hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素結合を含む物質の反磁性異方性と非磁性物質における新たな磁気機能の開拓

無機酸化結晶を構成する主要な結合のタイプとして、酸素4配位、酸素6配位および水素結合の3種類が考えられる。今回、酸素6配位のM-O結合で構成されたMgO, Al_2O_3, Mg(OH)_2, Al(OH)_3およびAlOOHについて(Δχ)_<DIA>を集積し、上と同様の解析を進めた。その結果、M-O結合についても、酸素4配位や水素結合同様、一本の結合が一定の(Δχ)_<DIA>を持つと仮定する事で、測定結果が説明された(下図参照)。3種類の結合の計算値はいずれも負の値を示すが、これは結合方向が磁気的に不安定で、電子分布が結合軸に対し相対的に垂直方向の広がりをもつ事を示唆している。また結合一本当の(Δχ)_<DIA>値は結合種によって其々大きく異なるが、これは各々の結合軌道の電子密度および軌道半径に起因すると考えられる。無機酸化物の反磁性異方性は、結晶中における結合方向の角度分布が、等方的な配置から特定の結晶軸の方向へ僅かに配向しているために発生する事が予想される。すなわち、無機酸化物は一般に有意の磁場整列能率を有することが予想される。無機絶縁結晶の(Δχ)_<DIA>は一般に微弱で検出が難しく文献値も限られて来た。右図から推定される結合軌道一本当りの(Δχ)_<DIA>値および結晶の原子位置データを用いれば、磁場整列実験が実施されていない無数の酸化物に関して、整列に要するおよその磁場強度が推定できる。分散媒中の非磁性粒子は、その磁化率の異方性Δxのために磁場配向することが知られている。既存のレンジュバン理論によると粒子の配向状態は、粒子に誘導される磁気異方性エネルギーと、粒子の磁気的安定軸の方向をランダム化させる熱運動とのバランスで決まる。配向に必要な磁場強度は粒子のモル数N、Δxおよび分散体の温度Tに依存する。Tに関しては、高純度の反磁性グラファイト粒子を液体エタノールに分散させ、T=273K180Kの範囲で磁場配向を測定した。整列磁場Bsは、整列度<m>=<(3cosθ-1)/2>が<m>=0.8に達するのに必要な磁場強度で定義され、Bs=(15k_BT/NΔx)^<1/2>と計算される。ただしθは粒子の磁気的安定軸と磁場のなす角を表す。測定されたグラファイトのBs値は上式に従ってT^<1/2>に比例した。当グループでは近年、コランダム、白ウンモ、生セッコウ、KDPなど基本的な無機酸化物の反磁性異方性を検出し、測定値に基づく考察から大部分の酸化物が有意の異方性をもつ可能性を指摘した。したがって高純度の反磁性絶縁物の粒子に関して、Bs値は一般にT^<1/2>依存することが予想される。結晶中に常磁性イオンが含まれる場合、これに起因するΔxがキュリー則に従うため、Bs値は十分低温ではTに比例する事が予想される。これを検証するため、カオリナイトおよびタルクの測定を行ない、上記の比例関係を確認した。温度をT=10Kまで低下させた場合、整列はハンドマグネット程度の弱磁場で実現する。これを検証するため、Heガスを分散媒とした実験装置を開発した。T=10Kでの配向は星形成領域でのダスト整列の機構を解明する上で重要なステップとなる。ダスト整列は現在、恒星や惑星が形成される過程を支配する分子雲領域の磁場構造を決定するための観測的基盤となっている。しかしその整列のメカニズムは、完全には解明されていない。1.微小重力を利用した測定法において磁場強度B=1.3Tの装置を製作し、1x10^<-8>emu/gレベルの感度を達成した。
水－岩石反応実験と炭素循環シミュレーションによる地球初期二酸化炭素圧の推定

地球初期(始生代)表層環境(二酸化炭素分圧・酸素分圧・メタン分圧)の推定については活発な議論が行われているが、未だに決着がついていない。一般的に、地球表層環境に及ぼす各気体分圧の影響が大きいと認められているにも関わらず、実際の研究でその関係を確認できていないためである。本研究の目的はこの点を確認することにあって、平成26年度の内容は以下のようにまとめることができる。1玄武岩-海水-二酸化炭素反応の実験:平成24年度から継続してきた二酸化炭素反応実験装置による溶解実験を行った。本年度は主として島弧および海嶺玄武岩試料に対するCO2・H2Oの反応実験を行った。25年度における反応条件(CO2分圧=0,1,5MPa,反応温度=40°C)は変更せず、撹拌翼を用いた気液混合効果について検討した。その結果、撹拌が反応律速において効果的であることが分った。2玄武岩の種類による溶解速度定数の検討:前年度の実験で開放系(流通系)と閉鎖系(バッチ系)で溶解速度が異なることが分かっている。富士山系玄武岩(島弧玄武岩)で水-岩石反応を閉鎖系で行った場合、k=10-11.7(25°C、pH=67)となり、開放系のk=10-10.7(25°C、pH=67)と大きく異なる。これはpHと温度による差異と結論できる。3水素イオン濃度と溶解速度反応の実験:一般に、水溶液と水素イオン濃度の関係は化学反応における溶解度律速論として論じられており、特に、水-岩石反応では中性域において顕著な変化をもたらすと言われている。このため、今回は水溶液のpHを6.97.2に保持しながら実験を行った。その結果、島弧玄武岩の溶解速度は海嶺玄武岩よりも大きい事が分った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。平成24年度の研究成果は以下のようにまとめられる。(1)新規に購入した二酸化炭素反応装置を立ち上げ、予備的実験を行った。(2)反応装置を使用し、島弧・海嶺玄武岩試料のCO_2・H_2O反応実験(CO_2分圧=0,1,5MPa、温度=40°C)を行った。その結果、試料・CO_2分圧の違いにより、溶解速度に変わりがないことを確認した。(3)今回の閉鎖系における実験結果を、他の研究者によるこれまでの実験結果(開放系)と比較すると、12桁の速度の違いが確認された。(4)この相違をもたらす要因として、閉鎖系と開放系の違いが考えられる。開放系の場合、玄武岩が溶解しても水が次々と流れて希釈され、平衡からかなり外れた状態となる。閉鎖系の場合は平衡により近い。この平衡からのずれが溶解速度に大きな影響を与えると考えられる。溶解速度の平衡からのずれに対する依存性については、従来は遷移状態理論(Transition State Theory ; TST)で考えられてきた。この理論では、溶解速度は平衡からのずれに対して線形関係である。しかし、今回の結果は線形関係になっていない。理由として、平衡からのずれの程度により、玄武岩ガラス表面状態が変化することが考えられる。また、非晶質物質・鉱物の表面で沈殿が生成することも考えられる。沈殿生成によって溶液中の濃度が低く抑えられ、見かけの溶解速度が小さくなる可能性がある。今後は表面状態の観察・分析等を行い、溶解メカニズムを詳しく検証する必要がある。次年度は上記の点を明らかにすることにより、溶解反応律速メカニズム(表面反応、拡散)を解明していきたい。そして、推定された溶解速度を基に、玄武岩のCO_2水溶液反応シミュレーションを行う。特に、地球初期における大気CO_2分圧の時間依存を求め、CO_2とCH_4の温室効果に対する寄与の程度を求めたい。3水素イオン濃度と溶解速度反応の実験:

一般に、水溶液と水素イオン濃度の関係は化学反応における溶解度律速論として論じられており、特に、水-岩石反応では中性域において顕著な変化をもたらすと言われている。このため、今回は水溶液のpHを6.97.2に保持しながら実験を行った。その結果、島弧玄武岩の溶解速度は海嶺玄武岩よりも大きい事が分った。水-岩石反応実験、岩石資料分析は順調に進められ、多くのデータが得られている。これらの詳しいデータ解析は今後進めていく予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。今後はさらに水-岩石反応実験、岩石資料分析を多く行い、これらのデータをもとにシミュレーション解析を行い、地球初期環境(二酸化炭素、酸素、メタン)を明らかにする予定である。次年度の研究費は、反応実験装置消耗品、水-岩石分析関係(pHメーター等の分析装置、試薬品等)、実験・分析・フィールド調査・データ整理等の謝金、フィールド調査費、依頼分析、国外国内学会発表、論文発表等に使用する所存である。
NIDOMにおけるインスリン抵抗性とヘキソキナーゼIIとの関係

(1)ヒトHKIIのcDNAを発現ベクターに挿入し、これに3'端に6個のヒスチジンをコードするオリゴヌクレオチドを挿入し、大腸菌にトランスフェクションし、発現させることには成功したが、ヒスチジンに特異的な結合するニッケルカラムにて、HKIIを分離、精製については精製段階において活性が低下し、回収率も低下し、精製に適さないと考えられた。従って、別のベクターを使用し、GSTをコードするDNAを挿入し、同様に大腸菌において発現させ、グルタチオンカラムにて抽出、精製したところ、完全には、精製できなかったが、その活性は比較的保たれていた。しかし、Kmは報告されている値よりやや大きく、GSTのHKIIに結合している影響ともかんがえられた。これらの方法により、HKIIのミュテーションをDNAにおいて作製し、その活性を見ることにより、そのDNA部分がHKIIの活性あるいは、G-6-Pに影響をうけるかということを解析することは可能であると考えられる。(2)Oocyteにおいては、HKIIの発現、活性はみられたが、GLUT4の発現が細胞膜にみられず、HKIIとGLUT4とを組み合わせることはできなかった。しかし、HKIIとGLUT3同時発現する事には成功した。その発言は各々、抽出物のイムノブロット、及び活性の測定にて確認され、また。in vivoでのアッセイも成功した。しかし、本来、Oocyteに存在するHKあるいは、代謝産物であるG-6-Pの影響もあり、抽出物における活性と、in vivoのアッセイでの活性に違いがあり、現在その理由も含め、検討中である。
熱帯準二年振動が中高緯度の大気場・化学場の年々変動に及ぼす影響

気象研究所の化学-気候モデル(MRI-CCM)やERA-40再解析データ等を用いて熱帯準二年振動(QBO)が中高緯度の大気場・化学場の年々変動に及ぼす影響を調べた。MRI-CCMの過去再現実験データやERA-40再解析データから、熱帯QBOの中高緯度への影響は対流圏から伝播してくる惑星波に影響を与えて、それが極夜ジェットに影響を及ぼしていることが確認できた(Holton-Tan関係)。そのメカニズムは熱帯QBOと繋がった中緯度下部成層圏の領域においてQBO西風位相のとき惑星波は、これまで提唱されているのと逆に、下向き極向きになっていることがわかった。また、温暖化の将来予測実験からQBOとその中高緯度への影響の予測も行った。(1)化学-気候モデルの気候値長期ランとシナリオ長期ラン気象研究所の化学-気候モデル(MRI-CCM)に気候値の外力を与える長期気候値ランを行う。季節変化が毎年同じように繰り返す海面水温や海氷を使い、二酸化炭素のような均質混合の温室効果気体やフロンやハロン等のオゾン層破壊物質濃度は一定、太陽放射も季節変化はするが太陽定数やスペクトル分布は一定の条件で化学-気候モデルを駆動する(オゾン等の不均質混合気体は化学-気候モデルが予報する)。統計的有意性をあげるため、200年程度の長期積分を行う。また、観測値の外力を与えて1960年代から現在までの過去再現長期ランと、観測値の外力から太陽変動と火山エーロゾルを除いて過去の外力は観測値を使い、将来の外力はシナリオを用いて1960年から2100年までの過去再現・将来予測ランを行い、そのデータを準二年振動(QBO)について解析し、影響を評価する。(2)観測・再解析データの整備と解析風・温度・高度の大気場はERA40、ERA-interim、NCEP-NCAR等の再解析データを使う。オゾン・NOx等の微量気体はSAGE、HALOE、SBUVなどの衛星データを使うが、欠測等でデータの存在しない期間や場所、さらに、グリッド間隔が必ずしも空間に固定されていない場合があるので、埋められる箇所は最適内挿等の手法で補間し、また、空間に固定した座標に変換して、データを整備する。その後、QBOのシグナルが検出できる場所や期間を大気場や化学種に関して、線形重回帰等の手法を用いて解析し、その影響を評価する。化学-気候モデル(CCM)の長期ランを行った。季節変化が毎年同じの海面水温を使い、二酸化炭素ひような均質混合の温室効果気体やフロン等のオゾン層破壊物質濃度は一定、太陽放射も季節変化はするが太陽定数やスペクトル分布は一定の条件で化学-気候モデルを駆動するランと、過去25年程度の再現アンサンブルランである。後者は観測に基づく強制力{上記に加え、火山性エーロゾル、太陽紫外線11年周期変動}でCCMMを駆動した。これらの長期ランを解析し、赤道準二年振動(QBO)が西風の時と東風の時で、北半球中高緯度の冬季の循環がどのように異なっているかを調べ、QBO西風時に東風時と比べ成層圏突然昇温の頻度が高く、極夜ジェットが強いという観測値から示されているHolton-Tanの関係(Holton and Tan,1980)が再現されているかを調べた。QBOの時間スケールは年のオーダなので、解析には月平均値が使われる例が多いが、日平均値の自己相関係数から独立な時間スケールを推定するより客観的な方法(Naito and Yoden,2005)を使った。モデルの系統誤差のため極渦の強度の指標、例えば北極の50hPaの温度の頻度分布は観測に比べ197K付近のピークの値は小さく尖度が小さいが、歪度は観測値に近い。QBOの位相による頻度分布の差は、観測値より小さいが、95%の統計的有意さでHolton-Tanの関係が成り立っていた。風の場ではQBO西風位相の時、西風の正の偏差が統計的に有意に対流圏にまで及んでいることも解析され、定性的に観測値とよく似ていることが示された。惑星波の伝搬を表すEPフラックスをQBOの位相差(西-東)で描くと、亜熱帯の下部成層圏では赤道方向に向いているが、北緯30-60度の中緯度で上部対流圏から中部成層圏でEPフラックスの鉛直成分が気候値と反対の下を向いて、惑星波が赤道のQBOを感じ有意に変化し、観測値を再現しているがわかった。しかし、中緯度の惑星波の向きはこれまでの説明とは逆になっており、あらたな説明が必要なことを示している。化学-気候モデルの1960年代から2100年までの過去再現実験と将来予測実験の両方を併せ持つ長期ランを行った。

モデルは気象研究所の化学-気候モデル(MRI-CCM)。境界条件は、1960年代からの観測された強制力(海面水温、海氷、温室効果気体、オゾン層破壊物質濃度、太陽紫外線11年変動)を与えるものである。統計的有意性をあげるため、数個のメンバーのアンサンブルランを行った。化学の効果を調べるため、エルチチョンとピナツボ火山エーロゾルが入った場合のランも行った。これらランの解析も同時に行い、QBO以外のシグナル(ENSO等)の解析や中高緯度対流圏でのQBOシグナルの検出とその影響評価、中高緯度の成層圏でのQBOシグナルの検出とその影響評価を行った。また、QBOに伴う月平均東西風・気温変動の各再解析データ(ERA-Interim, ERA40, JRA25/JCDAS, NCEP1, NCEP2)の特徴をラジオゾンデによる観測データ(RATPAC)と比較して調べた。100-50hPaの気温はNCEP1, NCEP2はQBOに伴う変動がRATPACに比べ小さくERA40, JRA25/JCDAS特にERA-InterimはRATPACとよく一致した。QBOに伴い熱帯圏界面の最低温領域付近(西太平洋・インド洋上)で特に気温変動が大きいことが明らかになり,このことはQBOが熱帯圏界面における水蒸気脱水過程に従来考えられていた以上に影響することに対応する.またGPS掩蔽観測データ(COSMIC)を同化したデータ(ERA-Interim)と同化してないデータ(ERA40, JRA25/JCDAS)で100hPa面の熱帯中部太平洋域においてQBOに伴う気温変動に差異(同化データでは同領域で気温変動が小さい)があることを明らかにした。さらに、観測・再解析データを使って南半球環状モードに与えるQBOの影響の解析も行い、QBOと太陽活動の効果はほぼ線形的に、効いてきており、北大西洋振動(NAO)の場合とは著しく異なるということが分かった。1980-2004年の過去再現アンサンブル実験(5メンバー)をQBOの位相と惑星波の伝搬(EP-flux)や北半球の極渦の強度の関係を調べた。冬季の3か月間において、熱帯下部成層圏では西風偏差(QBOの定義域)のとき、成層圏中高緯度には西風が正偏差の領域があり(極夜ジェットが強い)、Holton-Tanの関係があることを示している。このとき、40N,100hPa付近の領域で、QBO西風の方がEP-fluxは下向き、極向きになっており、QBOに由来する下部成層圏の東西風が惑星波の伝搬をコントロールしているわけではないことを示している。同様のことはERA-40等の客観解析データでも解析された。2009年1月に北極域で大規模な成層圏突然昇温が起こり、同時に熱帯成層圏で気温の下降が起こった。また、熱帯対流圏界面層(TTL)の下部(100-150hPa)においても気温の低下が観測された。この熱帯域の気温低下について、再解析データを用いて、TEM方程式系による熱力学的および力学的解析を行って、気温低下の原因を調べた。熱帯成層圏の70hPaより上層では、熱帯成層圏で上昇流が強まったことによる鉛直移流で説明でき、鉛直流はオメガ方程式の力学的解析から北半球成層圏における波強制によるものである。一方、TTLの下部の気温低下は主に上昇流により引き起こされ、副次的に鉛直渦熱フラックスの収束(w'T'の収束)も作用していることがわかった。この上昇流は成層圏の波強制によるものではなく、北半球亜熱帯対流圏上部TTLの領域の波強制によるものである。
日中両国における資質・能力の育成を目指した教育評価改革に関する比較研究

本研究では、日本と上海において、資質・能力の育成を目指した教育評価に関する理論と実践を比較検討し、両者における教育評価改革の成果と課題を明らかにする。主に両者の初等・中等教育段階に焦点を合わせ、ここ三十数年にわたって教育政策の変遷や国際社会の要請が両者の教育評価改革に与えた影響だけではなく、地域や学校に根ざしたカリキュラム改善と、そこにおける効果のある指導と評価の内実を解明することを目的とする。本年度は、下記の2つの側面から研究を進めてきた。1.琉球大学附属小学校との授業連携においては、3年生と6年生の総合的な学習の時間における地域学習やキャリア教育に関するカリキュラム開発や授業の実態を対象に調査・分析し、その成果を2019年度の大学紀要に投稿する予定である。また、平成30年度までに東京学芸大学附属大泉小学校との共同研究の成果を、「総合的な学習の時間におけるパフォーマンス評価の活用」を題した章にまとめ、書籍『学校教育ではぐくむ資質・能力を評価する』(図書文化、2019)において発表した。2.上海の教育改革について、最新の動向を踏まえて「テーマ学習」に関する実態を調査し、その成果を日本カリキュラム学会第29回大会において発表した。また、上海の公立小学校における探究型課程およびその指導と評価の実態を調査・分析し、その成果は書籍『子どもの幸せを実現する学校教育(仮)』(学事出版、2019)や『現代カリキュラム研究の動向と展望』(教育出版、2019)に掲載される予定である。1日本における資質・能力の育成と評価に向けた実践校に関する調査・研究が複数の地域に展開することができ、その成果を著書・論文などの形を通して、学校教育や社会に還元することができた。また、2上海への訪問調査を得た文献資料やデータに基づき学会発表を行うことが予定通りであったが、さらに様々な角度から考察を加え、様々な著書を通して社会に発信することができることは計画以上であった。以上の理由から、本研究課題は当初の計画以上に進展していると結論づける。1これまで東京や沖縄の大学附属小学校をフィールドとして研究を進めており、教員養成プログラムを通して沖縄における公立小学校との関係づくりに取り組んできた。今後は、これらの関係を維持しつつ、さらに資質・能力の育成と評価方法について共同研究する可能性を探る。2上海の資質・能力の育成に向けた教育評価の実践校に関する調査・研究については、資質・能力の育成と研究に向けたフィールドワークはまだまだ不十分であり、エビデンスを得るための共同研究の枠組みを構築する必要がある。今後の研究においては、既存の関係を大切にしながらも、共同研究の体制づくりとさらなる検証の可能性について検討を深める予定である。本研究は、日本と上海において、資質・能力の育成を目指した教育評価に関する理論と実践を比較検討し、両者における教育評価改革の成果と課題を明らかにするものである。ここでは、主に両者の初等・中等教育段階に焦点を合わせ、教育政策や国際社会の要請が両者の教育評価改革に与えた影響だけではなく、地域や学校に根ざしたカリキュラム改善と、そこにおける効果のある指導と評価の内実を明らかにする。本年度は、主に下記の2つの側面から資質・能力の育成に向けた教育評価政策と理論に関する調査活動を行った。1.日本については、1980年代以来の学習指導要領の変遷と2010年の「児童生徒の学習評価の在り方について(報告)」が成立するまでの歴史を踏まえ、その背後にある到達度評価運動とパフォーマンス評価やポートフォリオ評価法の基本原理について文献調査を行った。その成果を日本テスト学会の第14回大会の招待講演において発表し、『教職教養講座第4巻教育課程』などの著書にも反映された。2.上海については、主に1988年以来独自で制定された「教育課程改革方案」と「課程標準」、および『学生成長記録冊』やそこにおける「総合素質評価表」が成立するまでの経緯とその背後にある基本原理について文献調査を行った。その成果を、『よくわかる教育課程』(改訂版)およびカリキュラム学会30周年記念本の関連部分に記載し、平成29年度中に刊行される予定である。また、フィールドワークについて、主に東京学芸大学附属大泉小学校において国際バカロレア(IB)と学習指導要領を共存させたカリキュラムと評価方法の研究開発に参加した。その成果は日本教育方法学会等において発表し、来年度さらに資質・能力をベースにしたカリキュラムと評価基準の開発に取り組む予定である。今後は以上の研究をベースにしつつ上海でのフィールドワークを展開し、日本と上海との教育評価に関する比較検討を行う。今年度、日本の教育評価に関する研究として、学習指導要領の変遷や教育評価方法などの理論のまとめだけではなく、教師が汎用的スキル評価に対する意識調査や附属小学校の実践を含めて幅広く研究活動を展開することができた。また、それらの研究成果を学会発表や論文、および著書など、様々な形を通して社会へと発信し、還元することができた。この意味では、日本方面での研究活動は計画以上に進展しているといえる。一方で、上海の教育評価については、理論レベルの検討に止まり、現地で文献収集やフィールドワークを行う時間が不足しており、日本についての研究と比べるとやや遅れている。本研究課題は日本と上海との比較研究に重点を置いている。そのため、日本の教育評価についてよく検討・精査し、その中の論点・視点を明確にした上で上海の教育を調査・検討することも重要であると考える。今年度は日本のフィールドを中心にして研究活動を行ってきたが、様々な成果と課題を得ることができた。来年度は上海についての研究にやや重心を移行させ、両者へのエフォートを割く比率を調整することで、比較検討に備えたい。

以上、日本と上海との両方に関する進捗状況から、本研究課題はおおむね順調に進展していると結論付ける。本研究では、日本と上海において、資質・能力の育成を目指した教育評価に関する理論と実践を比較検討し、両者における教育評価改革の成果と課題を明らかにする。主に両者の初等・中等教育段階に焦点を合わせ、ここ三十数年にわたって教育政策の変遷や国際社会の要請が両者の教育評価改革に与えた影響だけではなく、地域や学校に根ざしたカリキュラム改善と、そこにおける効果のある指導と評価の内実を解明することを目的とする。本年度は、下記の2つのフィールドを中心に研究・調査を実施した。1.東京学芸大学附属大泉小学校との共同研究においては、新しい教科「探究科」において育成すべき資質・能力の枠組みづくりに参加し、それらの資質・能力を育成・評価するための学習シートとルーブリックの研究開発及び校内研修に携わってきた。その成果は、教育目標・評価学会第28回大会において発表し、著書『学校で育むコンピテンシーを評価するー次世代の教育のための評価の手引きー(仮)』(共著、図書文化、2018年)にも掲載される予定である。2.上海の教育改革について、上海師範大学と京都教育大学が共同主催した交流プログラムに参加し、上海市実験学校国際部小学校、上海市立田林中学校を訪問した。同校における特色のある学校づくりの取り組みについて意見を交流し、算数、美術、音楽、フィットネス・体育などの授業を参観した。それらの実践例を教育改革の理論に照らし合わせて分析し、その成果を著書『子どもの幸せを実現する学校教育(仮)』(共著、学事出版、2018年)に反映させる予定である。1日本の資質・能力の育成に向け教育評価の実践校に関する調査・研究が予想以上に順調に進んでおり、その成果を学会発表・講演・著書・論文など、さまざまな形で教育や社会に還元することができた。また、2前年度実現できなかった上海への訪問を行い、これまでの上海教育科学研究院や大学における研究機関との対話だけではなく、実践を行っている上海市実験学校国際部小学校、上海市立田林中学校などの学校との対話的な関係を築き、今後の調査・共同研究の道を拓くことができた。以上の理由から、本研究課題はおおむね順調に進展していると結論づける。本年度は、下記の2つの側面から研究を進めてきた。1.琉球大学附属小学校との授業連携においては、3年生と6年生の総合的な学習の時間における地域学習やキャリア教育に関するカリキュラム開発や授業の実態を対象に調査・分析し、その成果を2019年度の大学紀要に投稿する予定である。
長期予後の改善を目標とした新たな周術期強化栄養運動プログラムの開発

食道癌の治療では外科手術が重要な位置を占めている。食道切除術は高度の侵襲を伴い、他の消化器癌手術と比較して合併症率や致死率が高いことが知られている。また術前に骨格筋量の減少や身体機能の低下などが認められると、術後合併症のリスクと増大することが報告されてきた。しかしながら、食道癌患者に対する周術期の運動療法や栄養療法が合併症の予防につながるかどうかについては明らかにされていない。本研究は、食道切除術予定患者を対象に、骨格筋量の増加を目標とした強化栄養運動療法による周術期生活機能支援プログラムの新規開発と、同プログラムによる長期予後の改善を目的とするものである。
アフリカ都市における零細商業の展開と女性商人の社会ネットワーク形成に関する研究

本研究は、加速的に都市化がすすむアフリカ社会の変動を明らかにするために、これまで着目されることの少なかった女性の都市的な経済活動(市場の農作物ビジネス)に焦点をあて、農作物ビジネスをとりまく3つの社会変化に着目し、都市社会の変動にたいする女性商人の対処の諸相を検証した。1.農村女性の農作物販売の日常化と都市進出:農村女性/都市女性商人の相互関係の動態として、農村女性/都市女性商人の取引関係が、かつての都市ー農村間の価格差に依拠した取引関係から、より経済合理性や対等な交渉に根ざす取引関係に移行しつつある実態を明らかにした。2.民間金融業者の増加:近代的金融システム/在来の経済互助組織の相互関係の動態として、民間金融業の参入が商人の資金調達手段の選択肢を増やし、これを利用して経営規模の拡大をはかる商人が現れた一方、経済機能に限定された民間金融サービスに利点を見出さない商人が多く存在することが明らかになった。民間金融業/在来の互助組織の利用をめぐって、商人の選択が二極化している。3.都市開発計画の実施による市場の構造改革:都市行政と市場商人の相互関係の動態として、空間的・組織的な行政改革がおこなわれる一方、市場には、商人たちが独立前後期から自律的に形成してきた市場の秩序が強化されていることが明らかになった。都市行政による市場の管理は、市「場」を形成する商人との交渉の連続であり、市「場」の秩序と共同性は、都市行政に働きかける政治性として機能しているいえる。以上の成果をふまえ、多様なアクターへの対処・交渉によって獲得される(と期待される)社会的資源の多様性や行為目的の多元性を検証し、女性商人の主体的な生活構築の過程を考察した論文を執筆し、成果の一部を口頭にて発表した。とくに女性の生活実態から現代アフリカ都市の社会動態を実証的に明らかにした点が本研究の意義である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、加速的に都市化がすすむアフリカ社会の変動を明らかにすることである。とくに、これまで着目されることの少なかった女性の都市的な経済活動に焦点をあて、都市の市場(いちば:market place)で農作物販売に専門化した女性商人の商活動を研究対象とする。女性商人がそれまでに得た社会的資源を基盤として、また、新たな社会ネットワークを形成しながら、都市社会の変動にいかに対処しているかを現地調査から実証的に明らかにすることを目指している。今年度は、商活動と市場をとりまく二つの変化(近代的な金融システムの展開と都市行政による市場の構造改革)に着目し、外的変化にたいする女性商人の対処の諸相を検証した。調査内容1:近代的な金融システムの展開と在来の互助組織との関係と変容を明らかにするため、商人の利用実態を調査した。その結果、1民間金融業を利用した中規模経営商人が現れている点、2在来の互助組織は小売りを専門とする零細商人による利用を中心に活発化している点が明らかになった。近年、アフリカ都市では零細な商活動が増加している。商活動を支える金融システムの実態調査は、都市零細商業の成立要因の一端を明らかにするものである。調査内容2:都市行政と市場商人の関係と変容に関する調査では、商業空間としての効率化と行政管理の徹底をすすめる都市行政と、市場を生活の場とする商人との関係を明らかにすることを目的とし、双方の主張する「公共性」と「秩序」に着目して調査を実施した。これにより、1960年の独立以降における市場管理をめぐる都市行政の動向および市場内の統治をめぐる商人間の力関係の変遷(独立以降)に関する現地データが収集できた。調査データの整理・分析および文献資料研究をすすめることが来年度の課題である。8,9月および2,3月の現地調査(計2か月)を通じて、3か年の調査計画で予定されている三つの調査項目のうち、二つの調査項目(1近代的な金融システムと在来の互助組織の関係と変容に関する調査および2都市行政と市場商人の関係と変容に関する調査)に関するデータが集積された。調査項目1に関しては、市場研究会において成果発表をおこなった。そこでの修正についてのコメントをふまえ、投稿論文の準備をすすめる過程にある。調査項目2については、現在、収集されたデータの分析の過程にある。また、今年度の調査成果から、来年度調査につながる今後の調査課題が具体的に明らかになった。今年度研究の成果は、「市場における商人の金融活動とネットワーク形成」に関する論文として、来年度前半に投稿する準備をすすめている。以上、全体として計画に沿って研究の進展がみられる。昨年度に引き続き、商活動と市場をとりまく二つの変化に着目し、外的変化にたいする都市女性商人の対処の諸相を現地調査から検証し、その成果を関連研究会において発表した。〇近代的な金融システムと在来の互助組織の関係と変容に関する調査:8,9月に実施した調査では、小売専門商人の互助組織利用実態の聞き取り調査を継続するとともに、互助組織のメンバーシップ・活動内容の変化を通時的に調査した。これにより、民間金融業が参入したあとの在来の互助組織における活動の変化と互助組織が取り結ぶ社会関係について、次の2点が明らかになった。1小売専門商人の多くが、民間金融業の利用を経験し、その経験を踏まえて互助組織の利用を選択いる点。

小売専門商人が民間金融業より互助組織の利用を選択する理由は、前者が「個人対業者の契約」に基づく閉じた関係であるのに対し、後者が「対等なやりとり」あるいは「生活全般にわたる互助」による相互関係として説明される。では、相互関係として説明される、互助組織が担ってきた機能とはどのようなものか?2互助組織の調査から、互助組織が担う機能は時代とともに変化してきたことが明らかになった。一方、メンバーシップに関しては長期にわたりほとんど変化は見られず、親子2代にわたる参加も観察された。先に述べた「生活全般にわたる互助」とは、こうした長期にわたる社会関係において商売の範疇をこえ、個人の社会生活にまでおよぶ互助関係をさす。○農村女性/都市女性商人の相互関係の動態:2,3月の調査では、農村女性と都市女性商人の取引関係を共時的・通時的に明らかにするために、市場における直接取引の他、携帯電話をつじた注文、取引・情報ネットワークの構築の有無について調査した。調査データの整理・分析により、農村女性と都市女性商人との競合性/協同性を検討することが来年度の課題である。2度の現地調査(計2カ月)により、3カ年の調査計画で予定されている3つの調査項目のうち、2つの調査項目(1近代的な金融システムと在来の互助組織の関係と変容、2農村女性/都市女性商人の農作物販売をめぐる相互関係の動態)に関するデータが集積された。これにより、予定していた3つの調査項目すべてに関する主要なデータが蓄積された。調査項目1に関しては昨年度と今年度の調査から、民間金融業/在来の互助組織の利用をめぐって、商人の選択が二極化していることが明らかになった。傾向としては、民間金融業の利用によって経営規模を拡大する商人/在来の互助組織の利用をめぐって社会ネットワークを強化する商人にわかれる。しかし、これを商人の指向性の二極化と理解し、経済格差が拡大する契機としてとらえるかについては、検討の余地がある。今後の課題は、民間金融業の利用によって経営規模を拡大している商人の社会ネットワークがどのように変化、形成されているか、また上記二者間の関係性を来年度の補足調査から明らかにすることである。調査項目2に関しては、現在、収集されたデータの整理・分析の過程にある。今年度研究の成果は、市場における女性商人の商業実践、ネットワーク形成の動態に関する論文として投稿する準備をすすめている。以上、全体として計画に沿って研究の進展がみられる。本研究は、加速的に都市化がすすむアフリカ社会の変動を明らかにするために、これまで着目されることの少なかった女性の都市的な経済活動(市場の農作物ビジネス)に焦点をあて、農作物ビジネスをとりまく3つの社会変化に着目し、都市社会の変動にたいする女性商人の対処の諸相を検証した。1.農村女性の農作物販売の日常化と都市進出:農村女性/都市女性商人の相互関係の動態として、農村女性/都市女性商人の取引関係が、かつての都市ー農村間の価格差に依拠した取引関係から、より経済合理性や対等な交渉に根ざす取引関係に移行しつつある実態を明らかにした。2.民間金融業者の増加:近代的金融
造血幹細胞移植後GVHDにおいて出現するOX40^+T細胞の特性に関する研究

造血幹細胞移植後に出現するOX40+ T細胞に関して次のような研究成果が得られた。1)慢性GVHD患者におけるOX40+ T細胞の診断的意義われわれは、移植100日以降の患者の末梢血T細胞におけるOX40の発現を解析し、慢性GVHDを発症した患者でT細胞のOX40発現率が有意に高いことを見いだした(Kotani et al. Blood 98 : 3162-3164, 2001)。特にCD4^+ T細胞においては、GVHDに先立って有意なOX40発現率の上昇を認め、その程度と治療抵抗性の間に相関が見られた。また、慢性GVHDとしてMyastenia Gravisを発症した稀な症例においても同様のOX40+ CD4+ T細胞の増加を観察した(Eur. J. Haematol. 69 : 318-320, 2002)。これらの結果は、OX40発現の経時的測定が慢性GVHDの予測や治療法の選択において有用であることを示している。2)アロT細胞免疫応答におけるOX40/OX40Lの役割Mixed leukocyte reaction(MLR)の系を用いて、in vitroでalloT細胞免疫応答におけるOX40/OX40Lの役割を解析した。抗OX40L抗体が精製したCD4+ T細胞のアロDCに対するMLRを著明に抑制したことから、アロ反応における最終的なサイトカイン産生とT細胞の増殖反応にOX40シグナルが必須であることが示された(N. Ukyo et al. Immunology, in press)。3)OX40 ligand(OX40L、gp34)からのシグナルによるRANTES(CCL5)産生OX40ligandは樹状細胞や血管内皮細胞に発現する。われわれは、血管内皮細胞のOX40LをOX40で刺激後、発現が増強する遺伝子をcDNA arrayを用いて網羅的にスクリーニングした。その結果、炎症性ケモカインであるRANTESがOX40Lからのシグナルによって発現誘導されることを見いだし、このことをmRNAと蛋白レベルで証明した(Immunol. Lett. 84 : 1, 2002)。最近、GVHDの初期過程でRANTESの受容体であるCCR5を発現したT細胞のリンパ組織への遊走と活性化が必須であることが示されており、われわれのデータとの関連が注目される。以上の結果からGVHDなどのアロ免疫反応にOX40/OX40L系が重要な役割を果していて、これを制御することが有効な治療法となりうると考えられる。同種骨髄移植または同種末梢血幹細胞移植を施行した症例22例の末梢血T細胞におけるOX40の発現を経時的に解析した。このうち移植後100日以降に'慢性GVHDを発症した症例6例と発症しなかった症例の比較検討の結果、GVHDの発症に先だって末梢血CD4^+ OX40^+ T細胞が増加することを見いだした。

その際、増加の程度と免疫抑制療法に対する反応性とが逆相関を示し、GVHD症状の強い症例では病勢に一致してCD8^+ OX40^+ T細胞が出現した。以上の結果から、末梢血T細胞におけるOX40の発現は慢性GVHDの発症と重症度を予知し、治療方針を選択する上でのよい指標となると考えられた(Blood66:3162-3164,2001)。これら末梢血に出現するOX40^+T細胞がクローナルな増殖を反映したものかどうかを見るために、PCRを用いたTCR V βの使用頻度の解析を行なったところ、リンパ球全体と比べていくつかのクローンが選択的に増加していることが示された(投稿準備中)。また、皮膚病変を伴った症例の皮膚生検組織の免疫染色により、GVHD病変組織にOX40^+細胞が多数浸潤していることを観察した。これらの標本からRNAを回収してそこに浸潤したT細胞と末梢血のOX40^+ T細胞とのTCRレパトワの比較を行ったが、一部の例外を除いて共通のクローンは見られなかった。現在この点について検討を進めている。われわれは、最近、allo HSCT後GVHDとくに慢性GVHDを発症した症例の末梢血に、TNF受容体ラァミリーに属するOX40を発現した末梢血T細胞が出現し、その割合がGVHDの病勢と正の相関を示すことを見いだした(A. Kotani et al. Blood 98:3162,2001)。本研究では、これらのOX40_+ T細胞の特性を明らかにし、GVHDの病態生理への関与について検討することを目的とする。本年度は、GVHD病変組織の浸潤細胞の同定と、in vitroでのallo免疫応答におけるOX40/OX40Lの役割について以下の解析を行った。GVHD病変組織におけるOX40_+ T細胞とOX40L_+細胞の同定Mixed leukocyte reaction(MLR)の系を用いて、in vitroでallo T細胞免疫応答におけるOX40/OX40Lの役割を解析した。精製したCD4_+ T細胞をallogeneic DCで刺激するときにCTLA-4-Igを加えておくとT細胞の増殖とOX40の発現がともに強く抑制されるが、抗OX40L抗体の添加によってもT細胞の増殖が著明に抑制されることを観察した。したがって、CD4_+ T細胞のallo免疫反応において、OX40の発現はTCRからの刺激とCD28からのシグナルに依存しているが、CD28シグナルの後の最終的なサイトカイン産生とT細胞の増殖反応の強さをOX40のシグナルが決定していることが強く示唆された(N. Ukyo et al. Immunology, in press)。以上の結果からGVHDや移植臓器の拒絶などのallo免疫反応にOX40/OX40L系が重要な役割を果していて、これを制御することが有効な治療法となりうると考えられた。
日本語会話データベースの構築と談話分析

本年度は、データベース作成の準備段階として非母国語話者(留学生を含む)の会話データの収録を行った。具体的には,東京都内の民間日本語学校,国際基督教大学,およびアメリカ合衆国のプリンストン大学において計3回のデータ収録実験を実施し,約70名分の会話データを得た。このうち、画像データは高画質8ミリビデオテープに,音声データは光磁気ディスクにそれぞれ収録した。収録時間は被験者1人につき20-30分程度である。現在までに,音声データからテキストデータへの書き起こし作業の一部(約10名分)が完成し,圧縮した音声データとともにインターネットのWWWサーバ(http://corpus.fit.ac.jp/jdocs/jindex.htm)およびFTPサーバ上で順次公開している。特に,音声データの公開方法に関しては,インターネット上でのオン・デマンド型音声サーバ技術をいち早く導入し,実験的にインタビュー内容の一部を転写テキストと一体化した形で提供している。ディジタル変換された画像データ(動画、JPEG圧縮ファイル)は被験者1人当り200300MBに達するので,現時点ではインターネット上では公開せず,追記型光ディスク(CD-R)に保存している。今後の計画としては、研究班をコーパス作成班とコーパス分析班に分けて、適宜協力しながら研究計画を遂行する。作成班は、年度内に収集した音声データと転写テキストデータについて、任意の文字列から当該個所の音声データを検索するプログラムの開発を試みる。一方、分析班は言語学と日本語教育の立場から、被験者の発話内容を比較検討し、段落形成、連接名詞、代名詞類、繋ぎ語等の各トピックについて会話分析を試みる。データの蓄積が一定レベルに達した後、当初の研究目的であった「言い誤り」の類型に関する分析を開始する。
視床下部性成長障害に対する脳移植の効果ーーMSG投与ラットをモデルとしてーー

新生児ラットにモノソジウムグルタメイト(MSG)を皮下投与すると特異な成長障害を伴った肥満と各種視床下部・下垂体ホルモン分泌障害、高血糖と高インスリン血症などを示すMSGラットが出来る。このMSGラット第3脳室に正常胎児ラット弓状核(ARC)を含む視床下部片を移植しその効果を観察した。方法:レシピエントは生後2・3両日にMSG2mg/g体重を投与した14日齢の雄ラットを用いた。ドナ-は胎生20日の正常胎児ラットでARCを含む視床下部片を細い金属片で打ち抜き、レシピエントラットの第3脳室底に挿入・移植した。比較のため。MSG投与のみの群を作った。結果:1.MSGラット視床下部諸核の計測でARCは著明に縮小し、腹内側核、視交叉上核も有意に縮小していた。移植された脳組織片はレシピエント脳と神経連絡形成が認められた。2.無拘束のままGRF、TRF、LH-RH、CRFの4者を静注負荷するGH、TSH、PRL、LH、ACTHの反応は未処置ラット、MSGラット、MSG・脳移植ラット間に有意の差はなかった。ただFSHのみはMSGラットで基礎値およびLH-RHに対する反応は低下し、脳移植は部分的にこれを改善した。3.無拘束で昼4時間、経時採決しGHを測定すると、未処置ラットでは著明なGHサ-ジが認められたが、MSGラットでは全く消失し、脳移植では不完全ながらサ-ジが恢復した。4.ブドウ糖経口負荷に対し、MSGラットは血糖・インスリンともに基礎値より高く反応も増強していた。MSG脳移植ラットではインスリン反応が一層増強された。5.Lee Indexよりみた体型は、MSGラットは著明に高値を示したが、脳移植の約半数で正常域に分布した。結果:MSGラットに対する生後一定日齢までの脳移植はその視床下部機能を部分的ながら回復させる。比較のため。生後37日の幼若ラットにMonosodium Glutamate(MSG)を投与すると発達中の脳の弓状核を主とし障害し、成長障害・肥満と各種視床下部・下垂体ホルモン分泌障害及び高インスリン血症・高トリグリセライド血症などの特有な代謝障害を来す。本研究ではMSGラットの第3脳室に正常胎児ラットから得た弓状核を含む視床下部組織庁を移植しその効果を見た。先ずRecipient(Rp)として生後10日、15日、20日、30日及び成熟後のMSGラットに胎生19日のDonor(Dr)の視床下部庁を移植し、成長、Lee Indexを指標としてその生着を検討すると、Rp10日15日で15%、20日で4%、30日以降ではほとんど効果がなかった。即ち、生着率はRpの脳の成熟度に関係すると考えられる。又、Dnとして胎児15日の脳組織を移植すると成績はDn19日より良い傾向が見られた。しかし、体型やLee Indexが完全に成熟したものはなお極く少数で、大部分はMSGラットと正常ラットの中間型を呈した。次にこれら移植ラットの成長ホルモン(GH)分泌動態を、心房にカテーテルを留置し、数時間にわたり15分おきに採血検討した。正常ラットに見られるようなGHの明らかなPulsatile分泌を認めたものは体型が正常化したものの一部のみであった。現在、GRHに対するGH分泌反応、他の下垂体ホルモン分泌状態、負荷血糖曲線について検討中である。

新生児ラットにモノソジウムグルタメイト(MSG)を皮下投与すると特異な成長障害を伴った肥満と各種視床下部・下垂体ホルモン分泌障害、高血糖と高インスリン血症などを示すMSGラットが出来る。このMSGラット第3脳室に正常胎児ラット弓状核(ARC)を含む視床下部片を移植しその効果を観察した。昭和63年度は胎児ラットの弓状核を含む視床下部組織片を成熟MSGラットおよび30日齢MSGラットに投与したが,グラフト生着率は悪く、体型が正常化したものもごく少なかった。そこで本年は14日齢のMSGラットをレシピエントとして実験を行なった。その結果成績は非常に改善した。結果:1.無拘束のままGRF、TRF、LH-RH、CRFの4者を静注負荷するとGH、TSH、PRL、LH、ACTHの反応は未処置ラット、MSGラット、MSG脳移植ラット間に有意の差はなかった。ただFSHのみはMSGラットで基礎値およびLH-RHに対する反応は低下し、脳移植は部分的にこれを改善した。2.無拘束で昼4時間、経時採血しGHを測定すると、未処理ラットでは著明なGHサ-ジが認められたが、MSGラットでは全く消失し、脳移植では不完全ながらサ-ジが恢復した。3.ブドウ糖経口負荷に対し、MSGラットは血糖・インスリンともに基礎値より高く反応も増強していた。MSG脳移植ラットではインスリン反応が一層増強された。4.肥満を示すLee Indexは、MSGラットで著明に高値を示したが、脳移植の約半数で正常域に分布した。
解体・リサイクル性能を高めることによる「まちなか一戸建住宅」の居住性向上

平成15年3月に竣工した「近畿大学リサイクル型まちなか一戸建実大実験住宅」を利用して解体・リサイクル性能の向上を目的として,以下のような実験・研究を行った。1.吹き抜け空間の増床工事における新金物構法による梁の後付工法の検証を行い,内装材の若干の解体を行うだけで,梁を比較的容易に増設できることを確認した。2.ホームエレペータならびに玄関周りの増設実験を行い,新金物構法では補強梁の導入を比較的容易に行えることを確認した。直交して乗降できるエレベータの移動性能の問題点が明らかとなったエレベータの解体性能についてはきわめて高いこと,中古市揚の成立可能性の検討が必要であることが明らかとなった。3.メルトプレート工法による内装下地ならびに床材料等の剥離検証を行い,石膏ボードについては解体後の分別が容易に行えること,工法の適用範囲が床材,壁材にも拡大しうることを確認した。4.現在の筋違による耐震補強に代わり,解体性能が高くなるパネル筋違の有効性を検討した。その耐震性を検証するため,模型実験の装置を作成して試験した結果,柱・梁とパネル筋交いにおいて,振れ止めを工夫することにより,筋違と同等の耐力が得られることが確認された。5.既存の布基礎に代え,ベタ基礎の上にコンクリート・もしくは鉄骨と木材とを組み合わせた土台(ハイブリッド土台)を組み合わせるというアイデアをもとに,模型を制作し提示を行った。6.新金物工法における柱と梁の接合は金物とドリフトピンでなされている。耐力壁をはずした後の軸組を解体し,それを再び組み立てる実験を行った結果,この構法の解体性能の高さが実証された。再建築時の構造耐力についての検討が残された課題である。なお研究のメインテーマである解体・リサイクル性能の向上に関わる研究と平行して,室内におけるホルムアルデヒドの吸着実験,室内温湿度性状と予測計算法の検証が行われた。平成15年3月に竣工した近畿大学リサイクル型まちなか一戸建実大実験棟を利用して,以下のような実験・研究を行った。<新金物構法棟における大規模リフォームに関連して>担当:森本・前田(1)吹き抜け空間の増床工事における新金物構法による梁の後付工法の検証を行い,内装材の若干の解体を行うだけで,梁を比較的容易に増設できることを確認した。(2)ホームエレベータの増設と,車椅子による垂直移動性能の検討を行い,エレベータの後付に伴う補強梁の導入が比較的容易に行えること,玄関から直接乗車できるエレベータの移動性能の問題点が明らかとなった。(3)メルトプレート工法による内装下地ならびに床材料等の剥離検証を行い,石膏ボードについては解体後の分別が容易に行えること,工法の適用範囲が床材,壁材にも拡大しうることを確認した。<新しい工法の検討>担当:立山・森本・前田(1)現在の筋違による耐震補強に代わる,パネル筋違を挿入することによる耐震補強の可能性を検討するため,その実験装置を作成し,テスト試験を行うことにより,パネルの有効性に対する見通しをえた。(2)既存の布基礎に代え,ベタ基礎の上にコンクリート・もしくは鉄骨と木材とを組み合わせた土台(ハイブリッド土台)を組み合わせるアイデアの模型による提示を行った。<VOC(揮発性化学物質)の拡散・吸着実験>担当:棚田・川崎(1)ホルムアルデヒド濃度の経時変化と気温との関係(2)竹炭使用時のホルムアルデヒド除去能(3)ホルムアルデヒド分解・除去ボード(ハイクリーンボード)の効果(4)ホルムアルデヒド濃度の経時変化と気湿(湿度)との関連性

(5)コーヒー抽出液添加水蒸気によるホルムアルデヒドの濃度変化(6)ジャスミンオイル添加水蒸気によるホルムアルデヒドの濃度変化について検討した。<在来構法棟における吸放湿材の効果測定実験>担当:池田(1)在来構法棟1階北室を利用して,吸放湿材を室内に貼付し,その効果を測定した。また在来棟全体の温湿度環境についての測定を行った。これらの実験結果は,2004年5月に第二次報告書として公表を予定している。平成15年3月に竣工した近畿大学リサイクル型まちなか一戸建実大実験棟を利用して,以下のような実験・研究を行った。<身障者によるホームエレベータの昇降実験>担当:森本・前田平成15年度の高齢者による車椅子による垂直移動性能の検証に引き続き,障害者(自律走行可能者)による建物で入り口から各室までの移動実験を行った。特注車椅子(小型化されたもの)では,昨年度の一般車椅子で問題となった回転障害はみられなかった。<パネル筋違の検討>担当:立山・森本・前田パネル筋違の妥当性を検証するため,新たな実験装置を作成し,初期の施工誤差(柱・梁とパネルの隙間)の影響を低減させたもとでの実験を行った。結果として,振れ止めを工夫することにより,筋違と同等の耐力が得られることが確認された。<換気ならびに加湿によるホルムアルデヒド濃度の変化>担当:棚田・川崎昨年度に引き続き,夏場の換気によるホルムアルデヒドの低減効果と,換気後の濃度変化,ならびに冬場の加湿によるホルムアルデヒド濃度の変化を測定した。夏場による換気の効果は著しいが,再度窓を閉めることにより,濃度がもとにもどること,加湿によるホルムアルデヒドの濃度変化はみられないことが明らかになった。<在来構法棟における吸放湿材の効果測定実験>担当:池田昨年度に引き続き吸放湿材を施工した場合の実験結果と,予測計算法の結果を此較し,計算法の妥当性を検証した。なお,昨年度の成果を2004年5月に第二次報告書として公表している。平成16年度の結果は,平成17年度の結果と合わせて,第三次報告書としてとりまとめる予定である。平成15年3月に竣工した近畿大学リサイクル型まちなか一戸建実大実験棟のうち新金物構法棟を利用して,下記のような解体実験を行い,解体性能ならびに再利用可能性の検討を行った。<内装下地材料(石膏ボード)の解体実験>担当:森本・前田メルトプレート工法ならびにビス留め工法によって接合された石膏ボードの解体実験を行った。前者の場合,最初の1枚の剥離が難しいという点をのぞけば,解体性能は良好である。ただし現場再利用は不可能である。ビス留め工法はクロスならびに下地処理がなされており,ビス穴を探すことは難しい。解体後のボードの形状も不良である。さらに内装下地材料と建具・階段・床などの材料との「取り合い(重ね方)」の問題が重要であることが確認された。<ホームエレベータの解体実験>担当:森本・前田ホームエレベータの解体は専門技術者3名で丸1日の工程で行うことができ,解体性能はきわめて高いことが実証された。部材・部品の再利用可能性についても,一部を除き完全再利用が可能である。