hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子機能に立脚した熱帯熱マラリア赤血球期ワクチン候補抗原の探索

さらにRiprに対する抗体はRALP1よりも強い増殖阻害活性を示した。一方、比較的遺伝子多型の多いGAMAおよびMSPDBL1に対する抗体は、FVO株に対して増殖阻害活性を認めなかった。したがって、Riprは多型の少ない新規マラリア赤血球期ワクチン候補抗原であることを世界に先駆けて明らかとした。新規赤血球期マラリアワクチン候補タンパク質を同定するため、メロゾイトタンパク質の赤血球表面への結合を機能的指標として候補分子を探索した。その結果、合成した142種類ものタンパク質の内、34種類が赤血球に結合した。それらの内、PfRipr、PfRALP1、PfGAMAおよびPfMSPDBL1に着目し抗原多型解析を行った。その結果、PfRiprは最も多型が少なかった。次に抗原多型のワクチン活性に及ぼす影響を検討した。その結果、抗PfRipr抗体は、抗原多型のある原虫株に対しても強い増殖阻害活性を示した。したがって、PfRiprが多型の少ない新規マラリアワクチン候補抗原であることが明らかとなった。当初予定していた赤血球レセプターの性状解析までは着手できなかったが、機能解析候補タンパク質の同定効率を高めるため、当初の22種類の標的タンパク質を増加させることに注力したことにより、解析対象のタンパク質を140種類あまりにまで増加させることが出来たため、おおむね順調に進展していると考えられる。これまで欧米で推進されてきた赤血球期マラリアワクチン臨床試験の失敗の経験から、赤血球期マラリアワクチン候補抗原探索における無視できない問題点として、抗原多型がクローズアップされてきた。つまり、その有無をワクチン候補探索の初期の段階で解析しておくことが、その後のワクチン開発の成果を左右する重要課題ということである。そこで平成28年度は、これまでに実施した各種抗体の赤血球侵入阻害活性、ならびに標的タンパク質の赤血球結合活性等の研究結果を総合して、比較的有望な新規ワクチン候補抗原を選択し、それらの抗原多型解析ならびにその多型がワクチン効果に及ぼす影響を解析することで、新規マラリアワクチン候補分子の選択を行う必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学当初予定していた22種類の解析対象タンパク質を140種類あまりにまで増加させたが、当初の予定通り赤血球結合アッセイ及び、赤血球レセプターの性状解析まで推進する。
島孤玄武岩マグマの脱ガス過程：二次イオン質量分析法によるアプローチ

火山岩中の無水鉱物(化学式にHを含まない鉱物)には,ppmオーダーの微量の水素が不純物として含まれている.この水素は,鉱物と共存しているメルトの含水量や,噴火に伴ってメルトから脱ガスする水の挙動の指標として利用可能である.本研究では,火山岩中の無水鉱物の一つである斜長石に着目した。フーリエ変換赤外分光高度計(FTIR)を用いて、東北日本背弧の三ノ目潟火山の斜長石外来結晶中の水素濃度の線分析を行い、地殻中の斜長石が玄武岩マグマに取り込まれてから噴火に至るまでの時間が約2時間であることを見積もった。さらに、斜長石の水素含有量を二次イオン質量分析法(SIMS)により分析する手法を確立した。火山岩中の無水鉱物には,ppmオーダーの微量の水素が不純物として含まれている.無水鉱物の水素含有量は,共存しているメルトに含まれる水の量や挙動の指標として利用可能である.本研究では,二次イオン質量分析計(SIMS)を用いて,水に富む島弧玄武岩マグマの脱ガス過程を明らかにすることを目標としている.斜長石は,島弧玄武岩の中に量的に最も多く含まれる無水鉱物であるにも関わらず,特に研究例が少ない.本研究ではまず,斜長石の水素含有量に焦点を当てた.平成26年度においては,斜長石中の水素含有量や,共存する玄武岩質メルトの含水量を二次イオン質量分析法により定量化するための標準試料を高温高圧実験を行って準備した.二次イオン質量分析装置は現在立ち上げ中であり,平成27年度には利用を開始して分析データを出す予定である.平成26年度においては,フーリエ変換赤外分光光度計(FTIR)を用いて,東北日本の背弧火山である三ノ目潟火山の高MgO (約8 wt.%)スコリア中の斜長石の水素含有量の分析を行った.斜長石には,メルトから晶出した微斑晶石基サイズの斜長石(灰長石An成分値が7080)と,地殻物質に由来すると考えられる大型斜長石(灰長石An成分値が3235)の2種類が観察される.後者は三ノ目潟火山のマグマとは無関係の外来結晶であるが,本研究では,この大型の斜長石の分析を行った.その結果,メルトと接して融食された斜長石の外縁部には200 wt. ppm H2Oを超える高濃度の水素が含まれているのに対して,外縁部から数百μメートル以上離れた内部の水素含有量は比較的均質で70+/-10 wt. ppm H2Oであった.このことから,三ノ目潟火山においては,含水量が5 wt.%以上の高含水量メルトが地殻中の斜長石を取り込んだ後,1時間程度でマグマが地表に噴出したことが推定された.火山岩中の無水鉱物には,ppmオーダーの微量の水素が不純物として含まれている.無水鉱物の水素含有量は,共存しているメルトに含まれる水の量や挙動の指標として利用可能である.本研究では,島弧玄武岩の中で量的に最も多く含まれる斜長石の水素含有量を二次イオン質量分析計(SIMS)を用いて定量化し,水に富む島弧玄武岩マグマの脱ガス過程を明らかにすることを目標とした.島弧玄武岩マグマの脱ガス過程を明らかにするため,本研究では,火山フロント上の伊豆大島火山の1986年噴火によって得られた斜長石斑晶を例として用いた.本年度も, SIMSを用いて斜長石の水素を実際に分析するには至らなかった.代替の研究として,フーリエ変換赤外分光光度計(FTIR)を用いて,結晶横断方向で赤外吸光度がどのように変化するかを調べた.その結果,伊豆大島火山の斜長石の結晶内部の赤外吸光度はほぼ一定であり,水素含有量がほぼ均質であることが分かった.ただし,FTIRではうまく分析できない結晶の外縁部100ミクロンメートル以内では,火道を上昇するマグマからの脱ガスに応じて,斜長石の水素含有量が減少する傾向が認められ,マグマの火道上昇に伴う脱ガスの継続時間が数十分以内であったことが推定された.海洋研究開発機構・高知コア研究所の牛久保孝行博士と清水健二博士の協力を得て,水素含有量が既知の斜長石をSIMSで分析して,ppmオーダーの微量の水素が分析可能であるかどうか検討した.その結果,斜長石の水素濃度とSIMSで得られる水素の二次イオンの強度との間に線形の関係があることが分かり,検量線を引いて斜長石中の微量の水素を定量分析することが可能であるとの見通しを立てることができた.火山岩中の無水鉱物(化学式にHを含まない鉱物)には,ppmオーダーの微量の水素が不純物として含まれている.この水素は,鉱物と共存しているメルトの含水量や,噴火に伴ってメルトから脱ガスする水の挙動の指標として利用可能である.本研究では,火山岩中の無水鉱物の一つである斜長石に着目した。

本研究は,二次イオン質量分析計を用いて無水鉱物中の水素を定量分析することを目指している.平成26年度においては,斜長石中の水素含有量を行うことによって作成するなど,二次イオン質量分析計を用いる分析の準備を行った.しかしながら,使用を予定している海洋研究開発機構・高知コア研究所の二次イオン質量分析計は立ち上げ中であり,平成26年度中の利用開始には至らなかった.このため,平成26年度においては,代替策としてフーリエ変換赤外分光光度計を用いた分析により研究成果を上げた.火山岩岩石学平成27年度には二次イオン質量分析計の利用を開始する.二次イオン質量分析計を用いることにより,フーリエ変換赤外分光光度計では分析が困難な,斑晶スケールの斜長石の水素含有量の定量化や高解像度の水素含有量マッピングを行いたい.マッピングを行うことにより,マグマの脱ガス過程や噴火に至るマグマの上昇過程に制約を与えることができる.研究対象として,伊豆大島火山1986年噴火(ストロンボリ式噴火)によって得られたスコリア中の斜長石を用いる.二次イオン質量分析計では,水素の定量分析ばかりでなく,水素同位体比も測ることができる.平成27年度においては,斑晶中のメルト包有物の含水量や水素同位体比も分析して,ホスト斜長石の水素含有量との関係を系統的に明らかにする.使用を予定している海洋研究開発機構・高知コア研究所の二次イオン質量分析計は立ち上げ中であり,平成26年度中の利用開始には至らなかった.このため,高知コア研究所へ出張して滞在するために計上した旅費が計画通りに執行できなかった.平成27年度は,高知コア研究所において,二次イオン質量分析計を用いた分析を行う.そのための旅費に未使用額を充てる.
フッ素官能基の導入による小分子生理活性物質のナノコロイド化

医薬品をナノコロイド化すれば,安定性や持続性が改善される可能性がある。そこで,構造周辺をフッ素やフッ素官能基で覆った有機分子で,カプセル状に医薬品を包み込むことを考えた。有機顔料として知られているフタロシアニンやサブフタロシアニンをカプセル分子として選定し,周辺をフッ素官能基化する手法に取りかかった。その結果,ベンゼン環連結型フタロシアニンーサブフタロシアニンダイマーなどの含フッ素体の合成に成功した。これらは,周辺の溶媒の特性により集合状態に変化が起きることが分かった。また,X線結晶構造解析や分子軌道計算により,カプセル型構造であることがわかった。光線力学的手法による殺ガン活性も測定した。ナノコロイドカプセルの母体となる含フッ素サブフタロシアニン誘導体の合成に取り掛かった。内部に取り込まれる医薬品分子の大きさは,サブフタロシアニン環の構造に大きく依存するため,大きめの分子を取り込むカプセルの母体として,一つのベンゼン環を介して縮環したダイマーを設計し,合成の検討をおこなった。その結果,トリフルオロエトキシコーティングされたサブフタロシアニンダイマー(subPc-subPc)及びサブフタロシアニンーフタロシアニンヘテロダイマー(Pc-subPc)の合成に成功した。subPc-subPcは1,2,4,5-テトラシアノベンゼンから1ステップで,Pc-subPcは3,4-ジヨードフタロニトリルから3ステップで合成可能である。またPc-subPcはX線結晶構造解析により,サブフタロシアニンユニットに由来するお椀型構造内部にトルエン等の芳香族分子を取り込むことが判明しており,ナノカプセルとしての性質を持つことが示唆された。次に,周辺のトリフルオロエトキシをトリフルオロメチル基にしたPc-subPcの合成に取りかかった。まず,芳香族への直接トリフルオロメチル化反応の開発が不可欠となった。種々検討した結果,2-cyclopropyl-1-(trifluoromethyl)-1H-benzo[b]thiophen-1-ium trifluoromethanesulfonateを用い,芳香環-ボロン酸化合物,アルキル-ボロン酸化合物のトリフルオロメチル化を試みた。Cu触媒の存在下,酢酸エチル中,室温条件で良好な収率で進行することがわかった。芳香環-ボロン酸は,電子吸引性置換基(カルボニル基,エステル基,アミド基,ニトロ基,シアノ基),電子供与性置換基(メトキシ基),ヘテロ芳香環化合物(チオフェン)など様々な基質の利用が可能であり,基質一般性が広範囲にわたることも判明した。ナノコロイドを作り出す鍵となり因子として,フタロシアニンやサブフタロシアニン周辺の置換基を想定している。そこで,計画に従い,大きく電荷の偏りを持つペンタフルオロスルファニル(SF5)基を分子に導入したフタロシアニン類の開発を行い,物性を検証することとした。2,3-dicyanophenyl trifluoromethanesulfonateと3,5-bis(pentafluorosulfanyl)phenylboronic acidのカップリングによりSF5を持つphthalonitrileを61%の収率で得た。この基質を用いてフタロシアニンを合成を試みたが,立体障害のため反応が遅く,最終的には無溶媒,220°Cという条件でフッ素原子を40個持つ3,5-bis(SF5)Ph型フタロシアニンを合成した。CF3を持つフタロシアニンと無置換のフタロシアニンも合成し,そのUV/Visスペクトルの比較を行った。その結果,低濃度において3種類のフタロシアニンに顕著な差が見られた。さらにお椀型三次元構造の3,5-bis(SF5)Ph基を持つサブフタロシアニンの合成も成功した。UV/Visスペクトルの測定を行ったところ,3,5-bis(SF5)Ph基は持たないものに比べて,顕著にブルーシフトしていることが分かった。さらにフタロシアニン骨格に直接SF5基が直接結合しているフタロシアニンの合成にも成功した。さらに糖縮合型含フッ素フタロシアニンの合成を計画した。フッ素の高い脂溶性と糖の水溶性を組み合わせることにより,分子全体に両親媒性が付与され,ナノコロイドの発生に有利に働くと予想出来るためである。合成した糖縮合型含フッ素フタロシアニン化合物を用いて,癌細胞によるPDT試験にを行ったところ,フッ素の有無により効果が大きく異なり,含フッ素型のもので,強いPDT活性を持つことがわかった。有機フッ素化学サブフタロシアニンダイマー及びサブフタロシアニンーフタロシアニンヘテロダイマーの合成に成功し,その詳細な性質を調べることにより,カプセルとしての機能の可能性を見出したことは,重要である。

また,新たなサブフタロシアニンダイマー及びサブフタロシアニンーフタロシアニンヘテロダイマーを合成する際に必要な基礎反応でる芳香族への直接トリフルオロメチル化反応を,当該研究室のオリジナル試薬を用いることによって,極めて緩和な条件で収率良く進行することを見出している。物質合成から反応開発と順調に進み,論文発表も多い。以上よりおおむね順調と評価した。ナノコロイドカプセルの機能をつくり出す鍵として考えている部位は,周辺のフッ素官能基である。テンプレートとなる様々なフッ素官能基を持つフタロシアニンの合成法を検討すると共に,その合成を達成するための基礎的なトリフルオロメチル化や,トリフルオロチオ化,トリフルオロメチルスルホニル化などの基礎反応開発やそれに用いる試薬開発にも力を注ぐ。また合成した化合物の分子包摂に関する情報やナノコロイド化,細胞試験なども行う。HPLCカラムにより合成したフタロシアニンダイマーを分離する予定であったが,比較的分離が簡単で,硝子カラムにより行うことが出来たため,購入予定していたカラムの40万円程度繰り越した。フタロシアニンダイマーを誘導体化して行った場合,やはりその分離にHPLCカラムが必要となると考えられ,繰り越した費用をHPLCカラムに企てる予定である。また,研究の進展具合に応じて,薬品代などに使用する可能性もある。
再構成型機能装置付き計算機のためのプログラミング支援ツールに関する研究

研究実施計画にしたがい,「再構成型機能装置付き計算機のためのプログラミング支援ツールに関する研究」を行った.主な研究成果を以下に示す.計算機の構成要素である機能装置(主に演算装置)の構成を構成情報のみ変えることで任意の機能を実現できる再構成型機能装置付き計算機において,その性能を最大限に発揮させるためには通常の計算機システムにおけるコンパイラに相当するプログラミング支援が不可欠である.プログラミング支援には,大きく分けて二つの処理がある.ひとつは,プログラミング言語によって記述されたプログラムのデータおよび制御に関する依存関係や動的実行特性を解析し,ハードウェア化することで処理速度の向上に効果がある部分の抽出を行う処理.もうひとつは,ハードウェア資源情報を基にして機能装置のハードウェアを自動生成する処理である.これらの処理の多くは既存の技術を応用することで対処可能であるが、特に後者の処理で必要なハードウェア実装は動作検証の高速化を図ることが再構成型機能装置付き計算機のためのプログラミング支援ツールとして不可欠となっている.そこで,ハードウェア実装および動作検証の高速化のために必要な技術を重点的に検討した.具体的には,まずハードウェア記述言語で記述された様々な機能装置をハードウェア記述言語のレベルで解析し必要な論理回路要素に細分化を行う.さらに実装デバイスの規模や端子数を考慮して細分化した論理回路要素を複数個毎にまとめながら分割実装可能なグループに分ける処理を行う.この細分化とグループ化の処理を行う処理プログラムを作成し実際に評価を行ったところ,実装および動作検証の高速化を図れることが確認できた.このことから再構成型機能装置付き計算機のためのプログラミング支援ツールとして有効であることが見込まれる.研究実施計画にしたがい,「再構成型機能装置付き計算機のためのプログラミング支援ツールに関する研究」を行った.主な研究成果を以下に示す.計算機の構成要素である機能装置(主に演算装置)の構成を構成情報のみ変えることで任意の機能を実現できる再構成型機能装置付き計算機において,その性能を最大限に発揮させるためには通常の計算機システムにおけるコンパイラに相当するプログラミング支援が不可欠である.プログラミング支援には,大きく分けて二つの処理がある.ひとつは,プログラミング言語によって記述されたプログラムのデータおよび制御に関する依存関係や動的実行特性を解析し,ハードウェア化することで処理速度の向上に効果がある部分の抽出を行う処理.もうひとつは,ハードウェア資源情報を基にして機能装置のハードウェアを自動生成する処理である.これらの処理の多くは既存の技術を応用することで対処可能であるが、特に後者の処理で必要なハードウェア実装は動作検証の高速化を図ることが再構成型機能装置付き計算機のためのプログラミング支援ツールとして不可欠となっている.そこで,ハードウェア実装および動作検証の高速化のために必要な技術を重点的に検討した.具体的には,まずハードウェア記述言語で記述された様々な機能装置をハードウェア記述言語のレベルで解析し必要な論理回路要素に細分化を行う.さらに実装デバイスの規模や端子数を考慮して細分化した論理回路要素を複数個毎にまとめながら分割実装可能なグループに分ける処理を行う.この細分化とグループ化の処理を行う処理プログラムを作成し実際に評価を行ったところ,実装および動作検証の高速化を図れることが確認できた.このことから再構成型機能装置付き計算機のためのプログラミング支援ツールとして有効であることが見込まれる.
脳機能計測のフィードバックを用いた視聴覚統合と記憶検索のメカニズム解明とその応用

本研究課題では視聴覚統合のメカニズム解明を目的とし、特に時間情報の処理と統合過程の研究を進めた。昨年度に行った行動実験では、同じ物理特性を持つ視覚、聴覚刺激を用いて、知覚時間に及ぼす影響が視聴覚モダリティ間で異なる現象を発見した。また視聴覚刺激同時呈示により多感覚刺激の主観時間を調べ、各モダリティにおける知覚時間への影響の相殺が示唆された。本年度はこの異なる知覚時間歪みを生じる刺激を用い、知覚時間に応じた神経活動変化と多感覚時間情報の統合神経メカニズムを、脳波計(EEG)を用いて調査した。時間歪みを誘発する刺激(視覚フリッカ/聴覚フラッタ)を知覚している最中の神経活動を、頭頂、側頭、後頭を中心に配置した32chの電極で計測した結果、知覚時間変化と神経活動変化に関して主に次の3つの対応関係が示された。・刺激呈示期間中、10.9Hz視聴覚刺激同時知覚時に特異的なアルファ帯域の神経活動(10Hz付近)が頭頂領域で生じる。・刺激呈示から300ms遅れた期間で、知覚時間縮小に対応して高アルファ帯域の神経活動(10.9Hz付近)が頭頂領域で増強される。・刺激呈示終了後、AV条件でのみ10.9Hz視聴覚刺激同時知覚時に特異的な後頭ー頭頂間の神経相関(8Hz付近)がアルファーシータ帯域で生じる。これらの結果より自発アルファ波の神経機構が時間知覚に関連していること、時間知覚の歪みはアルファ波が外部刺激の時間周波数に引き込まれて生じることが示唆された。以上の結果より、時間情報の符号化段階での視聴覚間相互作用、及び記憶段階での視聴覚情報の統合という、階層的な多感覚情報統合のメカニズムが示唆された。また視聴覚統合の行動結果を、ベイズ推定に基づいた多感覚統合モデルを用いて分析を行った結果、時間歪みの相殺を高い精度で予測することができ、同時に高い聴覚優位性を実証することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的はモダリティに依らない認知機構の解明であり、視覚情報と聴覚情報が認知過程に於いて統合される機序に主題をおいて研究を進めた。視聴覚情報が統合されるには各刺激の空間、時間情報が一定以上の精度で一致している必要が有り、刺激の空間定位、刺激タイミングの情報統合に関して多くの研究が為されてきた。本年度は現在も議論が続けられている刺激時間の知覚に関して、視覚、聴覚モダリティ間での特性の研究を進めた。ミリ秒から数秒程度の時間知覚に於いては、知覚される主観的時間は外部刺激の特徴により歪められることが知られており、時間知覚の機序を調べる上でしばしば利用される。10.9Hzで変調する刺激を用い、視覚刺激、聴覚刺激、視聴覚同時刺激を行った際の知覚時間の変化を直接比較した結果、視覚フリッカでは知覚時間の延長、聴覚フリッカでは知覚時間の縮小と逆の効果が観察された。この現象はこれまで発見されていなかった一方で、刺激の時間周波数が知覚時間歪みに及ぼす影響が感覚モダリティ間で異なることを示唆しており、視覚と聴覚では時間分解能が異なるとするこれまでの知見に則している。また視聴覚の同時刺激では知覚時間の歪みは観察されず、視聴覚の効果が相殺されたと解釈できた。刺激タイミングの研究では聴覚優位の情報統合が報告されており、視聴覚の情報が異なる場合は視知覚が聴覚刺激に合わせて歪められる。本研究結果は持続時間知覚の視聴覚統合に関して、刺激タイミングの知覚とは異なる機序が働いていることを示唆している。このときの神経活動を脳波計(EEG)を用いて計測したところ、頭頂の電極において視覚フリッカ、聴覚フラッタ同時呈示時に特異的なアルファ帯域の活動が観察された。このアルファ帯域の神経活動は刺激の知覚時間に応じて変動しており、視聴覚統合後の持続時間の神経表象に関与している可能性が示唆された。

これらの結果より自発アルファ波の神経機構が時間知覚に関連していること、時間知覚の歪みはアルファ波が外部刺激の時間周波数に引き込まれて生じることが示唆された。以上の結果より、時間情報の符号化段階での視聴覚間相互作用、及び記憶段階での視聴覚情報の統合という、階層的な多感覚情報統合のメカニズムが示唆された。また視聴覚統合の行動結果を、ベイズ推定に基づいた多感覚統合モデルを用いて分析を行った結果、時間歪みの相殺を高い精度で予測することができ、同時に高い聴覚優位性を実証することができた。同じ周波数の視覚フリッカ、聴覚フラッタが逆の時間知覚歪みを引き起こすことを発見したことで、持続時間は各感覚モダリティ特異的に符号化されているとする仮説を強く支持することができた。また視聴覚の同時刺激で時間歪みの効果が相殺されること、その時の知覚時間を反映した神経活動を脳波計測で発見したことから、視聴覚統合後の持続時間情報を反映した神経活動の存在が示唆された。このアルファ帯域の脳波の発見は、今後時間情報の視聴覚統合の研究を進める上で、重要な足がかりとなる事が期待される。これらの研究成果に関して、行動実験の結果は既に原著論文の執筆が完了し、投稿段階にある。また脳波実験の結果は現在原著論文の執筆中であり、順調に研究を遂行できていると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。頭頂のアルファ帯域の神経活動に視聴覚統合された時間情報が反映されていることが示唆されたため、今後はこの神経活動に関して追加の研究を予定している。視覚、聴覚刺激をずらして呈示することで視聴覚統合の度合いを変化させ、その時の知覚時間の変化、及び頭頂のアルファ帯域の神経活動を観察することで、時間情報の統合に関して知見を深める。またEEG計測と同時にfMRI計測を行うことで、EEGでは解析の難しい関連脳領域の検討を行う。
二十世紀前半期の中国における中国史叙述の思想史

今年度は最終年度であるため,これまでの研究の総括及び成果発表に重きを置いた。(1)郭沫若研究の成果と,(3)三年間の研究を集成する論文として,研究成果として後掲の論文を執筆した。上古史を考える上で無視し得なくなった「考古学」という当時の新しい学問に対する顧頡剛,陳寅恪,郭沫若,傅斯年らの反応と,そこで露呈した各人の学術思想の差異,「考古学」による,中国上古史をめぐる歴史叙述の変化,等について論じた。(2)これまでの研究の改訂及び発展,また補充的研究については,八月に山東省煙台市での「第二回中国近代思想史国際学術シンポジウム」,十月に「2006年度東大シンポジウム--近現代中国と東アジアの公共性--自由と統合をめぐって」,山東大学での「上古史再建の新しいアプローチ及び『古史辨』第一冊出版八十周年国際学術シンポジウム」でそれぞれ報告を行った(全て中国語)。山東省での二回の報告では,1930年代における顧頡剛と傅斯年,費孝通の「中華民族」概念をめぐる議論の比較,顧頡剛と傅斯年,胡適の1928年頃における学術方法論の差異をそれぞれ論じた。前者については,当時の時事的な関心のもとで展開された民族論が,歴史学や人類学などの学術及び歴史叙述といかなる論理的連関を持ったかという問題につながり,後者は昨年の台北での報告を踏まえつつ発展させたものである。十月の東大シンポジウムでの報告では,1948年の中央研究院第一次院士選挙における,学術評価のあり方についての構造分析を行った。この選挙では,胡適,顧頡剛,陳寅恪,郭沫若らが全て当選しており,二十世紀前半期の中国学術の全般的状況から本研究の主要対象人物の位置付けを行う上で,重要な意味を持っていると考えられる。これら報告の成果は,早期に論文として公刊することを目指す。今年度は主に次の四点の研究を行った。1.胡適の中国哲学史・思想史論を近現代の中国知識人が自国史を捉え直す際の重要な例として研究した。中国哲学史・思想史の中に「ルネサンス」を見出そうとする胡の論理に着目し、その結果構成された中国史像を、胡の生前既発表著作、遺稿、書信、日記、英文著作等を丁寧に分析して発生的・全面的に跡付け、その上で(1)歴史における進化と革命、(2)宗教・哲学・科学の関係付け及びその中国哲学史の時代区分との連関、(3)中国思想史に対するインド思想の影響、といった主題に関して胡の論理に潜む矛盾や問題点を考察した。その成果が下記の論文であり、またその内容を上海交通大学で講演(中国語)して好評を博した。2.二十世紀前半期の中国における代表的歴史家のケーススタディーとして陳寅恪と郭沫若に注目し、(1)その著作の全体像の把握、(2)論文初出の収集と読解、(3)現行文集との照合、(4)先行研究の収集・整理、を進めた。来年度以降も研究を継続し成果を発表していく予定である。3.既に筆者の研究成果が発表されている顧頡剛に関して、他の歴史家との同時代性や比較を視野に入れた再検討を進めた。未だ収集し得ていなかった顧の著作の一部を新たに入手した。1.3.の結果として、『古史辨』の出版や大規模な考古発掘の開始・推進等を経た1930年前後の中国史学界の動向が極めて重要であると改めて認識し、今後個別の研究を統合していく上での視角を形成しつつある。4.歴史叙述・歴史意識・歴史哲学並びにその隣接領域に関する東西の基本文献(主に近現代)・研究書、二十世紀前半期の中国における自国史認識、歴史思想を研究する上で有用な文献を収集し、1.3.の研究の背景となる基礎的研究を進めた。この研究は来年度以降も継続して行う。1.4.の資料収集に関しては、国内以外に北京の幾つかの図書館や上海図書館を利用した。本年度は以下の研究を行った。1.陳寅恪の主に1930年前後の著作と、その同時代の学術動向との関わりに注目し、陳の言う「比較言語学」と歴史学の関連、また陳が古代史研究全盛の時代に中世史研究を専攻したことの意味を研究した。その成果の一部は十月に台北で行われた「第二回近代中国の思想と制度シンポジウム」で発表した。2.郭沫若の1930年代の中国史研究が、マルクス主義的な歴史叙述と、甲骨文や金文等の具体的な研究とを大きな柱としており、この両者の連関と、考古学が大きな影響力を持ち始めて来た中国の1920年代以来の歴史学界との関連について研究中である。3.昨年度に引き続いて1930年前後の中国における中国史学の様々な方向に関する調査を継続し、特に顧頡剛が関与した中山大学語言歴史学研究所と、陳寅恪が関与した中央研究院歴史語言研究所という二つの機構に注目し、この両機関を率いた傅斯年の史学思想も合わせて研究した。その際は1、2とも関連して、歴史学の研究機関が同時に言語学、考古学、人類学等の関連する学問領域を広範に含み、また自然科学の方法を強調していたことの背景と意味を考察している。前述のシンポジウム報告論文は会議論文集に投稿し採録決定したが、改訂後はこの3の研究成果を強調したものとなった。

以上の研究遂行のため、本年度は東京、北京、台北、南京において資料調査を行い、一部インタビューも行った。本年度は長期間中国に滞在し、日本では閲覧できない当時の書籍、雑誌、新聞、未刊原稿、アーカイブ類の収集に努めた。最終年度である来年度に、それら資史料を活用し、これまで行ってきた研究を継続しつつ、個別的研究と総合的研究の成果を共に発表していく予定である。今年度は最終年度であるため,これまでの研究の総括及び成果発表に重きを置いた。(1)郭沫若研究の成果と,(3)三年間の研究を集成する論文として,研究成果として後掲の論文を執筆した。上古史を考える上で無視し得なくなった「考古学」という当時の新しい学問に対する顧頡剛,陳寅恪,郭沫若,傅斯年らの反応と,そこで露呈した各人の学術思想の差異,「考古学」による,中国上古史をめぐる歴史叙述の変化,等について論じた。(2)これまでの研究の改訂及び発展,また補充的研究については,八月に山東省煙台市での「第二回中国近代思想史国際学術シンポジウム」,十月に「2006年度東大シンポジウム--近現代中国と東アジアの公共性--自由と統合をめぐって」,山東大学での「上古史再建の新しいアプローチ及び『古史辨』第一冊出版八十周年国際学術シンポジウム」でそれぞれ報告を行った(全て中国語)。山東省での二回の報告では,1930年代における顧頡剛と傅斯年,費孝通の「中華民族」概念をめぐる議論の比較,顧頡剛と傅斯年,胡適の1928年頃における学術方法論の差異をそれぞれ論じた。前者については,当時の時事的な関心のもとで展開された民族論が,歴史学や人類学などの学術及び歴史叙述といかなる論理的連関を持ったかという問題につながり,後者は昨年の台北での報告を踏まえつつ発展させたものである。十月の東大シンポジウムでの報告では,1948年の中央研究院第一次院士選挙における,学術評価のあり方についての構造分析を行った。この選挙では,胡適,顧頡剛,陳寅恪,郭沫若らが全て当選しており,二十世紀前半期の中国学術の全般的状況から本研究の主要対象人物の位置付けを行う上で,重要な意味を持っていると考えられる。これら報告の成果は,早期に論文として公刊することを目指す。
トロンボモジュリン遺伝子導入により安全性を高めた間葉系幹細胞の作成

間葉系幹細胞(MSC : mesenchymal stem/stromal cell)は、免疫抑制、抗炎症作用を有するため治療抵抗性炎症性疾患に対する細胞療法剤としての臨床応用が開始されている。また神経細胞等への分化能を有するため再生医療の細胞ソースとしても期待が高まっている。このようにヒトへの投与が、広く行われるようになってきたが、全身投与をすると肺、心臓、脳などに血栓症が生じ重篤な状態を引き起こすという報告がなされている。また、その分子生物学的機序も明らかになってきた。血栓形成はそれ自体臓器障害を引き起こすのみならず、炎症を惹起することも知られており、この問題を解決することは急務と考えられる。そこで我々は、抗血栓性蛋白であるトロンボモジュリン(TM : thrombomodulin)をレンチウィルスによりMSCへ遺伝子導入することを着想した。遺伝子組換えTM(リコモジュリン®)は播種性血管内凝固症候群治療薬として保険適応となっており、ヒトでの有効性、安全性が確認されている。またTMのもつ抗炎症作用もヒトにおいて報告されている(J Trauma Acute Care Surg, 2012)。つまり、TMを安定発現しているMSCは、投与時の安全性が高いばかりでなく、抗炎症作用も強力であることが予想される。この構想をもとに実験を進めた。レンチウイルス発現用ベクターのクローニングを終え、リコモジュリンのコーディング領域の塩基配列シークエンスを確認した。また、293T細胞を用いて、ベクターに組み込まれた標識蛍光物質の発光量をもとに、Transductionの成功を確認した。次いでTMの発現も確認できたが、MSC細胞内でTMを発現させる段階で研究期間を終えた。研究は現在も継続して行っており、今後、炎症性疾患モデルマウス(ブレオマイシン肺障害等)において治療効果が、コントロールMSCと比較して高いかを病理学的に評価する予定である。
脂肪酸プロファイル測定による和牛牛肉の品質・安全性評価手法の構築

筋内・筋間・皮下脂肪の抽出脂肪と脂肪組織を対象として、黒毛和種牛肉の食味の優位性を示す脂肪酸プロファイル測定へのATR-FTIR法の適用性を明らかにした。食味に影響する一価不飽和脂肪酸、健康機能に関係するω-3、-6脂肪酸等の評価がFTIR法により可能であることを示した。ニューラルネットワークにより脂肪酸組成と食味評価尺度との関係をモデル化し、やわらかさ、香りの食味推定の可能性が示された。脂肪酸の簡便迅速なFTIR測定法の開発と和牛牛肉の特徴と優位性を明らかにすることを研究全体の目的とし、初年度では以下を実施した。共存成分であるタンパク質、炭水化物、水分等を除去した牛肉抽出脂質のATR-FTIRスペクトルを測定し、ガスクロマトグラフィ測定値を対照に、筋内、筋間、皮下の部位別脂肪酸組成を推定する回帰式を得た。回帰分析に供するスペクトルの波数領域により、回帰式の決定係数は大きく異なった。全領域600-4000cm-1によるPLS法、波数選択を行うGA、IPLS、MWPLS法では、オレイン酸の決定係数は、0.409、0.954、0.944、0.948、飽和脂肪酸推定では、0.818、0.986、0.985、0.978、一価不飽和脂肪酸では、0.736、0.981、0.975、0.970であった。共存成分を含まない抽出脂質においても波数選択の効果が大きく、GA法により高い推定精度が得られることを明らかにした。2.牛肉を対象としたオンサイトFTIR測定法の開発共存成分を含む牛肉脂肪組織について、前項と同様の解析を行った。GA、IPLS、MWPLS法による決定係数は、オレイン酸では0.608、0.414、0.578、飽和脂肪酸では0.752、0.678、0.642、一価不飽和脂肪酸では、0,703、0.628、0.619となり、GA法が最も高い決定係数を示し、その効果が大きいことがわかった。全波数領域を用いたPLS法では0.5以下と低い決定係数を示した。オンサイト測定のためのファイバー用測定容器を試作し、光学ファイバープローブFTIR測定システムを構成した。脂肪酸標準試薬の測定では、ATR測定より精度は低下したものの、解析に適用可能なスペクトルが得られることを確認した。本研究では、牛肉の食味、健康機能、安全性に影響を及ぼす脂肪酸を簡便に測定するフーリエ変換赤外分光法の開発を目的として、以下を実施した。黒毛和種の測定例を追加し、FTIRスペクトルから主要脂肪酸含量を予測するPLS回帰モデルを求めた。その結果、同モデルの決定係数は、一価不飽和脂肪酸、飽和脂肪酸、オレイン酸では、それぞれ、0.938、0.933、0.750となり、前年度の値、0.736、0.818、0.409に対して改善された。しかし、脂肪組織では、一価不飽和脂肪酸、飽和脂肪酸、オレイン酸について、それぞれ、0.568、0.638、0.610となり、前年度値、0.703、0.752、0.578に比べ、予測精度の低下が一部見られた。これは、交差検定における決定係数および予測誤差の較正用データと検証用データ間の差が抽出脂肪に比べ大きく、脂肪組織では、試料毎に共存物質の影響度合いが異なることが大きく影響したものと推測された。2.オンサイトFTIR測定法の開発ファイバープローブ(PIR)による脂肪組織のオンサイト脂肪酸測定を試みた。エバネッセン波を生じるベアファイバー部分での一様な試料接触を維持する意図で測定容器を試作し、効果を確認したが、繰返し精度に改善の必要性を認めた。3.ω.3、-6脂肪酸による健康機能性評価ω-3、-6脂肪酸を含む脂肪酸異性体測定のため、昇温GC法による抽出脂肪の脂肪酸測定を行った。その結果、供試肉の主要なω-3、-6脂肪酸はα-リノレン酸、リノール酸と見なされ、ω--6:ω-3の比率は50:1と著しい値が得られた。今後、追試実験の必要性を認めた。それら脂肪酸のATR-FTIR法によるPしS予測モデルを求め、その有用性を確認した。牛肉の脂肪酸プロファイルを前処理なしに簡便・迅速測定できるFTIR法(フーリエ変換赤外分光法)の開発および健康機能性脂肪酸の評価、食味評価尺度の推定への同測定法の適用を試みた。1. FTIR法による健康機能性脂肪酸の評価和牛牛肉の主要なω-3、-6脂肪酸であるα-リノレン酸、リノール酸の含量についてFTIRスペクトルからの推定を試みた。抽出脂肪の脂肪酸含量を予測するPLSモデルを求めた。α-リノレン酸については、30502800 cm-1の波数領域から求めたモデルの決定係数が最も高く、0.720.91であった。

リノール酸については、30502800、15001000 cm-1の領域から求めたモデルの決定係数は0.700.87であった。しかし、脂肪組織のFTIR測定によるPLSモデルの決定係数は、それぞれ0.630.89、0.560.76と低くく、脂肪組織中の共存成分による影響が認められた。2.脂肪酸組成による牛肉の食味評価FTIRスペクトルから主要脂肪酸の含量を予測するPLSモデルと食味官能試験の結果から、脂肪酸組成と食味評価尺度との関係付けを試みた。6種類の主要脂肪酸と分析型官能評価パネル試験による111検体の肉試料の食味評価尺度との関係を、ニューラルネットワーク(ANN)モデルにより求めた。ANNの入力層を6ノード(主要脂肪酸含量)、中間層を5ノード、出力層を1ノード(各食味評価尺度)、伝達関数はシグモイド関数とした。その結果、食味評価尺度の「やわらかさ」、「かおり」、「脂っこさ」の脂肪酸組成との相関係数は、0.78、0.72、0.67と相対的に高い値を示した。以上より、精度向上や安定性に関する改善の必要はあるものの、FTIR法は機能性脂肪酸と食味評価尺度の推定に有用な方法である。全体の計画は概ね順調に推移しているが、次の点に検討を要し、次年度での継続作業が必要である。(1)安定した測定を可能にするファイバー・プローブ周辺技術の開発、(2)FTIRスペクトルに影響を与える牛肉試料組織の個体差の評価24年度が最終年度であるため、記入しない。牛肉試料組織の個体差評価、測定ファイバー・プローブの測定安定性の課題に対して、測定の自動化、機械化による測定試料数の拡大、一様条件による測定を達成することを目的に、次年度の計画において、自動ステージによる測定システムを導入し、測定技術を改善する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
生殖腺におけるAhリセプターの機能解析

申請者は前年度までに、Femaleの生殖腺におけるAhRの機能解析を行った。その結果、卵巣のgranulosa cellにおけるAhRの新規標的遺伝子として、Cyp19(aromatase)遺伝子を同定した。AhR遺伝子破壊雌マウスにおいては、Cyp19遺伝子の発現が十分に活性化されないため、卵巣におけるEstradiol合成が減少し、妊性が低下する。以上のことから、AhRがFemaleの生殖にとって極めて重要な因子であるということが分かった。本年度はMaleの生殖腺におけるAhRの機能解析を行った。AhR遺伝子破壊雄マウスの妊性を調べたところ、野生型と比較して僅かながら妊性が低下していることが分かった。妊性の低下の原因は精子形成の異常ではないかと考え、AhR遺伝子破壊雄マウスの精巣の観察を行ったが、精子形成は正常に行われていることが分かった。そこで、AhR遺伝子破壊雄マウスの副生殖器の観察を行ったところ、一部の個体において精嚢が消失していることが分かった。精嚢を消失しているAhR遺伝子破壊雄個体は、8週齢では見られないが、24週齢では約50%、32週齢では約70%と加齢に伴ってその割合が増加していくことが明らかとなった。雄の生殖能にとって精嚢が必要不可欠であるかどうか調べるために、精嚢を除去したマウスを作成し、その妊性について検討した。その結果、精嚢を除去した雄と交配した雌マウスが妊娠する頻度は、正常な雄と交配した雌に比べて顕著に低下することが明らかとなった。以上の結果より、AhR遺伝子破壊雄マウスは加齢に伴い精嚢が消失することによりその妊性が低下することが分かった。AhR遺伝子の欠失から精嚢の消失につながるメカニズムを分子レベルで明らかにすることが今後の課題である。Ah Receptor遺伝子破壊マウス(♀)の生殖能についての解析を行った結果、性周期の異常、産児数および排卵数の減少が観察された。これらの表現型の原因は、卵巣内の女性ホルモン(エストロジェン)濃度が十分なレベルに達していないことであるという事実を明らかにした。エストロジェンはアロマターゼによって卵巣内で合成されるが、Ah Receptor遺伝子破壊マウスにおけるアロマターゼ遺伝子の発現量をRT-PCRによって野生型マウスと比較すると、本来その発現が高レベルに誘導される時期に低レベルの発現しか示さなかった。以上の結果からアロマターゼ遺伝子が卵巣におけるAh Receptorの標的遺伝子のひとつであることが明らかとなった。次に、Ah Receptorがアロマターゼ遺伝子のプロモーターを活性化することを、培養細胞を用いたレポーター解析により明らかにした。さらに生体内において、Ah Receptorがアロマターゼ遺伝子のプロモーターに結合していることを明らかにするため、Ah Receptorとアロマターゼが共に発現している、卵巣顆粒膜細胞からクロマチンを精製し、クロマチン免疫沈降実験を行った。その結果、Ah Receptorがアロマターゼ遺伝子プロモーターに結合していることを明らかにし、さらにこれまでにアロマターゼ遺伝子の転写活性化に必要であることが知られている核内受容体、Ad4BP/SF-1とアロマターゼプロモーター上で複合体を形成していることを明らかにした。最後にAh Receptorのリガンドであり、内分泌攪乱物質として知られている化合物、DMBAをマウスに投与すると、アロマターゼ遺伝子の転写が性周期非依存的にAh Receptorを介して誘導されることを明らかにした。以上の結果をまとめて、現在Nature誌に投稿中である。申請者はAhリセプター(AhR)の生理的な機能を明らかにするために、AhR遺伝子破壊マウスの生殖腺における詳細な表現系の解析を行った。その結果、AhR遺伝子破壊♀マウスは野生型と比較して産児数が減少することが明らかとなった。さらに詳細に解析を行った結果、卵巣重量の低下、性周期の異常、卵胞成熟の異常、排卵数の減少といった欠陥が観察された。また、♀の生殖能に必要不可欠であることが知られているエストロジェンの卵巣内濃度が顕著に減少していたことから、これらの欠陥の原因は卵巣における不十分なエストロジェン合成にあるのだろうと考えられた。そこで、エストロジェンの合成に関与する酵素群をコードする遺伝子の発現を、野生型とAhR遺伝子破壊マウス間で比較したところ、テストステロンからエストラジオールの合成に関わるP450アロマターゼの発現に差があることが分かった。通常、アロマターゼは排卵前の時期に一過的にその発現が誘導されるが、AhR遺伝子破壊マウスではこの一過的な発現誘導が観察されなかった。以上の結果より、AhRはアロマターゼ遺伝子の転写を調節することによって、卵巣におけるエストロジェン合成を制御していることが分かった。さらに、クロマチン免疫沈降実験や培養細胞を用いたレポーターアッセイより、AhRによるアロマターゼ遺伝子の転写調節メカニズムの検討を行った結果、AhRはアロマターゼ遺伝子5'上流領域に存在するエンハンサーエレメント、XRE(Xenobiotic Responsive Element)を介してアロマターゼ遺伝子の転写活性化を行っていることが分かった。アロマターゼ遺伝子の転写活性化においてAhRと、全てのステロイド合成酵素遺伝子の転写活性化に関わっていることが知られている転写因子、Ad4BP/SF-1の物理的相互作用が重要であることを明らかにした。

AhR遺伝子破壊雌マウスにおいては、Cyp19遺伝子の発現が十分に活性化されないため、卵巣におけるEstradiol合成が減少し、妊性が低下する。以上のことから、AhRがFemaleの生殖にとって極めて重要な因子であるということが分かった。本年度はMaleの生殖腺におけるAhRの機能解析を行った。AhR遺伝子破壊雄マウスの妊性を調べたところ、野生型と比較して僅かながら妊性が低下していることが分かった。妊性の低下の原因は精子形成の異常ではないかと考え、AhR遺伝子破壊雄マウスの精巣の観察を行ったが、精子形成は正常に行われていることが分かった。そこで、AhR遺伝子破壊雄マウスの副生殖器の観察を行ったところ、一部の個体において精嚢が消失していることが分かった。精嚢を消失しているAhR遺伝子破壊雄個体は、8週齢では見られないが、24週齢では約50%、32週齢では約70%と加齢に伴ってその割合が増加していくことが明らかとなった。雄の生殖能にとって精嚢が必要不可欠であるかどうか調べるために、精嚢を除去したマウスを作成し、その妊性について検討した。その結果、精嚢を除去した雄と交配した雌マウスが妊娠する頻度は、正常な雄と交配した雌に比べて顕著に低下することが明らかとなった。以上の結果より、AhR遺伝子破壊雄マウスは加齢に伴い精嚢が消失することによりその妊性が低下することが分かった。AhR遺伝子の欠失から精嚢の消失につながるメカニズムを分子レベルで明らかにすることが今後の課題である。
共鳴媒質中でのパルス伝播と新しい群速度の定義

本研究の目的は、従来の群速度が破綻する領域において意味を持つ、屈折率の虚部の効果を取り入れた新しい群速度の定義の有効性を光学領域での実験的によって検証することである。平成15年度は、科研費交付金によって改良したマイケルソン干渉計とチタンサファイアレーザーシステムを使用してパルス伝播の実験を進めた。(1)回折格子対により位相がダウンチャープしたフェムト秒パルスを作り出し、共鳴吸収媒質中の伝播を系統的に実験的に調べた。(2)入射周波数を共鳴線の短綬長側、長波長側に同調した場合、それぞれ、負の遅延と正の遅延が得られた。(3)このとき、出射スペクトルは大きなスペクトル変化が起こっていることが確認された。これは、Kromas-Kronigの関係によって必然的に存在する屈折率の虚部(吸収)の効果と考えられる。(4)ポインチィングベクトルの時間積分の重心でパルスの位置を定義し、実験結果をNet delayとReshaping delayに基づいた解析と比較しよい一致を得た。これらの結果から、新しい群速度の有効性が位相変調を受けたパルスの伝播においても確認できたと考えている。引き続き、不規則な波形を有するインコレントパルスの伝播に対して、新しい群速度の有効性を確証する実験を進めていく予定である。
樹状細胞サブセットによるGVHD制御機構の解明とその応用

本研究では、細胞障害性T細胞の分化誘導能が強い樹状細胞サブセットXCR1+DCが、GVHDなどの炎症病態にどのように関与するのか明らかにするとともに、XCR1+DCを標的とした免疫制御手段の確立を試みる。このために、XCR1+DCの動態を蛍光により追跡できるマウス、XCR1+DCを誘導的あるいは恒常的に欠失できるマウスを用いた解析を行う。また、ケモカインXCL1と抗原の融合タンパクを作成し、XCR1+DCに抗原をターゲッティングさせることにより、有効な免疫応答が誘導できるかどうか検討する。
HUVECワクチンの悪性脳腫瘍における免疫学的機序の解明と血管芽腫への適応拡大

ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)ワクチンは、腫瘍血管新生を抑制することで、腫瘍増大抑制をすると考えられ、我々東京大学医学部附属病院にて、HUVECワクチンの臨床試験を行ってきた。ワクチン治療にて、HUVEC特異的免疫が誘導されている事が確認され、悪性脳腫瘍においては、予後改善する可能性がある事が示された。また、ヒト血小板製剤でHUVECが培養できる可能性も示された。さらに、腫瘍血管新生が著明である血管芽腫に対しては、網羅的ゲノム解析を行い、VHL遺伝子異常の重要性がはっきりし、今後の新規血管新生機序解明とHUVECワクチン治療導入につなげる事ができた。本研究は、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)ワクチンの腫瘍抑制効果の免疫学的機序の解明と、HUVECワクチンの中枢神経系血管芽腫への適応拡大を検討する研究である。当院では、HUVECワクチンの臨床試験を行っており、再発膠芽腫に対しては、一定の腫瘍増大抑制および予後改善を認めている事(Tanaka M, et al Cancer Sci 2013)を、世界で初めて報告した。平成27年度も、HUVECワクチン臨床試験を継続し、対象患者さんから、ワクチン投与前後の血液、血清の収集を行ってきた。これにより、今までに回収できた血清は、計30例近くになり、これらに対して、まずは、HUVEC特異的な液性免疫がきちんと誘導されているかを調査している。一部、特異的免疫が誘導されている事は確認されている。また、すべての対象症例に関しての臨床経過も把握しており、予後解析、上記の基礎的データとの統合、データベース化を行っている。さらに、どのようなサイトカインネットワークが誘導されているのかを、専用のキット(20種類近くのサイトカインを計測可能)を購入し、Luminex法を用いて、計測している。また、HUVECワクチン療法の適応拡大を試みている血管芽腫に対しては、日本で初めて開設された当院VHL病専門外来(VHL病は、家族性腫瘍の1つで、血管芽腫が多発する疾患、研究代表者高柳が担当)や、摘出術症例を通して、平成27年度も、血管芽腫の腫瘍検体の収集を行っている。これまでの解析結果をまとめると、対象症例では、HUVECワクチンの特異的免疫は、ほぼきちんと誘導されている可能性が高いが、腫瘍増大抑制効果がほとんどない症例群と、腫瘍増大抑制効果が著明な群と2つに分かれる事が判明した。当院では、平成27年度の途中まで、HUVECワクチンの臨床試験を行っていたが、ワクチン作成における、プリオン病対策が不十分という事で、一旦中止している状態である。従って、当分、症例数に関しては、これ以上伸びない状況である。また、特異的免疫を誘導されているかを確認するために、従来から、ELISA法を使用しており、これに関しては、問題なく行われているが、サイトカインを計測するために、本研究で使用したLuminex法は、1検体あたりにかかる費用が高額であり、販売業者から指導をしてもらいながら、少しずつ、慎重に行っている状況である。ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)ワクチンは、腫瘍血管新生を抑制することで、腫瘍増大抑制をすると考えられているが、その免疫学的機序は、不明瞭のままである。当院では、HUVECワクチンの臨床試験を行い、再発膠芽腫に対しては、一定の腫瘍増大抑制および予後改善を認めている事(Tanaka M, et al Cancer Sci 2013)を、世界で初めて報告した。平成27年度までは、臨床試験を継続し、対象患者さんから、ワクチン投与前後の血液、血清の収集を行い、今までに回収できた血清は、計30例近くとなった。これらの症例に対して、一部、HUVEC特異的な免疫が誘導されている事は確認されている。腫瘍血管新生が著明である血管芽腫に対しては、日本で初めて開設された当院VHL病専門外来(VHL病は、家族性腫瘍の1つで、血管芽腫が多発する疾患、研究代表者高柳が担当)や、摘出術症例を通して、本年度も、血管芽腫の腫瘍検体の収集を行い、さらに、その腫瘍DNAを用いて、網羅的遺伝子解析を行っている。その解析結果をまとめたものは、2016年のアメリカ脳腫瘍学会で報告し、『Neuro-oncology』誌(Takayanagi S,et al,2017)に掲載することができた。これまでの解析結果をまとめると、臨床試験の対象症例では、HUVECワクチンの特異的免疫は、ほぼきちんと誘導されている可能性が高いが、腫瘍増大抑制効果がほとんどない症例群と、腫瘍増大抑制効果が著明な群と2つに分かれる可能性がある事が判明した。また、血管芽腫では、腫瘍化のために、VHL遺伝子の不活化が、改めて深く関与している可能性がある事が判明した。当院では、平成27年度の途中まで、HUVECワクチンの臨床試験を行っていたが、ワクチン作成において、FBSを用いており、プリオン病対策が不十分という事で、中止を命じられ、いまだ、再開を許可されていない現状です。従って、本研究で用いられる検体数に関しては、これ以上伸びない状況である。臨床試験再開のために、FBSを用いないで、HUVECワクチンを作成する方法を考慮している最中であり、こちらにかなりの時間を費やしている状況である。また、HUVEC特異的な免疫を誘導されているかを確認するために、従来から、ELISA法を使用しており、これに関しては、問題なく解析できていると言える。