hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微分方程式の解の研究の新展開

その非可換な表象に対応する古典力学をFeynman的に量子化する事を考える。即ち、対応するHami1ton-Jacobi方程式の解の構成及び評価を計算し、それを相関数とし、また連続方程式の解の根を振幅とするFourier積分作用素を作ると良い性質を持つ近似解を構成できる。後は、藤原の用いた時間細分を極限にもって行く方法で発展作用素を構成する。これにより、時間に依存する変係数の電磁ポテンシャルを付加したWey1方程式の基本解が構成出来た事になる。この方法は極めて一般性が高く、他の多くの1階偏微分方程式系への応用が考えられている。それとは別に、物性理論におけるランダム行列理論へのスーパー解析の応用が試みられ、それの数学的正当化が次なる目標になっている。
呼吸筋の酸素消費量は持久的トレーニングによって変化するか?

1.研究目的:本研究の目的は、呼吸筋の酸素消費量が持久的トレーニングによって変化するかどうかを検討することである。2.研究方法:日常、定期的に身体活動を実施していない男子大学生10名を被験者として用いた。各被験者の最大酸素摂取量および酸素摂取量-運動負荷関係式を自転車エルゴメータで測定し、テスト運動強度および持久的トレーニング強度を算出した。持久的トレーニングの前のテストとして、空気呼吸による最大酸素摂取量の40、60および80%に相当する自転車運動を各4分間負荷した。また、呼吸の仕事量を増加させるために外的死腔を加え、同様のテスト運動を実施した。両テストで得られた肺換気量と酸素摂取量との差から呼吸筋の酸素消費量を推定した。その後、最大酸素摂取量の70%に相当する自転車運動を、1日15分間、週3回、8週間にわたって実施させた。8週間後、トレーニング前と同様のテスト運動を実施し、呼吸筋の酸素消費量の変化について検討した。3.研究結果の概要:8週間の持久的トレーニングの結果、被験者の最大酸素摂取量は平均で約7%増加した。トレーニング前の平均の呼吸筋の酸素消費量は、40、60および80%のテスト運動強度で、それぞれ肺換気1リットルあたり4.03、4.78および5.41ミリリットルであった。トレーニング後は、それぞれ3.82、4.71および5.41ミリリットルと減少を示した。しかし、この減少は、統計的には有意ではなかった。今回の結果から、呼吸筋の酸素消費量が持久的トレーニングによって変化する可能性が示唆された。今後は、呼吸筋の酸素消費量に及ぼすトレーニング効果に性差が存在するか等について検討していきたい。
大規模量子化学計算システムによる電極界面の固液複雑現象への萌芽的アプローチ

21世紀における人類の最大の課題はエネルギー・環境問題の解決であり、そのためのキーテクノロジーとして、電池技術の重要性がクローズアップされており、太陽電池や燃料電池、各種2次電池が精力的に研究されている。電池性能の向上のためには、電極、電解質といった機能材料の開発とともに、電極/電解質界面の微視的解明と制御が重要である。研究代表者らは、従来の第一原理分子動力学法により数千倍以上の高速計算が可能で、液相などの大規模系にも適用できる高速化量子分子動力学計算プログラムの開発にすでに成功している。そこで本研究では上記手法などを活用し、様々な電極/電解質界面の複雑現象を分子論的に解明することを目的とした。まず、固体高分子型燃料電池に上記高速化量子分子動力学計算プログラムを応用し、グラファイト上のPt電極と電解質であるナフィオンの電子状態ダイナミックスの計算に成功した。従来の計算プログラムでは、このような大規模系のシュミレーションは全く不可能であり、開発したプログラムの有効性が実証された。さらに、リチウム2次電池に関しては、LiCoO_2などの正極材とエチレンカーボネートとLiPF_6から構成される電解液界面のダイナミックスについて検討した。その結果、エチレンカーボネートはLiCoO_2に酸素側から吸着する様子やLiCoO_2表面付近のLiが界面に向かって拡散するダイナミックスが、世界的にも初めて明らかとなった。また、同様の現象がプロピレンカーボネートやブチルラクトンを電解液として用いた場合にも観察された。
急変する北極ツンドラ生態系における土壌微生物の多様性と機能・応答性の解明

本研究では、グローバル・ライントランセクト調査によって、カナダ北極ツンドラ生態系における土壌微生物の種多様性を解明し、その多様性を規定する環境要因を解明する。さらに、土壌微生物群集が潜在的に保有、および既に発現している機能を解明し、急速に変化している北極ツンドラ生態系に与える土壌微生物の影響を推定・評価することを目的とする。カナダ東側の北極ツンドラ域は北緯55度ー84度に分布しており、直線距離にして3000kmを超える。最南端の森林限界付近のクジュアラピックでは、年平均気温がー4度、7月の気温が13度、無雪期間は5ー9月と5ヶ月もある。一方、最北の調査地であるワードハント島は年平均気温がー17度で7月の平均気温でもー1度と氷点下で有り、無雪期間は1ヶ月弱という非常に厳しい場所である。本年度はカナダ東部・北極ツンドラの森林限界に近いクジュアラピックの土壌からDNAとRNAを抽出し、PCR法で増幅した。増幅が芳しくないサンプルが多かったため、DNAとRNAの土壌からの抽出・生成方法およびPCRによる増幅方法の条件検討を詳細に行った。増幅した遺伝子領域は次世代シーケンサーで塩基配列を解読したのち、遺伝子型による分類および遺伝子型の存在割合を明らかにした。マイクロアレイ分析のため、試料の一部をアメリカの分析機関に輸送した。分析にかなりの時間を要したが、年度内にデータが送られてきた。送られてきたデータを元に、微生物の機能群に関する情報の分析を現在行っている。本年度はカナダ北極ツンドラ土壌からDNAおよびRNAの抽出、PCRによる遺伝子の増幅を安定的にできるよう、手法の改良および遺伝子が増幅できた試料については、次世代シーケンサーで塩基配列を決定したのち、土壌中の細菌類および真菌類の機能遺伝子も明らかにするため、マイクロアレイ分析をアメリカの機関に依頼分析するためのロジスティクス面の確立も重要課題だった。分析試料はカナダ東部の森林限界付近であるクジュアラピックで採取した土壌試料を用いた。試料からDNAおよびRNAを同時に抽出する方法の検討を行い、高品質なDNAおよびRNAの抽出が可能となった。次世代シーケンサーによる塩基配列の決定も順調に進めることができた。一方、マイクロアレイ分析の依頼分析については、アメリカの機関との情報のやりとりが電子メールベースであったことや、分析機関で分析順序の調整が上手くいかなかったため、試料を送ってからデータが届くまでにかなりの時間を要した。データは2019年3月初めに取得できた。現在は送られてきたデータの分析を行っているところである。DNAの機能遺伝子数(=潜在的な機能遺伝子数)は80000100000、実際に土壌中で機能していると考えられるRNAについては、6000070000の機能遺伝子が検出された。検出された遺伝子のうち、9割は細菌類由来であることが判明し、現在、機能遺伝子群について詳細に情報を整理している状況である。ポンドインレットの土壌から細菌類・真菌類由来のDNAおよびRNAの抽出をクジュアラッピックの土壌で得られたレベル以上に進展・向上させて、DNAおよびRNAを抽出し・精製を行う。PCRによる遺伝子増幅の条件検討をしたのち、DNA、RNAを増幅させる。次世代シーケンサーで塩基配列を決定する。上記の行程にそれほど時間を要しない場合は、カナダ高緯度北極のワードハント島で採取された土壌についても上記と同様に手法の検討を行い、土壌中の細菌類・真菌類のDNAおよびRNAの抽出・精製・増幅を行い、次世代シーケンサーで塩基配列を決定する。それぞれの試料について遺伝子型による分類および遺伝子型の存在割合を明らかにする。一部の試料はマイクロアレイ分析のためにアメリカの機関へ分析を依頼する。得られたマイクロアレイ分析データを元に、潜在的および発現している土壌細菌類・真菌類の機能遺伝子を明らかにする。その後、時間があればクジュアラピック、ポンドインレット、ワードハント島それぞれの地域内で、遺伝子型数、潜在的および発現している機能遺伝子などと環境要因との関係性について統計的な解析を始める予定である。

送られてきたデータを元に、微生物の機能群に関する情報の分析を現在行っている。本年度はカナダ北極ツンドラ土壌からDNAおよびRNAの抽出、PCRによる遺伝子の増幅を安定的にできるよう、手法の改良および遺伝子が増幅できた試料については、次世代シーケンサーで塩基配列を決定したのち、土壌中の細菌類および真菌類の機能遺伝子も明らかにするため、マイクロアレイ分析をアメリカの機関に依頼分析するためのロジスティクス面の確立も重要課題だった。分析試料はカナダ東部の森林限界付近であるクジュアラピックで採取した土壌試料を用いた。試料からDNAおよびRNAを同時に抽出する方法の検討を行い、高品質なDNAおよびRNAの抽出が可能となった。次世代シーケンサーによる塩基配列の決定も順調に進めることができた。一方、マイクロアレイ分析の依頼分析については、アメリカの機関との情報のやりとりが電子メールベースであったことや、分析機関で分析順序の調整が上手くいかなかったため、試料を送ってからデータが届くまでにかなりの時間を要した。データは2019年3月初めに取得できた。現在は送られてきたデータの分析を行っているところである。DNAの機能遺伝子数(=潜在的な機能遺伝子数)は80000100000、実際に土壌中で機能していると考えられるRNAについては、6000070000の機能遺伝子が検出された。検出された遺伝子のうち、9割は細菌類由来であることが判明し、現在、機能遺伝子群について詳細に情報を整理している状況である。ポンドインレットの土壌から細菌類・真菌類由来のDNAおよびRNAの抽出をクジュアラッピックの土壌で得られたレベル以上に進展・向上させて、DNAおよびRNAを抽出し・精製を行う。PCRによる遺伝子増幅の条件検討をしたのち、DNA、RNAを増幅させる。次世代シーケンサーで塩基配列を決定する。上記の行程にそれほど時間を要しない場合は、カナダ高緯度北極のワードハント島で採取された土壌についても上記と同様に手法の検討を行い、土壌中の細菌類・真菌類のDNAおよびRNAの抽出・精製・増幅を行い、次世代シーケンサーで塩基配列を決定する。それぞれの試料について遺伝子型による分類および遺伝子型の存在割合を明らかにする。一部の試料はマイクロアレイ分析のためにアメリカの機関へ分析を依頼する。得られたマイクロアレイ分析データを元に、潜在的および発現している土壌細菌類・真菌類の機能遺伝子を明らかにする。その後、時間があればクジュアラピック、ポンドインレット、ワードハント島それぞれの地域内で、遺伝子型数、潜在的および発現している機能遺伝子などと環境要因との関係性について統計的な解析を始める予定である。
ＭＲＩを用いた乳癌術前化学療法の早期治療効果予測

初発乳癌に対する術前化学療法が無効であった場合、不利益を患者は被ることになる。拡散強調画像による治療効果予測を目標に研究を行った。MRIの拡散強調画像によるADC値(拡散係数)の他、治療前腫瘍最大径や超音波測定した腫瘍最大径の早期変化率で効果予測能を比較検討した。症例数は24人の乳癌女性患者の24腫瘍であった。抗癌剤治療はEC療法4回。EC療法1回目後のADC値変化率が有意に治療効果を推定可能(p=0.016)であった。ADC値変化率のROC曲線のAUC値は0.90(95%信頼区間:0.760-1.040)。今後はMRI拡散強調画像で早期に抗癌剤治療効果予測可能になっていく可能性が示唆された。初発乳がんに対する術前化学療法が無効であった場合、外科的切除時期の遅延といった不利益を患者は被ることになる。術前化学療法の効果予測によって、そういった不利益を回避することを目標に研究を継続した。前年度に引き続き症例の蓄積を進めている。治療効果に影響する因子としては、拡散係数(ADC値)、ADC値の治療早期の変化、超音波エラストグラムのFLR値、病理(ER受容体、Her2)を用いている。各々の予測因子および、腫瘍サイズの変化に関して、盲検性の確保のために複数の独立した共同研究者が評価している。それらを研究代表者で集計する作業を継続している。現在のところ、ADC値の治療早期の変化が治療効果と相関した結果となっている。症例数の増加が望まれるところであるが、中間集計では、ADC値でROC解析のAUCで0.894、感度で79%、特異度で91%の結果である。これらの中間結果は2012年度の学会で発表した。引き続き、当施設病院の外来に治療を希望して受診する患者に、十分な説明の後に研究対象症例に加わって頂けるように努めていく。また、参加した学会などでは、病理結果の有用性が高いとの意見も多くみられた。引き続き、それらの有力な指標候補との比較を検討してゆく予定である。初発乳癌に対する術前化学療法が無効であった場合、外科的切除の遅延といった不利益を患者は被ることになる。MRIによる拡散強調画像を用いて、術前化学療法の効果予測によって、そのような不利益を回避することを目標に研究を行った。MRIの拡散強調画像によるADC値(拡散係数)の他、治療前の腫瘍最大径や超音波測定した腫瘍最大径の早期変化率を効果予測因子に組み入れて効果予測能を比較検討した。組み入れた症例数は24人の乳癌女性患者の24腫瘍であった。抗癌剤治療はEC療法4回を基本としていた。EC療法1回目後のADC値変化率が統計的有意に治療効果を推定可能(p=0.016)であった。ADC値変化率によるROC曲線のAUC値は0.90(95%信頼区間:0.760-1.040)であった。今後はMRI拡散強調画像を用いた抗癌剤治療効果予測が治療開始早期に可能になっていく可能性が示唆された。初発乳癌に対する術前化学療法が無効であった場合、外科的切除時期の遅延といった不利益を患者は被ることになる。術前化学療法の効果予測によって、そういった不利益を回避する事を目標に研究を進めた。現在までに、29人の症例が検討対象になっているが、抗癌剤治療を終えた18症例で解析が可能な状態である。残りの11人も現在、抗癌剤治療が進行中で、間もなく集計対象になる。各々の予測因子および、腫瘍サイズの変化に関して、盲検性確保のために複数の独立した共同研究者で評価している。現在の所、ADC値の治療早期の変化が最も治療効果と相関している結果がでている。中間集計では、症例数が十分ではないものの抗癌剤治療反応者の予測はADC値でROC解析AUCで0.894,感度で79%、特異度で91%の結果である。これらの中間結果は2012年度の学会での発表を予定している。引き続き、当施設病院の外来に治療を希望して受診する患者が来院しており、十分な説明の後に研究対象症例に加わって頂けるように努める。また、2011年度の学会などに参加、関連する情報を収集してきたが、ADC値の他にも病理結果も有用な意見が強い。

本研究の検討対象に病理も存在しており、これは治療前の評価であるので、より有用度が高くなる可能性がある。この点に関しても引き続き検討を続けて行く必要性があると考えられる。初発乳がんに対する術前化学療法が無効であった場合、外科的切除時期の遅延といった不利益を患者は被ることになる。術前化学療法の効果予測によって、そういった不利益を回避することを目標に研究を継続した。病理、MRI、超音波などの多数の指標を用いて、慎重に検討している。また、抗がん剤治療期間と手術をいれると、一症例あたり、おおむね6ヶ月の観察期間になるので、徐々に症例を蓄積してゆく必要がある。中間集計では、ADC値でROC解析のAUCで0.894、感度で79%、特異度で91%の結果である。これらの中間結果は2012年度の学会で発表した。引き続き、当施設病院の外来に治療を希望して受診する患者に、十分な説明の後に研究対象症例に加わって頂けるように努めていく。初発乳癌に対する術前化学療法が無効であった場合、外科的切除時期の遅延といった不利益を患者は被ることになる。術前化学療法の効果予測によって、そういった不利益を回避する事を目標に研究を進めた。病理指標、MRI画像指標、超音波画像指標で治療効果との関係の評価をすすめている。初発乳癌患者が対象の研究のため、ある程度時間をかけて症例を蓄積していく必要がある。現時点で29症例の中間解析では、抗癌剤治療反応者の予測はMRIの指標の中で、抗癌剤治療1回終了後のADC値変化率が最も良好であった。結果で、ROC解析AUCで0.894,感度で79%、特異度で91%であった。ただ、精度向上のために症例を追加が必要である。効果予測指標のMRIや超音波のハード面をすでに充実させている。症例の蓄積には新規の乳癌患者の受診が欠かせない。当施設は地域の癌治療拠点病院であるので、着実に症例が集まっていくものと思われる。なお、乳癌治療や検診などの啓蒙活動の出版、講演などにも参加して、当施設への受診を募っていく事にしている。次年度は研究最終年度につき、海外誌への投稿も準備していく。効果予測指標のMRIなどの値はハード面が充実しているので、今後も抽出可能となっている。なお、乳癌治療、発見などの啓蒙活動も出版、講演などで行っていく予定である。従って、より患者受診が増えるものと期待できる。消耗品(データ保存媒体)、学会参加費、論文作成費用、論文投稿費用を支出予定。「当該研究費が生じた状況」:昨年は震災の影響で学会が開催中止となり、旅費などが残った。「平成24年度請求の研究費と合わせた使用計画」:MRIデータ抽出などのハード面は充実している。あとは、消耗品(データ記録媒体や発表)、情報収集のための学会旅費、論文作成、校正人件費としての使用予定である。
急性肺損傷時の治癒過程における体温変化の与える影響

ARDSに代表される急性肺損傷には確立した治療法がなくさまざまな治療法が検討されている。動物実験での急性肺損傷を起こすと個体の体温により生存率が異なることが実験中に判明し、ラット誤嚥性肺炎モデルに脳損傷の急性期治療に使用される軽度低体温管理の、炎症初期段階の急性肺損傷の組織学的検討、好中球浸潤、MPO活性、ICAM-1発現への影響を検討した。また急性肺損傷の発症、増悪にVentilator Induced Lung Injury (VILI)の要因が大きく取り上げられているため、人工換気の肺でのHSP70の発現と肺メカニクスを示す気道内圧の測定を追加し低体温の血液ガスと気道内圧の経時的変化を検討した。更に軽度人為的低体温と薬物療法を比較し人尿トリプシンインヒビターのラット誤嚥性肺炎モデルでの急性肺損傷の治療効果を検討した。雄性SDラットを麻酔下に、気管切開し、人工呼吸器(ventilator model SN-480-7; Shinano, Tokyo, Japan)を用い、純酸素、1回換気量12ml/kgで呼吸回数60-70/分で換気し、炭酸ガス分圧を35-45mm Hg.で維持し、最高気道内の測定を行った。HClを投与した。HClの気管内注入の有無と体温により以下の4群を設定した。(1)常温群(38±0.3°C以下N群)、(2)軽度低体温群(33±0.3°C以下H群)、(3)HCl+常温群(AN群)、(4)HCl+軽度低体温群(AH群)。全群、6時間管理を行い、血液ガスの測定、最高気道内圧の測定をを経時的に追加した。血液ガスでは、AN群はHCl注入後低下状態が持続したが、AH群は注入直後一時的に悪化したものの、6時間目には著明に改善した。最高気道気道内圧はN群H群では上昇は見られなかったがAN群、AH群で著明に上昇した。しかしAH群では血液ガスは気道内圧が上昇したままであったが、PaO2の改善が見られ6時間後にはN群とほぼ同様になった。この結果により軽度低体温で肺メカニクスは改善しないが、血液ガスを著明に改善した。MPO活性はAN群に比較し、有意にAH群で抑制されており、組織像においても好中球集簇の抑制が確認された。ICAM-1は蛋白とmRNAの両方においてAH群で発現が抑制されており、免疫染色においても血管内皮細胞に対する発現の抑制が認められた。次に常温群(38±0.3°C以下N群)で生じた軽度の肺障害を解明するため人工呼吸器(ventilator model SN-480-7; Shinano, Tokyo, Japan)を用いて換気し最高気道内圧PAP 15cmH_2O (P15群)とPAP 30cmH_2O (P30群)を作成し、12、24、48時間換気後に麻酔単独群と組織学的検討、HSPの発現を検討した.P30群では組織学的障害とHSP70の発現、P15群ではHSP-70の発現のみが見られた。次に低体温に相当する薬物療法検討のため人尿由来トリプシンインヒビターの効果を検討したが、急性肺損傷の程度を軽減することが肺組織学的検討、好中球集積、TNF-α、MPOから示唆された。ラット誤嚥性肺炎モデルでのコントロール郡で確認された肺損傷は人工呼吸自体によりおこるVILIであることが確認され、このとき肺ではHSP70を誘導し急性肺損傷の発症と発症過程を示すことが示された。また今回の結果から軽度低体温の適切な臨床応用で急性肺損傷と人工呼吸によるVILIを軽減できる可能性が示され、薬物療法でも人尿トリプシンインヒビターが急性肺損傷の程度を軽減することが示唆され、薬物療法の検討も必要であると考えられた。HClを投与した。

(1)常温群(38±0.3°C以下N群)、(2)軽度低体温群(33±0.3°C以下H群)、(3)HCl+常温群(AN群)、(4)HCl+軽度低体温群(AH群)。全群、6時間管理を行い、血液ガスの測定、最高気道内圧の測定をを経時的に追加した。血液ガスでは、AN群はHCl注入後低下状態が持続したが、AH群は注入直後一時的に悪化したものの、6時間目には著明に改善した。最高気道気道内圧はN群H群では上昇は見られなかったがAN群、AH群で著明に上昇した。しかしAH群では血液ガスは気道内圧が上昇したままであったが、PaO2の改善が見られ6時間後にはN群とほぼ同様になった。この結果により軽度低体温で肺メカニクスは改善しないが、血液ガスを著明に改善した。MPO活性はAN群に比較し、有意にAH群で抑制されており、組織像においても好中球集簇の抑制が確認された。ICAM-1は蛋白とmRNAの両方においてAH群で発現が抑制されており、免疫染色においても血管内皮細胞に対する発現の抑制が認められた。次に常温群(38±0.3°C以下N群)で生じた軽度の肺障害を解明するため人工呼吸器(ventilator model SN-480-7; Shinano, Tokyo, Japan)を用いて換気し最高気道内圧PAP 15cmH_2O (P15群)とPAP 30cmH_2O (P30群)を作成し、12、24、48時間換気後に麻酔単独群と組織学的検討、HSPの発現を検討した.P30群では組織学的障害とHSP70の発現、P15群ではHSP-70の発現のみが見られた。次に低体温に相当する薬物療法検討のため人尿由来トリプシンインヒビターの効果を検討したが、急性肺損傷の程度を軽減することが肺組織学的検討、好中球集積、TNF-α、MPOから示唆された。ラット誤嚥性肺炎モデルでのコントロール郡で確認された肺損傷は人工呼吸自体によりおこるVILIであることが確認され、このとき肺ではHSP70を誘導し急性肺損傷の発症と発症過程を示すことが示された。また今回の結果から軽度低体温の適切な臨床応用で急性肺損傷と人工呼吸によるVILIを軽減できる可能性が示され、薬物療法でも人尿トリプシンインヒビターが急性肺損傷の程度を軽減することが示唆され、薬物療法の検討も必要であると考えられた。これまでラットの誤嚥性肺炎モデルに脳損傷の急性期治療に使用される軽度低体温管理の、炎症初期段階の好中球浸潤の程度とICAM-1発現への影響を検討してきたが2002年度は急性肺損傷の発症、増悪にVentilator Inducerd Lung Injuryの要因が大きく取り上げられているため、肺メカニクスを示す気道内圧の測定を追加し低体温の血液ガスと気道内圧の経時的変化を検討した。HClを投与した。HClの気管内注入の有無と体温により以下の4群を設定した。全群、6時問管理を行い、血液ガスの測定、最高気道内圧の測定をを経時的に追加した。低体温時の血液ガスの改善は肺障害の程度軽減とあわせて肺血流の分布の変化が示唆され、今後の検討を要する。
血栓性素因の分子生物学的解析とその臨床応用

研究は、主として、血栓形成の制御因子、外因系血液凝固の開始機構、凝固関連因子の糖鎖、血小板膜の4課題にしぼられて進められた。1.血栓形成の制御因子:血管内皮細胞膜上の抗血栓因子スロンボモジュリン(TM)は、各種の刺激により増加するが、その増加は主として高分子型TM(糖含量の多い型)の増量によることが判明した。プロテインCの失天性欠損の3家系の4遺伝子異常が解明された。いずれの場合も、産出された異常蛋白の細胞内輸送の障害が欠損症成因の原因であることが、異常遺伝子の発現実験によって確められた。活性化プロテインCの補助因子であるプロテインSの新しい異常症の遺伝子の変異が同定された。2.外因系血液凝固の開始機構:組織因子のcDNAのクローン化と、組織因子の酵母での発現に成功した。組換え組織因子に対するモノクロナル抗体が作成され、それらを用いた研究特に循環血中の組織因子抗原の各種病態における変動とその意義の解明が進められた。VII因子の糖鎖構造が解明され、機能との関係の解明が進められた。3.凝固関連因子の糖鎖:凝固のVII,IX,XII因子などには単糖のフコースが結合していることが見出された。フォンウイルブランド因子およびアルファ2マクログロブリンの糖鎖にABO(H)血液型糖鎖構造の存在が認められた。4.血小板膜:血小板膜糖蛋白GPVのcDNAのクローン化と構造の解析により、GPVがロイシンリッチリピート構造を有していること、トロンビンにより迅速に水解され、血漿中にその部分抗原が検出されることが明らかにされた。血小板とコラゲンの結合反応の解析が進められ、血小板膜のp62(GPVI)がコラゲンによる血小板の活性化に関与していることが示唆された。血小板凝集の強力な促進物貭スロンボキサンA_2の血小板膜受容体のクローニングと精製に成功し、その抗体による解析が進められた。研究は、主として、血栓形成の制御因子、外因系血液凝固の開始機構、血管内及線容系、血小板膜の4課題にしぼられて進められた。1.血栓形成の制御因子:血管内皮細胞膜上の抗血栓因子スロンボモデュリン(TM)は、各種の刺激により増加するが、その増加は主として高分子型のTMの増量によることが判明した。またホモシステインによる血栓傾向の出現は、TM活性の低下が一因であることが示された。プロテインCの先天性欠損の3家系の遺伝子の異常が解明された。2.外因系血液凝固の開始機構:組織因子のcDNAのクロ-ン化と、組織因子の酵母での発現に成功した。VII因子の糖鎖構造が解明され、機能との関係解明が進められた。3.血管内皮線溶系:血管内皮細胞で産生分泌される組織性プラスミノゲンアクチベ-タ-(tPa)と血管内皮細胞間に存在するそのインヒビタ-(PAI-1)との反応を解析し、tPAの特定部位とPAI-1が活性部位を介さずに結合することを明らかにし、その領域の合成ペプチドが、tPA-PAI結合を阻害することが示された。4.血小板膜:血小板膜糖蛋白GPVのcDNAのクロ-ン化と構造の解析より、GPVが

ロイシンリッチ・リピ-ト構造を有していること、トロンビンにより迅速に水解され、血漿中にその部分蛋白が検出されることが明らかにされた。血水板が内皮下組織に粘着するのに必要な血漿因子フオンウィルブランド因子(VWF)の糖鎖構造の解析を行った。その結果、VWFにはA,B,Oの血液型抗原糖鎖構造を有するAsn型糖鎖が存在することが明らかになった。血球成分以外に血漿蛋白で血液型糖鎖が見つかった点は、輸血その他臨床において問題となると考えられる。血小板凝集の強力な促進物質スロンボキサンA_2の血小板膜受容体のクロ-ニングと精製に成功し、その抗体による解析が進められた。研究は、主として、血栓形成の制御因子、血小板膜、凝固関連因子の糖鎖の3課題にしぼられて進められた。1.血栓形成の制御因子:血管内皮細胞膜上の新しいトロンビン受容体を介しての血管内皮の活性化(PAI-1、PGI_2などの放出)の研究が進められた。先天性プロテインC欠損症の2家系について遺伝子の異常が同定され、いずれも、産生された異常分子の細胞内輸送・分泌の障害が欠損症成立の機構であることが認められた。同様な機序はアルフア2プラスミンインヒビター欠損症においても認められているが、その場合、分子中の或る特定の狭い領域のアミノ酸欠失或は置換が細胞内輸送障害の原因となることが、遺伝子に各種変異を導入して発現実験を行った結果より判明した。活性化プロテインCの補財因子であるプロテインSの新しい異常症の遺伝子の変異が同定された。プラスミノゲンアクチベーターとそのインヒビター(PAI-1)との反応にフィブリンが影響を病えること、アクチベーターの活性部位を介さないPAIとの結合部位は複数存在することなどが明らかにされた。2.血小板膜:血小板とコラゲンの結合反応の解析が進められ、血小板膜のp62(GPVI)がコラゲンによる血小板の活性化に関与していることが示唆された。また、GPVに対するモノクロナル抗体が作成され、その性状の解明が進められた。3.凝固関連因子の糖鎖:vWFの糖鎖にABO(H)血液型糖鎖構造の存在が認められたが、さらにα_2マクログロブリンにもABO(H)血液型糖鎖の存在が認められた。市販のVIII因子製剤にも、これら抗原の存在が認められた。凝固のVII、XII因子などには単糖のフコースが結合していることが見出されているが、IX因子にも、フコースを含んだ新しい型のオルゴ糖鎖(4糖)が結合していることが見出された。
成長因子と神経栄養因子の協調作用による創傷治癒促進機構の解明

本研究では、神経栄養因子サブスタンスP(或いはFGLM-NH2)と成長因子IGF-1(或いはSSSR)がどの様な分子メカニズムで表皮細胞の遊走促進や創傷治癒促進をもたらすかを解明する。そのために、表皮細胞を用いてSSSRとNK1受容体によるACE活性化メカニズムの検討や、SSSR標的分子の同定並びに関与するシグナル伝達系の解析を行う。さらに、マウスを用いて創傷治癒過程におけるSSSR標的分子の関与を解析し、細胞レベルで明らかにしたメカニズムが動物個体レベルの創傷治癒過程でも働いているかを検証する。
情報補完のための検索方式とそのクロスメディア検索への応用

本研究では,情報の偏りを検知して補正できるシステム"情報栄養士"を実現するため,情報の相互関係を分析して組織化する技術,特に,話題分布および事象やエンティティの相互関係の分析とそれに基づく差異分析について研究開発を行った.また,応用システムを試作して,Webコンテンツ,放送コンテンツおよび新聞データを用いて実験を行い,開発技術の有効性と有用性を確かめた。本研究の目的は,情報の偏りを補正し,詳しくかつバランスよく情報を提供するシステム"情報栄養士"を実現するための基盤技術の確立である. IT技術の普及と進歩に伴って,発信され,再利用可能な情報量は,爆発的に増大している.爆発する大量で多様な博報から,ユーザの興味のある情報だけではなく,真に必要とする情報を効率よくかつ偏りなく獲得できることは,成熟したゆとりのある情報社会を実現するためには,必要かつ重要である.そのため,本研究では, Web上のコンテンツの関連性を分析し,情報の分布やカバレッジを考慮した,クロスメディア情報検索およびランキング方式について研究開発を行い, "情報栄養士"システムの基盤技術を確立する.平成20年度は、既存研究の調査と基本方式について研究開発を行った。具体的には、以下の研究開発を行った.1.コンテンツの多様性や偏りを分析するために, Content Structureという概念に基づく話題と視点の抽出手法を提案した.また,抽出した話題や視点の違いに基づいて関連情報の分布を提示するシステムを開発し,多様性分析の有効性を確認した.2.人物、組織および場所などのエンティティ分析のために,コンテンツ中の人物や組織に関する記述の特徴分析手法、および、知識ベースを用いたWebページの分類手法を提案し、その有効性について確認を行った.3.コンテンツ間の関係を分析するために,因果関係の原因と結果を各々始点と終点ノードとし,重要度をエッジラベルにもつ有向グラフで表現したECT因果関係ネットワークモデルとその構築手法を提案し有効性を確認した.以上について,学会発表5件の成果を上げた.本研究の目的は,情報の偏りを補正し,詳しくかうバランスよく情報を提供するシステム"情報栄養士"を実現するための基盤技術の確立である.そのため,平成21年度では,前年度の研究成果を踏まえて,情報の偏りを検知するための技術および情報の体系化・知識化技術にういて以下のような研究開発を行った.(1)ステークホルダーマイニングとそれに基づくコンテンツ比較手法の研究開発偏りが利害関係から生じることが多いことに着目して,コンテンツにおけるエンティティ(人物,組織地域,etc.)に関する記述を分析し,ステークホルダーの記述の有無,ステークホルダーに対する記述の極性,および,ステークホルダー間の関係の記述極性を抽出して,その比較による偏りの発見を試みた.映像ニュースと,テキストニュースを対象に実験を行い,提案手法の有効性を確認した.(2)事象間の関係を分析するために,ニュース記事から事象の因果関係を抽出して,因果関係ネットワークを時系列に増分構築して体系化を試みた.提案手法は,従来手法と比べて,因果関係ネットワークの構築効率を向上したことと,構築するネットワークの一貫性を保証できることといった有効性について確認を行った.以上について,国際会議論文5本(査読付き),国内会議論文(査読付き)1本と国内研究会論文3本の成果をあげた.また,その成果が国際会議にて高く評価され,国際論文誌の推薦を受けて,現在投稿中である.本研究の目的は,情報の偏りを補正し,詳しくかつバランスよく情報を提供するシステム"情報栄養士"を実現するための基盤技術の確立である.そのため,平成22年度では,前年度の研究成果を踏まえて,情報の偏りを検知して補正するための情報の分析技術および体系化・知識化技術について研究開発を行った.(1)エンティティマイニングに基づくコンテンツ比較手法とその応用の研究開発:具体的に,エンティティ間の利害関係を抽出してコンテンツの差異を発見する手法とそのニュース分析への応用システムを開発した.また,エンティティに対する記述を主観と客観に分類し,記述極性を求める手法を開発した.さらに,エンティティに対する記述極性の傾向から発信者の特徴を求め,発信者の特徴からのニュース推薦システムを開発して,提案手法の有効性を確認した.(2)因果関係ネットワーク構築手法の研究開発:事象間の関係を分析するために,ニュース記事の特徴を考慮した因果関係の抽出手法を開発した.また,概念を考慮した事象の同一性判定手法を開発し,因果関係ネットワークを時系列に増分構築して体系化する手法の改良を行った.提案手法は,従来手法と比べて,因果関係の抽出の精度・再現率の向上およびネットワークの構築効率の向上を確認できた.(3)UGCを対象とした情報検索・推薦手法に関する研究開発:大量に新規作成されるUGC (User Generated Contents)を,ユーザの体験を単位とした組織化・検索手法を開発した.また,新規性の高いコンテンツを概念の組合せの珍しさから判別してユーザに推薦手法についても研究開発している.以上について,英文論文誌論文2本,国際会議論文5本(査読付き),国内会議論文(査読付き)2本と国内研究会論文3本の成果をあげた.また,その成果が国際会議にて高く評価され,国際論文誌の推薦を受けて,現在投稿中である.
補強材の引抜き特性に及ぼす補強土の応力・変形状態の影響に関する研究

本年度は,応力・変形状態制御型引抜き試験装置を用いて,所定の初期応力状態に設定した後,補強材の引抜き試験を実施した.一連の試験結果に基づいて,鉛直応力と引抜き摩擦強さの関係などの引抜き特性について検討した.さらに,引抜き試験中の補強材および補強材周辺のアルミ棒積層体をデジタルカメラにより撮影した.撮影した画像に基づいて二次元動態解析ソフト(Mover-tr/2D)を用いて測点の変位を求め,補強材に発生する引張力分布および補強材の引抜きに伴う周辺土塊の局所的なひずみ分布についても検討した.得られた主な知見は以下のとおりである。1.ジオグリッドの横リブを模擬した補強材を用いて引抜き試験を実施した結果,横リブを有する場合の方が無い場合と比較して,鉛直応力の増分が大きい.鉛直応力増分比β^*(=Δσ_v/σ_<_vO>)(Δσ_v:引抜きに伴う鉛直応力増分,σ_<vO>:初期鉛直応力)と補強材の形状の違いを表わすために定義された形状係数Jの間には一義的な関係が有ることを示した.このことから,補強材の形状からβ^*を予測することの可能性を示唆した.2.画像解析の結果,補強材の引抜きにともなう補強材周辺の鉛直変位の分布は,定載荷圧・定体積のいずれの条件においても補強材よりも下部では直線分布,補強材よりも上部では下に凸な曲線分布となることを示した.このことから,補強材上部の供試体内では鉛直応力は補強材に近い部分で局所的に増加し,補強材から距離が離れるほど鉛直応力の増加量が小さくなる分布であると考えられる.そして,補強材上部の鉛直応力増分は指数関数で近似することができることを示した.さらに,この指数関数を用いて,補強材から50cm程度離れた位置における鉛直応力の増加量はほとんどゼロであることも示した.補強材の引抜き試験は,土と補強材の相互作用による補強メカニズムをより詳細に評価するための試験の一つとして有効であると考える.そのためには,施工過程から破壊状態までの間で変化する応力・変形状態を考慮することが重要であり,引抜きにともなう応力状態の変化やダイレイタンシー特性などについて検討する必要がある.本年度は,既存の二軸圧縮試験装置に引抜き装置を設置し,応力・変形状態制御型引抜き試験装置を試作・開発した.試験装置の検定を実施し,試験方法を確立した.そして,補強材の引抜き挙動を定量評価するために,初期供試体高さの異なる密なアルミ棒積層体に対して定体積および定載荷圧の両条件における引抜き試験を実施した.補強材には,表面の摩擦特性をアルミ棒積層体の摩擦特性と同等となるように表面にアルミ棒を固定したポリエステルシートを用いた.得られた主な知見は以下のとおりである.1.密な供試体の引抜き試験においては,定体積および定載荷圧の条件によらず,鉛直応力が増加する.ただし,定載荷圧条件においては同時に体積ひずみも生じる.原位置の応力状態は,定載荷圧状態に近いと考えられる.その結果,補強土壁において敷設された補強剤の引抜きにおいても鉛直応力の増加が生じることが示唆された.2.鉛直応力増分を考慮して算定した引抜き摩擦定数δ_1は定体積および定載荷圧の条件や供試体高さによらずほぼ等しい値を示した.さらに,本試験の条件においては,δ_1はアルミ棒積層体の内部摩擦角とほぼ等しい値を示した.したがって,δ_1を用いることにより引抜き摩擦定数を統一的に評価することができる.3.初期鉛直応力を用いて算定した引抜き摩擦定数δ_0は,定体積および定載荷圧のいずれの条件においてもδ_1よりも過大な値を示した.ただし,引抜き摩擦強さは,初期鉛直応力およびδ_0を用いることによって評価することもできる.本年度は,応力・変形状態制御型引抜き試験装置を用いて,所定の初期応力状態に設定した後,補強材の引抜き試験を実施した.一連の試験結果に基づいて,鉛直応力と引抜き摩擦強さの関係などの引抜き特性について検討した.さらに,引抜き試験中の補強材および補強材周辺のアルミ棒積層体をデジタルカメラにより撮影した.撮影した画像に基づいて二次元動態解析ソフト(Mover-tr/2D)を用いて測点の変位を求め,補強材に発生する引張力分布および補強材の引抜きに伴う周辺土塊の局所的なひずみ分布についても検討した.得られた主な知見は以下のとおりである。1.ジオグリッドの横リブを模擬した補強材を用いて引抜き試験を実施した結果,横リブを有する場合の方が無い場合と比較して,鉛直応力の増分が大きい.鉛直応力増分比β^*(=Δσ_v/σ_<_vO>)(Δσ_v:引抜きに伴う鉛直応力増分,σ_<vO>:初期鉛直応力)と補強材の形状の違いを表わすために定義された形状係数Jの間には一義的な関係が有ることを示した.このことから,補強材の形状からβ^*を予測することの可能性を示唆した.2.画像解析の結果,補強材の引抜きにともなう補強材周辺の鉛直変位の分布は,定載荷圧・定体積のいずれの条件においても補強材よりも下部では直線分布,補強材よりも上部では下に凸な曲線分布となることを示した.

このことから,補強材上部の供試体内では鉛直応力は補強材に近い部分で局所的に増加し,補強材から距離が離れるほど鉛直応力の増加量が小さくなる分布であると考えられる.そして,補強材上部の鉛直応力増分は指数関数で近似することができることを示した.さらに,この指数関数を用いて,補強材から50cm程度離れた位置における鉛直応力の増加量はほとんどゼロであることも示した.
マルチレベルにおける政党組織分断の要因に関する研究

本研究の目的は、中央政府レベルの政党が地方政府レベルでどのような要因から組織形成を行っているのかを解明することである。先進民主主義国家において、中央政党は地方との政治的リンクを確保するために、地方政府レベルでも政党組織を整備し、地方政府の政権獲得競争に参加してきた。しかし、カナダでは政党組織が中央と地方で分断され、連邦政党は州政府とは政党を通じたつながりを持たない。本研究では、このカナダを事例として、中央政党が地方政府を構成する政党とは別に地方で政党組織を形成している理由を明らかにする。
肝炎ウイルス感染に対する免疫応答を規定する宿主側要因の検討:オステオポンチン・プロモーター遺伝子の単塩基変異(SNP)との関連性

ヒトosteopontin遺伝子promoter領域の塩基配列を解析することで,nt-155,-443,-616,-1,748の4ヶ所にSNPsを見出した。これらのうち,nt-443のSNPはC型慢性肝炎における肝炎活動性を規定していると推定され,無治療で血清ALT値が2年以上にわたって正常範囲内の患者は,そのalleleが88%はC/TないしC/Cであり,異常値を示す患者に比して有意に高率であった。また,インターフェロン単独療法ないしリバビリンとの併用療法を実施したC型慢性肝炎患者ではまた,nt-443がT/Tの症例はSVR率が86%であり,C/T,C/Cの症例における53%より有意に高率であった。従って,同SNPのalleleがC/TないしC/Tの患者ではHCVに対するTh1免疫応答が軽微である可能性が推定された。この仮説を検証するために,自己免疫性肝疾患で同SNPを検索したところ,自己免疫性肝炎ではCTの頻度が29%であり,原発性胆汁性肝硬変(53%)やC型慢性肝炎(51%)に比して優立に低率であった。また,nt-616のSNPに関しても,自己免疫性肝炎ではG/Tの頻度が14%であり,原発性胆汁性肝硬変(42%),C型慢性肝炎(40%)に比して低率であった。以上より,nt-443のSNPのみならず,連鎖不平衡を呈する他の3SNPsもTh1免疫応答の決定する要因である可能性が明らかになった。遺伝子解析に関するインフォームドコンセントを得たC型慢性肝炎22例を対象とした。全例が40歳以上でIFN治療歴はなく,2年以上にわたって肝機能検査値が観察されていた。このうち11例では血清ALT値が80 IU/L以上の時期が認められた(高活動性群:H)。他の11例は肝庇護薬の投与なしに,40 IU/L未満を持続していた(低活動性群:L)。年齢はH群(64±7)がL群(55±9)に比して高かったが,性別(男/女:H群=8/3,L群=4/7),HCV genotype(1b/2a+2b:H群=7/3,L群=6/3)には差を認めなかった。これら症例の末梢血から,DNAを抽出し,osteopontin exon 1領域の-638及び-27位から20bpのprimerを設定して,612bpのDNAを増幅し,direct sequencing法で塩基配列を決定した。-155,-443及び-616位の3か所にSNPが認められた。-155位はGホモ,G/GGヘテロ,GGホモ,-443位はTTホモ,TCヘテロ,CCホモ,-616位はGGホモとTTホモが混在していた。-155位のGホモおよびGGホモは,夫々-616位のGGホモ及びTTホモと同調していた。-155位のSNPは,H群はGホモ,G/GGヘテロ及びGGホモの症例数が5,4,2例,L群が8,3,0例で差がなく,これと同調する-616位のSNPも差異は認められなかった。一方,-443位に関しては,TTホモ,TCヘテロ,CCホモの症例数がH群6,3,2例,L群1,9,1であり,TTホモとそれ以外の症例数を比較すると,H群は6:5,L群は1:10で,L群でTTホモの頻度が低い傾向が見られた。以上より,-443位のSNPは,C型慢性肝疾患の活動性を規定する要因である可能性があり,症例数を増加してその意義を検討中である。

インターフェロン(IFN)治療を実施していないC型慢性肝炎患者20例を対象に,direct sequencing法によりosteopontin遺伝子のpromoter領域の塩基配列を解析し,nt-155,-443,-616,-1,748の4ヶ所にSNPsを見出した。そこで,同様にIFN未施行のC型慢性肝炎患者156例を対象にinvader法でこれらSNPsのalleleを同定し,全176例で各SNPsと肝炎活動性との関連を検討した。nt-155,-616,-1,748の3SNPsは,D'値およびr^2値が0.937以上であり,強い連鎖不均衡を呈していた。一方,nt-443のSNPに関しては肝炎活動性と関連があり,血清ALT値が2年間以上にわたって正常値の症例はT/Tが13%,C/Tが75%であったのに対して,80IU/L以上に上昇した症例ではT/Tが44%,C/Tが40%であった。このSNPは登録されていない新たなものであり,肝炎活動性を規定している可能性がある。次いで,IFN治療を実施したC型慢性肝炎76例を対象に,上記SNPsと治療効果との関連を検討した。nt-1,748のalleleがG/A, G/Gの症例のSVR率が82%であり,Aの症例における43%に比して有意に高率であった。1b,高ウイルス量の症例に限定してもこの差異は認められた。また,nt-443がT/Tの症例はSVR率が86%であり,C/T, C/Cの症例における53%より有意に高率であった。1b,高ウイルス量でも同様であった。nt-1,748がG/A, G/G, nt-443がT/Tの両者を満たす症例はすべてSVRとなった。以上より,osteopontin遺伝子のpromoter領域のSNPsは肝炎活動性を規定するのみでなく,IFN治療の効果を予測する際にも有用であると考えられた。ヒトosteopontin遺伝子promoter領域の塩基配列を解析することで,nt-155,-443,-616,-1,748の4ヶ所にSNPsを見出した。これらのうち,nt-443のSNPはC型慢性肝炎における肝炎活動性を規定していると推定され,無治療で血清ALT値が2年以上にわたって正常範囲内の患者は,そのalleleが88%はC/TないしC/Cであり,異常値を示す患者に比して有意に高率であった。また、インターフェロン単独療法ないしリバビリンとの併用療法を実施したC型慢性肝炎患者ではまた,nt-443がT/Tの症例はSVR率が86%であり,C/T, C/Cの症例における53%より有意に高率であった。従って,同SNPのalleleがC/TないしC/Tの患者ではHCVに対するTh1免疫応答が軽微である可能性が推定された。この仮説を検証するために,自己免疫性肝疾患で同SNPを検索したところ,自己免疫性肝炎ではC/Tの頻度が29%であり,原発性胆汁性肝硬変(53%)やC型慢性肝炎(51%)に比して優位に低率であった。また,nt-616のSNPに関しても,自己免疫性肝炎ではG/Tの頻度が14%であり,原発性胆汁性肝硬変(42%),C型慢性肝炎(40%)に比して低率であった。以上より,nt-443のSNPのみならず,連鎖不平衡を呈する他の3SNPsもTh1免疫応答の決定する要因である可能性が明らかになった。
心理社会面に着目した認知症の予防的社会福祉に向けた縦断研究

本研究の目的は,認知症発症の心理社会的リスクを,大規模な横断研究及び縦断研究によって明らかにすることである.(1)理論研究では,介護予防・認知症予防で重要と考えられる健康の社会的決定要因について検討を行った.(2)横断分析では,うつと趣味の関連では,うつなしではスポーツ的・観光的趣味が多い一方,抑うつ傾向・状態ではパチンコや将棋/囲碁が多かった.(3)縦断研究では,認知症発症には,個人特性では社会的サポート,抑うつ,健康行動と知的活動,地域特性では30分以上歩く人の割合が関連しており,認知症予防ではこれらに着目することが有用である可能性が示唆された.本研究の目的は,認知症発症の心理社会的リスクを,大規模な横断研究及び縦断研究によって明らかにすることである.(1)理論研究では,介護予防・認知症予防で重要と考えられる健康の社会的決定要因について検討を行った.(2)横断分析では,うつと趣味の関連では,うつなしではスポーツ的・観光的趣味が多い一方,抑うつ傾向・状態ではパチンコや将棋/囲碁が多かった.(3)縦断研究では,認知症発症には,個人特性では社会的サポート,抑うつ,健康行動と知的活動,地域特性では30分以上歩く人の割合が関連しており,認知症予防ではこれらに着目することが有用である可能性が示唆された.研究目的本研究の2010年度の目的は,(1)これまで蓄積してきた既存データを活用した認知症発症と関連が示唆されている介入可能な心理社会的因子に着目した認知症予防指数の開発を試みること,(2)既存調査15自治体に加えてあらたに都市的地域の高齢者を対象とした調査を実施して,今後の縦断研究に向けたベースラインデータを得ることなどであった.研究方法・結果(1)既存データの分析では,5介護保険者居住65歳以上高齢者13,295名を2003年2007年の4年間追跡し分析した.その結果,4年後の認知症発症が673名,それ以外の生存自立などが12,621名であった.認知症発症の予測因子では男女に共通して趣味なし,書類書かない,買い物しない,食事用意しないなどの心理・生活機能であった.ポイント化(14点満点)によるは発生率では,男性で04点が2.3%,59点が10.3%,1014点が48・1%,女性ではそれぞれ3.0%,15.8%,39.7%でポイントが増えるに従って発生率は高まった.これを学会で発表し認知症予防の手がかりとして示した.(2)都市的地域の調査では,新たに4自治体の要介護認定を受けていない65歳以上高齢者13,184名を対象に郵送調査を実施,回収が8,355名,63.4%という高い回収率で今後の縦断研究に向けたベースラインデータを得ることができた.結論認知症予防では,心理面や生活機能に着目する重要性が示唆された.また,調査において縦断研究に必要なベースラインデータを得ることができ学術的なエビデンス作りが期待される.研究目的本研究の平成23年度の目的は,これまで蓄積してきた大規模既存データを用いた地域在住高齢者の認知症発症に関連する心理社会的要因を明らかにすること,2010年実施の横断調査の分析を進めることなどであった.研究方法・結果(1)愛知県内6自治体在住の65歳以上で,ADLが自立し要介護認定を受けていない13,295人を4年間追跡し認知症発症が673名であった.Coxハザード分析による男女に共通する認知症発症予測因子は,75歳以上,健診未受診,物忘れの自覚あり,仕事なし,スポーツ的活動なし,観光的活動なし,手段的サポート提供なし,バス・電車利用での外出不可,買い物不可,食事の用意不可,預貯金管理不可,年金の書類不可,他人の相談にのることなしで,各因子の得点化合計は17点,認知症発生割合は,1点では1.5%が6点で5.7%,11点が28.2%,15点が54.5%であった.(2)同様の対象者における趣味種類数,会への参加数と認知症発症のとの関連では,趣味5種類に対して男性では,3つ以下,女性では2つとなしで認知症発症が高かった.一方,会への参加数では,趣味とは異なり男女共にその多寡と認知症発症には関連が見られなかった.結論認知症予防策では,生活機能や趣味,サポートに着目することが重要で,趣味種類が多いほど予防効果がある一方,会への参加ではその多寡ではなく参加形態や役割などの検討が必要と考えられた.平成25年度の研究は,1既存データを活用した分析として2010年度調査データの分析による研究,2縦断研究に向けて,2010年度調査協力自治体から要介護認定データの提供を受け2010年度調査のベースラインデータと結合し予備的分析を進めることなどであった.研究方法・結果として,12010年調査データを用い地域在住高齢者71,097人のうつの程度別の趣味の種類を明らかにした.その結果,趣味「あり」が42,129人,「なし」が28,968人,趣味「あり」のうちGDS-15による「うつなし」