hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結合次数の線形応答関数に基づいた酵素反応場設計法の開発

近年の計算機能力の向上はめざましく、その中で全粒子分子動力学計算は大きな発展を遂げてきた。特に、生物学では標的とするタンパク質や分子の熱的な揺らぎに加えて、水分子による溶媒効果までを含めた、熱統計力学的な振る舞いが解き明かされるようになった。しかしながら、その適応範囲は未だに限定的でしかない。そこで私は昨年に引き続き、アンブレラ積分法と超球面探索法を組み合わせることによって、自動で自由エネルギー上の反応経路探索を行う方法を開発した。我々は水中のアラニンヘキサペプチドの8次元PMFについて、私の開発した方法を適用して計算した。反応座標にはラマチャンドランプロットの二面角を使用した。βシート構造1つを計算の始点とし、探索を繰り返した結果、安定点を476カ所、鞍点を1515カ所発見した。これによって、アラニンヘキサペプチドがどのようにフォールディングするのか、自由エネルギー地形上で網羅的に調べることが可能となった。これらの研究は、当初の実施計画の線型応答関数を使用した酵素反応場設計の手法とは異なるが、目的である酵素反応場の解明と設計には重要な役割を成す手法となることが予想される。本年度はこの研究によって、第32回分子シミュレーション討論会、学生優秀発表賞を受賞した。また、この手法について国際雑誌に2報発表し(Y. Mitsuta, et. al. J. Comput. Chem. 39, 23, 1913-1921, 2018; Y. Mitsuta, et. al. Mol. Phys.1-9, 2018)国内の学会誌に寄稿した(アンサンブル21巻1号、76-77, 2019)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に沿って、線形応答関数を利用した反応性解析のため、その妥当性の検証を行っていました。具体的には、アルドースリダクターゼとHIV-1 proteaseの計算、およびQM/MMなどを利用した中間状態を元にして、他の手法との比較を行っていました。その中で、タンパク質の構造や化学反応の中間状態を調べる上で重要となる自由エネルギーにおける鞍点探索の標準的な手段が確立されておらず、従来の方法では計算できないことが明らかとなりました。そこで鞍点や中間体、安定点の構造を明らかにすることは、反応場計算と比較するために必要不可欠であるため、新たに鞍点探索をするためのアルゴリズムを開発しました。このアルゴリズムはMDシミュレーションのアンブレラサンプリング手法と量子化学計算の反応経路探索法を組み合わせた、全く新しい手法であり、この手法を利用することで自由エネルギーの側面から反応経路探索が可能となるため、様々な化学反応の機構解明に重要な役割を果たすと考えました。このアルゴリズムを確立するための追加研究は重要な案件であると判断し、プログラムの作成とアルゴリズムの確立を優先して行いました。一旦完成したプログラムによって計算した結果を学会で発表し重要性を確認しましたので、平成29年度において論文として発表する予定です。また、結合次数の線型応答関数については、論文発表を行うことで、プライオリティの確保を行いました。「研究業績概要」で述べたとおり、自由エネルギー上の反応経路探索は未だに未解明であることに気づいたため、その解明に乗り出すことになりました。本年度ではその方策について、MDシミュレーションのアンブレラサンプリング手法を用いた自由エネルギー計算と非調和下方歪みを利用した反応経路探索とを組み合わせることで計算できるというアイディアを元に、実際にプログラムを作成して計算実行に導くこととなりました。その点において、我々の手法が本当に有効であるのかを調べるのに時間を要してしまいました。その理由として、自由エネルギー反応経路には未知の部分が多く、より基礎的なテスト計算による検証が必要であるという点があります。そのため、検証としてアラニンジペプチドおよびトリペプチドについて、真空中の2次元および4次元の反応経路探索をしました。さらに、1からプログラムを書く必要があり、その十分なデバックが必要となります。特に並列処理の部分について、MDシミュレーション、アンブレラサンプリング、超球面探索の3点をうまく組み合わせる必要があり、その点について1から勉強して実践したため、時間を要してしまいました。しかしながら、この検証とプログラム作成によって、自動的に反応経路探索が出来るようになるため、プログラムが完成すれば大幅な研究速度の高速化が見込まれ、その影響は絶大であると考えたため、今回は大幅に方針を変えて研究を行いました。本年度は、研究計画において、線型応答関数を利用した反応性解析を行うために、比較対象を具体的に調べるという段階にあります。比較対象を計算によって求めるため、自由エネルギーの鞍点探索について、その研究が行われていないことから、去年度からMDシミュレーションとアンブレラサンプリング法を利用した自由エネルギー反応経路探索法を開発していました。本年度においても、そのアルゴリズム開発を中心に研究を行いました。まず、アンブレラサンプリングを元に自動でサンプリングするアルゴリズムを前年度で開発したので、それを国際雑誌に投稿し論文発表しました。それに加えて、自動サンプリングから自動で自由エネルギー反応経路探索をするアルゴリズムを開発しました。このアルゴリズムは、アンブレラ積分法と超球面探索法を組み合わせることで、自由エネルギー上で鞍点を自動探索で発見出来るようになり、反応経路が自動探索されるようになります。このアルゴリズムを利用して、アラニントリペプチドの4次元反応座標について反応経路探索をしました。これによって、今まで発見出来なかったような複雑は反応ネットワークを解明出来ること実証しました。この研究について、第11回分子科学討論会(仙台)2017で学会発表しました。

この発表で、第11回分子科学討論会(仙台)2017分子科学会優秀講演賞を受賞しました。このアルゴリズムの論文を国際雑誌に投稿しており、2018年3月末の時点で査読中です。現在、最初のステップである結合次数の線型応答関数の化学反応に対する妥当性の検証という点で検証を続けている状況です。そのためには、化学反応の解析についてより直接的な手法による計算が必要になりますが、未だに未解明な部分が大きく、現在は結合次数の線型応答関数と比較するために適した解析を得ようと手法開発をしている状況です。当初の予定とは離れた研究となっていますが、この研究によって、我々は今までに無い手法を開発しています。これによって、今まで行われてこなかった自由エネルギー反応経路の解明について、一つの答えを出すような成果に導かれると考えております。この手法開発によるインパクトは絶大であると考えたため、そちらに注力するように研究を進めました。結合次数の線型応答関数と比較するのに適した化学反応の解析結果を得るために、着実に進捗を得ています。近年の計算機能力の向上はめざましく、その中で全粒子分子動力学計算は大きな発展を遂げてきた。特に、生物学では標的とするタンパク質や分子の熱的な揺らぎに加えて、水分子による溶媒効果までを含めた、熱統計力学的な振る舞いが解き明かされるようになった。しかしながら、その適応範囲は未だに限定的でしかない。そこで私は昨年に引き続き、アンブレラ積分法と超球面探索法を組み合わせることによって、自動で自由エネルギー上の反応経路探索を行う方法を開発した。我々は水中のアラニンヘキサペプチドの8次元PMFについて、私の開発した方法を適用して計算した。反応座標にはラマチャンドランプロットの二面角を使用した。βシート構造1つを計算の始点とし、探索を繰り返した結果、安定点を476カ所、鞍点を1515カ所発見した。これによって、アラニンヘキサペプチドがどのようにフォールディングするのか、自由エネルギー地形上で網羅的に調べることが可能となった。これらの研究は、当初の実施計画の線型応答関数を使用した酵素反応場設計の手法とは異なるが、目的である酵素反応場の解明と設計には重要な役割を成す手法となることが予想される。本年度はこの研究によって、第32回分子シミュレーション討論会、学生優秀発表賞を受賞した。また、この手法について国際雑誌に2報発表し(Y. Mitsuta, et. al. J. Comput. Chem. 39, 23, 1913-1921, 2018; Y. Mitsuta, et. al. Mol. Phys.1-9, 2018)国内の学会誌に寄稿した(アンサンブル21巻1号、76-77, 2019)。まずは、平成29年度において論文として発表します。
親密な関係における暴力の発生規定因と暴力に対する態度

配偶者や交際相手からの暴力を親密な関係における暴力(IPV)と呼ぶ。本研究は,個人のどのような特性や態度がIPVの発生や暴力の認識に関わっているのかを検討した。また,暴力と関連するものとして戦争に対する態度についても検討した。その結果,男性の場合,男らしさよりも自分のことをどのくらい道徳的だと思うかということや社会の上下関係に対する態度のほうが暴力についての態度と関連するのではないかという示唆が得られた。また,暴力容認の背景には,ジェンダー・ステレオタイプ(男らしさや女らしさについての思い込み)や自分が望ましい特性をもっているという認知が関連することも示唆された。配偶者や交際相手からの暴力を「親密な関係における暴力(IPV:Intimate Partner Violence)」と呼ぶ。IPVの発生には,周囲の人々のIPVを容認する態度やそれに関わる社会規範など,当事者をとりまく社会の影響も大きい。たとえば,軍事行動,死刑,体罰といった暴力全般に関する人々の態度や社会規範もそのひとつである。このうち,軍事行動(戦争と軍備)をとりあげ,30代と50代の成人男女が戦争や軍備についてどのような態度をもっているのか,そして,それがジェンダーに関連する態度(性別役割態度,男らしさにおく価値など)とどのように関連するのかを検討した。その結果,男性は女性よりも戦争や軍備を容認しているが,それは性別役割態度や男らしさにおく価値といったジェンダー関連の態度とはあまり関係ないこと,50代男性に限っては,他者に関心をおく人ほど,戦争・武力に対して否定的であること,こうした50代男性の他者への関心は,地域の団体にたくさん所属する人の方が高いことが見いだされた。また,IPVの容認や認識には,自身の男らしさや女らしさの認知が影響していると考えられる。大学生及び社会人を対象に,自分をどのくらいステレオタイプに沿って認知するか(自己ステレオタイプ化)を実験的に検討した。その結果,大学生も社会人も,男性は自分を女性と比較すると自分の女性性(女性にふさわしいとみなされている特性)を否定する方向で自己認知することが見いだされた。一方,女性は男性との比較によって自己認知を変えることはなかった。男性が女性と自分を比較すると自分の男らしさや女らしさの認知を変えることから,男性の行動が文脈に応じて変わることが予測できる。IPV発生メカニズムを探るためにも,こうした点についてのさらなる検討が必要であろう。配偶者や交際相手からの暴力を「親密な関係における暴力(IPV: Intimate Partner Violence)」と呼ぶ。27年度は1) IPVと心理学変数の関連についての検討を社会人を対象として行い,さらに,2) IPVの発生メカニズムとしてステレオタイプを取り上げ,女子中高生を対象に検討した。1)社会人(2060代)を対象とした調査では,IPVの認識(暴力とみなすかどうか)と自己関連変数(自己観)や自由選択の感覚,幸福感の関連について検討した。そのうち自己関連変数との関係を検討した結果から,20代から60代の成人の男性の暴力認識には関係自己(重要他者との関係で自己を定義する傾向)が関連し,関係自己が高いほど暴力を認識するようになることを見出した。これは,26年度に実施した戦争や軍事行動に対する態度調査と同様の結果であり,男性の暴力に対する態度は他者との関係が影響することが示唆される。2)女子中高生を対象とした調査では,好意的性差別態度(ネガティブなステレオタイプに基づきながらも,女性をたたえるような態度)や自尊心が, IPVへの態度にどのように関連するかを検討した。その結果,自尊心が好意的性差別態度やIPVへの態度に影響することを見出した。また,女性についてのネガティブなステレオタイプに基づいた言葉かけを他者から受けることで,そのステレオタイプに沿った意識を持つことも見出された。26年度に実施した自己ステレオタイプ化の検討では,他者との比較という社会的文脈に応じた男子大学生の自己ステレオタイプ化が見られたが,今回の調査では,他者の発言によりステレオタイプが喚起されると,女子中高生が自分の将来の行動をステレオタイプに沿った方向に変える傾向が見られた。これは,女性のステレオタイプを意識させることが,女性の行動に制限をかけることを示唆するものである。研究は主として,2本の柱からなっており,それは1)IPVの認識と心理学的変数の関連を問うもの,さらに,2)暴力の発生メカニズムを検討するものである。この2点について,平成26年度と27年度で5つの調査を実施した。調査対象者は中学生から60代の成人まで幅広い年齢層である。この5つの調査をもとに,IPV認識や暴力一般に対する容認度の性差が見出され,さらに,男性の認識には対人関係に関する変数が関連することが示唆された(中国四国心理学会第71回大会で発表)。この中では,特に,日本でほとんど検討されていない戦争や軍事に関する態度を取り上げたことが特徴的である(日本心理学会第79回大会で発表)。また,主として暴力の発生メカニズムを検討した研究からは,ジェンダー・ステレオタイプが重要な役割を果たしていることが示唆された。特に,他者の発言からステレオタイプが喚起されることで,ネガティブなステレオタイプに沿った行動傾向を示すようになるプロセスを示した研究(日本社会心理学会第56回大会,The 17th Annual Meeting of the Society for Personality and Social Psychologyで発表)は,ステレオタイプが女性の行動を制限するメカニズムを解明する上で重要といえよう。このように研究はおおむね順調に進展している。

なお,上記の学会発表4件(うち1件は国際学会)に加え,平成28年度にはすでに発表確定の学会発表が3件ある(うち1件は国際学会における招待発表,1件は国際学会)。研究成果の報告という点でもおおむね順調である。配偶者や交際相手からの暴力を「親密な関係における暴力(IPV: Intimate Partner Violence)」と呼ぶ。本研究はIPVを含めた暴力の認識と心理学的変数の関連を問いつつ,暴力発生のメカニズムを検討することを目的としたものである。平成28年度には,IPVを含めた暴力の容認に関連する個人の特性に焦点を当てて検討した。特に,社会的に好ましいとされている特性のうち,1)道徳性と2)客観性をとりあげ検討を行った。1)道徳性についての検討:IPV加害者の男性はそうでない男性よりも自分を道徳的であると思っているという海外の研究結果をもとに,道徳自認(自分をどの程度道徳的な人間だと思っているか)がIPV被害者の責任帰属(被害者非難)にどのように関連するかを検討し,道徳自認が高い男性ほどIPVの女性被害者に責任帰属をすることを見出した。2)客観性についての検討:男性が自分のことを客観的だと思うと,採用場面で女性を差別するという結果を見出した海外の研究を追試した。しかし,そうした結果は見られず,むしろ女性が自分のことを客観的だと思うと,男性に対する評価を変えるという結果が見出された。扱ったのは採用場面であるが,自分は客観的だと思うことで,IPVの加害者や被害者に対する評価が異なる可能性を示唆する結果が得られた。以上のような検討を通し,自分が社会的に好ましいとされる特性をもっていると認知することで,暴力に対する認知や態度が影響を受けるというメカニズムについての示唆を得た。研究期間全体を通して,IPVや暴力の認識にはジェンダーに関連する要因(性役割態度や性差別的態度など)だけでなく,個人の道徳性や集団間の関係についての信念なども関係することを見出した。さらに,その基礎として,社会で共有されているジェンダー・ステレオタイプが個人の認知や行動に与える影響についての示唆も得た。配偶者や交際相手からの暴力を親密な関係における暴力(IPV)と呼ぶ。本研究は,個人のどのような特性や態度がIPVの発生や暴力の認識に関わっているのかを検討した。また,暴力と関連するものとして戦争に対する態度についても検討した。その結果,男性の場合,男らしさよりも自分のことをどのくらい道徳的だと思うかということや社会の上下関係に対する態度のほうが暴力についての態度と関連するのではないかという示唆が得られた。また,暴力容認の背景には,ジェンダー・ステレオタイプ(男らしさや女らしさについての思い込み)や自分が望ましい特性をもっているという認知が関連することも示唆された。配偶者や交際相手からの暴力(IPV)の発生規定因を探るため,3つの調査を行った。20代の働く成人男女を対象にした調査では,夫から妻への暴力場面を描いたシナリオを提示し,被害者の責任帰属を問った。このデータの分析は27年度に行う予定である。
自然免疫系による死細胞の貧食と自己に対する免疫寛容の維持機構

我々はこれまでに、食細胞による死細胞の貧食に関与する分子としてMFG-E8を同定した。そしてMFG-E8欠損マウスを作製し解析することにより、MFG-E8が脾臓、リンパ節の胚中心において不要なB細胞を排除する働きを担うTingible Body Macrophage (TBM)による死細胞の負食に重要な役割を果たしており、この細胞の当該機能異常が抗核抗体や抗DNA抗体等の自己抗体の産生を引き起こすことが明らかになった。このことは死細胞貧食が自己に対する免疫寛容の維持に重要な役割を果たしていることを示唆するものである。我々は死細胞貧食の異常と自己抗体産生の関連についてさらに検討する目的で、多くの種類の食細胞による死細胞の貧食を阻害する作用を持つMFG-E8のRGD配列変異導入リコンビナントタンパクを大量に作製し、この変異タンパクを野生型マウスに投与し、自己抗体の産生が誘導されるかどうか検討した。この変異蛋白を経静脈的にC57BL/6マウスに投与すると、用量依存的に抗リン脂質抗体や抗核抗体が産生されたが、死細胞の貧食を阻害する作用を持たないE1E2PT変異蛋白を投与しても全く自己抗体が産生されなかった。さらにこのMFG-E8のRGD配列変異導入タンパク投与による自己抗体の産生は、ex-vivoでアポトーシスを誘導した死細胞を同時に投与することによりその抗体価が上昇することから、変異タンパクの投与が食細胞による死細胞の処理を遅延させ、その結果、自己抗体産生が誘導されることが分かった。
排尿障害における前頭前野皮質の役割の解明

我々はラットを用いて、排尿中、前頭前野皮質におけるセロトニン濃度は有意に上昇することを確認した。これは、逆に前頭前野皮質のセロトニンを増加させることによって、排尿反射の抑制が確認され、逆にセロトニンを減少させることによって、排尿反射の促進を確認できた。すなわち、蓄尿時において前頭前野皮質のセロトニン上昇は中脳水道周囲灰白質を直接的あるいは間接的に抑制し、その結果排尿反射の抑制を起こす。過活動膀胱の患者の脳では前頭前野皮質の機能低下が示唆されているが、本研究の結果よりセロトニン濃度の減少し排尿反射の亢進をきたしている可能性がある事が確認された。本結果は、今後の排尿障害の創薬に有用な情報である。我々のグループは、排尿ー蓄尿反射が起こることによって、中脳水道周囲灰白質で神経伝達物質が変化することを確認してきた。今回の検討は、さらに上位中枢である前頭前野皮質が蓄尿時には中脳水道周囲灰白質に対して抑制性のシグナルを、排尿時には促進性のシグナルを入力することを想定して実験をスタートした。病態モデルでは、正常とは違った神経伝達物質の動態をとるものと考えられる。例えば、促進性の神経伝達物質が正常の排尿ー蓄尿反射のとき以上に増加したり、正常の排尿ー蓄尿反射では動きのなかった神経伝達物質が病態モデルの排尿ー蓄尿反射では増加するといった現象が観察されることが予測される。これは、下部尿路の病態モデルでは、中枢神経の神経伝達の再構築が起こるためと予想される。さらに、脳内の微少物質量をマイクロダイアリシスの結果に基づいて検討行い、神経伝達物質に関わる刺激薬や遮断薬を投与した場合、病態モデルにおける下部尿路機能の異常は、正常に近づくと予想される。現時点までに、前頭前野皮質における神経伝達物質の一つであるセロトニンが排尿反射に伴って減少する可能性を示唆する結果が示されている。この結果は複数回の排尿反射に際には前頭前野皮質の神経学的活動が1促進性の脳内核に対して抑制性のシグナルを増強して抑制させるか2抑制性の脳内核に対して抑制性のシグナルを増強することで促進させるかの反応を起こしていることを示唆する。前頭前野皮質から最終的に脊髄への排尿反射を引き起こす橋排尿中枢への神経学的つながりがあることはすでに確認されており、促進性のシグナルを脊髄に送っていることが確認されているため2が引き起こされていると考えられる。今後は、この結果をふまえて、前頭前野皮質のセロトニンをコントロールすることで、排尿反射に変化が見られるかを確認し、さらに病態モデルではどのような違いがあるかを確認していく予定である。我々のグループは、以前より上位中枢(脳)における排尿反射のメカニズムを検討している。すでに、ヒトにおいて機能的MRI・PET等で排尿障害のある患者では脳内の特定部位に異常があることは確認されているが、その詳細なメカニズムは不明であった。ヒトの脳内の神経薬理学的変化に対する直接的な確認は不可能のため我々は動物実験を行っている。昨年度までに、排尿に反射に伴って、排尿の上位中枢の一つである前頭前野において、セロトニンが排尿コントロールに関与していることを初めて示すことに成功している。この結果の確認のために、前頭前野におけるセロトニン濃度を上昇させることで排尿反射が変化することを確認した。更にセロトニンはサブタイプが豊富に存在するため、どのサブタイプが重要であるかを検討するために、各種の拮抗薬を局所に直接投与することで、サブタイプ別の作用メカニズムを解明した。結果として、セロトニンはセロトニン2A受容体及びセロトニン7受容体では全く相反する反応を来していることが確認された。これは、生体内において、排尿反射の亢進と抑制という相反するメカニズムが内包することによって過度のドライブがかからないような安全弁の一つ考えることも可能である。現在は頻尿を来す疾患として、臨床的に最も多い膀胱炎をmimicするモデルを作成して、頻尿を来している状態における、前頭前野の神経伝達物質の変化についての確認を行っている。さらに、先のセロトニンの選択的な拮抗薬を投与することによって、頻尿が治療可能かどうかを確認している。さらに、セロトニンのサブタイプをノックアウトしたトランスジェニックマウスによる検討を予定している。今後得られていく結果は最終的には創薬への糸口となりうると信じている。泌尿器科・排尿生理学今年度の初めより脳内の上位中枢である前頭前野皮質が蓄尿時には中脳水道周囲灰白質に対して抑制性のシグナルを、排尿時には促進性のシグナルを入力することを想定して実験をスタートした。中脳水道周囲灰白質は膀胱内の情報が上位に届く際に最初に経由する核である。

逆に排尿反射が引き起こされた際には橋排尿中枢が脊髄以下へ排尿反射の“ゴー"サインが出ると想定されている。まず事前検討として、前頭前野皮質内のどの部位が、より排尿反射に関与するかを確認するために、神経活動に伴って増量するc-fos蛋白量を確認して、排尿反射に強く関与する部分を同定した。さらに、マイクロダイアリシス法を用いて、この部位に透析膜を挿入して、覚醒下で排尿反射を起こして神経伝達物質量を確認していく実験を行った。セロトニンについては、まだ少数例であるが排尿反射に伴って減少する可能性を示唆する結果が示されている。この結果は複数回の排尿反射に際には前頭前野皮質の神経学的活動が1促進性の脳内核に対して抑制性のシグナルを増強して抑制させるか2抑制性の脳内核に対して抑制性のシグナルを増強することで促進させるかの反応を起こしていることを示唆する。前頭前野皮質から最終的に脊髄への排尿反射を引き起こす橋排尿中枢への神経学的つながりがあることはすでに確認されており、促進性のシグナルを脊髄に送っていることが確認されているため2が引き起こされていると考えられる。さらに、現在パーキンソン病ラットモデル、前立腺肥大症ラットモデルの作成を行っており、これらのモデルにおける検討を始めている。以上より当初の予定に対しておおむね順調に進展していると考えられる。現時点までに得られた結果をふまえて、前頭前野皮質のセロトニンをコントロールすること(薬理学的に増加、減少さらにサブタイプごとの検討)で、排尿反射に変化が見られるかを確認する予定である。さらに確立した病態モデル(現在パーキンソン病ラットモデル、前立腺肥大症ラットモデル)ではどのような違いがあるかを確認していく予定である。今回の動物モデルは臨床的に過活動膀胱(頻尿)となるモデルであるため、本検討によって得られる結果は将来の治療において有用であると考えられる。
高反応性有機バナジウム錯体の設計・創製と高効率炭素－炭素結合形成反応

本課題は、バナジウムの特徴(オレフィンとの高い反応性)を活かした高性能分子触媒の設計・創製に関する。特に期間内には、今迄の申請者の成果を基盤に、キレートアニオン性配位子を有するアルキルカチオン錯体やアルキリデン錯体、メタラサイクル錯体の合成と反応性に関する研究に焦点を絞って、特にオレフィンの選択的オリゴマー化やメタセシス反応に有効な高性能分子触媒の設計指針を確立したいと考えている。平成27年度の研究成果は以下の通りである。オレフィンの配位重合の活性種であるアルキルカチオン種に関する知見を得るために、中間体となるジメチル錯体、さらにホウ素化合物との反応によってNMRスペクトルからカチオン錯体の生成を確認した。合成・単離したエーテル配位アルキルカチオン錯体は、溶媒の強い配位によるためかエチレンとの反応性を示さなかった。一方、ジメチル錯体は、従来報告されているジクロロ錯体と同様にエチレン二量化に高活性を示した。また、独の研究室との共同研究で、ホウ素が配位したN-ヘテロ環状カルベン配位子を有するバナジウム錯体を合成・同定し、エチレンとの反応性を検討した。この配位子は、配位子による中心金属のカチオン性の向上と電荷の非局在化による活性種の安定化に起因し、重合触媒としての高い機能発現が期待される。錯体は各種Al助触媒存在下(MAO, AlMe3, AlEt3, AliBu3, Et2AlCl)、エチレン重合に触媒活性を示した。特に一部の錯体は、他の遷移金属触媒では一般的に活性を示さない(安価で化学産業で容易に入手可能な)AliBu3助触媒存在下で高い活性を示し、従来錯体とは異なる反応性を示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度の研究成果は以下の通りである。既報のジクロロ錯体を用いて、各種ジアルキル錯体を合成した。さらに、ジアルキル錯体とアルコールの反応によりアルコキシ錯体を合成した。各種ジアルキル錯体及びアルコキシ錯体とホウ素化合物を反応させることで、アルキルカチオン錯体を得た。現在、カチオン錯体と各種オレフィン化合物との反応性の検討を行っている。アルキリデン錯体では、既報の合成手法に従ってジアルキル錯体を用いて実験を行ったが、反応は進行しなかった。これは、本研究において注目しているキレートアニオン性配位子による反応性の違いによるものであると考えられる。また、独の研究室との共同研究で、ホウ素が配位したN-ヘテロサイクリックカルベン配位子を有するバナジウム錯体の合成・同定し、反応性を検討した。この錯体は助触媒の少ない重合反応が期待でき、トリイソブチルアルミニウム存在下でエチレン重合に活性を示した。現在、さらに詳細な反応性に関して検討を行っている。また、米国のCornell大学にて、オレフィン系高分子機能性材料の合成に関する研究に取り組んだ。今後、有機バナジウム錯体を用いた高分子機能性材料への応用展開にも取り組みたいと考えている。それぞれの課題に対して結果が得られつつあるものの、海外滞在期間が長かったために、成果を学会等で発表するに至っていないため。

27年度が最終年度であるため、記入しない。申請時の計画通り、1年目の成果を基盤に、課題を発展させる予定である。また、ジクロロ錯体と有機金属試薬との反応によりメタラサイクル錯体の合成に取り組む予定である。反応が進行しなかったアルキリデン錯体の合成は、キレート配位子による構造の違いが原因と考えられるが、イミド配位子上の置換基を調節することで解決できると考えている。
半導体超微結晶の特殊反応サイトの設計制御

1.表面修飾された超微結晶作製法の確立有機溶媒中でCdS、2nS,TiO_2などの粒径、結晶系が制御された半導体超微結晶を調製し、ついで微結晶表面に活性金属(Ru,Pt,Rh,In,Au,Ag)サイトの導入を試みた。担持法としては金属塩溶液を用いた含浸法、光照射による光還元法、さらに直接担持法等を検討し、金属の価数を制御可能な担持法を開発した。2.光学特性の分光学的検討上記で調製した種々の超微結晶の光学特性を各種分光法(UV,ESR,発電光スペクトル、時間分解蛍光分光/いずれも現有設備)により詳細に検討し、そのバルクの性質、表面の幾何学的構造、電子的構造について解析を行い、担持金属サイトが及ぼす半導体微結晶への物性への影響を検討した。担持金属の定量定性には光分子光法を用い、担持状態での電子状態の特徴を明らかとした。3.光触媒反応と超微結晶の物性との相関の検討上記の微粒子を用いてCO_2ならにびプロトン光還元反応における反応生成物の時間に依存した定量、定性ならびに量子効率の波長依存性などを詳細に検討した。上記の担持法を用いることにより光触媒活性を向上させることに成功した。担持金属の種類、担持法を変化させることにより、触媒反応選択性の制御にも成功した。分光計測の結果より得た構造および基礎物性に関する情報と上記反応の実験結果を総合して検討することにより光還元触媒機能向上のための超微結晶の幾何学構造・電子構造、表面修飾分子の必要十分条件を明らかとした。
転写制御因子GATAの分解制御の機構

特異的蛋白の分解経路にかかわる因子を遺伝学的に解析することを目指し、ブラストサイジンデアミナーゼ遺伝子のプロモーターにGATA-6の結合配列を2個または8個直列につないだ発現プラスミドを構築した。この発現プラスミドを導入したCHO-K1細胞では、GATA蛋白質依存的にプラストサイジンデアミナーゼを発現することが期待される。実際、GATA-6を発現させたCHO-K1細胞にこのプラスミドを導入すると、プラストサイジン抵抗性を獲得するがジブチリルCAMPを添加するとGATA-6が分解し、したがって抵抗性が消失した。このような細胞を用い、ジブチリルCAMPが存在しても生育できる変異細胞を分離し、細胞内分解経路(すなわちcAMPからプロテアソームにつながる経路)にかかわる因子を明らかにすることが可能になった。そこで、アルキル化剤による変異導入を行った結果、ブラストサイジンに抵抗性を示しジブチリルcAMPか存在しても生育できる変異細胞を複数分離することができた。これまでに6クローンを分離したが、それらの変異細胞の核抽出画分を用いて、ゲルシフト法およびウエスタンブロッティング法によってGATA-6がcAMP存在下に分解しないことを確認した。また、S100画分を調製しプロテアソームの活性を測定する系も確立できた。なを、GATA-6の分解はN末、C末、DNA結合に関わる中央部ともでおきていることが、抗体の反応性およびゲルシフト法により明らかにした。このような成果をもとに、変異部位の同定を行うことが可能になっている。
ウマの組織由来間葉系幹細胞を用いた骨軟骨再生に関する研究

1実験用ミニブタの大腿骨内側顆(荷重面)に作出した骨軟骨欠損孔に,脂肪幹細胞を用いてあらかじめ作製した同一個体由来のスキャフォールドフリー三次元立体細胞構造体を埋植した。移植後の経過観察として,骨組織の再生をCT検査で確認し,軟骨組織の再生をMR検査にて確認した。また,移植後6ヶ月が経過したところで剖検し,病理組織学的検査にて評価したところ,関節軟骨および軟骨下骨の再生に移植後6ヶ月で成功したことが明らかとなった。2実験用ウマの橈骨遠位端(荷重面)に直径5.0mm,深さ5.0mmの骨軟骨欠損孔を作出し,無処置(非移植)による6ヶ月間の修復過程を,関節鏡により観察した。その実験では,6ヶ月が経過しても表面の凹凸が認められ,また周囲の正常軟骨とは明らかに異なる組織で不規則に充填されている所見が観察された。また,ゲル化させた滑膜由来幹細胞の懸濁液を,関節鏡視下にて欠損孔に滴下する方法で移植を試み,移植後6ヶ月での関節鏡所見も得ているが,欠損孔は正常軟骨と明らかに異なる組織で被覆されるのみで,非移植との明らかな差は認められなかった。3サラブレッド競走馬から分離した滑膜幹細胞を用いて,スキャフォールドフリーの三次元立体細胞構造体を作製することに成功した。以上,2の実験より,ウマの関節荷重面に関節鏡視下で骨軟骨欠損孔を作出し,圧縮空気を送気して関節腔を膨らませた状態にした上で,細胞を埋植する方法を確認した。また,関節鏡視下での移植操作が比較的容易に行えるよう,筒管状の特殊デバイスとして,既存の製品を応用して使用できることも確認した。さらに,3の実験より,滑膜幹細胞により細胞構造体が作製できることも確認した。これより今後すぐにでも,関節鏡視下で作製した骨軟骨欠損部に,滑膜幹細胞由来の細胞構造体を移植する準備が整っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。1動物の脂肪組織から離培養した幹細胞を,スキャフォールドフリーで三次元配し細胞のみからなる構造体を作製することに成功した.2同一個体の関節に作成した骨軟骨欠損部に,した三元細胞構造を埋植しおよび軟下骨を再生させることに成功した.まず,マイクロミニピッグ(MMPig)から脂肪組織を採取して得られた間葉系幹細胞を用いて,移植に適した三次元構造体の開発に取り組んだ.脂肪から分離した幹細胞を増殖させ, 4×10^7個以上が得られた段階で, 1wellあたり5×10^4個ずつ, 96wellのU底プレート8枚に播種した.48時問後,細胞が球状の集塊をなして形成するスフェロイドを,鋳型の中に約760個積層し,直径4mmで高さ6mmの,移植に耐えうる強度を十分に持った円柱状の細胞構造体を完成させた.次に,大腿骨滑車溝に骨軟骨欠損を作成し,同一個体の幹細胞を用いて準備した細胞構造体を欠損部へ埋植して,骨組織の再生をCT検査によって経過観察した後,最終的には剖検後に組織学的に評価した. CT検査では移植後3ヶ月頃より,欠損部の辺縁から万遍無く縮小する経過が観察され,移植した細胞構造体の辺縁から徐々に骨化していく現象が観察された.移植後6ヶ月の組織評価では,正常組織と移植組織の境界表面が比較的滑らかに再生されており,欠損部浅層には軟骨組織が再生され,深層には軟骨下骨が形成されていた.移植後12ヶ月では,移植境界表面が非常に滑らかに再生されており,欠損部の表層には軟骨組織が正常軟骨とほぼ同様の厚さで再生され,そのすぐ深層には軟骨下骨が形成されていた.この結果より,骨と軟骨の組織を同時に再生させることに成功した.また骨軟骨再生の過程は,欠損部に細胞構造体を移植することで形成された再生軟骨において,軟骨内骨化の機序により骨が再生される経過を辿ることが明らかとなった。1実験用ミニブタの大腿骨荷重面(内側顆)に作成した骨軟骨欠損部に、あらかじめスキャフォールドを用いずに作製した同一個体の三次元立体細胞構造体を埋植した.骨組織の再生をCT検査,軟骨組織をMRI検査によって12ヶ月間経過観察した後,最終的には剖検後に肉眼的および組織学的に評価したところ,関節軟骨および軟骨下骨の再生に成功したことが明らかとなった.2実験用ポニーから脂肪組織を吸引により採取して得られた間葉系幹細胞を用いて,移植に適した三次元立体細胞構造体の開発に取り組んだ.脂肪から分離した幹細胞を増殖させ,1億個以上の細胞が得られた段階で,1wellあたり10万個ずつ,96wellのU底プレート10枚に播種した.48時間後,細胞が球状の集塊をなして形成するスフェロイドを,鋳型の中に約960個積層し,直径5mmで高さ6mmの,移植に耐えうる強度を持った円柱状の細胞構造体を完成させた.また,関節内に作成した骨軟骨欠損部に,関節鏡視下で細胞構造体を移植する方法についても検討を重ね,さらに移植に用いる特殊器具の開発にも取り組んだ.3関節炎と診断されたウマの滑液から細胞を分離・培養し,得られた細胞の性質を解析して「滑液由来間葉系幹細胞」と同定した.

また,他の組織由来間葉系幹細胞(滑膜由来間葉系幹細胞,脂肪組織由来間葉系幹細胞,および骨髄由来間葉系幹細胞)と比較したところ,滑液由来間葉系幹細胞および滑膜由来間葉系幹細胞が特に軟骨分化能に優れており,分化した軟骨細胞が豊富な軟骨基質を産生することで,『軟骨(コンドロ)シート』を形成することが初めて確認された.4実験用ポニーから脂肪吸引により採取され,分離して得られた脂肪細胞を天井培養することにより,脱分化脂肪細胞を獲得することに成功した.またこの細胞は,脂肪・骨・軟骨組織にも分化可能で,多分化能を持ち合わせていることも確認された.1実験用ミニブタの大腿骨内側顆(荷重面)に作出した骨軟骨欠損孔に,脂肪幹細胞を用いてあらかじめ作製した同一個体由来のスキャフォールドフリー三次元立体細胞構造体を埋植した。移植後の経過観察として,骨組織の再生をCT検査で確認し,軟骨組織の再生をMR検査にて確認した。また,移植後6ヶ月が経過したところで剖検し,病理組織学的検査にて評価したところ,関節軟骨および軟骨下骨の再生に移植後6ヶ月で成功したことが明らかとなった。2実験用ウマの橈骨遠位端(荷重面)に直径5.0mm,深さ5.0mmの骨軟骨欠損孔を作出し,無処置(非移植)による6ヶ月間の修復過程を,関節鏡により観察した。その実験では,6ヶ月が経過しても表面の凹凸が認められ,また周囲の正常軟骨とは明らかに異なる組織で不規則に充填されている所見が観察された。また,ゲル化させた滑膜由来幹細胞の懸濁液を,関節鏡視下にて欠損孔に滴下する方法で移植を試み,移植後6ヶ月での関節鏡所見も得ているが,欠損孔は正常軟骨と明らかに異なる組織で被覆されるのみで,非移植との明らかな差は認められなかった。3サラブレッド競走馬から分離した滑膜幹細胞を用いて,スキャフォールドフリーの三次元立体細胞構造体を作製することに成功した。以上,2の実験より,ウマの関節荷重面に関節鏡視下で骨軟骨欠損孔を作出し,圧縮空気を送気して関節腔を膨らませた状態にした上で,細胞を埋植する方法を確認した。また,関節鏡視下での移植操作が比較的容易に行えるよう,筒管状の特殊デバイスとして,既存の製品を応用して使用できることも確認した。さらに,3の実験より,滑膜幹細胞により細胞構造体が作製できることも確認した。これより今後すぐにでも,関節鏡視下で作製した骨軟骨欠損部に,滑膜幹細胞由来の細胞構造体を移植する準備が整っている。1前年からの計画通り,大腿骨内側顆(荷重面)に作成した骨軟骨欠損に,あらかじめ作製した細胞構造体を充填し,移植部位における関節軟骨および軟骨下骨の組織再生を,CTおよびMRI画像検査を用いて経過観察した後,病理学的(肉眼的および組織学的)に評価した.手術手技的に難易度の高い大腿骨内側顆へのアプローチも確立した上で,移植手術を無事に終え,その後の画像検査および病理評価を得ることができた.この成果は今後,国内外で学会発表するとともに,論文として科学雑誌にも投稿する予定である.2実験用ポニーから脂肪組織を吸引により採取して得られた間葉系幹細胞を用いて,移植に適した細胞構造体の作製にも取り組んだ.脂肪から分離した幹細胞を増殖させ,1億個以上の細胞が得られた段階で移植構造体の作製に移り,直径5mmで高さ6mmの移植に耐えうる強度を十分に持った円柱状の細胞構造体を完成させることに成功した.また,関節内に作成した骨軟骨欠損部に関節鏡視下で細胞構造体を移植する方法や,移植に用いる特殊器具の開発ついても検討を重ねることができた.3関節炎と診断されたウマの滑液から幹細胞を分離・培養し,「滑液由来間葉系幹細胞」と同定した.他の組織
一般住民における腸内フローラと動脈硬化性疾患の関連についての疫学的検討

本研究は、一般住民を対象とした住民検診において腸内フローラおよびそれらを介した代謝産物と動脈硬化性疾患および危険因子との関連を疫学的に検討することを主な目的として実施した。平成28年および29年度に住民検診を実施し、問診(生活歴、既往歴、家族歴、内服薬等)、血液検査(血計、一般生化学検査、高感度CRPなど)および栄養調査、血圧、心電図、心エコー、頸動脈エコー検査などを実施した。さらに平成29年度には、住民の糞便検体約230検体の収集を実施した。住民検診で得られた数百人の糞便検体について、当初の計画であった腸内フローラの網羅的な解析を実施することについては、1検体10万円以上を要し、予算的に極めて困難であったことより検討内容の変更を余儀なくされた。そこで、腸内フローラの代謝産物や腸内フローラと関連したバイオマーカー、特に腸管内の炎症に関連したバイオマーカーの測定を実施することとし、住民検診で得られた動脈硬化関連の危険因子や生活習慣、がんやポリープなどの既往、さらには食事由来の各種栄養素などと関連について疫学的な検討を実施した。その結果、これらのバイオマーカーには性別による違いが顕著であることが明らかとなり、食事由来の栄養素や生活習慣、動脈硬化関連因子と何等かの関連がある可能性があることが明らかとなった。本研究をさらに発展させて腸内細菌と動脈硬化の関連、さらには食と動脈硬化へと発展させる必要があると考える。本研究では、一般住民を対象とした住民検診において腸内フローラおよびその代謝産物と動脈硬化性疾患およびその危険因子との関連を疫学的に検討することを主な目的とする。平成28年度は、これまで経年的に実施してきた住民検診を実施し、動脈硬化関連因子および栄養調査に加え、腸内フローラの代謝産物である血中・尿中TMAOの測定を行いデータの蓄積を行った。さらに血中および尿中TMA,TMAOと動脈硬化関連因子との関連について横断的研究をを実施した。研究計画に準じデータの蓄積および分析、検討を実施できたことよりおおむね順調な状況であると考える。本研究の課題は、一般住民を対象とした住民検診において腸内フローラおよびそれらを介した代謝産物と動脈硬化性疾患および危険因子との関連を疫学的に検討することを主な目的としている。主な研究計画としては以下の通りである。1平成28年および29年度に宇久島住民検診を実施し、一般的な検査項目および栄養調査を実施することについては、計画通りに住民検診を実施し、データの収集を完了している。2平成28年および29年度の宇久島検診対象者において糞便検査を実施し腸内フローラの網羅的解析を行うことについては、1検体10万円以上というかなり高額な費用が必要であり、資金面で数百人の対象者での網羅的な解析は困難な状況であり、実施に至っていないのが現状である。3動脈硬化関連因子および食事由来の栄養素と腸内フローラ属種との関連の解析については、2の実施困難な状況であることより腸内フローラ属種の同定が困難であり、実施に至っていない状況である。4腸内フローラを介した代謝産物と動脈硬化関連因子についての検討いついては、TMAOやその他の代謝産物について測定を行うために情報収集を行い検討している状況である。研究の目的のひとつである住民検診における糞便検査において腸内フローラの網羅的な解析の実施と動脈硬化危険因子となりる腸内フローラの同定については未だ実施困難な状況であり、計画より遅れている状況である。他の目的のひとつである、代謝産物TMAOと食事摂取による各種栄養素との関連について検討を進めている状況である。次年度は、住民検診を実施しデータのさらなる蓄積を行うこと、また栄養調査を基にひしたデータより食物由来の摂取栄養素についての解析を行い、腸内フローラ代謝産物と食物由来の摂取栄養素との関連について検討する予定である。次年度も引き続き経年的な住民検診を実施する予定である。

腸内フローラの網羅的な解析の代替となるべく、腸内フローラと動脈硬化性疾患とを結びつける代謝産物についての測定を実施し疫学的な解析を行い成果を報告する予定である。今年度予算の内、物品購入および消耗品購入の項目において誤差が生じたため、上記1280円が次年度使用額となった。当初予定していた糞便検査による腸内フローラの網羅的な解析が実施困難な状況にあったことによるが、次年度にさらなる検診の実施による諸費用と代替となる検体検査などを実施することに使用する予定でる。次年度予算におけるその他(消耗品購入費)として使用予定である。
戦後労働史におけるオーラルヒストリー・アーカイブ化の基礎的研究

本研究では、労働史オーラルヒストリーの未調査の確認と新調査、方法の開発、史料館との連携を行った。第一に、過去の労働史オーラルヒストリーをリスト化した。また、新しい調査を実施し、そのすべてを冊子化した。第二に、米国で7か所、英国で数カ所のオーラルヒストリー拠点を訪問・交流し、その視察報告を作成した。また、学会にてオーラルヒストリーの方法論や教育に関する報告を行った。特にオーラルヒストリーの映像の扱い方について議論を深めた。第三に、大阪エルライブラリーにて労働史オーラルヒストリー・アーカイブというWEBサイトを作成した。現在著作権の許諾中であるが、2015年度中に公開予定である。初年度(平成23年度)は、5月に第一回の研究会を実施し、オーラルヒストリーの調査班を作り、調査を開始した。近江絹糸を中心とした繊維産業の労使関係、電機産業の労使関係、鉄鋼産業の労使関係の3つが中心になる。1年目の数回の調査が修了し、現在、調査対象者の確認待ちの速記録も多い。平成24年度には、継続中のものも含めて冊子として公開される予定である。また、5月の社会政策学会大会では、梅崎と青木が労働史におけるオーラルヒストリーの蓄積と方法論を報告し、その内容が学会誌『社会政策』に掲載されることが決まった。学会発表によって、研究者たちのオーラルヒストリーへの関心は高く、議論をすることができた。さらに、アーカイブ化に関しては、現在一般には未公開であるが、エルライブラリーと協力し、既に公開用のホームページを作成し、(1)本年度の調査の映像データとテープ起こしデータ、(2)過去のオーラルヒストリー文献リスト、(3)プロジェクト説明などの内容を構築した。完成版ではないが、試作版を作成したことで改良点などを検討することができた。なお、アーカイブ作成に関しては、海外のオーラルヒストリーセンターの取り組みを参照した。8月にカルフォルニア大学ロサンゼルス校とカルフォルニア大学バークレー校のオーラルヒストリーセンターを訪問し、オーラルヒストリーのアーカイブ化の実態を調査した。この調査報告は、学部紀要に公開した。本年度は、昨年度と継続し、4冊のオーラルヒストリー報告書を作成した。ゼンセン同盟オーラルヒストリーで1冊、電機労連で2冊、鉄鋼労連で1冊である。また、紀要にもオーラルヒストリーを調査報告を載せた。さらに、海外アーカイブの調査を行い、3つの調査報告を刊行した。さらに、近江絹糸人権争議(ゼンセン同盟)については、オーラルヒストリーに合わせて、文書資料も整理した。資料紹介として『大原社会問題研究雑誌』に投稿し、採択掲載が決定した。オーラルヒストリーを使った歴史論文を投稿し、『企業家研究』第10号に掲載された。この他、鉄鋼労連班では、鉄鋼産業における人事制度に関する論文を作成し、投稿して掲載された。アーカイブの方は、既にデジタルアーカイブのwebサイトを作成している。この作成の過程は、論文にまとめ、学会発表を申し込んだ。本年度の研究実績は以下の4点にまとめられる。第一に、近江絹糸人権争議、機械産業労働史、鉄鋼労働史、電機産業労働史の分野でオーラルヒストリーを実施した。なかでも近江絹糸人権争議と電器産業労働史に関しては、オーラルヒストリーの報告書を刊行した。近江絹糸人権争議に関しては、オーラルヒストリーの実施に伴い、人権争議の文書資料も確認されたので、この文書資料の目録を作成した。現在、個々の文書資料とオーラルヒストリーを読み込む作業を続けている。第二に、海外(コロンビア大学とニューヨーク大学)のオーラルヒストリーセンターを訪問し、オーラルヒストリーアーカイブの保存や整理の状況を調査した。調査結果は、それぞれの調査報告としてまとめた。また、梅崎修と青木宏之が2011年度に社会政策学会で報告したオーラルヒストリーの方法論に関する研究が、本年度には社会政策学会の学会誌に掲載された。さらに、労働史・史料に関する研究会を開催し、特に国際労働政治に関する研究動向を共同研究者間で共有した。第三に、これまで実施してきたオーラルヒストリーの映像を、昨年完成した労働史・オーラルヒストリーのページに試験的にアップし、その資料を見る際の操作性など確認した。現在は、一般公開はされていないが、映像を見る試験確認と語り手の許可を得た時点で一般公開を実施する予定である。第四に、戦後労働史の研究論文を作成し、労働研究の雑誌で公開した。とくに生産性運動の論文を作成することで、戦後労働史の展望を得ることができた。2014年度も、鉄鋼産業、電機産業、繊維産業、大阪労働運動のオーラルヒストリーを実施し、それぞれを以下の冊子にまとめた。また、石原利昭氏に関しては映像資料の保存も行っている。

『《日本鉄鋼産業労働組合連合会本部書記》芹澤壽良オーラル・ヒストリー』、『《鉄鋼産業労働組合連合会中央執行委員》横山進オーラルヒストリー』、『《元ゼンセン同盟副會長・中央勞福協事務局長》菅井義夫オーラル・ヒストリー』、『《元三菱電機労働組合中央執行委員》吉村俊夫オーラルヒストリー』、『労働史史料研究会オーラルヒストリー(3)』、『全国一般オーラル・ヒストリー《田島恵一・元委員長、髙原壯夫・元副委員長》』、『《元連合大阪会長・元クボタ労連委員長》石原利昭氏オーラル・ヒストリー』英国に訪問し、映像アーカイブ(Britain at work)の管理者への取材を行った。この訪問記録は、英国のTUC(Trade Union Congress)のブログでも紹介された。我々が作成した労働史・オーラルヒストリー・アーカイブとwebサイトを紹介し、相互交流を行った。他方、国内においては、社会政策学会で春季大会にて、労働史オーラルヒストリー・アーカイブの構築過程とWEBサイトについて報告した。社会政策学会では、労働資料の映像化については高い関心があり、2015年の春季大会でも映像資料の保存公開についてのセッションがあり、梅崎はコメンテータとして参加することが決まっている。さらにオーラルヒストリーを使った論文に関しては、鉄鋼産業の人事制度改革について論文を作成し、ゼンセン同盟に関しては近江絹糸人権争議について資料紹介と論文作成を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。労働史26年度が最終年度であるため、記入しない。まだ、一般には未公開であるが、当初の予定よりもはやく労働オーラルヒストリー・アーカイブのホームページを公開することができた。最終年度に向けて、労働史・オーラルヒストリー・アーカイブのWebサイトを完成した。現在、著作権の問題もあって一般公開をしていないが、契約書を交わした時点で最終年度に公開する。また、この映像デジタル・オーラルアーカイブに関しては、5月の社会政策学会での発表が決定した。発表が決まった段階で、一橋大学と明治大学で同じように映像化に取り組む団体から共同発表の誘いも受けた。まだ、論文は未公開であるが、既に国内の団体とのネットワークが形成されたのが、予想外の進展である。さらに、梅崎が英国に滞在中、オーラルヒストリーの団体に取材することができた。オーラルヒストリーの第一人者であるポールポンプソン氏との情報交換をできたのは大きな成果である。欧米の先進事例を見れたのは、貴重な情報収集であった。Webサイト公開した後は、英国内のネットワークに情報提供できる関係が構築された。労働史オーラルヒストリーの実施は順調に進んでいる。また、海外のアーカイブの調査をしながらのアーカイブの作成は順調に進んでいる。アーカイブの一般公開に関しては、著作権などの問題もあって慎重に進めているが、部内限定で試験的に公開を進めており、公開準備は整っている。大きな変更はない。まず、アーカイブのホームページを一般公開し、多くの利用者から意見をもらって改良をしたい。