hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初等・中等教育段階の接続性を持つ数学的活動カリキュラムの開発と評価

実際には、小学校算数と中学校数学における数学的活動の実際的態様と、それらの学校段階間での接続性を検討するために、以下のような縦断的調査研究を実施した。調査対象として、本年度は、金沢市内の公立小学校第6学年の2クラスを設定し、当該のクラスで営まれる算数の授業を継続的に参与観察した。ここでは、約1カ月にわたり、比例の単元の授業について参与観察を行った。調査方法としては、昨年度の研究成果に基づき、数学的活動における水平的数学化と垂直的数学化の態様の分析を行った。その際には、わが国の教室文化の特徴である一斉授業において社会的に組織される数学的活動の態様、特に、数学的活動に参加する上で、教師が提供する様々な支援形態と、児童に配分される役割や義務のパターンに着目した。データ収集と分析の方法としては、授業の全般的相互行為が視野におさめられるよう、教室の後方にビデオカメラを1台設置し、教師と児童の発問・応答過程を記録した。データ収集と分析は、9月と10月初旬に実施し、比例の授業において特徴的な数学的活動と思考水準の発達過程についての分析を進めた。そして、小学校第6学年における数学的活動に基づくカリキュラム、特に数量関係領域の評価を試み、次年度に計画している中学校第1学年での調査に対する示唆を得た。本研究は、算数・数学科のカリキュラム開発と評価に、「数学的活動」という新しい視点を組み入れることを意図し、小学校高学年における算数教育と中学校低学年における数学教育に焦点をあて、これらの学校段階間における接続性を、数学的活動という観点から打ち立てることを目的とした。本年度は、昨年度の小学校における研究成果を踏まえ、中学校における数学的活動に基づく教授実験を実施し、小学校との接続性の検討から得られた研究仮説の有効性を検討した。実際には、以下のような縦断的調査研究を実施した。調査対象として、本年度は、金沢市近郊の公立中学校第1学年の1クラスを設定し、当該のクラスで営まれる数学の授業を継続的に参与観察した。ここでは、12月と1月初旬の約3週間にわたり、比例の単元の授業を実施した。その結果、小学校の接続性に鑑みて、次の4点が中学校の比例の指導において重要な評価項目となることが明らかになった。1.第1水準が達成されていることを確認すること。2.既に得ている比例の性質を足場とし,数表を中心として数範囲を拡張すること。3.拡張された数範囲で比例の諸性質の関係を言語を用いて明示化し,比例が式で代表だれる一つの「対象」になるとともに,外比に基づく一意対応として形式化できること。4.式を対象として操作する経験を積むとともに,関数の一意対応の考えで問題を解決すること。
プロテオーム情報を用いた共発現解析およびキナーゼ活性推定による癌細胞の薬効予測

本研究では、癌の個別化医療の実現に向けた、個々の患者に最適な治療を診断するための新たな解析手法の開発を行う。分子標的薬の発展により癌治療は劇的な改善がもたらされたが、患者によって効果が著しく異なることが問題となっている。そこで、様々な薬剤感受性を持つ50種の大腸癌細胞株に対し、細胞の活動を担う数千種類ものタンパク分子およびタンパク質リン酸化の存在量を比較し、個々の細胞株のタンパク分子レベルの異常をみつけることにより、薬剤感受性の予測法の開発を試みる。
山地性植物における標高上下間の遺伝的分化とその維持機構の解明

山地では劇的な環境変動が狭い範囲内で生じている。このことから、幅広い標高帯に分布する植物種においては、標高の上と下でそれぞれ異なる環境に適応し、側所的に遺伝的な分化が生じることが予測されるが、その実態については不明である。そこで、本研究は幅広い標高帯に分布する植物約40種について、まず複数の山域からサンプリングを行い、MIG-seq法によって標高上下間の遺伝的分化の有無を検証する。遺伝的分化が検出できた植物種については、どのようにして遺伝的な分化が維持されるのかについて確かめる。例えば、送粉者や花期が標高の上下で異なることによって、遺伝的交流が制限されることが考えられる。
蝸牛聴覚に及ぼす上頸神経節由来交感神経の役割についての形態学的、電気生理学的研究

内耳内交感神経線維を形態学的に観察するために(1)免疫組織化学蝸牛の交感神経線維を標識するために、麻酔後、環流固定し、側頭骨を脱灰、切片を作成、一次抗体にカテコーラミン合成酵素(tyrosine hydroxylase)を用い、蝸牛内の交感神経節後線維を発色させ交感神経線維を観察した結果、蝸牛内交感神経線維は、2種類存在し、それぞれ血管壁周囲に終末するもの(vessel dependent fibers)と骨らせん板縁で遠心性蝸牛神経の無髄軸索領域で終末するもの(vessel independent fibers)に分けられ、それぞれの機能面を含め興味深い結果であった。(2)実験動物の作成交感神経節由来であることを確認するために一側の上頚神経節を摘出、その後の変化を蝸牛内で調べた結果、ほとんどの蝸牛内交感神経線維は向側の上頸神経節由来であることが分かった。内耳交感神経が内有毛細胞とコリン作動性神経のシナプス形成に与える影響を調べるために生後3日目のラット右上頚神経節を摘出、生後7日目に深麻酔下に、Zamboni液で潅流固定、蝸牛を摘出、脱灰切片を作製した。共焦点レーザー顕微鏡でのコリン神経終末を観察、コリン作動性神経終末のマーカーとしてvesicular acetylchdine transporter(VAT)抗体を使用、有毛細胞とのシナプスの位置関係を確認するために有毛細胞をCalbindin-D抗体を用いて標識した。VATの反応は3列の外有毛細胞では基底側に、内有毛細胞においては細胞側壁に見られた。上頚神経節除去側において内有毛細胞基底部でVAT反応のばらつきが見られシナプス形成に影響を及ぼすことが推測できた。
三酸化タングステン及びその関連物質の電気的性質の研究

ペロブスカイトABO_3構造のAサイトを取り去ったBO_6八面体ネットワークにより構成された構造をもつWO_3及びそれに極て近い構造をもつMoO_3について、電気伝導的側面に重点をおいた研究を行った。多分域結晶を用いて、直流4端子法による電気抵抗の温度依存性を測定した。測定温度範囲は-50°Cより+100°Cである。この温度範囲では従来、2つの構造相転移点(-40、17°C)の存在が報告つれているが、-40°Cの相転移点を高温側から通過させることが、抵抗の著しい増大を観測した。ただしこの変化は加熱時には可逆的ではない。加熱時には多少の抵抗の減少は相転移点で観測されるが、元の値には復帰しない。一方17°Cの相転移点での異常は今のところ再現性のある結果を得ていないが、この転移はかなりの熱履歴を伴っているものと推測される。-40°Cの転移と17°Cの転移とはある程度関連している可能性もある。Agを添加した焼結体試料Ag_xWO_3を作製して、特に-40°C付近の異常がどのように変化するかも調べた。Agの添加量の増加とともにやや抵抗値の減少がみられるようであるが、相転移に及ぼす系統的な影響は今のところ観察できていない。単結晶(D_2^<16>_h-Pnma)試料を用いて、室温以上600°Cまでの、へき開面(bc面)内の電気抵抗測定を同様に行った。当初予想していた通り、電極材質により温度依存性曲線には差がみられたが、白金ペースト電極を用いることにより、450°C、550°C付近で再現性のある電気抵抗異常を確認している。現在、熱測定も実施中であり、また過去に我々の得た誘電測定の結果も合わせて検討中である。
含ケイ素生物活性化合物の有用性の検討と高周期第１４族元素の創薬化学への応用

HEK293細胞を用いてレポータージーンアッセイを行ったところ、既知の報告の通りT0901317(T1317)がLXRα/β、FXR、PXRに対してアゴニスト活性、RORγに対してインバースアゴニスト活性を示すことを確認した。一方T1317のヘキサフルオロヒドロキシプロピル基をジメチルシラノールへと変換したシラノール誘導体は、PXRに対してアゴニスト活性、FXRに対してはパーシャルアゴニスト活性、またRORγに対しては弱いインバースアゴニスト活性を示し、LXRα/βに対しては活性を示さなかった。さらにT1317のヘキサフルオロヒドロキシプロピル基をジメチルシラノールへと変換したカルビノール誘導体および、カルボキシル基へと変換したカルボン酸誘導体はいずれの核内受容体にも有意な活性を示さなかった。このようにヘキサフルオロヒドロキシプロピル基のシラノール基への変換により化合物に選択性が生じたことは興味深く、T1317をリガンドとする各核内受容体はリガンドに要求する疎水性度や酸性度が異なることが示唆された。以上の結果はシラノール基は水酸基の構造展開の一つのオプションとして有効であり、標的受容体によりヘキサフルオロヒドロキシプロピル基の代替構造として機能する可能性を支持するものである。続いて、上記シラノール誘導体および、カルビノール誘導体のスルホンアミド窒素原子上の置換基を種々変換した誘導体を合成し同様の活性評価を行った。その結果LXRα/β、FXR、RORγのいずれに対しても有意な活性を示さず、PXRのみに活性を示すシラノール誘導体の創製に成功した。PXRは薬物代謝酵素を誘導する核内受容体として知られているが、近年骨の恒常性や一部の腫瘍細胞の増殖制御にも関わることが示されている。PXR選択的リガンドの創製はPXRの医薬標的としての可能性の解明や創薬リード創製に貢献すると考えられる29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。医薬候補化合物の創製において、化合物の炭素をケイ素に置換すること(Sila-substitution)は、炭素とケイ素の原子半径や電気陰性度、脂溶性等が異なることから、活性、選択性、体内動態などの変化・改善をもたらす可能性がある。本年度は、様々な核内受容体に作用する低分子化合物として知られているT0901317(T1317)に着目し、T1317のヘキサフルオロヒドロキシプロピル基をシラノール基に置換した化合物2、および、対応するカーボネート体3をデザイン・合成し、核内受容体に対する活性を精査することを行った。HEK293細胞を用いたルシフェラーゼレポータージーンアッセイにて化合物の核内受容体に対する活性を評価したところ、T1317には報告どおりLXRα/β、FXR、PXRに対してアゴニスト活性が、RORγに対してインバースアゴニスト活性が認められた。一方、化合物3にはLXR、FXR、PXR、RORのいずれの核内受容体にも有意な活性が認められなかった。しかしながら、シラノール構造を有する化合物2にはFXRアゴニスト活性、RORα/β/γインバースアゴニスト活性、PXRアゴニスト活性が認められた。HPLCを用いて算出したLogP、計算ソフトMOPACを用いて計算した分子体積、計算ソフトACD/Chemsketchを用いて計算したpKaより、脂溶性・酸性度共にT1317>シラノール2>アルコール3の順に高いことが示唆された。また、報告されているT1317とhLXRα/β、hPXR、hRORγとのX線結晶構造を用いたドッキングシミュレーションの結果、および、活性評価と物性評価の結果を踏まえると、PXRの活性にはOH基周辺の疎水性が重要であるが、LXRの活性には疎水性とOH基の高い酸性度の両方が重要であることが示唆された。合成困難な新規含ケイ素有機化合物の合成と活性評価、および、物性評価を進展させることができた。しかしながら、シラノール、および、カーボネート誘導体の合成に若干難航しているため、より精力的に合成を行いたい。

その結果LXRα/β、FXR、RORγのいずれに対しても有意な活性を示さず、PXRのみに活性を示すシラノール誘導体の創製に成功した。PXRは薬物代謝酵素を誘導する核内受容体として知られているが、近年骨の恒常性や一部の腫瘍細胞の増殖制御にも関わることが示されている。PXR選択的リガンドの創製はPXRの医薬標的としての可能性の解明や創薬リード創製に貢献すると考えられる現在は、シラノール2のN上の置換基を種々のアルキル基などに変換した化合物の合成を行っており、更なる構造活性相関の取得を目指している。また、比較対象として対応するカーボネート体の合成も行っている。化合物の合成が完了次第、活性評価と物性評価を行い、炭素をケイ素に置換したことによる活性への影響をディスカッションしていきたいと思う。また、今年度の新たな研究課題を考案し、更なる含ケイ素生物活性化合物の有用性の検討を行いたいと思う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
新理論解法に基づくNavier-Stokes乱流の高次揺らぎの解明

我々の身の回りの水や空気の流れは乱れた状態にある。この乱流が空気抵抗や混合促進の本質であり、その物理的な理解は基礎、応用の両面で重要である。この乱流速度の強い揺らぎはガウス分布に従う乱雑さとは決定的に異なる。その特徴は、速度差の3次モーメント等の高次統計量の独特な法則に現れることが実験的に知られている。これを流体の方程式から理論的に解析することが積年の問題であったが、それが可能になる兆しがでてきた。本研究では、最近開発された数学的解法(凸積分法によるEuler方程式の弱解の構成)の数値シミュレーションを通じて、高次統計量の法則をナビエ・ストークス方程式に基づいて解明することを目指す。
電子証拠の紛争処理解決手続における取り扱いに関する法的研究

文書が電子化されるにつれ、電子的な情報の証拠としての取り扱いが重要になる。米国・英国等では裁判手続に関する取り扱いが議論され、判例の蓄積、ガイドライン等の作成が行われている。また、ADR手続において証拠の取り扱いについては民事・刑事訴訟法の証拠の取り扱いに対応する法規則が未整備である。ADR手続の発展とともにADRを含めた広義の紛争解決手続においいて電子的証拠の取り扱いについて検討するものである文書が電子化されるにつれ、電子的な情報の証拠としての取り扱いが重要になる。ADR手続の発展とともにADRを含めた広義の紛争解決手続においいて電子的証拠の取り扱いについて検討するものである本年度は主に米国および英国におけるADRの主要な注釈書を基本資料として訴訟手続と並んで代替的紛争解決手続(ADR)における証拠の取り扱いに関する基本原則があるかについて資料の収集検討を行った。ADR手続のうち仲裁については証拠の収集および証拠の評価についても、当事者の合意をベースに仲裁人に手続の運営に関する幅広い裁量が認められている。各国が仲裁法を定める中で1999年の国際弁護士協会仲裁規則(IBAA)における証拠調べに関する規則が基本原則を示しているものとして引用されることが多い。仲裁においては、解決の根拠を当事者の合意に求めると同時に、解決の基準は法的規範を中心とする。そのため、仲裁手続においても大陸法の国とコモンローの国では、訴訟における証明の基本原則の影響を受けることが比較法的検討を行ううえで考慮すべき点である。調停に関しては、調停の概念および歴史的背景が各国で多様であり、IBAAのような基本的な規則を定めることに困難が伴う。そのなかで、UNCITRALのコンシレーション・モデル法、米国の全米統一州法委員会議(NCCUSL)による統一メディエーション法が基本的な枠組み作りを模索するものといえる。これらの規則は取引紛争においても調停を解決方法として取り入れようとする目的がある。しかし、調停手続は仲裁と異なり法的基準に基づく解決をとらないこと、終局的紛争解決手段ではないことを理由として、証拠および証拠調べが概念として問題にならないこと、調停手続と後訴における秘密保護の実務的な問題を中心に議論がなされ、理論的な検討を行う際には調停手続の主題の性質についても考慮すべきであることが分かる。本年度は、主に証拠法理論との関係について検討を行った。裁判と比較したADRの特徴には、訴訟当事者の費用、時間の他に紛争当事者の個人情報や営業秘密などのセンシティブ情報の保護を実現することが求められる場合に、公開を原則とする裁判制度ではなく選択されることがある。そして、訴訟手続においても証拠収集と当事者の守秘への利益の配慮のために、米国のプロテクティブォーダーや日本でも存在するインカメラ手続などが設けられている。しかし、証拠資料が電子的証拠に移行する過程で、これらの訴訟手続における証拠収集と当事者の秘密情報保護への利益の両立が困難な場合が多くなっている。ADRは当事者限りでの紛争解決であることを貫くことで、特に、仲裁手続では、守秘の実現が組み込みやすい。これに対して、調停などのADRでは手続規則の遵守という考えが取り込みにくい性質であるものについては、当事者の秘密情報への利益の両立が困難である。これに対して、裁判手続では、電子的証拠と秘密情報保護への利益の両立のための規則作りが始まっており、これらの考え方がADR、仲裁手続における仲裁人の証拠調べに関する指揮にも反映されていくものと考えられる。本研究課題は裁判手続とADR手続を対照比較することで、電子的証拠に関する証拠法理論への影響を検討することを目的としているが、特に実務の変化が急速であり、近い将来、裁判手続とADR手続の相互で証拠取り扱いについての実務的原則が生成されていくものと考えられる。
中層大気上部の重力波活動及びそれに伴う大気大循環の3次元構造の解明

研究代表者は対流圏や成層圏に比べ観測領域や分解能が乏しく、未解明な現象が多い中間圏から下部熱圏における重力波活動に伴う循環場の3次元構造を明らかにすべく研究を行った。まずアラスカPoker Flat (65N, 147W) MF radar長期観測データから、同地点における中間圏から下部熱圏の短周期重力波の運動エネルギーの半日周期成分が、2000年10ー12月おいて半日潮汐波の位相に追随することを発見し論文化した。続いて解析を進める中、中間圏重力波のような振幅の大きな波活動を記述可能な3次元波活動度フラックスを、温位座標における質量重み付き平均系において導出に成功し、結果をまとめ論文化した。中層大気(成層圏・中間圏・下部熱圏)における大気大循環は、オゾン等大気微量成分の3次元分布や時間変化に大きく影響を与えるだけでなく、対流圏の気候にも影響を与えることが示唆されている。一方、中間圏から下部熱圏は、対流圏や成層圏に比べ観測領域や分解能が乏しく、未解明な現象が多い領域である。申請者は、アラスカPoker Flat (65N, 147W) MF radar長期観測データから、同地点における中間圏から下部熱圏の短周期重力波の運動エネルギーの半日周期成分が、2000年10ー12月おいて半日潮汐波の位相に追随することを発見し、論文化した。今年度は上記観測点に加え、Tromso (70N, 19E)MF radar長期観測データを解析し、2000年10ー12月に見られた、位相追随現象がTromsoでも同期間において存在すること、一方、両地点の重力波運動エネルギーの半日周期成分の位相が180度ずれていることを発見した。その原因を探るため、気象再解析モデルデータを用いて、位相追随期間中の成層圏の高度場を調べた結果、Tromsoは極渦の中に位置していたのに対し、Poker Flatは極渦外に位置していたことがわかった。このことから、位相追随現象で捉えられた重力波は両地点で異なる性質を持つだけでなく、極渦の壁により分離されたままそれぞれの地点に伝播したことが示唆された。さらに、上記現象は複数年度で捉えられており、10年間のコンポジット解析を行った結果、冬季においては位相追随現象で捉えられた半日潮汐と重力波運動エネルギーの位相関係は頻繁に生じやすいことが新たにわかった。申請者はこれらの結果をまとめ論文化し、今年中に投稿・出版予定である。またPoker Flat MF radar観測データは日本で初めてデジタル識別子(DOI)を付与し、公開している。最後に申請者が研究して用いた計算プログラムは大気圏分野の研究者の多くが利用している解析ツールでも利用できるよう、修正を行っている。申請者は、中間圏の重力波活動及びそれに伴う大気循環の3次元構造を明らかにすべく研究を進めている。昨年度の研究では、Poker FlatだけでなくTromosで観測されている中間圏風速データを用いて解析を行い、Poker Flatで発見された重力波運動エネルギーと潮汐の位相追随現象の理解を深めることに成功した。さらに、観測された位相関係は冬季において頻繁に生じていることも明らかにしている。以上の理由より申請者の研究はおおむね順調に進行しているといえる。研究代表者は、対流圏や成層圏に比べ観測領域や分解能が乏しく、未解明な現象が多い中間圏から下部熱圏における重力波活動に伴う循環場の3次元構造を明らかにすべく研究を進めている。今年度は昨年度に引き続き、アラスカPoker Flat (65N, 147W)およびTromso (70N, 19E) MF radar長期観測データ、気象再解析モデルデータを用いてKinoshita et al. (2015)で観測された短周期重力波の運動エネルギーの半日周期成分が半日潮汐波の位相に追随する現象を明らかにすべく解析を行った。その結果、上記の位相追随現象は、2つの地点および夏季と冬季において、それぞれ異なる特徴を持つことがわかった。また冬季において、この位相追随現象が頻繁に生じていることも10年間のコンポジット解析により明らかになった。研究代表者は、以上の結果を論文にまとめるとともに、異なる特徴の成因が成層圏の極渦の構造と重力波のクリティカルレベルによるものと考え、現在共著者と論文の投稿に向け、議論を行っている。一方で、潮汐を含めた背景場に焦点をあてた重力波活動に伴う背景場の変調に関する研究を進めている。今年度はアラスカPoker Flat MF radar長期観測データを使用し、位相追随現象時における潮汐を含む背景場の振幅の変動を解析するとともに、地球全球大気モデルGAIAデータを使用し、位相追随現象が地球全球で生じているか調べた。得られた結果をまとめ学会にて発表を行った。最後に、中間圏の波は振幅が大きいため、より正確に波活動を調べるためには有限振幅波においても適用可能な3次元理論の構築が必要であった。申請者は温位座標における波と平均場の相互作用を記述する質量重み付き平均系に着目し、有限振幅波にも適用可能な3次元波活動度フラックスの導出に成功し、結果をまとめ論文化した。研究代表者は、中間圏の重力波活動及びそれに伴う大気循環の3次元構造を明らかにすべく研究を進めている。今年度は、Poker FlatおよびTromosで観測されている中間圏風速データを用いた研究を進め、論文化に向け共著者と議論を行っている。

今年度中の投稿とはならなったが議論を重ねることで、より深い内容の論文として投稿予定である。一方で、3次元理論においては、有限振幅波に適用可能な3次元波活動度フラックスの導出に成功しており、論文化されている。以上の理由より申請者の研究はおおむね順調に進行しているといえる。研究代表者は、対流圏や成層圏に比べ観測領域や分解能が乏しく、未解明な現象が多い中間圏から下部熱圏における重力波活動に伴う循環場の3次元構造を明らかにすべく研究を進めている。今年度は主に大気大循環を3次元に記述する理論研究の発展を行った。具体的に、中間圏の波は振幅が大きいだけでなく、太陽光加熱の影響も大きく、非断熱加熱を含む非保存項に伴う物質輸送を無視することができない。このことは昨年論文化した温位座標における有限振幅波にも適用可能な3次元波活動度フラックスに関する研究(Kinoshita et al. 2016)を進める中で新たに確認できたことである。そこで、研究代表者が過去に導出した理論研究と上記研究を組み合わせることで、新たに非断熱加熱項とバランスする3次元残差流の導出に成功した(Kinoshita and Sato 2017)。この新たな残差流は、停滞性惑星波そのものによる温位面のゆがみの効果が新たに考慮されている。物質輸送は鉛直方向には温位面、水平方向には渦位面により束縛を受けることが知られている。そこで申請者はさらに理論を発展させ、停滞性惑星波そのものによる渦位ゆらぎの効果も含めた3次元残差流の導出を行った。この研究は論文化し昨年度末に投稿した。研究代表者は対流圏や成層圏に比べ観測領域や分解能が乏しく、未解明な現象が多い中間圏から下部熱圏における重力波活動に伴う循環場の3次元構造を明らかにすべく研究を行った。まずアラスカPoker Flat (65N, 147W) MF radar長期観測データから、同地点における中間圏から下部熱圏の短周期重力波の運動エネルギーの半日周期成分が、2000年10ー12月おいて半日潮汐波の位相に追随することを発見し論文化した。続いて解析を進める中、中間圏重力波のような振幅の大きな波活動を記述可能な3次元波活動度フラックスを、温位座標における質量重み付き平均系において導出に成功し、結果をまとめ論文化した。Poker FlatおよびTromso MF radar観測データから発見した重力波運動エネルギーと半日潮汐の関係は、重力波活動に焦点をあてた解析により得られたものである。今後は、潮汐を含めた背景場に焦点をあて、重力波活動に伴う背景場の変調の詳細を明らかにすることを目指す。そのために上記の長期観測データに加え、物理的に整合性の取れている大気大循環モデルデータを用いて、風速以外の物理量を用いた解析を行う予定である。具体的には、まずモデル内においてPoker FlatおよびTromsoで観測された重力波活動が再現されているか確認する。再現されているならば、風速以外の物理量を用いて、その場における重力波活動を調べ、背景場への影響を詳細に解析する。再現されていない場合は、潮汐場の再現性から確認し、両地点で観測された半日潮汐が全球モードか太陽非同期成分のどちらが卓越しているか調べ、原因を特定することを目指す。また、中間圏は擾乱の振幅が大きいため有限振幅にも適用可能な3次元理論の構築を進める予定である。
持続可能な生活介入による高齢者の生活力向上の長期持続効果の実証と予測モデルの検証

前期高齢者(65歳から75歳)と後期高齢者(75歳以上)を対象に認知・運動介入の効果の長期持続効果を調べる。その後、事前に計測した性格や遺伝などの「資質」要因(安定的な個人差)と認知介入中のトレーニングの量や質や成績などの努力・成果要因(変動しやすい個人差)を用いることで、認知介入の効果の長期持続効果を予測するモデルを最新の機械学習を応用し提案・実証することが目的である前期高齢者(65歳から75歳)と後期高齢者(75歳以上)を対象に認知・運動介入の効果の長期持続効果を調べる。その後、事前に計測した性格や遺伝などの「資質」要因(安定的な個人差)と認知介入中のトレーニングの量や質や成績などの努力・成果要因(変動しやすい個人差)を用いることで、認知介入の効果の長期持続効果を予測するモデルを最新の機械学習を応用し提案・実証することが目的である
繰返し応力に起因する地盤沈下解析手法の開発に関する研究

下記の成果をまとめ,印刷発表した。印刷発表の内容を目次の順に説明する。1)繰返し圧密研究の目的と社会的意義についての,自然界の繰返し圧密効果について論じた。(陶野)2)繰返し荷重によって生じる沈下の実測資料を収集した。これを繰返し周期に着目して分類し,分類種別ごとにその特長を論じた。(陶野・安原)3)繰返し荷重を受けて生じる沈下のメカニズムを概説した。(安原)4)繰返し荷重によって生じる地盤沈下の解析を行うために必要な物性値を得るための室内試験方法と試験結果について論じた。(巻内・林)5)地震によって生じる過剰間隙水圧が消散することによって発生する地盤沈下の解析手法を開発した。このプログラムを用いて,解析を試み,その適用性を論じた。(安原)6)波浪荷重による地盤沈下の解析プログラムを開発した。防波堤の沈下解析を行い,波浪荷重を受ける軟弱地盤の安定性評価方法についても論じた。(安原)7)交通荷重による沈下解析を一次元的,二次元的に分けてプログラムの開発を行い,解析を試みた。(林・安原・荒牧)8)地下水位が季節的に変動する地域の地盤沈下問題を2つの手法でプログラムの開発を行った。そして,岡崎平野と佐賀平野について解析を行い,適用性を論じた。(佐藤・陶野・荒牧)このように,目的に応じた解析プログラムの開発を行い,地盤沈下の予測計算や実測値との適合性について検討した結果、ほぼ期待通りの成果が得られた。本年度は初年度研究であり,下記の研究を行った。1.応力を周期的に変化させた繰返し圧密試験を行った。林はモデル的な粘土試料,陶野は佐賀県福富町から採取した乱さない土試料を用いて一次元的な繰返し圧密特性を実験的に把握し,その成果を一部を発表した。巻内は圧密試験装置に間隙水圧計を取り付け,繰返し荷重によって発生する間隙水圧変動の測定を行い,繰返し回数による間隙水圧消散と圧密沈下の関係を実験的に求めた。これら一連の実験によって解析モデルの基礎デ-タを得た。2.安原は繰返し荷重を受ける場合の三次元的圧密特性に関する資料を収集し,これらを分析した。3.繰返し応力によって生じる地盤の沈下現象に関する実態調査と資料の収集を全員で行った。これを基に,陶野と安原は地盤に繰返し外力を加える事象について,その繰返し周期に着目して,分類し,考察を行った。その際,地盤に繰返し外力を作用させる事象の繰返し周期を一種の振動波形と考えられる周期を微視的周期,発生する間隔を巨視的周期とに分けて考察を行なった。4.繰返し圧密試験・実測結果などを参考にして解析モデルの構築にとりかかった。その際繰返し周期に着目し,繰返し周期別に解析モデルを構築することにした。佐藤は1年1周期で繰返す地下水位の変動に伴う地盤の沈下現象の解析モデル構築にとりかかった。荒牧は交通荷重など短周期繰返し応力変動による地盤の沈下現象の解析モデルの構築にとりかかった。巻内と安原は大地震後に生ずる粘土地盤の沈下現象のような動的荷重に伴う間隙水圧の発生と消散によって生じる地盤変動に関する解析モデルの構築にとりかかった。1年半という研究期間の本年度が最終年度ということもあり,研究代表者・分担者とも新たに開発するプログラムが解析を行える状態まで完成させることと報告書を作成することに全力をあげて取り組んだ。開発したプログラムを用いて,すぐに解析を行えたものと,なかなか通らないものとがあり,当初の分担者の担当を若干入れ替えたり,応援したりして期限内に6つのプログラムを完成させることができた。以下に,新たに開発した6つのプログラムの概要を述べる。

1)地震時に生じた過剰間隙水圧の消散に伴う沈下プログラムの開発を行った。排水を伴う非排水繰返し試験結果からパラメ-タを得るところに特徴がある。沈下量は地震時の載荷回数と表面加速度の影響を強く受ける様子が分かった。2)波浪荷重を受ける防波堤の沈下は押し波時と引き波時とでは様相を異にすることや防波堤の形状によって沈下量が様々に変化することなどが分かった。3)交通荷重による沈下を一次元的な解析と二次元的な解析を行った。二次元的な解析は基本的には波浪荷重の場合と同じ考えで解析した。繰返し一次元圧密解析は繰返し応力を静的な一定応力に置換した。粘土層内部の応力とひずみの状態を追跡することができた。4)地下水位が季節的に変動する場合の地盤沈下解析を岡崎平野と佐賀白石平野を例にして行った。両方ともテルツァ-ギの一次元圧密理論を基本にしている。岡崎平野では2次元平面ひずみ状態に拡張して線形弾性と非線形弾性圧密解析を行った。白石平野では載荷・除荷及び繰返し回数によって圧密定数を変化させた。等値の水位低下量であっても水位変動パタ-ンによってかなり沈下量が異なることがわかった。
オリゴデンドロサイト－軸索連関による活動電位の軸索伝導変化の量子的解析

ラット海馬の有髄線維において,量子解析を用いることにより,活動電位の軸索伝導を正確に評価する方法を確立した。そのために,活動電位の潜時差と髄鞘形成突起の長さを計測し,その分布のヒストグラムを作成した。そして,この解析法は,生後の髄鞘形成過程に伴う変化,神経伝達物質受容体刺激によるオリゴデンドロサイト/髄鞘を介した修飾効果の検出に有用であり,オリゴデンドロサイト/髄鞘ー軸索間の相互作用の検討を可能にすると考えられた。今年度は、まず生後45週齢のラットを用い、海馬采側に伸びる軸索と海馬台側に伸びる軸索の潜時差分布を調べた。ヒストグラムを作成して分布を調べたところ、海馬采側では、0.33、0.69、0.95ミリ秒に、海馬台側では、0.22、0.45、0.68ミリ秒に、それぞれ分布のピークがみられた。また、オリゴデンドロサイトをDAB発色にて染色し、絞輪間距離を反映すると考えられる髄鞘形成突起の長さを測定してそのヒストグラムを作成したところ、海馬采側では、36.5、52.8、84.1 μmに分布のピークがみられた。海馬台側では軸索の分岐が多いため、軸索分岐点間距離を求めて絞輪間距離を推定したところ、37.5、86.6、138.3 μmに分布のピークがみられた。パラメーターがピークを持つ分布様式を示したので、量子的な解析に用いることができると考えられた。さらに、オリゴデンドロサイト/髄鞘ー軸索間の相互作用について調べるために、以下の2つの事項について検討した。1.生後78週齢ラットからの活動電位潜時差の分布。2.生後45週齢のラット軸索における、アデノシン受容体関連薬投与による活動電位潜時差分布の変化。1については海馬采側での記録を行ったが、生後45週齢のラットに比べ、潜時差分布のピーク値が短縮していることがわかった。2については、アデノシンA1受容体刺激薬・阻害薬、アデノシントランスポーター阻害薬を用いて、海馬采側での変化を調べたところ、アデノシンA1受容体の活性化によって、潜時差分布が右方向にシフトしていることがみられた。これらのことから、活動電位の軸索伝導を量子的解析によって評価可能であることが確認された。昨年度では、生後45週齢のラットを用い、海馬CA1領域の錐体細胞の軸索のうち、海馬采方向に伸びる線維において、活動電位伝導の潜時差分布と絞輪間距離(オリゴデンドロサイトの髄鞘形成突起の長さを測定)の分布を調べた。潜時差分布では、0.33、0.69、0.95ミリ秒に、絞輪間距離の分布では36.5、52.8、84.1 μmにピークがみられた。さらに生後78週齢ラットでは、活動電位潜時差の分布のピークが短縮している傾向にあることまで見出していたが、今年度ではさらに例数を重ねてその傾向を確認するとともに、この週齢における絞輪間距離を測定した。その結果、潜時差分布では0.26、0.53、0.79ミリ秒に、絞輪間距離の分布では、75.5、137.8、180.5 μmにピークがみられた。生後23週齢ラットでも同様の測定を行っているが、潜時差分布と絞輪間距離分布は、それぞれ延長、短縮している傾向にあった。これらのことから、生後発達における活動電位の伝導速度変化の様相を定量的に記述することが可能であることがわかった。また、昨年度の実験で、アデノシンA1受容体の活性化によって、活動電位の潜時が延長していることを観察していたので、今年度は、アデノシンA1受容体の発現を調べた。新規作成した抗体を用いた染色により、オリゴデンドロサイトの細胞体にアデノシンA1受容体が発現している可能性が高いことがわかった。これらのことから、オリゴデンドロサイトの細胞体でのアデノシン受容体活性化によって、伝導速度が修飾されることが示唆された。これまでに,生後48週齢ラットを用い、海馬白板における活動電位伝導の潜時差分布と絞輪間距離(オリゴデンドロサイトの髄鞘形成突起の長さを測定)の分布を調べた。これらから、生後78週齢ラット活動電位の伝導速度は、生後45週齢ラットよりも約1.3倍速くなっていることがわかった。本年度において、生後23週齢ラットで同様の測定行ったところ、4週齢以降のラットほどの明瞭な量子分布は示さなかったが、潜時差分布は0.30, 0.63, 0.97ミリ秒に、絞輪間距離の分布では41.2, 77.6 μmにピークが認められた。ピークが明瞭でないのは、髄鞘形成途上であるためと考えられた。前年度に引き続き、アデノシンA1受容体活性化による伝導速度修飾について検討した。活動電位の潜時は、受容体活性化前の114.3 ±4.7%に延長していた。複合活動電位との解析も合わせて行ったところ、cAMP-PKAの系が関与していることが示唆された。オリゴデンドロサイトでのアデノシンA1受容体の発現について、新規に作成した抗体を用いて検討したが、特異性が完全ではないことがわかり、この抗体での検討はできないことがわかった。

しかし、オリゴデンドロサイトからのホールセル記録により、アデノシンA1受容体アゴニストによる過分極反応が見られたので、オリゴデンドロサイトにはアデノシンA1受容体が発現しており、その活性化によって伝導速度が遅くなることが強く示唆された。さらに、ニコチンを投与してニコチン性アセチルコリン受容体の活性化による伝導速度変化について検討したところ、活動電位の潜時が、ニコチン投与前の91.3 ±3.7%に短縮していた。オリゴデンドロサイトでの脱分極を検出しており、ニコチンーオリゴデンドロサイト脱分極ー軸索伝導促進の関連を示唆する結果を得ることができた。ラット海馬の有髄線維において,量子解析を用いることにより,活動電位の軸索伝導を正確に評価する方法を確立した。そのために,活動電位の潜時差と髄鞘形成突起の長さを計測し,その分布のヒストグラムを作成した。そして,この解析法は,生後の髄鞘形成過程に伴う変化,神経伝達物質受容体刺激によるオリゴデンドロサイト/髄鞘を介した修飾効果の検出に有用であり,オリゴデンドロサイト/髄鞘ー軸索間の相互作用の検討を可能にすると考えられた。研究期間では、主に以下の事項を研究計画としてあげている。1.生後2・3・4週および8週齢のラットにおける潜時差分布と絞輪間距離の測定・算出。2.海馬采に向かう軸索と、海馬台に伸びる軸索における、それぞれの潜時差の量子的分布。3.神経伝達物質投与および条件刺激により伝導速度変化が生じたときの活動電位潜時差の分布変化。4.虚血負荷時の活動電位潜時差の分布と絞輪間距離の測定。1と2については、昨年度および今年度で、かなりの部分を達成することができている。3についても、アデノシンA1受容体の発現を調べ、伝導速度低下の要因がオリゴデンドロサイトによる変化であることを言及できるところにまで来ている。これらのことから、研究進捗状況としては、順調に進んでいると考える。神経生理学これまでと同様の実験手法を用い、髄鞘形成が未熟であると考えられる生後2・3週齢ラットでの検討をさらに例数を重ねて、今年度までみられた傾向に再現性があるか確認する。この時期では、オリゴデンドロサイトの分化・成熟の程度もこれまで使用してきたラットとは異なると考えられるので、オリゴデンドロサイト染色の際、オリゴデンドロサイト分化の各段階におけるマーカーに対する抗体染色も合わせて行う予定である。また、ニコチン投与により、この軸索での伝導速度が促進することもとらえつつある。阻害薬を用いた実験を行い、この変化に関与するニコチン受容体のサブタイプの同定、発現部位について検討していく。また、虚血負荷時の活動電位潜時差の分布の変化についての検討を行う予定である。1については、今年度、生後4週および8週齢ラットでの検討を行い、両者間に差異があることを見出した。2については、今年度の研究で結果が得られている。3においては、アデノシンおよびアデノシンA1受容体の関与についての検討により、潜時差分布に変化が生じることを観察した。さらにその変化が、絞輪部での変化によるものなのか、オリゴデンドロサイトによる変化なのかを調べるべく、次のステップに進むことができた。
蛋白質フォールディング酵素の生物活性

我々はPin1遺伝子欠損マウスを作製しPin1の生物学的な機能を明らかにしてきた。(1)Pin1は生存に必須であると報告されていたが、Pin1-/-マウスが生存することで、この報告が間違いであることを証明した。Pin1-/-マウスの胎児線維芽細胞(MEF)でPar14の発現量が増加していることからPar14がPin1の機能的な重複分子である可能性を示した。(2)Pin1-/-MEFを用いた一連の研究によって、Pin1が、G2/MだけでなくてGO期からの脱出や、G1/Sの進行にも関わる事を示した。(3)Pin1-/-マウスの表現型を解析した結果、1)個体が小さい、2)網膜が薄くなる異常が生じる、3)妊娠したメスマウスの乳腺の形成が貧弱になることなどを発見し、Pin1がCyclinD1の発現レベルを制御していることを示した。Pin1が口腔癌で正常組織に比べて高レベルであることを示した。(4)精子形成の欠陥が見られた。特に、129SVマウスをB6マウスとバッククロスして作成したB6のPin1-/-マウスでは精子だけでなくて卵子形成にも欠陥が起こり、雌雄ともに不妊になる表現型も発見された。(5)Pin1-/-マウスMEFに遺伝子損傷を与えても、細胞増殖(細胞周期)が停止したり、細胞死が起こったりしないことから、Pin1がp53の機能を調節していることを発見した。(6)Pin1-/-マウスの脳に変性した過剰リン酸化tauが多く存在して、神経原線維変化を起こすことを発見し、Pin1が神経変性疾患に関係することを示した。以上の成果はNatureの3報告とNature Cell Biologyの1報をはじめとして、PNAS, JBC, Chem Biol, JMBなど多数の一流誌に発表することができた。Pin1欠損マウス由来の細胞のDNAにダメージを与えでも、細胞の増殖が、Pin1がある健常マウス由来の細胞に比べて抑制されないこと、また細胞死が誘導されにくくなることを見出した。Pin1はリン酸化P53(S33,T81,S315)と結合して、その構造をイソメラーゼ活性によって変化させ機能を変化させた。Pin1は、1)P53によるMDM2やp21の発現上昇に必要であり、Pin1欠損細胞では細胞周期が停止しなくなった(Nature(2002)419,853-857)、2)Pin1欠損細胞ではP53によるBaxやKiller/DR5などの分子の発現上昇がおこらなくなり、apoptosisを順調に誘導できなくなった(Nature(2002)419,849-853)。この他、Pin1特異的な阻害剤を発見し(Chemistry and Biology(2003)10,15-24.)、これを用いて,現在、Pin1の機能を解析している。Pin1遺伝子欠損マウスの表現系の解析を継続して行った。今年度は神経系の表現系に特に注目して研究した。我々独自でのプロジェクトに加えて、脳研究に実績がなかったので、外国との共同研究も積極的に行った。我々の作成したマウスであるので、その点では絶対的に強いので比較的安心して共同研究ができたが、特許をとっておかなかったことは失敗だった。脳の解析の結果、驚くべきことに、このマウスがアルツハイマー病の病理症状を呈していることがわかった。

遺伝子を過剰発現させるのではなくて、特定の遺伝子を欠損させることでアルツハイマー病に関係する神経原線維変化を起こしたマウスを作成することに成功したのは世界で初めてである。また、実際に、Pin1-KOマウスは、加齢とともに運動能が低下し、反射異常も見られたが、これらの加齢Pin1-KOマウスの頭頂皮質や運動能に関係する脊髄の前核細胞でもニューロン数の減少が認められた。本研究では、Pin1がタウの神経原繊維変化を阻害していることを示したが、この事実は、Pin1がアルツハイマー病などの神経変性疾患の発症を抑制する可能性があることを示していることも重要なポイントである。以上の成果を報告した論文は一昨年に続きNatureに掲載されたほか、国内外の新聞、ラジオなどでも大きく取り上げられた。さらに、以前から私が指摘していた、Pin1が癌遺伝子mycの発現レベルを蛋白質の分解の過程で制御していることが証明されて、この報告は今年4月にNature Cell Biologyに印刷中である。我々は、本研究助成金を受けているテーマで、この3年以内に3報もの論文をNatureに掲載できた。このほか、Nature Cell Biology, Chem and Biol(Cell姉妹紙)、PNAS, JBC, JMBなどの一流雑誌にも論文を出せた。この事実は、我々が本助成金を非常に効率よく有効に使って研究できたことを示していると自負している。
新規キラルルテニウム錯体による高選択的不斉光触媒反応系の開発と物理化学的解析

不斉官能基と錯体の分子不斉の相乗効果・協同効果を利用した新しく誘起された不斉機能を発現するために、2.2'-ビビリジン(bpy)に(1R,2S,5R)-(-)ーメンチル基を導入したキラル配位子(Menbpy)を合成した。このMenbpyの構造をNMR及びCDスペクトルにより決定した。Menbpyと三塩化ルテニウムから新規キラルルテニウム錯体([Ru(Menbpy)_3]^<2+>)を合成し、カラムクロマトグラフィーで精製し、分子不斉に関する光学異性体は展開溶媒を変えて光学分割し、CDスペクトルからΔΔ体のΔ-[Ru(Menbpy)_3]^<2+>を単離した。得られた不斉官能基と分子不斉を有する新規キラルルテニウム錯体(Δ-[Ru(Menbpy)_3]^<2+>)の励起状態寿命は1550nsであり、励起状態酸化還元電位は-0.45V(vs SCE)であった。このΔ-[Ru(Menbpy)_3]^<2+>の分子認識機能の評価として、らせん性分子不斉(ΔあるいはΔ)を有するトリスアセチルアセトナトコバルト(III)([Co(acac)_3])のエナンチオ選択光還元反応を脱気下エタノール/水混合溶媒中で行ったところ、Δ-[Co(acac)_3]を優先的に還元し、エタノールの含有率の増加に従い反応速度は低下するのに対し、立体選択性は増加し、エタノール90vol%において最高k^Δ/k^Δ=14.7倍の立体選択性であった。この光反応はいくつかの素反応過程から成り立っており、光励起ルテニウム錯体とコバルト錯体の出会い錯体形成過程での選択性は小さく出会い錯体から生成物への解離過程や生成系からの逆電子移動過程で大きく発現することが判明した。そのことは光励起状態の酸素による酸化的消光により生成した三価の状態のΔ-[Ru(Menbpy)_3]^<3+>と還元生成物であるコバルト(II)錯体を基質としたコバルト(III)錯体の不斉合成反応を行ったところ、A-[Co(acac)_3]が優先的に生成し、エタノール50vol%中37%e.e.と言う高い不斉収率が得られ、この選択性は光還元反応と逆であり、分解反応と不斉合成反応の相乗効果により選択性が増殖されていることが明らかとなった。
子どもの感性をひらく音楽教育に関する実践的研究　－スイスの教育からの示唆－

小学校における音楽教育は、専門家を育てるための教育とは性格が異なり、子どもの感性をひらき・ひきだす学習が肝要となる。本研究では、スイス・ジュネーヴ州公立小学校における音楽授業のあり方から、子どもの感性をひらき・ひきだす音楽学習の内容とその有効性について明らかにし、日本の学校音楽教育適用への可能性を探った。なお調査では、ジュネーヴ州内7つの公立小学校を訪問して100時間を超える授業を観察するとともに、音楽・リトミック専科教員へのインタビューもあわせて実施し、理論と実践の両側面から感性をひらく音楽授業のあり方について検討した。本研究では、スイス・ジュネーヴ州公立小学校における音楽授業のあり方から、子どもの感性をひらき・ひきだす音楽学習の内容とその有効性について明らかにし、日本の学校音楽教育適用への可能性を探ることを目的としている。本研究課題初年度である平成25年度は、特にジュネーヴ州公立小学校における音楽科・リトミック科授業記録の収集を重点的に行った。本年度は、州内7つの公立小学校を訪問して授業を観察するとともに、音楽・リトミック専科教員へのインタビューもあわせて実施した。本調査を通して、ジュネーヴ州では歌唱・器楽・鑑賞という領域を分化して教育するのではなく、歌を歌いながら身体を動かす、鑑賞した音楽にコレグラフィーする、音楽に合わせてパントマイムするなど、音楽のみならず様々な角度から子どもたちの感性を刺激して授業が行われている実態が明らかとなった。またこの他に、ジュネーヴ州初等教育映像資料室から音楽科・リトミック科授業映像記録を収集し、この地の実態を探る手掛かりのひとつとした。これらの研究成果は、シンガポールで開催された第9回アジア太平洋音楽教育シンポジウムにおいて発表している。さらに、ジュネーヴ州公教育課音楽・リトミック科長にインタビューを依頼し、ジュネーヴ州の音楽教育理念と方針について調査を行い、この地の音楽教育の特徴を知る上で大きな進展を遂げた。本研究課題2年目となる平成26年度は、前年度に引き続きスイスの公立小学校における音楽科・リトミック科授業記録の収集、およびこれらの分析を中心に行った。スイスの公立小学校における授業観察時間の総計は、本研究課題初年度から数えると100時間に及ぶものであり、音楽科・リトミック科授業の実態と特徴を十分に把握することができたことが、本年度の大きな成果と言える。スイスでは、音楽以外の芸術分野から音楽学習に総合的にアプローチし、子どもの五感を刺激する音楽教育がなされている。観察した授業では、音の動きをシフォンの布やリボンを用いて身体表現したり、グラフィックによる音楽表現、絵画に描かれている人物から発せられている声の即興的表現、演劇、パントマイムなど音楽以外の芸術分野からアプローチし、様々な感性を刺激する学習が展開されている。ジュネーヴでは、とりわけ身体の動きを積極的に授業に取り入れた学習が展開されていた。これらの活動は小学校低・中学年に多く見られ、子どもたちの心にいわゆる「音楽の種を蒔く」学習となるよう工夫がなされている特徴が見られた。本年度の研究成果は、日本音楽教育学会第45回大会において「『身体の動き』を取り入れた音楽学習に関する一考察ージュネーヴ州公立小学校における授業からの示唆ー」として、口頭発表を行った。また、鹿児島大学教育学部教育実践紀要第24巻において「Musique et mouvementa l'ecoleにおける『動き』を取り入れた聴取の有効性に関する一考察」として研究成果をまとめている。研究最終年度にあたる平成27年度は、前年度までに収集された授業記録の分析・考察を行い、日本への適用の可能性を探ることに主眼をおいた。(1)他分野の芸術活動を加えて総合的な視点から音楽学習を行うことは子どもたちの感性をひらき、スイス・フランス語圏の学校音楽教育ではこのアプローチ方法を推進していることがわかった。また、調査校のひとつであるジュネーヴ州のマイユ小学校「特別な支援を要するクラス」における授業実践から、感性をひらく音楽授業のあり方についてその特徴を明らかにした。この成果については、香港教育大学で開催された10th Asia-Pacific Symposium on Music Education Researchにおいて発表し、『鹿児島大学教育学部紀要教育科学編』第67巻に掲載された。(2)スイスの授業実践から、感性をひらくアプローチ方法について日本における適用への示唆を得られた。この研究成果の一部については『関西楽理研究』Vol.32に掲載された。スイスの公立小学校における授業記録および研究資料は、この地の教育的特徴を分析・考察する上で十分に収集することができ、計画通りに進んだといえる。音楽教育次年度は、これまでに収集した授業記録から子どもの感性をひらく音楽科授業の在り方について研究をまとめ、日本の学校教育において適用できるような指導プログラムを開発する予定である。なお、このプログラムの開発には、現職のジュネーヴ州公立小学校リトミック専科教員を日本へ招き、日本の小学校での検証授業を実践する予定である。

研究最終年度にあたる平成27年度は、本研究の成果をひろく社会へ還元するため、学校教育現場のみならず鹿児島県主催の県民講座等でも実践・紹介していく予定である。また、積極的に学会発表を行い、研究の成果を論文にまとめていく。研究初年度は授業記録の収集を主眼に置いていたが、現地公教育課の協力もあり、ジュネーヴ州内の様々な地区にある小学校の授業を観察することを許され、多くの記録が収集できている。また授業のみならず、複数の小学校で構成するジュネーヴ州公教育課企画の音楽コンサートDroits del'enfantを鑑賞する機会にも恵まれ、小学校が取り組む学校外での子どもたちの音楽活動の実態もつかむことができた。今年度は、旅費や物品購入において些少な金額の差異が生じたために次年度へ持ち越す使用額が生じた。平成26年度は、引き続きスイスでの授業記録を収集するとともに、これまで収集できた授業記録を分析・考察し、日本の学校音楽教育適用への可能性を探っていく予定である。また、平成25年度にスイスの公立小学校へ通う子ども達へ実施した、音楽・リトミック授業に関する質問紙調査(平成26年4月27日現在201枚回収)の分析も、あわせて行っていく。旅費あるいは物品購入費に付加する予定である。