hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年知識人の自己形成と宗教‐近角常観とその時代

本研究は、日本精神史と近代仏教との関係に新たな光をあてることを目的として、岩田文昭を研究代表者として、碧海寿広、谷川穣、吉永進一、岩田真美を研究分担者とする組織のもとで研究を遂行した。私たちは、真宗大谷派の僧、近角常観(1870-1941)の布教の本拠地であった求道会館(東京都文京区本郷)に残された一万通に及ぶ書簡をはじめとする資料を分析した。この分析をもとに、古澤平作、嘉村礒多、宮沢賢治、三木清など知識人青年への近角の影響を明らかにした。本研究は、真宗大谷派の僧侶、近角常観の思想・活動を解明するとともに、青年知識人がそれをどのように受容したかを探求し、<近代日本の宗教と非宗教との関係に新たな光をあてること>を目指すものである。本年度は、まず近角常観研究サイトを構築し、近角が中心になって刊行した二つの機関誌『政教時報』『求道』のネット上での公開を行なった。同時に、近角の布教の本拠地、求道会館で発見された1万通におよぶ書簡の整理・読解・分析をおこなった。これはまだ完了せず、次年度以降も引き続いてこの作業は継続される。本科研が主催または共催した研究会は七回あったが、次の二回を求道会館で行った。第一の平成24年12月の研究会では、末木文美士氏と中島岳志氏の発表を聞き、近角と三井甲之など右翼思想家との関係について研究を深めた。第二の平成25年3月の研究会では、本科研の研究協力者である英国エディンバラ大学のC.G.Harding氏による古澤平作と仏教との関係に関する、英語発表がなされた。Harding氏は、古澤の精神分析に内在する仏教の影響を、新発見の一次資料に基づいて示した。"個別の研究では、岩田文昭は近角の生涯に関する歴史的事実の探求と古澤平作との関係について研究を行った。吉永進一は、第6回アジア医学史学会にて、次のパネルを組織した。Panel:Practices of Kokoro:Psychotherapy and Religion in Modern Japan。谷川穣は求道会館の手紙の分析や国会図書館憲政資料室の近角発信書簡を調査した。岩田真美は、明治期の常観周辺の真宗僧侶の研究を深めた。碧海寿広は、常観研究を中心とした論文『近代日本における仏教の変容に関する研究』慶應義塾大学大学院社会学研究科に提出し、平成24年10月に博士号を取得した。本研究は、真宗大谷派の僧侶、近角常観の思想・活動を解明するとともに、青年知識人がそれをどのように受容したかを探求するものである。本年度は、昨年度同様、近角の布教の本拠地、求道会館で発見された1万通におよぶ書簡の整理・読解・分析をおこなった。それと同時に、書簡の電子化の作業に取り掛かった。本科研が25年度に主催または共催した研究会は3回あった。そのうち、主催した平成26年12月の研究会では、東大キャンパス内、山上会館において、栗原敦氏と片山杜秀氏の発表を聞き、その後、質疑応答を行い、近角と宮沢賢治一族や右翼思想家との関係について研究を深めた。個別の研究では、岩田文昭は近角の生涯に関する歴史的事実の探求を深め、出版用の原稿をまとめた。この原稿は、平成26年度中に刊行される予定である。碧海寿広は、常観とともに歎異鈔を流布させることに貢献した、暁烏敏の研究を深めた。平成25年11月には、暁烏敏における読書や教養の意味について考察した論文が、石川県白山市の主催する第29回暁烏敏賞の第一部門(哲学・思想に関する論文)に入賞した。また12月には龍谷大学アジア仏教文化研究センターの研究会にて、昭和期の近角常観による教団改革運動に関する研究発表を行った。これらの成果をもとに碧海も26年度中に単著を刊行する予定である。吉永進一は岩田文昭とC.Hardingは、仏教と心理療法に関する探求を深めた。この成果も26年度中に、イギリスのRoutledge社より、Religion and Psychotherapy in Modern Japanというタイトルで刊行される予定である。本年度も、昨年度同様に、近角の布教の拠点地、求道会館に残された一万通に及ぶ書簡の整理・読解・分析を行った。同時に、書簡の電子化の作業に取り掛かった。いずれの作業も完了せず、最終年度に完成を目指す。本年度は、岩田文昭が単著『近代仏教と青年近角常観とその時代』を岩波書店から、碧海寿広が単著『近代仏教のなかの真宗ー近角常観と求道者たち』を法藏館から刊行した。近角研究の二冊の本の出版は画期的な出来事といってよい。12月には、求道会館で安富信哉氏と葛西賢太氏二名をコメンテータとして、この二冊の近角研究書について公開の合評会を開いた。吉永進一を中心に、国際ワークショップ"Asian Buddhism: pluralcolonialisms and plural modernities"を京都で開催し、岩田真美と碧海寿広が英語で研究発表をした。

また研究協力者のエディンバラ大学のChristopher Hardingと共編著で、岩田文昭と吉永進一は、英国Routledge社より、Religion and Psychotherapy in Modern Japanを刊行した。谷川穣は、近角常観宛書簡の一部(近藤純悟、安藤正純、戸城伝七郎らの書簡)を翻刻し、分析をすすめた。碧海寿広は、暁烏敏の思想と行動に関する調査・研究を行った。岩田真美は、明治期の仏教青年運動に関する資料調査および整理を京都と東京を中心に行った。本研究は、真宗大谷派の僧侶、近角常観の思想・活動を解明するとともに、青年知識人がそれをどのように受容したかを探求し、<近代日本の宗教と非宗教との関係に新たな光をあてること>を目指すものである。本年度は、求道会館で発見された1万通におよぶ書簡の整理・読解・分析の完成をめざした。書簡はすべて電子情報化を終え、データをDVD二枚に収めた。書簡目録も作成し、ひとまずの完成をみた。またのそのほかの資料は以下のように分類し、その目録を作成した。すなわち、「浩々洞名簿等」「名簿類」、「宗門革新運動」、「日曜学校」、「宗教法案関連」、「折本(漢詩等)」、「家計簿・領収書」等である。これらの目録は、この科研によるサイト、近角常観資料サイトにアップをした。本科研が主催した、平成27年11月の研究会では、求道会館にて氣多雅子氏と蓑輪顕量氏の発表を聞いた。氣田氏は、清澤満之の宗教哲学について論じ、その宗教哲学と近角との関係について論及した。蓑輪氏は、ブッダ以来の瞑想の在り方を示した。そのことによって、通仏教と真宗の関係についの洞察を深めた。個別の研究では、岩田文昭は近角と古澤平作との関係についての英語論文を作成した。また三木清研究会などで招待講演を行った。碧海寿広は、精神主義に関する認識を深め、英語論文を作成し、ハイデルベク大学で研究発表をした。吉永進一共編著の『近代仏教研究スタディーズ』を法蔵館より刊行した。この著作には、研究代表者と研究代表者全員が寄稿した。本研究は、日本精神史と近代仏教との関係に新たな光をあてることを目的として、岩田文昭を研究代表者として、碧海寿広、谷川穣、吉永進一、岩田真美を研究分担者とする組織のもとで研究を遂行した。私たちは、真宗大谷派の僧、近角常観(1870-1941)の布教の本拠地であった求道会館(東京都文京区本郷)に残された一万通に及ぶ書簡をはじめとする資料を分析した。この分析をもとに、古澤平作、嘉村礒多、宮沢賢治、三木清など知識人青年への近角の影響を明らかにした。平成26年度は、岩田文昭が単著『近代仏教と青年近角常観とその時代』を岩波書店から、碧海寿広が単著『近代仏教のなかの真宗ー近角常観と求道者たち』を法藏館から刊行した。近角常観研究の成果を科研遂行年度中に刊行できたのであり、このことは、予想より研究が格段に進展しているといえる。他方、求道会館所蔵の書簡の電子化や整理・分析がいまだ終了しておらず、この面では予定より研究が進んでいないといわざるをえない。それゆえ、研究総体としては、おおむね順調に進展しているというのが妥当な判断と考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。宗教学近角常観研究自体は、当初の予定以上に進捗している。ただし、求道会館に残された、一万通に及ぶ書簡の整理・読解・分析・電子化、ならびにそのほかの求道会館の資料の整理は、いまだ完了していない。
炭素－酸素結合の開裂を経由した炭素－炭素結合を形成させる環境調和型反応

(1)初めての亜鉛アート錯体を用いるアリールエーテルの炭素ー酸素結合の切断を介するカップリング反応を開発した。本研究の一部分はChem. Eur. J.誌に掲載され、SYNFACTS誌に「SYNFACTS of the month」でハイライトされた。(2)初めての触媒無添加の有機亜鉛試薬と有機ハライドのカップリング反応を達成した。本研究の一部分はEur. J. Org. Chem.誌に掲載された。(3)いくつかの重要な有機反応機構の理論解析に成功し、一部分の結果はEur. J. Org. Chem.誌やJ. Am. Chem. Soc.誌などに掲載された。当研究課題では、環境調和型な合成方法の開発を目指している。昨年度は、炭素ー酸素結合を含む求電子剤(フェノール類、エーテル類など)の活用を目標として、亜鉛アート錯体とアリールエーテルのクロスカップリング反応を開発した。本年度の研究は昨年度に引き続き、以下の各方面に展開した。1、昨年度開発した反応のメカニズムの理論解析を行った。初期の計算結果によると、通常受け入れられているカップリング経路は非常に高い活性化エネルギーを持ち、可能性が低いと考えられる。さらに検討したところ、ニッケルアート錯体を鍵とする経路は低い活性化障壁を実現し、合理的な経路と認められた。現在は、この反応機構の計算をさらに進めている。2、フェノール類縁体とアルミニウム試薬のカップリング新反応を発見した。本反応は、ニッケル触媒を使い、アルミニウム試薬(ArAliBu2)とアリールエステルの反応は温和な条件下で進行し、望みのビアリール生成物を高い収率で与えた。様々なフェノール派生物にも適用できた。現在は、適応範囲を広げるための研究を進めている。3、さらに別の環境調和型新反応の開発を実施した。現在、遷移金属触媒は幅広く使用され大きな貢献をもたらしている。しかし、同時に、それの安定性やコストおよび重金属残留による毒性などの面で環境について克服すべき課題がまた残されている。本研究では、非遷移金属触媒存在下での合成手法を目指して研究を行っている。本年度は、触媒無添加の根岸反応の開発を達成した。本反応では、ジアリール亜鉛とアリールヨウ化物だけを直接加熱して、目的のビアリール生成物を高い収率で得ることに成功した。基質を検討したところ、様々な官能基共存下反応を進行でき、中高収率で生成物を得た。反応機構の初歩的な研究も行い、一電子移動反応を伴う経路が予想されている。当研究課題では、環境調和型な合成反応の目標に、炭素ー酸素結合を含む求電子剤(フェノール類、エーテル類など)を効率的に利用し、新しい炭素ー炭素結合法を開発し、そして新反応への応用を目指している。24年度は、亜鉛試薬を用いてアリールエーテルの炭素ー酸素結合の切断を経るクロスカップリング反応を開発した。詳細をを以下に示す。エーテルの炭素ー酸素結合は非常に高い安定性を持ち、エーテルを基質とするクロスカップリング反応の開発は限られる。現在でも、熊田ー玉尾型(Grignard試薬)と鈴木ー宮浦型(ホウ素試薬)の二例だけしか報告はない。ニッケル触媒を使って初期スクリーニングを行ったところ、常用の亜鉛試薬(ArZnX型、Ar2Zn型、及びモノアニオン型亜鉛アート錯体ArZnMe2Liなど)とエーテルの反応は全く進行しなかった。しかし、当研究室で開発されたジアニオン型亜鉛アート錯体(ArZnMe3Li2)を求核剤として用いたところ、温和な条件下で望みのクロスカップリング生成物(ビアリル化合物)を高い収率で与えた。本反応は種々のアリールエーテル及び芳香族亜鉛アート錯体に適用したところ、高い官能基を許容する化学選択性を併せ持つことが判明した。また、複素環を用いた場合でも目的物を得ることができた。さらに、本反応の応用を探求すべく、先ずは薬物分子の誘導体化を行った。(+)-ナプロキセンアミドをエーテル基質として、メトキシ基からフェニルへの置換反応を行ったところ、反応は円滑に進行し、アミドα位のラセミ化はほとんど観測されなかった。この結果は、本反応が合成終盤における化学選択的な誘導体合成に利用可能であることを示唆する。24年度の予定研究は炭素ー酸素結合を含む求電子剤を使うクロスカップリング反応の開発に集中する。その為に、本年度はエーテル類化合物を求電子剤として、ジアニオン型亜鉛アート錯体を求核剤とする新しい根岸型のクロスカップリング反応を発見した。亜鉛アート錯体の高い反応性及び化学選択性であり、温和な条件で種々の官能基を有する基質に適用可能な方法の開発に成功した。また、本反応が合成終盤に選択的な官能基導入の可能性を示すことができた。

昨年度の企画に基づいて、現在までの研究は概ね順調に進展している25年度の研究は、昨年度に引き続き反応の開発を継続する予定で、反応の機構と応用を一層重視することにする。詳細は以下の通りである。先ずは、反応の開発について、フェノール派生物を求電子剤とするクロスカップリング反応の開拓を中心にする。アーリルエーテル以外の型、特にアルキルエーテルを用いて、sp3-炭素を求む結合を作ることも視野に入れている。一方、反応の機構について、これまで炭素ー酸素結合を切断する経路、特に亜鉛アート錯体の作用は全く不明な状態にある。その過程の解析は反応の理解や設計などに非常に役に立つと考えられる。計算化学は反応メカニズムを理解する為の重要な方法であり、理論解析を行うことで、反応の素過程が明らかになることが予想される。最後に、反応の応用について、当研究はこのカップリングに基づいた有機合成や高分子などの合成を試みる。炭素ー酸素結合を含む官能基は医薬品、天然物、機能材料などに多く存在するため、本反応によって簡単に進行させる直接転換の路線の可能性、そして将来的に医薬品と機能材料合成の終盤における誘導体化が考えられる。24年度未使用金額の状況(理由):24年度の本課題における重要な進展として、「エーテル類化合物を求電子剤として、ジアニオン型亜鉛アート錯体を求核剤とする新しい根岸型のクロスカップリング反応」の開発に成功した。この研究は24年度前半までにほぼ完成し、後半からは主に計算化学を用いた反応機構を検討し、反応最適化を行ってきた。25年度は、理論解析の結果に基づいて、実験的な検証を行うことになる。以上のように24年度は、理論解析が主であった為に24年度予定の研究費(実験用の物品費、旅費など)の一部分は今年度に繰越した。また、当研究室の別予算により本研究における費用(消耗品など)の一部が支払われたことも一因である。25年度の研究費の使用計画:25年度の研究は、昨年度に引き続き反応の開発を継続する予定で、多数の実験を進行することになる。それで、研究費の使用は主に消耗品とする。その中で、希有金属触媒やリガンドなどを含む種々な試薬を多く購入する。実験器具や他の消耗品も購入予定である。一方、成果発表として旅費を計上している。また、論文投稿料、研究結果の宣伝、社会への紹介など、の活動のための予算も計画している。
身体知の獲得をめざす大学体育プログラムの開発：「知」と「科学」の再編をめざして

本研究の目的は対象(身体を含む)を操作する「知」ではなく、身体が直接感じる「知」を教育で扱うことによって、従来とは異なる視点、感情を獲得する大学教育プログラムの開発である。本研究で得られた主な知見は下記のとおりである。(1)大学体育は予備的・前提的教育ではなく、教養教育、さらには専門教育として実施すべきである。(2)大学体育は、「体育」という枠に閉じこもるのではなく、対象を拡大し、身体と関係のあるさまざまな領域とリンクして、多様な教育を展開すべきである。(3)大学体育教員のスポーツ・サイエンス分野の専門性を発揮した教育をすべきである平成26年度は1学生が授業運営に参画し、討論しながら授業を進め、課題探求能力の育成を目指すプログラムの実践、2専門領域を超えた教員が授業に加わり、広い視点の獲得を目指すプログラムの実践、3研究活動への動機づけを目指すプログラムの実践、4他大学と交流し、共同教育プロジェクトをおこなうプログラムの実践を行い、それぞれのデータ収集を行った。1は「スポーツ科学(ニュースポーツ)(卓球)(サッカー)」、「集中スポーツ科学(フラッグフットボール)」、2は「集中スポーツ科学(フラッグフットボール)(スノースポーツ)」、「総合学際科目(身体論)」3は「スポーツ科学(卓球)(トレーニング)」「教養発展セミナー(スノースポーツ)」、4は「集中スポーツ科学(フラッグフットボール)」を対象授業とした。本研究は、従来「健康に関する知識の獲得と実践」「体力向上」「生涯スポーツの実践」という高等学校と変わらない目標を設定してきた大学体育に対して、高等学校とは異なる大学ならではの体育の構築をめざすとともに、「理性」中心に進められてきた従来の学問に対して、「身体」の重要性を指摘し、科学や知に揺さぶりをかけることをめざしている。本研究のコンセプトについては、日本体育・スポーツ哲学会第36回大会(2014年8月19日)において「大学体育の意義:「身体」からの科学、知の再編をめざして」というタイトルで発表した。今年度の1に関する成果は、日本体育学会第65回大会(2014年8月27日)において「PBLとしての大学体育:教えあい学びあいを中心に」というタイトルで発表した。平成27年度の研究は、平成26年度のプログラムを継続して調査・研究し、ストリートスポーツとゲーム教育を開始することであった。ストリートスポーツについてはデータ収集が終了し、学術誌への投稿準備中である。ゲーム教育については、ICTを授業に活用する準備を進めている。成果については以下の学会で発表した。第66回体育学会にて「大学体育による大学連携、科目連携、地域連携:PBLとしての大学体育の試み」、大学教育学会関東地区研究会において「大学における体育と田領域の連携、教養教育への展開」、第35回スポーツ教育学会にて「大学スポーツ組織と地域自治体の連携に関する研究:ラグビーを事例に」。大学体育を再定義する試みについては、体育学研究に掲載された(早期公開中)。フラッグフットボールについては投稿中である。すべての項目についてデータの収集は順調に進んでいる。分析についてもおおむね順調に進んでいる。成果の一部は学術誌に掲載し、他の成果も投稿中である。平成28年度は1学生が授業運営に参画し、討論しながら授業を進め、課題探求能力の獲得をめざすプログラムの実践、2専門領域を超えた教員が授業に加わり、広い視点の獲得をめざすプログラムの実践、3研究活動への動機づけをめざすプログラムの実践、4他大学と交流し、共同教育プロジェクトを行うプログラムの実践を行い、データ収集および分析を行った。本研究3年間のまとめは以下のとおりである。従来「健康に関する知識の獲得と実践」「体力向上」「生涯スポーツの実践」といった高等学校の教育目標と同じキーワードで実践されることが多かった大学体育であるが、「身体」を教育する体育の特徴としては、「身体」と関連しない学問領域はないといっても過言ではなく、あらゆる領域と連携することが可能である。この特徴を活かし、大学体育は教養教育のみならず、さまざまな専門教育とも連携すること、体育の意義、評価を高めることが可能である。本研究の成果については、下記にて公表した。1森田啓、引原有輝、若林斉、金田晃一、西林賢武、「学士課程教育における大学体育:その可能性と再定義」、『体育学研究』第61巻第1号、pp.217-227,2016.2森田啓、「大学における体育と他領域の連携:教養教育への展開」、『第32回関東地区大学教育研究会報告』、pp.2-7,2016.3引原有輝、森田啓、若林斉、金田晃一、「実技種目の異なる大学体育授業が社会人基礎力の育成に及ぼす影響」、『大学体育学』第13号、pp.16-25,2016.また下記の学会においても成果を発表した。1森田啓、「スポーツイベントの企画・運営を通したスポーツを支える大学教育」、日本体育学会第67回大会、2016年8月26日、大阪体育大学.本研究の目的は対象(身体を含む)を操作する「知」ではなく、身体が直接感じる「知」を教育で扱うことによって、従来とは異なる視点、感情を獲得する大学教育プログラムの開発である。

(3)大学体育教員のスポーツ・サイエンス分野の専門性を発揮した教育をすべきであるすべての項目について、データの収集は順調に進んでいる。分析についてはおおむね順調に進んでいる。一部の成果についてはすでに学会発表し、学術誌にも投稿中(審査中)である。ストリートスポーツおよびICTを活用した大学体育について、平成28年度中に投稿を目指している。総合領域現在行っている内容を継続して行っていく予定である。研究分担者の使用額が当初の予定より少なかったため。データの収集はほぼ予定通り行えたが、分析のための時間が確保できず、分析を依頼するはずだった謝金、アルバイト費を使用しなかったため。ゲーム教材を用いた授業を計画していたが、予定通りに進んでいないため。研究分担者にも計画通り執行してもらうように連絡を密にする予定である。今年度はデータ分析のための謝金、アルバイト費を計画通り使用予定である。またゲーム教材を用いた授業に代わり、現在行っているプログラムを充実させる予定である。
若手教員の資質向上を目指した「授業検証力」育成の研修プログラム開発の基礎的研究

筆者は教育現場における若手教員への研修の現状の改善を目指して、若手教員自身が自らの授業実践を検証し改善点を把握することのできる「授業検証力」の育成に取り組んだ。若手教員にとって自分の授業を客観的に見る機会が少ないため、デジタルビデオカメラによって自らの授業を撮影しそれを基に若手教員同士が相互に分析、検討することが授業改善への意欲を喚起する第一歩となっていた。その上で、自らの授業を撮影する前に、どんな授業をやってみたいのか、「チェックシート」によって自分自身の授業の課題を明確にするよう計画したため、授業後の研究会の中で、若手教員同士で意見を述べ合う際に、焦点化された議論となっていた。筆者は授業を実践するプロセスを3つの段階に分け、それぞれを「授業構想段階」「授業展開段階」「授業再構築段階」ととらえ研究を進めていたが、多くの若手教員は「授業展開段階」で必要な「授業展開力」の向上が急務であると考えていた。「チェックシート」で若手教員から提示される課題の多くは、授業中に発する自らの発問や、授業中の表情や視線の動かし方などいわゆる指導技術である。しかし、若手教員同士の定例会を積み重ねていく中で、教員自身が入念に教材研究を行ったときの授業実践は教員自身が「楽しそうに」授業をしている等の「授業構想力」の重要性を感じ始めている議論も多く行われるようになってきた。今後は、ICレコーダーでの机間指導時の発問・デジタルカメラでの児童生徒と接する際の表情など「授業展開力」の向上を目指すとともに、教材研究を中心とした「授業構想力」の育成プログラムの研究も検討していきたい。
高齢者のエンパワーメントを支援するフットケア教育に関する基礎的研究

本研究の目的は、高齢者への継続的なフットケア教育の看護介入を通して、身体面、心理面の両面から高齢者のエンパワーメントを支援するフットケア教育に関する評価を行い、今後の高齢者のフットケア教育を通した支援プログラム開発の基礎資料を得ることである。1年目(2005年)は、測定用具や測定方法、介入方法の検討および調査協力者への依頼を行い、第一段階の基礎調査として、健康な高齢者240名を対象にフットケアに関する実態調査を行った。2年目(2006年)は、第二段階の基礎調査として、デイケアを利用している独歩可能な虚弱高齢者37名を対象にフットケアに関する実態調査を行い、健康な高齢者と虚弱高齢者のフットケアの現状を把握した。健康な高齢者は、自分の足への関心がある集団とない集団に分かれ、実施しているフットケアに違いがあった。そのことから、今後のフットケア教育においては、足への関心の有無を指標とし、対象に応じたフットケア介入が有効であることが示唆された。虚弱高齢者は、自分の足への関心が低く、自分自身で足を守る意識が乏しいことが示唆された。そこで、第三段階の調査として、22名の虚弱高齢者に3か月間、定期的に運動プログラムを集団で実施し、その効果を評価した。さらに、5名の虚弱高齢者には3か月間、フットマッサージ、爪のケアを含む個別プログラムを加え、その効果も評価した。その結果、集団で行う定期的な運動プログラムのみでは、足への関心は高まったが身体機能の有意な向上はなかった。しかし、よい方向への改善傾向はあった。個別プログラムの効果は、3か月で気分に関して有意な向上があった。下肢筋力やバランス機能、FSEは有意な差はなかったが測定値の向上はあった。今後のフットケア教育においては、高齢者自身が自分の足への関心を持つ機会を作ることから始め、集団教育で楽しみを実感しながら、フットケアの必要性の自覚を強化し、個別教育による支援を行うことで、高齢者が自らの力で歩く力を獲得できる可能性があることが示唆された。本研究の目的は、高齢者に継続的なフットケア教育介入を実施しながら、下肢機能を中心とした身体測定と質問紙調査を用いて、身体面、心理面の両面から高齢者のエンパワーメントを支援するフットケア教育に関する評価を行い、今後の高齢者のフットケア教育を通した支援の基礎資料を得ることである。そこで、平成17年度は、測定用具や測定方法、介入方法の検討および調査協力者への依頼を行い、第一段階の基礎調査として、健康な高齢者240名を対象にフットケアに関する現状を把握した。次に、第二段階として、平成17年後半から、フットケア教育介入に関して、地域で開催されている転倒予防教室受講高齢者と複数の通所リハビリテーション利用高齢者を対象として、集団教育実施群、個別教育実施群、未実施群の3群を設定し、下肢機能を中心とした身体測定と質問紙調査を用い、縦断的に定期的なフットケア教育を実施している。尚、現在も継続的に実施および評価中である。平成17年度の基礎調査の結果の一部は、「健康な高齢者の足への関心と足トラブルの現状」として、平成18年8月開催予定の第32回日本看護研究学会学術集会で公表予定である。平成18年度は、教育介入および調査を継続して行い、フットケア教育に関する評価をもとに、高齢者のエンパワーメントを支援するフットケア教育ついて検討する予定である。

そして、縦断的調査の結果は、平成1819年度の看護専門学会および雑誌にて公表予定である。本研究の目的は、高齢者への継続的なフットケア教育の看護介入を通して、身体面、心理面の両面から高齢者のエンパワーメントを支援するフットケア教育に関する評価を行い、今後の高齢者のフットケア教育を通した支援プログラム開発の基礎資料を得ることである。1年目(2005年)は、測定用具や測定方法、介入方法の検討および調査協力者への依頼を行い、第一段階の基礎調査として、健康な高齢者240名を対象にフットケアに関する実態調査を行った。2年目(2006年)は、第二段階の基礎調査として、デイケアを利用している独歩可能な虚弱高齢者37名を対象にフットケアに関する実態調査を行い、健康な高齢者と虚弱高齢者のフットケアの現状を把握した。健康な高齢者は、自分の足への関心がある集団とない集団に分かれ、実施しているフットケアに違いがあった。そのことから、今後のフットケア教育においては、足への関心の有無を指標とし、対象に応じたフットケア介入が有効であることが示唆された。虚弱高齢者は、自分の足への関心が低く、自分自身で足を守る意識が乏しいことが示唆された。そこで、第三段階の調査として、22名の虚弱高齢者に3か月間、定期的に運動プログラムを集団で実施し、その効果を評価した。さらに、5名の虚弱高齢者には3か月間、フットマッサージ、爪のケアを含む個別プログラムを加え、その効果も評価した。その結果、集団で行う定期的な運動プログラムのみでは、足への関心は高まったが身体機能の有意な向上はなかった。しかし、よい方向への改善傾向にはあった。個別プログラムの効果は、3か月で気分に関して有意な向上があった。下肢筋力やバランス機能、転倒自己効力感は有意な差はなかったが測定値の向上はあった。今後のフットケア教育においては、高齢者自身が自分の足への関心を持つ機会を作ることから始め、集団教育で楽しみを実感しながら、フットケアの必要性の自覚を強化し、個別教育による支援を行うことで、高齢者が自らの力で歩くカを獲得できる可能性があることが示唆された。
Y染色体特異配列の塩基配列決定による個人識別の父性診断

Y染色体特異配列の塩基配列決定による個人識別・父性診断について以下の検討を行った.1.DYZ1領域の反復配列Y10中,Kogan et al.の報告した3,511番3,659番の149bp断片を増幅するプライマーの一方の5′末端に-21M13配列を,他方の5′末端にM13reverse配列を付けたプライマーを用いてPCRを行った.男性試料からは目的とする増幅産物が得られた.女性試料ではほぼ同じ部位にスメア-が出現する場合があり,Y特異性が必ずしも高くないことが示唆された.複数の男性試料で得られた増幅産物のDye terminator法によるdirect sequencingを行ったが,現在のところ塩基置換や欠失等は確認されていない.2.DYZ1領域の反復配列Y10中,Nakahori et al.の報告した1,123番から2,146番までの1.024bp断片を増幅するプライマーの一方の5′末端に-21M13配列を,他方の5′末端にM13reverse配列を付けたプライマーを用いてPCRを行った.男性試料からのみ目的とする増幅断片が得られY特異性が高いと考えられた.増幅産物をアガロース電気泳動後切り出して,精製を行い,Dye terminator法によるdirect sequencingを行った.増幅断片長が1kbを越えるため,1回のcycle sequencingで全配列を決定することができず,この点について検討を行っている.3.Y染色体のマイクロサテライトY-29H39(DYS19)について検討を行ったところ5種類の対立遺伝子が検出され,父性遺伝も確認された.検出された対立遺伝子についてsequencingを行っている.Y染色体特異配列の塩基配列決定による個人識別・父性診断について以下の検討を行った.1.DYZ1領域の反復配列Y10中,Kogan et al.の報告した3,511番3,659番の149bp断片を増幅するプライマーの一方の5′末端に-21M13配列を,他方の5′末端にM13reverse配列を付けたプライマーを用いてPCRを行った.男性試料からは目的とする増幅産物が得られた.女性試料ではほぼ同じ部位にスメア-が出現する場合があり,Y特異性が必ずしも高くないことが示唆された.複数の男性試料で得られた増幅産物のDye terminator法によるdirect sequencingを行ったが,現在のところ塩基置換や欠失等は確認されていない.2.DYZ1領域の反復配列Y10中,Nakahori et al.の報告した1,123番から2,146番までの1.024bp断片を増幅するプライマーの一方の5′末端に-21M13配列を,他方の5′末端にM13reverse配列を付けたプライマーを用いてPCRを行った.男性試料からのみ目的とする増幅断片が得られY特異性が高いと考えられた.増幅産物をアガロース電気泳動後切り出して,精製を行い,Dye terminator法によるdirect sequencingを行った.増幅断片長が1kbを越えるため,1回のcycle sequencingで全配列を決定することができず,この点について検討を行っている.3.Y染色体のマイクロサテライトY-29H39(DYS19)について検討を行ったところ5種類の対立遺伝子が検出され,父性遺伝も確認された.検出された対立遺伝子についてsequencingを行っている.
コードブック空間情報処理を用いた連想によるリアルタイム物体認識に関する研究

実環境下での物体認識は多くの問題を抱え、位置の変化、大きさの変化、明るさの変化への適応、そしてリアルタイム性の確保などの問題は、その実現はこれまで既存の手法ではまだ十分な解決には至っていない.本研究では、従来の認識手法と異なる新しいベクトル量子化コードブック空間情報処理による物体特徴抽出手法を試みた.今年度の研究成果は以下のようになる.まず、回転・スケール変化・照明変化に不変なSIFT特徴の局所記述子を、ベクトル量子化ヒストグラム(VQ)を用いるアルゴリズムを提案した.従来のSIFT局所記述子の特徴ベクトルは方向ヒストグラムを用いることに対して、ベクトル量子化(VQ)ヒストグラムを適用することにより、SIFTの識別性を向上させるVQ-SIFT手法を提案した.再現率対不適合率の評価指標を用いて、Gaussianノイズ、回転とサイズ、及び輝度変化は提案手法への影響を検証する実験結果により、VQ-SIFT記述子は従来の方向ヒストグラムを用いたSIFT記述子より画像の変化にロバストであると分かった.また、ベクトル量子化コードブック空間処理を用いる物体認識手法の中に、非常に重要な役割を果たしているコードブックの構成を検討し、最大エントロピー定理(MEP)に従って、パターン分析により作成した理論的な2x2コードブックと自己組織化マップ(SOM)により生成したコードブックを組合せ、最適化コードブックを作成した.AT&Tデータベースを用いて、98.2%の最大平均認識率が得られた.さらに、2x2コードベクトルを4次元の配列と見なすことができるので、量子化処理にテーブル参照方式を導入するができた.それで、認識率に影響がなく、全認識処理時間は28msecで、実時間の顔認識実現できた。これを物体認識に適用することにより、認識精度と処理速度両立できるロバストなリアルタイム物体認識手法が確立できる.本研究では、従来の認識手法と異なる新しいベクトル量子化コードブック空間情報処理による物体特徴抽出手法を開発した.その具体例として顔検出において、分離度フィルタとVQヒストグラム法を用いて高精度目の検出アルゴリズムを提案した.カラーの顔画像に対して,まずHS肌色モデルと形状情報で顔候補を選出する.次に福井らの分離度フィルタを適用し,瞳の候補を抽出し,位置関係で可能な両目の候補を選出する.両目を含む画像部分をアフィン変換したあと,目のテンプレート間との正規化相関関数,それぞれ対応するVQヒストグラム間の類似度と分離度の組み合わせで総合類似度を計算する.最も類似度の高い目のペアを両目の瞳とする.公開ARデータベースの21人分63枚のメガネをかけていない顔画像に対して,98.4%の検出率を実現した.両目検出アルゴリズムはANSICでプログラミングされ,ノートPC (Pentium IV 2GHz)上で実行される.検出時間については,ARデータベースの一枚入力画像の検出処理は約0.6secがかかる.この高精度目の検出アルゴリズムをさらに検討し、精度を高めて、認識速度をアップするようにするためには、矩形の分離度フィルタを導入した.分離度の計算は積分画像を利用することにより、高速に計算できた.実験結果により、検出精度がほぼ一定に保てながら、検出速度が倍ぐらいに向上させた.そして、実際の検出システムを組んで、その実環境での有効性を検討した.また、ベクトル量子化コードブック空間処理を用いる物体認識手法の中に、非常に重要な役割を果たしているコードブックの構成を検討し、認識率の向上を図った.コードブックは認識精度と認識スピードに大きな影響を与える,そこで、ここまで使われてきた4x4のコードパターンを2x2に変えて検討した.2x2画素ブロックのすべての変化パターンは回転、上下反転、左右反転、アルファベットの入れ替え処理により11種類の基本カテゴリーに分類できる.パターン分析により理論的なコードブックを作成することが可能である.検討した結果、全部169個パターンの2x2コードブックを生成した.実験結果により、AT&Tデータベースの平均認識率の比較結果で、従来の4x4のコードパターンを用いたアルゴリズムは最大平均認識率95.7%であるが,2x2コードブック補正した後,97.4%の最大平均認識率が得られた.実環境下での物体認識は多くの問題を抱え、位置の変化、大きさの変化、明るさの変化への適応、そしてリアルタイム性の確保などの問題は、その実現はこれまで既存の手法ではまだ十分な解決には至っていない.本研究では、従来の認識手法と異なる新しいベクトル量子化コードブック空間情報処理による物体特徴抽出手法を試みた.今年度の研究成果は以下のようになる.まず、回転・スケール変化・照明変化に不変なSIFT特徴の局所記述子を、ベクトル量子化ヒストグラム(VQ)を用いるアルゴリズムを提案した.従来のSIFT局所記述子の特徴ベクトルは方向ヒストグラムを用いることに対して、ベクトル量子化(VQ)ヒストグラムを適用することにより、SIFTの識別性を向上させるVQ-SIFT手法を提案した.再現率対不適合率の評価指標を用いて、Gaussianノイズ、回転とサイズ、及び輝度変化は提案手法への影響を検証する実験結果により、VQ-SIFT記述子は従来の方向ヒストグラムを用いたSIFT記述子より画像の変化にロバストであると分かった.また、ベクトル量子化コードブック空間処理を用いる物体認識手法の中に、非常に重要な役割を果たしているコードブックの構成を検討し、最大エントロピー定理(MEP)に従って、パターン分析により作成した理論的な2x2コードブックと自己組織化マップ(SOM)により生成したコードブックを組合せ、最適化コードブックを作成した.AT&Tデータベースを用いて、98.2%の最大平均認識率が得られた.さらに、2x2コードベクトルを4次元の配列と見なすことができるので、量子化処理にテーブル参照方式を導入するができた.

それで、認識率に影響がなく、全認識処理時間は28msecで、実時間の顔認識実現できた。これを物体認識に適用することにより、認識精度と処理速度両立できるロバストなリアルタイム物体認識手法が確立できる.
肺腺癌の浸潤先端部に発現する炎症・組織修復に関連した遺伝子群の発現機構の解明

肺腺癌の浸潤先端部において発現する炎症・組織修復に関連した遺伝子発現の制御機構を解明するため以下の研究を行った。1.laminin-5γ2鎖の転写開始地点の上流1.5Kbの領域をPCRにより増幅しルシフェラーゼアッセイ用ベクターに組み込み、まずこの領域の転写活性がTGF-α添加によるlaminin-5γ2mRNAの誘導を制御していることを確認した。次にこの転写開始地点の上流1.5Kbの転写活性は、(1)活性形MEKの導入により20倍に誘導され、逆にMEK阻害剤の添加により抑制されること、(2)野生型p53により強く抑制されるが、変異型p53には抑制作用がないことを見い出した。従ってlaminin-5γ2鎖の誘導にERK-MEKの径路が関与し、その抑制にはp53が重要であるものと推定された。さらにこのような制御は転写開始地点の上流0.5Kbまで欠損させたベクターでも認められることから、この領域にさらに変異を導入し解析を継続中である。2.切除肺腺癌組織20例を用いて、炎症・組織修復、癌浸潤に関連したシグナルの活性化を免疫組織学的に検討した。その結果、頻度、分布、強度の違いはあるものの、c-met(4/20例)、ERK(15/20例)、JNK(3/20例)、p38(7/20例)の活性化を認めた。NF-κBに関しては、p64,p50の発現は全例において認め、また症例による違いはあるが、少なくとも一部の腫瘍細胞においては核内の局在が観察された。3.C-metにっいてはさらに症例数を増やし78例で検討した。その結果14例(17.9%)においてmetの活性化が認められた。C-metの活性化は高分化腺癌でその頻度が高く、癌細胞の細胞表面に局在していた。C-metの活性化を肺腺癌細胞株で検討したところ、切除肺癌組織と同様、癌細胞の表面にその局在が観察された。肺腺癌の浸潤先端部において発現する炎症・組織修復に関連した遺伝子発現の制御機構を解明するため、本年度は以下の研究を行った。

NF-κBに関しては、p65、p50の発現は全例において認め、また症例による違いはあるが、少なくとも一部の腫瘍細胞においては核内の局在が観察された。さらに症例数を増やすとともに、培養細胞を用いた検討も進めている。肺腺癌の浸潤先端部において発現する炎症・組織修復に関連した遺伝子発現の制御機構を解明するため、昨年度は、laminin-5γ2鎖の転写開始地点の上流1.5Kbの領域を組込んだルシフェラーゼアッセイ用ベクターを作成し、laminin-5γ2鎖の転写が、活性形MEKと変異型p53により、それぞれ正と負に制御されていることを示した。本年はさらに、(1)laminin-5γ2鎖転写調節領域を5'方向から欠失させた数種類のルシフェラーゼアッセイ用ベクターを作成し、調節領域のさらに詳細な解析を行った、その結果、転写開始地点の上流100塩基の領域には、1.5Kbの領域とほぼ同様な転写活性があり、また活性形MEKと変異型p53による制御を保持していることが明らかとなった。(2)様々な変異型p53と野生型p53の比較し、laminin-5γ2鎖の転写抑制が、多くの変異型p53で失われていることを見い出した。(3)p53 familyのp73にもp53同様、laminin-5γ2鎖の転写を強力に抑制する作用があることを見い出した。p73がin vitroの系でlaminin-5γ2鎖の転写を抑制することから、外科切除検体を用いて、肺腺癌組織におけるp73の発現を免疫染色にて検討し、その臨床病理学的因子との相関を調べた。その結果、p73陰性の症例はp73陽性例に比べ予後不良であることが判明した。p53陽性、p53陰性例との間で生存率に統計的有意差はなく、p73がp53よりも予後因子としてより有用である可能性が示唆された。さらに多変量解析により、p73は、病期、リンパ節転移、脈管侵襲といった因子と独立した予後因子であることも明らかとなった。
中華総商会ネットワークの史的展開に関する研究

1.中国の商会(商業会議所)は清末の成立から一貫して経済発展を担う民間社会団体であり、海外華商とも中華総商会を通じて制度案結びあうメカニズムをもつ。社会主義中国の誕生で、一時期活動を頓挫した華商ネットワークは、開放政策に束卿された海外華商(中華総商会)を発信源に、世界華商大会という名目で再び活性化した。本研究は、現在の華商ネットワークまでを視野に入れ、その史的展開を分析するものである。2.本研究では、中華総商会を華僑社会の中核組織としてのみ見るのでなく、海外に延びていった商会システムの末端という視点から捉えなおした。華商ネットワークという側面から中華総商会の特色と役割を分析し、その共通性を分析した。その結果得られた知見は以下の通り。(1)中華総商会ネットワークの形成は上海を中心に計画された中国華商銀行設立の動きと密接な関係があり、初期に機関紙の役割を果たした『華商聯合報』の中核もこの上海人脈に拠る。(2)この運動に特に敏感に呼応したのは国籍法をめぐりナショナリズム論議が高まった蘭領東インド地区の華僑であった。(3)華商聯合報のネットワークは南方へはシンガポールを中心に主に蘭領東インド地域に伸び、東は三江幇を通じ、日本の華商集住地に伸張した。西はヤンゴンから東はニューヨーク、北はロシア沿海州から南はメルボルンの環太平洋地区に分布する中華総商会ネットワークの中枢を形成した。(4)中華総商会の役割は、商事仲裁と調停、商界秩序の維持など国内の商会がもつ機能に加え、行政代行機能に特色がみられる。パスポートの代理発行とその保証磯能、僑郷の家族との相続財産をめぐる案件への関与が具付約な職能である。「関防(政府公印)」使用権を付与された総商会が「商照(商人の通行証)」発行等の慣習を有していたが故の機能であり、権威の行使という中国社会の特質に関わる問題が色濃く認められる。中華総商会関係資料の収集と分析を進めた。日本国内に関しては、神戸中華総商会付設神戸華僑歴史博物館のリニューアルオープン(2003年4月)にあわせ、かねてより集積されていた故陳徳仁総商会長の史料整理が進み、その全貌が明らかになった。報告者は陳文庫の保存をご遺族から委嘱された1999年時より資料整理作業に関わってきた。『社団法人神戸中華総商会報』(1970年代に発行。欠号あり)等の機関報、『神戸中華商務総会章程』(1909年)や中国国民党駐神戸直属支部『国慶特刊』(1948年)等、神戸華僑社会及び中華総商会の分析にとり貴重かつ希少価値をもつ史料が発掘された。整理された会内資料や寄贈図書、写真類から、戦後の神戸中華総商会の会務と他の中華総商会との交流の実態がみえてくる。また、北幇所属の華僑に対する聞き取り調査を進め、研究の空白部分を回想などで埋める努力を継続している。神阪華僑に関しいっそうの総合的分析を進める予定である。また、外交資料館保存文書と『神戸又新日報』の記事等を手がかりに、第二辰丸事件(1908年)と直後に起こった第一回日貨ボイコット運動の分析を進めた。ボイコット運動における広東自治会と各同業組織及び傘下の商店、神戸華商と神戸広業公所等それぞれが担った機能と相互関連を明らかにした。

一方、海外に関しては、当初サーズの流行が心配されたため本年度の海外調査を断念していたが、夏に沈静に向かったため、国際シンポジウムへの出席を兼ねてシンガポールにて史料収集を行った。シンガポール中華総商会資料室と国立公文書館で予備調査を行い、シンガポール国立大学にてシンガポール及びマラヤ地区の中華総商会関係史料と英文による関連研究論文を収集複写した。本研究の主要な柱の一つである20-30年代のシンガポール及びマラヤ地区華商のナショナリズム分析の基礎資料となる、中華総商会主催の国産品展覧会に関する資料を発掘することができた。(1)日本における総商会及び各公所間のネットワークに関する資料調査の成果として、長崎泰益号文書の神戸関連部分と『中国実業雑誌』を入手したほか、陳徳勝コレクション(滋賀県立大学図書館所蔵)を中心に、第二次世界大戦中及び戦後時期の日本華僑関連資料を調査発掘し、『華僑文化』、『僑風』、『国際日報』、『民鐘新聞』などを収集し、さらに国立国会図書館憲政資料室所蔵の「GHQ/SCAP(連合国最高司令官総司令部)文書」からも関連資料を収集した。これらは、戦後の東アジア地域の貿易がどのように再開され、この地域の国際通商秩序がどのように再構築されたかについての理解を助ける希少な資料である。本研究課題の戦後時期への展開に多くの手がかりを与えてくれるものとして特記しておく。(2)前年度収集した『華商報』及びシンガポール・マラヤ地区中華総商会に関する資料の分析を進め、1930年代以降の香港、シンガポール、日本を中心とする中華総商会ネットワークの解明に努めた。(3)2004年9月に山西省平遥及び太原(山西大学)で開催された国際学術シンポジウム「商会と近現代中国」(中国武漢華中師範大学中国近代史研究所・商会博物館主催)に参加して研究報告「試論海外中華総商会的功能与其演変(中華総商会の機能とその歴史的変遷について)」を行い、国内外の商会研究者と交流を行い、共同研究の可能性について具体的に話し合った。(4)他のプロジェクト(学術振興会委託研究)への参画の成果として神戸にて公開シンポジウム「華僑・華人ネットワークの新世代」を企画・実施したが、その過程で、本研究テーマに関わる多くのインタビュー成果が副産物として得られた。(1)これまで集積してきた史料の分析を通じ、日本における中華総商会の実態と発展過程を、所在地(長崎、神戸、大阪、横浜)の華僑社会のなかで位置付けるとともに、在地日本社会との関係、海外の中華総商会および中国国内の商会・総商会との関係を分析し、ネットワークという視点から中華総商会の持つ意味を検討した。その際注意したのは、各地の商会の規約を精査することで、中華総商会が総じて有していた機能を総合的に分析することである。(2)シンガポールを中心とする東南アジアの中華総商会(特にタイ、ベトナム、マレーシア、インドネシア地域)について、先学の研究を吸収整理しつつ、新たに収集できた各中華総商会自身による会史類の刊行物に分析を加え、各地域の中華総商会の発展の過程とそれぞれの社会的背景を明らかにした。その他、米州のサンフランシスコ、ヴィクトリア、キューバについても資料の集積を進め、実態が明らかになった。(3)中国国内の商会档案、とくに上海市档案館、蘇州市档案館など、現地の档案館に所蔵され、公刊されていない商会関係の議事録などについて、補充調査を実施した。さらに、現地調査(旧蘇州府呉江県地域)の際に、商会の地域社会での役割と商会が歩んできた歴史を確認する目的で、人民中国成立以後に地域の(工商聯合会)商会長を務めた人物について、インタビュー調査を実施した。
不完全閉領域で構成される線画の彩色問題に関する研究

手描きの線画では完全に描ききらずに、途切れた線が発生することがある。また、画像に対して輪郭検出を行うと、本来存在すべきエッジが検出されずに途切れることがある。このような不連続な輪郭線で構成された線画像に対して、輪郭線の曲率を考慮して線が延長される可能性を表す場を構成し、線を延長することで不連続部分を滑らかに補完する方法を提案した。アルゴリズムの概略は以下の通り。まず、与えられた線画像に対して、局所領域ごとに主成分分析を行い、線分の各地点において方向検出を高精度で行う。さらに一点とそこの接線方向が与えられる時、新たな一点が与えられると、両点を通る円弧は一意に決定できるという円の幾何特性を用いて、線の不連続区間にある指向性を計算し、そこから線の存在の可能性を求め、それを用いて線の存在可能性を表す場を作成する。最後に滑らかさも考慮しつつ場の尾根をたどり、不連続区間を接続する。評価のために、本手法を円の一部が途切れた画像に対して適用したところ、画像の離散サンプリングにょる真円からの誤差よりも小さな誤差で途切れた区間の円弧の補完を行えることが確認できた。また、手描きの画像に対しても効果的に適用できるように、高速化の実現と複雑な線群によって場が乱れることを防ぐように端点の組を見つけるアルゴリズムを導入した。さらに、写真などの実画像から微分した画像には細かな点が多数存在し、どれとどれとが結線できるのか判断しにくいことが多々あることに対応するため、輪郭画像を点群としてでなく、線分に統合して処理を行うように画像に前処理を施し、実画像に対しても本手法を適用できるように拡張も試みた。手描きの線画では閉領域が完全に閉じられずに描かれていることがあり、自動彩色システムでは、その結果として塗りつぶし領域の決定を誤り本来塗りつぶすべきでない領域まで色が溢れることがある。しかしながら、すべての線を完全に結んでしまうことをシステムが強制するのは絵の表現手法を狭めてしまうことになる。そこで本研究では不完全な閉領域を構成する線群の途切れた部分について、線を補完する手法を研究している。本年度行った実装実験における処理の枠組は次のとおりである。前処理として、与えられた線画において、線の各点における接線方向を主成分分析により求めておく。次に線上でないの各点毎に次の処理を行う。注目点(a)とそこからある範囲にある線上の点(b)の位置、および点(b)の接線方向を用い、点(a)と点(b)が同一円弧上にあるとする時の(a)の接線方向を計算する。点(b)は複数あるので接線方向の計算も複数回行う。得られた接線方向の分布に大きな集中が見られる時、点(a)が周囲の線の延長線上にある確からしさが高いものとする。この確からしさを画像上の各点において計算し、画像上に延長線の存在の可能性を表す場を形成する。作られた場に対して、稜線を検出する手法を適用することにより、描かれずに途切れた線を計算することを可能とする。今年度特に注力した部分は上記処理のうち、接線方向の分布の集中度合の計算方法である。接線方向は0から180度までの値しか持たないが、注目点に対してどちらの方向の点から延長した線の接線方向であるかを加味し、2π分の値を持つ接線方向の分布を得た。その結果、一方向からのみの影響による分布と二方向から影響による分布との違いを検出することができ、補完の精度の向上が見られた。また、入力画像にもともと描かれていた線および新たに補完された線からの距離によって濃淡を付けた画像の生成法についても実験検討を行った。前年度までに行った周辺線分の曲率を考慮した線の延長可能性場の発生手法にについて、今年度はその改良と、延長可能性場の値の高い地点を通る滑らかな線分の生成方法について実験を行った。また線の延長は線の端点から発生することが経験上妥当であることから、画像に対して端点情報を付加し、その情報を利用して処理を行うように変更を行った。この変更は処理速度を早めることにも貢献している。端点情報を与えたことで、線の延長を二端点から線を延ばして結ぶ場合と、一端点から線を延ばす場合との二種類に分類することを新たに行った。この分類は画像中の端点と他の線分との位置関係を用いて自動で行われる。また、二種類の線の延長それぞれにおいて線の延長可能性場の定義を異なるものとした。すなわち、二端点間の接続の場合には注目点において、互いに逆向きとなる二つの方向からの影響がある時に場の値を高め、一端点からの線の延長の場合には、あるの方向からの影響の最大値により場の値を決定するように変更を行った。さらに、場から連続的な線分を抽出するためにSnakes法のように線の場を用いた線の抽出方法を適用し、場の尾根を検出して結ぶ実験を行った。その結果、本研究の場は連続性を有していることから従来のコンピュータビジョンにおける手法に対して応用が容易であることを確認できた。

このような不連続な輪郭線で構成された線画像に対して、輪郭線の曲率を考慮して線が延長される可能性を表す場を構成し、線を延長することで不連続部分を滑らかに補完する方法を提案した。アルゴリズムの概略は以下の通り。まず、与えられた線画像に対して、局所領域ごとに主成分分析を行い、線分の各地点において方向検出を高精度で行う。さらに一点とそこの接線方向が与えられる時、新たな一点が与えられると、両点を通る円弧は一意に決定できるという円の幾何特性を用いて、線の不連続区間にある指向性を計算し、そこから線の存在の可能性を求め、それを用いて線の存在可能性を表す場を作成する。最後に滑らかさも考慮しつつ場の尾根をたどり、不連続区間を接続する。評価のために、本手法を円の一部が途切れた画像に対して適用したところ、画像の離散サンプリングにょる真円からの誤差よりも小さな誤差で途切れた区間の円弧の補完を行えることが確認できた。また、手描きの画像に対しても効果的に適用できるように、高速化の実現と複雑な線群によって場が乱れることを防ぐように端点の組を見つけるアルゴリズムを導入した。さらに、写真などの実画像から微分した画像には細かな点が多数存在し、どれとどれとが結線できるのか判断しにくいことが多々あることに対応するため、輪郭画像を点群としてでなく、線分に統合して処理を行うように画像に前処理を施し、実画像に対しても本手法を適用できるように拡張も試みた。