基づき試作したストッキングの圧感覚を従来品と比較検討した。4.サポートPS着用による脚部圧迫における個人差および動作時の衣服圧変動を明らかにした。5.大腿部ならびに下腿部の圧迫が歩行中の心拍数と脚部の快適感に及ぼす影響を明らかにした。6.着用シミュレーションにより,PS布の編目形状の幾何学的解析を行った。7.競泳用水着素材の物性,サイズ,デザインの観点から衣服圧に及ぼす影響を検討した。また,水着による胴部の圧迫が人体生理に及ぼす影響についても検討した。この課題については,現在も研究を続行している。本研究は,高伸縮性衣料としてサポートタイプパンティストッキング(PS)および競泳用水着を取り挙げ,これらの衣服による圧迫が人体生理および心理に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。今年度は,主として,サポートPSによる脚部の圧迫が人体に及ぼす影響を明らかにした。1.従来,被服学領域の研究のほとんどが,女子大学生を被験者として用いている。しかし,PSは幅広い年齢層の女性に着用されるものである。そこで,脚部の圧縮特性および衣服圧,主観評価における年齢差を明らかにした。その結果,中年齢層は若年齢層よりも脚部の変形量が大きく,回復が悪いこと,また,より強い圧を好むことがわかった。2.下腿部の圧迫は,浮腫みを減少させ静脈遷流量を増大させる一方,皮膚血流量が減少するというマイナス面をもつことが,これまでの筆者らの研究から明らかになっている。この問題を解決するための方策として,下腿部周径上の加圧面積を変化させたときの圧力と皮膚血流量および圧迫感との関係を明らかにした。その結果,加圧面積割合を約65%以下にした場合,効率よく皮膚血流量の減少を抑制できること,7080%で最も圧感覚が小さいことなどがわかった。3.下腿部前面および後面での圧感覚の相違を明らかにするために,圧強度と弁別閾との関係を明らかにした。脛骨に当たる前面では圧感覚が鋭敏であり,後面では圧強度とともに弁別閾は小さくなった。また,圧感覚は前面の影響をより強く受けることなどがわかった。4.一方,基礎研究として,PS編布の着用シミュレーションによる編目形状の幾何学的分析を行った。なお,競泳用水着の研究については,予備実験の段階である。

今年度は,昨年度に引き続きサポートPSによる脚部の圧迫が人体に及ぼす影響についてさらに研究を進める一方,基礎研究として,PS布の編目形状に関する幾何学的研究も行った。また,今年度から胴部圧迫による人体影響についても検討を行うために,競泳用水着を用いて研究を行った。得られた研究成果は,以下の通りである。1. 10代から50代の幅広い女性を被験者として,大腿部および下腿部の人体表面の圧縮特性,PS着用による衣服圧および圧迫感・快適感における年齢差を明らかにした。2.長さ方向の圧分布はこれまでにもかなり検討されているが,周方向については着目されてきていない。そこで,脚部の周方向の加圧面積割合と圧迫力が皮膚血流量および圧迫感に及ぼす影響を明らかにした。3.下腿部前面および後面の圧感覚の弁別閾を測定し,後面に比べて前面の圧感覚が鋭敏であることを明らかにした。また,この結果に基づき試作したストッキングの圧感覚を従来品と比較検討した。4.サポートPS着用による脚部圧迫における個人差および動作時の衣服圧変動を明らかにした。5.大腿部ならびに下腿部の圧迫が歩行中の心拍数と脚部の快適感に及ぼす影響を明らかにした。6.着用シミュレーションにより,PS布の編目形状の幾何学的解析を行った。7.競泳用水着素材の物性,サイズ,デザインの観点から衣服圧に及ぼす影響を検討した。また,水着による胴部の圧迫が人体生理に及ぼす影響についても検討した。この課題については,現在も研究を続行している。
顔認識処理の初期過程に関する研究

本研究は,顔認識の初期過程における情報処理特性を明らかにすることを主たる目的とした。研究は,「顔の2次元的画像分析処理」,「顔の3次元的画像分析処理」,および「顔画像特性がより高次の認知過程に及ぼす影響」という3部より構成された。顔の2次元的画像分析処理については,顔認識時の空間周波数特性に関する研究のレビューとフーリエ理論に基づくいくつかのデモンストレーションを通して,人が顔を認識する時の情報取得特性について考察された。また,人物同定や表情認知よりも原始的な反応である顔の検出課題において,画像に含まれる明暗あるいは配置の情報がどのように用いられているかを実験的に検討した。顔の3次元的画像分析処理については,hollow face錯視の成立要因や,心的回転課題において顔のどのような情報が用いられるかに関して検討を行った。さらに,顔画像の特性が高次の認知過程に及ぼす影響について,顔に表出された表情の伝達率の検討,および伝達された表情情報が会話内容の評価にどのように影響するかについての検討がなされた。これらの研究の結果から,倒立の顔や写真のネガから人物あるいは表情を識別する際に認められる顔に特有な知覚現象が,顔の情報処理過程における情報取得特性を反映するものであること,呈示されたパターンが顔かどうかを検出するという原始的(対象クラス間の)弁別課題や,陰影からの構造復元といったような低次の視覚情報処理過程においても,この顔特有の情報処理特性が反映されていること,顔認識には顔構造についての3次元表象よりもむしろ2次元的な顔表面のテクスチャ情報が重要であること,顔から視覚的に与えられる情報が会話内容の評価のような高次の認知過程にも大きく影響することなどが認められた。これらの結果をもとに,顔の情報処理モデルを,現在よりもより低い段階から高い段階にまでわたって記述する必要性が示唆された。対象物の視覚認識過程の初期段階では,視点に依存しない対象中心の記述がなされた3次元の表象を構築することが重要といわれている。しかしながら,顔認識の初期過程においては,この3次元構造に関する分析処理は多少異なるかもしれない。たとえば,凸状の構造である人の顔表面を裏側から観察すると,それは凹状の表面として見えるべきであるのに,我々には凸状にしか知覚されないこと(hollow face錯視)が知られている。平成10年度研究においては,人の顔表面の3次元座標値を非接触型3次元形状入力機によってコンピュータに取り込み,それを3次元画像生成プログラムでレンダリングしたものに種々の大きさの両眼網膜非対応を与え,hollow face錯視の強度測定を試みた。また,この錯視強度の測定は,顔の呈示方向(2水準:正立,倒立)×レンダリング時のライティング方向(2水準:上,下)×顔がもつテクスチャの油有無(3水準:テクスチャのないもの,顔写真をテクスチャとしてマッピングしたもの,顔写真を白黒反転させたネガ画像をマッピングしたもの)の条件を組み合わせて行った。現在までの実験結果によると,錯視強度は,顔の呈示方向が正立の場合,ライティング方向が下からの場合,さらには,顔写真をテクスチャとしてマッピングした場合により大きくなることが示された。また,テクスチャ条件に関しては,ネガ画像をテクスチャとしてマッピングした場合でも,テクスチャのない顔より大きな錯視強度が認められた。hollow face錯視には,顔刺激に特有な部分と,対象を凸状に知覚する我々の視覚認識系の一般的な傾向を反映する部分が混在しているといわれるが,本研究の結果より,顔に特有な部分が大きいことが示された。今後はさらに,3次元的な視覚情報が人物同定や表情判断にどのような影響を及ぼしているかを合わせて検討する予定でいる。

対象物の視覚認識過程の初期においては,エッジに基づく画像特徴の記述や視点に依存しない3次元の表象を構築することが重要だといわれる。それに対し,本研究では,人が顔を認識する際の情報処理過程でどのような情報が用いられるかを調べた。平成11年度研究では,まず,お面を裏側から見ても凹状の表面としては知覚されず,むしろ凸状に知覚されるというhollow face錯視に,顔の呈示方向,光源位置,および顔表面テクスチャの3要因がどのように影響するかを詳細に調べた。その結果,3要因はすべてhollow face錯視の錯視量を左右し,正立の顔の方が倒立の顔よりも,光源位置が下方にある方が上方にあるよりも,通常の顔テクスチャ(ポジ画像)をマッピングした顔の方がテクスチャのない顔やネガの写真をマッピングした顔よりも大きな錯視を生じさせることがわかった。また,これら3要因間には交互作用がみられ,テクスチャなしあるいはポジ画像をマッピングした顔が倒立に呈示された時には,光源が下方にあるよりもむしろ上方にある時に大きな錯視量が得られた。これらの結果は,陰影による奥行き形状知覚において用いられる上方光源の仮定が,顔刺激においては必ずしも適用されないことを示唆するものであった。また,もう一つの主要な実験として,奥行き方向に回転した2つの顔を照合する心的回転実験を,通常のテクスチャをもつ顔とテクスチャを取り除いた白色の顔を刺激として行った。その結果は,異なる方向から見た顔を比較する際にも,我々が顔の表面テクスチャを利用していることを示唆するものであった。これらの研究結果から,顔の認識には,エッジに基づく画像特徴よりも明るさや色,きめなどの表面特徴が重要であること,および顔の表象は必ずしも3次元的に保持されているわけではないことなど,対象物認識とは異なる情報処理特性をもつことが明らかになった。
新規アルツハイマー病治療薬の創製を指向した植物アルカロイドナンカクリンの合成研究

亜熱帯地方に生息するヒゲノカズラ科植物ナンカクランより単離された四環性アルカロイドnankakurine A及びBの合成研究を行った。(R)-プレゴンを出発物質として、細見-櫻井反応等数工程の操作を行った後、核間位に二重結合を持つ二環性化合物へ導いた。次いで二重結合の水素添加反応を行うことにより、nankakurine類BD環部に相当する二環性化合物へ導くことができた。また、さらに数工程の変換反応を経てA環部に相当するピペリジン環部の構築を達成した。亜熱帯地方に生息するヒゲノカズラ科植物ナンカクランより単離された神経成長因子放出促進活性を有する四環性アルカロイドnankakurine A及びBの全合成研究を行った。初めに,nanklakurine類BD環に相当するperhydroquinoline環の立体選択的構築について検討を行った。(R)-pulegoneより容易に導かれる2-(3-benzyloxypropyl)-5-methyl-2-cyclohexenoneに対しInCl_3-TMSClを用いた立体選択的Hosomi-Sakurai反応を行い,シクロヘキサン環3位へ高立体選択的にアリル基を導入した。次いで1位カルボニル基の保護及びアリル基二重結合の酸化的開裂続く還元反応により3位置換基をヒドロキシエチル基へ変換後,生じた水酸基をTBDPS基で保護した。さらに2位側鎖のベンジル基を除去後二段階の酸化反応によりカルボン酸へ誘導した後,DEPCを用いたアミド化反応を行いメチルアミド体へ導いた。得られたメチルアミド体を酸触媒存在下加熱還流を行ったところ,ケトン保護基の脱保護及び分子内脱水環化反応が一挙に進行し,核環位に二重結合を有する二環性化合物が得られることが判明した。次いで核環位二重結合の立体選択的還元反応について検討した。水素雰囲気下酸化白金を触媒として核環位二重結合の還元反応を行ったところ,マイナー生成物ではあるがnankakurine類BD環に相当するperhydroquinoline体を得ることができた。現在,還元反応の立体選択性について,さらなる検討を行っているところである。昨年度に引き続き、亜熱帯地方に生息するヒゲノカズラ科植物ナンカクランより単離された神経成長因子放出促進活性を有する四環性アルカロイドnalikakurine A及びBの全合成研究を行った。昨年度は、低収率ではあるものの、nankakurine類BD環に相当するperhydroquinoline部の構築を達成している。そこで本年度は、BD環部構築の収率改善及び全合成の達成を目的として研究を行った。初めに、BD環部構築における課題である核環位二重結合還元反応の検討を行った。接触水素化反応、ジイミド還元等種々条件検討を行い、収率及び立体選択性の改善を試みたが、いずれの場合にも目的物を主成績体として得ることはできなかった。そのため全合成達成を優先することとした。そこで、nankakurine類A環部の構築を行うため、perhydroquinoline体の側鎖部にグリニャール試薬を作用させ、側鎖を伸長後、光延反応を用いてN-Boc-トシルアミドを導入した。さらに数工程の官能基変換によりケトン体とした後、酸性条件下、脱Boc化、続く分子内脱水環化反応を行い、nankakurine類A環部に相当するpiperidine環を環状エナミンとして構築した。次いでperhydroquinoline部アミドカルボニル基を半還元し、アミナールを経由するエナミンへの誘導を試みたが、原料を回収するか、カルボニル基が還元的に除去された環状アミンが得られるのみであった。現在、アミド部を開環後再環化させることでエナミン部の構築を検討しているところである。
蛋白質生合成系の拡張と非天然アミノ酸の導入による蛋白質の有機化学的機能拡張

(1)新種ペプチド核酸の作製従来から側鎖に核酸塩基をもつδアミノ酸とそのペプチドを作成してきた。これらはDNAと相補対形成をすることを確認していた。今年度はより安定な相補対形成を目的として、5員環構造をもつ新種のペプチド核酸を作製した。その結果、DNAと安定な相補対を形成するものとRNAと安定な相補対を形成するものをそれぞれ見出すことができた。(2)ペプチド核酸を用いた非天然アミノ酸のtRNAへの担持ペプチド核酸の優れた相補対形成能を利用して、tRNAに任意のアミノ酸を結合させる系を構築した。すなわち、活性化したアミノ酸をN末端に結合したペプチド核酸、およびそのペプチド核酸とtRNAとの橋渡しをする相補鎖DNAとをtRNAに混合し、それらの3元複合体を形成させることによってアミノアシル化をさせることに成功した。その結果、任意のtRNAに任意の非天然アミノ酸を結合させることができるようになった。(3)蛍光基と消光基の2種類の非天然アミノ酸がそれぞれ位置特異的に導入された変異蛋白質の作製2種類の4塩基コドン、CGGTとGGGCとを用いて2種類の非天然アミノ酸をそれぞれ異なる位置に導入したストレプトアビジンを作製した。非天然アミノ酸として蛍光基と消光基を導入することにより、蛋白質分子内の電子移動を蛍光強度および蛍光寿命で追跡することができた。(4)新規蛍光性非天然アミノ酸の開発従来から種々の蛍光性非天然アミノ酸を合成し、それらの蛋白質導入を試みてきた。しかし、500nm以上の長波長側に蛍光を発するものについては導入に成功していなかった。今回、p-アミノフェニルアラニンの側鎖に結合する方法によって、相当かさ高い蛍光基でも蛋白質に導入できることが明らかになった。複数の非天然アミノ酸の蛋白質への同時導入互いに独立な4塩基コドンであるCGGGとAGGUを1本のmRNAに導入した。またそれぞれのアンチコドンをもつtRNAに異なる非天然アミノ酸を担持させた。これらを細胞外生合成系に添加することにより、1個の蛋白質中に異なる2個の非天然アミノ酸を導入できることを示した。蛍光性アミノ酸導入蛋白質によるホルモン類の微量検出種々の蛍光性アミノ酸を合成し、それらをストレプトアビジンに導入した。導入効率、蛍光量子収率、およびリガンド結合に対する感受性を評価した結果、メトキシクマリン基をホモアラニンのγ位にもつ非天然アミノ酸が最も良い蛍光プローブとして使用できることを明らかにした。今後種々のホルモン受容体や抗体にこの非天然アミノ酸を導入することにより、極微量のホルモン類や抗原を検出できることが示された。ランダムな位置にコドン変異を導入したDNAライブラリーの作製非天然アミノ酸を蛋白質に導入した場合、蛋白質がもとの活性を失うことが良く起こる。そこで非天然アミノ酸をコードする4塩基コドンをDNAのランダムな位置に導入したDNAライブラリーを作製し、それから蛋白質を発現させて蛋白質ライブラリーを作製する方法の開発が必要である。本年度では(1)1本鎖環状DNAの作製、(2)ランダムな位置での切断、(3)切断位置での3塩基の削除と4塩基コドンの挿入、(4)再環化、(5)プラスミドへの挿入、の5段階からなるDNAライブラリー作成方法を開発した。高効率4塩基コドンの探索すでに発見されていたAGGU,CGGU,CGGG以外に、GGGU,CUCU,CUCA,CCCUが効率良く非天然アミノ酸を導入できることがわかった。特に、AGGU,CGGG,GGGU,CUCU,CCCUの5組は互いに直交する関係にあるので、原理的には最大5種類の非天然アミノ酸の同時導入ができることが明らかになった。5塩基コドンの発見

CGGN_1N_2(N_1,N_2は4種類の塩基の内の1つを示す)の形の5塩基コドンと対応するtRNAアンチコドン対によっても非天然アミノ酸が導入できることが始めて明らかになった。ランダム挿入削除変異法の開発非天然アミノ酸をコードする4塩基コドンをDNAのランダムな位置に導入する方法が開発された、ランダム挿入削除変異法と名付けられた。これを用いると種々の位置に非天然アミノ酸を導入した蛋白質ライブラリーの作製が可能になる。オキシペプチド核酸(OPNA)とDNAとのハイブリッド形成新種ペプチド核酸としてOPNAが提案されていた。種々の塩基配列をもつOPNAが作製され、対応するDNAとの対合が検討された。その結果プリン塩基を多く含むOPNAはDNAとほぼ理想的なハイブリッド形成することが分かった。しかしピリミジン塩基を含むOPNAはDNAとの結合が弱く、この点は今後改良の必要があることが分かった。高効率4塩基コドンの使用による複数種類の非天然アミノ酸の同時導入CGGUとGGGUの組み合わせにより高効率で複数種類の非天然アミノ酸が単一の蛋白質に組み込まれた。この方法で蛍光基と消光基をストレプトアビジンに組み込み、電子移動消光が起こることを、蛍光寿命測定によって確認した。新規蛍光性非天然アミノ酸の合成と蛋白質への導入ダンシル基などの蛍光基を側鎖にもつ非天然アミノ酸が新たに合成され、その内のいくつかは高効率で蛋白質に組み込まれることを確認した。またより大きな蛍光基でも長いスペーサーを介して結合すると蛋白質に導入可能であることを予備的な実験から確認した。これにより、非天然アミノ酸導入抗体や受容体による医療診断などの応用への道を拓いた。新規ペプチド核酸の開発天然のDNA以上にDNAやRNAと強くかつ配列特異的に対合する人工核酸を開発する目的で、新たに主鎖にピロリジン環を含むペプチド核酸が合成された。このペプチド核酸はピロリジン環の回りに2つの不斉炭素を持ち、計4種類の立体異性体が存在するが、アデニン側鎖をもつものについてはその4種類すべてを合成した。DNAとの相互作用を検討した結果、cis-L構造をもつものが最も高い親和性を示すことがわかった。ペプチド上での電子移動速度の測定非天然アミノ酸を導入して蛋白質中で電子移動を起こさせるための知見を得るため、ヘリックス構造をとるモデルペプチド上に電子供与基と受容基をもつ非天然アミノ酸を導入し、その間での光誘起電子移動を測定した。その結果、電子移動速度の推進力依存性はMarcus理論から予想される蛍光とよく一致することが明らかになった。またポリペプチド上での電子移動における電子移動再配向エネルギーは0.9eVであることが分かった。(1)新種ペプチド核酸の作製従来から側鎖に核酸塩基をもつδアミノ酸とそのペプチドを作成してきた。これらはDNAと相補対形成をすることを確認していた。今年度はより安定な相補対形成を目的として、5員環構造をもつ新種のペプチド核酸を作製した。その結果、DNAと安定な相補対を形成するものとRNAと安定な相補対を形成するものをそれぞれ見出すことができた。
カーゴ分子によるキネシン-1モーター活性制御機構の解明

順行輸送モーターであるキネシン-1は、通常不活性状態であるが、輸送カーゴ分子と相互作用することによって活性化される。我々が単離したアルカデインはキネシンー1軽鎖(KLC)に結合し、キネシン-1モーターを活性化する事が明らかになっていたが、その詳細な分子機構は未解明であった。本研究では、アルカデインの細胞質ドメインのWDモチーフがキネシン-軽鎖であるKLCのTPR領域と相互作用する事でキネシンー1を活性化する事を初めて明らかにした。さらに、WDドメイン内の重要なアミノ酸と6つのTPRドメインの重要な領域を決定した。キネシン-1は順行性輸送をになうKIFファミリーの中で最初に見いだされたモーター分子であり、2つのキネシン重鎖(KHC)と2つのキネシン軽鎖(KLC)からなるヘテロ4量体を形成し、モータードメインを持つKHCは微小管に結合しKLCはカーゴおよびカーゴ受容体に結合する。キネシン-1が微小管上を移動する仕組みは解析が進んでいるが、細胞内でKHCとKLCは不活性状態で結合しており、活性化の分子機構は未解明である。AlcadeinはKLCに高親和性結合する事により、キネシン-1モーターを活性化することを見いだし、報告して来た(EMBO J.[2007]26,1475-1486)。本研究では、Alcadeinによりkinesin-1モーター活性化の仕組みの解明に取り組んだ。In vitroで各成分を調製・精製し、Alcadeinだけでkinesin-1を活性化刷るかどうか、キネシン-1の微小管結合能を測定する事で検討した。予備的な解析として、微小管結合能を持つKHCにKLCを加えると不活性化が生じる事を確認後、AlcadeinのKLC結合領域を含む細胞質ドメインを加え活性化を誘導出来るかどうか検討した。Alcの細胞質ドメインを含む人工膜貫通ドメインは神経細胞でカーゴ受容体としてキネシン-1を活性化する事は判明している(Kawano et al投稿中)。Alc細胞質ドメインは、in vitroではキネシン-1の微小管結合活性は誘導出来なかった。KLCとJIP1、KHCとFEZ1の結合は、キネシン-1を活性化できることから、KLCとAlcの他にKHC側にFEZ1のような他の因子の結合が必要である可能性が考えられた。キネシン-1はKIFファミリーの中で最初にイカの巨大軸索で見いだされた順行性輸送をになうモーター分子であり、2つのキネシン重鎖(KHC)と2つのキネシン軽鎖(KLC)からなるヘテロ4量体を形成している。モータードメインを持つKHCは微小管に結合しKLCはカーゴおよびカーゴ受容体に結合する。生物物理学的な解析から、キネシン-1が微小管上を移動する仕組みは解析が進んでいるが、細胞内でどのように活性化されカーゴを選択するのかは未解明の部分が多い。KHCとKLCは不活性状態で結合しており、活性化の分子機構も未解明である。AlcadeinはKLCに高親和性結合する事により、キネシン-1モーターを活性化するカーゴ受容体である(EMBO J.[2007]26,1475-1486)。Alcadeinだけでkinesin-1を活性化出来るかを、キネシン-1の微小管結合能を測定する事で検討した。その結果、Alcadein細胞質ドメインの極めて短い配列がキネシン-1モーターを活性化出来ることを実証し、論文として発表した(Kawano,T.,(4名略)and Suzuki,T.(2012)A smallpeptide sequence is sufficient forinitiating kinesin-1 activation through part ofTPR region of KLC1.Traffic13,834-848.)。
レーザによる葉緑体内への金微粒子導入とプラズモン増感

葉緑体への金微粒子導入系のモデルとして、単離した葉緑体チラコイドを用いた。平滑金膜上にチラコイドを吸着させた系ではクロロフィルの蛍光励起スペクトルにプラズモン励起特有の長波長部増強がみられ、増感効果が実証された。一方、葉緑体チラコイドに金コロイドを吸着させて系では吸収スペクトル上に強いプラズモン吸収帯がみられるものの、蛍光励起スペクトルではサイレントであった。さらに、植物細胞の細胞壁を酵素分解したプロトプラストや葉緑体チラコイドに直接金コロイドを吸着させた場合、その光合成活性を著しく阻害することが明らかになった。金コロイドはそれ自体あるいはその表面電荷のために毒性を示すと考えられる。そこで、表面にアミノ基を修飾したガラス基板上にクエン酸コートした金コロイドを吸着させ、「ソフトプラズモン基板」とすることで、その上に葉緑体チラコイドを修飾することを試みた。金コロイドは吸着の程度によって大きく光学的特性が変化し、最適な吸着条件を探索することは容易ではない。そのため、我々はコンビナトリアル法を適用して検討を行った。自動Zステージを用いてアミノ修飾したガラス基板を金コロイド溶液に徐々に浸漬し、金コロイドの修飾密度を傾斜させた基板を作製し、実験に供した。プラズモンの増強励起効果を検証するため、金コロイド吸着基板をアミノ基と反応する蛍光色素で修飾し、蛍光強度プロファイルを観測したところ、金コロイドを傾斜吸着させた基板上の特定のコロイド濃度領域において強い蛍光強度が得られることがわかった。この条件をもとにして、葉緑体チラコイドを吸着させ、マイクロフローセルで覆って電子受容体(DCIP)溶液を循環させ、ヒル反応活性から増感効果を検証した。細胞壁をもつ植物細胞への遺伝子導入法として、DNAをコーティングした金属微粒子を衝撃波で植物体に打ち込む遺伝子銃がよく用いられるが、細胞の生存率が低く発現効率が悪いため、より優れた方法が求められていた。一方、葉緑体はその色から明らかなように緑色光を利用してはいない。遺伝子工学的手法で葉緑体にデンプン以外の有用物質を産生させようとした場合、増感系を持ち込むことでエネルギー利用効率の向上が期待される。そこで、本研究ではDNAを効率よく吸着し、緑色光領域にプラズモン吸収帯をもつ金ナノ粒子の集合体をレーザ爆裂によって植物細胞内に導入し、遺伝子発現とプラズモン増感の両方を狙うことを試みた。まず、モデルとして、単離した葉緑体チラコイドに金コロイドを吸着させてプラズモン増感を試みたが、吸収スペクトル上には強いプラズモン吸収を示すものの、クロロフィルの蛍光励起スペクトルではプラズモン帯はサイレントであった。一方で、平滑金膜上にチラコイドを吸着させた系における励起スペクトルではプラズモン励起に特有の長波長部の増強がみられた。コロイドで増感がみられなかったのは、コロイド表面にスペーサがないためクロロフィルとの距離が近すぎ、エネルギー移動消光が起きてしまったものと思われる。対策としてコロイドの表面修飾を検討している。遺伝子導入についてはパルスレーザを所有している研究室との共同研究を企画している。本課題の対照系である平滑金表面を用いた系においては、新規な表面評価法として、電気化学表面プラズモン分光測定系を開発し、成果を得た。これは、金表面における酸化還元反応にともなう表面の屈折率変化を観測するもので、フェロセニルアルカンチオールの自己組織化単分子膜の酸化還元反応にともなうSPR角の変化を明瞭に観測することができた。さらに、これを二次元測定系に拡張し、表面に吸着した液滴の移動を観測することができた。
光合成型光エネルギーの化学変換反応研究

太陽光エネルギーによる高効率での水の完全分解反応創出のためには広い波長域の可視光利用が可能な色素増感型水分解反応が適している。酸化チタンナノ粒子焼結体表面に、各種の色素と低過電圧で反応する水の酸化分解触媒の共修飾により良好な効率での水の完全分解を実現できた。また、色素増感型電極の表面修飾による修飾分子の安定化が図れた。次に、低い活性化エネルギーで二酸化炭素還元反応を行う金属酵素が知られている。その活性中心構造を規範として設計した鉄二核錯体分子を触媒に用いることにより高いエネルギー効率と大きな触媒活性で二酸化炭素還元反応を実現した。可視光、特に、長波長末端付近(700-800 nm)までの全可視光領域の利用においては、光エネルギーが小さく(例えば、1.55 eV@800 nm)なるため、その波長の光を用いて水分解を行うには、励起光エネルギーと水分解酸化還元標準電位の間には僅か0.3 Vしか電位差が無い。このため、この電位差中で作動できる極めて低過電圧で水の酸化反応を可能とする触媒が必須である。そこで、基本的に可視光励起により外部からエネルギーを入れることなく(バイアス電位を適用せずに)光エネルギーだけで自立して水分解を可能とする系の基本設計を行った。光励起色素として三重項寿命が長く、配位子を調節することにより長波長域まで光吸収が可能となるルテニウムビピリジン錯体と本研究者代表者らが開発したマンガンポルフィリン二量体を水分解触媒とする組み合わせにより色素増感太陽電池と類似のシステムとして試行した。酸化チタンナノ粒子上への固定のためのアンカー基の選択当初、色素増感太陽電池で用いられるカルボキシル基置換ビピリジンを配位子とするトリス(ビピリジン)ルテニウム錯体を用いたが、水溶液中では容易に酸化チタン粒子表面から解離するため、アンカー基をリン酸基としたところ酸化チタン粒子表面に安定した修飾が可能となった。(2)色素-水分解触媒修飾光応答電極の作製と光化学的水分解反応これらを酸化チタンナノ粒子を固定した導電性電極上へ修飾した電極を作用電極(陽極)とし、白金電極を対極(陰極)に用いて光反応セルを作成した。各種のpHの水溶液中で作用電極への光照射により水分解による連続的な光応答電流の観測に成功した。また、光照射後に、反応セルのヘッドスペースガスの分析により、酸素・水素の発生も確認できた。本色素増感型水分解光触媒電極の基本設計が適切であり、今後、この方針に従い推進することが妥当であるとの結果を得た。本年度は次の3点について、高い耐久性を示し、広範囲の可視光利用が可能な水分解系について研究を進め以下の成果を得た。1.増感色素として耐久性の高い色素の合成:ルテニウムビピリジン錯体類はBlackdyeやN3に代表される様に幅広い可視光吸収が可能であるが、水中で行う人工光合成反応に対しては、ビピリジン配位子が酸化を受け、分解する課題があった。この点を改良し同時に錯体の酸化電位を上昇させることにより長時間の光反応と、水分解反応速度の向上が見込める。そこで、ビピリジン配位子上に電子吸引性基を導入した配位子を作成し、それを含む一連のルテニウム錯体の合成を行った。2.酸化チタンナノ粒子への色素、水分解分子触媒の修飾方法の最適化:これまでの研究よりリン酸基をアンカー基として配位子に導入したルテニウム系色素や水の酸化分解分子触媒は酸化チタンナノ粒子焼結体表面へ結合に適していることを明かにした。そこで、本年度は。チタン板を濃アルカリ処理により生成するナノ構造体について、その処理条件(時間、アルカリの種類等)を種々変えた試料を作成し、それぞれへのリン酸アンカー基を有する分子触媒の修飾度を評価した。その結果、最適な処理条件を確立した。また、アルカリ処理条件を変えることにより、色素増感太陽電池等で用いられている1015 nm厚の酸化チタンナノ粒子焼結体に匹敵する厚さを持つナノ構造体も作成できた。3.酸化チタン表面での色素、分子触媒の安定化:色素増感型人工光合成電極は水中での光照射により、上記の色素の分解の他に、酸化チタン表面からの色素の脱離により性能が劣化する。これを阻害するため、酸化チタンナノ粒子焼結体に色素、水の酸化触媒を修飾した電極に対して酸化アルミ(Al2O3)の原子層堆積法を適用することにより、水中での光照射反応においても、色素の脱離を大幅に削減することができた。・長波長領域まで吸収可能な色素利用による人工光合成系構築

新たにリン酸基を有するビピリジン(2,2'-ビピリジン-4,4'-ジリン酸)を配位子としたN3型ルテニウム錯体(p-N3と略称)を色素として用いて、リン酸アンカー基を有するマンガンポルフィリン二量体を水分解触媒として酸化チタンナノ粒子を固定した導電性透明電極に共修飾した。この電極を、バイアス電位を掛けず自立した系で各種pH水溶液中で光電流を観測し最適な光応答陽極の作製を行った。修飾の際に用いる色素と水分解触媒比は8:1、水溶液pH = 5.68の場合、最も大きな光電流が観測された。また、マンガンポルフィリン二量体水分解触媒を修飾した場合と未修飾の系を比較すると、得られた光電流は約1.4倍の差が見られ、水分解分子触媒が有効に作用していることを示した。次に、可視光域の単色光照射により観測される光電流より量子収率(Incident Photochemical Conversion Efficiency: IPCE)を求めると、400 nmで4.2%、470 nmで約2.9%と比較的大きな価が得られた。この価はこれまで報告されている無機半導体を用いた場合に報告されている5-6% @420 nmと比較して遜色はなかった。また、p-N3色素を用いると最大波長670 nm光照射によっても光電流が観測された。これは、p-N3色素の吸収波長域とよく一致しており、長波長光利用に向けての大きな手掛りが得られた。光電流測定と並行して光照射により生成した酸素・水素の定量を行った。その結果、酸素・水素は照射時間に依らずモル比1:2で生成し、電流効率は93%となった。この様に、光電流より得られた電気量と水分解による生成ガス量が良い一致をしていることは、水分解が適切に進行していることを示している。「人工光合成」と呼ばれる太陽光エネルギーを用いた水分解反応は、光エネルギーを化学的に変換し貯蔵可能な水素などの化学エネルギーとする方法である。この点からは電力へ変換する太陽電池と相補的な関係にあり、エネルギー消費地から離れた地域での太陽光利用によるエネルギー変換に適している。また、エネルギー効率よく水を分解する触媒の開発は余剰電力を用いたエネルギー貯蔵や、変動の大きな太陽光発電の平滑化などおいても重要となる。本研究においては、光エネルギーを用いた水の分解による酸素、水素の分別発生のために、安価な方法である色素増感型光励起水分解反応を中心として、光電荷分離系、水分解触媒、色素-水分解触媒アッセンブリーの最適化等について研究を進めた。その結果、酸化チタンナノ粒子焼結体表面に色素および水の酸化触媒を共修飾した電極を光陽極として使用することにより水の完全分解を可視光域で実現した。また、従来の色素増感型電極においては、水溶液中では光励起時に色素等の酸化チタン表面からの脱離が見られたため、光励起水分解反応が時間の経過に伴う急速な低下が見られたが、原子層堆積法など各種の表面修飾法を本陽陰極に適用することにより、その長寿命化を達成できることが明らかとなった。また、可視光吸収を可能とする半導体電極として硫化カドミウムは至適なバンドエネルギー構造(荷電帯体電位、伝導帯電位、バンドエネルギー)を有していることから光電荷分離材料として適切であることが知られている。しかし、光電極として用いると、光励起により生じた正孔により、自身が酸化される欠点を有していた。この電極に対しても、適切なn-p結合を形成した後に、その表面をシリカ薄膜により保護することにより、水中での継続的な水分解を可能とした。以上により、新たな光励起水分解系の効率化に向けて課題を解決した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
フィリピンのイスラーム書の比較研究

南部フィリピンを中心に写本(複製)、刊本、計262点のイスラーム書を収集し、解題付カタログや解説を英文で刊行し、研究の基盤整備を行った。これらの資料に基づいて、19世紀から20世紀半ばまでは、アラビア語とマレー語のイスラーム書古典の写本が支配的であったのに対し、20世紀半ば以降はアラビア語と現地語イラノン語の刊本が主流となり、その内容や発行地も多様化したことを明らかにした。イラノン語アラビア文字表記とラテン文字表記は併存している。また、19世紀のミンダナオのウラマーが、東南アジア・マレー語圏のウラマーのネットワークに参加してマレー語で交流し、さらに中東とつながっていたことを明らかにした。4月26ー29日、フィリピン、マニラ首都圏にてフィリピン大学イスラーム研究所、国立文化芸術委員会(NCCP)、フィリピナス・ヘリテージ図書館、アヤラ博物館等を訪問し、イスラーム関係資料の調査を行うとともに、フィリピン大学学芸学部教授Abraham Sakili氏、NCCP顧問Jesus Peralta氏、海外研究協力者Usman Imam氏と会い、意見交換と研究打ち合わせを行った。インドネシアのイスラーム文献学者OmanFathurahman氏、Ervan Nurtawab氏、フィリピン・ムスリムの人類学者、Labi Riwarung氏、大英図書館のAnnabel Gallop氏の協力を得て、前年度デジタル化したラナオ州マラウィ市のムハンマド・サイド・コレクションのカタログ草稿と、解説論文草稿を執筆した(2013年7月刊行予定)。また、同じく前年度デジタル化したアフマド・バシール・コレクション、「バヤンのクルアーン」を含む、ミンダナオのイスラーム写本に関する解題付カタログThe Qur'an and Islamic Manuscripts of Mindanaoを刊行した。さらに、3月9ー24日、インドネシアからフィリピンにNurtawab氏を招聘し、代表者、および、フィリピン在住研究協力者とともに、北ラナオ州イリガン市、南ラナオ州マラウィ市を拠点として資料調査、聞き取り調査、カタログ草稿執筆を共同で行った。3月16日には、研究成果の現地への還元の一環として、ミンダナオ国立大学イリガン工科大学歴史学部と本プロジェクトの共催により、第4回ミンダナオ写本ワークショップ=セミナーを開催し、本研究の成果の一部を発表した。セミナーには同学部の教員・学生約50名が出席し、写本に対する現地研究者の関心を高めることができた。8月6日、フィリピン、マニラ市にて国立フィリピン歴史研究所主催国際シンポジウム「マフール以降のフィリピン・ムスリム歴史叙述」に招待講演者として出席し、本研究の成果の一部を発表した。これに合わせて8月4ー8日、ミンダナオ国立大学の若手講師Adam Acmad氏、Tirmizy Abdullah氏をマニラ市に招聘し、フィリピン国立公文書館でのミンダナオ、スールーの現地語資料調査、国際シンポジウム参加、研究打ち合わせを共同で行った。9月6ー18日、インドネシアのイスラーム写本研究者Ervan Nurtawab氏をフィリピン、マラウィ市に招聘し、アッサディーク図書館、およびタラカ町のイスラーム学者所蔵のイスラーム写本、刊本の調査と写真撮影を行った。9月14日には、ミンダナオ国立大学歴史学部、およびアメリカン・コーナーとの共催により、同学教員、学生約30名を対象として、「ミンダナオ写本に関するセミナー・ワークショップ」を開催し、研究成果の現地への還元と、若手研究者の養成を行った。3月16ー23日、マニラ首都圏、およびコタバト市のイスラーム書店、ナフダ中央学院、ノートルダム大学等を訪問し、現地で刊行されたたタガログ語、マギンダナオ語、アラビア語等のイスラーム出版物を収集した。さらに、研究成果の一部を第4回NIHUイスラーム地域研究国際会議(ラホール市、11月2日)、Nutawab氏が教鞭をとるインドネシア国立イスラーム大学ジュライ・シウォ・メトロ校主催国際セミナー(ランプン州、3月13日)で報告した。また、アッサディーク図書館所蔵ムハンマド・サイド・コレクションの英文解題付カタログの執筆、編集作業はほぼ終了し、画像編集と共同執筆者による最終確認を残すだけとなった。これまでに収集・調査したラナオ地方のイスラーム書刊本87点のリストを作成した。10月19ー26日、海外協力者Fathurahman氏を招聘し、研究打ち合わせと研究会を開催した。2月23日ー3月6日、海外協力者3名(Fathurahman、Nurtawab、Al-Aman各氏)とともに、フィリピンのマニラ市と南ラナオ州マラウィ市において現地調査を実施し、(1)大統領博物館・図書館所蔵「バヤンのクルアーン」、(2)ムハンマド・サイド・コレクション、3)アフマド・バシール・コレクションの調査、写真撮影を行った。また、市場やイスラーム書店などでイスラーム書刊本十数点を収集した。さらに、他の海外渡航の機会を利用して、ニューベリー図書館(シカゴ)所蔵イスラーム写本2点、インドネシア国立図書館ジャカルタ)所蔵イスラーム写本1点の調査・複写を行った。マラナオ語、タウスグ語文書3点の翻字、翻訳も実施した。

これらのデータを海外研究協力者と共有し、共同研究体制を確立し、内容の解析とリスト作成作業を開始し、以下の研究を実施した。(1)「バヤンのクルアーン」の来歴、欄外注、装飾に関する研究、(2)ミンダナオ出身のウラマーが18世紀後半にアチェで執筆したイスラーム写本(インドネシア国立図書館所蔵)に関する基礎的研究、(3)アラビア語・マラナオ語の預言者ムハンマド讃歌(ダンサラン学院ガウィン研究センター所蔵)の内容と挿絵に関する研究、(4)ラナオ地方の初期イスラーム出版物(1930ー50年代刊行)に関する研究、(5) 20世紀初頭サンボアンガのイスラーム指導者ハッジ・ヌーニョらのオスマン帝国駐米大使あて請願に関する研究。これらの成果を著書・論文、国際シンポジウム、研究会、講演会等で発表した。最終年度は8月に国立インドネシア・イスラーム大学ジャカルタ校で開催された国際シンポジウムで研究成果を報告し、海外の研究者と意見交換を行ったほか、同大学図書館、インドネシア国立図書館でマレー語イスラーム写本の調査を行った。12月2日はマレーシア、クアラルンプールのマレーシア国立博物館および同付属図書館、マレーシア工科大学イスラーム文明研究センターにて資料収集を行った。3月21ー25日には、フィリピン、マニラにて資料調査、および、カタログ編纂に関する海外研究協力者との打ち合わせを行った。7月には本研究の成果として、タウスグ語ジャウィ表記文書の翻字・英訳と英文研究論文を上智大学アジア文化研究所モノグラフとして刊行した。そのほか、本研究の最大の成果として、ミンダナオ島マラウィ市のイスラーム学者、シャイク・ムハンマド・サイド氏のコレクションの解題付写本カタログを編纂し、草稿を完成させた。これまでフィリピンのイスラーム写本はその多くが散逸し、の体系的な集成や保存がほとんど行われてこなかった。このカタログは、サイド家に伝わるマレー語、アラビア語、マラナオ語の写本45点を収録し、その内容を詳細に英語で解説したものであり、フィリピンのイスラームに関する世界で最初の本格的な資料集として重要である。このカタログには、本研究者のほか、インドネシア、フィリピン、英国の海外協力研究者による、同資料を用いた研究論文も収録されており、この分野の研究の進展に大きく貢献するものである。本カタログは、上智大学アジア文化研究所より、2015年8月に刊行を予定している。東南アジア史「バヤンのクルアーン」を含む、ラナオ地方のイスラーム写本の解題付カタログを予定通り刊行することができた。同カタログと関連論文に対して、海外の東南アジア・イスラーム研究者からコメントや問い合わせが多数寄せられ、それをきっかけとして、研究上の国際的ネットワークをさらに拡大することができた。さらに、ムハンマド・サイド・コレクションの解題付カタログの草稿をほぼ完成し、最終的な編集作業を開始することができた。
動物遺伝資源としての在来家畜の評価に関する研究

平成5年度において、新たに得られた知見のうち主なものをあげると、次の通りである。(1)日本在来馬である木曽馬について古記録を収集し、江戸時代末以来の毛色遺伝子構成の経年変化を明らかにした。(2)口之島野生化牛の核およびミトコンドリアDNAのRFLPの変異について分析した結果、この牛は欧州牛と同様北方系牛に属することを示唆した。(3)血液蛋白型の分析結果から、沖縄水牛の遺伝的変異性は他のアジア系水牛集団とほぼ類似しており、さらに沖縄水牛集団が中国、台湾、フィリピン水牛と同一グループに属することを明らかにした。(4)南西諸島で古くから飼われていた在来豚(島豚)は、血液蛋白質型の分析から他のアジア系在来豚集団とはやや遠く、島豚の改良にバ-クシャー種が用いられたものと推察された。(5)琉球犬の遺伝子構成は北海道犬と近く、三河犬の遺伝子構成は韓国の済州島犬と近かった。旧ソ連邦在来の遺伝子構成はヨーロッパ犬種と日本犬種の中間であった。北サハリン在来犬の遺伝子構成は韓国の済州島犬と近く北海道犬(アイヌ犬)とは全く異なっていた。(6)日本鶏、タイ闘鶏種および白色レグホンの系統関係を明らかにするために、35骨計測値および卵管5部と消化管13部の計測値を用いて主成分分析を行い、この方法がこれら品種の分化を明らかにする上で、有効であることを確かめた。(7)高知県の尾長鶏、新潟県の佐渡髯地鶏、芝鶏および越後南京について系統遺伝学的に分析した。平均ヘテロ接合性は尾長鶏で最も低く、地域集団間の遺伝子分化係数は佐渡髯地鶏で最も高かった。(8)DNAフィンガープリント法による分析から、家鶏と野鶏との類縁関係は、赤色野鶏が家鶏に最も近く、次に灰色野鶏およびセイロン野鶏が家鶏に近いこと、さらに緑襟家鶏とは遠い関係にあるものと示唆された。(9)商業用、研究用および野生ウズラ集団間の遺伝的分化の過程(F_<ST>)は、それぞれ0.052、0.154および0.017と評価された。平成3年度において、新たに得られた知見のうち主なものをあげると、次の通りである。(1)野生の動物集団には毛色の多型が殆ど見られず、品種化された家畜では毛色多型が減少すること、また在来家畜では毛色多型が多く観察されることが知られている。そこで在来家畜における毛色多型の発現と維持の機構について解析を行い、在来家畜に毛色多型が著しい理由を、淘汰による安定平衡の理論によって明らかにした。(2)口之島野生化牛(雄1、雌2)を導入し、3頭の出産をみた。これらの仔牛を用いてこれまで研究がなされていない血液型や蛋白質型の生化学デ-タおよび成長デ-タを集積した。(3)沖縄水牛について血液蛋白質型を支配する遺伝子構成からアジア各国における水牛と比較した結果、沖縄水牛はインドネシアグル-プと異なり、台湾、フィリッピン、中国グル-プの水牛と遺伝的に近い集団として位置づけられた。