hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊娠中の母体の栄養状態に焦点を当てた生活習慣と新生児の低血糖症発症の関連について

研究環境を整え、研究協力者の募集を行い、研究内容に関する検討を行った。妊婦の栄養に関する文献検討を行うと共に、研究会等へ参加し、情報収集を行い、質問紙の作成およびプロトコールの決定に役立てた。厚生労働省が定める「日本人の食事摂取基準」の2015年度版への改訂に伴い、食物摂取頻度調査FFQgも改正されたため、質問紙の改正を行った。新生児が低血糖を起こすことなく、母乳育児を継続することを目指す以前に、根本的に妊婦の栄養に関する認識を変えなければならない位深刻な状況が生じている事が分かった。調査対象施設においてデータ収集を継続して行い、生活環境の異なる対象者の実態を明らかにすることを検討している。実施概要:本研究の目的は、1)妊婦の日常生活活動量を知った上で、妊娠期の栄養状態を縦断的に調査し、新生児の体重減少率との関係を検討する、2)新生児の体重減少率が7%以上となった事例に関して、低血糖症群と非低血糖症群に分け、妊娠期の母体の栄養状態について比較し、低血糖症群に関連する妊婦の栄養状態を中心とした生活習慣について明らかにすることである。これら明らかとなった内容を、妊娠期の食事指導を中心とした保健指導に役立てることを目指している。平成25年度は、これまで実施してきた内容に引き続き、文献データベースを中心に検索し、妊婦の栄養に関する文献の検討を行うとともに、研究会等へ参加し、情報収集を行い、質問紙の作成およびプロトコールの決定に役立てた。また、質問紙の中心となる栄養に関する質問調査用紙に関して、より目的に沿った質問ができること、回答するにあたり、出来るだけ対象者の負担が少ないことが担保できるか等を視点に更なる検討を行った。更に、課題であった、妊婦の生活環境の要因に関する質問内容の検討を重ね、質問内容の精度を高めた。実施計画:最終年度である今年度は、調査施設内の調査協力者の最終調整を行った後、施設内における倫理審査を経て、データ収集を行って行く予定である。調査協力者との役割分担をはじめ、データ収集の日程の調整等、調査施設との調整が必要となる。妊産褥婦の栄養に関する研究を実施している研究会への参加を考えており、本調査と平行して、ディスカッションの場を広げて行く予定である。1.研究の目的:妊娠期の食事指導を中心とした保健指導に役立てるために、1)、2)を明らかにすることを目的とする。1)妊婦の日常生活活動量を知った上で、妊娠期の栄養状態を縦断的に調査し、新生児の体重減少率との関係を検討する。2)新生児の体重減少率が7%以上となった事例に関して、低血糖症群と非低血糖症群に分け、妊娠期の母体の栄養状態について比較し、低血糖症群に関連する妊婦の栄養状態を中心とした生活習慣について明らかにする。2.研究実施計画:1)調査施設における研究協力者の募集、2)文献検討等による質問紙の作成、3)研究プロトコールの作成、4)フィールド調整、5)倫理審査3.研究の成果:1)研究協力者の募集を行い、研究内容に関する検討を行った。今後も研究協力者を募り、検討を重ねていく。2)文献検討や専門家のアドバイスにより、本調査で使用する質問紙に用いる尺度等の内容を検討し、最終決定した。質問項目に関しては、生活習慣だけでなく、生活環境に関する要因を追加することを検討しており、必要な項目を作成している。生活環境の要因を追加することにより、新生児の体重減少および血糖に影響する妊娠期の母体の要因をより深く検討できると考えている。3)研究プロトコールの検討は、終了した。フィールドでの実施可能性を確認し、決定する。4)フィールド調整中である。調査対象施設の倫理審査終了後に調査を実施する予定である。5)所属機関および調査対象施設における倫理審査の準備中である。実施概要:本研究の目的は、1)妊婦の日常生活活動量を知った上で、妊娠期の栄養状態を縦断的に調査し、新生児の体重減少率との関係を検討する、2)新生児の体重減少率が7%以上となった事例に関して、低血糖症候群と非低血糖症候群に分け、妊娠期の母体の栄養状態について比較し、低血糖症候群に関連する妊婦の栄養状態を中心とした生活習慣について明らかにすることである。平成26年度は、作成した質問調査用紙を使用し、データ収集を終了させる予定であった。しかしながら、調査対象施設において実施されている新生児への糖水および人工乳の補足に関して、新生児の体重減少率あるいは血糖値による補足の基準は明確であるが、その基準に伴わない補足が実施されており、その判断基準は、スタッフにより若干異なることが明らかとなった。補足は、新生児の体重減少率および血糖値へ影響するため、基準に伴わない場合の補足の状況が対象者により異なるとデータ分析の際に影響があるため、調整する必要性が生じた。臨床現場で実施される状況を、全て一定の基準に沿うことは難しいこともあるが、補足の実施状況について、ある程度把握することが出来たため、データ収集に反映させていく。他施設で実施されている補足に関して、情報収集を行い、かなり明確な基準で実施されている施設があることが分かっており、分析の際には、参考にできると考えている。平成26年に、厚生労働省が定める「日本人の食事摂取基準」が改定され、2015年版となった。

その後、質問調査用紙として使用する食物摂取頻度調査FFQgも2015年版に対応したバージョンに改正され、それに伴い、質問紙の改正を行った。本研究の目的は、1)妊婦の日常生活活動量を知った上で、妊娠期の栄養状態を縦断的に調査し、新生児の体重減少率との関係を検討する、2)新生児の体重減少率が7%以上となった事例に関して、低血糖症候群と非低血糖症候群に分け、妊娠期の母体の栄養状態について比較し、低血糖症候群に関連する妊婦の栄養状態を中心とした生活習慣について明らかにすることである。これら明らかとなった内容を、妊娠期の食事指導を中心とした保健指導に役立てることを目指している。本調査実施前の情報で、医療スタッフの中には、ここ数年の間でも、乱れた食生活をしている妊婦が大変増加していると認識している者がいることが明らかとなった。さらに、大きな自然災害の発生後、日常生活を取り戻した後も、妊婦や若い母親が、望ましい食生活が送れていない現状がある事を危惧する者もいることが分かった。妊娠中の食生活は、妊娠期の合併症の発症や胎児成長に影響し、分娩後の母親の食生活は、母乳育児やその後の子どもの成長に関わる。今回の調査は、胎児期の母体の栄養状態が、分娩後の新生児の状態に影響を与えるかどうかに焦点をあて、妊娠中の望ましい栄養状態を模索する事で、母乳育児の推進に役立てる事を目指している。しかしながら、現状は、新生児が低血糖を起こすことなく、母乳育児を継続することを目指す以前に、根本的に妊婦の栄養に関する認識を変えなければならない位深刻な状況が生じている事が分かった。以前より、平成27年度は、作成した質問調査用紙を使用し、データ収集を終了させる予定であったが、調査者の所属施設の変更に伴い、フィールドでの本調査が進められなくなるという状況が発生したが、今後、状況により、新たな調査施設を追加し、引き続き調査を続け、生活環境の異なる対象者の実態を検討する事も考えている。研究環境を整え、研究協力者の募集を行い、研究内容に関する検討を行った。妊婦の栄養に関する文献検討を行うと共に、研究会等へ参加し、情報収集を行い、質問紙の作成およびプロトコールの決定に役立てた。厚生労働省が定める「日本人の食事摂取基準」の2015年度版への改訂に伴い、食物摂取頻度調査FFQgも改正されたため、質問紙の改正を行った。新生児が低血糖を起こすことなく、母乳育児を継続することを目指す以前に、根本的に妊婦の栄養に関する認識を変えなければならない位深刻な状況が生じている事が分かった。調査対象施設においてデータ収集を継続して行い、生活環境の異なる対象者の実態を明らかにすることを検討している。調査対象施設での調査実施可能期間等の調整により、リクルート開始時期が大幅に遅れた。また、「日本人の食事摂取基準」の改定に伴い、質問紙の修正が必要となった。新年度になり、調査対象施設内の人事異動もあったが、調整しながら、データ収集を継続していく。助産学平成27年度の前半は、調査協力者の募集を行いながら、リクルート・データ収集を継続していく。後半は、データ収集状況に合わせながら、分析、まとめをしていく。調査施設内における調査協力者を募る必要があるが、その調整が遅れているため、その後の手続きおよび調査対象者のリクルート開始時期が遅れている。
Tissue Engineeringを用いた神経補填材料の作製に関する基礎的研究

【培養Schwann細胞処理高分子ポリマーチューブの作成】Fisher系新生児ラットの後根神経節からSchwann細胞を採取培養し、Schwann細胞の初代培養を得た。ついで初代培養がコンフルエントした上で再度分散培養したSchwann細胞を長さ20mm、内腔2mmのPLLAとPCLの共重合体のチューブ内にピペッティングしてから再度培養した。その結果Schwann細胞を特異的に染色する抗S-100抗体を用いて、チューブ内腔に生着したSchwann細胞を確認した。また走査電子顕微鏡においてもチューブ内腔の細胞外マトリックスおよびSchwann細胞を確認した。【培養Schwann細胞処理高分子ポリマーチューブを用いた神経欠損部架橋時の末梢神経再生の検討】I型コラーゲンでコーティングを行ったPLLAとPCLの共重合体を筒状にして内腔とし、その外周をPLLAのメッシユで補強した長さ16mm内径2mmのチユーブを作成した。ついでFisher系新生児ラツトの後根神経節から採取したシュワン細胞を培養しこのチューブの内腔に播種した。このチューブをFisher系ラットの坐骨神経に作成した12mmの神経欠損部に移植し人工神経群とした(n=8)。また同様の12mmの欠損部に同径のシリコンチューブを移植しシリコンチューブ群とした(n=8)。術後12週目に坐骨神経を採取し神経の再生について組織学的に検討を加えた。その結果、神経欠損部より2mm末梢の坐骨神経の横断切片を作成しLFB染色を行ったところシリコンチューブ群では神経の再生は全く認められなかったが、人工神経群では全例に著名な神経の再生が認められた。【結語】培養シュワン細胞を組み合わせたhybrid型人工神経は将来有望な神経補填材料となりうると考えられた。われわれは末梢神経再生に深く関与しているといわれているシュワン細胞に注目し、シュヮン細胞によってその内面をコーティングされた生体吸収材料のチュープによる架橋が、末梢神経のよりよい機能回復をもたらすと考えた。その第一段階として、生体吸収材料とシュワン細胞の接着性について検討した。(方法)生体吸収材料は、加水分解性の高いε-カプロラクトン(以下CL)と加水分解性の低い乳酸(以下PLLA)の共重合体の配分比を変え、さらにシュワン細胞の接着性を高めるために2種類のコラーゲンを用いてその表面にコーティングを行い以下の5種類を作成した。(A)CL:PLLA(50:50)コラーゲンコーティング(-)、(B)CL:PLLA(75:25)コラーゲンコーティング(-)、(C)CL:PLLA(50:50)コラーゲンtypeIコーティング(+)、(D)CL:PLLA(50:50)コラーゲンtypeIVコーティング(+)、(E)CL:PLLA(50:50)コラーゲンtypeI+IVコーティング(+)。以上の5種類の生体吸収性材料をディスク状に作成しエタノール処理した後、ラットの後根神経節から採取し培養したシュワン細胞を播種し、その接着性を走査電子顕微鏡および組織学的に検討した。なおシュワン細胞の同定にはS-100抗体による免疫染色を行った。(結果)(A)(E)すべてのディスク表面に一層性にシュワン細胞の接着が認められた。また、一部のディスクにおいてはディスク内部へのシュワン細胞の侵入が認められた。(考察)今回の検討によって、シュワン細胞でコーティングされたCL-PLLA共重合体による生体吸収性チューブの作成が可能と考えられた。しかしながら、今後このチューブを用いて神経欠損部を架橋するには、CLとPLLAの配合比を変えてin vivoでの経時的な生体吸収性チューブの強度などさらなる検討が必要と考えている。

その結果、神経欠損部より2mm末梢の坐骨神経の横断切片を作成しLFB染色を行ったところシリコンチューブ群では神経の再生は全く認められなかったが、人工神経群では全例に著名な神経の再生が認められた。【結語】培養シュワン細胞を組み合わせたhybrid型人工神経は将来有望な神経補填材料となりうると考えられた。
拓本調査を基盤とする日本金石文の情報資源化と歴史叙述への応用的研究

本研究は、拓本の所在情報調査及びサンプル収集を通して歴史資料論・歴史叙述法を探るものである。東日本は宮城県・青森県、西日本では奈良県・徳島県をフィールドとして研究活動を展開し、「勝倉元吉郎拓本史料」、「阪田二三夫拓本史料」について調査・研究を進め、目録を公開した。拓本サンプルの採集では、徳島県吉野川流域および青森県津軽平野に分布する板碑群に注目し、調査を実施し、東京大学史料編纂所に架蔵して研究・公開を進めた。プリンストン大学東アジア学プログラムと協力して同大学においてワークショップを開催し、研究成果を発信した。東京大学史料編纂所金石文拓本データベースに歴史地理情報を付加し、公開を進めた。本年度は初年度にあたり、最初に打ち合わせ会議を行い、研究目的や具体的内容について改めて確認の上、各自の研究に従事した。1拓本史料および寺院史料調査・歴史地理学・歴史考古学研究:東京大学史料編纂所所蔵拓本史料の詳細調査によるデータカードの校正、元興寺文化財研究所所蔵金石文拓本のカード化・写真撮影、東日本大震災で被災した宮城県石巻市故勝倉元吉郎氏所蔵拓本の救出及び整理・調査等を行った。また、埼玉県荒川上流域の板碑調査、宮城県松島町雄島周辺海底板碑調査および拓本サンプル収集・データ作成、京都国立博物館所蔵金石文拓本調査、宮城県石巻市地域の板碑の現状調査他を行った。また、東京大学史料編纂所画像史料解析センター研究プロジェクトと協力して徳島県吉野川中流域以西地域を中心に、金石文拓本サンプルの採集を行った。関連して、歴史叙述への応用研究のために、愛知県名古屋市真福寺所蔵史料の調査を行った。また、金石文史料情報収集・交換のために、宗教史懇話会サマーセミナー・日本仏教綜合研究学会学術大会等の研究集会に参加した。著書・論文等を執筆し、初年度の成果のまとめや公開に努めた。2:歴史情報資源化・歴史地理学研究東京大学史料編纂所架蔵金石文拓本史料を活用しながら研究を進めた。具体的には、東京大学史料編纂所金石文拓本史料データベースの改良を完成し、従来の不備を克服するとともに、検索の便宜を飛躍的に向上させることに成功した。その結果、従来から蓄積してきた金石文情報データをさらに校正・改良し、そのうち架蔵番号100番までのデータ公開を完了した。また、徳島県および宮城県の金石文調査に際してはGPS機能のついたデジタルカメラによる撮影を行い、歴史地理的分析のための基礎データを収集した。さらに、歴史地理情報システムの開発を受けて、その金石文情報資源化への応用的研究を行い、金石文DBとの連携検索を開発した。最初に、研究代表者・分担者が今年度の調査研究について、メール等の手段によって打ち合わせを行った。前年度までの各分担者の蓄積を踏まえて、研究開始時以来一貫した方針にもとづき、拓本サンプルの採集及び立地等の歴史地理情報の蓄積を精力的に進めた。具体的には特に、東日本では青森県・弘前市の文化財担当者と連携して青森県津軽地方の調査を開始し、西日本では徳島県吉野川中流域のサンプル調査及び、大分県全域の悉皆調査(大分県埋蔵文化財センターと連携)を実施した。その際には、引き続きGPSによる位置地点情報を記録したデジタル写真の撮影を行い、データを蓄積した。また、新たに開発した歴史地理情報システムについて、前年度の実験的運用を踏まえて本格的に改良・応用し、公開に成功した。これにより、他の地域史料との重層的関係を明らかにする端緒を開くとともに、空間認識論的な金石文史料の位置づけに関する研究を進めることができた。さらに、良質な金石文史料の集中する宮城県・奈良県・徳島県などにおいて近代以降蓄積された拓本群について、情報カード化・写真・デジタルデータ作成などを通して一点ごとの詳細な調査を進めた。関連して、遺跡・遺物など歴史考古学資料との関係についても研究を進めた。本研究において当初から改良を進めてきた東京大学史料編纂所金石文拓本データベースを応用し、引き続き史料編纂所に蓄積されてきた金石文拓本史料群についての研究を進めた。特に歴史地理情報システムとの連携が実現したことを受けて、これらの拓本群を利活用した研究を進めた。4年計画の3年次において、調査研究成果の中間発表および学界からの批判・意見などを取り入れるために、他の研究グループと連携しながら、東京大学ープリンストン大学イニシアティブとも関連して、プリンストン大学において日本金石文の宗教史的応用に関するワークショップを開催し、多数の参加を得た。本年度は初年度最初に行った打ち合わせ会議を受け、継続して研究目的や具体的内容について改めて確認の上、各自の研究に従事した。1拓本史料および寺院史料調査・歴史地理学・歴史考古学研究東京大学史料編纂所所蔵拓本史料の詳細調査によるデータカードの校正、元興寺文化財研究所所蔵金石文拓本のカード化・写真撮影、東日本大震災で被災した宮城県石巻市故

勝倉元吉郎氏所蔵拓本の救出及び整理・調査等を行った。また、奈良県奈良市地域の金石文調査および拓本サンプル収集、宮城県石巻市・気仙沼市地域の板碑の現地調査他を行った。また、東京大学史料編纂所画像史料解析センター研究プロジェクトと協力して徳島県吉野川中流域以西地域を中心に、金石文拓本サンプルの採集を行った。関連して、歴史叙述への応用研究のために、愛知県名古屋市真福寺所蔵史料の調査を行った。また、金石文史料情報収集・交換のために、日本仏教綜合研究学会学術大会等の研究集会に参加・研究報告した。著書・論文等を執筆し、本年度の成果のまとめや公開に努めた。2歴史情報資源化・歴史地理学研究東京大学史料編纂所架蔵金石文拓本史料を活用しながら研究を進めた。具体的には、東京大学史料編纂所金石文拓本史料データベースの改良によって、検索の便宜を飛躍的に向上させることに成功したことを受けて、。その結果、従来から蓄積してきた金石文情報データをさらに校正・改良し、架蔵番号300番までのデータ公開を完了した。また、引き続き徳島県および宮城県の金石文調査に際してはGPS機能のついたデジタルカメラによる撮影を行い、歴史地理的分析のための基礎データを収集した。さらに、歴史地理情報システムの開発を受けて、その金石文情報資源化への応用的研究の結果開発された金石文DBとの連携システムの実験を行った。年度初めに当たり、本研究の最終年度でもあることを踏まえて、研究代表者および分担者が打ち合わせ会議を行い、あわせて他の研究グループと協力しながら埼玉県内の金石文サンプルを調査した。ノートパソコンを購入し、最終年度におけるデータ整理および研究総括を進めた。昨年に続き、青森県弘前市地域において、同地区の文化財担当者と連携しながら津軽地方における金石文サンプルの調査を進め、主要な金石文拓本史料を採集した。その際に、引き続きGPSによる位置地点情報を記録したデジタル写真の撮影を行い、データとして蓄積した。また、他の研究グループと共同ですでに開発・公開が開始されている歴史地理情報システムについて、金石文拓本史料データベースとの連動的運用をすすすめ、研究効率化をめざした。具体的には、他の研究グループと協力して進めてきた東京大学史料編纂所所蔵金石文拓本史料へのデータ登録を特に進め、全体の2/3のデータを悉皆的に登録した。これに伴い、登録データへの歴史地理情報の付与を行い、データベースの高度化を進めた。以上の作業を遂行するため、学術支援職員を雇用し、かつデータ作成のためのツールを開発し、作業の効率化を図った。以上の実績に昨年度までの成果を加え、代表者および分担者は、他の歴史資料との重層的な関係にもとづく金石文史料の宗教史叙述への応用についても、関連図書を収集するなどして研究を進め、最終年度の総括に向けて論文等を執筆し、口頭報告等を行った。研究分担者は、元興寺文化財研究所所蔵阪田二三夫拓本史料および勝倉元吉郎旧蔵拓本史料について全体的な整理を完了した。これを受けて、代表者及び分担者が協力して目録を編集し、冊子として印刷公開した。
ＣＨＰ３はＧＳＫ３βのリン酸化抑制を介して心筋細胞肥大を制御する

カルシニューリンB様蛋白質3(CHP3)は25 kDaのカルシウム結合蛋白質であり、心臓に多く発現している。CHP3を高発現させた繊維芽細胞由来の培養細胞において、インスリン誘発性のグリコーゲン合成リン酸化酵素3β(GSK3β)のリン酸化レベル上昇を抑制する可能性が示唆された。さらに、共免疫沈降法によりCHP3がGSK3βと相互作用する可能性が示唆された。以上より、CHP3はGSK3βのリン酸化を負に調節して心筋肥大反応の制御に関わる可能性が考えられた。心肥大は、心筋梗塞や心不全などのリスクファクターの一つである。これまでに心肥大形成に関わる多くの蛋白質が見出されているが、そのメカニズムは未だ不明である。我々は心臓にほぼ特異的に発現するが、機能が不明な蛋白質calcineurin B homologous protein 3(CHP3)に注目し、その機能を解明することで心肥大形成のメカニズムを明らかにすることを目的とした。アデノウイルスを用いてラット新生児心筋細胞におけるCHP3遺伝子をノックダウンさせたところ、細胞サイズの増大および心肥大マーカーの発現増強が認められた。しかもこの心筋細胞では心肥大形成に関わることが知られている蛋白質glycogen synthase kinase 3β(GSK3β)のリン酸化レベルが増大することが分かった。一方、CHP3を高発現させた繊維芽細胞にインスリンを処置しGSK3βのリン酸化を誘発させたところ、コントロール群に比べリン酸化レベルが上昇しないことが分かった。さらに、共免疫沈降法を用いた実験結果からCHP3とGSK3βとが相互作用する可能性が示唆された。したがってCHP3がGSK3βのリン酸化を負に調節することで心筋細胞肥大を制御する蛋白質である可能性が考えられた。これよりCHP3をターゲットとした病的心肥大の新たな予防戦略が確立できるのではないかと考えられる。本研究ではCHP3ノックアウトマウスの作製および表現型の解析を目標としているが、作製期間が伸びており今後も研究を進めて行く予定である。「病的心肥大」は、心筋梗塞や心不全などのリスクファクターの一つであるが、その形成メカニズムは未だ不明である。近年、心筋肥大の形成メカニズムについて盛んに研究がなされており、その中でもAkt/glycogen synthase kinase 3β(GSK3β)シグナルは心肥大形成を促進させる非常に重要な細胞内シグナルの一つである。我々は心筋細胞にほぼ特異的に発現するカルシウム結合蛋白質calcineurin Bhomologous protein 3 (CHP3)に着目し、これまでにCHP3をノックダウンさせた心筋細胞では細胞サイズが増大し、心肥大マーカーの発現レベルが増強することを見出してきた。本研究では、その心筋細胞においてAkt/GSK3βシグナルが活性化している可能性を両蛋白質のリン酸化解析を用いて新たに見出した。また、co-ip法およびプルダウン法の結果より、CHP3はAktおよびGSK3βと間接的に結合する可能性が考えられた。さらに、Akt/GSK3βシグナルはインスリンや細胞増殖因子などによって活性化されるが、CHP3を高発現させた繊維芽細胞ではその活性化がコントロールに比べ抑制された。以上よりCHP3は心臓特異的にAkt/GSK3βシグナルを調節することで心肥大形成に関わる可能性が示唆された。現在CHP3ノックアウトマウスを作製中であり、その前段階となるキメラマウスまで完成している。本年度の研究の中でも細胞実験についてはほぼ予定通りの進展があった。細胞実験に関しては当初の計画を発展させるため、新たにCHP3を恒常的に高発現させた細胞を作製しており、CHP3の細胞内における役割の解明に一歩近づけた。ただ、ノックアウトマウスの作製期間が若干伸びているため、動物を用いた研究は次年度行う予定である。今後の研究としては、現在作製中であるCHP3ノックアウトマウスを用いた実験を行う。心機能を中心に個体および細胞レベルで表現型を解析することで、CHP3の役割をさらに明らかにする。CHP3ノックアウトマウスの作製が次年度にずれ込んだため、本年度動物実験に使用予定だった研究費を次年度に繰り越す。次年度も本年度同様、研究スピードと効率を上げるために、研究費の大半は実験試薬および実験動物の購入に使用する。
粒径を考慮した静電式霧消去装置の試作・開発に関する研究

東北地方の太平洋沿岸で頻発するヤマセは濃霧を伴い冷害の元凶として恐れられている。また、霧による視界不良は、陸海空すべての交通機関にとって安全運行の障害となっている。我々はコロナ放電を応用した静電式霧消去ネットを考案し、その実用化試験を繰り返し実施した。その過程で、霧の粒径が100ミクロン以上になると急速に消霧性能が低下する、ということが問題点として浮上した。本研究の目的は、この装置を線対ロッド電極構造へと改良し、こうした問題点を解決することにあり、研究成果および残された検討課題は以下の通りである。1.静電式霧消去装置の性能評価に関する実験的検討これまでは、静電式ネットの効率評価を単に霧の液化率だけに注目して行い、消費電力を考慮していなかった。そこで消費電力も視野にいれた“液化指数"の導入を提案し、実験例を示した。2.超音波式霧発生器の試作多数の小孔を穿ったステンレス薄板をド-ナツ状の円環振動子に貼りつけ、約29kHzで振動させた。その結果、円環の中心部に近い小孔ほど大粒径の霧を発生し得ることを見出した。霧の連続大量発生が課題で、そのためには、キャビティの改良と水圧の微妙な調整が必要である。3.線対ロッド電極構造の霧消去装置試作線対ロッド電極構造が有効であることは既に確認済みである。試作装置では、これらの電極をインラインあるいはジグザグに配した場合について実験し、後者が優れているという知見を得た。4.線対ロッド電極構造の理論解析インラインおよびジグザグに配した線対ロッド電極構造の静電界解析とイオン風を考慮した霧の消去メカニズムに関する理論検討を行い、後者の優越性を定性的に解析した。その過程で、霧の粒径が10ミクロン程度のときは、ほぼ100%の消霧性能を示すが、100ミクロン以上になると急速に性能が低下する、ということが問題点として浮上した。本研究の目的は、この装置を線対網電極構造から線対ロッド電極構造へと改良し、こうした問題点を解決することにある。研究成果および来年度の研究計画は以下の通りである。そこで消費電力も視野にいれた"液化指数"の導入を提案し、実験例を示した。(研究発表:済)2.超音波式霧発生器の試作多数の小孔を穿ったステンレス薄板をド-ナツ状の円環振動子に貼りつけ、約29kHzで振動させた。その結果、円環の中心部に近い小孔ほど粒径の大きな霧を発生していることを見出した。(研究発表:投稿中)今後は、キャビティの改良と水圧調整により霧の連続大量発生を目指す。試作装置では、これらの電極をインラインあるいはジグザグの配した場合について実験し、後者が優れているという知見を得た。(研究発表:投稿準備中)来年度は、この電極構造の静電界解析とイオン風を考慮した霧の消去メカニズムに関する理論解析を行う。

我々はコロナ放電を応用した静電式霧消去ネットを考案し、その実用化試験を繰り返し実施した。その過程で、霧の粒径が100ミクロン以上になると急速に消霧性能が低下する、ということが問題点として浮上した。本研究の目的は、この装置を線対ロッド電極構造へと改良し、こうした問題点を解決することにあり、研究成果および残された検討課題は以下の通りである。1.静電式霧消去装置の性能評価に関する実験的検討これまでは、静電式ネットの効率評価を単に霧の液化率だけに注目して行い、消費電力を考慮していなかった。そこで消費電力も視野に入れた“液化指数"の導入を提案し、実験例を示した。(研究発表:済)2.超音波式霧発生器の試作多数の小孔を穿ったステンレス薄板をド-ナツ状の円環振動子に貼りつけ、約29kHzで振動させた。その結果、円環の中心部に近い小孔ほど大粒径の霧を発生し得ることを見出した。(研究発表:済)霧の連続大量発生が課題で、そのためには、キャビティの改良と水圧の微妙な調整が必要である。3.線対ロッド電極構造の霧消去装置試作線対ロッド電極構造が有効であることは既に確認済みである。試作装置では、これらの電極をインラインあるいはジグザグに配した場合について実験し、後者が優れているという知見を得た。(研究発表:済)4.線対ロッド電極構造の理論解析インラインおよびジグザグに配した線対ロッド電極構造の静電界解析とイオン風を考慮した霧の消去メカニズムに関する理論検討を行い、後者の優越性を定性的に解析した。(研究発表:準備中)
プロサポシンの神経栄養因子作用

ニューロンの生存と分化には種々の因子が関与することが明らかにされているが、ニューロンに豊富に存在する糖脂質も重要な因子の一つと考えられている。糖脂質の代謝に関わる種々の水解酵素の活性制御には活性化蛋白質が関与しているが、β-グルコシダーゼ活性化蛋白質(Saposin C)は我々が世界に先駆けて単離しその構造を明らかにした。以後我々は、Saposin Cおよびその前駆体蛋白質であるprosaposinに関する研究を継続的に行ってきた。Prosaposinは、4種の活性化蛋白質saposinsをドメインとして持つ高分子蛋白質であり、精巣における精子形成の分化過程に働く、セルトリ細胞から分泌される分化因子候補の硫酸化糖蛋白質1と同一蛋白質であったところから、prosaposinの神経栄養因子としての可能性を考え、prosaposinが海馬神経細胞保護作用や末梢神経再生作用を有することを実証してきた。最近、パーキンソン病モデルラットの脳に精巣由来のセルトリ細胞を移植することで、著明な改善を生じることが報告された(Sanberg et al.(1997)Nature Med 3,1129)。この事実は、セルトリ細胞から分泌される何らかの栄養因子がドーパミン細胞に非常に強い効果を有していることを示しているが、prosaposinはセルトリ細胞から細胞外に分泌される主要な蛋白質の一つであり、prosaposinあるいはその部分ペプチドがパーキンソン病への治療応用をも考慮されるべき可能性を示している。今回我々は、胎生15日齢胎児ラット腹側中脳細胞培養系を用いて、ドーパミン神経細胞に対するprosaposin神経活性ペプチド(prosaposinアミノ末端神経栄養因子活性部位親水性領域18-merペプチド;LSELIINNATEELLIKGL)の神経栄養因子活性効果を検討した。Tyrosine hydroxylase(TH)-陽性生存細胞数およびTyrosinehydroxylase(TH)-陽性細胞における神経突起伸展は、ペプチド濃度依存性に増加した。これらの効果は、先に我々が報告した胎生17日齢胎児ラット海馬神経細胞の対する効果と同濃度で同程度であった。これらの結果は、prosaposin神経活性ペプチドがドーパミン作動性ニューロンに対して、優れた神経栄養因子活性を持つことを意味し、パーキンソン病をはじめとしたドーパミンニューロン変性疾患に対してprosaposin神経活性ペプチドが治療的応用されうる可能性を示唆している。
B中間子崩壊における時間反転対称性の破れの探索

B中間子のタウオニック崩壊における時間反転対称性の破れを探索する実験の可能性を検討した。時間反転対称性の破れを調べるためには、この終状態に現われるD中間子とタウレプトンの運動量ベクトルから成る崩壊平面に垂直な方向にタウレプトンのスピン偏極を調べる。もし、このスピン偏極がゼロでないとすると、時間反転対称不変性が破れていることになる。K中間子においても同様な実験が試みられているが、B中間子で行う利点は、B中間子やタウ粒子の質量が大きいため、その時間反転不変性の破れの大きさがB中間子ではK中間子より大きい。これは、たとえば多重ヒッグス2重項模型において、時間反転対称性の破れの原因となる荷電ヒッグス粒子が粒子の質量(ここでは、D中間子、タウレプトン)に比例することによる。B中間子のタウオニック崩壊の問題点は、実験的にタウ粒子の方向を識別することにある。B中間子崩壊からとタウレプトン崩壊の両者からニュートリノが生成されることによる。本研究ではこれを解決することを目標とした。解決方法は大きく分けて2つある。1つは、タウ粒子の崩壊をハードウェア的にシリコンストリップ測定器を使って測定することである。測定精度として100マイクロン程度が必要であり、測定器自身での多重散乱などが問題となる。現在、標準で使われているシリコンストリップ測定器は300マイクロン厚さであるが、100マイクロン厚さを製作して、その性能をテストした。第2としては、ソフトウェア的に解決することであり、この場合B中間子は対生成されるので、もう一つのB中間子を事象構成して、関心のあるB中間子の運動量と進行方向を確定して実験的な制限を与えるものである。電子陽電子B中間子工場での実験で最終的に期待される実験精度は、数%程度の精度である。本研究計画では、B中間子のセミ・レプトニック崩壊B→D(またはD^*)τ^+ν崩壊でのτ^+のスピン横偏極(崩壊平面に垂直な成分)を測定し、時間反転不変性の破れの探索実験の可能性の検討している。時間反転不変性からは、P_Tは零でなければならない。有限値のP_Tが測定されれば、時間反転の破れが発見されたことになる。この研究ではP_Tの測定精度として10^<-2>が可能であるかどうか検討する。この実験の問題点は、B中間子崩壊からとτ粒子崩壊から合計二つのニュートリノ(ν)が生じるため、τ粒子の方向・運動量の直接測定が出来ないことである。しかし、我々は、τ粒子の寿命が長いことに注目し(0.3psec)、もしB中間子の崩壊位置とτ粒子の崩壊位置が空間的に分離し、それぞれの崩壊点がシリコン・ストリップ検出器(Silicon Strip Detector=SSD)などのvertex測定器で決定できれば、すくなくともτ粒子の飛行方向が測定でき、D(またはD^*)中間子の運動量ベクトルと組み合わせて、崩壊平面が決定できるというアイデアを提案してきた。平成7年度では、主として、LUNDを使ったモンテカルロ計算を行ない、B中間子のセミ・レプトニック崩壊において、τ粒子の横偏極を測定する実験での検出効率を検討した。そこで、モンテカルロ計算において、B→DτνおよびB→D^*τν崩壊において、シリコン・ストリップ検出器の到達可能な位置分解能を仮定し、この崩壊モードをどの程度の検出効率で同定できるか検討した。また、一方、D^*中間子の場合はその崩壊位置でもって、B中間子の崩壊位置とすることができるが、D中間子の場合は、その寿命が長いため、衝突係数などの値に頼らなければならない。これらを考慮し、現在の予備的な計算では、約2%の検出効率が可能であると思われる。B中間子における時間反転対称性の破れを探索する可能性について検討した。

B中間子のセミレプトニック崩壊(特にタウ粒子を伴うタウオニック崩壊)では、D中間子とレプトンとそれに対応するニュートリノが現われる。時間反転対称性を調べるためには、この終状態の粒子の運動量ベクトルから成る崩壊平面に垂直な方向にレプトンのスピン偏極があるかどうかを調べる。もしこのスピン偏極がゼロでないとすると、時間反転対称不変性が破れていることになる。K中間子においても同様な実験が試みられているが、B中間子で行う利点は、B中間子やタウ粒子が重いことである。これは、このような時間反転対称性の破れの原因となる荷電ヒッグス粒子が、それが相互作用するフェルミオンの質量に比例するからである。すなわち、B中間子のタウオニック崩壊を観測するとK中間子の場合と比較して、約100倍効果が大きいことになる。B中間子のタウオニック崩壊の問題点は、タウ粒子の崩壊からニュートリノが生成されるので、タウ粒子の進行方向が分からないことによる。解決方法は大きく分けて2つある。1つは、タウ粒子の崩壊をハードウェア的にシリコンストリップ測定器を使って測定することである。測定精度として100マイクロン程度が必要であり、測定器自身での多重散乱などが問題となる。現在、標準で使われているシリコンストリップ測定器は300マイクロン厚さであるが、100マイクロン厚さを製作して、その性能をテストするところである。第2としては、ソフトウェア的に解決することであり、この場合B中間子は対生成されるので、関心のあるB中間子でない方のB中間子を事象構成して、関心のあるB中間子の運動量と進行方向を確定して実験的な制限を与えるものである。どちらの方法も非常に期待できる。電子陽電子B中間子工場での実験で最終的に期待される実験精度は、数%程度の精度である。
小学校における協同学習が学習意欲に及ぼす影響に関する実証的研究

本研究では,児童の被受容感,児童同士の関係性と児童の学習観に着目して協同学習の導入が児童の学習意欲に影響を及ぼすプロセスを検討し,小学校における協同学習の進め方と学習意欲向上についての知見を得ることが目的であった。調査は小学4年生を対象に, 10月(協同学習実施前)と2月(協同学習実施後)に実施された。主な結果は以下の通りである。(1)協同学習実施群は協同学習実施後に,被受容感,学習意欲尺度の下位尺度である「学習効力感」得点,協同作業認識尺度の下位尺度である「協同効用」得点が高くなっていた。一方,従来型の一斉授業実施群では,被受容感に変化は認められなかったが,「学習効力感」得点,「協同効用」得点に低下が認められた。従来型の一斉授業実施群に比べて協同学習実施群は,受容的な環境の中でわからないことも気軽に聞き合うなど級友と学び合うことで,学習効力感が高まることが示唆された。また協同的な学習をすすめるなかで,協同して活動に取り組むことの効果や重要性を体感することで,学習観が変化する可能性が示された。(2)学習効力感を従属変数とし,協同学習実施前後の被受容感の差と時期を独立変数とする2要因混合計画による分散分析を行ったところ,被受容感の実施前後の差が高い群,中程度の群は学習意欲が高まっていたが,差が低い群に学習意欲の変化は認められなかった。このことから,協同学習の導入によって被受容感が高まった児童の方が,学習意欲も高まることが明らかになった。(3)協同学習実施前後の「協同効用」得点の差と被受容感,「学習効力感」得点の差に中程度の相関が認められた。以上のことから,協同学習の導入によろ学習意欲の向上のためには,児童が仲間から受け入れられているという思いがもてるような受容的な環境,協同的な活動の効果や良さの実感が重要であることが確認されたといえる。
ファン・デル・ワールス力制御ラマン散乱ナノ分光法

ナノ材料の代表格であるカーボンナノチューブ(CNT)にファン・デル・ワールス力を印加することで特定のラマンバンドだけがシフトする現象を見出し、解析した。具体的には、単一のCNTバンドルに、原子間力顕微鏡用のカンチレバーに銀をコーティングした金属ナノ探針で応力を印加しながらチップ増強近接場ラマンスペクトルを測定し、CNTのラマンバンドの変化をin situで観察した。応力を0nNから2.4nNまで段階的に印加していくと、CNTの電気的性質を反映するG-bandと呼ばれるラマンバンドに対応する1600cm^<-1>付近に観測される2つのピークのうち、低波数側のピークは18cm^<-1>だけ低波数側にシフトした。一方、高波数側のピークは変化しなかった。この現象は、2つのピークが振動方向の異なる振動モードに対応し、それぞれの振動方向によってせん断応力が異なることに起因すると考えている。さらに、200cm^<-1>300cm^<-1>付近に観測されるCNTの直径に依存した振動モードであるRadial BreathingModeのピークは最大で5cm^<-1>だけ低波数側にシフトすることを観察した。この低波数シフトは、探針によって一軸性の応力がカーボンナノチューブに印加されたことにより、カーボンナノチューブの断面が楕円形に歪んだことに起因すると考えている。また、応力を印加するとすべてのラマンバンドのラマン散乱光強度が増幅することも観察した。これはCNTが直径方向に歪むことで、バンドギャップエネルギーが共鳴エネルギー(2.33eV)に近づき、共鳴ラマン効果の寄与が大きくなったことを示唆している。さらに、複数の金属原子により形成されるクラスターと分子とによる錯体の振動計算を密度汎関数法により行った。その結果、銀原子数が4つ以上あれば、錯体形成によるバンドシフトが実験値にほぼ一致することを確かめた。近接場ラマン顕微分光装置の照明光学系およびトリプル分光器への導入光学系の最適設計を行い、光学系試作を行った。この結果、高い迷光除去比、50cm^<-1>以下の低波数領域観察、ラマン散乱光検出感度の向上を実現した。さらに、装置の防震化を図り、原子間力顕微観察の高安定化を果たした。次に、高い対称性と圧力に対する応答性に優れた中空籠状構造を有するC_<60>フラーレン分子に原子間力顕微鏡によりファン・デル・ワールス力を印加し、ラマンバンドに対する力学的効果を検討した。ナノ探針先端によりC_<60>分子に一軸性の圧力を印加し、ラマンスペクトルを測定した結果、非縮退振動のA_gモードではバンドがシフトすることを、5重縮退振動のH_gモードではバンドが広がることを観測した。これらの現象は圧力印加を考慮した分子軌道計算により予測されたスペクトル変化とよく一致することを確認した。また、圧力によって探針先端直下のC_<60>分子が重合反応を生じている可能性も近接場スペクトルから見出した。さらに、銀コーティングしたナノ探針によりローダミン6Gナノ結晶の近接場ラマンスペクトルを測定した際に観測されたラマンバンドの強度やラマンバンド位置の特異的な変化の起源を検討した。共鳴ラマンスペクトルや表面増強共鳴ラマン散乱スペクトルを測定し、また密度汎関数法による振動解析を行い、それらと比較した。

その結果、近接場ラマンスペクトルと表面増強ラマンスペクトルは比較的一致する傾向が見られること、ただし、金属ナノ探針に生成される増強電場がもつギャップ間方向への高い偏光性と強く結合する分極率テンソルをもつ特定のラマンバンドが特異的に増強することを見出した。このことから金属ナノ探針により近接場ラマンスペクトルを測定することで、分子の配向方向を決定できることが示唆される。ナノ材料の代表格であるカーボンナノチューブ(CNT)にファン・デル・ワールス力を印加することで特定のラマンバンドだけがシフトする現象を見出し、解析した。具体的には、単一のCNTバンドルに、原子間力顕微鏡用のカンチレバーに銀をコーティングした金属ナノ探針で応力を印加しながらチップ増強近接場ラマンスペクトルを測定し、CNTのラマンバンドの変化をin situで観察した。応力を0nNから2.4nNまで段階的に印加していくと、CNTの電気的性質を反映するG-bandと呼ばれるラマンバンドに対応する1600cm^<-1>付近に観測される2つのピークのうち、低波数側のピークは18cm^<-1>だけ低波数側にシフトした。一方、高波数側のピークは変化しなかった。この現象は、2つのピークが振動方向の異なる振動モードに対応し、それぞれの振動方向によってせん断応力が異なることに起因すると考えている。さらに、200cm^<-1>300cm^<-1>付近に観測されるCNTの直径に依存した振動モードであるRadial BreathingModeのピークは最大で5cm^<-1>だけ低波数側にシフトすることを観察した。この低波数シフトは、探針によって一軸性の応力がカーボンナノチューブに印加されたことにより、カーボンナノチューブの断面が楕円形に歪んだことに起因すると考えている。また、応力を印加するとすべてのラマンバンドのラマン散乱光強度が増幅することも観察した。これはCNTが直径方向に歪むことで、バンドギャップエネルギーが共鳴エネルギー(2.33eV)に近づき、共鳴ラマン効果の寄与が大きくなったことを示唆している。さらに、複数の金属原子により形成されるクラスターと分子とによる錯体の振動計算を密度汎関数法により行った。その結果、銀原子数が4つ以上あれば、錯体形成によるバンドシフトが実験値にほぼ一致することを確かめた。
ビタミンB_6による抗原プロセッシンダ酵素カテプシンBの阻害と免疫応答抑制

ビタミンB_6の助酵素型ピリドキサール燐酸は本来、多くのアミノ酸代謝の助酵素として作用している事が明らかになっている。然し、システインプロテアーゼ群を阻害するとの報告はない。勝沼らはピリドキサール燐酸のナルデヒド基がカテプシン群の-SHと結合し、チオセミアセタールを形成して阻害することを明らかにした。阻害濃度は10^<-4>Mと濃いがin vivoでも薬用量では阻害を生体内でも起こし得る。此れは全てのカテプシン、B、L、S、K、Cをほぼ同程度に阻害する。更に人工的に3位のメチル燐酸エステルをプロピオン酸にした誘導体(CLIK-071)はそのまま細胞内に入れて、しかもピリドキサール燐酸と同程度の阻害を全てのカテプシン群に対して示した。我々は更に此の3位プロピオン酸誘導体め6位をイソロイシール・プロリン等に変えた。これはカテプシンKとSに特異性を持ち、しかも阻害力が著しく上昇して、10^<-7>Mで阻害をする。又これらは腹腔内注射でも、よく細胞内に入り、カテプシンKを特異的に阻害する。此等は非常によく細胞内に取込まれるので、ピリドキサールの3-プロピオネートやピリドキサールは卵アルブミンを抗原とする免疫応答をよく抑制し、IgE産生とサイトカイン、IL-4産生を抑制した。また6位誘導体のピリドキサール・6-プロピオネートも細胞内によく取込まれて、骨吸収を抑制した。骨ピット形成と大腸癌移植によるカルバリアからのCa逸脱による高カルシウム血症をも抑制した。これらのデータをもとにして更に強力なピリドキサール誘導体の合成開発を進めている。
ニホンカモシカの保全遺伝学的研究とレフュジア仮説の解明

ニホンカモシカは、長野県内や近隣の地域には、4つの保護地域と7つの地域個体群が分布しており、今後の全国のカモシカの保護・管理を進める上で、本地域の保全遺伝学的研究の情報は重要と考えられる。また、本州の中央部に位置する各地域個体群の遺伝的構造を明らかにすることは、国内のカモシカの地域個体群の構築過程および氷河期以降の分散の過程に言及する新たなる知見を得られる可能性がある。本研究は、マイクロサテライトDNAおよびミトコンドリアDNAを分析し、「カモシカの保護・管理に有用な情報」を得ること、カモシカの「地域個体群の構築過程」および「氷河期以降の分布拡大の過程」について明らかにすることを目的とする。
分子集合体を鋳型とした量子へテロ構造半導体の合成

疎水性物質を可溶化した界面活性剤ミセルを鋳型に用いることにより、これらの物質を細孔内に包含した新規なMCM-41類似複合多孔体の合成を検討するとともに、疎水性蛍光プローブを利用して多孔体中の可溶化物質の存在環境を評価した。テトラフェニルポルフィン(TPP)、フェロセン(Fc)、金超微粒子などの疎水性物質を可溶化した界面活性剤鋳型ミセル溶液を得て、これにテトラエトキシシランを加えて室温で撹拌した。反応液の色は生成する固体に移行して液相は完全に無色透明となり、得られた固体のUV-VIS拡散反射スペクトルは可溶化物質の吸収をよく反映していた。生成物はいずれもMCM-41と同様の特徴的なXRDパターンを示し、格子パラメータは3839Åであった。TPPの可視吸収ピークは結晶粉末やシリカゲル中では広がるのに対し、MCM-41中では溶液中と同様の鋭いピークが得られた。疎水性蛍光プローブの蛍光極大波長より、MCM-41の細孔壁に相当すると考えられるシリカゲルはかなり親水性なのに対し、MCM-41中でのプローブの環境は鋳型ミセル溶液中よりもさらに疎水性が強いことが示された。したがって、MCM-41中の可溶化物質は鋳型ミセルの炭化水素鎖で満たされたメソポアの内部に位置していると考えられる。さらに、Fcを導入したMCM-41では、焼成後に半導体の励起子吸収と思われる鋭いピークが310nmに現れた。これから求めたバンドギャップは4.0evであり、細孔内部での量子サイズの酸化鉄超微粒子の生成が示唆された。一方、量子サイズの細孔構造を有する酸化物半導体としてTi、V、Snなどの金属種についてMCM-41類似多孔体が得られる条件を探索し、TiO_2ゲルの過酸化水素溶液およびV_2O_5を出発物質とした場合に六方晶構造の多孔質酸化物が得られる可能性を見出しており、さらに検討中である。
MRIを用いた側頭葉てんかん患者における海馬体及びその近傍領域の形態的研究

千葉大学病院精神科神経科に通院中の側頭葉てんかん患者のうち、同意を得た22名(男8名、女14名)を対象として、頭部MRIを施行、得られた画像より海馬体と扁桃体の体積を計測、同部位の萎縮の程度を評価し、更に頭皮上脳波の焦点側、検査時年齢、発症年齢、罹病期間、複雑部分発作の最高頻度との相関を調べた。海馬体及び扁桃体の体積は、扁桃体前端から後交連までのそれぞれのスライスにおいて、ディスプレイ上で境界をトレースして面積を測定することにより算出した。尚、海馬体と扁桃体の境界は、画像上識別が困難なため、両者の複合体としての体積の算出となった。同部位の萎縮の程度の評価は、左右のうち体積の小さい側が萎縮していると仮定し、左右の体積の差が萎縮していない側の体積に対して何%にあたるかを算出して行った。対象22例の平均検査時年齢は41.3±14.2(mean±SD)歳、発症年齢は20.7±12.9歳,罹病期間は20.6±11.6年であった発作頻度は、1日のうちで数回起こった者4例、週単位7例、月単位9例、年単位2例であった。脳波上の焦点側は左側6例、右側11例、特定不可能5例であった。萎縮の程度は、010%11例(焦点側と萎縮側の一致率:左側焦点例2例/2例、右側2例/5例、焦点側特定不可能例4例)、1020%5例(左1/2、右2/3、特定不可能0例)、2030%6例(左2/2、右2/3、特定不可能1例)であった。焦点側と萎縮側の一致した11例において、萎縮の程度と発作頻度等の臨床的事項との明らかな相関はみられなかった。
日本における従軍記者制度および戦時情報統制制度確立過程の分析

採用3年目である本年度(2016年度)の課題は、前年度課題のうち達成できなかった課題を補完するとともに、北清事変、日露戦争を対象に事例分析を行なうことであった。そのために、(1)日清戦争における日本人従軍記者への対応に関する分析の継続、(2)北清事変・日露戦争を対象に新聞史料、公文書、および関係者の私文書を利用した個別事例分析を行ない、加えて(3)日清戦争以降に戦争報道に従事して死亡した記者への追悼・慰霊・顕彰行事を分析した。(1)新聞資料、及び朝日新聞大阪本社社史編修センターでの資料調査で得た資料を利用することで、前年度行なった公文書にもとづく分析を補完した。(2)前年度までと同様、政府・陸海軍諸機関における新聞記者、およびその他の従軍者への対応を、『外務省記録』『陸軍省大日記』を主な史料として検討した。本年度は初期の時点で主な分析対象紙を東京・大阪の両朝日新聞に決定し、適宜別紙を参照するかたちをとった。北清事変に関する成果の一部は来年度中に学会で報告する予定である。なお、前述の朝日新聞社の資料については、調査日が年度の後半となってしまったこと、収集できた資料が予想以上に膨大であったことから、現時点ではすべての分析を完了できていない。そのため、(1)で示した課題以外の部分には反映できてはいないが、今年度までの成果を発表する際には組み込んでいきたい。(3)本年度の研究計画作成時点では想定していなかった課題である。死亡者への対応は、従軍記者(及び戦争報道に従事した関係者)に対する政府・軍事関係機関・社会の認識変化を通時的に把握でき、本研究にとって重要な検討対象であると考えたため、本研究の一部に組み込むこととした。成果のうち日清戦争に従軍した記者の死亡事例については、本年度の国史学会例会で報告し、全時期を通じた分析結果については次年度中の学会誌投稿を目指している。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、日本における従軍記者制度について、日清戦争以前に行なわれた外交・軍事的事件への記者派遣事例における新聞社と統制主体(政府、軍)双方の姿勢を通時的に分析することで、確立過程という視点から捉えなおすことである。採用一年目である本年度(2014年度)の課題は、壬午事変・甲申事変を対象に事例分析を行なうとともに、研究全体の分析視角をより深化させることであった。そのため、(1)新聞、公文書、および関係者の私文書を利用した個別事例分析、(2)分析概念の精緻化と海外の事例の把握という方法で研究を進め、さらに本研究の一部をなす修士論文をもとに報告を行なった。(1)については、1新聞記者と新聞社の行動、2政府と陸海軍による情報統制の二点から検討し、両者の関係性を分析した。1新聞紙面をもとに派出された主な新聞記者とその移動についてのデータをまとめ、新出史料である鳥居家史料(茨城県立博物館蔵)を利用して情報を補完した。2公文書をもとに検討を進め、情報統制の方法が西南戦争の前例を踏襲していること、外務省が徐々に主導権を握っていくことを明らかにすることができた。1と2の関係性については、国内と朝鮮半島における情報統制姿勢の連動を一定程度明らかにできたものと認識しているが、不十分と感じる点は論文化する際に改善したい。(2)については、日清・日露戦争における従軍記者規則の規定を確認するとともに、war correspondentや「埋込み取材」に関する国内外の研究を読み込み、「従軍記者」という日本語の意味と本研究におけるこの用語の位置づけを練り上げた。また、同作業を通して海外における戦地への記者派遣事例に関する知識を得ることに務めた。以上の成果は、修士論文をもとにした報告に随時反映した。採用2年目である本年度(2015年度)の課題は、前年度の研究成果と学会報告で得た指摘を踏まえ、日清戦争を対象に事例分析を行なうとともに、情報統制と記者取扱方法を統合する見取り図の練り直しを行なうことであった。そのために、(1)新聞史料、公文書、および関係者の私文書を利用した個別事例分析、(2)分析結果を全体の見取り図に反映させる作業を行なった。(1)については、政府・陸海軍諸機関における新聞記者、およびその他の従軍者への対応を公文書をもとに分析した。使用史料はおもに『外務省記録』『陸軍省大日記』を使用し、私文書や個人の従軍記等で補完した。なお、本年度作業を進めるなかで判明した事実として、日本人新聞記者に対する具体的従軍手続を示した史料が存在しないという史料状況がある。そのため、日本人従軍希望者の従軍手続と対応は周辺史料を使用して構成する必要があるが、本年度は公文書を使用した分析のみに留まった。次年度も引続き分析作業を続けたい。(2)については、(1)の作業を進めるに従い、西南戦争から日露戦争にかけての展開過程について、情報統制制度の面では連続性が見られる一方、記者取扱の面では日清戦争において明らかな跳躍が見られることが明らかになった。もちろん、平時における記者対応の事例から日清戦争への連続性を指摘できるが、戦時における従軍願出への対応としては、西南戦争で見られた対応方法を一部では引き継ぎつつも、場当たり的な対処のなかで対応方法が形成されていた。もっとも、こうした「場当たり的な対処」のあり方の歴史性を問うこと自体が、本研究が通時的な視野から分析を進める理由のひとつであり、ひとつの成果であるといえるだろう。