hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高性能像直視型光電子回折装置の試作研究

X線光電子回折(XPED)法は結晶試料に軟X線を入射して放出される光電子のエネルギー分布および角度分布を同時に測定することによって、化学状態に関する知見と結晶表層の構造情報を与える手法である。本研究ではエネルギー選別した電子による光電子回折像を直接スクリーンに投影して2次元強度計測を行い、より広い立体角範囲の光電子回折像を同時にしかも迅速に取得し得る装置を試作し、光電子回折法をより有効性の高い表層解析法とすることを目的とする。初年度において、阻止電場型エネルギーアナライザー、マイクロチャンネルプレート、TVカメラ、リアルタイムイメージプロセッサーの各構成要素を組合せた基本ハードウェアを製作し、電子線弾性散乱ピークを用いて基本動作の確認を行うとともに、エネルギー分解能の評価を行った。その結果、アナライザー本体は、運動エネルギー900eVの電子に対し、1eV程度のエネルギー分解能を有することが確認された。次年度において、ビデオ信号の微分・1ビットA/D変換によるパルス計数モードを適用し、電子線に比較し実効フラックスの小さいX線励起光電子について、光電子のエネルギースペクトルを測定することに成功した。また、低速電子線回折スポットの計測により、±0.5°以下の角度分解能を有することも確認できた。最終年度においては、X線照射面積とエネルギー分解能の関係の検討、平面投影に基づく画像ひずみの補正、各種画像積算・処理モードの検討、測定の障害となるバックグラウンド電子数の低減など、装置全体の性能の向上を計るとともに、シンクロトロン放射光の持つ小ビーム径、高光子密度、低バックグラウンド等の諸特性を活かした、光電子回折像の迅速測定を計画し、その準備ならびに予備実験に着手した。
事例に基づいたオンライン調停支援システムの研究

本研究では,事例ベースを利用したオンライン調停支援システム上で,調停を支援する調停者エージェントの実現に向け,発言内容を認識し発言の論理式を抽出する手法,発言認識機能と事例べ一スを利用した発言自動生成手法,調停モデルに沿って論争を行う論争エージェントを実装し,実験により評価を行った.発言からの論理式抽出手法は,調停トレーニングにおいて用意される問題設定(調停テーマ)を背景知識として利用することで,高度な自然言語処理技術なしに,論理式抽出が可能である.発言テキストに含まれる話題(論点)と調停テーマに記述された論点関係,論争状況を考慮し,該当する論理式タイプ("P","〓P","P←Q","〓P←Q")と比較し抽出する.異なる3種の問題設定を元にした調停記録6件からの評価実験により,適合率88.2%,再現率90.5%という高い精度で抽出が可能であることを確認した.また,エージェントが調停に参加する際のルールベースとして利用可能な,「事実聞き出しモデル」「交渉・調停案作成モデル」を定義した.モデルは外部知識として定義・参照可能であり,複数のモデルを必要に応じ更新・組み合わせて利用することができる.理想形から逸れる場合でも,モデルと事例ベースの併用により,状況に応じて柔軟に対応できると考えられる.さらに,論理式抽出機能と事例べ一スからの類似場面を利用した発言自動生成機能を実現し,練習相手として調停に参加することのできる論争エージェントの開発を行った.本エージェントに特性(論理性,収束性,協調性)を与え,論争推移にバリエーションを持たせることが可能である.実験により,この特性が論争推移を変化させ,トレーニング効果を生む可能性を確認した.論争エージェントが持つ各機能は,調停者エージェントに必須であり,論争エージェントを発展させることで,調停者エージェントの実現が可能である.本研究では,事例ベースを利用したオンライン調停支援システム上で,調停を支援する調停者エージェントの実現に向け,発言内容を認識し発言の論理式を抽出する手法,発言認識機能と事例べ一スを利用した発言自動生成手法,調停モデルに沿って論争を行う論争エージェントを実装し,実験により評価を行った.発言からの論理式抽出手法は,調停トレーニングにおいて用意される問題設定(調停テーマ)を背景知識として利用することで,高度な自然言語処理技術なしに,論理式抽出が可能である.発言テキストに含まれる話題(論点)と調停テーマに記述された論点関係,論争状況を考慮し,該当する論理式タイプ("P","〓P","P←Q","〓P←Q")と比較し抽出する.異なる3種の問題設定を元にした調停記録6件からの評価実験により,適合率88.2%,再現率90.5%という高い精度で抽出が可能であることを確認した.また,エージェントが調停に参加する際のルールベースとして利用可能な,「事実聞き出しモデル」「交渉・調停案作成モデル」を定義した.モデルは外部知識として定義・参照可能であり,複数のモデルを必要に応じ更新・組み合わせて利用することができる.理想形から逸れる場合でも,モデルと事例ベースの併用により,状況に応じて柔軟に対応できると考えられる.さらに,論理式抽出機能と事例べ一スからの類似場面を利用した発言自動生成機能を実現し,練習相手として調停に参加することのできる論争エージェントの開発を行った.本エージェントに特性(論理性,収束性,協調性)を与え,論争推移にバリエーションを持たせることが可能である.実験により,この特性が論争推移を変化させ,トレーニング効果を生む可能性を確認した.論争エージェントが持つ各機能は,調停者エージェントに必須であり,論争エージェントを発展させることで,調停者エージェントの実現が可能である.
染色体複製ライセンス化因子の細胞周期制御-Cdt1を中心に

細胞周期において、染色体の複製が正確に一回のみ行われることにより遺伝情報が維持される。我々は、複製のライセンス化に関わる因子Cdt1に焦点を当てその制御機構の研究を行ってきた。(1)Cdt1のドメイン解析:Cdt1をN末、C末から削った変異体を作製し、Gemininや各種CDK-Cyclinの結合、核移行シグナルの存在領域の決定を行った。その結果、(a)GemininはCdt1の中程に結合する(b)Cdt1は、CyclinAとは結合するが、CyclinBおよびCyclinEとは結合しない。CyclinAは、N末領域と結合する。(c)N末に核移行シグナルが存在する。ことを明らかにした。(2)Cdt1の分解制御と高発現の効果:Cdt1のN末(1-189)・C末(160-end)を発現する細胞株を作製し、S期でのタンパク質の安定性を調べることにより、N末が分解に関与することを明らかにした。CyclinA-CDKによるリン酸化がユビキチン結合因子Skp2の結合をうながし、分解を促進する。N末を欠き安定化したCdt1を293T細胞に高発現すると、4C以上のDNA含量をもつ細胞が高頻度で出現した。従って、Cdt1の高発現が、再複製をもたらすことが示唆された。また、Cdt1がGeminin非依存的に分解されることをより明確にするため、siRNAによりGemininをサイレンス化した状態でも、ユビキチン-プロテアソーム系で分解されることを証明した。従って、再複製の抑制のため、S期開始以降Cdt1は分解とGemininによる抑制という独立な機構により厳密に制御されていると結論した。ことを明らかにした。染色体複製のライセンス化に必須な因子Cdt1の細胞周期における制御機構の解明のため、高等動物細胞での解析を行っている。(1)Cdt1タンパク質量の細胞周期での解析ヒトHeLa細胞において、Cdt1タンパク質は、細胞周期のG1期に出現しS期の開始後消失することを報告していたが、同様のことがハムスター細胞でも見られることを確認した。続いて、S期において、Cdt1タンパク質はユビキチン-プロテアソーム系により分解されることを以下のように証明した。細胞にubiquitinとCdt1遺伝子を導入し、Cdt1タンパク質を免疫沈降後、ウエスタン法によりユビキチン化された高分子量型Cdt1が沈降されることを確認した。続いて、ユビキチン-プロテアソーム系に変異を持つハムスター温度感受性変異株tsBN75(ubiquitin活性化酵素E1に変異)とts41(E3酵素の一つSCFの機能に変異)細胞を用い、S期においてCdt1タンパク質は、許容温度32度Cではほとんど存在しないが、高温下40度Cでは安定に蓄積することを認めた。(2)Cdk-サイクリンによる安定性の研究ユビキチン結合酵素SCFは、Cdk-サイクリンによりリン酸化されたタンパク質を認識して分解することが知られている。Cdt1タンパク質のアミノ酸配列から、Cdk-サイクリンが結合するCy-motif及びリン酸化を受ける部位が存在する。Cdk-サイクリンによるリン酸化と分解の関係を調べるため、これらの部位に変異をもつCdt1を構築した。現在、Cdk-サイクリンとの結合、細胞内での安定性の関係を調べている。ガンセンター藤田博士との共同研究により、Cdt1がcdc2-サイクリンAと結合することを確認している。遺伝情報が維持されるためには、細胞周期において染色体の複製が一回のみに限定されなければならない。

(1)Cdt1のドメイン解析Cdt1をN末、C末から削った変異体を作製し、Gemininや各種CDK-Cyclinの結合、核移行シグナルの存在領域の決定を行った。その結果、(a)GemininはCdt1の中程に結合する。(b)Cdt1は、CyclinAとは結合するが、CyclinBおよびCyclinEとは結合しない。CyclihAは、N末領域と結合する。(c)N末に核移行シグナルが存在することを明らかにした。(2)Cdt1の分解制御Cdt1は、S期にユビキチン-プロテアソーム系で分解される。分解に関わるCdt1の領域および分解の分子機構の解明の研究を行った。(2-1)Cdt1のN末,C末を安定に発現する細胞を作製し、N末がS期における分解を制御することを示した。核移行シグナルを付けたC末でもS期に安定に存在した。これを293T細胞に高発現すると、4C以上のDNA含量を持つ細胞が高頻度で出現し、再複製を誘導したと予想された。(2-2)S期におけるタンパク質分解にはSCFが関与しているので、SCFの構成因子Skp2との結合実験を行ったところ、Cdt1免疫沈降物にSkp2の存在を認めた。Cdt1は、CyclinAと結合することから、CyclinA-CDKによりリン酸化されて、Skp2により認識されると予想された。そこで、N末に存在するCyclin結合モチーフが重要であると考え、そこに変異を導入した。国立ガンセンター藤田博士との共同実験により、この変異Cdt1は、CyclinAとの結合・リン酸化がおこらず、Skp2との結合もなくなることを明らかにした。
去勢抵抗性前立腺癌に対する新規免疫療法の確立に目指した腫瘍免疫機構の解明

免疫機構が保持されたF344ラットに生着可能な去勢抵抗性ラット前立腺癌細胞PLS10における免疫回避機構に関わる責任分子として同定することを目的に、F344ラットに生着しないPLS20あるいはPLS30にPLS10 cDNAライブラリーを遺伝子導入し、F344ラットに生着可能となった形質転換細胞から免疫回避機構に関わる責任遺伝子をfunctional cloningする。ラットにおいて確認された免疫回避機構がヒト去勢抵抗性前立腺癌においても機能しているかを検証し、新規免疫療法の標的候補分子を明らかにする。
地域住民における脂質代謝異常と循環器疾患発症の関連:久山町研究

[目的]従来の疫学研究では,脳梗塞と血清脂質との関連は虚血性心疾患ほど明らかではない。一方,近年わが国では,食生活を含む生活様式の欧米化に伴い高脂血症者の増加が指摘されている。本研究では,福岡県久山町における追跡調査の成績を用いて,病型別脳梗塞と血清脂質との関連を検討した。[方法]1983年の久山町の成人健診を受診した40歳以上の住民2,551名(受診率80.6%)のうち,健診期間中に死亡した3名と脳卒中既発症者75名を除いた2,473名を対象集団とした。この集団を1983年11月から13年間追跡し,脳梗塞発症者を同定した。交絡因子として収縮期血圧,耐糖能異常,BMI,喫煙習慣,飲酒習慣,身体活動度を取り上げた。[結果]追跡期間中の病型別脳梗塞発症者は,ラクナ梗塞が69名,アテローム血栓性脳梗塞が36名,心原性脳塞栓症が35名であった。ラクナ梗塞には女性において総コレステロール(TC)のみが有意な危険因子となった。一方,アテローム血栓性脳梗塞に対して,男性ではLDLコレステロール(LDLC)が,女性ではTCとLDLCが有意な危険因子となった。また,心原性脳塞栓症には,女性においてLDLC低値のみが有意な危険因子となった。上記の交絡因子を考慮に入れた多変量解析では,全脳梗塞とラクナ梗塞に対して有意な危険因子となった血清脂質はなかった。一方,アテローム血栓性脳梗塞には,男女ともLDLCが有意な危険因子となった。また,心原性脳塞栓症に対して,女性でLDLCが負の危険因子となった。[結語]LDLコレステロールは,男女でアテローム血栓性脳梗塞の有意な危険因子となったが,血清脂質とラクナ梗塞との間には明らかな関連はなかった。近年,日本人の血清脂質レベルは急速に上昇しており,今後アテローム血栓性脳梗塞の増加とともに脳梗塞の欧米化が進行する可能性が高い。したがって,今後脳卒中(脳梗塞)を予防する上で,高血圧管理をさらに徹底するとともに,運動や食生活の改善によって高脂血症を是正することが重要になったと考えられる。1.1983年に福岡県久山町で行われた成人健診を受診した満40歳以上の住民は2,551名であり,受診率は81%であった。健診期間中に死亡した3名と脳卒中既発症者75名を除く2,473名を脳卒中発症の追跡対象集団とした。この集団を1983年11月から13年間の追跡し,脳梗塞発症者140名(男性65名,女性75名)を同定した。年齢調整した脳梗塞発症率は1,000人年当たり,男性4.4人,女性3.2人であった。病型別に見ると,ラクナ梗塞69名(男性25名,女性44名),アテローム血栓性脳梗塞36名(男性20名,女性16名),心原性脳塞栓症35名(男性20名,女性15名)であった。2.血清脂質と脳梗塞発症との関連を検討すると,男女とも総コレステロール,HDLコレステロール,LDLコレステロール,中性脂肪は全脳梗塞の有意な危険因子とならなかった。しかし,病型別に検討すると,男女ともLDLコレステロールがアテローム血栓性脳梗塞の有意な危険因子となった。3.同様に,心筋梗塞既発症者を除く2,523名を虚血性心疾患発症の追跡対象集団とした。急性心筋梗塞および1時間以内の心臓突然死を虚血性心疾患と定義した。この集団を1983年11月から13年間の追跡し,虚血性心疾患発症者73名(男性39名,女性34名)を同定した。年齢調整した虚血性心疾患発症率は1,000人年当たり,男性3.4人,女性2.1人であった。4.血清脂質と虚血性心疾患発症との関連を検討すると,男性のHDLコレステロール低値と,女性の中性脂肪高値が虚血性心疾患の有意な危険因子となった。

また,心原性脳塞栓症には,女性においてLDLC低値のみが有意な危険因子となった。上記の交絡因子を考慮に入れた多変量解析では,全脳梗塞とラクナ梗塞に対して有意な危険因子となった血清脂質はなかった。一方,アテローム血栓性脳梗塞には,男女ともLDLCが有意な危険因子となった。また,心原性脳塞栓症に対して,女性でLDLCが負の危険因子となった。[結語]LDLコレステロールは,男女でアテローム血栓性脳梗塞の有意な危険因子となったが,血清脂質とラクナ梗塞との間には明らかな関連はなかった。近年,日本人の血清脂質レベルは急速に上昇しており,今後アテローム血栓性脳梗塞の増加とともに脳梗塞の欧米化が進行する可能性が高い。したがって,今後脳卒中(脳梗塞)を予防する上で,高血圧管理をさらに徹底するとともに,運動や食生活の改善によって高脂血症を是正することが重要になったと考えられる。
異方的超伝導体における特異な渦糸コア電子状態の研究

最近見つかった重い電子系超伝導体CeCoIn_<5>(T_<C>=2.3K)は、比熱や磁化の測定から強磁場領域(H>10T)での超伝導転移が1次相転移であることが明らかになり、さらには、このHc_<2>での常伝導-超伝導転移に加え低温で新たな超伝導状態への相転移に伴う比熱の異常が観測された。この新しい超伝導相は強磁場低温領域で実現していることから、超伝導秩序変数の空間変調を伴うFFLO(Fulde-Ferrell-Larkin-Ovchinnikov)状態である可能性が指摘された。FFLO状態が実現していれば超伝導秩序変数が周期的に変化するので超伝導の消失するノード面が現れることが予測される。ノード面と超伝導領域とでは準粒子状態密度が異なるので、ナイトシフトの大きな変化が期待されるので、FFFLO相の検証を目的として極低温強磁場下でのNMR測定をおこなった。磁場をa軸およびc軸に印加したときにHc_<2>で1次転移が観測される高磁場・低温領域で各サイト(Co,In(1),In(2)の各サイト)の詳細なNMR測定をおこない、Pauli limitを超える強磁場で下での局所スピン帯磁率温度依存・磁場依存性を明らかにした。特に、一次相転移での局所スピン帯磁率の不連続変化をナイトシフトの変化として観測したのは最初の例である。スペクトルの特徴的変化を観測し、ノード構造の出現を明らかにした。また、H//a-axisに比べてH//c-axisの場合には、FFLO相はH-T図で極めて狭い領域にのみ現れ、BCS相との境界線の磁場依存性はほとんど無いことがわかった。このように、一次相転移を伴う新たな超伝導相がFFLO相であることを検証するとともにその特異な性質を明らかにし、CeCoIn_<5>におけるFFLO状態に関する研究に新たな進展をもたらした。本研究では空間分解核磁気共鳴法により異方的超伝導磁束状態における特異な「渦糸芯(コア)の電子状態」を解明し、準粒子の構造に依存して現れる新奇な超伝導状態を明らかにすることを目的とす。このため、a)強相関系超伝導体の磁束量子状態で渦糸コアの荷電状態を検証し、その特異な電子状態の起源を明らかにすること、b)渦糸状態で空間的に分布する核スピン緩和時間を測定することにより、渦糸コア内の局所的電子状態の構造を捉え、磁束コアにおける反強磁性磁気秩序を検証しその起源を解明すること、c)Pauli limitを超える強磁場のもとで超伝導秩序波動関数の空間変調を伴うFFLO(Fulde-Ferrel-Larkin-Ovchinnikov)状態を検証し、特異な超伝導状態と磁場誘起磁気相との相関を明らかにすることを重点的な課題とした研究を遂行した。本年度は、上記c)の課題を重点的に取り上げるため、現有するスーパーヘテロダイン方式の位相コヒーレント・パルスNMR装置と高分解能超伝導磁石(14T、10^<-5>均一度)を組み合わせ、極低温領域でのNMR測定系を整備した。これにより、重い電子系超伝導体CeCoIn_5に対してInサイトおよびCoサイトのNMRを100mKに至る極低温で測定し、新しい超伝導相でNMRスペルトラムの特異な温度変化を観測した。この新しい発見は、空間変調する超伝導秩序変数の節で生じるH_<rf>の侵入の増大と、空間分布する超伝導エネルギーギャップによるKnight shiftの変化を取り入れたNMRスペクトルのシミュレーションによって理解することが出来た。

このことはCeCoIn_5で出現する新しい超伝導相が空間変調を伴うFFLO相であることを微視的な観点から初めて検証を示しており、この成果はいくつかの原著論文と解説として公表した。本研究ではPauli limitを超える強磁場で準粒子の構造に依存して現れる新奇な超伝導状態を明らかにすることを目的とした。このため、a)渦糸状態で空間的に分布する核スピン緩和時間を測定することにより、渦糸コア内の局所的電子状態の構造を捉え、磁束コアにおける反強磁性磁気秩序を検証しその起源を解明すること、b)Pauli limitを超える強磁場のもとで超伝導秩序波動関数の空間変調を伴うFFLO(Fulde-Ferrel-Larkin-Ovchinnikov)状態を検証し、特異な超伝導状態と磁場誘起磁気相との相関を明らかにすることを重点的な課題として遂行した。本年度は、上記b)の課題を重点的に取り上げ、現有するスーパーヘテロダイン方式の位相コヒーレント・パルスNMR装置と高分解能超伝導磁石(14T、10^<-5>均一度)を組み合わせ、極低温領域でのNMR測定系を整備した。これにより、重い電子系超伝導体CeCoIn5に対して磁場をc軸に印加した状態でのInサイトおよびCoサイトのNMRを100mKに至る極低温で測定し、新しい超伝導相でNMRスペルトラムの特異な温度変化を観測した。この新しいNMRスペクトル変化の発見は、空間変調する超伝導秩序変数の節で生じるHrfの侵入の増大と、空間分布する超伝導エネルギーギャップによるKnight shiftの変化を取り入れたNMRスペクトルのシミュレーションによって理解することが出来た。このことは、CeCoIn_5でa軸と同様にc軸に磁場を加えた場合にも、空間変調を伴う新しいFFLO相が出現することを示している。その相図は類似しているが、磁場依存性が小さなど異なる性質も明らかになった。この成果はいくつかの原著論文として公表した。最近見つかった重い電子系超伝導体CeCoIn_5(T_c=2.3K)は、比熱や磁化の測定から強磁場領域(H>10T)での超伝導転移が1次相転移であることが明らかになり、さらには、このH_<C2>での常伝導-超伝導転移に加え低温で新たな超伝導状態への相転移に伴う比熱の異常が観測された。この新しい超伝導相は強磁場低温領域で実現していることから、超伝導秩序変数の空間変調を伴うFFLO(Fulde-Ferrell-Larkin-Ovchinnikov)状態である可能性が指摘された。FFLO状態が実現していれば超伝導秩序変数が周期的に変化するので超伝導の消失するノード面が現れることが予測される。ノード面と超伝導領域とでは準粒子状態密度が異なるので、ナイトシフトの大きな変化が期待されるので、FFFLO相の検証を目的として極低温強磁場下でのNMR測定をおこなった。磁場をa軸およびc軸に印加したときにH_<C2>で1次転移が観測される高磁場・低温領域で各サイト(Co, In(1), In(2)の各サイト)の詳細なNMR測定をおこない、Pauli limitを超える強磁場で下での局所スピン帯磁率温度依存・磁場依存性を明らかにした。特に、一次相転移での局所スピン帯磁率の不連続変化をナイトシフトの変化として観測したのは最初の例である。スペクトルの特徴的変化を観測し、ノード構造の出現を明らかにした。また、H//a-axisに比べてH//c-axisの場合には、FFLO相はH-T図で極めて狭い領域にのみ現れ、BCS相との境界線の磁場依存性はほとんど無いことがわかった。
わが国のメインバンク制に関する実証的研究

1.企業経営危機時におけるメインバンクの役割(1)倒産企業の法的整理形態の違いと、メインバンク融資シェア、担保順位、従業員数、倒産原因等との相関について統計的に検討を行い、メインバンクとの関係が深い企業ほど、再建型の整理形態をとる傾向が強いことを確認した。(2)構造不況業種の一つである海運業について、倒産企業と非倒産企業を比較し、非倒産企業ほどメインバンクの融資シェアが高く、取引金融機関数も小さい傾向があることを統計的に確認した。(1)交友的なM&Aにおいて、メインバンクは、企業間の情報の非対称性を緩和する形で、仲介、融資等の面で、重要な役割を果たしていること、(2)敵対的なM&Aにおいて、メインバンクは、被買収企業を援助する形で機能していること、(3)M&Aは、メインバンクによる企業救済の一手段として見なせること、等の事実を実証的に確認した。
細胞接着因子及びそのリガンド類似物質による抗ウイルス剤の開発

ヒトFRP-1発現L929細胞を用いて、新たに9種類の抗ヒトFRP-1抗体を作製し、これらの抗体のウイルス(paramyxovirus,HIV)に対する細胞融合制御活性を解析した。多核巨細胞を刺激する抗体(activating antibody)とその作用を抑制しうる抗体(inhibiting antibody)が存在することが明らかになった。又破骨細胞形成にも抑制的な抗体と促進的な抗体があることが分かり、その分子基盤を解析した。FRP-1媒介性多核巨細胞形成の細胞内情報伝達の機構を解明した。HIV-env蛋白発現細胞に抗FRP-1抗体を処理しすることにより、多核巨細胞が誘導される系、即ちHIV媒介性細胞融合の系ではprotein tyrosine kinaseが関与し、p130の蛋白が新たにリン酸化されることが分かった。抗FRP-1抗体によるHIVによる多核巨細胞に対するpositiveなsignalsとnegativeなsignalsの細胞内情報伝達における共通経路と独自経路を明らかにした。血液単球に抗FRP-1抗体を作用させると、c-srcが特異的に誘導されてくることが明らかになり、またinhibiting antibodyはこのc-src誘導を阻害することが明らか担った。FRP-1・heavy chain遺伝子をノックアウトしたES細胞を樹立したので、これを用いてFRP-1・eavy chainノックアウトマウスを作製する予定である。FRP-1のlight chainのクローニングに成功した。FRP-1系を中心に新たな抗ウイルス物質の候補が幾つか見い出された。これらの物質は、従来の抗ウイルス物質の作用機序とは全く異なる機序が期待されるので、今後は実用化にむけて研究を進めて行く予定である。多くの抗FRP-1抗体を、ウイルス(ParamyxovirusとHIV)による細胞傷害活性を促進するもの、抑制するもの、何らの活性を示さないものに分類した。各種抗FRP-1抗体のエピトープマッピングをした。FRP-1分子によって媒介される抗ウイルス活性発現機構の解析をdominant negative mutantsを用いて行った。抗α3インチグリン抗体の中に、ウイルス(ParamyxovirusとHIV)による細胞傷害活性を抑制するもの、何らの活性を示さないものが存在することが明らかになった。各種α3インテグリン抗体の認識エピトープを解析した。抗β1インテグリン抗体の中にも、ウイルス(ParamyxovirusとHIV)による細胞傷害活性を抑制するもの、何らの活性を示さないものが存在することが明らかになった。各種β1インテグリン抗体の認識エピトープを解析した。9種類の抗ヒトFRP-1抗体を作製し、これらの抗体のウイルス(paramyxovirus,HIV)に対する細胞融合制御活性を解析した。ウイルスによる多核巨細胞を刺激する抗体とその作用を抑制しうる抗体が存在することが明らかになっる。抗FRP-1抗体による多核巨細胞形成の細胞内情報伝達の機構を解明した。血液単球に抗FRP-1抗体を作用させると、c-srcが特異的に誘導されてくることが明らかになり、この現象の分子機構を解明した。

FRP-1のlight chainのクローニングに成功した。FRP-1系を中心に新たな抗ウイルス物質の候補が幾つか見い出された。これらの物質は、従来の抗ウイルス物質の作用機序とは全く異なる機序が期待されるので、今後は実用化にむけて研究を進めて行く予定である。
血液及び尿のメタボローム解析と食習慣及び生活習慣病との関連に関する疫学研究

国際共同研究INTERMAP研究では4カ国17集団、40-59歳男女4,680人に、4日間の24時間思い出し法による栄養調査、2日間の24時間蓄尿、4日にわたる8回の血圧測定、質問紙調査等を実施した。加えて、日本とハワイ在住日系米人の5集団では血液が保存されている(INTERLIPID研究)。これを用いて血液中のメタボローム解析を行い、尿中のメタボローム、栄養調査等と合わせ、食・生活習慣を反映するバイオマーカー、生活習慣病の病因・病態に迫るメタボロームを探索する。同一遺伝子を持ち環境の異なる日本人と日系米人の比較により、食環境に依存するメタボロームに着目し、生活習慣病に関わる病因を解明する。
中枢同定ニューロンへの遺伝子操作による人為的行動修飾の研究

本研究の目的は次のようである。神経系が単純なアメフラシを用い、摂食行動に関与すると思われる1個のニューロンへ遺伝子を注入し特定のイオンチャンネルや受容体を過剰発現させる。この操作により神経回路網内の特定ニューロンの興奮性やシナプス伝達効率を変化させ、それに伴う行動変化を調べることから特定ニューロンおよび特定部位のシナプス伝達の役割を明確にする。実験では、アメフラシニューロン発現ベクター(pNEX)に組み込んだKチャンネル(akv1,akv5)のcDNAを単離した中枢の同定ニューロン(MA)へ注入し、過剰発現後のニューロン特性の変化を調べた。その結果、いずれも脱分極通電による発火頻度がコントロールに比べて大きく減少した。MAは閉口運動ニューロン(JC)を単シナプス性に抑制し、JCの発火パターン形成で重要な役割をはたすと考えられている。そこでMAにakv1タイプKチャンネルを過剰発現させ、神経刺激により疑似摂食パターンを誘発すると、MAニューロンの発火頻度はコントロールに比べ極端に減少した。またそれに伴ないJCの発火パターンも変化した。以上の結果、Kチャンネルの過剰発現により特定ニューロンの発火特性を大きく変えることができ、それだけで運動ニューロン出力パターンを調節できることが明らかになった。現在、動物に外科的手術を施してMAにKチャンネルを過剰発現させて行動変化を調べようとしているが、手術後の生存率が悪くいまだ成功していない。また、MAはコリン作動性でありJCにはClチャンネル結合型ACh受容体が存在する。そこでJCにマウス由来の陽イオンチャンネル結合型ACh受容体を過剰発現させ、MAがJCに誘発するシナプス電位の性質を変化させようと試みている。現在までα7型受容体を過剰に発現させることには成功したが機能的な変化がおこらないことがわかった。現在この原因を調べている。本研究の目的は、神経系が単純な軟体動物アメフラシを用い、摂食行動に関与する1個または数個のニューロンへ遺伝子を注入し特定のイオンチャンネル、受容体を過剰発現させる。この操作により神経回路網内の一部のニューロン特性やシナプス伝達効率を変化させ、それに伴う行動修飾を調べることから特定ニューロンおよび特定部位のシナプス伝達の役割を明確にしようとするものである。我々はすでに口の運動ニューロン群や運動パターン形成に関わるニューロン群を見い出している。また、アメフラシ中枢神経系の数種類のイオンチャンネルや伝達物質受容体のcDNAがすでにクローン化されている。そこで、これらcDNAを組み込んだ発現ベクターを作成し、これを同定ニューロンへ注入後、ニューロン特性、シナプス伝達効率の変化とそれに伴う行動修飾の様子を詳しく調べることにした。本年度は、動物から単離した中枢(口球神経節)のみを用い、アメフラシニューロン発現ベクター(pNEX)に組み込んだKチャンネルcDNAを同定介在ニューロン(MA)へ注入し、ニューロン特性の変化を調べた。Kチャンネルとしてはアメフラシ由来の不活性化の早いakv1、または遅いakv5を過剰発現させた。その結果、いずれの場合も細胞内脱分極通電による発火頻度はコントロールに比べて非常に減少した。このMAニューロンは閉口運動ニューロンを単シナプス性に抑制し、運動ニューロンの発火パターン形成に重要なニューロンである。そこでMAニューロンにakv1タイプのKチャンネルを過剰発現させた後、神経刺激により疑似摂食パターンを誘発すると、MAニューロンの発火頻度は極端に減少し、閉口運動ニューロンの発火パターンも変化した。以上の結果、Kチャンネルの過剰発現により介在ニューロンの発火特性を大きく変えることができ、運動ニューロン出カパターンを調節できることが明らかになった。
半乾燥地における効率的作物生産のための施設環境解析・制御

半乾燥地域に位置するアリゾナ大学環境調節農業センター(CEAC)のポリエチレン二重被覆温室を用いて環境測定を行った結果、自然換気と組み合わせた細霧冷房において、一定の設定気温の下で、換気量を減少させると湿度が増加し、細霧冷房のための水消費量が減少することを明らかにした。これは熱収支に基づく予測と一致した。また、気温と湿度を同時に制御する簡易な制御アルゴリズムを考案し、トマト栽培下で動作させた結果、目標の気温2425°C、相対湿度6575%にほぼ制御できることを明らかにした。水消費量の抑制は、湿度が高まることによる蒸散量の減少が大きく寄与した。一方、細霧冷房時の環境の分布特性も明らかとなり、特に、気流について、温室中央では上方に、周囲では内側あるいは下方に向かう気流が発生していることが明らかとなった。光質については、赤色/遠赤色比が、畝間では下方にいくに従って徐々に減少し、群落内では中央高さで最小となった。対象温室は天窓の開口部が屋根自体が開閉するという特徴があり、自然換気の基本的特性を解明するため、縮尺1/15の模型を用いて風洞実験を行った。その結果、天窓の開口部が風下に面し、両側窓が開放されている場合、温室内平均気流速やその分布が優れることを明らかにした。天窓の開口部が風上に面している場合は、外気が天窓上端から巻き込むように流入し、温室内に逆流を伴う循環流が形成された。天窓開口部の向きは平均気温には影響しなかったが、開口部が風下に面している場合、温室の中央から風下にかけて高温域が発生した。換気窓開口部への防虫スクリーンの設置の影響は大きく、温室内気流速は設置しない場合の4068%まで減少した。これらの結果は、半乾燥地において水使用量を抑制しつつ効率的な生物生産が可能であることを示している。半乾燥地帯に位置するアリゾナ大学環境制御農業センター(CEAC)のポリエチレン二重被覆温室を用いて、環境測定を行った。予備的結果として、自然換気と組み合わせた細霧冷房はバットアンドファン冷房と同等の冷却効果が得られ、しかも、換気量を減少させることにより、少ない細霧量で高い冷却効果と高い相対湿度が得られることが明らかとなった。また、換気量と室内気流パターンは換気窓の開放の仕方に依存し、特に、天窓の開口部が屋根自体が開閉する形態であったため、天窓解放による室内気流パターンは特徴的であり、また、天窓解放による効果が大きいことが明らかとなった。さらに、温室内外の光質の測定から、温室内トマト群落内通路上部(群落高さよりは低位置)では、遠赤部の放射が群落上部より多くなることが明らかとなった。温室内に入射する太陽光のスペクトルは、被覆材がポリエチレンの場合、外部と相似形になるものと考えられてきたが、実際には、波長が長いほど割合が大きくなった。一方、自然換気と細霧による環境抑制を行うためには、自然換気の基本的特徴が不可欠である。そこで、対象温室の縮尺1/20の模型を用いた風洞実験を実施し、天窓や側窓の開口パターン、側窓の防虫スクリーン、風向などが温室内気流に与える影響を検討した。その結果、開口パターン、風向は室内平均気流速、空間分布に有意であり、温室側壁面に対する風向が30゚で、天窓の開口部が風下に面した場合、室内気流速は最も高くなった。また、防虫スクリーンは、室内気流速を半減させた。さらに、PIVを用いて天窓や側窓の開口部における詳細な気流分布を明らかにした。

半乾燥地帯に位置するアリゾナ大学環境調節農業センター(CEAC)のポリエチレン二重被覆温室を用いて環境測定を行い、自然換気量が室内湿度や水消費量に及ぼす影響を検討した。その結果、一定の設定気温の下で、換気量を減少させると湿度が増加し、細霧冷房のための水消費量が減少することを明らかにした。また、気温と湿度を同時に制御する簡易な制御アルゴリズムを考案し、その可能性を予備試験で明らかにした。さらに、細霧冷房時の温室内空気流動をシャボン玉を使って可視化し、温室中央上部で上昇気流が発生することなどの空気流動の特徴を明らかにした。また、半乾燥地温室で使用した被覆フィルムの分光透過率とその表面の電顕観察から、フィルム自体の分光透過率は、表面に付着した微小砂粒子によって、波長が短いほど透過率が低下する現象を見いだし、昨年度アリゾナの温室内で観察した現象の理由を解明した。一方、自然換気と細霧による環境制御を行うためには、自然換気の基本的特性が不可欠である。そこで、対象温室の縮尺1/20の模型を用いて非等温条件下で風洞実験を実施し、風向や内外気温差が気温・気流分布に及ぼす影響を検討した。天窓開口部が風上に面している場合、外気は天窓上端から巻き込むように流入し、温室内に大きな循環流が形成された。流入気流は床面で暖められて上昇するため、風下から間口方向の1/3付近に高温域が発生した。一方、天窓開口部が風下に面している場合、床面付近の気流方向は逆となり、側窓開口部より高い位置の風上側に高温域が発生した。内外気温差の影響にっいては、内外気温差の増加に伴って上昇気流の範囲は増加し、循環流は弱まった。半乾燥地帯に位置するアリゾナ大学環境調節農業センター(CEAC)のポリエチレン二重被覆温室を用いて、前年度に考案した細霧と換気窓を制御することによって気温と湿度を同時に制御する制御アルゴリズムの性能の検証を行った。トマトの栽培下でこの制御アルゴリズムを終日動作させた結果、日射や温湿度などの屋外気象条件が変化する場合でも気温と湿度をほぼ目標値に制御できることを明らかにした。換気窓を最大開度に開放し、気温で細霧を制御する従来の方法では、湿度が低下し、水消費量は増加した。考案した制御アルゴリズムを用いた場合の水消費量の抑制は、湿度が高まることによる蒸散量の減少が大きく寄与していることも明らかにした。一方、細霧冷房時の空気流動の可視化の方法として、前年度のシャボン玉を使う方法の諸問題(背景の問題、重力の問題)を克服する方法を着想し、実験を行った。それはヘリウムガスを充填した風船を使う方法であり、結果は解析中である。細霧と自然換気による環境制御を行うためには、自然換気の基本的特性が不可欠であるが、対象温室の屋根換気窓は湾曲した屋根そのものが開放するものである。そこで、縮尺1/20の模型を用いてPIVによる風洞実験を実施し、風向と側壁開口パターン毎の屋根開口部における気流分布を検討した。屋根開口部が風上に面している場合は、温室外部から気流が湾曲した屋根面に沿って流入するが、屋根開口部が風下に面している場合は、内部から外部へ流出する現象が見られた。これらの定量的関係は現在解析中である。また、風向、開口部の開口パターン、温室内外温度差と気流パターンとの総合的な関係をまとめている。パッドアンドファン冷房は、自然換気と組み合わせた細霧冷房と同様に、温室から排気される空気に多量の水が含まれており、制御手法やシステム仕様を見直すことにより、水消費量を削減できる可能性がある。
超離散解析の工学システムへの応用

独立変数、従属変数ともに離散的である超離散方程式系に対して、それらの解や方程式の数理的構造についていくつかの新しい知見を得た。また、超離散方程式の解と対応する非線形微分方程式の解の関連についても考察を加え、両者は密接に関連していることを明らかにした。また、非線形差分方程式に対応する超離散系に対するカルマンフィルターを提案し、数値実験を通してその有効性を確認した。この結果は、超離散系の工学システムへ応用可能性を強く示唆している。本研究は「超離散解析を工学システムに応用し、これまでの離散解析では取り扱いが困難であった問題に対して新しい知見、延いては新しい解決策を見いだすこと、及び、さまざまな非線形工学システムに対して超離散化・逆超離散化を用いた新しい解析手法の提案を行うことにある」を目的とする。これに関して本年度は以下の研究成果を得た。1)超離散系の「負の問題」を避けることのできる新しい超離散化手法について拡張を進め、幅広い方程式系に適用可能であることを示した。研究結果は新しい手法の有効性を強く示したものである。2)新しい超離散化手法を用いて、超離散PainleveIII方程式の特殊解の系列を与えた。一般的なパラメータの値に対する証明はまだできていないが、計算を行った複数のパラメータに対する解の表現は、一般的な場合の解の存在を強く示唆している。今後、一般的なパラメータに対する解の表現を求める予定である。3)昨年度に引き続き、線形化できる差分方程式の解の構造を詳しく調べた。この結果は連続系・離散系・超離散系の関係を明らかにするための知見を与えたものである。4)超離散Van der Pol方程式に対してカルマンフィルターを構成することを試みた。その結果、初期値とパラメータにある仮定を与えることで、各時刻において初期値とパラメータのみの条件で値が定まり、カルマンフィルターが有効に働く可能性があるという結果を得た。今後、数値計算を進め、その妥当性をするとともに、他の非線形系に拡張していく予定である。1)超離散系の「可積分性」を判定する方法を線形化可能ないくつかの方程式に適用し、離散・連続系との対応を考察した。この研究は「負の問題」を避けることのできる新しい超離散化手法を用いたが、研究結果はその有効性を強く示したものである。今後、この手法により超離散系として扱える対象が拡がることが期待できる。2)超離散KdV方程式について、一般的な初期値に対する解を解析的に表現した。この結果は超離散方程式に対して,直接解析できる例を与えたもので、今後さまざまな方程式に拡張していく予定である。3)線形化できる差分方程式の解の構造を詳しく調べた。4)qエアリー方程式の解であるqAi関数、qBi関数の超離散極限の構造を明らかにした。またその中で、制限付き分割数が満たす無限個の関係式を得た。これまで不明であった関数の超離散極限を具体的に与えたもので、超離散系研究における重要な結果である。5)超離散系に対するカルマンフィルターを提案した。今後、系の拡張を検討し、ある種の非線形カルマンフィルターの構成を試みる予定である。1)非線形可積分系の代表的な方程式であるパンルヴェ方程式を超離散化したものの解を構成し、超離散系においても離散・連続系がもつ解の構造を保つことを明らかにした。解は特殊関数の超離散版で与えられている。今後さまざまな特殊関数について同様の超離散類似を考えることが1つの課題である。2)新しい型の非線形差分方程式の可積分性について議論し、多次元への拡張可能性を検討した。この方程式は特異点閉じ込めテストにパスし、双線形化手法を用いて多ソリトン解を与えることができる。3)ある非線形差分方程式を超離散化した系に対するカルマンフィルターを提案し、数値的な実験によりその有効性を示した。今後、より広いクラスの非線形系への拡張を検討し、新しいタイプのカルマンフィルターの構成を試みる予定である。4)非対称な構造を持つ離散パンルヴェ方程式を分類し、加法的な方程式の場合の構造を明らかにした。これらの方程式は2つの方程式系で表現されるが、分類を通していくつかの新しい非線形差分方程式を提案できた。

これらの方程式の工学的な応用について今後考えていく予定である。応用数理、数理物理学超離散システムに対するさまざまな知見を得るとともに、工学システムの一つとして重要なカルマンフィルターについて、非線形問題の超離散系への拡張という結果を与え、研究目的であげた課題の解決をさらに進めていけると判断する。超離散システムに対するさまざまな知見を得るとともに、工学システムの一つとして重要なカルマンフィルターについて、その超離散系への拡張という結果を与え、研究目的であげた課題の解決をさらに進めていけると判断する。比較的順調に研究が進んでおり、今後国内外の研究者との研究討論を活発にし、研究を深化させていきたい。その上で、これまでの研究成果をもとに、最終年度としてより意義ある研究を進めていくつもりある。順調に研究が進んでおり、今後国内外の研究者との研究討論を活発にし、研究を深化させていきたい。その上で、これまでの研究成果をもとに、さらに意義ある研究を進めていく予定である。予定していた国際会議に参加できなかったため。以下の4件が主な支出である。非線形離散系に関する研究討論(毎月1回程度)、ギリシャで開催される研究集会への参加と発表(9月)、超離散系に関するフランスの研究者との研究討論(3月)、非線形可積分系に関する台湾の研究者との研究討論(12月)。他に、研究関連書籍購入、専門的知識の提供に関わる謝金も予定している。研究経費のうち、最も大きな割合を占めるのは外国旅費、国内旅費である。今年度は国際会議で超離散系に関する招待講演を行うこと、フランスの研究者と超離散系に関する研究討論を行うことを予定している。また国内の研究者と,カルマンフィルターなどに関する研究討論を数回行うことを予定している。また研究課題に関わる知見を得るため、さまざまな研究集会に参加することも計画している。これら旅費に対して本年度使用可能額約1730000円のうち、1200000円程度を支出する。そのほか研究に関わる書籍購入、専門的知識を提供して頂く研究者に対する謝金、数値計算の補助をして頂く大学院生に対する人件費も支出する予定である。
広帯域・高周波ナノ複相構造薄膜の創製と複機能融合物性の解明

次期デバイスのさらなる高集積化、高機能複合化、低エネルギー・省エネルギー化へ向けて、広帯域・高周波で応答する磁気-誘電等の複合機能性を有する、新たな薄膜材料の開発が必要とされてきている。本研究では、新しく開発したスパッタリング法を用いた複合構造制御により、セラミックスマトリクス中に磁性ナノ金属粒子が分散した構造を持つナノ複相構造薄膜を作製した。全方向で使用することが可能な高周波軟磁性材料、優れた耐熱性をもつ広帯域・高周波電磁波シールド薄膜材料、磁場により高周波帯域で電気特性が変化する複機能融合材料などを創製した。電子デバイスの統合化、小型化、省エネ化の観点から、広帯域対応の高周波ナノ複相構造薄膜材料の開発を目標としている。本年度は、誘電セラミックス中にナノ磁性金属粒子が分散した磁性体-誘電体ナノ複相構造薄膜を作製し、その作製条件と、構造、微細組織、組成との関係を調査し、得られた膜が優れた軟磁気特性を発現することを明らかにした。また、新たに発案する「積層成膜自己拡散法」の検証、および「積層成膜in-situレーザ拡散法」の設計および製作を行った。以下に具体的な研究結果を述べる。今年度は、まずナノ複相構造を生成する磁性体と誘電体の組み合わせを探査した。その結果、耐熱性の観点から窒化物に着目しCo-TiN、およびCo-AlNの組み合わせを見いだした。一方、低温での結晶性に着目し、優れた酸化物として、CoPd-SrTiO_3の組み合わせを見いだした。今後も強磁性-強誘電体の探査を進める予定である。高い耐熱性と化学的に安定なTiNをマトリックスとする、Co-TiNナノ複相構造薄膜をスパッタ法で作製し、CoX-(TiN)100-X(x=40-80at.%、TiRは化学量論比組成)のCoの広い組成範囲で、軟磁性を示す複相構造薄膜を得ることを見出した。さらに、この膜の熱処理を行ったところ、膜の保磁力(=5Oe)は600°Cまで不変であることから高温で利用できる軟磁性材料としてCMOSデバイス等への応用が期待できる。強磁性材料であるCoPdと複酸化物誘電体材料であるSrTiO_3をマトリックスとするCoPd-SrTiO_3ナノ複相構造薄膜をスパッタ法で作製した。CoPd量および熱処理(600°Cmax)のコントロールにより、膜は強磁性を示すことを明らかにした。本研究は、磁性金属とセラミックスのナノ複相構造化により優れた高周波軟磁気特性および複機能融合物性を有する薄膜材料を得ることを目的としている。震災による遅れは昨年度中に取り戻し、最終年度である今年度は予想を超える成果として新規な磁気-電気(誘電)変換機能を有する複機能薄膜素子を創出することができた。1(Co-Ti-Oナノ複相層)/(Bi-Ti-O)およびCo/(Bi-Ti-O)多層膜を作製し、その層数や各層の膜厚を変化することにより330 OeのHexに対して、3.7-6.9 GHzの高い周波数帯かつ広帯域で磁気共鳴のピーク周波数を任意に制御出来ることを明らかにした。この膜は、従来実現できなかったGHz帯域において、磁場の変化によりインピーダンスが変化する磁気インピーダンス効果を発現することを初めて見いだした。2Co合金ーフッ化物セラミックス系ナノ複相薄膜の作製を行い、約10GHzという高周波の軟磁気特性を有することを明らかにし、組成などの条件を制御することにより、室温で巨大誘電率と磁気誘電効果を発現することを初めて見いだした。これらの成果は、平成25年度「日本磁気学会論文賞」、第51回セラミックス基礎科学討論会「優秀講演者賞」、第11回国際フェライト会議(ICF11)「新製品/新技術賞」などの受賞へと繋がった。以上総括すると、本研究によって、室温での外部磁場の印可によって、インピーダンスを制御する磁気インピーダンス効果、および誘電率を制御する磁気誘電効果を有する複機能融合物性薄膜材料を創製することに成功した。本研究は、ナノ複相構造化により優れた高周波軟磁気特性を示す材料を得ることを目的としている。今年度は、まず、磁気異方性エネルギーの大きなCo70Pd30と、誘電率の大きなSrTiO3ターゲットを用いて、複合機能性を有するナノ複相CoPd/SrTiO3膜の合成を試みた。当初の計画通り、両物質の成膜条件を系統的に検討した結果、ナノ複相構造を有するCoPd/SrTiO3膜を得ることが出来た。膜はSrTiO3が約10%から40%の組成範囲で軟磁性を示した。

特に、Co62Pd25(SrTiO3)13膜は11.6 kGの磁化、730 Oeの異方性磁界そして560μΩcmの電気比抵抗ρを有した。高周波特性を検討した結果、膜の透磁率μは20、その強磁性共鳴周波数,fr,は8 GHzと高いことがわかった。この膜の耐熱性を調べるために、一軸磁気異方性,Ku,の熱処理温度変化を調べた結果、Kuは300°Cまでほとんど変化しないことがわかった。すなわち、本研究で作製したナノ複相CoPd/SrTiO3膜は、高い耐熱性を備えた高周波軟磁気材料として、実用上極めて有益であると言える。次に、大きな磁気ーインピーダンス効果を示す材料を得ることを目的に、Coおよび高ρを有するCo-TiO2と大きな誘電特性を示すBi4Ti3O12からなる積層膜をタンデムスパッタ法で作製し、特性を検討した。得られたCo/Bi4Ti3O12とCoTiO2/Bi4Ti3O12積層膜共、優れた高周波軟磁気特性を示し、そのμとfrはそれぞれ70、30そして2.45、3.67GHzであった。本膜は、室温で膜の誘電率を外部磁場で、一方μを外部電界でかなり制御可能であること、すなわち、磁気ーインピーダンス効果を示すことを見出した。全体として東日本大震災の影響は期間にして約3ヶ月程度の停滞をもたらした。既存の装置を用いた実験は、その修理や調整で約2ヶ月程度だったので、期間中に挽回することができたが、新規装置の設計・製作は、依頼先の事情もあり、その遅れを期間中に取り戻すことはできなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度研究の遂行を遅らせた東日本大震災の影響も、今年度はほぼ無くなった。本予算により購入した新スパッタ成膜装置は、不具合な部分の最終調整と操作法の習得を完了し、稼働中である。得られた膜の特性は、「研究実績の概要」の通り、思った以上の高周波特性と耐熱性を兼ね備えたものであった。今後の細部の調整や、新しい組成系の膜作製により、さらなる特性向上が期待される。研究の遅れについては、当初の計画通り既存の装置を用いた方法の研究を先に行うことで対処しており、現在、新規装置の立ち上げも急いでいる。したがって、今後の推進方策については、研究計画の変更の必要性は無いと考えている。「積層成膜自己拡散法」と「積層成膜in-sit拡散法」の2つの結晶化方式の両方を用いて研究を行ってきた。目的とするナノ複相構造薄膜を得るためには、「積層成膜in-sit拡散法」の効果がより期待できるため、「積層成膜in-sit拡散法」による成膜に比重を置いていくことになる。磁気特性と誘電特性の評価を精力的に進めることにより、磁気と誘電の両方の特性を兼ね備えた材料開発をめざしていく。さらに、同時並行的に、膜のデバイス化への試みを進めていき、研究を総括する予定である。