hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱帯熱マラリア原虫のマウレル裂の構造及び形成過程の解明

二年目の年度においてこのタンパク質のより詳細な局在と動態を調べるために、組換え原虫を用いたライブイメージングとこの原虫に付加したエピトープタグに対する免疫電顕解析を行った。ライブイメージングでは付加したGFPのシグナルの強度が改善されず、観察時間が経過するにつれシグナルが消失してしまうため生細胞のライブイメージングは不可能であった。また免疫電顕解析では蛍光顕微鏡観察結果と異なり、それぞれのエピトープタグの局在を検出することはできなかった。そこで、走査型電子顕微鏡を用いて感染赤血球内のマウレル裂の微細構造とその形成過程を調べるために、三次元再構築像を取得するためのOTO法を用いた固定とブロック染色による試料作製を行った。最終年度において、この試料を用いてマラリア原虫の各発育ステージについて走査型電子顕微鏡による連続断面像の取得と三次元像の再構築を行った。その結果、完全な一つの感染赤血球の三次元像を各発育ステージで得ることができ、それらの三次元解析からマウレル裂やTVNと呼ばれる膜構造は互いに連結した一連の構造体ではなく感染赤血球内で個々に存在することが明らかとなった。細胞生物学作製した組換えマラリア原虫を用いてレーザー顕微鏡によるライブイメージングを行うことや組換え原虫に付加したエピトープタグに対する免疫電顕解析を行うことは、当初計画していたような思うような結果が得られず、これらの点については進展しているとはいえない。しかし、本研究の最も重要な目的である感染赤血球内のマウレル裂の微細構造とその形成過程を調べるために、感染赤血球の三次元再構築像を取得するための試料作製の条件検討を行い、すでに走査電子顕微鏡による観察や撮影、そして三次元再構築像の取得が可能となっている。この結果から、平成26年度に予定されている研究が円滑に推進できると確信している。研究目的の一つであるマウレル裂の形成過程を明らかにするためには、マラリア原虫の各ステージにおけるマウレル裂関連タンパク質の局在を知ることが重要である。そのためには蛍光タンパク質やエピトープタグを付加したマウレル裂関連タンパク質を発現する組換え原虫が必要となる。平成24年度の研究成果として、蛍光タンパク質のGFP及びエピトープタグの3TYを付加したPfmc2TMを発現する原虫だけでなく、他のエピトープタグであるMyc、FLAG、HAをそれぞれ付加した組換え原虫を作製し、それぞれの組換え原虫において発現されたPfmc2TMがマウレル裂にあることが確認されたので、計画通りに進展していると言える。今後の研究として、走査電子顕微鏡を用いてマウレル裂の微細構造を含めたマラリア原虫感染赤血球全体の三次元再構築像を取得し、画像解析を行う。当初計画していたオスミウム抽出法によるサンプル作製では、丸ごと一つの完全な感染赤血球の三次元再構築像を取得することはできないため、オスミウム抽出法よりも簡便でかつ完全な感染赤血球全体の三次元再構築像を取得することを目的として、通常の透過型電子顕微鏡観察用の試料作製に加えてブロック染色したものを、走査電子顕微鏡法の一つであるSerial Block Face-Scanning Electron Microscopy(SBF-SEM)を用いて多数の丸ごとの感染赤血球像を短時間で撮影する。
二種類の活性結合を持つ新しい金属/ケイ素錯体の反応性の解明と触媒への応用

ケイ素と二つの芳香環炭素がη^3型で金属に配位する特異な結合様式を持つ,η^3-α-シラベンジル錯体(モリブデン錯体1,タングステン錯体2)の反応性および触媒活性に関する研究を行ない,次の成果が得られた。(1)錯体1,2と有機分子(アルコール,ケトン,アルデヒド,アルケン)との反応を行ない,当該錯体の金属-炭素結合あるいはケイ素-炭素結合のいずれかが切断されて反応が進行することを明らかにした。(2)錯体1が不飽和有機分子のヒドロシリル化に対し触媒活性を示すことを見出した。1 (η3-α-シラベンジル)モリブデン錯体1とアルキル置換基を持つアルデヒドとを反応させると,1の配位芳香環が解離し金属ーケイ素結合にアルデヒドのC=O二重結合が挿入することで,Mo-C-O三員環錯体2が生成した。錯体2は熱的に不安定であり,溶液中,室温で一酸化炭素が分子間で移動し三員環のC-O結合に挿入する従来に無い反応を起こし,η3-オキサアリル錯体が生成することを見出した。この反応は,有機ケイ素化合物の新しい変換に応用できる可能性があるため,学術的意義が大きいと考えられる。一方,1とアリール置換基を持つアルデヒドとの反応では,η3-シロキシベンジル錯体3が得られ,アルデヒドの置換基の種類に依存して生成物(2および3)が異なることが分かった。また,5 mol%の錯体1存在下,アルデヒドと第三級シランとを反応させるとC=O結合のヒドロシリル化が触媒的に進行し,アルコキシシランが主生成物として得られた。前述の化学量論反応の結果から,この触媒反応は,錯体2,3を中間体として経由して進行すると考えられる。2錯体1にアルケンRCH=CH2 (R = n-Bu, Ph)を反応させると,1の配位芳香環の解離を伴い金属ーケイ素結合にC=C二重結合が挿入し,ビニル基の末端炭素が選択的にシリル化された生成物が得られた。すなわち,1と1-ヘキセンとの反応ではC-Hアゴスチック相互作用を持つと考えられるアルキル錯体(各種スペクトルの測定結果に基づき分子構造を推定)が得られたのに対し,1とスチレンとの反応ではη3-ベンジル錯体が得られた。また,錯体1が1-ヘキセンのC=C結合の第三級シランによるヒドロシリル化に対して触媒活性を示すことを見出した。上記1,2の研究により得られた知見は,金属/ケイ素錯体を触媒とした不飽和有機分子のヒドロシリル化の機構を考察する上で重要であると考えられる。本研究では,ケイ素と二つの芳香環炭素の三つの原子がη3-型で金属に配位する新しい結合様式を持つ,η3-α-シラベンジル錯体(中心金属:モリブデン(錯体1),タングステン(錯体2))の反応性に関する研究を発展させるとともに,当該錯体を触媒とした反応の開発についても検討した。特に今年度は,錯体1,2と含酸素有機分子との反応を重点研究対象とし,主に下記1,2の成果が得られた。1錯体1,2のケトンおよびアルコールに対する反応性の解明モリブデン錯体1とベンジリデンアセトンとの反応では,η3-シロキシアリル錯体が高収率で得られた。一方,タングステン錯体2にベンジリデンアセトンを反応させると,C=O結合切断が起こり,{η4-メチル(スチリル)ケテン}(シロキシ)錯体が主生成物として得られた。いずれの場合も,シラベンジル配位子の配位芳香環炭素の解離を伴って反応が進行するが,中心金属の違いにより最終生成物が変化することを見出だした。次に,錯体1,2と2-ヒドロキシピリジンとの反応では,どちらの場合もシラベンジル配位子のSi-C結合切断が起こり,M-Si-O-C-N五員環構造を持つピリジルオキシシリル錯体が生成した。以上の結果から,基質の種類により当該錯体に含まれる二種類の活性結合(Si-C結合,芳香環炭素の配位結合)のいずれかが選択的に開裂することで反応が進行することを明らかにした。上記の知見は,1,2を用いた有機ケイ素化合物の新しい変換反応の開発に応用できる可能性があり,有用性が期待される。2モリブデン錯体1を触媒としたケトンのヒドロシリル化反応の開発触媒量の錯体1存在下でアセトンと第三級シランとの反応を行なったところ,C=O結合のヒドロシリル化が進行し,イソプロポキシシランが生成した(触媒回転数:14)。この結果は,当該錯体を触媒とする反応開発の端緒となり,意義が大きい。

昨年3月に起こった東日本大震災により,研究施設(実験装置類,測定機器類を含む)が壊滅的な被害を受けたため,今年度前半期は,ほとんど実験研究を行なうことができなかった。そのため,当初予定に比べて研究計画を縮小せざるをえず,交付申請書「研究の目的」欄記載の実施予定課題「シラベンジル錯体のケイ素上の置換基の違いが反応性に及ぼす効果を明らかにする研究」に着手できなかった。その一方で,「研究実績の概要」項で述べたように,シラベンジル錯体の含酸素有機分子に対する反応性と触媒活性に関する研究では,当該錯体の二種類の活性結合いずれかの開裂に基づく特異な反応性を明らかにすることができた。以上現在までの状況に基づき,本研究は当初の予定よりもやや遅れていると判断される。現在までの研究により明らかとなったシラベンジル錯体の反応性および触媒活性に関する研究(「研究実績の概要」欄参照)について,さらに発展させ,より広範囲の種類の基質分子(不飽和炭化水素,含窒素有機分子など)を対象として研究を推進する。また,前年度着手できなかった「シラベンジル錯体のケイ素上の置換基が異なる(例えばメトキシ基を持つ)類縁体を合成し,その反応性を比較する研究」についても併せて検討する予定である。さらに,得られた研究成果の学会発表および論文発表について,今年度は不十分であったため,次年度はできるだけ多くの成果報告ができるよう努力する所存である。以上の研究課題について効率良く実施するため,研究代表者および2名の研究協力者(研究代表者の所属研究室の学生)から構成される研究体制において,下記の通り役割を分担する。1研究代表者:研究の統括,研究論文の作成および投稿,国際学会での成果発表2研究協力者(1):モリブデンおよびタングステンのシラベンジル錯体の様々な有機分子に対する反応性および触媒活性に関する実験研究,国内学会での成果発表3研究協力者(2):シラベンジル配位子のケイ素上の置換基を換えた類縁錯体の合成,構造および反応性に関する実験研究,国内学会での成果発表1物品費:金属/ケイ素錯体(空気中の水・酸素と反応して分解)の合成・反応に関する実験研究遂行のため,必要となる実験器具,原料試薬,脱水溶媒および不活性ガスなどの消耗品の購入に使用する。また,NMR試料管中での小スケールの反応追跡実験を行なうための重水素化溶媒およびNMR試料管の購入経費として支出する予定である。2旅費:研究代表者および研究協力者(2名)の国内外の学会における研究成果発表のために使用する。3人件費・謝金:研究補助者のための人件費として使用する予定である。4その他の経費:研究成果投稿料,修理費用(ガラス器具・機器類)および依頼分析経費として支出する予定である。
クロマチン制御を介した神経幹細胞の運命転換メカニズムの解明

神経幹細胞は、発生時期依存的にその分化運命を変化させることが知られているが、そのメカニズムは不明な点が多い。我々はこれまでに、クロマチン制御因子であるHMGAタンパク質群が神経幹細胞のニューロン分化能に重要であることを示してきた。よって本研究ではHMGAタンパク質群による神経幹細胞の運命制御機構を明らかにすることを目指した。その結果、HMGAタンパク質群の重要な下流因子で、かつ神経幹細胞のニューロン分化能を制御する新規遺伝子を同定することに成功した。これらの因子は、他の組織幹細胞の制御にも重要であることが示唆されており、様々な幹細胞共通の制御メカニズムに迫れたと考えている。HMGAタンパク質群による神経幹細胞のニューロン分化能賦与メカニズムについて、計画の通りHMGA2のChIP-seqを行い、HMGA2がどういったゲノム領域に結合しているのか、という観点から検討を行った。その結果、ポリコーム群タンパク質(PcG)との関係が明らかになりつつある。PcGは、抑制性のヒストン修飾であるH3K27me3を介して遺伝子の転写を抑制するクロマチン制御因子である。これまでに我々はPcGは神経幹細胞がニューロン産生期を終えるときに、ニューロン関連遺伝子群の転写を抑制することにより、その運命転換を促進することを示してきた(Hirabayashi, Neuron, 2009)。HMGA2 ChIP-seqにより、HMGA2はH3K27me3とは排反にゲノム領域に結合することがわかった。また、HMGA2はPcG標的遺伝子座においてH3K27me3修飾を減少させるように働き、そのことがPcG標的遺伝子がPcGによって抑制されることを防いでいることが明らかとなった。よって、HMGAタンパク質群による神経幹細胞のニューロン分化能賦与メカニズムの一部は、PcGが標的とするニューロン分化関連遺伝子の制御によることであることがわかった。また、HMGAタンパク質群の下流遺伝子についても重要な下流遺伝子としてIgf2bp2を見出した(Fujii, Genes Cells, 2013)。RNA結合タンパク質であるIgf2bp2が、HMGA2の下流で発現が制御されていること、神経幹細胞のニューロン分化能を促進することを明らかとした。これらのことから、HMGAタンパク質群による神経幹細胞のニューロン分化能賦与メカニズムの一部として、Igf2bp2の発現促進が重要な役割を果たしていることがわかった。本年度は、まずHMGA2 ChIPによりHMGA2が結合する領域を同定した。In vivoの神経幹細胞を、神経幹細胞で特異的に活性化するNestin遺伝子のエンハンサーの下流で不安定化したVenusを発現する遺伝子改変マウスを用いたFACSソートにより採取し、HMGA2 ChIP-seqを行った。その結果、これまでに注目していた下流遺伝子候補であるIgf2bp2(NM_183029.2)とPlag1(NM_019969.3)遺伝子座に結合していることがわかった。このことは、Igf2pb2, Plag1がHMGA2によって制御されることを示唆している。Igf2pb2が神経幹細胞において重要な役割を果たすことはすでに明らかにし、発表した(Fujii et al., Genesto Cells, 2013)。よって次にPlag1の神経幹細胞における機能解析を行った。Plag1は、転写因子として働くがん遺伝子として知られているものの、生理的な条件である発生などでの役割はほとんどわかっていない。まず、HMGA2によってPlag1の発現が制御されていることを、HMGA2の過剰発現、ノックダウンにより確認した。そして、Plag1を神経幹細胞に過剰発現してその表現系を観察したところ、非常に興味深いことに神経幹細胞のニューロン分化能が促進された。逆に、Plag1をノックダウンすると神経幹細胞のニューロン分化能が抑制されることがわかった。これらの結果は、Plag1がHMGA2の下流で神経幹細胞のニューロン分化能を促進する重要な遺伝子であることを示唆している。今年度は、前年度までにHMGA2の下流遺伝子として同定したPlag1の機能解析を行った。in vivoでPlag1の機能を解析するために、in uteroelectroporation法を用いてin vivo神経幹細胞にPlag1の過剰発現ベクターあるいはノックダウンベクターを遺伝子導入し、その後FACSにより遺伝子導入された神経幹細胞を回収し、遺伝子発現解析を行った。その結果、興味深いことにPlag1を過剰発現してもノックダウンしてもニューロン分化関連遺伝子の発現が抑制されることがわかった。この結果はPlag1が神経幹細胞のニューロン分化に重要な役割を果たしていることを示唆する。また、同様にマイクロアレイ解析とGO解析によりPlag1の機能を検討した結果、Plag1ノックダウンにより細胞周期関連遺伝子が減少し、細胞死関連遺伝子が増加することがわかった。この結果は、Plag1が神経幹細胞の生存や増殖に必須の役割を果たすことを示唆する。以上のように、本年度はPlag1の機能解析を行い、HMGA2の下流で神経幹細胞の分化や生存に重要であることを示唆する結果を得ることができた。HMGA2の下流のイベントを探索することにより、これまでにIgf2bp2やPlag1など神経幹細胞の運命を司る新規因子を発見することができた。いずれも近年幹細胞やがん細胞において重要な役割を果たすことが知られてきており、本研究は神経にとどまらない細胞制御機構を明らかにすることができたと考えている。

我々はこれまでに、クロマチン制御因子であるHMGAタンパク質群が神経幹細胞のニューロン分化能に重要であることを示してきた。よって本研究ではHMGAタンパク質群による神経幹細胞の運命制御機構を明らかにすることを目指した。その結果、HMGAタンパク質群の重要な下流因子で、かつ神経幹細胞のニューロン分化能を制御する新規遺伝子を同定することに成功した。これらの因子は、他の組織幹細胞の制御にも重要であることが示唆されており、様々な幹細胞共通の制御メカニズムに迫れたと考えている。本年度の成果により、HMGA2の下流遺伝子を探索することでIgf2bp2とPlag1という神経幹細胞のニューロン分化能に重要な新規因子を同定することに成功した。HMGA2は、多くの遺伝子を制御する転写因子であることから、HMGA2の下流を探索することで神経幹細胞の分化能や未分化性維持に重要な因子を新たに同定できることがわかり、今後もHMGA2の作用機序を明らかにすることが重要であることがわかった。HMGA2-Igf2bp2経路は様々な幹細胞の分化能制御、未分化制維持に重要なことが我々の報告ののちに明らかになってきており、神経幹細胞のみならず様々な幹細胞で重要な経路であることが示されている。本成果は、HMGA2-Igf2bp2経路の重要性を示すさきがけとなる成果であり、今後どのようにしてHMGA2-Igf2bp2が幹細胞の維持を実現しているのか、そのメカニズムを明らかにすることが重要である。また、Plag1はがん遺伝子としての役割はいくらか明らかになっているものの、生理条件下での機能はほとんどわかっていない。本研究の成果はPlag1の新機能を明らかにしただけでなく、今後のメカニズムの解明によりがん細胞におけるPlag1の機能も明らかにできる可能性がある。分子生物学今後は、まずはIgf2bp2, Plag1がどのようにして神経幹細胞に重要なのか、そのメカニズムを明らかにすることが重要である。Igf2bp2はRNA結合タンパク質で、mRNAの安定性や翻訳に重要な役割をはたす。まずはIgf2bp2が結合するmRNAをCLIP-seqなどによって同定し、それらのmRNAの量や翻訳にIgf2bp2がどういった役割を果たすかを明らかにする。Plag1は転写因子であることから、ChIPやマイクロアレイ解析などを通じて標的遺伝子を明らかにする。さらに、今回わかった重要なことはHMGA2の下流を探索することで神経幹細胞を制御する新規因子を同定することができる、という事実である。以前行ったマイクロアレイは、in vitroでの過剰発現実験だったが、現在はin vivoでもHMGA2の過剰発現、ノックダウン実験が可能となっている。また、本研究の成果によりHMGA2が結合する遺伝子座も明らかとなっている。これらの実験を組み合わせることにより、HMGA2が標的とする神経幹細胞制御因子を新たに同定することを目指す。
画像処理法およびレーが流速計による固液二相流の時空間乱流スケールの評価

内径5mmのアクリルパイプより流出される水の噴流に体積分率0.26%にて直径389μmの球形ガラス粒子を添加し,噴流噴出後の流動場を位相ドップラ法および粒子画像処理流速計にて計測した.噴流噴出流速は1.83m/s,周囲の水は0.01m/sの条件とした.位相ドップラ法は流体中に浮遊する粒子の速度と粒径が計測できるため,この機能を利用して時系列データを取得し,後処理により流体運動と見なせるトレーサ粒子(溶融白色アルミナ)速度と,球形ガラス粒子の速度を分離して評価した.本年度は,位相ドップラ法の粒径ダイナミックレンジの問題や球形ガラス粒子とトレーサ粒子の散乱光強度の差など,計測時の問題点がいくつか明らかになったものの,統計的に求められる平均流速と変動速度は十分な精度で計測できた.また,計測結果から球形ガラス粒子の局所質量流量分布が求められた.粒子を添加しない単相時と粒子を添加した二相時の水の平均流速と変動速度を比較した結果,局所質量流量と変動速度の変化率に関係があることが分かった.本研究の条件では,粒子の介在により水の平均流速も変化することが明らかになった.今回の実験に置いて,噴流出口で従来の固液二相流とは違う粒子数分布が観察され,この現象の原因となる要因について考察を行った.さらに,本研究ではまだあまり例のない粒子画像流速計による二相流計測も行うことができた.ガラス粒子とトレーサ粒子の空間的な濃度の違いにより,強い光源のYAGレーザを使用した場合は,位相ドップラ法にて計測したトレーサ粒子の速度分布によく一致することが明らかになった.しかし,ガラス粒子が高濃度で存在する箇所では過誤ベクトルが多くなるとともに,計測結果の信頼性が著しく悪くなることが明らかになった.内径5mmのアクリルパイプより流出される水の噴流に体積分率0.26%にて直径389μmの球形ガラス粒子を添加し,噴流噴出後の流動場を位相ドップラ法および粒子画像処理流速計にて計測した.噴流噴出流速は1.83m/s,周囲の水は0.01m/sの条件とした.位相ドップラ法は流体中に浮遊する粒子の速度と粒径が計測できるため,この機能を利用して時系列データを取得し,後処理により流体運動と見なせるトレーサ粒子(溶融白色アルミナ)速度と,球形ガラス粒子の速度を分離して評価した.本年度は,位相ドップラ法の粒径ダイナミックレンジの問題や球形ガラス粒子とトレーサ粒子の散乱光強度の差など,計測時の問題点がいくつか明らかになったものの,統計的に求められる平均流速と変動速度は十分な精度で計測できた.また,計測結果から球形ガラス粒子の局所質量流量分布が求められた.粒子を添加しない単相時と粒子を添加した二相時の水の平均流速と変動速度を比較した結果,局所質量流量と変動速度の変化率に関係があることが分かった.本研究の条件では,粒子の介在により水の平均流速も変化することが明らかになった.今回の実験に置いて,噴流出口で従来の固液二相流とは違う粒子数分布が観察され,この現象の原因となる要因について考察を行った.さらに,本研究ではまだあまり例のない粒子画像流速計による二相流計測も行うことができた.ガラス粒子とトレーサ粒子の空間的な濃度の違いにより,強い光源のYAGレーザを使用した場合は,位相ドップラ法にて計測したトレーサ粒子の速度分布によく一致することが明らかになった.しかし,ガラス粒子が高濃度で存在する箇所では過誤ベクトルが多くなるとともに,計測結果の信頼性が著しく悪くなることが明らかになった.
建築空間における痴呆性老人の経路探索歩行行動に関する研究

本研究では,環境行動研究の視点から痴呆性老人の建築空間における空間認知機能,とりわけ経路探索歩行時における視覚情報の探索過程をアイカメラ法によって明らかにし,安全に目標地に到達しうる建築環境条件のあり方を検討した。本研究は3章からなる。第1章では,アイカメラを装着した痴呆性老人が誘導情報の連続的・非連続的に配置された分岐点(T字路)を持つ屋内経路を歩行して目的地に到達する実験を行い,経路上の視覚誘導情報の収集過程について健常老人と健常青年との比較で検討した。結果として,1)3属性ともに誘導情報は非連続的に配置されるよりも連続的に配置された方が有効。特に脳血管性痴呆には自力到達を助長する情報としての有効性が示唆される。2)痴呆性老人は床へ注視が偏る傾向があることから,床へ連続的に誘導情報を配置することが注視をさらに増加させるのに重要であること,などが明らかとなった。第2章では,痴呆性老人,精神薄弱者,および健常者がホール状空間を経て目的地に到達する実験を行い,視覚情報収集過程を比較検討した。結果として,1)ホール状空間は視覚情報の手がかりが得にくく,痴呆性老人や精神薄弱者は誘導情報への注視が不十分なため,目的地に到達困難な事例があること,2)痴呆性老人は正面注視が多く,健常者のように広範な探索注視がないこと,3)精神薄弱者は正面注視の事例と誘導情報以外への過剰注視の事例もあり多様な傾向を示すこと,などが確かめられた。第3章では,室内歩行空間に各種のバリア(障害物)を設置し,バリアに対する注視特性を検討した結果,健常者に比べてバリアの発見は遅いものの低所への注視傾向を示すためにバリアの回避行動を示した。しかしながら,狭い通路ではバリアの回避行動がぎこちなく,安全のために余裕のある通路幅を確保する必要が示唆された。平成7年度は3年間研究の初年度であり,痴呆性老人専用介護施設を中心に経路探索歩行行動に関する基礎的かつ継続的な調査を行った。選定した対象施設は小規模空間を生活単位とする施設であり,認知水準の低い痴呆性老人が空間認知や経路探索を行いやすく、より有用な知見が得られるのではないかと判断したためである。まず、老人の日常生活行動と問題行動(特に徘徊行動)をタイムスタディによって把握した。次に徘徊行動に関しては、老人の入所後3カ月の行動記録をもとに、徘徊行動を経時別、徘徊経路別、痴呆程度別、ADL別などに分析して、第一段階として当初の研究目的を達成しつつある。また、小規模施設空間における共有便所、自室など目的地への経路探索歩行行動においては、痴呆程度(軽度・中重度)で有意差があること、目的地への到達度は折れ曲がり歩行を伴う場合は極端に低下すること、その際に対象刺激の可視・不可視など視覚条件に起因することなどの基礎的知見を得た。現時点で、平成7年度のデータ集計と考察が完了しており、次年度中に研究成果の一部を学会で発表する予定である。また、次年度以降の研究対象としては、今年度では十分に確認できなかった視覚条件と経路探索行動の相互関係の検討、空間の習熟度と経路探索行動の関係、徘徊行動の類型化と事例観察調査などを行う予定である。痴呆性老人の専用介護施設で下記の調査を行ったので報告する。1)徘徊歩行調査新規開設された痴呆専用施設において、老人の入所後3カ月間の寮母観察日誌を詳細に分析検討した。

結果として、昼夜別で徘徊行動の出現頻度が異なり夜間に多いこと、昼夜の環境刺激の多少が徘徊出現に影響を与えうること、徘徊行動の出現頻度には個人差があり常同化傾向がみられること、入所後の時間経過とともに徘徊出現率が一定水準まで低下すること、などが明らかとなった。2)夜間行動のタイムスタディ夜間12時間のタイムスタディを行い老人の夜間行動を観察調査した。他人に迷惑を及ぼす問題行動はみられなかったが、便所での排泄外行動、他階の介護空間への徘徊行動、デイルームでの無為行為などが観察された。特に夜間照明された場所での行動発生頻度が多いため、照明などの環境条件が夜間徘徊抑止の有効手段となりうるかの検討課題が残された。3)探索歩行実験デイルームから自室への経路探索実験を行った結果、軽度痴呆はほぼ全員が到達できたが、重度痴呆は迷い行動、失見当などで約2/3しか到達出来なかった。到達した場合でも、入口周辺や自室内を覗きこむなどの確認行為がみられるため、領域形成を容易にする私的な環境条件を整備する必要性が確認された。本研究では,環境行動研究の視点から痴呆性老人の建築空間における空間認知機能,とりわけ経路探索歩行時における視覚情報の探索過程をアイカメラ法によって明らかにし,安全に目標地に到達しうる建築環境条件のあり方を検討した。本研究は3章からなる。第1章では,アイカメラを装着した痴呆性老人が誘導情報の連続的・非連続的に配置された分岐点(T字路)を持つ屋内経路を歩行して目的地に到達する実験を行い,経路上の視覚誘導情報の収集過程について健常老人と健常青年との比較で検討した。結果として,1)3属性ともに誘導情報は非連続的に配置されるよりも連続的に配置された方が有効。特に脳血管性痴呆には自力到達を助長する情報としての有効性が示唆される。2)痴呆性老人は床へ注視が偏る傾向があることから,床へ連続的に誘導情報を配置することが注視をさらに増加させるのに重要であること,などが明らかとなった。第2章では,痴呆性老人,精神薄弱者,および健常者がホール状空間を経て目的地に到達する実験を行い,視覚情報収集過程を比較検討した。結果として,1)ホール状空間は視覚情報の手ががりが得にくく,痴呆性老人や精神薄弱者は誘導情報への注視が不十分なため,目的地に到達困難な事例があること,2)痴呆性老人は正面注視が多く,健常者のように広範な探索注視がないこと,3)精神薄弱者は正面注視の事例と誘導情報以外への過剰注視の事例もあり多様な傾向を示すこと,などが確かめられた。第3章では,室内歩行空間に各種のバリア(障害物)を設置し,バリアに対する注視特性を検討した結果,健常者に比べてバリアの発見は遅いものの低所への注視傾向を示すためにバリアの回避行動を示した。しかしながら,狭い通路ではバリアの回避行動がぎこちなく,安全のために余裕のある通路幅を確保する必要が示唆された。
酸素原子における有機金属化合物の化学活性化反応

本研究は殆んど系統的な研究のなされていない有機金属化合物(特にシラン類)と酸素原子や、酸素分子、オゾンとの反応を化学活性化反応の一種としてとらえ、分子の内部エネルギーのランダム化や非断熱遷移に及ぼす中心重原子の効果を明らかにする事を目的としている。本年度に得られた結果は以下のとおりである。1.低圧下のシラン一酸素系のパルス燃焼と化学発光パイレックス製反応容器中で、数トルの低圧下でパルス的燃焼が周期的に進行することを、系からの発光をモニターすることにより明らかにした。この反応系では、常圧の火炎と比較的類似した発光スペクトルが得られる。また、パルス燃焼の開始には、気相-界面間の反応が重要であるとの結論を得た。2.シランと励起酸素原子(O(^1D)の反応シランとO(^1D)の反応を低圧下で検討した。即ち、シランと一酸化二窒素の低圧混合気にArFエキシマーレーザー光を照射してO(^1D)を発生させて、これとシランとの反応を進行させる。生成すると予想されるOHラジカルを、レーザー誘起蛍光法によって検出した。OHラジカルの振動、回転初期分布を、メタンとO(^1D)の反応の場合と比較すると、より高い状態にまで励起されていることが示された。また、一たん生成したOHラジカルは、さらに二次的にシランと反応して減衰する。との知見を得た。一方、反応系にシリルラジカルが生成していることを赤外ダイオードレーザー吸収法によって明らかにした。シリルラジカルの振動基底状態の時間挙動から、検出されたものは初期生成物自体ではなく、それが緩和したか、あるいはOHラジカルとの二次的な反応の生成物であると結論した。初期分布の知見は、反応動力学的挙動の理解にとって重要な知見を与えた。との知見を得た。
赤外位相シフト・デジタルホログラフィによる3次元計測

本研究の目的は、可視域ほど良い結像素子のない赤外域で良好な3次元像を結像素子を使わないデジタルホログラフィによって形成し、さらに位相の再生機能による干渉計測や顕微鏡機能の実現を図ることにある。まず広い範囲の可視光の3波長(He-Cdレーザー、636nm,537nm,441nm)を使い、位相シフトホログラフィによりカラー像の再生に成功した。この場合、ピエゾ鏡の移動によって与えられる位相シフト量は、中央の波長に対しては正しいが両端の波長では誤差を生じる。その影響をコンピューターシミュレーションにより見積もった結果、大きな影響のないことがわかった。再生における二種類のアルゴリズムの適用条件と像の違いを明らかにした。また移相板と偏光子を組み合わせたachromaticphaseshifterを使って、この位相シフト誤差を解消した実験を行ない、良好な再生像を得ることができた。赤外の実験で波長830nm、出力30mWの半導体レーザーを使って、点物体、拡散物体、および位相物体の再生に成功した。位相の再生機能を利用して、鏡面や水面の形状を簡単な光学系で定量的に計測することができた。また拡散面の場合には、物体照射の角度の変更または物体の変形の前後に対する再生位相の差を取って、表面形状や変位分布を633nmのレーザーを使い、それぞれ10μm、10nmの感度で測定できた。結像レンズを導入した物体サイズの拡大も行なった。以上の結果から位相シフトデジタルホログラフィを赤外域に適用することによって良好な3次元像が得られ、可視光に対して不透明なシリコン結晶や生体の3次元計測への応用の見通しが立った。デジタルホログラフィはホログラムをCCDで記録し、計算機で3次元像を再生する技術である。これにより煩雑な写真処理が不要となり、しかも計算機に結像系の役割を担わせて、光の強度だけでなく位相の3次元分布が定量的に求められるので、顕微鏡や干渉計測への応用において新たな可能性がもたらされた。本研究ではデジタルホログラフィに位相シフト干渉法を導入して、記録できる物体のサイズを1桁拡大し、しかも再生像の画質を向上させた位相シフトホログラフィを応用した3次元計測法の開発を行なう。最終的には生体を透過する近赤外光を使い、生体や半導体の内部構造を観察、測定することを目指している。本年度はその準備として、赤色レーザーを用いて固体表面や液体表面の形状や変形を測定する技術を確立した。液面形状の測定のためには、高速ビデオカメラを使ってホログラムを記録し、位相分布を再生した。これから10nmの感度で液面の揺れを測定できた。粗面に対しては物体照射光の傾きをわずかに変える前後での再生位相分布の差から形状が求められることを示した。その感度は数10μmであり、祖面の形状測定に対しては十分と考えられる。次に表面形状の変化に相当する変形の測定を行なった.これには変形前後での再生位相の差を取ればよい。従来のホログラフィ干渉法やスペックル干渉法に較べて画像処理が簡略で、数値的焦点合わせの機能により3次元物体への適用が特に簡単になる。面外変位感度として数10nmが得られた。また大型物体の形状と変形を結像系を使って測定することができた。以上の結果により近赤外光による3次元計測の基礎が確立した。本研究の目的は、可視域ほど良い結像素子のない赤外域で結像素子を使わないデジタルホログラフィによって良好な3次元像を形成し、さらに位相の再生機能による干渉計測や顕微鏡機能の実現を図ることにある。まず広い範囲の可視光の3波長(He-Cdレーザー、636nm,537nm,441nm)を使い、位相シフトホログラフィによりカラー像の記録・再生に成功した。

その影響をコンピューターシミュレーションにより見積もった結果、大きな影響のないことがわかった。再生における二種類のアルゴリズムの適用条件と像の違いを明らかにした。また移相板と偏光子を組み合わせたachromatic-phase-shifterを使って、この位相シフト誤差を解消した実験を行ない、良好な再生像を得ることができた。赤外の実験では波長830nm、出力30mWの半導体レーザーを使って、点物体、拡散物体、および位相物体の再生に成功した。さらに、位相の再生機能を利用して、鏡面や水面の形状を簡単な光学系で定量的に計測することができた。また拡散面の場合には、物体照射の角度の変更または物体の変形の前後に対する再生位相の差を取って、表面形状や変位分布を633nmのレーザーを使い、それぞれ10μm、10nmの感度で測定できた。結像レンズを導入した物体サイズの拡大も行なった。以上の結果から位相シフトデジタルホログラフィを赤外域に適用することによって良好な3次元像が得られ、可視光に対して不透明なシリコン結晶や生体の3次元計測への応用の見通しが立った。
血管生物学におけるスフィンゴシン1-リン酸の意義の解明と臨床検査医学への応用

スフィンゴシン1-リン酸(sphingosine 1-phosphate ; Sph-1-P)の血管生物学における重要性を明らかにし,さらには,その測定の臨床検査医学への応用を目指すべく,以下の重要な結果・知見を得ることができた.1)血管内皮細胞・血管平滑筋細胞における,(Sph-1-P受容体としての)EDG受容体の情報伝達機構の解明:EDG-1(S1P1)優位の内皮細胞,EDG-5(S1P2)優位の平滑筋細胞それぞれの情報伝達機構の解析を行った.過去の報告を確認するとともに,内皮細胞におけるEDG-5の軽微な発現が,遊走反応の制御に貢献しうることを明らかにした.また,Sph-1-Pが,EDG-5さらにはRho/Rhoキナーゼを介して平滑筋収縮反応をもたらすこと,これはEDG-5アンタゴニストにより抑制されることを明らかにした.将来のその治療的臨床応用に道を開くものである.さらには,活性化血小板に由来する種々の生理活性物質の中で,このSph-1-Pが特に血管平滑筋細胞収縮惹起因子として重要であることを確認し,すでに詳細な機能が明らかとなっているトロンボキサンA2と相補う形で作用を発揮している可能性を提唱した.2)ラット肝実質細胞においては,Sph-1-Pが増殖抑制作用を呈することを明らかにした.3)Sph-1-P測定法の開発:SPh-1-Pのアミノ基をo-フタルアルデヒドと反応させ,発せられる蛍光を測定することによりSph-1-Pを定量する系が確立した.新しい抗Sph-1-P抗体を用いてイムノアッセイの系を確立し,Sph-1-Pスタンダード標品は再現性高く正確に測定できることを確認したが,スフィンゴミエリンが多少ながらも測定系に影響することが判明し,臨床検査として使用することは困難と考えられた.現在,前者を用い,血漿検体の最適採取条件を決定しつつある.スフィンゴシン1-リン酸(sphingosine 1-phosphate ; Sph-1-P)の血管生物学における重要性を明らかにし,さらには,その測定の臨床検査医学への応用を目指すべく,以下の重要な結果・知見を得ることができた.1)血管内皮細胞・血管平滑筋細胞における,(Sph-1-P受容体としての)EDG受容体の情報伝達機構の解明:EDG-1(S1P1)優位の内皮細胞,EDG-5(S1P2)優位の平滑筋細胞それぞれの情報伝達機構の解析を行った.過去の報告を確認するとともに,内皮細胞におけるEDG-5の軽微な発現が,遊走反応の制御に貢献しうることを明らかにした.また,Sph-1-Pが,EDG-5さらにはRho/Rhoキナーゼを介して平滑筋収縮反応をもたらすこと,これはEDG-5アンタゴニストにより抑制されることを明らかにした.将来のその治療的臨床応用に道を開くものである.さらには,活性化血小板に由来する種々の生理活性物質の中で,このSph-1-Pが特に血管平滑筋細胞収縮惹起因子として重要であることを確認し,すでに詳細な機能が明らかとなっているトロンボキサンA2と相補う形で作用を発揮している可能性を提唱した.2)ラット肝実質細胞においては,Sph-1-Pが増殖抑制作用を呈することを明らかにした.3)Sph-1-P測定法の開発:SPh-1-Pのアミノ基をo-フタルアルデヒドと反応させ,発せられる蛍光を測定することによりSph-1-Pを定量する系が確立した.新しい抗Sph-1-P抗体を用いてイムノアッセイの系を確立し,Sph-1-Pスタンダード標品は再現性高く正確に測定できることを確認したが,スフィンゴミエリンが多少ながらも測定系に影響することが判明し,臨床検査として使用することは困難と考えられた.現在,前者を用い,血漿検体の最適採取条件を決定しつつある.我々は、スフィンゴシン1-リン酸(sphingosine 1-phosphate ; Sph-1-P)の血管生物学における重要性を明らかにし,その測定を臨床検査医学へ応用することを目標としている.今回,当初計画した次の事項に関して,重要な結果・知見を得ることができた.1)血管内皮細胞・血管平滑筋細胞における,(Sph-1-P受容体としての)EDG受容体の情報伝達機構の解明:EDG-1優位の内皮細胞,EDG-5優位の平滑筋細胞それぞれの情報伝達機構の解析を行った.過去の報告を確認するとともに,内皮細胞におけるEDG-5の軽微な発現が,遊走反応の制御に貢献しうることを明らかにした(Osadaら,2002).また,平滑筋のEDG-5受容体をその拮抗剤によりブロックすることにより,収縮反応を顕著に抑制することができることを明らかにした.将来のその治療的臨床応用に道を開くものある(投稿中).2)血管内皮細胞・血管平滑筋細胞上のEDG受容体発現の,種々の条件下における変動の解析とその制御機構の解明:内皮細胞のEDG受容体が炎症性サイトカインTNF-αにより劇的に制御されることを明らかにした(Osadaら,印刷中)3)血管内皮細胞におけるSph-1-P脱リン酸化反応の解析:内皮細胞上には強いSph-1-P脱リン酸化活性が存在することが判明した.

4)Sph-1-P測定法の開発:Sph-1-Pのアミノ基をo-フタルアルデヒドと反応させ,発せられる蛍光を測定することによりSph-1-Pを定量する系が確立した.血漿検体測定を進めている.また,イムノアッセイ法でも測定できる目途がついた.我々は,スフインゴシン1-リン酸(sphingosine 1-phosphate ; Sph-1-P)の血管生物学における重要性を明らかにし,その測定を臨床検査医学へ応用することを目標としている.今回,当初計画した次の事項に関して,重要な結果・知見を得ることができた.1)Sph-1-Pによる血管平滑筋細胞の収縮反応の惹起とその際の受容体を介する情報伝達機構の解明:Sph-1-PはEDG-5(SlP2)受容体さらにはRho/Rhoキナーゼを介してヒト冠動脈収縮反応を惹起することを明らかにした(Ohmoriら,2003).さらには,活性化血小板に由来する種々の生理活性物質の中で,このSph-1-Pが特に血管平滑筋細胞収縮惹起因子として重要であることを確認し,すでに詳細な機能が明らかとなっているトロンボキサンA2と相補う形で作用を発揮している可能性を提唱した(Ohmoriら,2004).2)ラット肝実質細胞においては,Sph-1-pが増殖抑制作用を呈することを明らかにした(Ikedaら,2003)3)Sph-1-p測定法の開発:Sph-1-pのアミノ基をo-フタルアルデヒドと反応させ,発せられる蛍光を測定することによりSph-1-Pを定量する系が確立した.新しい抗SPh-1-P抗体を用いてイムノアッセイの系を確立し,Sph1-Pスタンダード標品は再現性高く正確に測定できることを確認したが,スフィンゴミエリンが多少ながらも測定系に影響することが判明し,臨床検査として使用することは困難と考えられた.
鉱山開発における環境対策に関する国際的枠組の構築

将来、鉱山における環境対策が地域問題の域を越えてグローバルな枠組みの中での対応に迫られることは、もはや時間の問題であり、共通認識に至る基盤の整備が必要である。しかしながら、各国の資源開発現場における環境対策に関する規制や費用負担は国ごとに異なっており、国際的に共通のコンセンサスがないのが現状である。これまでに先進工業国の鉱山と開発途上国の鉱山について、精度の高い客観的な比較調査は行われていないが、一般的な傾向として、先進工業国の鉱山は開発途上国の鉱山に比べて、環境対策コストの負担が相対的に大きくなっていると推察される。現在、先進工業国の鉱山が開発途上国の鉱山に比べて、価格競争力で劣勢にあるのは、確かに、賃金格差などの要因も少なくはないが、このような環境対策コストの相違も見逃すことはできない。こういった状況が続く限り、たとえば銅のケースではチリやインドネシアなどの鉱山の寡占化が進むことは必至であり、価格操縦が可能となれば、鉱物の供給に大きな支障が生じることは避けられない。さらにこのような環壌対策の格差から生じる価格格差の拡大は、開発途上国の環境がより破壊され、汚染物質をグローバルな規模で排出することを意味する。本研究は、このような着想から主として環境対策といった視点から、IPCCのSRESシナリオに基づいた銅の需給解析を行った。また、フィールド調査としては、グルジアのマドネウリ銅鉱山やアラベルディー銅製錬所などを調査し、トルコにおける鉱山排水の実態なども調査した。さらに、景観や防塵などの環境問題に配慮しながら、効率的な品位調整を実現する採掘管理手法として、遺伝的アルゴリズムによる最適な採掘順序の探索アルゴリズムを考案した。本年度は、調査活動として、まず、中央アジア地域で経済が低迷しているグルジアの銅鉱山(Madneuli Mine)と周辺のスメルター(ACP)を調査し、グルジア地質調査所(GeorgiaState Department of Geology)においてchairman of Departmentを交え、鉱山周辺の環境対策に対するグルジアの基本的なポリシーと今後の鉱山開発についてヒヤリングを行った。次いで、アルメニア外務省のアジア・アフリカ局長(Pacific and Africa Division Head)から、資源開発における国際協調についてアルメニアの現状と将来の方針を伺った。さらに、トルコで展開しているJICAのGeological Remote Sensing Projectを訪問し、トルコにおける日本の技術を用いた衛星画像解析による資源探査状況、ならびに鉱山周辺の環境問題について、現状を伺った。研究成果の発表に関しては、まず、使用済核燃料を地下に貯蔵する際の基礎データとして、三軸圧縮試験をともなった岩石クラックの破壊進展に関する研究成果を発表した。次いで、石灰石鉱山におけるリンの濃度調整を考慮した採掘管理について、遺伝的アルゴリズムを用いた最適採掘計画の探索に関するシミュレーションを行い、その研究結果を発表した。さらに、銅の需給に関して、CO_2発生予測といった見地から、IPCCのSRESシナリオに基づいて、超長期の100年にわたる需要と供給シミュレーションを行った。この結果、電気・建設・自動車産業の需要動向と、需要の増加にともなって銅資源供給が逼迫する過程が解明された。
溶融塩Flibeを用いた革新的な超長寿命液体ダイバータの設計開発

本研究では溶融塩Flibeを用いた液体壁ダイバータを提案し、その有用性を実証することで、原型炉以降の核融合ダイバータに対するブレイクスルーを与えることを目的としている。当該ダイバータでは、固体壁の上を流れる十分な厚さのFlibe流れがプラズマからの粒子・熱を全て受けることで、固体壁ダイバータの欠点であるダイバータ表面の激しい損耗を生じさせないことが可能となっている。まず、数値解析によるFlibe液体壁ダイバータの諸パラメータ決定および水を模擬流体として用いた流動実験を行い、液膜の安定性など評価する。次いで高熱流束源を用いた伝熱実験を行い、液膜表面温度の乱流促進体による低減効果等を評価する。
戦後日本の教員処分をめぐる総合的研究(2)-教育公務員の分限処分を中心にして

本研究は、1951年の講和条約発効以降の教員処分に関する政治社会構造の観点から分析検討を行なったものである。研究の過程において、私たちは当該時期を、1956年を画期として前半期と後半期に区分した。画期を1956年に設定したのは、後述するように「地教行法」(地方教育行政のための組織運営に関する法律)の制定を機軸とする戦後地方教育行政制度の変容と新たな構造構築の基点であると考えたからである。前半期は、占領政策終結後の教員処分の構成を当時の政治経済構造との関連において検討を行った。周知のようにこの時期は、東西冷戦を背景に政治的な教員処分が実施されている。こうした動向は、占領期における処分構造と同様であり、主要な処分手法として教員公務員の分限処分が多用されていた。こうした構造の史的展開を通じて、戦後の行政組織は、戦前的な組織の再編を実行し新たな組織編成を行ったのである。まさに、地教行法は、新たな地方教育行政の組織実態を反映する法的な画期だと指摘できる。もう少し行政組織内的な編制で敷衍すれば、戦前の内務行政とそれを掌握する内務省的な教育行政、とりわけ教員支配を、内務省解体後の新たな行政組織の中で確立したことを意味するのである。指摘するまでもなく、内務省的な支配編制は、単に強権的支配だけでなく、経済財政構造に立脚する効率的な支配構造をも意味する。まさに1956年は、こうした内務省的支配の構造が、より経済財政構造と、換言すれば大蔵省的な財政配分を機軸に中心を異動させる画期であると指摘できる。したがって、本研究における歴史区分としての後半期は、そうした財政構造を機軸とした新たな教員の支配構造を、そして教員処分を実行した時期といえるだろう。こうした地方教育行政の変容を例示する事件として、佐賀県教組事件を挙げることができるだろう。本研究の視点からいえば、1956年の「地教行法」(地方教育行政のための組織運営に関する法律)の制定から1958年「標準定数法」(公立義務教育諸学校の学級編制及び教職員定数の標準に関する法律)制定に至る過程、つまり戦後教員処分体制が地方教育行政の中心である教育委員会を基軸に新たな体制を構築する過程に重複するものである。その意味で、佐賀県における県財政逼迫にともなう教員馘首あるいは給与削減という教員処分の実施過程は、その実施における行政的政治的背景が大きく作用する。その後、勤務評定政策の実施の前段となる佐賀県の教員処分に係る実施体制は、偶発的に構築されたものではない。少なくとも、県教委教育長人事などを概観すれば、文部省を中心とする地方教育行政体制の構築という政策意思が概観できる。今回の研究期間で実施した、高知県の勤評闘争に係るインタビューや佐賀事件の当事者へのインタビューを通して大きな史実調査における成果を得た。さらに言えば、こうした教員処分体制の構築は、戦前の内務省が支配・所管していた地方教育行政を文部省が肩代わりする体制への転換に係って実行されたと指摘できる。こうした点は、他の都道府県における教員勤務評定をめぐっての闘争に関する調査を実施し、改めて立体的な検討が必要であることが課題として明瞭となったと指摘しておきたい。

その意味で、佐賀県における県財政逼迫にともなう教員馘首あるいは給与削減という教員処分の実施過程は、その実施における行政的政治的背景が大きく作用する。その後、勤務評定政策の実施の前段となる佐賀県の教員処分に係る実施体制は、偶発的に構築されたものではない。少なくとも、県教委教育長人事などを概観すれば、文部省を中心とする地方教育行政体制の構築という政策意思が概観できる。今回の研究期間で実施した、高知県の勤評闘争に係るインタビューや佐賀事件の当事者へのインタビューを通して大きな史実調査における成果を得た。さらに言えば、こうした教員処分体制の構築は、戦前の内務省が支配・所管していた地方教育行政を文部省が肩代わりする体制への転換に係って実行されたと指摘できる。こうした点は、他の都道府県における教員勤務評定をめぐっての闘争に関する調査を実施し、改めて立体的な検討が必要であることが課題として明瞭となったと指摘しておきたい。本研究所年度は、既に蓄積してきた日本占領期の教育改革と教員処分の実態の整理を行いつつ、戦後公務員制度改革に関わって、戦前との連関を調査検証した。同時に、比較研究としてドイツ公務員制度および教員身分に関して、ドイツ教育研究者である田口康明氏(鹿児島県立短期大学教授)から詳細な知見をお聞きする機会をもった。また、本研究が主要な対象時期として設定している195060年代にかけての教育制度及び教育運動の実態理解のために1950年代後半における勤評闘争等の史実に造詣のある大森直樹氏(東京学芸大学准教授)から史資料の解説や研究動向に関する教示をいただくことができた。以上の専門研究者からの教示や意見を参考にしながら、特に教育委員会法から地教行法(地方教育行政のための組織運営に関する法律)制定の制度変化に伴う教員処分実態あるいは地教行法制定以降の教員処分に関する基礎的史資料の収集を行った。そうした史資料の整理の過程において、研究対象時期に教員として勤務されていた方へのインタビューを行うことができた。インタビューの当該者は、告知県在住の方であるが、今後、継続してインタビューを行うこと、当時の教員の方々の紹介をしていただき、併せてインタビューを行うことになっている。初年度の研究としては、史実の整理が中心になったが、次年度(平成22年度)には、インタビューを収録したものを刊行する計画である。併せて、教育制度の変更、とりわけ教育委員会制度の変更と教育行政システムにおける教員処分のあり様ついての検証仮説を確認することができた。次年度における史資料の収集および検討課題に関する十分な研究蓄積を行うことができたと考えている。平成22年度における本研究は、初年度(平成21年度)において実施したインタビュー調査等を前提に、1950年代における教員処分の構造分析を主要に行った。研究過程において、教員処分における1950年代の特徴として、サンフランシスコ講和条約発効および占領状態の解除という政治状況と、地方教育行政制度の改定、具体的には「地方教育行政の組織及び運営に関する法律」の制定(1956年)、さらには、義務標準法(公立義務諸学校の学級編制及び教職員定数の標準に関する法律)の制定(1958年)などが教員処分に大きく影響したことが確認できた。