hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RAN 検査の機序と実用性に関する研究

日本語話者におけるRAN検査適応の機序を明らかにするために、就学前6歳児のRAN成績が、就学後における日本語話者の読み困難児を予測する可能性と限界について検討した。また、就学前6歳児と就学後の定型発達児および発達性ディスレクシア児を対象として、RAN刺激単独呈示による呼称までの反応潜時と/pataka/反復交互運動を測定しRANの発語運動面への影響と音韻処理(音韻計算)の自動性について検討した。その結果、就学前6歳児のRAN成績は低学年の漢字読み困難児を鑑別し小学3年生の読み困難児を最大83%の確率で予測した。小学校低学年における読み障害のリスク児を高い確率で予測できる理由として、発語運動面の問題として/pataka/による反復交互運動の成績とRAN成績との関係を重回帰分析から検討したところ、発語運動ではRAN成績が説明できなかった。一方、自動性の強さから解析を行うとRANはことばの自動性を反映することが示唆された。平成19年度研究目的:日本語話者におけるRAN検査の機序を明らかにする-RAN検査と発語運動機能との関連および単独刺激提示における音読潜時から-1)RAN検査は、できるだけ早く連続してnamingすることを求める課題であるが、連続的な運動という点で連続的な発語運動を伴う。RANの連続的な運動要素を発語発声器官の/pataka/にみる反復交互運動を比較指標としてRAN検査成績との間に相関関係を検討した。RAN検査と反復交互運動との間に関係が認められるのであれば、RAN検査の機序に運動機能面での因子を考慮する必要があると考えられる。方法:/pataka/による反復交互運動の課題を5回行い、5回反復するのに要した時間をストップウォッチにて測定した。また、RAN課題を3回行い平均所要時間を算出した。被験者:就学前6歳児、就学後7歳児、就学後8歳児および就学後10歳児結果および考察:反復交互運動とRAN検査の所要時間は、年齢間で有意な差を認めたものの同一年齢内では、反復交互運動とRAN検査成績との間に有意な関係は認められなかった。RAN検査の適用メカニズムとして、反復交互運動にみられる発語運動機能面の協調運動による影響はほとんど考慮する必要がないことがわかった。2)RAN検査課題で用いられる刺激種の特性を検討するために、絵、数、色の刺激属性を単独提示した条件下での音読潜時を健常児とディスレクシア児で比較検討した。RAN検査では健常児とディスレクシア児は有意な差が認められているが、RAN刺激の単独提示条件下での音読潜時を検討することでRAN検査の機序を知る手がかりを得ることが出来ると考えた。その結果、各刺激種の単独提示条件では有意な差を認めないことから、RAN検査の機序として連続的交互刺激呈示による自動性の影響などが遅延を生む機序として働いている可能性が考えられた。平成20年度研究目的:日本語話者におけるRAN検査の機序を明らかにする-RAN課題の特性と実用的なRAN検査の基準値の作成-1. RAN検査課題で用いられる刺激種の特性を検討するために、(1)刺激課題は3歳児で呼称が可能である絵10種類(犬、猫、足、船、鉛筆、椅子、帽子、バナナ、時計、はさみ)をランダムに3回計30試行、数字(1から9)3回計27試行、および平仮名清音(46音の中から誤りやすい仮名文字5文字)をそれぞれランダムに単独で提示した場合(単独提示条件)での音読潜時を計測した。その結果、RAN刺激課題単独では、数と字の刺激種間、および年齢間、学年間で有意な差が認められた。特に、絵刺激種よりも数字刺激種の音読潜時の低下が明確となった。2. RAN課題特性の一つとして予測される自動性に関する指標を算出した。RAN自動性指標として、RAN刺激の単独提示条件下での各音読潜時を基に(RAN課題所要時間-RAN課題各単独刺激の音読潜時合計)を算出した。自動性が高くなるほどRAN課題所要時間がRAN課題単独刺激の音読潜時合計よりも縮小していくと考えた。その結果、RAN所要時間とRAN自動性指標との間には有意な相関が認められた。また、就学前若年群ほど自動性が低い傾向にあることが分かった。3.健常就学前6歳児1001名におけるコホート研究の一貫として、RAN検査不良群の4年後、5年後、6年後のRAN所要時間のデータを追跡調査し、RAN所要時間の発達的推移を検討した。その結果、就学後にはRAN検査不良群もRAN課題

所要時間平均に近似することが分かった。RAN課題鑑別力が鋭敏な時期は就学前である可能性が高く、ディスレクシアを予測する上で就学前に施行するスクリーニング検査として妥当性が高いことが示唆された。平成21年度研究目的:日本語話者におけるRAN検査の適用の機序を明らかにするために、発達性ディスレクシア児を対象としたRAN刺激単独呈示による反応潜時算出と発語運動機能である/pataka/反復交互運動を測定しRAN検査適応の機序を検討した。1)発達性ディスレクシア児に対してRAN検査課題で用いられる刺激種の特性を検討するために、(1)刺激課題は3歳児で呼称が可能である絵10種類(犬、猫、足、船、鉛筆、椅子、帽子、バナナ、時計、はさみ)をランダムに3回計30試行、数字(1から9)3回計27試行、および平仮名清音(46音の中から誤りやすい仮名文字5文字)をそれぞれランダムに単独で提示した場合(単独提示条件)での音読潜時を計測した。同時に、/pataka/による交互反復運動として交互反復を5回行うのに要する時間を計測し、z得点を算出した。その結果、RAN所要時間が有意に延長している発達性ディスレクシア児は、RAN刺激のうち「絵」に関する反応潜時が有意に延長した。また、/pataka/交互運動の所要時間とRAN成績には有意な関係は認めなかった。2) /pataka/z得点、RAN所要時間z得点、絵呼称潜時、数字呼称潜時、RT比(RAN課題各単独刺激の音読潜時合計/RAN所要時間)の各因子によるRAN所要時間z得点を従属変数とした重回帰分析を行った。その結果、RAN所要時間にかかわる変数としてRT比(.83)と絵呼称潜時(.56)が抽出されRAN所要時間に強い影響力を持つことが示された。RT比はRAN成績を基準とした場合の自動性の強さを表す指標と仮定でき、連続する目標刺激の音韻計算にかかわる自動性の強さを反映していると考えられた。また、数字や文字に比べて絵呼称は音韻計算に要する時間が大きくなることからRANは連続的な音韻計算(音韻処理過程)を強いることで自動性の強さを反映する課題であることが示唆された。RANは自動性に裏打ちされた音韻障害を鋭敏に予測すると考えられた。
鎌倉幕府将軍権力の変遷

本年度の研究実績は以下の2点である。1、源氏将軍期に関する研究まず、学術誌『古代文化』に「和田合戦再考」と題する論文を公表した。本論文では、和田合戦の政治的背景や戦況の推移を実証的に復元し、和田合戦が三浦氏対和田氏という一族間抗争の占める比重の高いこと、和田合戦を経て幕府内において御家人統制のあり方に変化がみられ、その過程で執権・北条氏による将軍権力への介入が進んだことを指摘した。また、本年度も「頼朝死後の鎌倉幕府と北条氏」と題した論文の執筆を進めた。本論文では、北条時政のクーデターの再検討を通して、強固な独裁をしいてきた将軍権力が低下し、北条氏主導の執権政治に移行する政治的経緯を論じた。執筆にあたっては、東京大学史料編纂所等に赴き、史料調査を行った。この調査で得られた成果は、論文中において指摘している。さらに、源氏一門(門葉)に関する研究を進めた。平安末期鎌倉時代前期の源氏一門(平賀氏など)の動向を検討し、「将軍権力とは何か」を明らかにする一助とした。本論文については、来年度の投稿を目指したい。以上の研究を通して、源氏将軍期における将軍権力の変遷の実像を解明した。II摂家将軍期に関する研究前年度に引き続き、四代将軍頼経の側近集団の実態を明らかにすべく研究を進めた。側近集団の検討は、彼らが将軍と執権を繋ぐ結節点であるだけに、両者の政治的関係を考察する上で重要である。そこで、頼経への取り次ぎ役・中原師員や頼経の女房・石山局に注目し、関係論文・関係史料を収集し、考察を加えた。とくに石山局の検討を通して、歴代将軍の乳母に関する知見を深めることができた。この成果は、今後発表したいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、鎌倉幕府の将軍権力の変遷を、将軍と北条氏との対立・補完関係の両側面から見直すことにある。本年度の主たる研究成果は、大きく以下の二つからなる。1.頼家・実朝政権期に関する研究頼朝死後の鎌倉幕府、とくに頼家・実朝期の政治過程を検討した。この時期の政治状況については従来、鎌倉幕府の編纂物である『吾妻鏡』に大きく依拠して研究が進められてきたが、『吾妻鏡』に北条氏優位の曲筆のみられることは周知の通りである。そこで、本研究では京都側の史料や古文書を積極的に利用することで再検討を加え、先行研究とは異なる政治史を提起した。また、同時に北条氏内部の相互関係も見直している。この研究成果は、2014年9月の日本古文書学会第47回大会において、「頼朝死後の鎌倉幕府と北条氏」と題して報告を行ない、27年度には論文として発表することを予定している。なお、研究報告にあたっては、埼玉県・神奈川県での現地調査、慶応義塾大学所蔵の相良家文書の調査を実施し、得られた知見は報告内容に活かしている。2.鎌倉時代の史籍に関する研究『愚管抄』については、早く塩見薫氏による研究があり、利用する際には諸本比較が不可欠であることが指摘されているが、塩見氏の早すぎる死によりその校訂作業は中途に終わっている。現在、学界では「日本古典文学大系」(岡見正雄・赤松俊秀校注)がもっとも多く利用されているが、本文校訂や解釈に疑問を抱く部分も少なからずある。したがって、本年度は諸本の紙焼き写真を収集し、校訂作業を進めた。この作業を通して得た成果は、古文書学会第47回大会において一部を発表した。また、大倉精神文化研究所・国立公文書館・国立国会図書館・龍門文庫等に出向き、幕府研究に関係する史料の本文校訂や紙焼き写真の収集を行った。こうした一連の作業は次年度以降、鎌倉幕府政治史研究の方法について考え直すための基礎作業となる。1、頼家・実朝政権期に関する研究まず「頼朝死後の鎌倉幕府と北条氏」と題した論文の執筆を進めた。執筆にあたっては国立歴史民俗博物館に赴き、『仲資王記』等の史料調査を行った。『仲資王記』は、すでに一部が翻刻されているものの、現物を調査することによって、活字化されたテクストを見ただけでは知り得ない情報に気がつくことができた。この成果は論文において指摘し、28年度中の投稿を目指したい。次に第19回中世戦記研究会・第218回鎌倉遺文研究会において、和田合戦に関する研究報告を行なった。報告内容の要旨は以下の通りである。従来、和田合戦については、主に将軍実朝・勝者の北条氏・敗者の和田氏の三者の視点から研究が進められてきたが、幕府軍として活躍した北条氏以外の御家人については等閑視されてきた。そこで、幕府軍として活躍した三浦氏・千葉氏の動向に注目し、合戦の再検討を行った。方法論としては、『明月記』と『吾妻鏡』を比較し、実証的に戦況を復元した。合戦の結果、幕府の御家人統制のあり方に変化がみられ、その過程で執権・北条氏による将軍権力への介入が進んだことを指摘した。なお、この研究報告の内容については、年度末に活字化し、平成28年6月刊行の学術誌『古代文化』に掲載されることが決まっている。2、頼経・頼嗣政権期に関する研究『吾妻鏡』から将軍側近を抽出する作業を進めた。

その上で、側近と評価することのできた中原師員や後藤基綱らの動向を『岡屋関白記』等の古記録や『年代記(十三代要略、歴史秘録)』紙背文書等の古文書から検討した。また、側近と同じく将軍に近い人物として、頼経の乳母である石山局に注目し、関係論文・関係史料の収集につとめた。いずれも基礎的作業に終始したため、次年度には得られた成果を基に研究を深めたい。実朝政権期に関する報告を2度行った上で、報告内容を活字化することができた。また同時に、史料や関係論文の収集など次年度に向けて、摂家将軍期の基礎的研究を進めることができたため。本年度の研究実績は以下の2点である。1、源氏将軍期に関する研究まず、学術誌『古代文化』に「和田合戦再考」と題する論文を公表した。本論文では、和田合戦の政治的背景や戦況の推移を実証的に復元し、和田合戦が三浦氏対和田氏という一族間抗争の占める比重の高いこと、和田合戦を経て幕府内において御家人統制のあり方に変化がみられ、その過程で執権・北条氏による将軍権力への介入が進んだことを指摘した。また、本年度も「頼朝死後の鎌倉幕府と北条氏」と題した論文の執筆を進めた。本論文では、北条時政のクーデターの再検討を通して、強固な独裁をしいてきた将軍権力が低下し、北条氏主導の執権政治に移行する政治的経緯を論じた。執筆にあたっては、東京大学史料編纂所等に赴き、史料調査を行った。この調査で得られた成果は、論文中において指摘している。さらに、源氏一門(門葉)に関する研究を進めた。平安末期鎌倉時代前期の源氏一門(平賀氏など)の動向を検討し、「将軍権力とは何か」を明らかにする一助とした。本論文については、来年度の投稿を目指したい。以上の研究を通して、源氏将軍期における将軍権力の変遷の実像を解明した。II摂家将軍期に関する研究前年度に引き続き、四代将軍頼経の側近集団の実態を明らかにすべく研究を進めた。側近集団の検討は、彼らが将軍と執権を繋ぐ結節点であるだけに、両者の政治的関係を考察する上で重要である。そこで、頼経への取り次ぎ役・中原師員や頼経の女房・石山局に注目し、関係論文・関係史料を収集し、考察を加えた。とくに石山局の検討を通して、歴代将軍の乳母に関する知見を深めることができた。この成果は、今後発表したいと考えている。源氏将軍期の将軍権力について、論点に関わる重要な史料(文書・典籍)は、活字化されたテクストを使用するのではなく、原本調査を実施した上で検討を及ぼすことができたため。2年間収集した史料を利用して、『吾妻鏡』の史料批判に基づいた頼家・実朝政権期の政治過程を明らかにする。また、同時に摂家将軍期の側近や乳母に注目し、将軍権力の変遷を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。次年度も引き続き、将軍権力のあり方を『吾妻鏡』のみに依拠することなく、多様な史料を用いて検討を進めていく。研究対象も、源氏将軍から摂家将軍にまで広げたい。その際、北条氏内部の関係性や将軍と北条氏とを繋ぐ将軍側近に注目する。また、同時に前田育徳会尊経閣文庫、国立公文書館内閣文庫、東京大学史料編纂所などで史料調査を行い、鎌倉幕府将軍権力の特質に迫ることを目的とする。
＜いま・ここ＞に死者が共存する災害社会学研究：大災害の幽霊・夢を題材にして

東日本大震災において様々な脆弱性に直面した。世界に比して大災害による死亡・行方不明者が多数に上るわが国において、喪失や悲嘆経験を理解し克服する方法や教訓は多岐にわたるが、心理学・宗教学・社会学・民俗学等の各分野に散らばり、総体的・実践的な説明体系や仕組みがない。申請者は現在まで「東日本大震災の被災者はどのように死を受け入れるのか」を主題に、即座に彼岸に送れない死者の存在(幽霊、夢、行方不明等)に対する調査を継続している。生死の中間領域における「霊性」の視角を活用し、喪失や悲嘆経験を克服する体系的手法を編み出し、自己表出の困難な人びとの現実世界を開示する、社会学的な調査方法論を模索したい。
内分泌性FGFsの分子機構解明による去勢抵抗性前立腺癌に対する新規治療戦略の確立

去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)症例における内分泌性FGF(FGF19、21、23)血中濃度と組織における発現を、ホルモン感受性前立腺癌、他の泌尿器癌と比較した。CRPC組織におけるFGF19、FGF21の集積亢進を認め、CRPC症例ではFGF19、FGF21の血清濃度がCRPC特異的に有意に高値であり、薬物療法による転移巣の縮小と関連して有意に低下がみられた。また、内分泌性FGF関連分子群の発現制御機構の解析によって、non-coding RNAを介した関連分子群の発現調節とそれに伴う薬剤感受性の変化を明らかにした。1)前立腺癌における内分泌性FGFファミリーの血清濃度とその組織内での局在の関連を明らかにするために前立腺全摘除術でえられた前立腺癌組織におけるFGF19、FGF21、FGF23、Klothoさらにその関連分子の発現を免疫組織染色で確認した。その結果、FGF19、FGF21の免疫染色陽性症例は有意に術後再発率が高く、FGF19、FGF21の陽性は術後再発の独立した予測因子であった。これらのデータはこれまでの研究結果と一致する内容であった。次に各症例の血清中のFGF19、FGF21、FGF23、Klothoさらにその関連分子群の血清濃度を測定したところ、免疫染色におけるFGF19陽性群、FGF21陽性群はいずれも血清中のFGF19、FGF21が各分子の陰性群に比較して低濃度であることが明らかになった。次にCRPC症例、」有転移症例、さらに他の泌尿器癌の症例についても血中濃度を測定したところ、関連分子群のうち、Reg4の血清濃度が各癌種の進展と相関しており、特にCRPC症例で高値を呈し、治療介入にて低値になることが明らかとなった。2)HSPCならびにCRPC細胞の培地内の内分泌性FGF濃度を上昇させることにより、cell viabilityの増強、アポトーシスの抑制がられることが明らかとなった。癌組織および血清を用いた実験は、すでに検体がストックされていてただちに使用可能となっているものに関しては順調に進行している。一方、前向きに経過観察を継続しながらサンプルを採取する必要がある実験については、濃度測定や免疫染色自体は順次施行できても、データの集積に時間を要する。内分泌性FGFファミリー(FGF19、21、23)およびその関連分子群について、去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)における血中濃度を治療前、新規AR剤、ドセタキセルおよびカバジタキセル投与経過期間中に経時的に測定し、PSAおよびその他の腫瘍マーカー、神経内分泌マーカーの推移、末梢血・生化学検査所見の推移、転移巣の画像学的評価治療効果、自覚症状とこれらFGF19、21、23およびその関連分子群の推移との関連、新規バイオマーカーとしての可能性について評価した。転移性腎細胞癌症例、進行性尿路上皮癌症例においても同様にFGF19、21、23およびその関連分子群の血清濃度測定を行い、これらの分子群の推移がCRPC特異的かもしくは他の泌尿器癌においても同様の傾向がみられるかについて評価した。同様の解析はマウスモデルにおいても行った。さらに、CRPC細胞株およびHSPC細胞株にFGF19、21、23およびその関連分子群の組み換えタンパクを添加およびsiRNAを用いたノックダウン実験を行い、シグナル伝達、アポトーシス、神経内分泌分化、上皮間葉移行への効果について評価した。臨床検体も用いた研究は順調に症例集積が行えている。細胞生物学的実験については、安定発現株の状態が不安定となり再作成しつつノックダウン実験と組み換えタンパクを用いた実験を先行させた。前年度に引き続き、内分泌性FGF(FGF19、21、23)およびその関連分子群について、去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)における血中濃度を治療前、薬物投与経過期間中に経時的に測定し、PSAおよびその他の腫瘍マーカー、末梢血・生化学検査所見の推移、転移巣の画像学的評価治療効果、自覚症状とこれらFGF19、21、23およびその関連分子群の推移との関連について評価した。CRPC組織における内分泌性FGFとその関連分子群の発現を、ホルモン感受性前立腺癌(HSPC)と比較した。転移性腎細胞癌症例、進行性尿路上皮癌症例においても同様の解析を行い、これらの分子群の推移がCRPC特異的かについて評価した。免疫組織染色では、CRPC組織におけるFGF19、FGF21の集積亢進を認めた。CRPC症例では、HSPC症例に比較してFGF19、FGF21の血清濃度が有意に高値であった。腎細胞癌、尿路上皮癌などほかの泌尿器癌ではFGF19、FGF21の血清濃度と病期の関連はみられなかった。CRPCにおけるFGF19、FGF21濃度は、血液生化学所見およびPSA値と相関を認めなかった。さらにFGF19濃度は、治療経過中の転移巣の縮小と関連して有意に低下がみられた。また、関連分子群の発現制御機構の解析によって、non-coding RNAを介した関連分子群の発現調節とそれに伴う薬剤感受性の変化を明らかにした。以上の研究結果からFGF19とその関連分子群がCRPCの病勢進行や薬剤の効果反映する新たなバイオマーカーとなりうる可能性が示唆された。本研究に際して前立腺癌、腎細胞癌の臨床経過についての解析結果を得たため報告した。

腎細胞癌については、内分泌性FGFおよび生化学的検査所見と病勢進行との関連をCRPCと比較する過程で、新たなバイオマーカーとしての炎症関連因子群の同定に至ったためこれを報告した去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)症例における内分泌性FGF(FGF19、21、23)血中濃度と組織における発現を、ホルモン感受性前立腺癌、他の泌尿器癌と比較した。CRPC組織におけるFGF19、FGF21の集積亢進を認め、CRPC症例ではFGF19、FGF21の血清濃度がCRPC特異的に有意に高値であり、薬物療法による転移巣の縮小と関連して有意に低下がみられた。また、内分泌性FGF関連分子群の発現制御機構の解析によって、non-coding RNAを介した関連分子群の発現調節とそれに伴う薬剤感受性の変化を明らかにした。さらに前向きにサンプル採取を進め、データの集積につとめる。内分泌性FGFだけでなくその関連分子として報告されている分子群についても血清濃度の測定と免疫染色を行い、内分泌性FGFの血中濃度、組織での発現との関連を解析することが、ヒト生体内およびCRPC組織内における内分泌性FGFの分子機構解明に重要であると考えられる。安定発現株を再作成しノックダウン実験と組み換えタンパクを用いた実験で得られたデータの裏付けとin vivo実験への展開を予定している。臨床検体ではストック以外に縦断的なサンプル採取を行い、引き続きデータを集積する。泌尿器科学
ポリセティによる蘚類の系統学的研究

1.国立科学博物館所蔵の中国産の資料に基づき、スギゴケ科1種、ハリガネゴケ科1種、チョウチンゴケ科2種の計4種5サンプルについてポリセティの観察を行った。スギゴケ科ではタチゴケ属を除いてポリセティはほとんど知られていなかったが、ニワスギゴケ属の一種pogonatum fastigiatumでポリセティが観察された。2.チョウチンゴケ科のムツデチョウチンゴケのポリセティを解析する目的で、ガメテシウムあたりの胞子体の数、その頻度、各植物体のサイズ等を調べた。ガメテシウムとは生殖器官とその保護器官である側糸と苞葉をまとめたものをいう。その結果、ガメテシウムあたりの胞子体の数は18個、一番多いものは24個であった。また、胞子体の数と植物体の大きさには関係が見られなかった。さらに、長野県、岐阜県、栃木県という地理的に離れた集団で行った調査でもほぼ同様の結果が得られた。3.シッポゴケ科のナミシッポゴケについて、ムツデチョウチンゴケと同様に調べた。ガメテシウムあたりの胞子体の数は16個、一番多いものは3個で、また胞子体の数と植物体の大きさには関係が見られなかった。さらに、ポリセティの頻度は狭い範囲(約5×5m)に分散する7つの個体群間で差が見られた。4.日本産の蘚類について文献と標本によるポリセティの調査を行った。14科42種でポリセティが報告されており、そのうち13科がマゴケ亜綱に含まれ、さらにそのうちの10科が植物体が直立し、生殖器官を茎の頂端に形成するグループに属するものであった。残りの3科のポリセティを示す種について標本を調べたが、ポリセティを確認することが出来なかった。。このことは、ポリセティはガメテシウムが茎の頂端に形成されるグループに限られる可能性がある。5.ヒナノハイゴケ科のヒナノハイゴケでポリセティを確認した。本科からはこれまでポリセティは知られていなかった。。1.チョウチンゴケ科のムツデチョウチンゴケのポリセティを調べる目的で、野外調査を中部日本において8月と10月に行った。本種にポリセティが見られることは従来より知られていたが単に雌花序あたりの胞子体の数を記述しただけであり、またその内容も報告により異なっていた。今回の調査では雌花序あたりの胞子体の数に加え、その割合、各植物体のサイズ等を調べた。その結果、雌花序あたりの胞子体の数は18、一番多いものは24個の胞子体をつけるもので、また胞子体の数と植物体の大きさには関係が見られなかった。また、長野県と岐阜県という地理的に離れた集団で行った調査でもほぼ同様の結果が得られた。合わせて、本種の生きた資料を研究室に持ち帰り、生殖器官及び胞子体形成の過程を観察するため培養を行った。2.国立科学博物館標本庫所蔵の中国産の資料に基づき、蘚類スギゴケ科1種、ハリガネゴケ科1種、チョウチンゴケ科2種の計4種5サンプルについてポリセティの観察を行った。

スギゴケ科ではタチゴケ属を除いてポリセティはほとんど知られていなかったが、ニワスギゴケ属の一種Pogonatum fastigiatumでポリセティが観察された。3.日本産の蘚類について文献によるポリセティの調査を行った。これまでポリセティが報告されている種類は10目14科約40種であり、そのうち9目13科がマゴケ亜綱に含まれ、さらにそのうちの6目10科が植物体が直立し、生殖器官を茎の頂端に形成するグループに属するものであった。今後は実際の標本による調査を行う予定である。1.国立科学博物館所蔵の中国産の資料に基づき、スギゴケ科1種、ハリガネゴケ科1種、チョウチンゴケ科2種の計4種5サンプルについてポリセティの観察を行った。2.チョウチンゴケ科のムツデチョウチンゴケのポリセティを解析する目的で、ガメテシウムあたりの胞子体の数、その頻度、各植物体のサイズ等を調べた。ガメテシウムとは生殖器官とその保護器官である側糸と苞葉をまとめたものをいう。その結果、ガメテシウムあたりの胞子体の数は18個、一番多いものは24個であった。また、胞子体の数と植物体の大きさには関係が見られなかった。さらに、長野県、岐阜県、栃木県という地理的に離れた集団で行った調査でもほぼ同様の結果が得られた。3.シッポゴケ科のナミシッポゴケについて、ムツデチョウチンゴケと同様に調べた。ガメテシウムあたりの胞子体の数は16個、一番多いものは3個で、また胞子体の数と植物体の大きさには関係が見られなかった。さらに、ポリセティの頻度は狭い範囲(約5x5m)に分散する7つの個体群間で差が見られた。4.日本産の蘚類について文献と標本によるポリセティの調査を行った。14科42種でポリセテイが報告されており、そのうち13科がマゴケ亜綱に含まれ、さらにそのうちの10科が植物体が直立し、生殖器官を茎の頂端に形成するグループに属するものであった。残りの3科のポリセティを示す種について標本を調べたが、ポリセティを確認することが出来なかった。このことは、ポリセティはガメテシウムが茎の頂端に形成されるグループに限られる可能性がある。5.ヒナノハイゴケ科のヒナノハイゴケでポリセティを確認した。本科からはこれまでポリセティは知られていなかった。
空間相関を考慮したラグラジアン確率モデルの圧縮性流れ場への適用

有限体積法を用いた構造格子用圧縮性乱流ソルバーにラグラジアン確率モデルを適用し、その特性と問題点を調べた。拡散モデルには筆者らが提唱する迅速混合モデルの他に、Hsuモデルも比較のために用いた。その結果、迅速混合モデルはHsuモデルと比較すると少ないラグラジアン粒子でも格子サイズ以下のスカラー分布を表現できることが示せた。これは、Hsuモデルが格子平均をするのに対して、迅速混合モデルが近接粒子間でだけスカラー拡散を評価するためである。しかし、計算の効率化のために粒子数を少なくしすぎると、圧縮性流れの場合には重大な問題を引き起こすことも同時に分かった。つまり、混合による化学反応で温度変化や密度変化が起こり、それが流れ場にフィードバックされなければならない場合には、確率的には希な事象でも格子内に存在するラグラジアンマーカー粒子が少ないと課題に評価され、大きな誤差を瞬間的に発生するだけでなく、解析そのものを破綻させる結果となる。これを解決するためには、確率モデルによる密度変化等を直接圧縮性ソルバーにフィードバックするのではなく何らかのフィルタリングを施すなど、さらなる研究が必要である。以上の結果は、構造格子を用いたパイプフローなどの簡単な幾何学形状の流れ場を対象として得たものだが、確率モデルによって得た計算結果を検証するための実験データが乏しく定性的な比較しかできなかった。そこで、工業的に現実的な幾何学形状でも計算が容易で、定量的比較も可能となる非構造格子系への時空間モデルの適用を行った。まず、筆者らが従来から行っている自動格子生成法の汎用性を高め、任意の二次元物体に対して短時間で計算格子が得られるようにした。次に構造粒子系で、その有効性が確認されている時空間相関モデルを簡略化して非構造格子に適用し、噴流による拡散を定性的・定量的に表現しうることを見いだした。その際、格子はマーカーとしてだけではなく質量・直径も設定して、混相流としての性質も持たせ実験データと比較してその有効性を確かめた。また、カルマンフィルタ型PTVにより不追従粒子により圧縮性流れ場を測定する手法開発にも、上記の経験を生かした。本年度の研究結果だけではラグラジアン確率モデルが、化学反応などが大きな密度変化を誘起する流れ場に対して有効であるとは言えない。確率モデルを用いないと表現困難な乱流拡散現象で流れ場へのフィードバックが弱い場合には有用であることが分かった。
日本の企業集団における株式所有構造の意義についての実証分析

本研究における成果は、第一に、2004-2005年度における連結単位を中心とした企業集団(上場親会社とその上場子会社)の詳細かつ精緻なデータベースを構築し、上場子会社について内部資本市場の観点から詳細な分析を行ったことである。第二に、企業集団の再編において重要な役割を果たしつつある非公開化や公開維持型の買収についてその経済的効果を分析した。第一の成果であるが、企業集団一般についてはグループとしての多角度と上場子会社のパフォーマンスとの関係は有意ではなく、内部資本市場が機能しているとは言いがたい結果となった。ただし低リスク・プロジェクトを遂行している上場子会社についてはグループ多角化度がそうした上場子会社のパフォーマンスを促進していることが示され、内部資本市場の機能が低下するのは高リスク・プロジェクトの上場子会社の場合であることが判明した。この結果は、成長性が高い高リスク・プロジェクトの遂行にあたって親会社の過剰介入が子会社経営者のインセンティブ問題を引き起こしている可能性を示唆している。第二の成果については、投資ファンドが介在した非公開化・公開維持型の買収についてイベント・スタディーを適用したところ、有意に正のCAR(累積異常リターン)が観測された。こうした正の株価効果の源泉を精査していくと、公開維持型の買収についてはアンダーバリューの解消が、非公開化についてはやはりアンダーバリューの解消とレバレッジによる節税効果がその源泉である可能性が示唆された。本研究における平成18年度の成果としては、2004年度-2005年度の企業集団に関する詳細なデータベースを構築したことである。具体的には、連結対象範囲を企業集団の単位として定義し、すべての上場会社についてその上場(店頭登録を含む)子会社・上場関係会社のリストを作成、上場子会社・上場関係会社における親会社の株式所有比率、役員における親会社の影響力、親・子ともにその他の株主構成や様々な財務変数を準備した。続いて構築したデータベースを用い、親会社による上場子会社の株式所有の影響について以下の仮説を検証した。すなわち、(1)企業集団は市場における契約コストや取引コストを削減し、かつ効率的な内部資本市場を形成している、(2)上場子会社は親会社による企業統治のため、より効率的な経営がなされている、(3)親会社は、上場子会社の少数株主と利益相反を起こしている、といった仮説である。実証結果によれば、持株比率を高め、同時に役員での親会社出身者の比率を高めるなど上場子会社を強く支配している親会社の場合、内部資本市場が効率的に機能していることが判明した。また、やはり親会社による強い支配がなされている上場子会社の業績は良好であり、少数株主との利益相反の可能性は少ないとの結果を得た。その他、上場子会社の経営陣のインセンティブ、親会社のガバナンス構造が上場子会社の業績に大きく影響することも判明した。本研究における平成19年度の成果としては、第一に、平成18年度に構築した2004-2005年度の連結単位を中心とした企業集団(上場親会社とその上場子会社)のデータベースを活用し、上場子会社について内部資本市場の観点からさらに詳細な分析を行ったことである。ただし低リスク・プロジエクトを遂行している上場子会社についてはグループ多角化度がそうした上場子会社のパフォーマンスを促進していることが示され、内部資本市場の機能が低下するのは高リスク・プロジエクトの遂行にあたって親会社の過剰介入が子会社経営者のインセンティブ問題を引き起こしている可能性を示唆している。こうした正の株価効果の源泉を精査していくと、公開維持型の買収についてはアンダーバリューの解消が、非公開化についてはやはりアンダーバリーの解消とレバレッジによる節税効果がその源泉である可能性が示唆された。
パフォーマンス評価のための項目反応理論とその運用モデルの開発

本研究は,パフォーマンス評価の信頼性を改善する手法のひとつとして実用化が期待されている,評価者特性を考慮した項目反応理論に関する以下のテーマに取り組むものである.1)異質評価者に頑健な新たな項目反応モデルの開発,2)最先端MCMCアルゴリズムによるパラメータ推定の効率改善,3)様々な実践場面への適用を通した性能評価と効果的な運用モデルの開発.これに対し,平成30年度は,平成29年度に開発した異質評価者に頑健な項目反応理論の論文化を行った.本研究成果は,電子情報通信学会論文誌Dに採録されるとともに,トップカンファレンスであるArtificial Intelligence in Education(AIED) 2018にも採録されている.また,本技術の実運用に関わる課題として平成29年度から継続して行っている,項目反応理論と整数計画法を用いた評価者割り当て最適化手法についても平成30年度に論文化を行った.本研究成果は電子情報通信学会論文誌Dに掲載されるとともに,トップジャーナルであるIEEE Transactions on Learning Technologiesにも採録が決定している.さらに,平成30年度は,本技術の実用化に不可欠な「等化」の問題にも取り組んだ.具体的には,項目反応理論に基づくパフォーマンステストの等化精度を様々な条件のもとで検証した.この結果,既存研究で示された条件より大幅に緩やかな条件でも十分に等化可能であることが示され,本技術の実用可能性を広げる結果となった.本研究の成果は,平成30年度に電子情報通信学会論文誌Dに掲載された.加えて,平成30年度は,提案技術の周辺技術を幅広くサーベイし,性能の比較実験を行うことで,提案技術の特徴と優位性についても明らかにした.本研究成果は,査読付き海外論文誌Heliyon, Elsevier社に掲載された.これまでに開発してきた技術の論文化を進めるとともに,平成31年度以降に計画していた提案技術な運用モデルと性能評価についても先行して進めることができた.他方で,当初計画において平成30年度に実施予定であった最先端MCMCによるパラメータ推定の高速化については,十分な高速化が達成できていない.平成31年度は,変分ベイズやEMアルゴリズムの利用,線形等化を利用した並列計算など,様々な方向性を探りながら高速化の実現を目指す.パラメータ推定の高速化については予定より進捗が遅れ気味であるが,平成31年度以降に計画していた研究を大幅に達成できていることから,「おおむね順調に進展している」と評価した.進捗が遅れ気味であるパラメータ推定の高速化については,現在までの進捗状況に記載した通り,引き続き検討を行う.また,先行して進捗している提案技術の性能評価と運用モデルの整理については,今年度も引き続き研究を進めていく.平成29年度には,当初計画に従い,異質評価者に頑健な新たな項目反応モデルの開発を行い,シミュレーション実験と実データ実験を通した提案モデルの性能評価を行った.提案モデルは,一般化部分採点モデルに対して,評価者の評価の一貫性,厳しさ,尺度範囲の制限の特性を反映したパラメータを付与したモデルとして定式化した.評価実験から,提案モデルは,様々な特性の評価者が存在するとき既存モデルより高い性能を示すことが明らかとなった.本研究の成果は2018年1月に電子情報通信学会論文誌Dに採録され,トップカンファレンスであるArtificial intelligence in Education (AIED 2018)での発表も決定している.また,本モデルの応用として,項目反応理論と整数計画法を用いた最適評価者選択手法の研究も行なった.具体的には評価者特性パラメータを付与した項目反応モデルを用いて,評価者の各学習者に対する能力測定精度を定量化し,情報量を最大化するように評価者を割り当てる手法を開発した.実験から,提案手法を用いることで,少ない数の評価者でより高精度に能力を測定できることを示した.以上の成果は,2018年2月に電子情報通信学会論文誌Dに採録され,AIED 2017にもフルペーパでアクセプトされている.また,IEEE Transactions on Learning Technologiesに条件付き採録されている.さらに,評価者特性パラメータを付与した項目反応モデルを用いて異なるパフォーマンステストの結果を比較する場合の「等化」精度の問題にも取り組んだ.具体的には,どのようにテストを設計すれば高精度に等化できるかを実験から明らかにした.従来,高精度な等化にはテスト間に最低5人の共通評価者と5つの共通課題が必要とされてきたが,本研究の結果,これらより大幅に少ない共通評価者・課題で十分に等化可能であることが示された.本研究の成果も電子情報通信学会論文誌Dへの採録が決定している.また,本モデルの応用として30年度以降の実施を予定していた「項目反応理論と整数計画法を用いた最適評価者の選択手法の研究」についても研究が進行している.研究成果の一部は2018年2月に電子情報通信学会論文誌Dに採録され,AIED 2017にもフルペーパでアクセプトされている.さらに,最終成果はIEEE Transactions on Learning Technologiesに条件付き採録されている.加えて,提案技術を実運用する場合の課題の一つとして30年度以降の実施を予定していた「評価者特性パラメータを付与した項目反応モデルを用いて異なるパフォーマンステストの結果を比較する場合の等化精度」の研究も同時に進行している.この成果の一部も,すでに電子情報通信学会論文誌Dへの採録が確定しており,最終成果は30年度中にIEEE Transactions on Learning Technologiesに投稿予定である.以上のように,平成29年度の計画に加えて,30年度以降実施予定の研究も進展していることから,「(1)当初の計画以上に進展している」と評価した.

本研究は,パフォーマンス評価の信頼性を改善する手法のひとつとして実用化が期待されている,評価者特性を考慮した項目反応理論に関する以下のテーマに取り組むものである.1)異質評価者に頑健な新たな項目反応モデルの開発,2)最先端MCMCアルゴリズムによるパラメータ推定の効率改善,3)様々な実践場面への適用を通した性能評価と効果的な運用モデルの開発.これに対し,平成30年度は,平成29年度に開発した異質評価者に頑健な項目反応理論の論文化を行った.本研究成果は,電子情報通信学会論文誌Dに採録されるとともに,トップカンファレンスであるArtificial Intelligence in Education(AIED) 2018にも採録されている.また,本技術の実運用に関わる課題として平成29年度から継続して行っている,項目反応理論と整数計画法を用いた評価者割り当て最適化手法についても平成30年度に論文化を行った.本研究成果は電子情報通信学会論文誌Dに掲載されるとともに,トップジャーナルであるIEEE Transactions on Learning Technologiesにも採録が決定している.さらに,平成30年度は,本技術の実用化に不可欠な「等化」の問題にも取り組んだ.具体的には,項目反応理論に基づくパフォーマンステストの等化精度を様々な条件のもとで検証した.この結果,既存研究で示された条件より大幅に緩やかな条件でも十分に等化可能であることが示され,本技術の実用可能性を広げる結果となった.本研究の成果は,平成30年度に電子情報通信学会論文誌Dに掲載された.加えて,平成30年度は,提案技術の周辺技術を幅広くサーベイし,性能の比較実験を行うことで,提案技術の特徴と優位性についても明らかにした.本研究成果は,査読付き海外論文誌Heliyon, Elsevier社に掲載された.これまでに開発してきた技術の論文化を進めるとともに,平成31年度以降に計画していた提案技術な運用モデルと性能評価についても先行して進めることができた.他方で,当初計画において平成30年度に実施予定であった最先端MCMCによるパラメータ推定の高速化については,十分な高速化が達成できていない.平成31年度は,変分ベイズやEMアルゴリズムの利用,線形等化を利用した並列計算など,様々な方向性を探りながら高速化の実現を目指す.パラメータ推定の高速化については予定より進捗が遅れ気味であるが,平成31年度以降に計画していた研究を大幅に達成できていることから,「おおむね順調に進展している」と評価した.平成30年度は,平成29年度に開発したモデルを大規模なデータに適用したときにも高速にパラメータ推定を実行するために,パラメータ推定アルゴリズムの高速化を行う.具体的には,ハイブリッド・モンテカルロを用いたMCMC法の開発を計画している.ハイブリッド・モンテカルロには,1)ハミルトニアン・モンテカルロ,2)その拡張のNo-U-
放射光子の3次元計測に基づく新しい核医学診断装置の研究

スライスシールドを外して光子の3次元計測を行いノイズの影響を低減する3次元PETの構成方式について、主として計測データから画像を生成する画像再構成の観点から検討した。まず、混乱していた従来の理論を1つの統一的観点から整理し、これまで提案されてきた様々な方法は完全3次元再構成法・並べ替え法・3次元ラドン変換法の3つに分類できることを明らかにした。次に、各方法についてシミュレーション実験を行い、『完全3次元再構成法は再構成画像は高品質であるが計算時間が長い問題点がある』、『並べ替え法は計算時間は短いが円形の強いア-ティファクトが生じる問題点がある』などの事実を定量的に明らかにした。これらの事実は従来の研究であまり明らかにされていなかったもので、今後の研究の大きな参考となる結果だと思われる。コーンビームコリメータを装着して光子の3次元計測を行い感度を向上させるSPECTの構成方法について、3次元ラドン変換に基づく新しい画像構成法を開発した。この方法は広く用いられているフィルタ補正逆投影法と比較して画質が良く、直接フーリエ変換法を採用しているので3次元ラドン変換に基づく従来の再構成法と比較して計算量が大幅に削減された。更に、数学的正しい3次元画像が再構成できるためのガンマ線カメラの軌跡についても検討し、従来の軌道の条件を緩和した新しい軌道の条件を導いた。この成果は3つの国際会議の論文として発表することができた。これらの成果により光子の3次元計測に基づく核医学診断装置の実現に理論的に貢献することができたと思われるが、実データを用いた実験を行って理論の有効性を確認するまでに研究は進まなかった。従って、今後実用面に即した詳細な実験を行っていく必要があり、データの取得の努力を現在行っている。
シクロデキストロリンとメタラジカルコゲノレン錯体との包接挙動と包接体の性質

我々はこれまで,シクロペンタジエニル基(Cp)を有するメタラジカルコゲノレン錯体[CpM (E_2C_2X, Y)]のメタラジカルコゲノレン環は相反する反応特性,すなわち不飽和性と芳香族性が微妙なバランスの上に共存している興味ある化合物群であることを明らかにしてきた。最近,我々はホストーゲスト相互作用による分子認識・分子識別機能を有する代表的な化合物であるシクロデキストリン(CyD)と本錯体[CpM (E_2C_2X, Y)]との間で1:1分子包接錯体を生成することを見い出した。即ち,本現象は水に不溶な錯体がCyDの水溶液に可溶化出来ることであり,有機金属体とCyDとの包接現象の解明と包接体(水溶化した錯体)の利用など,新たな研究分野として注目された。1,錯体[CpCo (S_2C_2(COOMe)_2))]とβ-CyDとの1:1包接体を水からの再結晶により得た。水溶化した包接体に塩化メチレンを加えると錯体は塩化メチレンに抽出される。1:1包接体の生成は元素分析および^1H-NMR, UV-vis, IR, CD(誘起円偏光二色性)など各種スペクトルデータまた熱重量分析により確認した。また,水系での包接体のサイクリックボルタモグラム(CV)の測定では還元側に1電子の可逆波が観測された。2,水溶化への錯体の置換基(Z, X, Y),金属,カルコゲンなどの影響およびCyDのリングサイズ(α,β,γ)の影響を明かし,包接体の構造を検討した。包接されやすい錯体の条件は,Cp環は無置換体で,置換基X, Yはエステル基のような極性基が必要である。SをSeに代えると錯体は包接されにくくなる。β-CyDがもっとも錯体を包接しやす。以上より,包接体の構造はβ-CyDの中空にCpCoのCp環が入り込んだ構造をしていると思われる。なお,CACheによる分子力場計算の結果でも錯体は包接されることにより安定化されることが証明された。現在,包接体の単結晶X-線構造解析を試みているが,測定中に結晶水がとぶためか,いまだ十分な反射データが得られてなく,今後の課題である。3,[CpCo (S_2C_2Ph, Br))のBrをNa_2S_2により-S-S-化する反応は従来は不均一系で行われていたが錯体が包接されることにより,水溶化するので効率よく進行し,今後の利用が期待された。
膀胱機能における一酸化窒素(NO)とAGEの役割に関する研究

下部尿路機能の生理、病態生理においてnitric oxide(NO)は重要な役割を演じている。また、タンパク質の翻訳後修飾反応物としてのadvanced glycation end products(AGE)が生体内に蓄積し、AGEレセプターを介しいろいろな細胞応答を惹起したり、フリーラジカルを生成することにより、加齢や各種病態に関与することが報告されてきている。本研究においては膀胱機能におけるNOとAGEの病態生理学的役割について検討した。免疫組織染色により、ラット・ヒト膀胱平滑筋にはNADPH-diaphorase陽性および神経性NOS陽性の神経が観察され、NO分泌神経が存在することが確認された。しかしこの神経密度は尿道や前立腺組織に比較すると有意に少なかった。家兎膀胱平滑筋を用いた機能実験では、カルバコールにより前収縮させた平滑筋条片は経壁電気刺激により有意な弛緩反応は示さなかったが、経壁電気刺激による平滑筋からのアセチルコリンの放出量はNOS阻害剤(L-NNA)の投与により有意に増加した。この結果は膀胱においてNO作動性神経から放出されるNOはコリン作動性神経からのアセチルコリンの放出量を抑制的に調節している可能性が考えられた。この結果から、膀胱におけるNOは排尿サイクルのうち主に蓄尿期に作用して、膀胱容量を増加させ、detrusor instabilityの発生を抑制している可能性が示唆された。摘出ヒト膀胱平滑筋にはAGEの形成が確認され、これは加齢に伴い増加し、年齢との間に有意の正の相関関係があることが判明した。また、加齢に伴い経壁電気刺激による膀胱平滑筋からのNOの放出量は有意に減少しており、神経性NOS陽性神経も減少が観察された。さらに、AGE形成量とNO放出量の間には負の相関関係がみられた。また脊髄損傷ラットの膀胱では、対照ラットの膀胱に比較して、AGE産生量が増加しており、経壁電気刺激による膀胱平滑筋からのNOの放出量は有意に減少していた。これらの結果は、NOおよびAGEが膀胱の生理・病態機能に深く関係している可能性を示唆するものと考えられた。しかしその相互関係のメカニズムの解明にあたってはさらなる研究が必要と考えられた。近年、生体内においてnitric oxide(NO)が中枢および末梢神経系のさまざまの生理機能や疾患の病態と深く関与していることが示されている。我々はNOの消去作用を有する安定で低毒性の有機化合物(imidazolineoxyl N-oxides;PTIO)を見い出し、NOの役割について検討してきた。一方、近年タンパク質の翻訳後修飾反応物としてのadvanced glycation end pr oducts(AGE)が生体内に蓄積し、加齢や糖尿病性合併症などに関与することが報告されており、我々もAGEの生体内局在や主要構造体の解析を行ってきている。本研究ではPTIOを用いて膀胱機能におけるNOの生理的役割を検討するとともに、正常および脊髄損傷ラットの膀胱平滑筋を用い、その弛緩反応におけるNOの役割とAGE形成との関連を検討した。。1)機能実験:正常および脊髄損傷ラットの膀胱より平滑筋条片を作製し、筋浴槽内に懸垂固定して張力変化を記録した。膀胱平滑筋条片はCys-NO(NO donor),α-Latr otoxin(NO r eleaser)投与や経壁電気刺激(EFS)により用量依存性に弛緩した。

さらに条片には臓器用透析プローブを貫通させ透析液を潅流させながらEFSを行い、透析液内のNOの測定でも用量依存性にNO産生量が増加し、NO消去剤(PTIO)およびNOS阻害剤(L-NNA)の前投与は平滑筋弛緩反応およびNO生成量を有意に抑制した。脊髄損傷ラットの方がNOによる弛緩反応およびNO産生量は正常ラット群より有意に低かった。2)AGE免疫組織染色およびAGE形成量の測定:膀胱を細切しパラフィン包埋後薄切りしアセトン固定、メタノール処理後、過酸化水素水に浸漬し内因性ペルオキシダーゼ活性をブロックし、一次抗体としてマウスモノクロナール抗AGE抗体を用い、2次抗体としてはビオチン標識マウスlgG抗体を反応させ、アビジン-ビオチン標識ペルオキシダーゼ、DABを用いて発色させた。AGE形成量は膀胱迅速凍結組織を脱脂洗浄後塩酸中で酸加水分解を行い、アミノ酸分析器に供し、標準物質としてhippuryl-CMLを使用し組織中CML含量を定量しAGE形成量を観察した。この結果、AGE形成量は脊髄損傷ラットにおいて正常群より有意に増加しており、NO産生量とAGE形成量は有意の負の相関関係を示した。以上の結果より、膀胱の弛緩にはNOがある程度関与しており、この弛緩反応は脊髄損傷ラットにおいて減弱し、これには膀胱でのAGEの形成の増加が関与している可能性が示唆された。近年、生体内においてnitric oxide(NO)が中枢および末梢神経系のさまざまの生理機能や疾患の病態と深く関与していることが示されている。我々はNOの消去作用を有する安定で低毒性の有機化合物(imidazolineoxyl N-oxides;PTIO)を見い出し、NOの役割について検討してきた。一方、近年タンパク質の翻訳後修飾反応物としてのadvanced glycation end products(AGE)が生体内に蓄積し、加齢や糖尿病性合併症などに関与することが報告されており、我々もAGEの生体内局在や主要構造体の解析を行ってきている。前年度の検討を踏まえて、本年度は摘出ヒト膀胱平滑筋におけるNOおよびAGEの役割について検討した。膀胱悪性腫瘍にて膀胱全摘出術を施行した12例(5281歳)のヒト膀胱組織を細切してパラフィン包埋後6μmに薄切しアセトン固定、メタノール処理後、3%過酸化水素水に浸漬し内因性ペルオキシダーゼ活性をブロックした。PBSで洗浄後、一次抗体としてマウスモノクロナールあるいはウサギポリクロナール抗AGE抗体を用いて4°C、一昼夜反応させた。2次抗体としてはビオチン標識マウスIgG抗体または抗ウサギIgG抗体を反応させ、アビジン-ビオチン標識ペルオキシダーゼ、DABを用いて発色させた。AGE形成量は膀胱迅速凍結組織を脱脂、洗浄後6N塩酸中で110°C、24時間酸加水分解を行い、アミノ酸分析器に供した。標準物質としてhippuryl-CML(Nε-carboxymetyl-lysin)を使用し組織中CML(AGEの主たるエピトープ)含量を定量しAGE形成量を観察した。この結果、ヒト膀胱にはAGEの存在が確認された。