hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝性アトピーを合併する免疫難病の病態解明

高IgE症候群は、アトピー性皮膚炎・血清IgEの著しい高値に黄色ブドウ球菌による皮膚膿瘍と肺炎を合併する原発性免疫不全症である。最近我々は、STAT3のドミナントネガティブ変異が高IgE症候群の主要な原因であること、さらに皮膚と肺の黄色ブドウ球菌感染症にはTh17細胞の機能低下が関与していることを報告したが、それ以外の病態形成機構には不明な点が多い。そこで、今回われわれはSTAT3の分子異常がどのようなメカニズムでアトピー性皮膚炎と高IgE血症を引き起こすかを検討した。高IgE症候群の樹状細胞ではIL-10のシグナル伝達が障害されており、樹状細胞上の抑制分子、PD-L1, PD-L2, ILT-3, ILT-4の発現が低下していることが明らかになった。そのため、誘導性の制御性T細胞(induced regulatory T cell; iTreg cell)の分化誘導が低下しており、T細胞の増殖抑制、サイトカインの産生抑制が障害されていた。このiTreg細胞の誘導障害が、高IgE症候群に特徴的なアトピー性皮膚炎と高IgE血症の発症に関与している可能性が示唆された。高IgE症候群は、アトピー性皮膚炎・血清IgEの著しい高値に黄色ブドウ球菌による皮膚膿瘍と肺炎を合併する免疫不全症である。最近我々は、STAT3のドミナントネガティブ変異が高IgE症候群の主要な原因遺伝子異常であることを報告したが、その病態形成機構はまだほとんど明らかになっていない。そこで、今回STAT3の分子異常がどのようなメカニズムでアトピー性皮膚炎と高IgE血症を引き起こすかを検討した。高IgE症候群の樹状細胞ではIL-10のシグナル伝達が障害されており、樹状細胞上の抑制分子、PD-L1,PD-L2,ILT-3,ILT-4の発現が低下していることが明らかになった。そのため、誘導性の制御性T細胞(induced regulatory T cell;iTreg cell)の分化が低下しており、T細胞の増殖抑制、サイトカインの産生抑制が障害されていた。高IgE症候群は、重症のアトピー性皮膚炎と著しい高IgE血症に黄色ブドウ球菌に対する易感染性を合併する原発性免疫不全症である。最近我々は、この高IgE症候群の原因遺伝子がSTAT3のドミナントネガティブ(DN)変異であることを明らかにした。この高IgE症候群の発症機構を解明する目的でSTAT3-DN変異体を発現するノックインマウスを作成した。今回この高IgE症候群のモデルマウスを用いることにより、この遺伝性アトピーの発症機序を解明することを目的とした研究を行った。STAT3-DNマウスを用いて、各種の皮膚炎誘発モデルを用いて皮膚炎の重症化が見られないかどうかを検討した。ハプテンの反復塗布でSTAT3-DNマウスで野生型マウスと比較して皮膚炎が重症化することが明らかとなった。さらに、高IgE血症の原因を検討するために、血清IgE値を経時的に検討すると共に、免疫後の抗原特異的IgE免疫応答を検討した。さらに、脾臓のB細胞を用いてLPSとIL-4またはanti-CD40とIL-4で刺激した際のin vitroのIgEの産生を検討した。これらにより、STAT3-DNマウスではin vivoのIgE産生は亢進しているが、in vitroのIgE産生は亢進していないことが明らかになった。さらに、T細胞・B細胞、骨髄単球系細胞・樹状細胞、ケラチノサイトなどの細胞特異的にSTAT3-DNを発現するマウスを作製し、これらを比較検討し高IgE血症の原因細胞を明らかにした。
中世期から近世前期における平家物語にまつわる文芸領域及び文化の動態に関する研究

本研究では、『平家物語』並びにこれと題材の共通する諸文芸(お伽草子・説話・寺社縁起・芸能・絵画等)を同時代的・通史的に突き合わせ、そこに平家滅亡の地である北部九州に伝わる言説等を加えることで、平家にまつわる文芸の生成及び流布の様相の解明を目指す。その好適な例として、『平家物語』に描かれる女性説話を切り口にし、平清盛に翻弄された女性の物語が諸文芸においてどのように生成し流布したのか、これまでに明らかとなったお伽草子の成立背景や周縁の諸文芸との関係、それに連関する地域に伝わる言説にも着目し、歴史事象を語り伝える営為と物語の創造の様相を明らかにする。
環動高分子材料の動的制御

環動高分子は架橋点が自由に動ける新しい高分子材料である。本研究では、環動高分子材料特有の環状分子の運動性(環動性)とマクロな物性の相関に焦点を当てて研究を行なった。多様な骨格や環状分子を有する環動材料の前駆体であるポリロタキサンの合成法を確立するとともに、環動性に起因する粘弾性緩和の観測に初めて成功した。その緩和時間は骨格や環の分子構造により変化することから、環動高分子の各成分の分子設計によってマクロな材料の力学応答が制御できることを示した。さらに、環状分子のエントロピー弾性という新規概念を提唱し、実際に環動高分子材料の特異な物性が鎖と環のエントロピーの競合でうまく記述できることを示した。最近我々の研究室では、超分子構造の一種であるポリロタキサン(PR)を応用し、架橋点が自由に動く「環動高分子材料」を創製することに成功した。本研究では、環状分子の運動性(環動性)を制御した新規高分子材料の創成と、環動性に基づく物性の探索とその機構解明を通じ、架橋点の運動性という新規概念に基づいた高分子科学分野の新しい学理の構築とその応用を目指している。本研究では研究期間内に、主鎖(軸高分子)の異なる様々な環動高分子材料を作製して環状分子の運動性を系統的に変化させながら、ナノスケールの環動性とマクロな物性の相関に焦点を当てて集中的に研究する。これにより、環動性を制御した新規高分子材料の創成と、環動性こ基づく物性の探索とその機構解明を通じ、架橋点の運動性という新規概念に基づいた高分子科学分野の新しい学理の構築とその応用を目指している。これまでに合成されてきた環動高分子材料は、主鎖(軸高分子)がポリエチレングリコール(PEC)、環状分子がα-シクロデキストリンの組み合わせであった。本年度、エチレングリコールと、側鎖としてメチル基を有するプロピレングリコールがランダムに重合したコポリマーを軸高分子として用いたポリロタキサン(ネックレス状の分子集合体;PR)の合成に成功し、主鎖の違いによる.環状分子の運動性の違いの解析を開始した。ナノスケールでの環状分子の運動性は、溶液中におけるPRのダイナミクスを中性子スピンエコー法により測定・解析することで評価した。本年度はPEGを主鎖とする従来型のPRおよびPEGの水素を重水素に置換した(重水素ラベル)d-PEGを主鎖とするPRについて測定を行い、これらの結果を比較することで環状分子のスライディングに関係する拡散係数を見積もるこ一とに成功した。架橋した環動高分子材料の滑車効果を直接検証するための手法としては、2軸伸長測定を用いた力学物性の研究が進行中である。これまでに、内部に溶媒を含む環動ゲルについては滑車効果の直接的な証拠となりうるデータが得られていたが、本年度、無溶媒系のPR架橋フイルムについても2軸伸長測定に成功した。この測定の結果、溶媒を含むゲルと同様に、溶媒を含まない環動高分子エラストマーにおいても理想弾性体として振る舞うことを示すデータが得られた。これにより、環動性を制御した新規高分子材料の創成と、環動性に基づく物性の探索とその機構解明を通じ、架橋点の運動性という新規概念に基づいた高分子科学分野の新しい学理の構築とその応用を目指している。ポリロタキサン(PR)に用いる軸高分子の分子構造や側鎖の比率を変化させ、環状分子の運動性を系統的に変える目的で、本年度は主鎖上に2重結合を有するポリブタジエン(PBD)を軸高分子とするPR(PBD-PR)の系について検討した。PBD-PRを実際に合成し、2重結合への付加反応に一般的に用いられる臭素を、様々な割合でPBD-PR主鎖に付加することに成功した。また、PBD-PRに水素化を施すことで、主鎖の2重結合の割合を系統的に変化し、PR上の環状分子の運動性を精密に制御するための検討ならびに予備実験を開始した架橋した環動高分子材料の力学特性に関しては、PRを架橋して環動ゲルを作製し、動的粘弾性測定による評価を行った。その結果、これまでのゲル・エラストマーの研究では全く観測されたことのない緩和挙動が観測された。この現象を説明するための仮説として、「スライディング弾性」という概念を新たに導入し、理論・実験の両面からの検証作業を継続している。また、環動ゲルの圧力下における溶媒透過特性の評価を行ったところ、著しい非線形特性が見られた。通常の化学ゲルでは、溶媒の透過速度は圧力に比例するのに対して、環動ゲルではオンオフ特性が見られ、しかもその閾値が架橋密度によって大きく変化している。

このようなオンオフ特性がゲルの溶媒透過特性で発見されたのは世界で始めてである。これまでの研究で、多様な主鎖の環動高分子材料を合成する方法の1つとして、主鎖上に2重結合を有するポリブタジエン(PBD)を主鎖とするポリロタキサン(PR)の合成に成功した。本年度は、主鎖の二重結合に水素付加を施すことによりPR主鎖構造の制御を試みた。その結果、PBD-PRの水素化自体には成功したが、水素化率は15%程度と低く、全ての二重結合を水素化(100%)するまでには至っていない。水素化率の向上ならびに系統的制御の実現のため、PBD-PRの水素化方法を引き続きさらに検討していく必要がある。これらのPR主鎖構造を制御することは、まさにPR上の環状分子の運動性制御に直結する。本研究課題の遂行過程で新たに発見された、環動ゲル中の未架橋環状分子の配置エントロピー変化により発生する弾性、すなわちスライディング弾性について、理論的解釈を与えた。粘弾性スペクトルから得られる緩和時間は架橋点間分子量の3乗に比例しており、このような振る舞いはレプテーション、すなわち高分子鎖の軸方向のみに制限された拡散によって説明できる。これはまさに高分子鎖のスライディングを示している。環動ゲルに変形を加えると、主鎖のエントロピー変化によるゴム弾性がスライディングによって緩和し、スライディングに伴うCDの配置エントロピーの変化により、「スライディング弾性」が発生すると考えられる。環動ゲル膜の物質透過特性とネットワーク構造との相関を調べるため、環状分子にアセチル基を修飾したポリロタキサン(AcPR)を架橋した温度応答性環動ゲルを作製し、色素分子の拡散挙動を調べた。AcPRゲルは低温では透明であるが、高温では白濁し、この転移は主鎖上の環状分子の凝集/解離によるものと考えられている。このようなネットワーク構造の転移に伴って、ゲルの物質透過特性も化学ゲル的な特性と環動ゲル的な特性の間を明確に転移した。これまでの研究で、環動ゲルのスライドのダイナミクスを、粘弾性測定で得られるスライディング転移の緩和時間から評価でき、既存の架橋高分子材料にはない、環の配置エントロピーを起源とする弾性を示す状態(スライディング状態)の存在について明らかにした。本年度はまず、様々な骨格高分子や環状分子を有する環動ゲルと、溶媒を含まない環動エラストマーを用いて、スライディング転移の普遍性について調査した。ポリブタジエン骨格以外にもポリエチレン骨格の環動ゲルでも同様にスライディング緩和が観測され、環状分子の官能基を変えても同様であったことから、スライディング転移は環動ゲルにおいては普遍的な現象であることが示唆された。また、環動ゲルのスライディング状態における弾性についても系統的な力学測定を行った結果、環動ゲルのヤング率は、架橋密度に弾性率が比例する化学ゲルとは大きく異なり、架橋密度に対して非常に弱い依存性を示した。また、応力ー歪み曲線の解析から、歪みが大きくなるとゴム状態と同じ弾性率を示すことがわかった。一方、環動エラストマーではスライディング転移は観測されなかったが、平衡状態がスライディング状態であることが示唆された。つまり、環動ゲルの力学物性は、高分子鎖と環状分子のそれぞれのエントロピー弾性の競合の結果であり、既存の架橋材料とは全く異なる材料設計が可能であることを明確に示している。
高次ホメオスタシス機能の化学環境材存性の解析

1)ビスフェノールAやトリブチルスズの周産期や胎生期曝露の行動の性分化に及ぼす影響を調べた。探索行動の性差は周産期間曝露と同様に消失した。強制水泳試験では、ストレス対処行動の指標であるstruggling時間の性差(雌>雄)が、出産前1週間曝露で消失した。うつ反応の指標であるimmobility時間は、対照群および曝露群ともに性差はなかったが、ビスフェノールA曝露群で有意に延長した。本研究により、内分泌撹乱物質が、探索行動、ストレス対処行動、青斑核、扁桃体内側核領域の喚覚応答の性差を消失させることが明らかになった。さらに、ビスフェノールAがうつおよび不安を増強し、捕食者のニオイに対する警戒応答を増強することを見い出した。2)みどりの香りのストレス応答に対する作用を調べた。捕食者のニオイに曝露した時には、みどりの香りは高架十字迷路試験において総移動距離、平均移動速度を増加させ、活動性を上げた。心理的ストレスに関しては、ストレスに曝露した翌日の飲水量をみどりの香りが著しく減らしていた。高架プラス迷路試験による不安レベルや活動性には差はなかった。身体的ストレスに関しては、ストレスに曝露した翌日の摂食量および飲水量は減少していた。さらに翌々日の摂食量および飲水量も減少していた。以上のことからみどりの香りは、活動性を上昇すること、摂食、飲水量をストレス強度に依存して抑制することがわかった。3)内界環境に応じて変動する摂食調節物質であるオレキシンA、レプチン、2-buten-4-olideが摂食行動だけでなく、学習記憶機能を調節する作用を示すことを水迷路試験や海馬長期増強試験で明らかにした。A:本研究の結果(1)内分泌撹乱化学物質の行動および脳への影響胎児期および授乳期にビスフェノールA(母親飲料水中に0.1、1、5ppm)あるいはトリブチルスズ(母親餌中に5、25、125ppm)に曝露された子ラットのオープンフィールド試験および性行動を測定し、どの群においても本来雌のほうがよく動き、よく探索するという性差が消失していることを突き止めた。また、形態的性的二型核である視床下部視索前野および青斑核に対するビスフェノールAの影響を調べるため、生後1日、21日齢のWistarラットの脳を採取した。と同時に、DES投与群との比較も行うため、同齢ラットの脳も採取した。(2)植物由来環境化学因子の行動に及ぼす影響Wistarラットを用いてcis-3-hexenol曝露下に摂食量の変化を調べたが、有意な差は認められなかった。ヒトの事象関連電位に及ぼす影響を調べると、化学構造、濃度および嗜好性に依存してP300に異なる影響を及ぼすことを見出した。B:現在進行中の研究(1)内分泌撹乱化学物質の脳への影響上記ラット脳の視床下部視索前野および青斑核におけるエストロゲン受容体(α、β)の発現レベルとその性差について解析中である。(1)植物由来環境化学因子の行動に及ぼす影響Wistarラットを用いてみどりの香り曝露下で不安情動に及ぼす影響を高架プラス迷路試験で調べたが、対照群と有意な差は認められなかった。しかし、みどりの香りは強制水泳後の活動抑制を有意に軽減した。また、侵入者試験における警戒・攻撃行動も減弱した。樹木由来のラクトン系香り物質でも同様に強制水泳後の活動抑制が軽減する傾向が認められた。扁桃体内側核に植物由来環境化学因子に応答性を示すニューロン群が存在知ることを見出した。

ヒトの事象関連電位に及ぼす影響を調べると、みどりの香りが化学構造、濃度および嗜好性に依存してP300に異なる影響を及ぼすことを見出した。(2)内分泌撹乱物質の行動に及ぼす影響高架プラス迷路試験を用いて不安情動に及ぼすビスフェノールAの胎生期曝露の影響を調べたが、影響は認められなかった。オープンフィールド試験における立ち上がり行動の性差については、胎生期・授乳期曝露と同じく性差が減弱する方向に変化した。ビスフェノールAの胎生期・授乳期曝露群の生後21日目ERβの発現を対照群と比較した。青斑核と同じく雌のほうが大きい第三脳室室前壁室周囲核で調べるとERβの発現は認められたが、ビスフェノールAの影響は認められなかった。一般的に、視床下部ではBPA曝露の影響は認められなかったが、扁桃体内側核のERβはBPA曝露で雌雄ともに著明に増加し、性差が消失した。1)耐用1日摂取量以下のビスフェノールA(BPA,0.1ppm)出産前1週間の胎生期曝露の行動の性分化に及ぼす影響を調べた。探索行動の性差は周産期間曝露と同様に消失したが、受動的回避学習は影響を受けなかった。強制水泳試験では、ストレス対処行動の指標であるstruggling時間の性差(雌>雄)が、出産前1週間曝露で消失した。うつ反応の指標であるimmobility時間は、対照群および曝露群ともに性差はなかったが、BPA曝露群で有意に延長した。ニオイ嗜好性試験では、キツネのニオイに対し、BPA曝露群で活動量が減少し、回避行動が増加した。扁桃体内側核領域の嗅覚応答性は、雌に抑制性応答が多く、興奮性応答の割合に性差が認められたが、BPA曝露によりこの性差が消失した。またBPA曝露により興奮性応答の割合が有意に増加した。本研究により、BPAの出産前1週間の胎生期曝露が、探索行動、ストレス対処行動、扁桃体内側核領域の嗅覚応答の性差を消失させることが明らかになった。さらに、BPAがうつおよび不安を増強し、捕食者のニオイに対する警戒応答を増強することを見い出した。2)みどりの香りのストレス応答に対する作用を調べた。捕食者のニオイに曝露した時には、みどりの香りは高架十字迷路試験において総移動距離、平均移動速度を増加させ、活動性を上げた。心理的ストレスに関しては、ストレスに曝露した翌日の飲水量をみどりの香りが著しく減らしていた。高架プラス迷路試験による不安レベルや活動性には差はなかった。身体的ストレスに関しては、ストレスに曝露した翌日の摂食量および飲水量は減少していた。さらに翌々日の摂食量および飲水量も減少していた。以上のことからみどりの香りは、活動性を上昇すること、摂食、飲水量をストレス強度に依存して抑制することがわかった。
星周塵候補鉱物における形状および結晶方位の異方性を伴った結晶化過程の解明

天体周囲の領域に存在する固体微粒子(宇宙塵)の光学特性を明らかにすることにより、宇宙塵そのものの形成・進化過程や、天体周囲の物理化学環境を推定することが可能となる。そのために宇宙塵候補物質の赤外線分光測定を行った。宇宙塵の主な構成鉱物として、結晶質や非晶質の珪酸塩が考えられている。これらのうち、結晶質成分は非晶質物質が星周での何らかの加熱機構を経て形成されたとされている。これを実験室で模擬するため、はじめに、ゾルゲル法を用いて輝石組成の非晶質珪酸塩を作成した。これを段階的に加熱することで結晶化を促し、分光測定を行うことによって、結晶化に伴う赤外線吸収スペクトルの変化の様子を明らかにした。また、これらの結果を解析し、結晶化に必要な活性化エネルギーやタイムスケールを評価した。更に、この方法で結晶化させた輝石試料のスペクトルは、先行研究において単結晶を用いて取得されたスペクトルとは異なる特徴を持つことが明らかとなり、過去に行われた天体観測結果と比較すると、これまで未同定とされていた多くのスペクトルフィーチャーを一度に矛盾無く説明することが可能であることがわかった。このことから、星周領域の輝石は何らかの理由により理想的な結晶構造を持っていないということが示唆される。輝石の構造に関するこの描像は、過去のいくつかの惑星間塵中の輝石の構造解析とも整合性があり、今後、星周での輝石の形成過程を解明する鍵になると考えられる。次に、プラズマ中で材料物質を融解、急冷させ、球状のカンラン石組成の非晶質物質を作成した。それらを加熱し焼結させた試料を用いて分光測定を行い、凝集や粒子形状によるスペクトルの変化を系統的に明らかにした。星周構造として円盤を持つものとシェル構造を持つものとでは、観測的にスペクトルの形が異なることが知られているが、本研究による実験結果を用いると、この違いを凝集の効果として解釈することが可能であることが解った。宇宙空間に存在する固体微粒子の光学特性を解明するため宇宙塵候補鉱物の赤外線分光測定を行った。観測研究から晩期星や若い星の周囲の固体微粒子(星周塵)はシリケイトが主な成分と考えられえており、それらには結晶質と非晶質のものがあることがわかっている。結晶成分は非晶質成分が何らかの加熱機構を経て形成したと考えられている。非晶質の結晶化過程において赤外線吸収スペクトルは段階的に変化していくが、本研究では特に非晶質母体の中で異方性を伴った結晶成長が起こる揚合に粒子の形状や赤外線吸収スペクトルに与える影響を解明することを目標として実験を行った。今年度の目標は、ゾルゲル法と真空凍結乾燥法を用いて、観測による星間吸収スペクトルを再現するような非晶質シリケイトを合成することであった。しかし、観測データと完全に一致する非晶質物質を作成することは難しく、様々な要因によって赤外線スペクトルが異なる特徴を示すことがわかった。比較的うまくいった試料を陵階的に加熱して結晶化させ吸収スペクトルの測定を行った。結晶化の程度と結晶部分の化学組成の相関から、結晶化過程における核形成の時間発展を実験的に示すことが出来た。また、輝石組成を持つシリケイトの赤外線吸収ピークの位置の変化を調べたところ、確かに異方性を伴う結晶成長が起こっていることが示唆される結果を得た。さらに、鉄とマグネシウムを両方含む非晶質シリケイトを作成し結晶化させて、鉄とマグネシウムの結晶相と非晶質相間の分配係数を調べたところ、マグネシウムが有意に結晶質に分配し、鉄は非晶:質に残ることが示された。観測的には、星周塵の組成は極めてマグネシウムに富んだ化学組成を示しているが、その理由は解明されていなかった。この実験により、鉄とマグネシウムの分配挙動が、星周塵の化学組成に極めて重要な役割を果たしていることが解った。

それらを加熱し焼結させた試料を用いて分光測定を行い、凝集や粒子形状によるスペクトルの変化を系統的に明らかにした。星周構造として円盤を持つものとシェル構造を持つものとでは、観測的にスペクトルの形が異なることが知られているが、本研究による実験結果を用いると、この違いを凝集の効果として解釈することが可能であることが解った。
グローバル化時代の民主主義の赤字に対応する市民参加ツールの研究

本研究では、主権国家単位の代議制民主主義や権限移譲する地域機構では民意を政策に反映させることが困難な所謂「民主主義の赤字」問題に対応する市民参加のツールについて研究した。結果、ツールについては継続的かつ実践的に改良される古典的ツール及び新たに開発・実験が進められるツールを組み合わせることによって事例ごとの解決策に見合った適正(optimum)ツールの開拓・選択が進んでいく実態が明らかになった。本研究の目的は、グローバリゼーションの深化に伴い深刻化している「民主主義の赤字」問題につき概念整理を行いつつ、民主的プロセスを補完するツールの最先端について研究することにある。2014年度は、第一にグローバル化時代の民主主義の赤字問題について文献・ヒアリング調査を実施すること、第二に市民参加を促進するツールに関する具体的事例を収集することを目標に研究を進めた。第一の目標については、「民主主義の赤字」を巡る議論の変遷を包括的に検証しつつも、とりわけグローバル化する経済が齎す諸問題に焦点を充てて調査した。特に、国際的ルールや原則等の実施状況やグローバル化に反対する運動等に注目した。第二の目標については、ツールの抽出・精査と共に事例収集を進めた。文献やネット調査の域を出ない事例も多いものの、とりわけ過去の取り組みで参考になる事例が複数みつかったことから、今後は更なる調査を進めて行く予定である。平成24年度は、研究資料の収集・分析を中心に行う予定であった。しかし、下記【達成度の理由】に詳述した通り、家族の病・介護で研究は計画通りに進んでいるとは言えない状況にある。こうした状況下、平成24年は介護の合間で資料収集、文献の読み込み等を進めてきた。特に、世界各地で民主主義の赤字を埋めるべく試行錯誤を続ける民間非営利組織が多数存在し、且つホームページ等を通じて情報公開が進んでいることから、民主的プロセスを補完するツールについては事例収集が少しづつ進んでいる。但し、24年度は現地調査やヒアリングについては未着手の状態である。2014年度は、「民主主義の赤字」を巡る議論について、1)民意を具現化する試みとして注目された現象について分析し、2)民主的プロセスを補完するツールについて具体例の検証に着手した。1)については、スコットランド並びにスペインのカタルーニャ地方で実施された分離独立を目指す住民投票に注目・分析した。スコットランドの独立問題は、欧州連合からの離脱を問うという英国の将来像を揺らぐ問題に発展したこと、スコットランド独立派は同域内にある原潜の母港撤廃を求めており国家の安全保障に影響を及ぼす可能性を有すること、住民投票では16歳から投票権が与えられる等「民意」の母数が拡大していること等が、今後の「民主主義の赤字」を埋めるツールの可能性と課題を浮かび上がらせる上で示唆的であった。同様に、スペインの住民投票は、国家を超えて地域連合(EU)への帰属意識が明確になっていること、政府が反対する中、非公式ながら高投票率(4割)だったこと等から、平和的・民主的な意見表明と政策プロセスへの反映が今後の課題として浮かび上がった。2)については、複数の補完的ツールについて長短所・コスト・フィーシビリティ等の検証を行った。その際、継続的且つ実践的に改良される古典的ツールと、新たに開発・実験が進められるデジタル技術を用いたツールについて検証を開始した。前者については、グローバル企業の社会的責任投資を求めるNGOの反投資運動についてスーダンのダルフール紛争を事例に検証した。反投資はアパルトヘイト撤廃運動時より用いられてきたツールである一方、国境を超えて資本や労働市場に影響を及ぼす企業の社会的責任を問う声の高まりと共に、再注目されている実態が明らかになった。一方、後者についてはオープン・ソースとしてネット上で公開されているツールを中心に分析を進めているが、未だ成果の確認・検証には至っていない。2015年度は、前年度に引き続き、(1)民意を具現化する試みとして注目された現象を分析し、(2)民主的プロセスを補完/牽引する具体例の検証を行った。さらに、(3)所属する日本NPO学会において「NPOと政治」スタディグループを立ち上げ、国内外の事例について議論する機会を設けた。(1)については、主に米国(ワシントン及びニューヨーク)出張の際、大統領・議会選挙を機に表出している様々な現象から民主主義の赤字について考察する着想を得た。取り分け米国内において「民主主義とは何か」という根源的な問いが投げかけられている現状にあって、市民社会内においても危機感が高まっている現状が浮かび上がった。同時に、国内的にも安全保障法制を巡る議論が活発化したことやヘイトスピーチ等により、デモや直接行動のツールとしての有効性を問う機会が増大している実態が明らかになった。(2)については、特にデジタル技術を用いたSNSやフェースブック、オープン・ソースとしてネット上で公開されているツールの現状について調査した。ビックデータ等を用いた統計調査を除くと、固より情報拡散による大衆動員と政策・制度作りにおける有効性は分けて論じられる必要がある一方、イデオロギーや偏見を排除したツールの抽出は困難である実態も浮かび上がった。(3)については研究者が呼びかけ人の一人になり、政治やグローバルな参加民主主義の議論、環境や教育(政治)問題を取り上げ、議論を重ねてきた。具体的ツールの抽出には至っていないものの、国内外を取り巻く情勢分析及び問題の焦点化に大きく寄与した。取り分け、政策・制度設計、政策提言能力時におけるツール開発には依然として課題が残っている点が明らかになった。

結果、ツールについては継続的かつ実践的に改良される古典的ツール及び新たに開発・実験が進められるツールを組み合わせることによって事例ごとの解決策に見合った適正(optimum)ツールの開拓・選択が進んでいく実態が明らかになった。当初の計画通り、文献調査や事例の抽出・精査等が進み、研究成果の学会発表も行っている。一方、海外における現地調査の実施が講義期間と重なり十分に進んでいない為、2015年度はその点に集中して取り組んでいく予定である。今後もこれまで通り、文献の精査、国内外の調査・ヒアリングを進める。前述の通り、2015年度は海外調査を積極的に進めて行く予定である。また、本研究の最終年にあたることから、これらの研究に基づいて成果を論文執筆の形態をとりながら進めるとともに、所属する学会などにおいて研究発表を行う予定である。「民主主義の赤字」については概念整理が進んだ他、更なる詳細な調査が必要であるものの、ツールの抽出や事例に関する情報収集にもかなり進展があった。平成24年6月に実母の病気(末期がん)が判明し化学療法を主とする治療で入退院を繰り返したが11月末に亡くなった。同時に一人暮らしを続けていた86歳になる実父も25年3月に大動脈瘤破裂及び脳梗塞で倒れ、現在も意識不明のまま入院が続いている。この間、実家と病院での介護に追われ、平成24年度の研究は当初計画した通りに達成できているとは言い難い状況にある。主に海外調査が講義期間を重なったこと、先方の都合でスケジュール調整が進まなかったことによる。平成26年度は、これまで十分実施できなかったフィールド調査に軸足を置いて研究を進めたいと考える。とりわけツール活用者への聞き取り調査や事例の詳細分析のため、当初予定していたヒアリングを行っていく予定である。また、26年度は研究最終年度にあたるため、論文執筆及び学会報告を念頭にこれまでの研究をまとめる作業にも取り組む予定である。平成25年度は、昨年度の遅れを取り戻すべく、海外調査も含め進めてゆきたいと考えている。特に、様々な事例についてはヒアリングを進めることによって研究対象を抽出し絞り込んで行きたいと考えている。2015年度は、文献やネット等により収集した情報・知見を下に、海外調査・ヒアリングを行う予定である。2013年度は文献調査が中心となり、現地視察やヒアリングを十分実施できなかったため。2014年度は事前調査に基づき、フィールド調査やヒアリングを行っていく予定である。平成24年度に実施できなかった国内外の現地調査を中心に研究費を使用する計画である。
土壌溶液中の有機成分組成に関する研究

土壌溶液中の有機成分が土壌有機物中に占める割合は極めて少なく、その濃度も極めて低い。しかしながら、同成分は土壌中のアクティブかつダイナミックな部分であり、土壌生態系における物質循環を代表していると考えられる。本研究では異なる土地利用条件下の土壌から土壌溶液を定期的に採取し、各種有機成分濃度を定量し、それらの時期的変動を検討した。調査地は林地2点、草地2点、畑地1点の計5地点で、土壌を0,20,40cmの深さから100mL容コアサンプラーを用いて不撹乱採取し、遠心分離法によりpF4.2条件下の土壌溶液を得た。土壌溶液はpHを測定した後50mLに定容し、各種分析に供した。全有機態炭素量(DOC)は乾式燃焼法で測定した。溶液中有機成分としてヘキソース、ペントース、フェノール酸、アミノ酸、ウロン酸を比色法でそれぞれ定量した。表層のDOCは採水量と負の相関関係を示したが、下層では同様の関係は認められなかった。ヘキソース濃度は季節変動が明瞭ではなかったが、秋季から冬季にかけて上昇する傾向が認められた。この上昇傾向は微生物遺体の分解に由来すると考えられた。ペントース濃度は、林地と草地では秋季と春季に高い値を示し、リターの供給を反映していると考えられた。一方、畑地では作物残さが供給される冬季と耕起を行った春季に高い値を示した。フェノール酸濃度は林地と草地では夏季と春季に高い値を示したが、畑地では春季にわずかな濃度上昇が認められるのみであった。アミノ酸とウロン酸は測定値の変動幅が大きく深さや採取時期に応じた変動は認められなかった。以上のように、ペントースとフェノール酸は植生の周年変化に応じて変動し、ヘキソースは微生物活性に応じて変動すると考えられた。従って、これら3つの有機成分の季節変動は土地利用条件およびその周辺環境の変動を明瞭に示すと考えられた。異なる土地利用条件下の土壌から土壌溶液を定期的に採取し、その有機・無機成分組成を調べることによって、土地利用が土壌液相成分に及ぼす影響を経時的に捉えることを目的とした。対象地は厚層黒ボク土多腐植質に分類された林地、草地および畑地下の土壌と表層黒ボク土腐植質に分類された林地下および草地下の土壌とした。それぞれの土壌において、表層、20cm下および40cm下から土壌を不攪乱採取し、遠心分離法で土壌溶液を採取した。土壌溶液について、採取量、pH、ECおよび各種有機・無機成分を測定した。いずれの土壌においても、pHは常に中性付近であった。ECは林地では深さに応じて低くなったが、畑地では深さに応じて高くなった。総イオン量と深さの関係において、林地、草地では表層で高く、深さに応じて低くなった。一方、畑地では深さが増すに従い、高くなった。陽イオンの大部分は4塩基類で占められ、Caが最も多く、その他のイオンは同程度であった。陰イオンでは硝酸イオン、塩素イオンが主体であった。陽イオンと陰イオンの関係は概ね等量、もしくは陰イオン量が多かった。全有機態炭素(TOC)はいずれの土壌においても、深さに応じて減少する傾向が認められ、林地下の土壌溶液は高い値を示した。6炭糖とフェノール酸量はTOCと類似し、深さに応じて減少する傾向が認められたが、その他の有機成分は深さに応じた規則性は認められなかった。また、各種有機成分の季節変動に規則性は認められなかった。一方、6炭糖に対する5炭糖の比はいずれの土壌においても夏季から秋季にかけて上昇し、その後減少する傾向が認められた。TOCと各種有機成分の合量の差として算出した未同定有機成分は林地では高く、草地、畑地では低い傾向を示した。以上、土壌溶液中の有機・無機成分組成の土壌断面内分布および季節変動は供給される有機物の差異や土地利用形態を直接反映するものと考えられた。

フェノール酸濃度は林地と草地では夏季と春季に高い値を示したが、畑地では春季にわずかな濃度上昇が認められるのみであった。アミノ酸とウロン酸は測定値の変動幅が大きく深さや採取時期に応じた変動は認められなかった。以上のように、ペントースとフェノール酸は植生の周年変化に応じて変動し、ヘキソースは微生物活性に応じて変動すると考えられた。従って、これら3つの有機成分の季節変動は土地利用条件およびその周辺環境の変動を明瞭に示すと考えられた。
テストパイロットの実現を目指す飛行制御の知能化技術

自動飛行制御技術の進歩により最近では完全自動の無人機が開発可能となっている.しかし,実際の開発においては墜落のリスクが大きく,確実な飛行試験を行うためには有人機のテストパイロットと同様な能力が必要である.飛行中に飛行制御則を調整する機能と,飛行の健全性をモニタして飛行試験遂行(飛行領域拡大)の可否を判断する機能を実現することが本研究の目標である.従来の自動飛行制御則とは異なる調節の容易な新しい制御則を提案し,飛行データを用いて調節する方法を検討した.提案した方法を実際に近い不確かさを考慮した数値シミュレーションを用いて評価し,有望な結果を得た.飛行中に安定余裕を推定する方法も検討し,テストパイロットが持つ主要な機能実現を提案することができた.自動飛行制御技術の進歩により最近では完全自動の無人機が開発可能となっている.しかし,実際の開発においては墜落のリスクが大きく,確実な飛行試験を行うためには有人機のテストパイロットと同様な能力が必要である.飛行中に飛行制御則を調整する機能と,飛行の健全性をモニタして飛行試験遂行(飛行領域拡大)の可否を判断する機能を実現することが本研究の目標である.従来の自動飛行制御則とは異なる調節の容易な新しい制御則を提案し,飛行データを用いて調節する方法を検討した.提案した方法を実際に近い不確かさを考慮した数値シミュレーションを用いて評価し,有望な結果を得た.飛行中に安定余裕を推定する方法も検討し,テストパイロットが持つ主要な機能実現を提案することができた.テストパイロットの機能を実現する制御則は非線形制御となるので評価法が実用化の鍵を握る.飛行シミュレーションとモデル誤差を考慮した統計的な評価方法が有効であるので,まずはじめにJAXAにおいて開発された無人機の統計的評価ツールを利用すると同時に小型旅客機の標準的な機体モデルを作成して評価ツールの整備を行った.テストパイロットの機能を実現する飛行制御則は従来の自動飛行装置などで採用されている線形制御理論に依拠する手法では導くことができない.機体の特性モデルを内蔵してそのデータを利用しながらリアルタイムで制御コマンドを生成する柔軟な制御が必要である.モデルデータを利用する代表的な手法であるダイナミックインバージョンと,人間の操作および判断に近い制御構造をもたせるために階層構造化を組み合わせた「階層構造化ダイナミックインバージョン飛行制御則」を提案した.この制御構造は機体の特性を推定する機能を容易に組み込むことが可能であり比較的簡単に適応能力を持たせることができる.宇宙往還機,小型旅客機,高機動航空機などの機体モデルに適用して基礎的な線形解析をはじめ,6自由度シミュレーションを用いた誤差や外乱の影響評価を行い,妥当性を確認すると同時に課題の抽出を行った.研究初年度であるが,成果は米国航空宇宙学会の航法誘導制御講演会おける論文発表の外に国内5件,国際1件の口頭発表において公表した.適応飛行制御など先進飛行制御技術に関する研究の文献調査,学術講演会における研究動向調査を実施した.テストパイロットの機能を実現する飛行制御則は従来の自動飛行装置などで採用されている線形制御理論に依拠する手法では導くことができない.機体の特性モデルを内蔵してそのデータを利用しながらリアルタイムで制御コマンドを生成する柔軟な制御が必要である.モデルデータを利用する代表的な手法であるダイナミックインバージョンと,人間の操作および判断に近い制御構造をもつ階層構造化を組み合わせた「階層構造化ダイナミックインバージョン飛行制御則」を昨年度に提案し,いくつかの機体モデルを用いて基礎的な線形解析と6自由度シミコーレションにより妥当性を確認した.テストパイロットの機能を実現する制御則は非線形制御となるので評価法が実用化の鍵を握る.モデル誤差を考慮した飛行シミュレーションと統計的な評価方法が有効である.JAXAにおいて開発された無人機の統計的評価ツールを利用し,本年度は実用化の確実な可能性の検討を実施した.従来の方法を利用して設計した制御則と同等かそれ以上の性能を有する制御則を,従来の設計手法に比べてきわめて少ない数のパラメタを調節するだけで得られることを示した.制御則は機体の特性を推定する機能やパラメタを自動調節する機能を比較的容易に組み込むことが可能であり,適応・学習能力を持ったテストパイロットの実現に有望である.今後,自動調節の機能を研究することによって,テストパイロットの実現の基礎とすることができる.成果は計測自動制御学会誌,米国航空宇宙学会の航法誘導制御講演会おける論文発表各1件において発表した.国内の講演会において2件の口頭発表も行った.

テストパイロットの機能を実現するためには,従来の自動飛行制御装置などで採用されている線形制御理論に依拠する方法を拡張するのでは困難であり,機体の特性モデルを内蔵してそのデータを利用しながらリアルタイムで制御コマンドを生成する柔軟な飛行制御が必要となる.モデルデータを利用する代表的な制御手法であるダイナミックインバージョン法と,人間の操作および判断に近い制御構造をもつ階層構造を組み合わせた「階層構造化ダイナミックインバージョン飛行制御則」を基本制御則として提案し,適応・学習機能を付加する研究を展開した昨年度までは「階層構造化ダイナミックインバージョン飛行制御則」の実用化の可能性,すなわち,モデル誤差に対するロバスト性,風外乱や計測誤差に対する性能等の基本性能を検討し,飛行制御則として従来の設計法に対して同等かそれ以上の性能を発揮する結果を得ることができ,基本制御則として適切であることを確認した今年度は,学習,適応機能の付加を行い,シミュレーションにより「階層構造化ダイナミックインバージョン飛行制御則」の柔軟性の高さを確認した.すなわち,特性推定の試験入力を加えて機体の飛行状態を計測し,最小二乗法により特性同定を行う機能を追加した,これは,従来,専ら飛行試験後に行われた飛行データ解析による特性推定法であるが,「階層構造化ダイナミックインバージョン飛行制御則」が持つ自動設計機能をフルに利用することによってリアルタイムが可能になったものである.この学習,適応機能の追加により,テストパイロットのもつ知能化制御の重要な部分を自動化することができた
複合振動を用いた高トルク超音波モータの開発

超音波モータは高トルクを発生し、静粛、ブレーキ機構が不要等の特長を有しているにも関わらず、その用途はカメラのオートフォーカス機構等に限られているのが現状である。実用化されているような超音波モータは振動子の強度が弱いため、更なる高トルク化は難しい。本研究では強度の強いボルト締めランジュバン型振動子をスクリュ型に配置する超音波モータを提案し、高トルク超音波モータの実現を図った。振動特性を測定した結果、各部の振動分布にばらつきが見られたが、ロータ駆動面で必要とされる複合振動が得られていることを確認した。負荷特性を測定した結果、最大トルク0.67Nm、最大回転数582rpm、最大効率7.63%が得られた。1.目的超音波モータは高トルクを発生し、静粛、磁場の影響を受けない等の優れた特徴を有しているにも関わらず、その用途はカメラのオートフォーカス機構等に限られているのが現状である。一般的に超音波モータはその体積に対して大きなトルクを発生するが、実用化されているような進行波型モータは振動子の強度が弱いため、現状以上の高トルク化は難しい。超音波モータの特長は高トルク・省スペース・静粛さが要求されるアクチュエータ、例えばロボット用のアクチュエータ等に適している。高トルクが要求される用途は数多くあり、超音波モータの高トルク化による社会への影響は大きいと考えられる。本研究では、高強度の振動子をスクリュ型に配置した超音波モータを提案し、超音波モータの高トルク化を図った。2.方法超音波モータの駆動には複合振動が必要であるが、本研究ではボルト締めランジュバン型振動子(BLT)と呼ばれる堅牢で大きな出力が得られる振動子をスクリュ型に配置することにより複合振動を得る(「複合振動子」として特許出願済み)。3本の振動子を用いて複合振動子を構成し、超音波モータを試作した。また、振動特性・負荷特性等について検討した。振動特性はレーザドップラ振動計を用いて測定した。負荷特性はトルク計・回転計・パウダーブレーキ等を用いて測定した。3.結果ロータ駆動面の振動軌跡を測定し、複合振動が得られていることを確認した。また試作したモータ全体の共振周波数と振動子の共振周波数振動子が一致しない問題があったが、測定した振動分布を元に再設計し、共振周波数を一致させることができた。負荷特性を測定した結果、最大トルク1.13Nm、最大回転数506rpm、最大効率3.53%が得られた。全ての振動子の振動分布を一致させること等により更に性能を向上させることができると考えられる。超音波モータは高トルクを発生し、静粛、ブレーキ機構が不要、磁場の影響を受けない等の優れた特徴を有しているにも関わらず、その用途はカメラのオートフォーカス機構等に限られているのが境状である。超音波モータの駆動には複合振動が必要であるが、本研究ではボルト締めランジュバン型振動子(BLT)と呼ばれる堅牢で大きな出力が得られる振動子をスクリュ型に配置することにより複合振動を得る。振動子に段付きホーンを用いた場合に負荷特性を測定した結果、最大トルク0.67Nm、最大回転数582rpm、最大効率7.63%が得られた。
訪花昆虫と植食性昆虫の季節性が高山植物の繁殖成功に及ぼす効果について

高山植物の開花・結実フェノロジーと繁殖成功との関係を,訪花昆虫や種子食害昆虫の季節性の効果に着目し調査した.北海道大雪山系の雪田で,雪解け時期の異なる4箇所に20×20mの調査プロットを設定し,セリ科多年生草本のハクサンボウフウの開花・結実状況を,5月下旬から10月上旬まで定期的に観察した.プロット間で雪解け時期は6月上旬から8月下旬と大きく異なり,ハクサンボウフウの開花時期も7月中旬から9月中旬までと大きく異なっていた.雪解け時期の早い場所では,開花時期の気温が低く,訪花昆虫の活性が低くために結実が花粉不足によって制限されていた.また,双翅目昆虫の幼虫による果実の食害が頻繁に観察された.雪解けが中程度の場所では,開花期の訪花昆虫の活性が高く,種子の食害も非常に低いために,高い種子生産を示していた.一方,雪解けの遅い場所では,受粉成功は高いが種子成熟期間が制限されているために,ほとんど結実できなかった.以上の結果より,雪解け時期の違いによって引き起こされた開花フェノロジーの変異は,種子生産成功度に大きく影響することが示された.ハクサンボウフウは,同一個体上に雄花と両性花を持つ雄性両全同株(andromonoecy)である.プロット間で各個体の両性花と雄性花の構成比を比較したところ,雪解けの遅いプロットほど両性花の割合が高くなっていた.このような性表現の変異は,それぞれのハビタットにおける訪花昆虫の活性や生育期間の制限に起因していると考えられる.雄器官・雌器官を通しての繁殖成功度が変化するときの最適両性/雄性花生産比を求めるESSモデルを作り,実際の野外データに当てはめたところ,モデルを支持する傾向が得られた.以上得られた成果のうち,野外データについてはOpera Botanicaに掲載予定であり,モデルの当てはめについて現在論文作成中である.高山植物の開花・結実フェノロジーと繁殖成功との関係を,訪花昆虫や種子食害昆虫の季節性の効果に着目し調査した.北海道大雪山系の雪田で,雪解け時期の異なる4箇所に20×20mの調査プロットを設定し,セリ科多年生草本のハクサンボウフウの開花・結実状況を,5月下旬から10月上旬まで定期的に観察した.プロット間で雪解け時期は6月上旬から8月下旬と大きく異なり,ハクサンボウフウの開花時期も7月中旬から9月中旬までと大きく異なっていた.雪解け時期の早い場所では,開花時期の気温が低く,訪花昆虫の活性が低くために結実が花粉不足によって制限されていた.また,双翅目昆虫の幼虫による果実の食害が頻繁に観察された.雪解けが中程度の場所では,開花期の訪花昆虫の活性が高く,種子の食害も非常に低いために,高い種子生産を示していた.一方,雪解けの遅い場所では,受粉成功は高いが種子成熟期間が制限されているために,ほとんど結実できなかった.以上の結果より,雪解け時期の違いによって引き起こされた開花フェノロジーの変異は,種子生産成功度に大きく影響することが示された.ハクサンボウフウは,同一個体上に雄花と両性花を持つ雄性両全同株(andromonoecy)である.プロット間で各個体の両性花と雄性花の構成比を比較したところ,雪解けの遅いプロットほど両性花の割合が高くなっていた.このような性表現の変異は,それぞれのハビタットにおける訪花昆虫の活性や生育期間の制限に起因していると考えられる.雄器官・雌器官を通しての繁殖成功度が変化するときの最適両性/雄性花生産比を求めるESSモデルを作り,実際の野外データに当てはめたところ,モデルを支持する傾向が得られた.以上得られた成果のうち,野外データについてはOpera Botanicaに掲載予定であり,モデルの当てはめについて現在論文作成中である.
主観的社会経済的地位が健康に与える影響とそのメカニズムについての実証的研究

本研究の目的は、不平等が健康に与える影響の一部として、「自分が社会のどこに位置しているか」という認識である主観的社会経済的地位(SSS)と健康の関係に注目し、両者をつなぐメカニズムを実証的に解明することにある。SSSと健康の関係は、(1)相対的剥奪、(2)心理的資源、(3)損失回避性、の3つの要因によって媒介されると考えることができる。全国の20歳から59歳の成人男女3000人を対象として行ったインターネット調査の結果、SSSと健康の関係は、主に相対的剥奪と損失回避性によって媒介されていることが明らかになった。本研究の目的は、主観的社会的地位(以下「主観的SES」)と健康の関係に注目し、両者ををつなぐメカニズムを実証的に解明することである。研究初年度となる平成26年度は、(1)主観的SESと健康に関する文献レビュー、(2)項目選定のための小規模な予備調査、(3)主観的SESと健康の関連についての既存調査データの2次分析、の3点を行った。文献レビューに関しては、主観的SESと健康をつなぐ媒介要因として有力なのは、心理的資源(自尊心、首尾一貫性感覚、神経症傾向)と相対的剥奪(社会的比較のプロセスを含む)であることを確認した。前者に関しては、主観的SESが高い(低い)ことが心理的資源を高める(低める)という経路で健康に影響すると考えられる。一方、後者に関しては相対的剥奪感が高いことがストレスの原因となり、健康に悪影響を及ぼすと考えられる。ただし相対的剥奪に関しては実証的な先行研究が少なく、メカニズムに関する十分な検討が行われているとは言えない。このため、主観的SESと相対的剥奪および健康の関係を実証的に検討することが今後の課題として重要であることを確認した。このことを踏まえ、平成27年度に予定している調査の予備調査として、2015年1月に標本数500の小規模なインターネット調査を行った。この調査の目的は、先行研究で使用されていた主観的SES、心理的資源および相対的剥奪の様々な指標の有効性をテストすることである。データ分析の結果、相対的剥奪の測定に関してさらなる検討と工夫が必要であることが明らかになった。既存調査データの2次分析については、パネルデータ(JLPS調査)の分析を行い、主観的SESと健康の関連が擬似相関ではなく双方向的な因果関係であることを確認した。この分析の成果を第59回数理社会学会大会(2015年3月14日)において報告した。本研究の目的は、主観的社会的地位(以下「SSS]と略)と健康の関係に注目し、両者をつなぐメカニズムを実証敵に解明することである。第2年目となる平成27年度においては、(1)SSSと健康の関連に関するレビュー論文の執筆・刊行、(2)SSSと健康の関連についてのインターネット調査、の2点を行った。SSSと健康の関連に関するレビュー論文の執筆は前年度からの継続課題であったが、最終的には神林(2016)として刊行された。この論文では、SSSと健康の関連に関する研究が本格化したここ15年ほどの文献約80点のレビューを行い、SSSと健康の関連の詳細、およびその関連をつなぐメカニズムについての先行研究の知見をまとめ、今後の研究の方向性を検討した。この論文および前年度におこなった予備的調査の成果をふまえて、2015年12月にSSSと健康の関連に関するインターネット調査を実施した。調査概要は以下の通りである。(1)調査名称:暮らしと健康に関する意識調査」、(2)調査時期:2015年12月18日2015年12月24日、(3)調査対象:全国の20歳59歳までの男女(株式会社日本リサーチセンターのモニター)、(4)標本抽出方法:年齢層、性別、地域(都道府県)を基準とする割当法。人口情報は、平成27年1月1日住民基本台帳年齢階級別人口(市区町村別)(総計)に基づく。(5)標本数:3000、(6)調査方法:インターネット調査、調査実施主体:株式会社日本リサーチセンター。この調査の特徴は、SSSと健康をつなぐメカニズムとして、(1)心理的資源、(2)相対的剥奪、(3)損失回避(プロスペクト理論)、の3つに注目し、これらの概念に対応する調査項目を豊富に盛り込んだことである。2016年2月までにデータの基本的なチェックを終了し、本格的な分析作業に入った。当初計画では26年度中の執筆・出版を予定していたSSSと健康の関連についてのレビュー論文は、27年度に執筆が完了し、年度内出版された。また、27年度に予定されていた大規模インターネットは、前年度の予備調査および先行研究レビューの成果をふまえ27年12月に実施した。結果として、27年度末時点で研究計画はほぼ当初計画どおりに進行している。本研究の目的は、主観的社会的地位(以下「SSS」)と健康の関係に注目し、両者をつなぐメカニズムを実証的に解明することにある。最終年度となる平成28年度では、27年度に行ったインターネット調査の分析およびその成果報告を行った。SSSと健康をつなぐメカニズムとして、(1)心理的資源、(2)相対的剥奪、(3)損失回避性、の3つの要因に注目し、これらがSSSと健康の関係をどのように媒介するかを明らかにすることが本研究の主要な関心である。分析の結果、以下の三点が明らかになった。

第一に、今回のデータではSSSと心理的資源の関係が先行研究ほど明確でなく、SSSと健康の媒介要因としてはあまり機能していないことが明らかになった。この結果がデータの特性に起因するのか、何らかの実質的なメカニズムが働いた結果なのかついては、今後さらに詳しく検討する必要がある。第二に、相対的剥奪と損失回避性は、SSSと健康の関係をある程度媒介することが明らかになった。また、相対的剥奪の複数の指標の効果を比較検討したところ、収入のような特定の社会経済的要因に注目する指標よりも、消費も含めた総合的な生活状況の剥奪状態を表現する指標の方が明確な効果を持つことがわかった。相対的剥奪については従来から様々な操作化が行われてきたが、本研究の知見はこの問題に重要な示唆を与えるものと言える。第三に、3つの媒介要因の効果をコントロールしても、SSSと健康の関連は完全には消失しなかった。このことは、今回注目した3つのメカニズム以外にも、SSSと健康の関連を作り出すメカニズムが存在することを示唆している。以上の成果について、3編の学会報告を行った。現在、学会報告での質疑等をふまえ、最終的な成果となる学術論文を執筆中である。また、インターネット調査で得られた知見を一般向けに紹介するパンフレットを作成し、ウェブ上で公開した。本研究の目的は、不平等が健康に与える影響の一部として、「自分が社会のどこに位置しているか」という認識である主観的社会経済的地位(SSS)と健康の関係に注目し、両者をつなぐメカニズムを実証的に解明することにある。SSSと健康の関係は、(1)相対的剥奪、(2)心理的資源、(3)損失回避性、の3つの要因によって媒介されると考えることができる。全国の20歳から59歳の成人男女3000人を対象として行ったインターネット調査の結果、SSSと健康の関係は、主に相対的剥奪と損失回避性によって媒介されていることが明らかになった。今年度に行った3つの課題のうち、文献レビューに関してはレビュー論文を執筆する計画であったが進行がやや遅れ、26年度中に完成することができなかった。これについては、平成27年度内に執筆を完了する予定である。予備調査と既存調査データの2次分析に関してはほぼ予定通り進行している。平成27年度に実施したインターネット調査の本格的なデータ分析を行い、その成果を学会報告・論文として公表する。また、一般向けの成果報告をインターネット上で行う。本研究課題の一部として平成27年度に実施した社会階層と健康に関するインターネット調査(2015年12月)の結果を、一般向け成果報告パンフレットとしてまとめたもの。社会学平成26年度の成果をふまえ、平成27年の後半にサンプルサイズが比較的大きいウェブ調査(有効標本数3000程度)を行う予定である。また、主観的SESと健康の関連に関するレビュー論文の執筆を行い、刊行する予定である。2016年12月に実施したインターネット調査の費用が、計画当初の見込よりも若干安くなったため。当該年度に行ったウェブ調査が当初の想定よりも低額で実施できたため。研究成果公開に関わる諸経費(旅費、英語論文校閲、成果公表用ウェブサイト作成、等)の一部として使用する予定である。今年度に実施を予定しているウェブ調査の経費にあて、より充実した調査の実施をめざす。(1)神林博史.2016.