hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯科CAD/CAM用快削性チタン合金の開発

このうち、本年度は以前の研究で高速切削での快削性が見出されたTi-Ag系合金、Ti-Cu系合金を比較対照にTi-Au系合金について機械的性質、耐食性および研削性から切削性を明らかにした。Ti-Au合金の引張強さと耐力は20%Auまでは金の添加量が増えるに連れて大きくなり,チタンより有意に大きくなった.引張強さはTi-20%Au合金で550MPa,耐力は440MPaとチタンの1.6倍以上だった.Ti-40%Au合金は脆性破壊した。Ti-Au合金の伸びは5%Au以上でチタンと比べて有意に小さくなったが,520%Auの伸びの間に有意差は無く,25%以上だった.Ti-Au合金の研削性はTi-5%Au合金では研削速度の増加に伴い研削量が増加する傾向にあったが,Ti-Au合金の研削量はいずれの組成おいても各速度でチタンとの有意差は認められなかった.0.9%NaCl水溶液、1%乳酸溶液中でのアノード分極曲線からTiへの金添加は20%を越えると耐食性がやや低下することが分かった。チタン合金のα'、α"、ω相や、金属間化合物を少量、微細に分散させることで、実用十分な延性を保ち、一方で切削で生じた切り屑は排出されやすいよう、適度な脆性で細かく折れてくれるようなチタン合金の開発を試みることとした。このような可能性のあるチタンへの合金添加元素はβ安定型となる元素であればすべて対象となりうる。しかし歯科用であることを考えれば安全性から、Hf、Zr、Nb、Ta、Moなど全率固溶する元素、あるいはMn、Co、Fe、Pd、Au、Ag、Cuなど金属間化合物とα相で共析を作る元素が候補になろう。このうち、昨年度までにTi-Nb合金、Ti-Au系合金、Ti-Ag系合金、Ti-Cu系合金の機械的性質、耐食性、切削性を明らかにした。この結果、いずれの合金元素の添加もチタンの機械的性質を向上させることがわかった。また耐食性はTiに20%以上AuあるいはAgを添加すると、口腔内環境での耐食性がやや低下することが明らかになった。切削性はTi-Au系合金で有意さが認められなかったがTi-Nb系合金、Ti-Ag系合金およびTi-Cu系合金は純チタンより有意に向上することが分かった。そこで本年度はTi-Nb系合金と同様に全率固溶を示すTi-Hf系合金に注目し、まずTi-Hf合金の機械的性質を調べた。Tiに1040mass%のHfを含む合金をアルゴンアーク溶解炉で溶製した。Ti-Hf合金は歯科用チタン鋳造機を用いてマグネシア鋳型材に鋳造し、試験片を作製した。インストロン型万能試験機にて弾性率、耐力、引張強さ、伸びを測定した。鋳造体の表面から深さ600μmまでのマイクロビッカース硬さを測定した。また各Ti-Hf合金の組織についてX線構造解析を行った。X線回折は全ての組織でαチタンと一致し、β相は見出されなかった。Hfを25%以上含むTi-Hf合金は、耐力、引張強さが純チタンに比べ有意に大きく、伸びもあり、純チタンに代わりうる歯科用チタン合金と考えられた。チタン合金の準安定相や金属間化合物など脆性成分を微細に分散させ、機械的性質共に切削性に優れた歯科CAD/CAM用チタン合金の開発を試みた。このようなチタンへの合金添加元素としてβ安定型添加元素が有効と考え、チタンにNb、Hf、Zr、Au、Ag、Cuなどを添加し、耐食性、機械的性質、研削性を明らかにしてきた。この結果Ti-Nb系合金が低速研削で、Ti-Ag系合金、Ti-Cu系合金が高速研削で有望であることを見出した。そこで特にTi-Cu系チタン合金とTi-Nb系チタン合金に着目し、これらを組み合わせたTi-Nb-Cu系の3元系合金での機械的性質と研削性、金属組織を検討した。
非線形波動下の漂砂量式と海浜変形予測に関する研究

海岸工学の分野では波動運動を便宜的に正弦振動流に置き換えて実験的検討を行うことがある.このような実験により,摩擦係数・漂砂量などに関して,多くの優れた研究がなされてきた.このように波動水槽に代わって振動流装置を用いる理由は,(1)実験室規模の造波水路に形成される波動境界層厚さが数mm程度と非常に薄いため,底面近傍で詳細な測定が困難であること,(2)乱流を発生させることが困難であることによる.振動流装置では周期の増加に伴い境界層厚が厚くなり,また現象もこれに応じて緩慢なものとなるため測定も行い易い.この様な背景から,これまでU字管振動流装置を用いて多くの実験がなされて来た.しかし,現在までに行われたこの種の実験においては,正弦的な振動流を扱ったものがほとんどである.そこで,本研究においてはより簡単な仕組みによる孤立波を模擬する振動流発生装置の原理を提案した.さらに,この原理に基づいて振動流装置を試作して,水理実験によりその作動性を確認した.装置は直線的な閉管路からなり,下流端部に開閉型のゲートが取り付けられている.このゲートの動きを,カムを用いた回転運動によって制御することにより,孤立波に近い流体運動を発生させた.昨年度までの成果と比較して,ゲートの動きを改良することにより,より理論値の孤立波動に近い流動を生起させることが可能となった.レーザードップラー流速計(LDV)を用いた流速計測により,その精度が確認された.海浜底質の移動・堆積機構を考える際には,波動境界層内部の流速分布,底面せん断応力の理解が重要である.そのため,これまで波動境界層に関する研究が数多くなされてきた.しかし,その研究のほとんどは正弦振動流を対象としたものであった.本来,波浪は非線形を有するものの,その第一近似として正弦波理論を用いることが多い.これまで正弦振動流を対象とした研究がなされて来た事実にはこのような背景がある.しかし,浅海域に到達した波浪は顕著な非線形性を示し,もはや正弦波による近似が十分でない場が多く見られる.このような浅海域における波浪を表現する際に孤立波理論が多用される.また,静止状態の水域に津波が入射する波動を表す時にも孤立波理論を用いることが多い.このような波においては,境界層内部の挙動も周期波動下におけるものとは異なるものと考えられる.正弦波と比較して,孤立波動下では静水条件から急激な速度の立ち上がりを伴う波動であるため,境界層内の特性にもその影響が現れるものと推測される.しかし,これまで孤立波下における波動境界層に関する研究は全く行われていない.そこで,本研究においては,管内振動流装置を作製し,孤立波に類似した波動の底面境界層を管内に発生させて流速分布を測定した.また,得られた流速分布より,底面せん断応力,乱れなどの孤立波底面境界層内の特性を明らかにした.また,BSL k-ωモデルを用いて数値実験を行い,振動流装置を用いて行われた実験結果との比較を行うことで,その妥当性を検討,孤立波底面境界層の特性を明らかにした.海岸工学の分野では波動運動を便宜的に正弦振動流に置き換えて実験的検討を行うことがある.このような実験により,摩擦係数・漂砂量などに関して,多くの優れた研究がなされてきた.このように波動水槽に代わって振動流装置を用いる理由は,(1)実験室規模の造波水路に形成される波動境界層厚さが数mm程度と非常に薄いため,底面近傍で詳細な測定が困難であること,(2)乱流を発生させることが困難であることによる.振動流装置では周期の増加に伴い境界層厚が厚くなり,また現象もこれに応じて緩慢なものとなるため測定も行い易い.この様な背景から,これまでU字管振動流装置を用いて多くの実験がなされて来た.しかし,現在までに行われたこの種の実験においては,正弦的な振動流を扱ったものがほとんどである.これは,U字管内の流れは基本的に自由振動であり,正弦振動から大きく離れた運動を生起させることが困難であることによる.特に,津波を模擬する波動としてこれまで多くの研究がなされてきた非線形波動である孤立波の底面境界層を生起させることは不可能である.そこで,本研究ではより簡単な仕組みによる孤立波振動流発生装置の原理を提案した.まず,波浪の諸元から装置で設定すべき特性量を求める方法を定式化した.さらに,この原理に従って装置を試作し,その基本性能を実験により確認した.また,乱流モデルによる数値実験を行い,実験結果で得られた流速,乱れ強度などを再現した.本研究により,筆者らの知る限り初めての乱流状態の実験がなされた.今後,底質移動量など様々な実験への応用が期待される.海岸工学の分野では波動運動を便宜的に正弦振動流に置き換えて実験的検討を行うことがある.このような実験により,摩擦係数・漂砂量などに関して,多くの優れた研究がなされてきた.このように波動水槽に代わって振動流装置を用いる理由は,(1)実験室規模の造波水路に形成される波動境界層厚さが数mm程度と非常に薄いため,底面近傍で詳細な測定が困難であること,(2)乱流を発生させることが困難であることによる.振動流装置では周期の増加に伴い境界層厚が厚くなり,また現象もこれに応じて緩慢なものとなるため測定も行い易い.

この様な背景から,これまでU字管振動流装置を用いて多くの実験がなされて来た.しかし,現在までに行われたこの種の実験においては,正弦的な振動流を扱ったものがほとんどである.そこで,本研究においてはより簡単な仕組みによる孤立波を模擬する振動流発生装置の原理を提案した.さらに,この原理に基づいて振動流装置を試作して,水理実験によりその作動性を確認した.装置は直線的な閉管路からなり,下流端部に開閉型のゲートが取り付けられている.このゲートの動きを,カムを用いた回転運動によって制御することにより,孤立波に近い流体運動を発生させた.昨年度までの成果と比較して,ゲートの動きを改良することにより,より理論値の孤立波動に近い流動を生起させることが可能となった.レーザードップラー流速計(LDV)を用いた流速計測により,その精度が確認された.
代数的整数論のP進解析的研究

主として整数論関係の分担者による研究実績を述べる。1.楕円モジュラー群SL(2,【II】)に関する尖点形式の周期がBernoulli数の類似物であることに着目し、任意のDirichlet指標に付随する一般周期を定義して、尖点形式の一般周期の精密なp進積分表示を与えた。これは数年前に得ていた結果の精密化と見做れる。3.線形回帰的標本抽出法は、対応する特性方程式の根に適当な条件をつけるとき、Benfordの法則に従うことを証明した。4.有限次代数体における素数pの分解の様子が、p-closedなGalois群で定まることを明らかにし、これを使って有限次代数体がその可解閉包のGalois群により同型を除いて定まるというNeukirch-Iwasawaの定理の一つの拡張を与えた。5.その他、断面曲率がピンチされたコンパクトRiemann多様体上の正定曲率計量の存在証明、exponential型可解リー群の単項表現に対するFrobeniusの相互律の研究、一般の初等トポスにおけるpushout-complementの存在定理、結び目及び絡み目に関する種々の多項式不変量の差異及び強弱の研究、無限階微分作用により定義されるある種の微分方程式の局所可解性の証明、Hadamard多様体のvisibility公理のJacobi場による特徴付け、など代数的整数論に深く関連のある興味ある研究成果も得られた。
ヒガンバナ属(ヒガンバナ科)の進化史の解明-植物における種分化のケーススタディ-

ヒガンバナ属は東アジアに分布するヒガンバナ科の植物であり,約23種から成る.本属の植物は大型で美しい花を咲かせるため園芸植物として重要な植物であり,さまざまな野生種の交配より数多くの園芸品種が作り出されている.ヒガンバナ属植物は種子繁殖を行う2倍体有性生殖種(幹種)に加えて,種子は作ることができないが栄養繁殖により繁殖を行う無性生殖種が存在する.このような無性生殖種は,3倍体植物あるいは種間雑種起源の植物種である.このような'種'は動物ではあまり見られず,植物の種の存在様式を多様にしている原因の1つである.本研究では植物における種分化様式と種の存在様式の多様性の解明のため,無性生殖種を数多く含むヒガンバナ属において,その系統進化の歴史と種分化機構を明らかにすることが目的である.ヒガンバナ属の起源と進化を明らかにする目的で葉緑体DNAのmatK遺伝子の塩基配列を用いてヒガンバナ科内およびヒガンバナ属内の系統進化について明らかにした.その結果,1)ヒガンバナ属は他のアジア産の属と単系統であり,比較的最近分化したこと,2)ヒガンバナ属の2倍体種の系統関係は従来の核型や形態から考えられていたグルーピングと異なっていることなどが明らかになった.さらにリボゾームRNA遺伝子(45S rDNA)をプローブにしてFISH(Fluorescence in situ hybridization)法を用いることにより,それぞれの種の各染色体の構成や相同性の解析を行った.その結果,リボゾームRNA遺伝子クラスターが動原体部位とB染色体上に存在していることが明らかにった.また,動原体部位のリボゾームRNA遺伝子クラスターをマーカーにして,各種の持つ核型間の進化的関係について考察を行った.その結果,本属においてRobertoson型の染色体変化が起きていることが示唆された.ヒガンバナ属は東アジアに分布するヒガンバナ科の植物であり,約23種から成る.本属の植物は大型で美しい花を咲かせるため園芸植物として重要な植物であり,さまざまな野生種の交配より数多くの園芸品種が作り出されている.ヒガンバナ属植物は種子繁殖を行う2倍体有性生殖種(幹種)に加えて,種子は作ることができないが栄養繁殖により繁殖を行う無性生殖種が存在する.このような無性生殖種は,3倍体植物あるいは種間雑種起源の植物種である.このような'種'は動物ではあまり見られず,植物の種の存在様式を多様にしている原因の1つである.本研究では植物における種分化様式と種の存在様式の多様性の解明のため,無性生殖種を数多く含むヒガンバナ属において,その系統進化の歴史と種分化機構を明らかにすることが目的である.ヒガンバナ属の起源と進化を明らかにする目的で葉緑体DNAのmatK遺伝子の塩基配列を用いてヒガンバナ科内およびヒガンバナ属内の系統進化について明らかにした.その結果,1)ヒガンバナ属は他のアジア産の属と単系統であり,比較的最近分化したこと,2)ヒガンバナ属の2倍体種の系統関係は従来の核型や形態から考えられていたグルーピングと異なっていることなどが明らかになった.さらにリボゾームRNA遺伝子(45S rDNA)をプローブにしてFISH(Fluorescence in situ hybridization)法を用いることにより,それぞれの種の各染色体の構成や相同性の解析を行った.その結果,リボゾームRNA遺伝子クラスターが動原体部位とB染色体上に存在していることが明らかにった.また,動原体部位のリボゾームRNA遺伝子クラスターをマーカーにして,各種の持つ核型間の進化的関係について考察を行った.その結果,本属においてRobertoson型の染色体変化が起きていることが示唆された.ヒガンバナ属は東アジアに分布するヒガンバナ科の植物であり,約23種からなる.ヒガンバナ属植物は種子繁殖を行う2倍体有性生殖種(幹種)に加えて,種子は作ることができないが栄養繁殖により繁殖を行う無性生殖種が存在する.本研究では植物における種分化様式と種の存在様式の多様性の解明のため,無性生殖種を数多く含むヒガンバナ属において,その系統進化の歴史と種分化機構を明らかにすることが目的である.本年度は2倍体幹種において両性遺伝する核ゲノムのrDNAのITS(Internal Transcribed Spacer)領域の塩基配列決定を行った.予備実験の結果,ITSに多型の存在が確認されたためクローニングとSSCP法を併用して多型を含む塩基配列を決定し,系統樹を作成した.その結果,A型の核型を持つ種はM型の核型を持つ種に比ベゲノム内の多型が少ないこと,A型の核型を持つ種はヒガンバナ属の分化の初期に分岐していることなどが明らかになった.細胞遺伝学的研究分子系統学的解析中国江西省,狭西省産の無性生殖種3種のmatKの塩基配列決定を行い,母親種の推定を行った.ヒガンバナ属は東アジアに分布するヒガンバナ科の植物であり,約23種から成る.本属の植物は大型で美しい花を咲かせるため園芸植物として重要な植物であり,さまざまな野生種の交配より数多くの園芸品種が作り出されている.ヒガンバナ属植物は種子繁殖を行う2倍体有性生殖種(幹種)に加えて,種子は作ることができないが栄養繁殖により繁殖を行う無性生殖種が存在する.このような無性生殖種は,3倍体植物あるいは種間雑種起源の植物種である.

このような'種'は動物ではあまり見られず,植物の種の存在様式を多様にしている原因の1つである.本研究では植物における種分化様式と種の存在様式の多様性の解明のため,無性生殖種を数多く含むヒガンバナ属において,その系統進化の歴史と種分化機構を明らかにすることが目的である.平成12年度はリボゾームRNA遺伝子(45S rDNA)をプローブにしてFISH法(Fluorescence in situ hybridization)を用いることにより,それぞれの種の各染色体の構成や相同性の解析を行った.その結果,リボゾームRNA遺伝子クラスターが動原体部位とB染色体上に存在していることが明らかになった.また,動原体部位のリボゾームRNA遺伝子クラスターをマーカーにして,各種の持つ核型間の進化的関係について考察を行った.その結果,本属においてRobertoson型の染色体変化が起きていることが示唆された.
ニューラルネットワークと機械学習法による適応制御システムアーキテクチャの研究

従来の適応制御系は、制御対象のモデルが必要であるため、未知な構造、または複雑な非線形を持っている制御対象に対する慣習適応制御手法は適切ではない。他方、ニューラルネットワークを用いた非線形なシステムの制御向きコントローラとシステム同定構造は、最近多く報告されているが、一般にシステム次数をほぼ正確に推定しなければならない。本研究は、ニューラルネットワークと機械学習法を用い、新しい離散時間系適応制御システムを開発することを目的としている。本研究において、まず制御分野でよく知られている状態変数アプローチに基づき、多層ニューラルネットワークによる、新しいシステム同定構造とその学習法を提案した。提案したシステム同定構造は、フィードバックとフィードフォーワード、二つのニューラルネットで構成される。UNIXワークステーション上のシミュレーションにより、プラントの次数に対して、未知な非線形制御系の場合で従来のニューラルシステム同定構造よりロバスト性があると示した。更に、各時点そのシステム同定構造はプラントの状態ベクトルに近似する、内部情報のベクトルを出力するので、制御分野またデェジタル信号処理分野でも多くの応用が考えられる。次に、システム同定構造に対応するフィードフォーワードニューラルコントローラーを提案し、全体の制御システムをシミュレーションによって評価した。様々なプラントを用い、提案した制御システムの有効性を図ったが、収束が得られない場合もあるとわかった。その理由は、提案したシステム同定構造は柔軟過ぎるため、プラントのダイナミック状態を表わさない場合があるからである。そのため、現在、同定構造とそのアルゴリズムの改善方法を考慮しているところである。更に、プログラムを全てMacintosh Centrisに移し、オブジェクト指向言語に変更している最中である。
細胞膜結合型増殖因子変換酵素,セクレターゼの遺伝子発現クローニング

我々が、近年同定したヘパリン結合性EGF様増殖因子(HB-EGF)は、EGFファミリーに属し、膜結合型分子(pro型)として合成され、細胞表面に発現した後、プロセッシングを受けて分泌型HB-EGFとなり、パラクリン因子として作用する。このプロセッショシングを司る酵素セレクターゼの同定を目ざして、まずその特性について検討し、以下の結果を得た。1)HB-EGFセクレターゼの活性化は、プロテインキナーゼを介する経路で制御を受けている。3)proHB-EGFプロセッシングは、低分子量G蛋白質rhoの阻害剤であるボツリヌスC_3酵素によって阻害を受けることから、このプロセッシング機構にrhoが関与していることが示唆される。
From Hiroshima to Fukushima: Japanese Performing Arts after 3.11

舞台芸術の現在進行形に伴奏し、記録し、共有する手段として、英日のメディアに劇評を寄稿しているが、今年は女性の視点から社会と演劇について記述することが多かった。女性・移民・芸術という「マイノリティ」の声を集めるプロジェクトを、アジア女性舞台芸術(亜女会)の羊屋白玉がニューヨーク(NY)に住むベトナム人女性に焦点を当てて行い、その報告パフォーマンスである'"Rest in Peace, New York." A Public Forum on Theater, Women and Immigration'を明治40年からから米国において日本文化を紹介してきたTheJapan Society(JS)にて行い、アシスタント兼リーディング・パフォーマーとして、研究分担者のエグリントンみかも参加した。滞在中、JSのダイレクターの塩谷陽子、ブルックリンを拠点に活躍する劇作家・翻訳家・演出家のアヤ・オガワにインタビューをとり、The Japan Timesに寄稿した。7月には、ベトナムの古都フエにて亜女会国際会議を持ち、矢内原美邦作の『悲劇のヒロイン』の英訳を行うと共に、昨年度、外大と下町芸術祭に招聘したアジア5カ国から集められた演劇実践者の声を記録した冊子を日英バイリンガルで執筆した。また、女性アーティストに焦点を当てた国際演劇祭Kyoto Experimentのリレーエッセイとして「女×アジア×舞台芸術」も寄稿した。ベオグラードで行われた国際演劇学会IFTRにて、“On migrafion and consciousness of in Naoko Tanaka's Uninternalized light"を発表した後、バルカン半島の演劇をリサーチした結果である「バルカン半島の演劇を知る:ベオグラードの街角で見る旧ユーゴスラヴィアの悲劇」を『シアターガイド』に寄稿した。加えて、ジゼル・ヴィエンヌ構成・演出、デニス・クーパー作『腹話術師たち、口角泡を飛ばす』の翻訳と解説文を『舞台芸術』にて出版した。地震と津波という目に見える天災と、放射能汚染という目に見えない人災が舞台に表象された/されなかったのかを検証し、表象も修復も不可能なカタストロフとトラウマに向き合う芸術の社会的役割を検証するプロジェクトは、本質的に可視の表象物である舞台芸術が、不可視の核をいかに投影、歪曲、変容、昇華、隠蔽してきたのかを考察するものである。そこには、目に見える/見えない、表象可能/不可能なトラウマとカタストロフという二項対立と矛盾が自ずと存在し、舞台表現はしばし直喩ではなく、隠喩として間説的に感知される。故に、研究対象が、当初予定を組んでいた時より、核をメタファーや単なる言及として織り込んだ間接的に描いたもの、あるいは核として限定せず、特にアジア圏の戦争・闘争を含むカタストロフとトラウマという社会的、個人的な闇を、女性の視点から扱ったものが圧倒的に多くなっている。結果として、アジア女性舞台芸術会議やKyotoExperimentと連動した国際会議・シンポジウムの企画が可能になったわけだが、これらは当初の計画では最終年に当たる3年目に予定されていたものであったので、計画していた方向とは異なるものの、それ以上に進展しているとも言える。一方、全体的なプロジェクトが女性の視点から見た社会と演劇の関係性に焦点を変えているため、書籍プロジェクトにもテーマの方向転換があり、遅れがあるために「概ね順調に進展している」との評価にした。4月からアメリカ、キューバ、ドイツにてリサーチを行い、長年ニューヨークを拠点に作品を発表してきたYoshiko Chuma、Eiko Otake、ドイツ語圏で活躍するSachiko Hara氏など、日本をさって海外で活躍してきたアーティストにインタビューをとり、The Japan Timesの日曜版特集である"Why didyouleave Japan?"に寄稿する。インタビューをさらに敷衍させた論考をを書籍化する予定である。平成28年度の研究業績として、英字新聞"The Japan Times"に掲載された演劇批評3本、査読付き学術英文雑誌1本、発表論文2本の合計6本を計上した。合わせて、アジアと日本の演劇動向を比較し、紹介する発表を、アジア女性舞台芸術会議と芸術公社Scene/Asiaにて各々発表している。この研究の成果は、公式ウェッブサイトhttp://www.andreweglinton.com/after311/においてアーカイブ化されると同時に、一般に公開されている。英字新聞"The Japan Times"などに掲載された文章6本、企画運営を行った講座・会議・シンポジウム4本を合わせた計10本を計上した。舞台芸術を記録し共有する手段として、英日のメディアに劇評を寄稿しているが、中でもドイツ在住の田中奈緒子の三部作、日本のダンスカンパニー・ニブロールとアジアのアーティストが組んだ『源氏物語』の飜案は、間接的ながらも不可視の核と繋がる問題系を扱っている。企画運営を行なった国際公開講座の筆頭に挙げた「芸術と社会の接点:「核」を巡る二つの映画を中心に)」では、ベトナムの首都ハノイを拠点に活動する映像作家グエン・チン・ティー氏を神戸市外国語大学に招聘し、3.11直後の東京で撮られた「Jo Ha Kyu」(2012年)、少数民族チャム族が住むNinh Thuanにベトナム政府が同国発の原子力発電所を建設しようとする計画を事実と虚構を織り交ぜながら描写した「Letters from Panduranga)」(2015年)という核の脅威を日本とベトナムの文脈から政治的かつ誌的に捉えた二作品を彼女の講義と共に上演した。その後、アジア女性舞台芸術会議の一環として、1995年に震災による多大な打撃を受けた神戸市長田区をアジア五カ国から招聘した演劇人と視察し、地元のdance boxと早稲田スコットホールにて会議を持った。またアジア四カ国で行なった現地調査の結果を、東京の森下会議での報告会、報告書、演劇雑誌『シアターガイド』で発表した。

芸術と社会の接点を探る研究は、国際演劇祭KYOTO EXPERIMENTにおけるシンポジウム「ナショナルアイデンティティと文化イベント」の企画にも繋がった。田中奈緒子、キミ・マエダ、ロベルタ・リマという女性アーティスト三人を招聘し、「"政治"や“歴史"の前で個人の言葉をいかに響かせていけるのか」を討議した。地震と津波という目に見える天災と、放射能汚染という目に見えない人災が舞台に表象された/されなかったのかを検証し、表象も修復も不可能なカタストロフとトラウマに向き合う芸術の社会的役割を検証するプロジェクトは、本質的に可視の表象物である舞台芸術が、不可視の核をいかに投影、歪曲、変容、昇華、隠蔽してきたのかを考察するものである。そこには、目に見える/見えない、表象可能/不可能なトラウマとカタストロフという二項対立と矛盾が自ずと存在し、舞台表現はしばし直喩ではなく、隠喩として間説的に感知される。故に、研究対象が、当初予定を組んでいた時より、核をメタファーや単なる言及として織り込んだ間接的に描いたもの、あるいは核として限定せず、特にアジア圏の戦争・闘争を含むカタストロフとトラウマという社会的、個人的な闇を、女性の視点から扱ったものが圧倒的に多くなっている。結果として、アジア女性舞台芸術会議やKyotoExperimentと連動した国際会議・シンポジウムの企画が可能になったわけだが、これらは当初の計画では最終年に当たる3年目に予定されていたものであったので、計画していた方向とは異なるものの、それ以上に進展しているという評価を選んだ。舞台芸術の現在進行形に伴奏し、記録し、共有する手段として、英日のメディアに劇評を寄稿しているが、今年は女性の視点から社会と演劇について記述することが多かった。女性・移民・芸術という「マイノリティ」の声を集めるプロジェクトを、アジア女性舞台芸術(亜女会)の羊屋白玉がニューヨーク(NY)に住むベトナム人女性に焦点を当てて行い、その報告パフォーマンスである'"Rest in Peace, New York." A Public Forum on Theater, Women and Immigration'を明治40年からから米国において日本文化を紹介してきたTheJapan Society(JS)にて行い、アシスタント兼リーディング・パフォーマーとして、研究分担者のエグリントンみかも参加した。滞在中、JSのダイレクターの塩谷陽子、ブルックリンを拠点に活躍する劇作家・翻訳家・演出家のアヤ・オガワにインタビューをとり、The Japan Timesに寄稿した。7月には、ベトナムの古都フエにて亜女会国際会議を持ち、矢内原美邦作の『悲劇のヒロイン』の英訳を行うと共に、昨年度、外大と下町芸術祭に招聘したアジア5カ国から集められた演劇実践者の声を記録した冊子を日英バイリンガルで執筆した。
パーソナリティと精神病理の認知的・生物学的メカニズムの検討

パーソナリティのー部である気質は,人格障害や抑うつ,不安など様々な精神疾患の素因としてその生起に寄与し,薬物治療の効果の個人差を予測することが知られているので,生物学的に妥当なパーソナリティ・モデルを検証することは,人格障害や精神疾患のメカニズムの解明・予防,個人のパーソナリティに即した適切な治療に繋がる点で意義がある。Gray(1982,1987)の強化感受性理論は,気質に関する心理学的知見と生物学的知見を架橋し得る生物学的パーソナリティ理論として期待されているが,質問紙データの基礎的な資料が不足している。そこで,それらを測定可能な3つの尺度を含む質問紙調査を実施して,確認的因子分析による気質構造の検証を行い,Grayの気質モデルはさまざまな理論的な想定を満たしていることを確認した(論文1件,学会発表2件)。また,採用初年度に獲得した双生児法による行動遺伝学的解析の手法を活かし,Grayの仮定する気質の安定性は遺伝由来,変容性は環境由来であり,成人期には新たな遺伝要因の解発は無く,遺伝率は一定であることを示した(論文1件)。また,昨年度から引き続き,気質が精神病理の発生と維持に関わることを示しつつ,精神病理や問題行動の発症には,その個人が危険因子を持っている可能性以外に,防御因子を持っていない可能性を探った。そこで,防御因子の具体的な候補として社会的スキルを取り上げて,論文執筆及び学会発表を行った(論文1件,学会発表2件)。さらに,将来的な生理指標の導入を見据えて,それらの知識習得のため,第18回生理科学実験技術トレーニングコース(脳磁図によるヒト脳機能研究の基礎;自然科学研究機構生理学研究所,2007年7月2327日),生理学若手サマースクール2007-認知と知覚の統合的理解-(国立オリンピック記念青少年総合センター,2007年8月68日)に参加した。パーソナリティの一部である気質は,人格障害や抑うつ,不安など様々な精神疾患の素因としてその生起に寄与し,薬物治療の効果の個人差を予測することが知られているので,生物学的に妥当なパーソナリティ・モデルを検証することは,人格障害や精神疾患のメカニズムの解明・予防,個人のパーソナリティに即した適切な治療に繋がる点で意義がある.今年度は,Cloningerの気質と性格の7次元モデル(Cloninger et al.,1993),Grayモデルに基づく気質モデル(Gray,1982)に,これらのモデルでは測定されていない可能性の高い気質次元や性格の5次元モデルを検討に追加して,(1)ライフ・イベントがこれらの次元の安定性に与える影響(高橋ら,2005,パーソナリティ研究),(2)不安と怒りの生起に関連した素因ストレスモデル(高橋ら,2005,日本パーソナリティ心理学会,優秀大会発表賞),をそれぞれ大学生を対象とした横断調査によって検証した.また,不安を客観的な実験課題を用いて測定する試みとして,Implicit Association Test-Anxiety(Schmukle & Egloff,2002)の日本語版を作成した(高橋ら,2005,日本心理学会).パーソナリティの一部である気質は,さまざまな精神疾患の素因としてその生起に寄与し,その個人差を予測するので,生物学的に妥当な気質モデルを検証することは,精神疾患のメカニズムの解明・予防に繋がる点で意義がある。今年度は,昨年度に引き続き,パーソナリティや気質の生物学的な基盤を考えるうえで有力視されているGray(1982,1987)の強化感受性理論に基づく気質モデルに焦点を当てた研究を行って,投稿論文を執筆し,採択に至った(1件)。この論文によって,Grayの気質モデルの2次元を測定する国際比較可能な尺度が提供された。また,このデータによってそれらの気質次元は30%前後の遺伝率を有し,個人差のレベルでは独立であることが示された。昨年度に獲得した双生児法による行動遺伝学的解析の手法を活かした論文執筆(1件)および学会発表(6件[このうちの1件で学会優秀発表賞受賞】)も行った。さらに,気質を客観的な実験課題を用いて測定する試み(Avila,2001;De Houwer,2003)を年度を通じて行い,大学生の実験参加者100名,双生児の実験参加者150組300名のデータを得て,その一部を用いて学会発表を行った(1件)。自らの専門分野と周辺分野との接点を探ることを目的とした縦断データ・時系列データ解析の高度な技術獲得,将来的な生理学的な指標導入を見据えた脳波測定および解析技術の修練を行い,基礎的な心理学研究を実際の介入に活かすため,認知療法の研修を受けた。

また,採用初年度に獲得した双生児法による行動遺伝学的解析の手法を活かし,Grayの仮定する気質の安定性は遺伝由来,変容性は環境由来であり,成人期には新たな遺伝要因の解発は無く,遺伝率は一定であることを示した(論文1件)。また,昨年度から引き続き,気質が精神病理の発生と維持に関わることを示しつつ,精神病理や問題行動の発症には,その個人が危険因子を持っている可能性以外に,防御因子を持っていない可能性を探った。そこで,防御因子の具体的な候補として社会的スキルを取り上げて,論文執筆及び学会発表を行った(論文1件,学会発表2件)。さらに,将来的な生理指標の導入を見据えて,それらの知識習得のため,第18回生理科学実験技術トレーニングコース(脳磁図によるヒト脳機能研究の基礎;自然科学研究機構生理学研究所,2007年7月2327日),生理学若手サマースクール2007-認知と知覚の統合的理解-(国立オリンピック記念青少年総合センター,2007年8月68日)に参加した。
チロシンキナーセを標的とした生体機能制御

我々は、受容体型チロシンキナーゼTrk、非受容体型チロシンキナーゼSrcを題材として、新規のキナーゼ活性の制御機構を世界に先駆けて発見すると共に、そのシグナル伝達系について系統的な研究を展開してきた。本研究は、TrkキナーゼとSrcキナーゼを標的に、われわれの見い出したキナーゼ活性制御機構の詳細を明らかにし、新しい概念の機能探索子による腫瘍の分化誘導療法、遺伝子療法の開発を目指すものである。本年度は、レドックス依存の新規のSrc活性化機構に焦点を絞り実験を進めた。我々は、Srcキナーゼがシステイン残基に依存して、塩化第二水銀やNOによる酸化還元反応によってキナーゼの括性化を受ける事を見い出した。そこでSrcキナーセのシステイン残基を点突然変異させ、キナーゼ活性や細胞癌化能に対する影響を調べた。v-Srcキナーゼの場合、全長526アミノ酸残基中に10個のシステイン残基を含む。本年は、これらすべてのシステインをアラニンに点突然変異た。その結果、8、9番に突然変異を導入したものは癌化能が温度感受性となり、Src蛋白質の崩壊が起きることが示唆された。この結果は、キナーゼ活性ドメイン中のシステイン残基が、Srcキナーゼの安定性に重要であることを示唆する。そこで、これらの変異型Srcキナーゼの、塩化第二水銀、NO等に対する反応にって解析する予定である。
時間変化する外場への量子力学的応答とそれに付随する協力現象の研究

本研究では以下のテーマについて研究を遂行し、別紙のように論文を発表し、招待講演を含む多数の口頭発表も行った。変動する外場のもとでの量子状態の変化の特徴を微視的なエネルギー準位に基づき研究した。また、量子系由来の特異な物性や相転移を調べた。スピンクロスオーバー現象における準安定状態や磁場への応答、あるいはフラストレート系での非常に遅い緩和現象など、協力現象の動的性質についても研究した。単分子磁性体の一つであるV15の断熱磁化変化の微視的起源としてジャロチンスキー・守谷(DM)相互作用が考えられる。その効果はゼロ磁場での準位構造が磁場の方向によって敏感に変わり興味深い断熱磁化過程が現れることを発見した。さらに、磁化が1/2と3/2の状態が交差するときのエネルギー準位構造を反映した磁化の運動についての散逸の効果についても調べた。また、フラストレートした相互作用のもとで格子のユニットを反映しない自発磁化をもつ基底状態であること、非磁性の基底状態と磁気的な励起状態をもつ局所状態(分子レベル)をあらわすBlume-Capelモデルにおいて、励起状態の間に量子混合を許す相互作用を考えた場合に、量子ゆらぎによって誘起される特異な磁気状態が現れることを研究した。また、量子揺動誘起磁場中相転移が注目されているXY的な異方性をもつ三角格子反強磁性体の基底状態での磁化過程を異方性の強さの関数として調べ詳細な相図を得た。関連した系として三角クラスターをつなげた三角チューブといわれる系での基底状態と励起状態の間のギャップの有無に伴う基底状態相転移があることを明らかにした。また、スピンクロスオーバー錯体における相転移についても研究し熱力学的な安定相だけでなく、興味深い準安定状態の存在形態を発見し、光誘起相転移との関連について研究した。また、フラストレートした系における遅い緩和現象も研究した。微小磁性体において、量子ダイナミックスによる状態変化の起源である断熱変化がどのような機構からもたらされるのかについて研究した。特に、半奇数のスピンを持つV15など三角形を基本にもつ磁気クラスターにおいてジャロチンスキー・守谷(DM)相互作用によって生じる磁気エネルギー準位構造の磁場と格子の向きとの関係を詳しく調べた。また、格子構造の対称性から禁止されているようなDM相互作用が格子のゆらぎによって動的に生じる機構を詳しく調べ、その相互作用のもとでの電子スピン共鳴のあり方について研究をした。また、電子スピン共鳴の強度や共鳴幅の温度依存性を理論的に解析する数値計算法を開発し、実際の実験のデータとの比較、さらに強度の温度に関する非単調な依存性などを予言し、詳しい実験の解析を提案した。フラストレートした格子構造での磁気秩序のあり方を密度行列繰り込み群の方法で調べて来ているが、特にフェリ磁性秩序の形態に関する質的な分類を行い、励起にギャップを伴うリーママチス型、古典系での非線形スピン配位に相当する型、さらにはシングレットで分離された型などを見出し、それら有限磁化をもつ系での量子磁性の新しい特徴を見出した。また、ハイスピン・ロースピン相転移における磁気相転移の機構をスピンクロスオーバー系や電荷移動のある系で調べ、縮退度による相転移や電荷移動による磁気状態混合の効果を明らかにした。さらに、それらの素に関する光照射の効果とそれに伴う系の励起・緩和ダイナミックスについても動力学の立場から研究を進めた。これらの研究に関する論文を発表するとともに、国際会議での招待講演や口頭発表、ポスター発表などを行った。本研究では変動する外場のもとでの量子状態の変化の特徴を微視的なエネルギー準位に基づき研究した。

スピンクロスオーバー現象における準安定状態や磁場への応答、あるいはフラストレート系での非常に遅い緩和現象など、協力現象の動的性質についても研究した。単分子磁性体の一つであるV15の断熱磁化変化の微視的起源としてジャロチンスキー・守谷(DM)相互作用が考えられる。その効果はゼロ磁場での準位構造が磁場の方向によって敏感に変わり興味深い断熱磁化過程が現れることを発見した。さらに、磁化が1/2と3/2の状態が交差するときのエネルギー準位構造を反映した磁化の運動についての散逸の効果についても調べた。また、フラストレートした相互作用のもとで格子のユニットを反映しない自発磁化をもつ基底状態であること、非磁性の基底状態と磁気的な励起状態をもつ局所状態(分子レベル)をあらわすBlume-Capelモデルにおいて、励起状態の間に量子混合を許す相互作用を考えた場合に、量子ゆらぎによって誘起される特異な磁気状態が現れることを研究した。また、量子揺動誘起磁場中相転移が注目されているXY的な異方性をもつ三角格子反強磁性体の基底状態での磁化過程を異方性の強さの関数として調べ詳細な相図を得た。関連した系として三角クラスターをつなげた三角チューブといわれる系での基底状態と励起状態の間のギャップの有無に伴う基底状態相転移があることを明らかにした。また、スピンクロスオーバー錯体における相転移についても研究し熱力学的な安定相だけでなく、興味深い準安定状態の存在形態を発見し、光誘起相転移との関連について研究した。また、フラストレートした系における遅い緩和現象も研究した。
アナログデータに対する誤り訂正に関する研究

本研究では、アナログ信号に対する誤り訂正に関する研究を行なってきた。昨年度は、BCH符号をアナログ信号に適用し、誤り訂正を行なう方法を提案した。この結果によれば、デジタル信号に対するBCH符号に対して、誤り訂正を行なうための冗長ビットが少ないという利点がある。しかし、アナログデータの微小ノイズや歪みの影響の解析が複雑であるという問題点がある。また、ハードウエアの実装が複雑であり、困難であるという問題点もある。そこで、本年は、ハードウエア化が単純である多数決素子をアナログ信号に応用した用いた誤り訂正法を提案した。この方法によれば、ハードウエア化に必要な非線形素子は、閾値素子のみであり、ニューラルネットワークの技術などを用いれば、実装は簡単に行なえると考えられる。また、微小ノイズの影響の解析も行なうことが可能である。しかし、符号化の効率はBCH符号を用いた方法の方が優れており、いっそうの検討が必要である。また、本研究では、アナログ信号に対する誤り訂正法だけでなく、デジタル信号に対する誤り訂正法の実装についての結果も考案した。これは、アナログ信号に対する誤り訂正法の実装の検討から生まれた結果であるが、有益な結果であると思う。本方法によれば、BCH符号の訂正を、少ないハードウエアで高速に行なうことが可能である。本研究では、アナログ信号に対する誤り訂正に関する研究を行ってきた。従来、誤り訂正に関する研究は、主として、デジタル回路を対象に行われてきた。これは、通信、記憶などの情報に、デジタル信号が使用されてきたためと思われる。しかし、一般に通信路の信号や記憶データはアナログ信号である。よって、アナログ信号をデジタル信号に量子化して、使用することになる。しかし、この量子化はデータ量を削減していることに相当する。このため、量子化する前の、アナログ信号に対してエラー訂正を実行すれば、とり高性能な誤り訂正を実行できることが期待できる。本研究では、このことを実現するために、ニューラルネットを用いた誤り訂正法について、研究を行なった[文献1]。しかし、デジタル信号に対する誤り訂正法においては、複数ビットの誤りを訂正できるのに対して、この方法では、複数ビットに対する誤り訂正は、必ずしも成功しなかった。そこで、誤り訂正に関する手法を数学的に解析する必要があると考え、従来あるデジタル信号に対する誤り訂正法をアナログ信号に対して適用する方法を考察した[文献2]。しかし、アナログデータは、微小ノイズや歪みの影響で誤りは必ず発生すると考えられる。このため、このことを視野に入れた解析が必要である。今後は、この点を視野に入れて、ハードウェア化しやすい誤り訂正法の研究を行なう予定である。
PISA型リテラシーを育成する英語教育の研究

PISA型読解力の育成を目指した英語教育の開発を目標として、本研究は、高校の検定英語教科書のリーディングに関わる質問・タスクを分析した。教科書の本文をどの程度深く理解することが可能かを分析した結果、本文の一部を抜き出せば解答できるような表面的な理解を求める質問が圧倒的に多く、内容を統合・解釈し、熟考・評価をするといった深い理解が必要な活動は少数であった。一方、海外のCLIL, CBI, IB教育の視察を通して、教科書をリソースとして生徒が英語で主体的に学ぶことができる教材の必要性を再認識した。日本の教科書は、英文のテーマや長さ、段階的な足場掛けのある活動の点で再検討の余地がある。1.理論研究:まず、3年間の研究の土台として、PISA型読解力の枠組みやその問題例に関する文献研究の3年計画および担当者を決め、初年度の研究を行った。また国内外のCLILやCBI、およびそれらのカリキュラムに関して調査した。その中で、リーディング活動の指導面で「足場がけ」をして質問の難易度を上げていく点にポイントがあることが明らかになり、その理論や方法についてさらに掘り下げて検討した。2.教科書分析:過去3年間に行ってきた中学校検定英語教科書における発問分析研究について、調査結果を集計し、理論的観点、教育実践的観点より総括を行った。その知見をもとに高等学校新課程のコミュニケーション英語Iの検定教科書に含まれる発問とタスクをアンダーソンのタキソノミーを用いて分析した。台湾の高等学校英語教科書や国際バカロレアの教材研究にも着手をした。3.授業観察:コミュニケーション英語IやIIを実際に使用している高等学校を訪問し、授業参観を行った。教科書使用に焦点を置いて授業の流れを記録し、その後、担当の先生方と面談し、さらに具体的な状況・問題点などを明らかにした。一方、基礎能力において他教科でPISA型リテラシー育成に寄与する要素があるのかを分析するため、中学校の社会科および英語の授業から、談話分析を目的としたデータ収集を行った。4.結果の公表:中学校検定英語教科書研究のまとめをAILA World Congress 2014にて発表し、さらにJACET Summer Seminarでその結果について参加者と意見交換を行った。高校の教科書分析については言語教育エキスポ2015にて進捗状況を報告した。また、研究に関するウエブサイトを立ち上げ(http://www.kisc.meiji.ac.jp/mkawano)、研究の目的や進行状況、研究打ち合わせ日程等について公表している。理論研究:PISAの読解力フレームワークやアンダーソンのタキソノミー、CLILや国際バカロレア等のプログラム、および言語と認知発達に関する文献調査を行った。教科書分析:国内外の中等教育の教科書分析を行った。まず国内の教科書分析として、高等学校の外国語(英語)教育課程は「コミュニケーション英語」と「英語表現」から構成されていることから、前年度に行った「コミュニケーション英語I」の教科書分析に続き「英語表現I」の教科書5冊を分析した。次に「コミュニケーション英語II」の教科書5冊に含まれる発問とタスクをアンダーソンのタキソノミーを用いて分析した。一方国外の教科書としてヨーロッパで使用されているCLILの教材やフィンランド、オーストリアの教科書、台湾の高等学校英語教科書や国際バカロレアの教材を収集し分析した。教材研究にあたっては教育課程や教育目標、シラバス等の全体像を把握した上で英語教育の在り方を全体的に俯瞰した。視察調査:上記の教科書を使用している学校を訪問し、授業参観を行った。国内ではスーパーグローバルハイスクールを含む高等学校2校を訪問し授業観察を行った。国外ではフィンランドのユバスキュラ大学で言語教育・教師教育を専門とする研究者へのインタビューを行い現地の学校訪問を行った。オーストリア(ウイーン)ではCLILに注目し、全3校、計38授業の見学、教員へのインタビューおよび資料収集を行った。台湾(台北)では国立台湾大学、国立台湾師範大学、国立図書館教科書センターで、台湾英語教育のカリキュラム、言語政策、教科書に関する資料、学習指導要領等を入手した。ハンガリー(ブダペスト)のCLIL実施校では複数回の訪問と教員との交流により貴重なデータと知見を得た。結果の公表:大学英語教育学会(JACET)第54回国際大会において鹿児島県立高校の先生をお招きしシンポジウムを開催した。本研究は第二言語のPISA型リテラシー育成のため、中等教育ではどのような英語教育を行ったらよいのかを具体的に可視化することを目的としたものである。2年目の研究は、教科書分析、および視察調査のそれぞれの分野でおおよそ予定通りの進行状況であった。教科書分析:研究代表者や研究分担者が所属するJACETバイリンガリズム研究会の多くのメンバーの協力を得て、英語表現Iとコミュニケーション英語IIの分析を終了することができた。また国外の教科書分析についても順調に教科書や教材を収集して分析を行った。視察調査:国内や海外の教育機関や研究者との連絡がスムーズに行われ、実際の訪問にあたっても問題なく実施することができた。文献研究:研究3年目として、アンダーソンのタキソノミーを再度、詳細に研究した。国内外におけるPISA型リテラシーを発達させる英語教育プログラムに関して、その背景や言語環境に関しての文献を収集し調査を行った。台湾の教育史関連、フィンランドの教育、及び国際バカロレアの言語教育に関する論文や資料を読み、理解を深めた。また、教科書の発問や、考えさせる発問を取り入れた教育実践に関する図書と論文を研究分担者、協力者で輪読し、教育プログラムの提案に役立てた。教科書分析:平成26年度、27年度に行った高校検定教科書コミュニケーション英語I, II,および英語表現Iの発問・タスクを分析した集計結果を再点検しデータの確認を行った。

コミュニケーション英語IとIIの結果の比較から、英語の難易度が上がるにつれ、言語活動が日本語になったり、タキソノミーのレベルが下がったりする、いわゆるトレードオフ現象が起こることを発見した。詳細な結果は英語教育の学会で口頭発表を行いその後論文にまとめた。また、台湾やフィンランド、国際バカロレアなど海外の英語教科書についても分析、比較を行った。これらの教科書分析結果をもとに、実際の教材や授業設計における提案をまとめ、論文や英語教育雑誌の記事を執筆し成果を広く公開した。平成29年3月には高校の英語の先生と教科書会社の担当者を招いてシンポジウムを開き、教科書研究の社会的意義を確認した。視察調査:今年度は国内では国際バカロレア実施校を中心に公開授業参加や学校訪問を実施した。海外では台湾の国立図書館教科書センターや国立台湾師範大学等を訪問し、教科書編纂に関わる資料を収集し、台湾の教科書を思考力養成における「足場掛け」の観点から調査を行った。またシンガポールの国際バカロレア実施校を訪問し現地の言語環境や社会での言語使用などの観点からも研究を行った。PISA型読解力の育成を目指した英語教育の開発を目標として、本研究は、高校の検定英語教科書のリーディングに関わる質問・タスクを分析した。教科書の本文をどの程度深く理解することが可能かを分析した結果、本文の一部を抜き出せば解答できるような表面的な理解を求める質問が圧倒的に多く、内容を統合・解釈し、熟考・評価をするといった深い理解が必要な活動は少数であった。一方、海外のCLIL, CBI, IB教育の視察を通して、教科書をリソースとして生徒が英語で主体的に学ぶことができる教材の必要性を再認識した。日本の教科書は、英文のテーマや長さ、段階的な足場掛けのある活動の点で再検討の余地がある。本研究は第二言語におけるPISA型リテラシー育成のため、中等教育ではどのような英語教育を行ったらよいのか、を具体的に可視化することを目的としたものである。1年目は、文献研究、教科書分析、および授業観察のそれぞれの分野でおおよそ予定通りの進行状況であった。1.理論研究:文献研究については、研究メンバーそれぞれが3か年の基礎となる調査を研究メンバーそれぞれが行うことができた。CALPの発達や英語教育におけるCALPのとらえ方についてまとめ、英語教育における言語力の再定義を社会言語学的観点からも行ったことは、大きな成果であると言える。2.教科書分析:研究代表者・研究分担者が所属するJACETバイリンガリズム研究会の多くのメンバーの協力を得て、コミュニケーション英語Iに含まれる発問やタスクの分析を終了することができた。なお、中学校との比較をねらいとするために分析ツールはアンダーソンのタキソノミーを用いて発問やタスクを認知負荷の観点から分類し、その結果を研究メンバーで討議した。