hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多発性硬化症疾患モデルマウスにおけるケモカインSLCとELCの役割

pltマウスは突然変異マウスで、ケモカインCCL19とCCL21-serの発現を欠いている。従ってEAEの発症にこれらのケモカインが関与している可能性があり、これらのケモカインがEAE発症に果たす役割を検討している。pltマウスでEAEを発症しないか発症しても極めて軽症ですむ理由として二通り考えられる。すなわち、ケモカインが欠如するため1)発症に関わるT細胞が脳脊髄に浸潤できない、あるいは、2)発症に関わるT細胞が誘導できない、という可能性である。C57BL/6マウスをMOG35-55ペプチドで免疫し、得られたT細胞をpltマウスに移入したところ、まだ予備的な実験結果ではあるが、EAE発症を認めた。EAEを発症するTh1型T細胞が誘導できないので、pltマウスは発症しにくいのではないかと考えられる。卵白アルブミン(OVA)を抗原にして比較すると、OVAで免疫したときにはpltマウスでもTh1型のT細胞反応を認めた。同じCFAアジュバントで免疫しても、抗原によってTh1型になるかTh2型になるかT細胞反応が異なる可能性が考えられ、さらに検討中である。
肺移植後のイトラコナゾールが及ぼすカルシニューリン阻害薬への影響の個体差要因解明

【研究成果】肺移植患者においては、肺アスペルギルス症の予防を目的としたイトラコナゾールの投与が必須となるが、イトラコナゾールが有する肝薬物代謝酵素CYP3A4の阻害作用により、移植後拒絶反応抑制のために投与されるカルシニューリン阻害薬の血中濃度を大きく上昇させることが知られている。この薬物相互作用には個体差が大きく、イトラコナゾール併用時のカルシニューリン阻害薬の減量基準は未だ確立していないことから、肺移植患者においてイトラコナゾールが及ぼすカルシニューリン阻害薬への影響に関して解析を行った。京都大学医学部附属病院においてイトラコナゾール内用液が併用されたタクロリムス投与患者32名及びシクロスポリン投与患者30名を対象とし、NONMEM解析にて検討した。タクロリムスの血中濃度/投与量比はイトラコナゾールの併用により平均4.2倍に上昇したことから、イトラコナゾール併用時には、タクロリムスの投与量をイトラコナゾール併用前の約25%に減量することが望ましいと示唆された。一方、シクロスポリンの場合は、イトラコナゾールの併用により血中濃度/投与量比が平均3.3倍に上昇したことから、イトラコナゾールの併用に際してシクロスポリンの投与量を約30%に減量することが望ましいと示唆された。【得られた成果の意義・重要性】カルシニューリン阻害薬の血中濃度は患者の病態および併用薬により大きな影響を受けることから、患者の状況に応じて血中濃度を測定し投与量を調節することが必要である。本研究のように、NONMEM解析に基づき、イトラコナゾール併用時におけるカルシニューリン阻害薬の投与量変更について提案する試みは、患者の状況に合わせた処方設計を行う上で非常に重要であり、社会的意義も大きいと考えられる。
結晶構造的立場からのフラーレン結晶およびフラーレン化合物の転移と物性の解明

本年度は、もっとも一般的ななフラーレンであるC_<60>の大型単結晶を用いてそのガラス転移を詳細に調べた。C_<60>は、面心立方格子(FCC)から単純立方格子(SC)へTc=260Kで1次相転移を起こすが、これに関しては大型の単結晶ができる以前から知られている。しかし、さらに低温において物性の異常が観測されており、別の相転移の存在する可能性が示唆されてきた。それに対して構造的なアプローチという意味では、例えばこれらの温度付近での回折強度の大きな変化は報告されていなかった。このような回折強度の大きな変化や、位置の変化などが見いだされなければ、相転移の構造的な面からの詳細な議論は難しい。今年度の研究において、我々は約160K付近で強度の消失する反射を見いだした。この反射は約90Kで突起状の異常を示すことがわかったが、これは熱容量等の測定よりガラス転移と対応している可能性が高い。ガラス転移であれば、試料の熱履歴、例えば冷却速度の依存する振舞等が観測されるはずであり、実際に緩和現象を観測することができた。これはC_<60>のガラス転移の回折手法からの直接的検証を行なったことになる。本年度の研究成果は、一部について第3回IUMRS先進材料国際会議で発表された。また、英文雑誌であるJ.Phys.Soc.JpnやPhys.Revに掲載し、またさらに進んだ結果についても既に同雑誌に投稿している。
脂肪細胞のダイオキシン受容体(AhR)はインスリン抵抗性誘発の責任分子か？

高脂肪食下で飼育したダイオキシン受容体欠損マウスは、野生型マウスに比較して良好な耐糖能およびインスリン感受性の増加を示した。体重増加率ならびに脂肪組織重量に違いは認められなかった。ダイオキシン受容体欠損マウスの脂肪組織においてマクロファージの浸潤低下が観察された。さらに炎症マーカーおよび炎症性サイトカインの発現誘導の抑制が示された。また、アディポサイトカインおよび脂肪細胞機能関連遺伝子の発現量においても違いは認められなかった。次いで、高脂肪食負荷した野生型マウスにダイオキシン受容体に対する拮抗薬を投与した結果、良好な耐糖能および脂肪組織における炎症関連遺伝子の発現減少が観察された。糖尿病患者数が年々増加する中、近年、国内外の多くの疫学研究により低濃度ダイオキシン類と糖尿病との関連が相次いで報告されている。本研究は、高脂肪食を用いて飼育した脂肪細胞特異的AhR欠損(A-AhR KO)マウスの病態解析を通じて、インスリン抵抗性の誘発に関連した脂肪組織におけるAhRの機能を明らかにするとともにAhRを標的にした新規糖尿病改善薬の開発を指向する。本年度はA-AhR KOマウスの脂肪組織に関して解析を行った。高脂肪食下で飼育したコントロールマウスとA-AhR KOマウスとの間には、体重および脂肪組織重量に違いは認められなかった。しかしながらA-AhR KOマウスは、コントロールマウスに比較して良好な耐糖能およびインスリン感受性を示した。またインスリンシグナル伝達の解析により、このA-AhR KOマウスにおける全身の耐糖能ならびにインスリン感受性の変化が、脂肪組織におけるインスリン感受性の変化に起因することが明らかとなった。また、これらの変化は、通常食飼育時には認められなかった。すなわち脂肪組織AhRが肥満に伴う糖尿病発症における責任分子であることが示された。肥満時には脂肪組織において免疫担当細胞が浸潤し、それに伴い起こる炎症が糖尿病発症に強く関わっている。そこで脂肪組織における炎症の程度を病理学的ならびに遺伝子発現の点から解析した。その結果、高脂肪食負荷によりコントロールマウスの脂肪組織ではマクロファージの浸潤ならびに炎症の惹起が認められたが、A-AhR KOマウスにおけるその程度はわずかであった。一方、通常食飼育下ではこれらの違いは認められなかった。すなわちAhRが肥満時における脂肪組織の炎症の惹起に関与することが示された。近年の疫学研究により健常人においても体内に微量のダイオキシン類が存在すること、そしてそのレベルと糖尿病の罹患率との間に正の相関性が存在することが明らかとなった。ダイオキシン類は体内において脂肪組織に貯蔵することならびに脂肪組織機能の変化が糖尿病発症の一因を担うことから、本研究では、ダイオキシン類の受容体であるAh receptor (AhR)を脂肪細胞特異的に欠損したマウス(A-AhR KOマウス)の解析を行った。高脂肪食下で飼育したA-AhR KOマウスは、コントロールマウスに比較して良好な耐糖能およびインスリン感受性の増加を示した。また、体重増加率ならびに精巣上体周囲および皮下脂肪組織重量に違いは認められなかった。さらに、組織切片を作製して病理学的解析を行ったところ、A-AhR KOマウスの精巣上体周囲の脂肪組織においてマクロファージの浸潤低下が観察された。そこで、A-AhR KOマウスの精巣上体脂肪組織における遺伝子発現量を検討したところ、肥満に伴うMcp1, F4/80などの炎症マーカーおよびTNFα, IL1β, IL6などの炎症性サイトカインの発現誘導の抑制が示された。一方、通常食飼育下ではこれらの差は認められなかった。また、アディポサイトカインおよび脂肪細胞機能関連遺伝子の発現量は、高脂肪食ならびに通常食のいずれにおいても両群間で違いは認められなかった。次いで、高脂肪食負荷した野生型マウスにAhRアンタゴニストを投与し、糖尿病に対するAhR抑制作用の影響を検討した。その結果、アンタゴニスト投与群は、Vehicle投与群に比較して良好な耐糖能および脂肪組織における炎症関連遺伝子の発現減少を示した。これらの結果は、AhRが脂肪組織における炎症を惹起することで糖尿病発症に関与することを示している。本年度は、高脂肪食負荷をした脂肪組織特異的AhR KO(A-AhR KO)マウスの病態生化学的・病理学的解析を主たる目的とした。本年度に行った解析により、脂肪組織におけるAhRは高脂肪食飼育による体重および脂肪組織重量に対して影響を与えないことを明らかにした。またA-AhR KOマウスは、コントロールマウスに比較して良好な耐糖能およびインスリン感受性を示すこと、さらにはインスリンシグナル伝達の解析により、このA-AhR KOマウスにおける全身の耐糖能ならびにインスリン感受性の変化が、脂肪組織におけるインスリン感受性の変化に起因することを明らかにした。

一方、これらの変化は、通常食飼育時には認められなかった。すなわち脂肪組織AhRが肥満に伴う糖尿病発症における責任分子であることが示すことができ、目的を達成したため。高脂肪食負荷によりコントロールマウスの脂肪組織ではマクロファージの浸潤ならびに炎症の惹起が認められたが、A-AhR KOマウスにおけるその程度が軽減されることを明らかにできた。一方、通常食飼育下ではこれらの違いは認められなかった。すなわち肥満時における脂肪組織の炎症の惹起へのAhRの関与を示すことができ、目的を達成したため。衛生薬学今後は、脂肪組織AhRによる全身性インスリン感受性の制御機構と合成AhRアンタゴニストの糖尿病治療薬としての可能性を以下の点から明らかにする。1内的刺激による脂肪分解:マウスを絶食下におき、経時的な体重変化、血中遊離脂肪酸量、ならびに脂肪組織重量を測定する。またその際の脂肪組織における脂肪合成・分解にかかわる因子の遺伝子発現を解析する。2外的刺激による脂肪分解:イソプロテレノールを投与し、その後の血中遊離脂肪酸量ならびにグリセロール量の上昇の程度を解析する。3Ex vivo系における検討:脂肪組織を単離し、ex vivoにおいて同様にイソプロテレノールで処理し、放出された遊離脂肪酸量ならびにグリセロール量を測定する。4これらの検討によりA-AhR KOマウスにおける脂肪分解活性の変化が認められたならば、脂肪分解を担うAdipose triglyceride lipaseおよびHormone sensitive lipaseの量ならびに活性化(リン酸化)の程度をウエスタンブロット法により解析する。2. AhRアンタゴニストによる糖尿病改善作用以上の結果より脂肪細胞AhRの不活性化が、耐糖能ならびにインスリン感受性を亢進させ、全身の代謝機能を改善することが示されたならば、AhRアンタゴニストを用いて、その糖尿病改善薬としての効果を検討する。高脂肪食負荷した野生型C57BLマウスあるいはKK-Ayマウス(糖尿病モデルマウス)に対して特異的AhRアンタゴニストCH-223191を4週間経口投与(10mg/kg体重)する。改善効果は、摂食時ならびに空腹時の血糖値の測定に加え、耐糖能試験/インスリン負荷試験のスコアを指標に検討する。キャンペーンの利用やメーカーの変更などにより効率的に物品の購入を行うことができたため。27度は、メカニズム解析が中心となる。そのため遺伝子発現量の解析ならびにタンパク質量の解析に必要な試薬、例えば、分子生物学的実験用試薬ならびに抗体等の購入が中心となる。また遺伝子改変マウスの維持管理を引き続き行うための経費に使用する。AhRアンタゴニストの糖尿病改善薬としての可能性の検討を行うためにマウスの購入に経費を使用する。最終年度となるため成果の発表に関する経費も使用する。
イオン輸送性ロドプシンの反応中間体の構造解析

申請者は光駆動塩素イオンポンプ・ハロロドプシンの反応状態のX線構造解析を行い、イオン輸送サイクルにおいて発色団レチナールが3種類の異性化状態を経ることを明らかにするなど、イオン輸送機構の理解に貢献してきた。一方、光駆動プロトンポンプ・バクテリオロドプシンに関しては、いくつかの反応中間体の構造決定を行ってきたものの、光サイクルの後半部分で起こる事象については未解明のままである。本研究課題においては、別種の光駆動プロトンポンプを用いて、プロトン輸送サイクルの後半で生じる反応中間体の構造決定を企て、プロトン輸送サイクルにおいてもレチナールの3段階の異性化反応が起きていることを検証する。
冬眠を応用した虚血性臓器障害の予防と再生に関する研究

心筋保護法の進歩は著しいが、長時間におよぶ開心術の成績は未だに不良であり、移植医療では、臓器保存の限界から輸送時間に制約がある。そこで、臓器保護、保存においては、虚血および低温障害を回避する方法が必要である。冬眠動物は、冬眠期には体温が4°Cまで低下し、心拍数も活動期の100分の1程度まで減少するが、生体の恒常性は維持されている。これは、冬眠動物の心臓が低温・虚血に対し耐性を獲得していることを意味する。今回我々は、この冬眠現象を心保存や心筋保護に応用する目的で、冬眠期・非冬眠期のシマリスの摘出心を用いてその低温虚血耐性を比較検討した。冬眠期(HB)と非冬眠期(NHB)シマリスの摘出心を、常温下30分の虚血(NTI)もしくは摂氏4°CのUW液中で24時間保存(HTP)した。その後、2時間のLangendorff灌流を行い、左室バルーン法にて左心機能を測定し、TTC染色による心筋梗塞巣を比較した。また、心筋細胞アポトーシスについてはFITC(green)とTRITC(red)の蛍光二重染色を行い、全心筋細胞に対するTUNEL陽性心筋細胞の割合で比較した。HPT後の左心機能、心筋アポトーシス、梗塞サイズに両群間に差はない。一方、HPT後では左心機能(p<0.05)、心筋アポトーシス(p,0.01)、梗塞サイズ(p<0.05)は有意に改善された。冬眠期の心臓は非冬眠期の心臓と比較して、4°C24時間心保存後の、心筋細胞死の抑制と良好な左室機能の回復を認めた。このことから、冬眠現象の応用は、低温下での臓器保護、臓器保存にとって有効な手段となりうることが示唆された。また、冬眠現象の心筋梗塞巣に及ぼす影響を検討するため、シマリスの心筋梗塞モデルの作成を試みたが、麻酔深度の個体差が激しいこと、冬眠期シマリスが少量の麻酔薬で深麻酔に陥ることから十分な生存モデルの作成には至らなかった。心筋保護法の進歩は著しが、長時間におよぶ関心術の成績は未だに不良であり、移植医療では、臓器保存の限界から輸送時間に制約がある。そこで、臓器保護、保存においては、虚血および低温障害を回避する方法が必要であり、根本的な改良が迫られている。冬眠動物は、冬眠期には体温が0°C近くまで低下し、心拍数も活動期の100分の1程度まで減少するが、生体の恒常性は維持されている。今回我々は、この冬眠現象を長時間の心保存に応用する目的で、冬眠期・非冬眠期のシマリスの摘出心を用いてその低温虚血耐性を比較検討した。冬眠期(HB)と非冬眠期(NHB)のシマリスの心臓を摘出し、常温下30分の虚血(NTI)もしくは摂氏4°CのUW液中で24時間保存(HTP)した。再灌流時の左心機能は、NTI後では両群間に差は無いが、HPT後ではHB群において有意(p<0.05)に良好であった。心筋アポトーシスはNTIでは両群で差がなく、HTPではHB群において有意(p<0.01)に抑制された。HTP再灌流2時間後のHB群の梗塞サイズは、NHBのそれと比較し、有意(p<0.05)に縮小していた。冬眠期心臓は非冬眠期心臓と比較して、4°C24時間心保存後の、心筋細胞死の抑制と良好な左室機能の回復を認めた。

一方、HPT後では左心機能(p<0.05)、心筋アポトーシス(p,0.01)、梗塞サイズ(p<0.05)は有意に改善された。冬眠期の心臓は非冬眠期の心臓と比較して、4°C24時間心保存後の、心筋細胞死の抑制と良好な左室機能の回復を認めた。このことから、冬眠現象の応用は、低温下での臓器保護、臓器保存にとって有効な手段となりうることが示唆された。また、冬眠現象の心筋梗塞巣に及ぼす影響を検討するため、シマリスの心筋梗塞モデルの作成を試みたが、麻酔深度の個体差が激しいこと、冬眠期シマリスが少量の麻酔薬で深麻酔に陥ることから十分な生存モデルの作成には至らなかった。
小胞内伝達物質量依存的シナプス伝達効率調節機構の研究

1.幼若calyx of Heldシナプスにおいて、単一シナプス小胞由来の伝達物質により後シナプスAMPA受容体は飽和せず、複数の小胞に由来する伝達物質が重複することによりはじめて受容体は飽和に達することを見出した。また、このセナプスにおいて、AMPA受容体の脱感作が受容体飽和に関与していることを示し、さらに、AMPA受容体の脱感作は定常状態よりむしろシナプス伝達時に即座に引き起こされることをつきとめた。これらの結果は、受容体飽和メカニズム及び受容体脱感作によるシナプス伝達調節機構に対し新たな知見を与えることが考えられる。これらについては現在投稿中である。2.1に並行して、calyx of Held神経終末端において低頻度刺激下に誘発されるカルモジュリン依存的なカルシウムチャネル抑圧が生後発達によって減弱することを見出した。カルモジュリンは生後発達を通じてcalyx of Held神経終末端に変わらず存在していること、幼若calyx of Heldにおいてカルシウム・ドメインの収縮を引き起こすとこのカルシウムチャネル抑圧が阻害されたこと、発達後calyx ofHeldにおいても高頻度刺激下ではこのカルシウムチャネル抑圧が誘発されたことから、生後発達に伴うカルシウム・ドメインの収縮がこの現象に潜在するメカニズムであることが示唆された。これらについても現在投稿中である。3.さらに、当研究室において、エンドサイトーシス関連タンパク質AP2がカルシウムチャネルと結合することが見出されたので、その結合の生理学的意義を検討するために、結合を阻害するペプチドをcalyx of Held神経終末端内に注入し、膜容量測定によって効果を検討し、このペプチドによってシナプス小胞のエンドサイトーシスの大部分が阻害されることが示された。この結果についても現在投稿中である。1.グリア型グルタミン酸トランスポーターであるGLT-1およびGLASTを遺伝的に欠損したマウスにおいて小胞内伝達物質量に野生型との相違があるか否かを、calyx of Heldシナプスを材料として電気生理学的な検討を行った。しかし、いずれの欠損動物に関しても野生型との有意な差を見出すことはできなかった。2.幼若calyx of Heldシナプスにおいて、後シナプスAMPA受容体は単一小胞内伝達物質放出により飽和しないが、複数小胞の同時放出により飽和に至ることを見出した。この成果は現在投稿準備中である。3.1および2の研究と並行して、シナプス小胞エンドサイトーシスの分子機構に関する研究を行い、サイエンス誌に論文を掲載することができた。以下に内容を記す。神経終末端におけるシナプス小胞のエンドサイトーシスはシナプス伝達の維持に不可欠であるが、その分子メカニズムには不明な点が多く残されている。そこで、脳幹巨大神経終末であるcalyx of Heldの膜容量を測定することにより、シナプス小胞のエンドサイトーシスの分子メカニズムを調べた。伝達物質放出に関わる膜容量変化のみを解析すると、小胞エンドサイトーシスに伴う膜容量変化速度の時定数は1025秒であり、放出量が増大するにつれ遅くなることが明らかになった。また、加水分解を受けないGTPアナログGTP_γS、またはGTP分解酵素ダイナミン1のプロリン・リッチ・ドメインに相当するペプチドを神経終末端内に投与してダイナミン1の作用を阻止すると、エンドサイトーシスが停止した。これらは開口放出に対する即時的な効果を持たなかったが、開口放出を繰り返すと開口回数に依存して放出量を減少させる効果を示した。したがって、神経終末端において、ダイナミン1によるGTPの加水分解が小胞のエンドサイトーシスとそれによるシナプス伝達の維持に必要不可欠であると結論された。また、このシナプスにおいて、AMPA受容体の脱感作が受容体飽和に関与していることを示し、さらに、AMPA受容体の脱感作は定常状態よりむしろシナプス伝達時に即座に引き起こされることをつきとめた。これらの結果は、受容体飽和メカニズム及び受容体脱感作によるシナプス伝達調節機構に対しまったく新たな知見を与えることが考えられる。2.1に並行して、calyx of Held神経終末端におけるシナプス小胞エンドサイトーシス機構の発達変化を膜容量測定法を用いて検討し、小胞エンドサイトーシスの時定数が生後発達によって約1/2になることを見出した。さらに、エンドサイトーシス速度の調節因子を検討するため発達後の小胞エンドサイトーシスのダイナミン依存性を調べたところ、発達以前と同様のダイナミン依存性があることを確認した。これに関連して、発達後のcalyx of Heldでは小胞エンドサイトーシスをブロックした後でも放出小胞数が維持されやすいことを見出した。現在このメカニズムについて検討中であるが、これらの研究結果は高頻度神経刺激下における放出可能小胞数の維持機構について新たな知見を与えうると考えられる。3.さらに、calyx of Held神経終末端におけるカルモジュリン依存的なカルシウムチャネル抑圧が生後発達によって減弱することを見出し、現在そのメカニズムを検討中である。

また、このセナプスにおいて、AMPA受容体の脱感作が受容体飽和に関与していることを示し、さらに、AMPA受容体の脱感作は定常状態よりむしろシナプス伝達時に即座に引き起こされることをつきとめた。これらの結果は、受容体飽和メカニズム及び受容体脱感作によるシナプス伝達調節機構に対し新たな知見を与えることが考えられる。これらについては現在投稿中である。2.1に並行して、calyx of Held神経終末端において低頻度刺激下に誘発されるカルモジュリン依存的なカルシウムチャネル抑圧が生後発達によって減弱することを見出した。カルモジュリンは生後発達を通じてcalyx of Held神経終末端に変わらず存在していること、幼若calyx of Heldにおいてカルシウム・ドメインの収縮を引き起こすとこのカルシウムチャネル抑圧が阻害されたこと、発達後calyx ofHeldにおいても高頻度刺激下ではこのカルシウムチャネル抑圧が誘発されたことから、生後発達に伴うカルシウム・ドメインの収縮がこの現象に潜在するメカニズムであることが示唆された。これらについても現在投稿中である。3.さらに、当研究室において、エンドサイトーシス関連タンパク質AP2がカルシウムチャネルと結合することが見出されたので、その結合の生理学的意義を検討するために、結合を阻害するペプチドをcalyx of Held神経終末端内に注入し、膜容量測定によって効果を検討し、このペプチドによってシナプス小胞のエンドサイトーシスの大部分が阻害されることが示された。この結果についても現在投稿中である。
肩関節後方関節包の力学ストレス可視化・定量化の試みと効果的な運動療法の考案

肩関節後方関節包が硬い状態すなわちタイトネスは様々な肩関節疾患と関連する。これら疾患の詳細な病態解明や予防・治療法の開発のためには、関節運動中に後方関節包に加わる力学ストレスを定量化することが不可欠である。本研究では、非侵襲的な軟部組織の弾性評価が可能な超音波剪断波エラストグラフィを用い、弾性計測による関節包の受動張力評価の妥当性を明らかとする。さらに、種々の関節運動中に後方関節包に加わる受動張力の定量化を試みる。本研究結果から、肩関節疾患の早期発見および予防、治療に有用な評価方法や運動療法を考案できる可能性がある。
金属含浸法による新炭素材料の開発

本年度はガンマ線照射と空気酸化によるカーボンアロイ炭の生成について成果があった。試料にはヒノキ材を用い日本原子力研究所東海研究所の110kCiコバルト-60ガンマ照射装置を用い、2.5×10^3、2.5×10^4、7.5×10^4[C/kg]照射した。照射により、800°C炭素化の、炭素化収率は26.7、27.0、29.3から32.0%とガンマ線照射線量の増加と共に大きくなった。比表面積は同じ条件で379m^2/gから391m^2/gであり、収率に比べるとその増加率は小さかった。空気酸化を行ったところ、300°C空気酸化では未照射物炭は370から460m^2/g、2.5x10^4照射物炭では380から520m^2/gと増加巾が大きくなりガンマ線照射効果を示した。2.5x10^4照射物を250°Cで空気酸化する、この条件を最適とした。この結果と環境との関連を汚染の原因となる二酸化炭素の放出量と浄化の目安となる比表面積について見る。廃木材1トンを焼却処理すれぱ1.73トンの二酸化炭素を空気中に放出する。しかも得られる比表面積は零である。しかし、これを800°Cで炭素化すれば0.74トンに減少して比表面積が99km^2が得られる。更に2.5X10^4C/kgのガンマ線照射と空気酸化を併用して炭素化すれば0.65トンに減少するし、134km^2に増加する。これらの数値はこのカーボンアロイ炭が環境浄化に貢献する可能性の大きさを示している。このようにして得られる炭素材料はガンマ線の透過中に、その高エネルギーが物質と相互作用して結合の切断、架橋などによる非加熱過程の構造変化を内部に均一に作る。これを加熱、炭素化するので、ガンマ線による別組織の炭素構造を持つ、即ち、カーボンアロイ炭が生成したと考えている。この組織は空気酸化により比表面積を増加させる性質を持っている。
関節リウマチの自己抗体上の糖鎖改変による機能制御と新規治療戦略

IgGはFc領域にN型糖鎖(Fc-N glycan)を有し、その末端シアル酸がIgGによる炎症作用を調節しているという報告がある。そこで、我々は関節リウマチ(RA)で産生される自己抗体IgGのシアル酸に注目し、自己抗体がどのようにRA病態に関与するのかを明らかにする。また、RA自己抗体上のシアル酸付加による抗炎症効果が、普遍的なメカニズムかを検討するため、その他の自己免疫疾患(腎疾患)の自己抗体においても同様に、人為的なシアル酸転移酵素遺伝子の操作を行い、シアル酸付加自己抗体を作成したのち、ラットに投与した結果、シアル酸付加自己抗体においても炎症反応が認められた。そこで、投与動物と同種族のIgGにシアル酸付加を行なった。RA自己抗体上のシアル酸付加による抗炎症効果が、普遍的なメカニズムかを検討するため、グッドパスチャー症候群のモデル動物からクローニングした自己抗体産生細胞においても同様に、マウスST6Gal1とマウスB4Gal1遺伝子を導入し、シアル酸付加自己抗体を作成したのち、ラットに投与した結果、シアル酸付加自己抗体においても腎臓での炎症反応が認められた。また腎炎モデルにおける自己免疫疾患での有効性も新たに作成したシアル酸付加IgGを用いて検証していく。RAにおけるシアル酸付加による自己抗体機能の変化を明らかにするため、RAの自己抗体産生ハイブリドーマを用いて人工的にシアル酸を付加したACC4抗体(ACPA) & M2139抗体(抗II型コラーゲン抗体)を作成し、これらシアル酸付加自己抗体をDBA1マウスに事前投与した結果、らシアル酸付加自己抗体投与したマウスではCIAを抑制することができた。また、シアル酸付加したirrelevant IgGではCIAを抑制することはできなった。これによりシアル酸付加自己抗体がRAの抑制に寄与している事を示唆された。これらの成果は2016年にNature communicationsに掲載された。また、ACC4/M2139 Sia(+)に対するcontrol IgGを作成するため、ACC4の抗原認識部位の一部をCRISPR/Cas9システムによって欠失させて、自己抗原に反応しない全く同じIgGを産生するhybridomaを作製した。さらに、Fc領域にシアル酸を付加した事による抗原親和性の変化につき検討するため、ACC4/M2139それぞれの抗原である環状シトルリン化ペプチド(CCP)とII型コラーゲン(Col II)に対する反応性を検討した結果、シアル酸の有無による抗原への親和性の変化は確認できなかった。また、Fc領域へのシアル酸の付加によるIgG機能の変化を検討するため、単球系細胞の活性化を検討した。ACC4/M2139のそれぞれの抗原(CCP/Col II)をcoatし、そこにACC4及びM2139 Sia(+)/(-)を加え、洗浄後、DBA1マウス脾臓から回収したPBMCを反応させて、発現するサイトカイン等の炎症性因子の遺伝子発現をreal time RT-PCRで確認したところ、シアル酸付加抗体で炎症性サイトカインの発現が減少した。これまでに、RAにおけるIgG上のシアル酸の機能を解析し、さらには、シアル酸付加自己抗体がRAの抑制に寄与している事を明らかにしてきた。また、これらの成果はNature Communicationsに掲載された。これは大きな成果であり、現在まで研究はとても順調に進展している。一方、シアル酸付加によるFc機能の検討はまだ不明な点が多く、今後の課題になっている。糖鎖のガラクトース末端のシアル酸をa2.6結合で付加する糖転移酵素遺伝子として、これまでにST6Gal1遺伝子とST6Gal2遺伝子が同定されている。そこで、それぞれのKOマウスと両方欠損したDKOマウスを作成し、IgG上のシアル酸を付加する酵素について検討したところ、IgG上のシアル酸はST6Gal1遺伝子のみに依存して、付加されることが明らかになった。よって今後のIgGシアル酸改変マウスはST6Gal1遺伝子をターゲットにして作成することにした。また、RA自己抗体上のシアル酸付加による抗炎症効果が、普遍的なメカニズムかを検討するため、その他の自己免疫疾患(腎疾患)の自己抗体においても同様に、人為的なシアル酸転移酵素遺伝子の操作を行い、シアル酸付加自己抗体を作成した。これまでに、マウスレベルによるST6Gal遺伝子の検討やIgGシアル酸の普遍的な分子メカニズム解明のためのシアル酸付加、または欠損抗体作成を行っており、現在までに研究は概ね順調に進んでいる。

また、RA自己抗体上のシアル酸付加による抗炎症効果が、普遍的なメカニズムかを検討するため、その他の自己免疫疾患(腎疾患)の自己抗体においても同様に、人為的なシアル酸転移酵素遺伝子の操作を行い、シアル酸付加自己抗体を作成したのち、ラットに投与した結果、シアル酸付加自己抗体においても炎症反応が認められた。そこで、投与動物と同種族のIgGにシアル酸付加を行なった。RA自己抗体上のシアル酸付加による抗炎症効果が、普遍的なメカニズムかを検討するため、グッドパスチャー症候群のモデル動物からクローニングした自己抗体産生細胞においても同様に、マウスST6Gal1とマウスB4Gal1遺伝子を導入し、シアル酸付加自己抗体を作成したのち、ラットに投与した結果、シアル酸付加自己抗体においても腎臓での炎症反応が認められた。今後は上記のように、またシアル酸付加抗体へのPBMCの反応性の詳細を明らかにするため、ELISAによるサイトカインの発現検討し、さらには、どの免疫細胞がシアル酸付加抗体による影響を受けるか検討を進め、自己抗体上のシアル酸付加によるRAの抑制の分子メカニズムを明らかにしていく。また、現在、CRISPR/Cas9システムによって作成したACC4に対するcontrol IgGにST6Gal1とB4GalT1遺伝子を導入して、シアル酸を大量に付加したcontrol IgG Sia(+)を作成中である。これにより、正確なcontrol IgGを置くことにより自己抗体の抗原特異性に焦点化して検討することができる。上記のように、活性型B細胞で限局的に発現するST6Gal1とB4GalT1遺伝子の強制発現マウスを再設計するため、マウス作製受託機関との共同研究を展開し、マウスの作製を進めていく。IgGシアル酸の普遍的な分子メカニズム解明のためのシアル酸付加、または欠損抗体作成し、その分子メカニズムを検討する。またその他の自己免疫疾患での有効性も腎炎モデルを用いて検証していく。また腎炎モデルにおける自己免疫疾患での有効性も新たに作成したシアル酸付加IgGを用いて検証していく。RA抑制時における投与抗体の作用機序を検討するため、ACC4/M2139 Sia(+)を人工的にbiotinラベルしたが、biotinラベル化したACC4/M2139 Sia(+)の量が少なく、その他のラベルも含めて、条件を再検討している。理由:活性型B細胞で限局的に発現するST6Gal1とB4GalT1遺伝子の強制発現マウスの新たな作製費用が必要なため。使用計画:上記の計画に沿って、必要な消耗品の購入やマウスの維持費等にあてる。また、必要な研究打ち合わせ、学会発表等の費用としても使用したい。活性型B細胞で限局的に発現するST6Gal1とB4GalT1遺伝子の強制発現マウスを作製したが、機能的なマウスを得ることはできなかった。そのため、マウスを用いた実験が中止となり、そのための予算が必要なくなった。そこで、その予算を用いて、新たなコンストラクトを用いたマウス作製費用にあてる。上記の計画に沿って、必要な消耗品の購入やマウスの維持費等にあてる。
膵癌幹細胞に含まれるCalreticulin陽性細胞の幹細胞性・免疫学的機能解析

CRT陽性細胞の腫瘍原性確認:膵癌細胞株Panc1から我々独自の方法で誘導した膵癌幹細胞豊富な細胞集団(Panc1-lm)からフローサイトメトリーを用いて、CRT陽性細胞、CRT陰性細胞を分離し、NGSマウスの皮下に接種し、腫瘍原性を確認したが、差は確認できなかった。CRT陽性細胞の免疫逃避機構:フローサイトメトリーを用いて免疫逃避機構に関連する表面抗原の検索を行った。CRT陽性細胞では、LSECtinやPD-L1などの免疫抑制に関連する免疫チェックポイント関連分子が高発現しており、CRT陽性細胞が宿主の免疫監視機構から逃避している可能性が示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。
局所麻酔薬による線維芽細胞での神経成長因子発現増加が創傷治癒過程に及ぼす影響

創傷治癒の段階で線維芽細胞は筋線維芽細胞へと分化することが知られている。筋線維芽細胞は創傷治癒の過程で様々な増殖因子やケモカインを分泌し、治癒過程で重要な役割を果たす。これまで我々は創傷治癒過程における局所麻酔薬リドカインが及ぼす影響を調べてきた。創傷治癒の場で術後鎮痛を目的として長期投与された局所麻酔薬の非神経組織への影響を調べる一環としてリドカインの筋線維芽細胞への影響を調べた。ヒト培養線維芽細胞にトランスフォーミング増殖因子(Transforming Growth Factor-β:TGF-β)を投与して、線維芽細胞から筋線維芽細胞へと分化させた。その筋線維芽細胞にリドカインを投与し、その影響を調べた。高濃度リドカイン投与後の筋線維芽細胞は線維芽細胞と同様、細胞萎縮が観察された。低濃度リドカイン投与後の筋線維芽細胞において、神経栄養因子(Nerve growth factor: NGF)の発現の変化を定量的PCRを用いて調べたが、有意な変化は見られなかった。また、線維芽細胞にリドカインを投与すると、アポトーシスが誘導され、細胞死が起きることが分かっている。TGF-βによって線維芽細胞から分化させた筋線維芽細胞に高濃度リドカインを投与しても類似した細胞萎縮が起きた。これがアポトーシスによるものかどうかを確認するために抗活性型Caspase-3抗体を使用して免疫蛍光染色を行ったが、活性型Caspase-3は検出されなかった。これには手技的な問題も原因として考えられ、他の方策も含めて検討中である。TGF-βによる線維芽細胞から筋線維芽細胞へ分化させるために必要なTGF-βの投与量や投与期間などの条件を設定するために過去の論文を参考として実験したが、確立させるのに時間を要した。そのため、全体的な研究の進捗に遅れが生じた。筋線維芽細胞への分化については、ほぼ手技が確立できたため、これからの研究進捗状況は改善する見通しであると思われる。昨年度からの研究内容を継続させていくと同時に局所麻酔薬が線維芽細胞から筋線維芽細胞への分化に及ぼす影響も調べていく予定である。また、局所麻酔薬は患者状態・術式に応じて局所麻酔薬の種類を使い分けられている。術後鎮痛を目的として持続投与される局所麻酔薬はロピバカイン等の長時間作用性局所麻酔薬が用いられている。今後はこれらの長時間作用性局所麻酔薬も用いて研究を進めていく予定である。本研究では、局所麻酔薬の持続投与による非神経細胞、特に線維芽細胞に対する影響を調べることを主な目的としている。今年度はヒト培養線維芽細胞(normal human dermal fibroblast: NHDF)に様々な濃度のリドカインを投与し、投与後の神経成長因子(nerve growth factor: NGF)発現量の変化、細胞増殖能の変化、細胞形態変化および細胞遊走能について経時的に観察した。これまでの実験では不死化線維芽細胞(TIG-114)を使用していたが、より生体の正常な性質に近い細胞に対する反応を調べるために、今回は有限分裂寿命細胞(NHDF)を使用することに変更した。ヒト培養線維芽細胞に様々な濃度のリドカインを投与し、定量的PCRによってNGF発現の変化を調べたほか、ヒト培養線維芽細胞の細胞増殖能の変化と細胞遊走能について調査した。いずれの実験においても高濃度リドカインを投与した群では、過去の報告および我々がTIG-114を用いて行った実験結果と同様に、投与後の線維芽細胞の形態変化が見られ、細胞増殖抑制が認められた。低濃度リドカイン投与した群では細胞形態の細胞増殖能の低下および細胞遊走能は起こらなかった。NGF発現量に関してもこれまでのところNHDF細胞では増加傾向は見られるものの、有意な差は得られていない。局所麻酔薬は過去の研究により細胞増殖抑制やアポトーシスの誘導などが報告されているが、実際の臨床で局所麻酔薬投与による創傷治癒の遅延などはほとんど見られない。局所麻酔薬の持つ細胞毒性を代償する機構を解明し、術後局所麻酔薬投与による、より良い鎮痛と良好な創傷治癒を得ることが本研究の目標である。ヒト皮膚線維芽細胞(NHDF)にリドカインを投与することにより、線維芽細胞に起きる変化を調査することが本研究の目的である。1.ヒト皮膚線維芽細胞に様々な濃度のリドカインを投与し、形態変化を経時的に観察した。高濃度リドカインは投与後3日目で線維芽細胞の萎縮と細胞数の減少が見られたのに対して低濃度リドカインでは投与後3日目において形態の変化は観察されなかった。2.ヒト皮膚線維芽細胞にリドカインを投与し、3日後の神経成長因子(nerve growth factor: NGF)の発現量を定量的PCRを用いて調べた。投与3日後の高濃度リドカイン投与群でのNGF発現は、リドカイン非投与群に比べて低下した。低濃度リドカインを投与した群では増加傾向があるものの、有意差はなかった。以前、ヒト皮膚線維芽細胞(TIG-114)を使用した実験では低濃度リドカインの投与により線維芽細胞におけるNGFの発現は増加したが、NHDFを使用した今回の実験では低濃度リドカインによるNGFの発現は不安定であった。

これまでの実験では不死化線維芽細胞(TIG-114)を使用していたが、より生体の正常な性質に近い細胞に対する反応を調べるために、今回は有限分裂寿命細胞(NHDF)を使用することに変更したが、TIG-114で見られたNGF発現の変化が安定して観察されず、現在、その原因を究明するためにリドカインの投与条件および細胞数の調整などを行っている。創傷治癒の段階で線維芽細胞は筋線維芽細胞へと分化することが知られている。筋線維芽細胞は創傷治癒の過程で様々な増殖因子やケモカインを分泌し、治癒過程で重要な役割を果たす。これまで我々は創傷治癒過程における局所麻酔薬リドカインが及ぼす影響を調べてきた。創傷治癒の場で術後鎮痛を目的として長期投与された局所麻酔薬の非神経組織への影響を調べる一環としてリドカインの筋線維芽細胞への影響を調べた。ヒト培養線維芽細胞にトランスフォーミング増殖因子(Transforming Growth Factor-β:TGF-β)を投与して、線維芽細胞から筋線維芽細胞へと分化させた。その筋線維芽細胞にリドカインを投与し、その影響を調べた。高濃度リドカイン投与後の筋線維芽細胞は線維芽細胞と同様、細胞萎縮が観察された。低濃度リドカイン投与後の筋線維芽細胞において、神経栄養因子(Nerve growth factor: NGF)の発現の変化を定量的PCRを用いて調べたが、有意な変化は見られなかった。また、線維芽細胞にリドカインを投与すると、アポトーシスが誘導され、細胞死が起きることが分かっている。TGF-βによって線維芽細胞から分化させた筋線維芽細胞に高濃度リドカインを投与しても類似した細胞萎縮が起きた。これがアポトーシスによるものかどうかを確認するために抗活性型Caspase-3抗体を使用して免疫蛍光染色を行ったが、活性型Caspase-3は検出されなかった。これには手技的な問題も原因として考えられ、他の方策も含めて検討中である。TGF-βによる線維芽細胞から筋線維芽細胞へ分化させるために必要なTGF-βの投与量や投与期間などの条件を設定するために過去の論文を参考として実験したが、確立させるのに時間を要した。そのため、全体的な研究の進捗に遅れが生じた。筋線維芽細胞への分化については、ほぼ手技が確立できたため、これからの研究進捗状況は改善する見通しであると思われる。現在のところ、低濃度リドカイン投与後のヒト皮膚線維芽細胞でのNGF発現量について、TIG-114細胞からNHDF細胞に変更後、安定した結果が得られていない。今後の研究を進めるにあたって、この原因を解明するために細胞の培養条件等の変更を試みる予定である。高濃度リドカイン投与群ではNHDFにおいても同じようにNGF mRNA発現の減少が見られたが、これがどのようなメカニズムによって起こるのか、特に局所麻酔薬投与によるアポトーシスの誘導との関係性を調べる予定である。
林木の単木機能量とそのサイズ依存性に関する実験的研究

成果を以下の二つのテーマごとに分けてのべる.(1)林分状態にあるヒノキ林木のCO_2ガス交換の測定立木状態で,ヒノキ林木(11年生,樹高3.6m,枝下高直径4.6cm,推定葉面積4.6m^8, 1986年現在)の光合成・呼吸速度を連続的に測定する装置を開発し,ほぼその目的をとげることができた.地上部呼吸速度(r)は気温(T)と, r=54.7exp〔0.0935T〕(mgCO_2tree^<-1>hr^<-1>, °C)(但し1986年10月の結果)の関係があり,温度係数は2.55であった.また同年同月の日総光合成量(Pg)と日積算照度(I)との間には, 1/Pg=A/I+B〔gCO_2・tree^<-1>d^<-1>, kl×hd^<-1>〕の関係があった.但しA, Bは定数である.PgI関係は各月ごと近似的に成立するので, Iを測定すれば, Pgを計算で求めることができる.しかし土壌が著しく乾燥する時は, PgI関係がくずれることがあった.(2)リタフォール量のサイズ依存性ヒノキ(25年生),カラマツ(15年生),スギ(15年生)の各人工林において大きさを異にする供試木をえらび,これらの地上部を寒冷紗のネツトで覆うことによって,単木リター量を測定した.その結果,いずれの樹種においても,単木リター量lを単木サイズ(胸高直径または生枝下高直径)xと間には, l=ax^b(a, bは樹種ごとに異なる定数)の関係があった.カラマツのlはヒノキのlの約50倍の値を, xが同じとき,示した.スギの特定の一個体で,附着枯死量(la)を4年間追跡し,地上部重(w)と関係をみると, la=AW^Bが成立した.しかしこの関係は,同一時間断面で大きさを異にする木のWとlaとの間で成立する関係la=A'W^Bとは,型式は同じであるが,全く分離した別の関係式となった.なお(1), (2)の成果と成長曲線の基礎モデルとの関係を考察した.成果を以下の二つのテーマごとに分けてのべる.(1)林分状態にあるヒノキ林木のCO_2ガス交換の測定立木状態で,ヒノキ林木(11年生,樹高3.6m,枝下高直径4.6cm,推定葉面積4.6m^8, 1986年現在)の光合成・呼吸速度を連続的に測定する装置を開発し,ほぼその目的をとげることができた.地上部呼吸速度(r)は気温(T)と, r=54.7exp〔0.0935T〕(mgCO_2tree^<-1>hr^<-1>, °C)(但し1986年10月の結果)の関係があり,温度係数は2.55であった.また同年同月の日総光合成量(Pg)と日積算照度(I)との間には, 1/Pg=A/I+B〔gCO_2・tree^<-1>d^<-1>, kl×hd^<-1>〕の関係があった.但しA, Bは定数である.PgI関係は各月ごと近似的に成立するので, Iを測定すれば, Pgを計算で求めることができる.しかし土壌が著しく乾燥する時は, PgI関係がくずれることがあった.(2)リタフォール量のサイズ依存性ヒノキ(25年生),カラマツ(15年生),スギ(15年生)の各人工林において大きさを異にする供試木をえらび,これらの地上部を寒冷紗のネツトで覆うことによって,単木リター量を測定した.その結果,いずれの樹種においても,単木リター量lを単木サイズ(胸高直径または生枝下高直径)xと間には, l=ax^b(a, bは樹種ごとに異なる定数)の関係があった.カラマツのlはヒノキのlの約50倍の値を, xが同じとき,示した.スギの特定の一個体で,附着枯死量(la)を4年間追跡し,地上部重(w)と関係をみると, la=AW^Bが成立した.しかしこの関係は,同一時間断面で大きさを異にする木のWとlaとの間で成立する関係la=A'W^Bとは,型式は同じであるが,全く分離した別の関係式となった.なお(1), (2)の成果と成長曲線の基礎モデルとの関係を考察した.(1)測定法名古屋大学農学部構内に植栽されたヒノキ林木(12年生,樹高4m;生枝下高直径5cm)のC【O_2】ガス交換を、外気温度に同調された状態で通気法により、昼夜連続で測定している。(2)結果月単位で見た場合、日地上部純生産量と日積算照度との関係は双曲線で近以された。しかし、土壌含水率の低下が、純生産量をこの純生産量-積算照度曲線より期待される純生産量の推定値よりかなりの程度低下させる要因となっていた。(3)測定法の改良点光合成速度は通気量に影響される。1987年1月まで、通気量は40【m^3】【h^(一1)】であった。

この通気量だと、同化箱の出入口間のC【O_2】濃度差が最大60ppmにもなってしまう。現在の通気量は70【m^3】【h^(-1)】である。2.リターフォール量ヒノキ(25年生),カラマツ(15年生),スギ(15年生)の各人工林において、大きさの異なる5本ずつの供試木を選び、その地上部を寒冷紗のネットで覆うことにより、単木のリター量の測定を行った。この結果、単木の年間リター量l〔g(dry ut)/tree yr〕と単木サイズx(胸高直径または生枝下高直径)の関係は、いずれの林分においてもべき乗式l=a【x^b】で近似されることがわかった。べき指数bの値はカラマツとヒノキで約2、スギでは24であった。カラマツとヒノキでは、落葉量、落枝量は葉量、付着枯枝量とそれぞれほぼ正比例関係にあることが推定された。また、同じ単木サイズでの単木リター量を林分間で比較すると最大50倍程度の違いがあった。今後はこれらの結果を踏まえて、l-x関係の、林令,樹種,密度などの要因との関連の検討、および時間経過に伴うl-x関係の変化の追跡を行う必要があるだろう。
少子高齢社会における世代間交流-インタージェネレーション・プログラムの調査研究-

本研究は日本にインタージェネレーションを定着させるための諸課題についての現状を多角的に分析することを目的としており、究極的には多世代が共存・協働するコミュニティーを実現するためのものである。質的調査と分析は高齢者利用施設との複合化がなされている小・中学校および学校支援ボランティアが活用されている小・中学校を対象に、量的調査と分析は自治体(全国1,000箇所)の教育行政及び幼老複合施設を対象として行った。幼老複合施設は公的機関においても全国的に把握されていないため、情報が得られたのは203箇所であった。「合築・併設の状況」の項目を加えた京都市調査はこれを補完するものである。学校における世代間交流活動の継続には、教員や施設職員だけではなく、行政(教育、福祉)との連携が重要である。施設を複合化する場合、日常的で自然な交流への発展に配慮した空間の接合形態が望ましい。教科カリキュラムとの関係上、限られた条件下で交流の質を高めるための意識的な設定を導入する必要がある。6割が中年・高齢者が学校教育に関わるための行政の施策が必要とする一方で、学校支援ボランティアの登録・コーディネートの施策や制度が「ある」自治体は3割、学校支援ボランティアの研修会の実施や行政上の専門職設置の割合は極めて低い。世代間交流の意義や必要性の認識が十分であるとは言い難い。幼老複合施設では、日常的で自然な交流を促進するための環境を整備することや交流活動を促進するための"しかけ"だけではなく、世代間交流による目的の明確化や活動の効果評価の実施が重要である。また交流活動の担当者を中心とした研修機会の確保が強く要望されていた。以上の結果から、世代間交流の認知や交流活動の質的向上を図るために、教科カリキュラムでの交流プログラムや教材の開発と、"世代間交流コーディネーター"の養成を含めた研修の設定と研修プログラム開発が喫緊の課題として挙げられた。本研究は多世代が共存・協力するコミュニティを創出し、日本にインタージェネレーションを定着させるための諸課題を明らかにすることを目的としている。本年度は、以下の点を中心に研究を実施した。1.理論研究としては、参加者の世代と交流の方向性による世代間交流活動の分類基準ばかりではなく、より価値ある交流プログラムを作成するための分析枠組みを考案するために、世代間交流における関与の深さや交流の質を示す指標、交流活動の類型化、目標と効果の測定といった先行文献を収集し、整理した。2.日本の学校におけるインタージェネレーションの情報や事例を収集・検討した。特に地域住民による活動が活発な学校や、高齢者福祉施設が併設・合築された学校への実地調査を行った。3.全国1,000箇所の自治体を対象に、学校における世代間交流活動の実態を調査した。これらの理論的・実証的研究から明らかになったのは(1)学校での世代間交流活動は、ある程度定期的に実施されてはいるものの、高齢者の知識や技能を生かした支援が中心であり、情緒的サポートを主目的としたプログラムはきわめて少ない。(2)交流相手である子どもを理解するための事前学習や研修の機会は明確に位置づけられていない。(3)世代間交流活動の活動主体間格差は依然として大きい。交流の目的と活動内容とを関連させ、効果を検証する方法の開発が必要である。平成18年度には、本年度に得た知見や成果を部分的に日本家政学会、International Consortium for Intergenerational Programmesおよび世代間交流国際フォーラムにて報告する。

また複合施設における世代間交流活動について詳細な調査と分析を進めるとともに、日本における中年・高齢者による青年、子ども、障害者に対する支援プログラムと研修プログラムを作成する予定である。平成17・18年度に実施した本研究では、多世代が共存・協働するコミュニティーの実現を目的として、日本にインタージェネレーションを定着させるための諸課題について現状を多角的に分析することを意図した。「学校における世代間交流活動の実地調査」は、全国の学校における中年・高齢者との世代間交流について、交流相手と活動の内容を「ケアを要する高齢者を支援する活動」や「高齢者から伝統的な文化を伝承される活動」に限定せず、学校支援ボランティアを含めた「元気な高齢者による学習支援」や「地域と連携した協働」へと拡大して捉え、高齢者や地域住民が利用する施設と併設・合築された学校をも対象とした。交流活動を継続させるためには、学校や施設職員だけではなく教育や福祉行政との連携が重要であること、空間的な接合形態によって日常的で自然な交流への発展が見られることなど、限られた条件下で交流の質を深めるためには意識的・意図的な設定が必要であること等が見出された。全国1,000箇所の自治体を対象とした「世代間交流に関する教育行政の取り組み調査」を行った結果、世代間交流推進のための学校支援ボランティアの登録、コーディネートのための施策や制度が、「近畿圏」や「首都圏」で他の地域に比べて多い結果となった。地域を核にコミュニティーを再生させるニーズが非常に高い大都市圏で、その対策が徐々にではあるが始動し始めているということができる。その目的や利用者の異なる施設の併設や合築による複合施設や、子育てと高齢者福祉をつなぎ、相乗効果を期待した「幼老統合ケア」が注目されている。しかし、関連する公的機関でも十分には把握されていない。「幼老複合施設における世代間交流の取り組み調査」では、全国的に学校を含めた子ども・高齢者が利用する複合施設の全般的な把握を試みた。さらに現在、実施されている世代間交流の実態や活動の効果測定、交流計画や運営の担当および研修、課題についても明らかにした。