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B型肝炎ウイルスが引き起こす肝組織構成細胞の変化と癌化の解明

培養して得られた細胞がどのような形態か、HBV感染状態に関係した変化が認められるかを観察した。HBV感染培養細胞株においてがん関連遺伝子並びに細胞増殖能に関連した遺伝子について検討を行った。その結果、Notchシグナル関連遺伝子の高発現を認め、これらの細胞にNotch阻害剤投与や関連遺伝子のshRNAによる抑制を行うと、HBVの複製が減弱し、さらに核内HBV cccDNAの減弱も認められた。Notchシグナルは細胞の分化や幹細胞、さらにがん化にも関連する細胞間伝達因子であり、かつ、これまでHBV-x蛋白の発現を制御する報告があるので、HBVにおける発がん状態と関連することが示唆された。近年次世代シーケンサーを利用して各臓器および疾患における一細胞遺伝子解析がなされている。しかしながら肝組織は処理の過程でRNaseにさらされやすいことと、背景肝疾患が様々で肝線維化が進行した状態のサンプルもあり、細胞分離を行う酵素処理反応の条件設定がサンプル毎に異なるが、十分各種細胞を得られるサンプルもあり、この条件設定検討の実験は着実に進展している。慢性肝疾患患者の細胞分離した組織を初代培養させることも行った。本培養で組織内の各種構成細胞が十分量得られ、本サンプルを利用してHBV感染に対するシグナル応答をin-vitro上で明らかにする実験も可能と予測され、今後の進展が期待できる。HBVの発がんは肝組織内の細胞間シグナル伝達異常が予測され、これまでNotchシグナルと肝発がんとの関連を検討する研究に関し一定の成果があった。HBV感染細胞においてNotch阻害作用により、HBVの産生、転写活性が影響を受けることが明らかとなった。以上のようにHBV感染細胞の転写因子を中心としたシグナル応答に関する新たな所見を得たので研究の進展があるとされた。一方で、HBV関連がんがどのような背景で発症するかの研究も行った。血清肝線維化マーカーとして糖鎖変化を利用したWFA-M2BP+に関して、これが肝線維化のみならず、肝発がんと関連することを見出した。さらに、肝内のHBVを反映する血清HBコア関連抗原と併用して測定することにより、高い特異度で肝発がんを予測することが可能となり報告した。肝組織環境を構築するのに重要な細胞間シグナルがHBV感染とも関連することが判明したので、このシグナルに関連した分子機構の研究を行った。これはNotchシグナルと呼ばれ、ヒトのみならず各個体における様々な臓器の発生と関連が強いが、肝においては再生や癌化、胆管形成と密接に関与するとされ、肝組織構成細胞間でHBV感染と関連して疾患特異的に相互作用を呈することも予測された。まずHBV感染培養細胞および臨床肝組織のサンプルを利用して、HBVの転写因子が細胞間シグナルと密接に関連することを示した。特にNotchレセプターにおけるユビキチン・プロテアソーム系の機構がHBVの転写に作用することを示し、学会及び論文報告を行った。さらにこの細胞間シグナルはHBVに対する抗ウイルス剤である核酸アナログの作用にも影響を与えることが判明した。
新しい光源としての有機EL素子の開発研究

有機EL素子は表示素子としての応用・実用化を目指して開発・研究が精力的に行われている.表示に応用される光は有機層に対して垂直方向に放射される.しかし,有機層内での発光は等方的であるため,有機層,ITO電極層,ガラス基盤中を伝搬して素子の端面からも光放射が起こる.この端面から放射される光を垂直方向に放射される光と比較しながら,その光学特性(スペクトル,放射分布,偏光)について調べた.(1)放射スペクトル素子端面から放射される光のスペクトルは,垂直方向放射光に較べて最大光強度となる波長が短波長側にシフトし,かつ,スペクトル幅は狭くなる場合のあることがわかった.この特徴は,発光面サイズが6mmの時に顕著に観測された.(2)放射分布端面放射光の空間分布は,端面方向から40度の方向に強く光が放射されていることがわかった.発光面サイズを1から9mmの間で変化させて端面放射光の角度分布を測定した結果,発光面サイズが小さくなるにしたがい強く光放射が起こる方向が大きな角度領域に移ることが判った.特に,発光面サイズが6mm以下の領域で顕著であった.発光波長を長くすると,光を強く放射する角度が小さくなる傾向がある.いずれの特性にも,ガラス基盤中で反射を繰り返して伝搬し,放射する成分の影響が大きいと推測している.(3)偏光特性垂直方向に放射される光は非偏光な特性であるが,端面放射光は有機膜面に対して垂直方向に偏光した成分の強いことが明らかになった.この特性は,発光波長を変えてもほとんど同じであった.有機EL素子は表示素子としての応用・実用化を目指して開発・研究が精力的に行われている.表示に応用される光は有機層に対して垂直方向に放射される.しかし,有機層内での発光は等方的であるため,有機層,ITO電極層,ガラス基盤中を伝搬して素子の端面からも光放射が起こる.この端面から放射される光を垂直方向に放射される光と比較しながら,その光学特性(スペクトル,放射分布,偏光)について調べた.(1)放射スペクトル素子端面から放射される光のスペクトルは,垂直方向放射光に較べて最大光強度となる波長が短波長側にシフトし,かつ,スペクトル幅は狭くなる場合のあることがわかった.この特徴は,発光面サイズが6mmの時に顕著に観測された.(2)放射分布端面放射光の空間分布は,端面方向から40度の方向に強く光が放射されていることがわかった.発光面サイズを1から9mmの間で変化させて端面放射光の角度分布を測定した結果,発光面サイズが小さくなるにしたがい強く光放射が起こる方向が大きな角度領域に移ることが判った.特に,発光面サイズが6mm以下の領域で顕著であった.発光波長を長くすると,光を強く放射する角度が小さくなる傾向がある.いずれの特性にも,ガラス基盤中で反射を繰り返して伝搬し,放射する成分の影響が大きいと推測している.(3)偏光特性垂直方向に放射される光は非偏光な特性であるが,端面放射光は有機膜面に対して垂直方向に偏光した成分の強いことが明らかになった.この特性は,発光波長を変えてもほとんど同じであった.有機EL素子は表示素子としての応用・実用化を目指して開発・研究が精力的に行われている.表示に応用される光は有機層に対して垂直方向に放射される.しかし,有機層内での発光は等方的であるため,有機層,ITO電極層,ガラス基盤中を伝搬して素子の端面からも光放射が起こる.この端面から放射される光を垂直方向に放射される光と比較しながら,その光学特性(スペクトル,放射分布,偏光)について調べた.(1)放射スペクトル素子端面から放射される光のスペクトルは,垂直方向放射光に較べて最大光強度の波長が短波長側にシフトし,かつ,スペクトル幅は狭くなる場合のあることがわかった.この特性は素子サイズなどに依存しており,今後,素子構造との関連性を明らかにする予定である.(2)放射分布端面放射光の空間分布は,端面方向から40度の方向に強く光が放射されていることが判った.この特性は素子により多少異なるが,いずれも似通った分布を示している.ガラス基盤中で反射を繰り返して伝搬し,放射する成分の影響が大きいと推測している.(3)偏光特性垂直方向に放射される光は非偏光な特性であるが,端面放射光は有機膜面に対して垂直方向に偏光した成分の強いことが実験で明らかになった.放射分布,偏光特性には有機膜中で発生した光が素子内を伝搬するときの有機層,ITO電極層,ガラス基盤など各境界面での反射特性が深く関係していると考えられため,シミュレーションなども含めて幅広く検討を進めている.平成14年度には,有機EL素子の端面から放射される光のスペクトル,放射分布,偏光特性について調べた.本年度は,発光面サイズならびに発光波長を変化させて端面放射光の放射分布,偏光特性に及ぼす影響に着目し,実験・検討を行った.(1)発光面サイズの放射分布に及ぼす影響発光面サイズが6mmの時は端面方向から40度の方向に強く光が放射されていることが昨年度の研究で判っている.発光面サイズを1から9mmの間で変化させて端面放射光の角度分布を測定した結果,発光面サイズが小さくなるにしたがい強く光放射が起こる方向が大きな角度領域に移ることが判った.特に,発光面サイズが6mm以下の領域で顕著であった.

これらの実験結果は,昨年度行ったガラス基盤中での光伝搬特性の考察をもとにしたシミュレーションと定性的に合致した.(2)発光波長の放射分布に及ぼす影響有機層に添加する色素を変えて発光色を黄色領域とし,放射分布を測定した.昨年度の緑色領域の発光の場合に較べて,強く光放射する角度が小さくなる傾向が伺われた.発光波長が変わると有機層,ITO電極層,ガラス基盤の屈折率が変化する.この屈折率変化が素子中での光伝搬に影響し,端面放射分布に変化をもたらしていると推測される.(3)発光波長の偏光特性に及ぼす影響緑色発光素子の端面放射光は有機膜面に対して垂直方向に偏光した成分が強い.発光波長を青色,赤色に変えて素子を作製して偏光特性を調べたが,緑色発光素子とほぼ同様の特性であった.本年度得られた放射分布,偏光特性は,昨年度の実験結果と併せて,より特徴的な光放射を実現する素子の設計に役立つと考える.
レーザーコンプトン散乱Ｘ線による可視不能生体材料のリアルタイム可視化装置の開発

35 MeVの電子ビームを用いたレーザーコンプトン散乱によって28 keVのX線を発生した。X線発生点から1.8 m先にステント及び塞栓材であるコイルを挿入した人工血管を置き、4 m離れた位置にX線イメージングプレートを設置し、2倍の拡大光学系によるX線イメージングを行い、コイルの可視化に成功した。また、レーザー加速を用いたレーザーコンプトンX線発生に取り組み、60 keVのX線発生を確認した。これらの研究成果によって、将来80 keVのレーザーコンプトンX線を用いたステント撮影手法に目途がついた。本研究は、小型電子リニアックと高出力レーザーとを駆使したレーザーコンプトン散乱X線発生技術の高度化によって、可視不能ステントのような体内に注入した超微細構造材料をリアルタイムに可視化する技術を開発することを目的としている。本年度は、衝突用チタンサファイアレーザーの発振器が故障したため修理を行った。修理完了後、フェムト秒レーザーパルスの発生に成功し、大口径の波長変換結晶により2倍高調波光の確認に成功した。本研究におけるレーザーと電子ビームを衝突させるための真空チェンバーには、蛍光板を用いたビーム位置モニターの導入機構とともに、レーザー光学素子を真空容器内に配置する必要がある。既存チェンバーでは開口部が小さく、大径の光学素子を挿入することが困難であったため、上部に開閉機構を有し、内部に光学素子設置用のタップ機構のある真空チェンバーを設計・製作した。上記チェンバー設置後、レーザーコンプトン散乱X線生成・イメージング実験では、約35 MeVの電子ビームを用いて約28 keVのX線を生成した。光源から約1.8 m地点にステント及び塞栓材であるコイルを、約4.0 mの地点に検出器(イメージングプレート)を設置し、拡大系(2倍程度)によるイメージングを行った結果、十分な可視化に成功したが、検出器の分解能の限界によりコイルの微細構造までの可視化には至らなかった。現在の実験室レイアウトでは、2倍以上の拡大系は困難であり、今後は、より高分解能のリアルタイムカメラ等(HARPカメラ等)を用いる必要があることが分かった。サンプルとしては、動脈瘤を模擬した疑似血管に生理食塩水を導入した状態での、ステント、及びコイルの可視化を行っていく。同時に、衝突用2倍波レーザーを用いた約80 keVのX線生成を実施し、塞栓材(コイル)等のK吸収端を利用した高コントラストイメージング等を実現していく。本年度はエネルギー数10 MeVの電子ビームと800nmチタンサファイアレーザー光子によるレーザーコンプトン散乱によって約30 keVの準単色X線を発生し、これを用いて模擬血管内部に封入した塞栓コイルの可視化実験を行った。具体的には35 MeVの電子ビームを用いて約28 keVのX線を生成した。光源から約1.8 m地点にステント及び塞栓材であるコイルを、約4.0 mの地点に検出器(イメージングプレート)を設置し、拡大系(2倍程度)によるイメージングを行った結果コイルの可視化に成功した。今年度は衝突用チタンサファイアレーザーのプリアンプの結晶が焼損したため、再研磨加工による修復作業を行った。その結果出力は従来の7割程度まで回復した。今後は結晶のアライメントと電子ビームとの衝突位置を再調整し、レーザーコンプトン散乱X線の発生を目指す。電子加速器の冷却水システムの制御回路に一部不具合が発生したが早期の点検で発見できたため実験前に修理することができた。また可視化実験での画像の比較のため、臨床で使用されている複数のコイルを収集した。今年度は衝突用レーザーの波長を短波長化することを試み、2倍波の発生に成功した。これによって80 keVのX線生成の目途が立った。衝突用レーザーシステムの小型化を目指してErファイバーレーザーシステムの試作を行った。同レーザーの繰り返し周波数調整が可能であることが確認できたことから、Erファイバーレーザーを電子加速周波数に同期させることが可能であることが分かった。電子加速器の冷却水システムの制御回路を更新し、冷却水流量を安定化させたことで、安定したX線発生が可能となった。以上により概ね当初研究目的を達成した。

X線発生点から1.8 m先にステント及び塞栓材であるコイルを挿入した人工血管を置き、4 m離れた位置にX線イメージングプレートを設置し、2倍の拡大光学系によるX線イメージングを行い、コイルの可視化に成功した。また、レーザー加速を用いたレーザーコンプトンX線発生に取り組み、60 keVのX線発生を確認した。これらの研究成果によって、将来80 keVのレーザーコンプトンX線を用いたステント撮影手法に目途がついた。昨年度はレーザー発振器の故障によって実験ができなかった塞栓コイルのX線画像を取得することができ、鮮明な像を得た。プリアンプの故障や冷却水システムのトラブルは予定外であったが、無事に原状復帰を果たしフェムト秒レーザーパルスの発生に成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。電子加速器、放射線計測2倍高調波光と電子ビームの衝突を検証し、レーザーコンプトン散乱X線のエネルギーを材料のK吸収端付近に調整した後、模擬血管に挿入した塞栓コイルやステントをX線で可視化する。レーザー発振器の故障は予定外であったが、無事に原状復帰を果たしフェムト秒レーザーパルスの発生に成功し、予定通り2倍高調波光の確認に成功した。レーザーと電子ビームの正確な位置合わせと光学素子を配置する機構を備えた真空容器を導入したことから、次年度以降の研究を、より効率よく実施できるようになった。塞栓コイルのX線イメージング実験を行った直後に、レーザーのプリアンプが故障して修理に時間を要した。そのためマルチパルス紫外レーザーの発生を翌年度に繰り越すこととなったため次年度使用額が発生した。2倍高調波光と電子ビームの衝突を検証する。電子ビームと衝突させる手順は、基本波レーザーの場合と同様である。レーザーコンプトン散乱X線のエネルギーを材料のK吸収端付近に調整した後、模擬血管やステント等のX線イメージング実験を行い、空間分解能やコントラスト分解能を調べる。また目標とするX線強度を達成するレーザーシステムについて引き続き検討する。当該研究費はマルチパルス紫外レーザーを安定に発生させるために必要なレーザーの導入、および2倍高調波でのレーザーコンプトン散乱X線発生実験に使用する予定である。マルチパルス紫外レーザー発生方法としてOPAを用いる予定であったが、発振器の故障と修理に時間を要したため、急遽既存のチタンサファイアレーザーと波長変換結晶を用いることとした。そのため次年度使用額が発生した。当該研究費はマルチパルス紫外レーザーを安定に発生させるために必要なレーザー増幅結晶および増幅器等の導入に使用する予定である。
皮膚自己抗原解析におけるmTECの新規転写因子の同定と中枢性免疫寛容機序の解明

免疫寛容機序とその破綻による自己免疫発症機序の詳細はいまだに解明されていない。このため、本研究では、マウス胸腺における免疫寛容機序と自己免疫発症機序に関して、中枢性免疫寛容に焦点を絞って研究を行うことを目的とした。平成27年度は、中枢性免疫寛容のマスター遺伝子であるAIREを欠損したノックインマウスを用いて、まず、組織特異的抗原(tissue-specific antigen ; TSA)のうち、各種の自己免疫性水庖症の自己抗原である各種皮膚蛋白の胸腺での発現を検討した。すなわち、まず、天疱瘡群の自己抗原である、各種デスモソーム構成蛋白(各種デスモグレイン、デスモコリン、エンボプラキン、ペリプラキン、エピプラキン、プレクチンなど)、類天疱瘡群の自己抗原である各種表皮基底膜部構成蛋白(BP180、BP230、VII型コラーゲン、ラミニン332、ラミニンガンマ1など)の胸腺での発現を、胸腺全組織および胸腺髄質上皮細胞(medullary thymus epithelial cells ; mTEC細胞)のmRNAを用いたマイクロアレーで解析した。その結果、胸腺ではこれらの抗原のほとんどすべてが発現していた。次に、AIRE欠損マウスを用いた検討ではこれらの抗原の発現が減少していることが判明した。これらの結果から、胸腺において、AIREが、TSAの発現に重要な役割を果たしていることが示唆され、さらに、自己免疫発症にも重要な分子であることが示唆された。今後、AIREならびにAIRE関連たんぱくのTSAの発現機序を検討する予定である。
後発産業化国における大都市内産業集積と商工業者ネットワークの歴史地理学的研究

本研究は、後発産業化国であった近代期の日本において、大都市内部の産業集積地、とりわけ問屋・卸業の機能によって特徴付けられる同業者町をローカル、リージョナル、ナショナルな空間スケールに対応するネットワーク上のノードとして検討し、それらが近代の産業化と地域形成にいかなる役割を果たしたのかを明らかにすることを目的とした。具体的には主に医薬品産業を事例としつつ、1ネットワーク上の結節点となる大都市内産業集積(同業者町)の実態とその内部の商工業者ネットワークを詳細に検討すること、2大都市内産業集積と各地の業者を結びつけるネットワークの特質を解明すること、そして3それらの成果を後発産業化国の事例として適切に位置付けて一般化するため、先進産業化国(特にイギリス)の事例との比較検討を行うという課題に取り組んだ。本年度は前年度までに行った検討成果をそれぞれ学会にて口頭発表するとともに、著書、論文にまとめて公表する作業を行なった。1についてはこれまでの大阪における同業者町の検討結果をまとめるとともに、英語圏での産業化期の地域形成に関わる成果との比較も行い、単行本にまとめて公刊した。また、大阪の事例から得られた知見を一般化するべく、東京日本橋本町の同業者町の維持と制度の転変について単著論文にまとめた。2については、前年度までに検討してきた大阪の医薬品業者による電信の利用とそれによる全国的ネットワークの形成について取りまとめ、国際会議にて口頭発表した。また、前年度から継続して九州地方でのフィールドワークを行い、大阪道修町と九州地方における医薬品業者の結びつきについて資料収集を行った。3については、英語圏における産業化と地域形成に関わる過去30年余りの研究史と現在の議論の焦点を整理し、近代日本の研究に応用可能な視点について展望し、2018年度経済地理学会関西支部例会において口頭発表した。本研究は、後発の産業化国であった近代の日本において、大都市内産業集積が地域形成に果たした役割を、リージョナル、ナショナルスケールのネットワークに位置づけて明らかにすることを目的としている。そのためには、基礎的作業として1ネットワーク状の結節点となる大都市同業者町の実態を詳細に検討することと、2同業者町と各地の業者を結びつけるネットワークの特質を解明することが重要になる。本年度は、1について近代大阪の医薬品産業同業者町の事例と材木業同業者町の事例を比較検討し、同業者の制度・組織が同業者町の形成や維持に与える影響について分析した。その結果、同業者町の制度・組織を有効に作用させるためには、制度・組織が開放性をもちつつ、時には法規や行政による適切な介入も必要であることが明らかにされた。なお、以上の成果は査読付き論文として公刊した。また、大阪の事例をより一般化するため、東京日本橋の医薬品産業同業者町において株仲間や同業組合といったローカルな制度・組織がいかに同業者町の維持発展に寄与していたかも検討した。この内容については、国際学会(The 33rd International Geographical Congress)にて口頭発表した。2に関しては基礎的な資料調査とそのデータベース化を進めた。具体的には、大阪道修町や東京日本橋本町の同業者町と恒常的に取引関係を結んでいた九州地方の有力業者の存在と、その間で交換された情報や取引の実態を解明を目指し、『九州薬業家列伝』『九州薬業家案内』掲載情報のデータベース化を進めるとともに、一部未入手であった『薬業家同盟電信暗合帳』および業界紙『九州薬報』に関する資料調査を敢行した。これにより、来年度以降、大阪道修町の医薬品業者と九州各地、とりわけ福岡の同業者の結びつきをより詳細に解明できるものと期待している。平成28年度は同業者町の実態に関する基礎的な検討を国際学会での口頭発表、査読付き論文として公表することができた。また、最大の目的であった九州地方の医薬品業者と彼らと大阪の同業者町の結びつきに関する基礎的な資料調査を、順調にほぼ終えることができた。ただし、新資料の発見などにより、資料収集の範囲が当初予定より広がったため、データベース化の作業は途中で見通しを変更せざるを得なかった。そのため、データベース化作業の人件費に充てる予定であった予算は資料収集に転じて用いることにした。しかしながら、この作業の遅れは軽微なもので、次年度以降の予定に大きな変更を迫るものにはなっていないので、おおむね順調に進展していると判断した。本研究は、後発産業化国であった近代の日本において、大都市内産業集積が産業化と地域形成にいかなる役割を果たしたのかを、ローカル、リージョナル、ナショナルな空間的スケールのネットワークに位置付けて明らかにすることを目的としている。そのための具体的手順として、1ネットワーク上の結節点となる大都市内産業集積(同業者町)の実態を詳細に検討すること、2大都市内産業集積と各地の業者を結びつけるネットワークの特質を解明すること、および3それらの成果を後発産業化国の事例として適切に位置付けて一般化するため、先進の産業化国の事例との比較検討を行う作業を進める。本年度はまず2について作業を進めた。具体的には、昨年度来進めてきた九州地方の有力医薬品業者に関する資料調査と実業刊行物や業界新聞といった資料のデータベース化作業を継続して行いつつ、明治後期に導入された電信を通じて大阪道修町をはじめとする大都市産業集積と九州地方の医薬品業者の間に形成されていたネットワークの存在を解明した。その成果は、2017年人文地理学会大会において口頭発表した。また、個別の九州地方の業者と大阪道修町の業者の関係性を明らかにするため、引き続いて大分県での調査を行った。その結果、同地にかつて存在した吉村薬品と大阪の武田長兵衛の取引関係や出資関係を含めた結びつきについて明らかにすることができた。

加えて、本年度は3について、12について後発産業化国日本の事例から明らかになった内容を、先進の産業化国であるイギリスの事例と比較して適切に位置づけ、一般化するための作にも着手した。具体的にはイギリスを中心とする英語圏における産業化と地域形成に関する先行研究の整理と展望の作業を進めるとともに、その内容を踏まえて、イギリス・マンチェスターでManchester Royal Exchangeに関わる資料収集を行った。平成29年度は申請者の所属に変更があり、特に年度の前半は新たな調査、研究を進めるための環境構築に少し手間取ることとなった。そのため、主な資料の収集やその整理作業は一定程度終えることができたものの、平成29年度中に明らかになった研究成果の大部分が公表までに至らなかった点で、やや計画より遅れてしまったと評価せざるを得ない。ただし、研究環境の構築を終えた年度の後半からは調査と研究成果の公表ともに順調に進めることができ、かなりの部分遅れを取り戻すことができた。そのため、残された計画からの遅れについても全体に軽微なものにとどまり、未公表の研究成果の発表と並行して、平成30年度に残された調査、研究の予定も十分達成可能であると考える。本研究は、後発産業化国であった近代期の日本において、大都市内部の産業集積地、とりわけ問屋・卸業の機能によって特徴付けられる同業者町をローカル、リージョナル、ナショナルな空間スケールに対応するネットワーク上のノードとして検討し、それらが近代の産業化と地域形成にいかなる役割を果たしたのかを明らかにすることを目的とした。具体的には主に医薬品産業を事例としつつ、1ネットワーク上の結節点となる大都市内産業集積(同業者町)の実態とその内部の商工業者ネットワークを詳細に検討すること、2大都市内産業集積と各地の業者を結びつけるネットワークの特質を解明すること、そして3それらの成果を後発産業化国の事例として適切に位置付けて一般化するため、先進産業化国(特にイギリス)の事例との比較検討を行うという課題に取り組んだ。本年度は前年度までに行った検討成果をそれぞれ学会にて口頭発表するとともに、著書、論文にまとめて公表する作業を行なった。1についてはこれまでの大阪における同業者町の検討結果をまとめるとともに、英語圏での産業化期の地域形成に関わる成果との比較も行い、単行本にまとめて公刊した。また、大阪の事例から得られた知見を一般化するべく、東京日本橋本町の同業者町の維持と制度の転変について単著論文にまとめた。2については、前年度までに検討してきた大阪の医薬品業者による電信の利用とそれによる全国的ネットワークの形成について取りまとめ、国際会議にて口頭発表した。また、前年度から継続して九州地方でのフィールドワークを行い、大阪道修町と九州地方における医薬品業者の結びつきについて資料収集を行った。
動画像データベースに基づく三次元仮想空間システムを用いた協調作業支援

本研究では、複数の利用者が過去の映像に基づく仮想三次元空間の中で協調作業を行うためのアプリケーションの研究・開発を進めた。まず、部屋の状況を全方位センサを用いた全方位動画像データとして常時記録し、またBluetoothなどのワイヤレスデバイスを用いた簡便なユーザ認証機構を用い、システム利用者が部屋にいる時刻を記録するシステムを開発した。これによって部屋の中で行われる様々なグループミーティングを自動的に記録し、過去に行われたミーティングの状況を即座に参照できるよう、自動的にインデックスを作成する機構を設計した。また、仮想空間の動画像データをマルチメディアメタデータの標準規格であるMPEG-7を用いて記述するための手法を開発した。これによって、本システムで撮影された映像を他の様々なシステムで利用することができるようになり、システムの一般性を増すことが可能になった。さらに、空間内を移動するオブジェクトの軌跡を記録し、あとからその軌跡データを用いて当該オブジェクトを追跡するような映像を自動生成する、全方位映像のパーソナライズ機構の開発も進めた。撮影時に対象を決めて追跡しながら撮影する必要がなく、あとから必要なオブジェクトを選択してパーソナライズされた映像を生成することができるため、映像の利用範囲を広げることが可能になる。このほか、仮想空間を三次元動画像ハイパーメディアとして扱うことによって、より豊かな情報空間として利用できるようにするための手法の検討も進めた。
吸入麻酔薬の作用に対するアデノシン受容体の関与

吸入麻酔薬の作用(催眠・鎮痛作用)にアデノシンが関与していることを示し,そのメカニズムを周術期の管理に応用することが本研究の目的である.具体的には,(1) ATP製剤を用いアデノシン受容体を刺激することによる吸入麻酔薬使用量の節減(使用量増加に伴う副作用の軽減)および術後鎮痛作用の発現,(2)アミノフィリンを用いアデノシン受容体を拮抗することによる覚醒促進(迅速な回復は,口腔外科手術直後の自覚症状による気道の形態的変化に伴う換気障害の発見・対応が可能となる.それに加え歯科で需要の多い日帰り全身麻酔での早期帰宅も可能となる.)が可能となることを示す.吸入麻酔薬の作用(催眠・鎮痛作用)にアデノシンが関与していることを示し,そのメカニズムを周術期の管理に応用することが本研究の目的である.具体的には,(1) ATP製剤を用いアデノシン受容体を刺激することによる吸入麻酔薬使用量の節減(使用量増加に伴う副作用の軽減)および術後鎮痛作用の発現,(2)アミノフィリンを用いアデノシン受容体を拮抗することによる覚醒促進(迅速な回復は,口腔外科手術直後の自覚症状による気道の形態的変化に伴う換気障害の発見・対応が可能となる.それに加え歯科で需要の多い日帰り全身麻酔での早期帰宅も可能となる.)が可能となることを示す.
視床-皮質間双方向性結合による一次視覚野機能の最適化メカニズム

ネコV1およびLGNニューロンの反応性および受容野特性が、受容野周囲に呈示した刺激によりどのように変化するのかをサイン波状に輝度変化するグレーティング刺激を用いて定量的に解析し、比較検討した。その結果、これまで大脳皮質内において形成されると考えられてきた受容野周囲刺激による抑制性反応修飾がLGNニューロンにおいても明瞭に存在し、視床-皮質投射における情報変換により、この性質が強化されることを確認した。これを契機として、LGNレベルにおける特徴抽出性および刺激文脈依存的処理の実態を包括的に再検討し、以下の結果を得た。1)LGNニューロンにおいても受容野刺激と受容野周囲刺激の方位コントラストに依存した抑制性反応修飾がみられ、この修飾作用の方位選択性はV1のそれに匹敵する。2)LGNニューロンは受容野のみを刺激した場合には方位選択性を示さないが、受容野周囲までをカバーする大きさで、かつ高空間周波数の刺激に対しては明瞭な方位選択性を示す。3)LGNニューロンの空間周波数チューニングは刺激サイズに依存し、受容野よりも大きな刺激に対してシャープなチューニングを示す。逆に、刺激サイズに対する反応のチューニングは刺激の空間周波数に依存し、高空間周波数刺激を用いたときに強い受容野周囲抑制を示す。これらの結果は、従来、その性質が固定不変であり、ゲインコントロールのみ行われる中継点と考えられてきたLGNが、刺激パラメータに依存して非常にダイナミックにその情報処理特性を変化させることによりV1の情報処理特性を直接的にコントロールしていることを示しており、初期視覚系のシステム構築に関する理解は見直されるべきである。特に、V1からのフィードバック結合、および視床網様核を介する反回性抑制ならびにV1由来のフィードバック抑制の機能を明らかにすることが、視床-皮質間投射の厳密な理解において極めて重要であろう。
食欲長期記憶固定を制御するArc依存的神経回路動態解明

前初期遺伝子Arcは、記憶形成時に少数の高度に活性化されたニューロンで発現する。また一度表現されると、活性化ニューロンの多くで、シナプス可塑性を誘導し、記憶・学習の制御に寄与する可能性が指摘されている。そこで、本研究では、Arc誘導時のシナプス制御が、食欲調節における関連ニューロンのニューロン発火の調整に寄与し、この過程が食欲長期記憶固定に関連する回路動態に必要であるという仮説を検討する。
沖縄県北部酸性耕作放棄地におけるメラルーカ属樹種を利用した産業植林の可能性

本研究では、沖縄県の酸性耕作放棄地においてMelaleuca属樹木の栽培の可能性について調査を行った。各種のMelaleuca属の生育は良好であった。また、M.alternifoliaからテルピネン4オールを豊富に含む系統の選抜に成功し、葉から採油された精油は、季節および葉の垂直分布位置に関わらず高いテルピネン4オールを含有し、安定的に高品質な精油を大量に生産が可能であることが示された。また、この樹種の胸高直径部位の材密度は0.48g/cm3、含水率12.6%時の縦圧縮率は36.3N/mm2を示し、本樹種は生育が旺盛な早生樹でありながら、木材用途としての価値も有していることが示された。9月から播種を開始し、草丈約20cmに達した2月中旬から移植を開始した。現地の土壌は国頭マージで、土壌pHは、KClによる抽出を行った後、電極法測定を行い、約4程度の強酸性を呈した。すべての樹種ともに移植後そのほとんどの株は良好に活着した。現在これらの個体群を用いて生育適正評価実験を開始している。移植後の活着数週間後に行ったゼロ点調査では、樹種別の害虫による食害に対する耐性、初期生育の評価を行った。M.cajuptiおよびM.leucadendra種では害虫による被害が確認されたのに対し、M.alterniforia種では食害もなくメラルーカ属の中でも良好に生育を示した。このように、メラルーカ属のなかでも種別に生育の違いが生じていることから、生育良好な樹種系統の選抜が可能と考えられる。また、育苗時には、M.cajuptiおよびM.leucadendra種は湿害に強いが、M.alterniforia種はこれらの種に比較して弱く、培土の通気・排水性に優れた条件を整えることも重要であることが判明した。また、屋外で育苗を行った場合、M.alterniforia種は、他の種と比較してカタツムリ類などによる被害を受けやすく、屋内での育苗が適していると考えられる。昨年度移植したMelaleuca属樹種の生育調査および精油品質調査を行った。M.cajuputi, M.leucadendra, M.alterniforiaそれぞれ良好に生育を示した。地際部直径、はそれぞれの種で、15,19,23mm、樹高は、109,135,139cmとなった。夏時期の高温期に成長が早く、冬場には緩慢になる傾向が認められた。本年度は、ティーツリーオイルの原料となるM. alterniforiaに重点を当てて研究を行った。本研究においては、種子採取地点の異なるalterniforia種子系統を用い、これらから得られるケモタイプの分類を行った。これらのうち、1-8シネオールを精油の主成分とするタイプと、テルピネン-4-オールを主成分とするタイプを確認した。このうち、ブリスベンバンガワルビン州立公園付近の南緯29度6分、東経153度9分の地点から採取されたテルピネン-4-オールを主成分とするケモタイプから得られる精油は、ティーツリー主要生産国オーストラリアにけるティーツリー取扱品質規格である、精油中に含まれるテルピネン-4-オールが30%以上かつ1-8シネオール含有率15%以下の条件を満たしていたため、高品質なティーツリー精油を沖縄県北部地域の耕作放棄地で生産が可能であることが示された。また、本年度は記録的な暴風域をともなう台風が到来したが、圃場内の植栽樹種に対する強風による落葉や樹木部分に対する被害、潮害もほとんど認められなかったことから、本試験に用いた樹種は沖縄県における農産業の制限要因である台風に対しても初期生育の段階では強いことが示された。平成27年度においては、沖縄県北部地域に植栽を行ったメラルーカ属樹種を木質材料として利用することを念頭に置き、材質調査の予備的調査として、植栽地におけるMelaleuca alterniforia、M. cajuptiおよびM. leucadendraの樹高、枝張、幹直径の測定を行った。M.alterniforiaにおいては、樹高、枝張、幹直径の平均はそれぞれ4.44 cm、103 cm、265 cm, M. cajuptiにいては4.27 cm, 100 cm, 196 cm, M. leucadendraにおいては4.94 cm, 114 cm, 242 cmに達した。平成27年度においては、沖縄県本島地域で1977年以降の約39年ぶり観測史上2回目の降雪が観察された。この状況においても低温による樹木の枯死は観察されず、また、落葉も生じていないことから、本年のような亜熱帯地域における偶発的な低温環境に遭遇した場合においても生育が可能であることが示された。また、前年度の研究成果では、試験地において栽培している樹種から、精油生産を行うための品質に優れているテルピネン4ーオールタイプを見出したことから、このケモタイプを有するM. alterniforiaの産業化のための地域への普及について、自治体、企業および生産団体などから依頼があったため、これらの苗を生産し、それぞれ計4団体と共同で産業用の精油採取用精油としての栽培を開始した。今年度においては、木材としての品質として、強度検定などの測定を行うために必要な幹直径に達していなかったため、これについては今年度の末の3年木において調査を行う。

前年度までの成果から、自治体、企業、生産団体などからの要望があり、テルピネンー4ーオールタイプのケモタイプを有するM.alterniforia種の産業用の栽培化が実施された。このため、短期的目的である精油としての利用においては産業化の見通しが立ったため。また、本年度は記録的な寒波により、33年ぶりの降雪が生じた。このじょうきょうにおいても植栽地域においては被害が生じることはなく、沖縄県における栽培では低温遭遇による枯死などの懸念要因としての問題がないことが示された。また、長期目標である木材としての品質は、各樹種とも、平均樹径は5 cm近くに達していたことから、最終年度においては木質材質としての調査を行うことが可能であると考えられるため。栽培を行っているmelareucaalterniforia, M. cajupti, M. leucadendraの生育調査を行うとともに、M.alterniforiaから採油される精油の収率についての簡易的な定量を行った。M. alterniforiaの地際径は平均して約9cm程度を示し、胸高直径は56cmを示した。樹高は約4.5m程度に達した。また、M. cajuptiにおいては、地際径約8cm、胸高直径は4cm程度、樹高は3m程度に達した。M.leucadendraにおいては、地際径約10cm、胸高直径56cmを示した。樹高は約4m程度に達した。以上のように、Melareuca属の三樹種とも沖縄県北部地域においてきわめて旺盛な生育を示すことが明らかとなった。また、これまでの調査では、M.alterniforiaから採油される精油は、冬期においては0.6パーセント程度出会ったことが示されていたのに対し、今年度の調査により、夏時期において新鮮重あたり約1パーセント程度の収率が得られることが示された。すなわち、夏時期において精油の生産量が増加することが示された。また、これまで採油した精油には香りを著しく悪化させる不純物が含有され、実際の利用を行ううえでの課題であったが、薬品などを利用しないきわめて簡易的な方法でこれらの不快成分を除去する技術が確立できた。今後、伐採調査などを行い、最終的な評価を行う。現在、苗移植後3年が経過したところである。生育はきわめて順調であり、沖縄県の森林関連の部署と連携が開始し、今後実際の導入に関する試験を共同で調査を進めることとなった。Melalueca属のうち、沖縄県北部地域において生育の良好であったM. alternifoliaに焦点を当て研究を行った。M. alterniforliaの移植後約3年(播種後約3年半)の樹木は約6mに達した。これらの樹木に対して気乾密度測定、縦圧縮強さをおこなった。それぞれ0.48g/cm3,36.3N/mm2であり、早生樹の中では比較的強度を有していると考えられた。また、この樹種の葉から生産される精油の品質・量および葉量と光量について地際から50cm間隔で葉に対し、層別刈取りを行い解析を行った。なお、一連の実験は夏期および冬期の二回行った。葉は、両時期とも、3m以上の層に分布しておりそれ以下においては葉の着生はほとんど認められなかった。また両時期ともに上層1m程度で光量のほとんどを吸収していた。一方、夏、冬の両時期ともに、3m以上の葉においては高さにかかわらず精油の単位重さあたりの採油率および精油成分の比率はほとんど変化がなかった。
脳内酸化ストレス反応を介した統合失調症の病態機序の解明

統合失調症の病態治療機序はいまだ解明されていないが、近年酸化ストレスの関与が示唆されている。脳内酸化ストレス機序にはミクログリア由来のフリーラジカルが重要な役割を果たしている。研究者は近年精神疾患におけるミクログリア仮説を提唱しており、本研究では、培養ミクログリア細胞を用いた、invitro系を樹立し、その機序の一端を探った。統合失調症治療薬である抗精神病薬、特に、ユニークな非定型抗精神病薬であるアリピプラゾールに、ミクログリア活性化抑制を介した抗酸化作用を見出した。さらに、神経一ミクログリア細胞との共培養システムを用いた実験によって、アリピプラゾールには抗酸化作用を介した神経保護作用があることを見出した。これらの成果は、国際誌等で発表している。統合失調症の脳内酸化ストレス反応、特に、ミクログリアを介した病態治療機序を解明し新しい治療法を創出するために、ミクログリア・神経細胞等を用いたin vitro実験およびin vivo実験を推進してきた。例えば、非定型抗精神病薬の中でもドーパミンD2受容体部分作動作用を有するaripiprazole(ARI)のみが、PMA活性化ミクログリア由来のsuperoxide産生を抑制することを見出した。ARIのsuperoxide産生抑制における細胞内機序には、細胞内カルシウムイオン濃度上昇によるNADPHオキシターゼ活性化の抑制が関与していることを示した。我々の用いている培養ミクログリア細胞はドーパミンD2受容体mRNAを発現しているが、D2受容体作動薬quinpiroleに抑制作用を認めなかったことから、今回のARIによる抑制作用へのD2受容体の関与は否定的であり、さらなる機序解明が望まれる(Schizophrenia Research ; in press)。さらに、統合失調症モデル動物でin vitro実験の結果を検証すべく、in vivo ESR法(OMRI)、微小透析法、免疫組織学的検索、代謝イメージング法などを用いた動物実験を推進している。さらに、早稲田大学との共同研究として、ミクログリアが人間の社会生活に及ぼす影響を解明するために、ミクログリア細胞活性化抑制作用のあるミノサイクリンという薬剤を用いての健常者を対象とした社会心理実験を実施した。これらの報告は、順次論文として発表する準備段階にある。非定型抗精神病薬の中でもドーパミンD2受容体部分作動作用を有するaripiprazole (ARI)のみが、PMA活性化ミクログリア由来のsuperoxide産生を抑制することを見出した。我々の用いている培養ミクログリア細胞はドーパミンD2受容体mRNAを発現しているが、D2受容体作動薬quinpiroleに抑制作用を認めなかったことから、今回のARIによる抑制作用へのD2受容体の関与は否定的であり、さらなる機序解明が望まれる(Schizophrenia Research ; 2011)。さらに、早稲田大学との共同研究として、ミクログリアが人間の社会生活に及ぼす影響を解明するために、ミクログリア活性化抑制作用のあるミノサイクリンという薬剤を用いての健常者を対象とした社会心理実験を実施した。信頼ゲムという信頼感を指標とする行動実験と信頼感尺度との間に、ミノサイクリン群では正の相関を示したが、プラセボ群ではその相関が認められなかった。本結果から、ミクログリアは、人間の精神活動において、なんらかのノイズを生じさせる可能性が示唆された(Psychopharmacology, in press)。今後、精神疾患患者を対象とした調査研究わよび動物実験による検証が望まれる。
骨格筋における分岐鎖アミノ酸のグルコース代謝調節機機能の解明

分岐鎖α-ケト酸脱水素酵素(BCKDH)キナーゼ(BDK)は、分岐鎖アミノ酸(BCAA)代謝における律速酵素であるBCKDH複合体を不活性化することで、BCAAの過度な分解を抑制している。骨格筋は、他の組織と比較してBDKの活性が高いことから、BCAAの貯蔵器官として機能していると考えられている。本研究では、筋肉特異的にBDKをノックアウトしたマウス(筋特異的BDK-KOマウス)を作製し、骨格筋および心筋におけるBCAAの欠乏がグルコース代謝に対してどのような影響を示すのかを検討することを目的としており、今年度は平成24年度に作製が完了した、筋特異的BDK-KOマウスの特徴解析およびグルコース代謝への影響を調べた。筋特異的BDK-KOマウスおよびコントロールマウスを10週齢時に屠殺し、血液、骨格筋、心臓を採取した。筋特異的BDK-KOマウスにおける、骨格筋および心臓中のBCAA含量を測定した結果、コントロールマウスの約4筋にまで減少していた。また、筋特異的BDK-KOマウスの血漿BC飴濃度は、コントロールマウスの約70%にまで減少していた。これらの結果より、筋特異的なBDKのノックアウトによって、骨格筋および心臓におけるBCAAが欠乏することが確認された。また、屠殺時の骨格筋および心臓の組織重量に変化はなく、骨格筋および心臓中のタンパク質濃度にも影響は見られなかった。20週齢の筋特異的BDK-KOマウスおよびコントロールマウスに対して糖負荷試験を実施したが、両群の間に変化は認められなかった。しかし、30週齢時において実施した糖負荷試験においては、コントロールマウスと比較して、筋特異的BDK-KOマウスの耐糖能が低下する傾向が確認された。(抄録なし)分岐鎖α-ケト酸脱水素酵素(BCKDH)キナーゼ(BDK)は、分岐鎖アミノ酸(BCAA)代謝における律速酵素であるBCKDH複合体を不活性化することで、BCAAの過度な分解を抑制している。本研究では、骨格筋特異的にBDKをノックアウトしたマウス(筋特異的BDK-KOマウス)を作製し、骨格筋におけるBCAAの欠乏がグルコース代謝に対してどのような影響を示すのかを検討することを目的としており、今年度は筋特異的BDK-KOマウスの作製を行った。本研究では、既に報告されているCre-loxPシステムを用いて筋特異的にインスリン受容体を欠損させる方法をBDKに応用することで、筋特異的BDK-KOマウスを作製した。マウスにおけるBDKのゲノムDNAを単離し、エクソン9-11(BDK活性部位をコードするエクソン)をloxPで挟み込んだターゲティングベクターを調製して実験に用いた。このベクターを胎性幹細胞(ES細胞)に挿入して相同組み替えを起こしたES細胞を単離し、胚盤胞の腔内に注入することによりキメラマウスを作製した。次いで、C57BL/6N系統のマウスと交配させ、得られた仔マウスのゲノムDNAをPCRによる相同組換えの有無を確認することにより、BDKの対立遺伝子の片方がloxPにより挟み込まれた組換えマウス(BDK-floxedヘテロマウス)を作製した。その後、FLPを発現するトランスジェニックマウスと交配させることでES細胞を単利するために導入していた薬剤耐性遺伝子を除去し、さらに筋肉特異的に発現するクレアチンキナーゼのプロモーターを持ったCreリコンビナーゼ遺伝子を導入したトランスジェニックマウスと交配させることで筋特異的BDK-KOマウスを作製した。BDK-floxedヘテロ

マウスを作製するためには、キメラマウス作製時にインジェクションしたES細胞が生殖細胞に分化される必要がある。しかし、1度目のトライアルでは、作製した20匹のキメラマウスすべてにおいて生殖細胞への分化が確認されず、キメラマウスを再度作製する必要に迫られた。そのため、筋特異的BDK-KOマウスの作製は成功したが、研究計画に記載した筋特異的BDK-KOマウスの特徴解析までは完了させることができなかった。以上のことから、達成度に関しては「やや遅れている」と評価した。(1)平成24年度において作製に成功した筋特異的BDK-KOマウスを10週齢まで飼育し、飼育期間中の体重の増加や摂食量に対する影響を調べる。その後屠殺を行い、各臓器におけるBCKDH複合体活性や遊離BCAA濃度、血中BCAA濃度を測定する(筋特異的BDK-KOマウスの特徴解析)。(2)8週齢の筋特異的BDK-KOマウスを標準食群と高脂肪食群に分け、約12週間飼育する。群分けから10、11週目において糖負荷試験およびインスリン負荷試験を実施することで筋特異的BDK-KOが耐糖能およびインスリン感受性に与える影響について検討する。変化が見られた場合は、屠殺により各組織を採取しメカニズムを解析する。また、8週齢の筋特異的BDK-KOマウスを高脂肪食群と高脂肪食+運動トレーニング群に分け、同様の実験を実施することで、運動トレーニングによるインスリン抵抗性の改善にBCAAが関与しているか検討する。(抄録なし)
問題発見・解決能力を育む教授法開発に向けた問い生成過程の解明：文脈構成力を中心に

本研究の主要な目的は,問題発見・解決能力を育む教授法開発に向けて,本研究で提案した文脈構成力と問いの生成力との関連を検証することであった(問いー文脈相互構成プロセスの検証)。主な成果としては,文脈構成力(逆算的文脈構成力)が高い者ほど,「深い問い」の生成率が高く,文脈構成力を高める訓練課題を行うことで,問いの生成力を高めることができることが明らかとなった。また文脈構成力が高い者は,他者の問いを観察することで,考え方の情報を収集できる可能性が高いが,それらの情報を実際に自身が問いを生成する際に活かすには,文脈構成力がさらに十分に高まっている必要があることが示唆された。今年度の主要な研究目的は“問い生成プロセス(問いー文脈相互構成プロセス)"の妥当性を検討するために,学習者の文脈構成力(逆算的文脈構成)と問い生成力が関連することを検証することであった。対象者は大学生50名であった。問い生成力は,対象者が大学の講義(学習心理学)後に,学習内容に関して考案した「問い」と「自分なりの答え」の質を評価することで測定した。文脈構成力は,実際に対象者が考案した「問い(答え)」1つを教員が対象者全員に提示し,その「問い(答え)」に至る思考過程(文脈)を考えさせることで測定した。問い(答え)の質は,知識構築性,説明性,具体性(特殊性)の3つの観点から評価し,3つの特徴全てを含むものを「深い問い(答え)」した。文脈構成力については,提示された問いに至る思考過程として,どれくらい詳細で自然な思考の展開が記述されているかにもとづいて4つのレベルで評価した。問い(答え)の質や,文脈構成力の評価基準はできるだけ客観性を高めるよう,複数評定者による評価でも十分な一致率が得られるような詳細な基準を新たに作成した。文脈構成力高・中・低群間で「深い問い(答え)」の出現率を比較した結果,文脈構成力が高いほど,「深い問い(答え)」の出現率が高いことが示された。また文脈構成力は講義期間の前半期から後半期にかけて向上し,それに伴う形で,問い生成力も向上することが明らかになった。これらの結果は限定的ではあるが問いー文脈相互構成プロセスの可能性を示唆するものである。研究成果の一部は日本教育心理学会第55回にて発表し,現在,論文執筆中である。研究2の問い生成(:文脈構成)におけるつまずきや成長過程の分析も,アンケートやインタビューのデータを中心に進行中であり,他者の問いを評価する際の視点・評価基準や,その変化などが明らかになりつつある。H26年度の主要な目的は,本研究で提案している“問い生成プロセス(問いー文脈相互構成プロセス)"の妥当性の検証を,前年度までの成果を受けて,さらに推し進めることであった。前年度は学習者の文脈構成力(逆算的文脈構成)と問い生成力との関連を検証しており,文脈構成力が高いほど,「深い問い(答え)」の出現率が高いこと,また文脈構成力は講義期間の前半期から後半期にかけて向上し,それに伴う形で,問い生成力も向上することが明らかになった。今年度は,さらに文脈構成力の高低によって,他者が授業中に生成した問い・答えを観察評価する視点がどのように異なるのかについても検討を加えた。その結果,文脈構成力が低い者は,問いの表面的な内容について評価する(「共感できた」「わかりやすい」等)傾向が高いのに対して,文脈構成力が高い者は,問いを生成する際の思考過程に着目して評価する(「あえて逆の側面から捉えしている」等)傾向が相対的に高く,自力で問いの考え方について情報を収集できていることが示された。さらに文脈構成力中群は,思考過程に着目して問いを評価するが,「深い問い」の生成率は向上しないのに対して,文脈構成力高群は,思考過程に着目して問いを評価すると同時に「深い問い」の生成率も向上することが示された。これらの結果から,文脈構成力がある程度高い者は,他者の問いを観察することで,考え方の情報を収集できる可能性が高まるが,それらの情報を実際に自身が問いを生成する際に活かすには,文脈構成力がさらに十分に高まっていることが重要であることが示唆された。これらの研究成果は公表に向けて,現在,論文執筆中である。その他,生成された問いの希少性(独創性)について,数式によって定義を行い,より客観的な指標での測定も試みている。これらの結果の一部については,日本教育心理学会第56回総会にて発表した。前年度までの成果として,学習者の文脈構成力(逆算的文脈構成力)が高いほど,授業内での「深い問い(答え)」の生成率が高いことが明らかになった。そこで27年度は,問い生成力に関して,これまで測定してこなかった「問い内容の詳しさ・多様性」と「独創性(希少性)」を測定し,文脈構成力との関連を検証した。また本研究では,「問い内容の詳しさ・多様性」と「独創性(希少性)」の測定について,数式による評価の指標を考案し,問いの質の客観的評価を試みた。大学生28名(文脈構成力高群:9名,中群:9名,低群:10名)を対象として,「問い内容の詳しさ・多様性」と「独創性(希少性)」を測定し,文脈構成力との関連を検証した結果,文脈構成力低群に比べ,高群と中群が有意に問い内容の詳しさ・多様性が高いことが示された。