hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実解析とエネルギー法による非有界領域上のNavier-Stokes 方程式の研究

重力の影響下での熱対流を記述するBoussinesq方程式を重みのついた空間で考察し、解の一意存在を確立したうえで解の漸近形を二次の項まで得た。また、2次元全平面および外部領域における定常Navier-Stokes方程式に対し、領域、外力及び境界値に新しい対称性を導入し、この仮定をみたす十分小さい外力及び境界値に対して遠方で減衰する定常解の存在を示した。さらに、より弱い対称性の仮定の下で、十分に小さい減少する定常解のL2空間に属する任意の初期摂動に対する大域的漸近安定性を示し、また各種のノルムによる収束の速度を求めた。以前の研究において、2次元外部領域におけるNavier-Stokes方程式について領域およびデータについての強い対称性を仮定して小さい定常解が一意的に存在することを示したが、今年度は、定常解の小ささとともに、遠方での減衰が標準的な場合には領域・定常解および摂動項により弱い対称性を仮定し、定常解の減衰が標準より強い場合には対称性の仮定なしに、初期摂動についての安定性を示した。特に初期摂動の大きさについては仮定は不要である。手法として、まず摂動項についての積分方程式の時間局所的な解の一意存在を示し、これによって初期摂動が対称性をみたす場合は摂動項の対称性が時間発展しても保存されることを確認した。次いで摂動項について2種類のノルムを考え、それぞれの時間発展についての評価を用いて解が時間大域的であること,およびその2種類のノルムが時間が無限大に近づくときに0に収束することを示した。(論文印刷中)次にノルムが0に近づく際の減衰の速さを精密に求めることを目標とした。この際に、Stokes作用素のスペクトル測度を用いてそのレゾルベントの平方根を表し、更に摂動項を2つの作用素の積の和として表示することによって、Stokes作用素に摂動項を加えた作用素のレゾルベントについてのLq-Lr評価を得、この評価をNeumann級数に適用することによってこの作用素の生成する解析的半群についてのL2評価を得た。次いで解をDuhamelの公式を用いて表示し、この表示にL2評価を適用して各種のノルムについて減衰の速さを求めた。この手法を用いるためには初期値の各種のノルムが十分小さい必要がなるが、このことは前節の結果より、ノルムが十分小さくなった時刻を改めて初期値と考えることによって正当化される。(論文印刷中)二次元外部領域におけるNavier-Stokes方程式の外力がある場合の定常解について、非斉次境界条件の下で研究を行い、以下の成果を得た。まず外力がなく、非斉次境界条件を仮定した場合、遠方で0に近づく解の漸近形を考察し、解は境界条件の湧出と回転モーメントで決定されるー1次斉次の項と、ー2次以上の速さで減衰する項との和で表されることを示した。この研究では関数論の利用が本質的な役割を果たした。次いで三次元外部領域におけるphysically reasonable solutionに相当する、十分な減衰を持つ解の存在について、研究代表者が以前おいた仮定より一般的であり、従来弱解の存在のために仮定されていたものとは異なる対称性を,十分小さい外力および境界値に仮定することによって、十分小さい解の一意存在を示した。ここでおいた仮定は、座標原点には依存するが座標軸には依存せず、回転対称な場合を含むので、より自然なものであると考えられる。(論文投稿中)次に上で得た解が存在すれば、ある種の弱解は上で得た解と一致することを示すために、弱解の構成を見直した。その結果、大きさの制限のない外力および境界値について、従来の仮定より弱い仮定の下で弱解が存在することを示すとともに、構成した弱解がある不等式をみたすことを示した。この不等式はエネルギー不等式を非斉次境界条件の場合に拡張したものになっている。更に、上で構成した十分の減衰を持つ解が存在すればその解は上の不等式をみたすとともに、この不等式をみたす弱解はその大きさにかかわらず十分の減衰を持つ解と一致することを示した。この研究では、対称性のある場合のHardyの不等式の改良とともに、対称性を持つある種の関数空間に属する解を,同じ対称性を持ち、その関数空間において解に汎弱収束する試験関数の列を構成することが本質的である。(論文投稿中)2次元外部領域上のNavier-Stokes方程式について、外力および非同次境界条件を課した境界値問題について、これまでに知られていない対称性の弱い仮定の下で、空間的に臨界的減衰する小さい定常解の存在を示し、また、より強い仮定の下で超臨界的減衰する小さい定常解の存在を示した。ここで臨界的減衰とは弱$L^2$-空間に属する程度の減衰を意味し、超臨界的減衰はそれより速い減衰の意味である。ここでは基本解についての対称性の利用と柴田良弘氏らによる外部問題に取り扱い方の利用が本質的であった。また、G. P. Galdi氏との共同研究で、臨界的に減衰する定常解がより弱い対称性をみたす$L^2$-初期摂動について、また超臨界的に減衰する定常解が任意の$L^2$-初期摂動について、時間大域的に安定であることを示した。この結果は、この定常解が3次元外部問題におけるPhysically reasonable solutionの2次元版と見なせることを示している。

この研究では対称性の下でのHardyの不等式の改良版が本質的に利用された。さらにこの摂動を加えた際の定常解との差について、各種の関数空間における時間についての減衰の評価を与えた。ここではresolventをNeumann級数で表し、実補間の手法で評価することが有効であった。2次元外部領域上のNavier-Stokes方程式について,3次元におけるPhysically reasonable solutionに対応するものを得ることが目的であったが、最大の課題である存在が示され、次いでその摂動に対する安定性も得られたことで、大きな山場は超されたものと思われる。今後の課題としては、大きさに条件をつけない範囲での解の一意性の証明と、存在のために課した対称性に関する仮定が本質的であるか否かについての検証が残されている。2次元全平面および外部領域における定常Navier-Stokes方程式に対し、領域、外力及び境界値にある種の対称性を仮定し、十分小さい外力及び境界値に対して遠方で減衰する定常解の存在を示した。ここで仮定した対称性はこれまでに得られていた結果の拡張で、他の研究者の考えた条件とは異なるものであり、4次巡回群の作用に対する同変性として記述される。この結果を示すために、まず仮定した対称性の下では積分核を遠方で十分速く減衰する形に変形できることを示し、この結果をを用いて全空間の場合を証明した。さらに柴田良弘氏の方法を用いて外部領域の場合を示した。また、より弱い対称性の仮定の下で十分に小さい減少する定常解がL2空間に属する任意の初期摂動に対して大域的に漸近安定であることを昨年度の研究で示したが、今年度はさらに各種のノルムで測った収束の速度を求めた。漸近安定性の証明にはアプリオリ評価を用いたが、収束の速度を求めるためにはBanachの不動点定理を用いる藤田ー加藤の方法を用いる必要があり、このためにはラプラシアンの摂動が空間L2で解析的半群を生成し、さらにLp空間における評価をみたすことを示す必要がある。このためにStokes作用素の平方根をスペクトル分解によって定義し、その摂動を考えることによって示した。これによってLpノルムでの収束速度を求めることができた。最大値ノルムに対しては摂動方程式の解をLittlewood-Paley分解を用いて周波数ごとに分解し、LpノルムとH1ノルムの収束をそれぞれに用いることによって示した。重力の影響下での熱対流を記述するBoussinesq方程式を重みのついた空間で考察し、解の一意存在を確立したうえで解の漸近形を二次の項まで得た。また、2次元全平面および外部領域における定常Navier-Stokes方程式に対し、領域、外力及び境界値に新しい対称性を導入し、この仮定をみたす十分小さい外力及び境界値に対して遠方で減衰する定常解の存在を示した。さらに、より弱い対称性の仮定の下で、十分に小さい減少する定常解のL2空間に属する任意の初期摂動に対する大域的漸近安定性を示し、また各種のノルムによる収束の速度を求めた。従来の研究での仮定は遠方で0以外の定数に近づく場合の仮定に新たな仮定を付け加えたものであった。研究代表者の研究では、以前の仮定に新たな条件を加えたもので満足すべきものではなかったが、今年度の研究で,遠方で0に収束する解を研究する場合は従来の仮定は不要であり、研究代表者のおいた仮定の方がより自然であることが判明した。これは満足すべき結果である。
小型アクチュエータ用プラスチックウォーム歯車の性能向上に関する研究

本年度はウォームの歯形変化や転位量が動力伝達効率にどのように影響するかを調べるために,ウォームの歯形を台形,凸および凹とし,それぞれ転位量を変化させた1条ウォーム歯車対を製作し,効率試験を行った.その結果,転位を与えなかった歯車対は,歯形が違うにもかかわらず動力伝達効率にさほど違いが見られなかった.ウォームの歯形を凸または凹とし,それぞれ負転位,正転位を与えた歯車対は,転位をしていない歯車対よりも最大で5%,平均的には23%の効率向上が見られた.その理由は,ウォームの歯形を凸または凹とし,それぞれ負転位,正転位を与えた場合は接触状態がすべり速度の方向に幅広くなり,ウォームとウォームホイールの歯面間に油膜が形成されやすいために効率が向上したと思われる.また,入り口側がはすば歯車,出口側がウォーム歯車といった複合歯面をもつウォーム歯車対と現在よく使用されているインボリュートウォームとはすば歯車の歯車対を製作し,効率試験を行った.複合歯面をもつウォームホイールは,射出成形で製作できるため,量産の場合,製作コストを著しく抑えることができる.複合歯面をもつ歯車対の効率はウォーム歯車対とほとんど同じであった.インボリュートウォームとはすば歯車の歯車対は軽荷重ではウォーム歯車よりも2%程度効率が良いが荷重の増加にともない,効率が減少し,最終的にはウォーム歯車よりも2%さがった.この理由はインボリュートウォームとはすば歯車の歯車対はウォームホイールの歯厚が薄いために荷重が増加するにともなって歯が倒れ,片当たりが強くなっていくために効率が減少したと考えられる.本年度はプラスチックウォーム歯車の設計と効率試験を行うための試験機と歯車対の製作を行った.また,凸の歯形をもつホブを用いて,リン青銅とポリアセタールで2条のウォーム歯車対を製作し,効率試験を行った.その結果,ポリアセタールがリン青銅よりも約10%効率が良くなった.この理由は,リン青銅よりもポリアセタールの摩擦係数が小さいことにくわえ弾性係数が低く荷重分布が一様になりやすいことによると考えられる.したがって,効率が低いとされている1条ウォームに適用すれば,ホイールの材料をプラスチックとすることで効率向上が望めることがわかった.さらに,ホブの増径量が異なる2種類のプラスチックウォーム歯車対を製作し,入り口側の修整量が動力伝達効率に与える影響を調べた.その結果,修整量が大きい歯車対の効率が良くなった.その理由は,修整量の小さい歯車対は中荷重でホイールの歯幅全体が当たってしまい,入り口すき間がふさがれ,潤滑状態が悪くなったことが原因と思われる.設計においては1条と3条のウォーム歯車について歯形,転位量およびホブの増径量を変化させて計算を行い,歯形変化と転位量を組み合わせることによって潤滑状態を改善できる結果となった.ホイールの製作においても1回の歯切りで計算と一致した歯当たりが得られた.来年度は設計した1条と3条の歯車対を用いて,歯形や転位量が動力伝達効率に与える影響を広範囲に調べ,プラスチックウォーム歯車の最適歯面設計方法を見出すことを目的とする.本年度はウォームの歯形変化や転位量が動力伝達効率にどのように影響するかを調べるために,ウォームの歯形を台形,凸および凹とし,それぞれ転位量を変化させた1条ウォーム歯車対を製作し,効率試験を行った.その結果,転位を与えなかった歯車対は,歯形が違うにもかかわらず動力伝達効率にさほど違いが見られなかった.ウォームの歯形を凸または凹とし,それぞれ負転位,正転位を与えた歯車対は,転位をしていない歯車対よりも最大で5%,平均的には23%の効率向上が見られた.その理由は,ウォームの歯形を凸または凹とし,それぞれ負転位,正転位を与えた場合は接触状態がすべり速度の方向に幅広くなり,ウォームとウォームホイールの歯面間に油膜が形成されやすいために効率が向上したと思われる.また,入り口側がはすば歯車,出口側がウォーム歯車といった複合歯面をもつウォーム歯車対と現在よく使用されているインボリュートウォームとはすば歯車の歯車対を製作し,効率試験を行った.複合歯面をもつウォームホイールは,射出成形で製作できるため,量産の場合,製作コストを著しく抑えることができる.複合歯面をもつ歯車対の効率はウォーム歯車対とほとんど同じであった.インボリュートウォームとはすば歯車の歯車対は軽荷重ではウォーム歯車よりも2%程度効率が良いが荷重の増加にともない,効率が減少し,最終的にはウォーム歯車よりも2%さがった.この理由はインボリュートウォームとはすば歯車の歯車対はウォームホイールの歯厚が薄いために荷重が増加するにともなって歯が倒れ,片当たりが強くなっていくために効率が減少したと考えられる.
個人健康度を保健情報とした健康教育システムの開発

疾病構造の変化した現在、疾病が顕性化する前の段階での予防医学の重要性が注目されてきている。疾病発症前の予防医学においては、一次予防として健康教育が有用であるが、現在まで確立された健康教育システムが開発されているとは言えない。慢性疾患の健康教育には、慢性疾患の発症に関与する危険因子を除去することが必要である。危険因子として考えられる要因は、日常生活に関連したライフスタイルが多く、偏ったライフスタイルを是正することが要求される。これ以外の要因についても、一般に健康障害発生に関与することが知られており、健康教育の対象事項となる。しかしながら、健康障害の要因が示されたとしても、健康指導において十分な効果を挙げているとは言えない。これは、健康教育を受ける側が十分に本人の健康状態を自覚していないことが原因であり、現在の健康教育が本人に必要な情報を提供していないものと理解される。本研究では、個人の健康危険度を指標として、健康教育を有効に実施する手法を開発する目的から以下の3つの課題を主目的とした。健康危険度とは、疾病発症の危険要因と現在の医学的検査成績をもとに、将来にわたる健康状態の変化を疫学モデルを用いて定量的に評価したものである。1臨床検査値を用いた健康危険度予測手法・教育手法を開発した。2健康危険度予測を応用した健康教育の効果を明らかにした。3健康予測に使用する疫学モデルを作成する基礎的技術を明らかにした。疾病の一次予防として、健康教育の役割が期待されている。しかしながら、個人毎に客観的かつ定量的な保健情報を提供する技術が開発されているとはいえない。本研究は、個人保健情報として、健診成績並びに生活様式を用いて、健康教育に応用する保健情報を提供するシステムを開発し、その有用性を無作為化対照試験を用いて検討することにある。本年度は、疫学的モデルを医学データベースから作成することを主目的に研究を進めた。1健診成績をもとに、時系列的に個人情報を管理することを目的に、データベースの再構築を行った。データベースに登録する条件として、観察期間が15年以上であることとし、人数が少ない女性については除外した。延べ人数は3576名であった。必要カテゴリー情報の再コード化を行い、一貫性を確保した。2高血圧発生に関する疫学モデルを比例ハザードモデルを用いて開発した。観察開始時に正常血圧であった2257名を対象として、観察期間中に高血圧及び血圧治療を開始した状態をendpointとして疫学モデルを作成した。モデルには、観察開始時点での血圧、肥満、飲酒、ストレスが憎悪因子として、喫煙が抑制因子とするモデルを得た。職種ごとでモデルに相違も同時に観察された。3以上のモデルを用いて、コンピュータ支援健康教育システムを開発する目的で、可搬性ユーザーインターフェイスを考慮して、ウインドウが動作するノート型パーソナルコンピュータを購入し、使用環境を設定した。健康教育画面では、データベースとの互換性やグラフ表示について好ましい環境を検討した。慢性疾患が疾病構造の主体を占めるようになった現在、慢性疾患に対する一次予防の重要性が認識されている。本研究は、慢性疾患の一次予防で主体となる健康教育のシステム化を図ることにある。健康教育は、従来医師・保健婦の経験に依存してきたと共に、集団の知識を個人に適応するための障害が指摘されてきていた。本研究では、個人健康度として、健康診断結果・生活様式を中心に、疾病発症モデルを用いた発症確率を用いて、再現性のある保健教育を行うシステムの開発である。本研究では、1検査値改善モデルによる健康教育システム2この種の健康教育システムの減量教育効果3長期疫学モデルの開発の問題点を課題として研究を進めた。1検査値改善モデルによる健康教育システム検査値改善モデルは、検査成績に軽度の異常を認める者を対象者として、偏りのある生活様式を是正した際に、どのような検査成績が改善するかを示すことで保健教育を行うシステムである。基準モデルは、数量化1類を使用し、生活様式の是正による検査値の期待変化量を算出して、受診者の健康教育に供するものである。

表示内容は、検査成績に変化を与える生活様式の重みの一覧、期待変化量を時間軸に対する予測検査成績とした。2この種の健康教育システムの減量教育効果1で開発した健康教育システムが有する健康教育効果を明らかにするため、49名の総合検診と健康教育システムを同時に受診した49名と総合健診受診後通常の保健指導のみを施行した49名を対照として、1年後の肥満度、総コレステロール、中性脂肪を測定した。健康教育システムを受診した49名において、減量、総コレステロール、中性脂肪の低下を認めた。3長期疫学モデルの開発の問題点検査成績に軽度の異常を認めた者の保健指導システムの他に、全く検査成績に異常を認めない者が将来検査異常を出現する疾病モデルの開発が、次の段階の健康予測システムにとって必要である。総合健診を最大15年にわたり継続受診している者を対象として、高血圧の発症に関するモデルを作成した。
インターフェロンのラット精巣及び精巣上体機能に及ぼす影響

ヌードラットを用いてインターフェロンの精巣及び精巣上体管内液への影響を調べた。インターフェロン12週間連続皮下投与の結果、精巣での精子の産生能及び精巣上体での精子濃度を増加させたが、精子の運動性には変化がなかった。内分泌学的検査ではテストステロンはインターフェロン10万単位投与群で増加、LHは低下し、FSHには差は認められなかった。また光学顕微鏡レベルでは精巣及び精巣上体には組学的に変性、壊死などの明らかな変化は認められなかった。これらのことよりインターフェロンの作用部位として、精巣のLeydig cellが考えられた。インターフェロンがLeydig cellに直接作用したか、あるいはLeydig cellのLH受容体に対する感受性を増大させた結果、テストステロンが上昇し、精液所見を改善した可能性が考えられた。ヌードラットにインターフェロンを一匹あたり一日5万単位、三ケ月間筋肉注射施行した群と、10万単位、三ケ月間投与した群とに分け実験を行った。当初は電子顕微鏡所見、及び精巣組織内のインターフェロン濃度も測定する予定であったが、インターフェロン及びヌードラットは高価であるため十分な検体を得ることができず、以下の結果を得るにとどまった。1.精巣上体尾部より採取した精巣上体管内液中の精子濃度はコントロール群に比しインターフェロン投与群で著明に増加した。2.精巣の一日の精子産生能はコントロール群に比しインターフェロン投与群で著明に増加した。3.精子の運動率はコントロール群とインターフェロン投与群に差がなかった。4.精巣及び精巣上体の重量はコントロール群とインターフェロン投与群に差がなかった。5.血中テストステロンはコントロール群とインターフェロン5万単位投与群に差は認められなかったが、インターフェロン10万単位投与群で著明に増加した。6.血中LHはコントロール群に比しインターフェロン投与群で著明に低下した。7.光学顕微鏡レベルでの組織学的変化はコントロール群、インターフェロン投与群とも異常は認められなかった。近年精巣のインターフェロンの産生も報告されているが、本研究によりインターフェロンは精巣への直接効果を有していることが示唆された有意義な研究であったと考えられた。
脊椎側弯症の矯正術における種々の脊椎解離術の解離効果の術中計測

平成7年度の研究予定は側彎症での測定を除けばほぼ完了した.測定装置の製作し,実際の脊椎手術で調整は,2-3の改良を要したがうまくいった.側彎症でも測定できる事が確認できた.当初,試作した測定装置の調整は学生実習用献体を用いて行う予定であったが,解離を行う軟部組織の力学的特性は変質して生体とはかなり異なるものであったことや,測定装置の製作に手間取り,学生の解剖実習の期間に間に合わなかった事などから中止し,実際の手術で直接調整を行った.側彎症以外の脊椎疾患8例(脊椎腫瘍1例,腰椎変性辷り症2例,分離辷り症2例,椎間板ヘルニア1例,腰部脊柱管峡窄症2例)でT12/L1,L1/2,L2/3,L3/4,L4/5の椎間で測定した.これらの脊椎疾患では単椎間で測定し,Ebara(1992)の報告を比較検討してみた.我々の結果はEbara(1992)の結果とは異なり,F.Denis(1983)のThree columns theoryを支持するものであった.すなわちthree columnのうちone columnである後方要素(棘上靱帯,棘間靱帯,黄色靱帯,椎間関節)がすべて損傷されても,脊椎の安定性は保たれることが今回の実験で明かとなった.今回の結果は単椎間で腰椎部の測定であったことや実際の側彎症での測定ではないことから,側彎症の解離効果の推測にそのまま応用できるものではないが非常に興味ある結果である。実際の側彎症の手術が無かったため,側彎症での測定はまだ行っていない.平成7年度の研究予定は側彎症での測定を除けばほぼ完了した.測定装置の製作し,実際の脊椎手術で調整は,2-3の改良を要したがうまくいった.側彎症でも測定できる事が確認できた.当初,試作した測定装置の調整は学生実習用献体を用いて行う予定であったが,解離を行う軟部組織の力学的特性は変質して生体とはかなり異なるものであったことや,測定装置の製作に手間取り,学生の解剖実習の期間に間に合わなかった事などから中止し,実際の手術で直接調整を行った.側彎症以外の脊椎疾患8例(脊椎腫瘍1例,腰椎変性辷り症2例,分離辷り症2例,椎間板ヘルニア1例,腰部脊柱管峡窄症2例)でT12/L1,L1/2,L2/3,L3/4,L4/5の椎間で測定した.これらの脊椎疾患では単椎間で測定し,Ebara(1992)の報告を比較検討してみた.我々の結果はEbara(1992)の結果とは異なり,F.Denis(1983)のThree columns theoryを支持するものであった.すなわちthree columnのうちone columnである後方要素(棘上靱帯,棘間靱帯,黄色靱帯,椎間関節)がすべて損傷されても,脊椎の安定性は保たれることが今回の実験で明かとなった.今回の結果は単椎間で腰椎部の測定であったことや実際の側彎症での測定ではないことから,側彎症の解離効果の推測にそのまま応用できるものではないが非常に興味ある結果である。実際の側彎症の手術が無かったため,側彎症での測定はまだ行っていない.
近世・近代における国学を中心とする神社祭儀の研究

今年度は、前年に引き続き、国学者六人部是香を中心に、近世から近代にかけて、復古的な祭儀が登場する意義と背景を明らかにすることを試みた。この成果については、「幕末維新期における国学と大祓-六人部是香を中心に-」(『明治聖徳記念学会』、第40号、2004年12月号)に所収されているので、以下その概要を示すことにする。国家儀礼である大祓の廃絶後、近世には私祈祷の要請により、祠官の間でも広く中臣祓が奏上されていった。そうした動きを批判し、大祓が国学者達に顧みられる中で、いかに実践されたのかについては、十分な検討はなされていない。本居宣長は、禍津日神を禍の根本原因に据えたが、やがて、この神が祓の神として、その禍を除去するという「吉凶交代史観」を展開した。世の中の凶を吉へと展開させ、災禍を祓うという宣長の祓の説は、祓の神々への信仰を通して、より積極的に実践を主張した平田篤胤に繋がる。篤胤は、心の穢れが、神々の恩恵の障りとなる事を国学者として主張し、祭祀の重要性を主張した。そうした宣長・篤胤の祓理解を継承した国学者の一人に六人部是香も位置づけられる。是香は、大祓を神道の古儀として重視し、その実践において独自の見解を述べている。一つには、「天津祝詞」を奏上し、「誠忠」に生きる上で、「善祓」における「福」を正当化する論が示されている。二つ目に、是香は大祓を「善祓」「悪祓」を実践する儀礼とし、貞観儀式に見える「大麻」と「切麻」がこれに該当するとして、復古的な祭式次第書を作成した。是香が大祓の実践を主張した事には、疫病の流布というた社会全体に関わる問題に対して、大祓に宗教的役割な役割、更に幕末期における尊王攘夷思想の高まりに呼応する形で、国家に偉業を遺す理想的人格を形成しようとする役割を大祓に求めたことが指摘できよう。今年度は、近代における神社祭儀の成立について、国学者の思想・宗教観における神事の役割を検討することで、近代における復古的な祭儀が登場する背景を明らかにすることを試みた。この成果については、「六人部是香と神事について」(『神道宗教』193号、2004年1月号掲載予定)に所収されているので、以下概要を示すことにする。本稿では幕末期に『神祭式』を著した国学者六人部是香に焦点をあて、復古的な祭式が如何なる思想的・宗教的課題によって登場するのかを考察する。是香の研究については、「産須那社」を中心とした幽冥論の独自性に関する考察が目立つが、その学問の要因とされる祠官としての職掌について、神事や祈願といった問題と是香の思想との関連は十分に指摘されていない。是香の産土社論は、師である平田篤胤のほか、伴信友の影響のもとに、祈願の内容に関わって、陰陽道や仏教との関わりを戒める一方で、産土社に正しく祈願することが説かれている。こうした祈願を祀官の職掌とすることについて、是香は「天津祝詞」を奏上することを主張した。それは皇統の守護と作物の保護と共に、個々人の守護を内容とするものであり、このことは、幽冥政として産霊の働きを示す「産須那社」の解釈にも繋がっている。「産須那社」に対する祈願の実践は、「仁慈」の実践と関わっている。「仁慈」とは、自他共に危難を救うことであると同時に、それが幽冥の神々の人間に対する働きかけとしている。このことは、個々人が「誠忠」に生活を営む事と、神々の働きは不可分であることを示しており、ここに個人の生活の中で、幽冥の神々の働きを祈る祠官の役割が出てくる。祭式次第書は、「仁慈」を実践する上で、「産須那神」などの幽冥政における働きが、正しい由緒を持つ神事の実践によって顕現することを示したものであったと思われる。

是香は、大祓を神道の古儀として重視し、その実践において独自の見解を述べている。一つには、「天津祝詞」を奏上し、「誠忠」に生きる上で、「善祓」における「福」を正当化する論が示されている。二つ目に、是香は大祓を「善祓」「悪祓」を実践する儀礼とし、貞観儀式に見える「大麻」と「切麻」がこれに該当するとして、復古的な祭式次第書を作成した。是香が大祓の実践を主張した事には、疫病の流布というた社会全体に関わる問題に対して、大祓に宗教的役割な役割、更に幕末期における尊王攘夷思想の高まりに呼応する形で、国家に偉業を遺す理想的人格を形成しようとする役割を大祓に求めたことが指摘できよう。
体育で習熟する子どもの運動能力を絶対評価する適応型コンピュータテスト

運動能力の絶対(達成度)評価には,運動能力発達の個人差に適合した達成する目標規準と達成度の評価基準が必要である.小学校の体育授業での「運動ができるようになる」習熟過程における個人の運動成就パターンデータに項目反応理論(IRT)分析を適用して,コンピュータ適応型テストアルゴリズムのためのテスト項目特性を分析した.器械運動のマット運動,跳び箱,鉄棒,水泳運動,ボール運動ではサッカーの項目特性が確認された.運動能力の絶対(達成度)評価には,運動能力発達の個人差に適合した達成する目標規準と達成度の評価基準が必要である.小学校の体育授業での「運動ができるようになる」習熟過程における個人の運動成就パターンデータに項目反応理論(IRT)分析を適用して,コンピュータ適応型テストアルゴリズムのためのテスト項目特性を分析した.器械運動のマット運動,跳び箱,鉄棒,水泳運動,ボール運動ではサッカーの項目特性が確認された.体育の授業で「運動ができるようになる」習熟過程での子どもの「運動能力を絶対評価」する適応型コンピュータテスト方法を構築することを目的とした.小学校体育6領域で学習する大量の運動項目を系統分類し,項目反応理論(item response theory:IRT)による絶対評価テスト技術,個人の能力水準に適合した質問を選択していく適応型テスト技術,第3世代のコンピュータテスト技術,動画データベース技術を適用した.そのために,1)小学校体育6領域で学習される大量の運動課題からテスト項目を系統分類した.2)体育で個人が成就した運動習熟パターンデータに項目反応理論(IRT)の数理モデルを適用して,テスト項目特性とテスト特性を分析し,運動能力の絶対評価基準を分析した.対象は小学4年生から6年生の男女計287人であった.手順は,1)体育年間単元で学習する全運動課題からテスト項目を系統分類した.2)運動局面の分解画像質問による運動成就質問紙を作成し,単元終了時に運動成就を測定した.3)体育6領域ごとに項目反応理論(IRT)の数理モデルを適用して,運動成就パターンデータからテスト項目特性を分析し,体育で習熟する運動能力の絶対評価基準を分析した.調査時期は対象校と相談の上,年間単元計画を考慮して決定した.各運動のテスト項目は「できる/できない」の合否判定尺度を用いて構成した.運動成就テストデータに基本2値モデルの項目反応理論(IRT)分析を適用して,テスト項目の一次元性と適合性,テスト項目特性曲線(ICC),テスト項目特性値と能力推定値の不変性,テスト項目情報量(IIF),テスト特性曲線(TCC),テスト情報量(TIF),テストの精度と信頼性,テストの併存妥当性を分析した結果,体力つくり運動系は4種目27項目,器械運動系はマット17種目99項目,鉄棒15種目84項目,跳箱7種目49項目,陸上運動系は4種目32項目,水泳系はクロールと平泳ぎで9種目59項目から構成される運動能力の絶対評価基準が作成された.【目的】小学校中高学年の体育授業で「運動ができるようになる」習熟過程における子どもの「運動能力の達成度(絶対)評価基準」を分析し,適応型コンピュータテストアルゴリズムを構築した.【対象】小学3年生から6年生の男女計284人.【手順】1)体育年間単元で学習する運動課題からテスト項目を系統分類した.2)新体力テスト8項目を測定し,体力テスト合計点とともに併存妥当性基準とした.3)運動局面の分解画像質問による運動成就質問紙を作成し,毎回の体育授業での運動成就を記入した.4)項目反応理論(IRT)の数理モデルを適用して,運動成就パターンデータからテスト項目特性を分析し,体育の単元毎に,体育授業で習熟する運動能力の達成度評価基準を分析した.5)新体力テストの体力合計点,走跳投の測定値を基準として併存的妥当性を分析した.6)適応型テストアルゴリズムを検討し,基準必須項目を分析した.【調査期間】調査時期は対象校と相談の上,年間単元計画を考慮して決定した.【調査項目】各運動のテスト項目は「できる/できない」の合否判定尺度を用いて構成した.器械運動系では,マットが17種目99項目,鉄棒が15種目84項目,跳箱が7種目49項目であった.水泳系では,クロールと平泳ぎで9種目59項目であった.ボール運動系では,サッカーの技術・戦術で62項目であった.【データ分析】運動成就テストデータに基本2値モデルの項目反応理論(IRT)分析を適用して,テスト項目特性とテスト特性を分析した.【結果】1)小学校体育6領域で学習される大量の運動課題からテスト項目を系統分類した.2)体育での運動習熟過程における運動能力の達成度評価基準を構成した.3)新体力テストとの併存的妥当性を確認した.4)個人の運動能力水準に適合した動画質問による適応型コンピュータテストアルゴリズムを構築した.
プロスタグランジンの初期発生、再生作用解明のためのゼブラフィッシュモデルの作製

プロスタグランジン(PG)の合成阻害剤である非ステロイド性抗炎症薬は、世界中で汎用されている一方、胎児の初期発生に対して様々な毒性を発揮する。このことから、PGは胚の初期発生に重要な役割を持つことが示唆されるが、その詳細はほとんど不明である。申請者らはこれまで、PGの初期発生作用を解明すべく初期発生や器官再生の研究の有用なツールであるゼブラフィッシュをモデル生物としたPG研究のための薬理学的、遺伝学的研究基盤を確立してきた。本研究では、PG受容体欠損ゼブラフィッシュ系統を用いて、PGの初期発生作用と、近年注目されているPGの再生作用の全容解明への応用を目指す。
エンドサイトーシスにおけるクラスリン被覆小胞のエンドソームへの輸送機構の解析

本年度計画に沿って以下の研究を実施した。1つ目の研究課題である「エンドサイトーシスにおけるクラスリン被覆小胞とエンドソームの会合過程のリアルタイム解析」については、アクチンケーブルを介したクラスリン被覆小胞の輸送機構の解析を行なった。アクチンケーブルを介したクラスリン被覆小胞の輸送を制御している蛋白質を同定するために、エンドサイトーシス関連蛋白質、およびエンドソーム関連蛋白質をコードする、約300種類の遺伝子欠損変異体を作成した。これらの変異体を用いて、まずアクチンケーブルの動態に異常の見られる変異体をスクリーニングした結果、CAP1, CAP2, SAC6の遺伝子欠損変異体でいおいて、アクチンケーブルの異常が認められた。これらの中で、SAC6変異体において、クラスリン被覆小胞のエンドソームへの輸送効率が著しく低下していることが分かった。また、アクチンケーブルの重合因子であるForminの酵母ホモログであるBnilpのCAP1, CAP2, SAC6変異体における局在の解析を行い、これらの変異体においてBnilpの局在が変化していることを明らかにした。2つ目の研究課題である、「初期エンドソームのエンドサイトーシス部位への移動の分子メカニズムの解析」については、今回、初期エンドソームを特異的に標識するマーカーの作製を試みた。データーベース検索の結果より20種類程度のエンドソーム局在タンパク質を選び、それらにGFPを付加して発現させ、その共局を調べた。この結果、酵母Rab5ホモログであるYpt51pが一部、初期エンドソームに局在することを明らかにした。また、アクチン重合阻害剤で処理した細胞において、Ypt51-GFPで標識したエンドソームの移動速度が低下することを見出した。平成20年度は研究計画に沿い以下の点について重点的に研究を行った。研究計画1)については(研究計画1-2)クラスリン被覆小胞と初期エンドソーム、アクチンケーブルの時間的空間的局在の解析、および(研究計画1-3)クラスリン被覆小胞とエンドソームの会合に異常がある変異体の解析、について中心的に行なった。これまでの研究において、私はクラスリン被覆小胞が細胞膜から切り離された後、アクチンケーブルを介して初期エンドソームへと輸送されていくことを発見した。しかし、どのような分子機構でアクチンケーブルがクラスリン被覆小胞の部位を認識し、クラスリン被覆小胞が初期エンドソームと繋がっているかは全く分かっていない。そこで、私はアクチンケーブルがエンドサイトーシスのどの時期にクラスリン小胞の場所へ現れるかを解析した。エンドサイトーシスの過程を3段階に分け、それぞれの過程で働くタンパク質であるYap1801p、Sla1p、Abp1pをmRFPまたはmCherryで蛍光標識し、各段階のマーカーとした。また、アクチンケーブルはAbp140-3GFPで標識し、Yap1801-3RFP、Sla1-mCherry、Abp1-mRFPを発現する細胞と共発現させ、それぞれの段階のエンドサイトーシスのマーカーと比較することによりアクチンケーブルがエンドサイトーシスのどの段階で集積するかを解析した。その結果、アクチンケーブルはSla1pより後でAbp1pより前に現われることが分かった。次に、アクチンケーブルを介したクラスリン小胞の取り込みを調節しているタンパク質を同定するために、エンドサイトーシス関連タンパク、エンドソーム関連タンパクを合わせた、約300種類のタンパク質に対して、その遺伝子欠損変異体を作成した。これらの変異体にアクチンケーブルの蛍光標識を行ない、その動態を網羅的に解析した。現在までのスクリーニングの結果、5種類の遺伝子欠損変異体で明らかなアクチンケーブルの異常が認められた。現在これら異常が認められた変異体について詳細な解析をすすめつつ、残りの変異体について順次スクリーニングを行なっている。研究計画2)の初期エンドソームのエンドサイトーシス部位への移動の分子メカニズムに関しては、Alexa-a-fctortこより蛍光標識したエンドソームの動態について詳細な解析を行い、初期エンドソームは後期に比べて平均速度が速いことが分かった。このことから、それぞれのエンドソームは特性が違うことが示唆され、現在、初期エンドソームを特異的かつ恒常的に標識すろマーカーの探索を行なっている。

データーベース検索の結果より20種類程度のエンドソーム局在タンパク質を選び、それらにGFPを付加して発現させ、その共局を調べた。この結果、酵母Rab5ホモログであるYpt51pが一部、初期エンドソームに局在することを明らかにした。また、アクチン重合阻害剤で処理した細胞において、Ypt51-GFPで標識したエンドソームの移動速度が低下することを見出した。
汎用的な非線形光線追跡法による自然現象の可視化システムの構築

本年度は、以下の研究を実施した。1.超高速ネットワーキング・クラスタコンピューティングシステムの開発まず、光線計算のベクトル型プロセッサへの実装を行い、処理速度を実験的に評価した。本実験により、ハードウェアコストを考慮するとスカラー型プロセッサと比べた優位性を見い出すことができなかったため、スカラー型プロセッサの計算機をSCI(Scalable Coherent Interface)ネットワークを用いて結ぶPCクラスタを構築した。2.シンプレクティック・レイトレーシング技術の理論的な確立前年度に引続き、ブラックホール時空での物理現象については8次元、地球上の物理現象については6次元の位相空間の中で非線形な軌道を描く光線を追跡した場合のシンプレクティック数値計算シミュレーションにおける局所的及び大局的計算誤差の解析的及び数値的評価を行った。また、処理の高速化に関しては、シンプレクティック・レイトレーシングにおける計算の大部分を占めるのは数値的な微分と数値的な積分を実行する部分であることに着目し、高速化の検討を行った。その結果、微分については、高速自動微分法にキャッシュを設けることで高速化が可能なことが分かった。また積分については、精度の低いシンプレクティック積分法を組み合わせて精度を向上させるよりも、計算量の多い精度の高い手法を用いる方が総合的に高速に計算できる場合があることを示した。3.プロトタイプシステムの開発画像提示デバイスとして没入型投影ディスプレイを用いた可視化システムのプロトタイプ開発した。本システムでは、歩行動作を利用したインタフェースにより、利用者は可視化された映像空間を移動することができるという特徴をもっている。このインタフェースについて主観評価実験を行い、没入感の向上を確認した。1.超高速ネットワーキング・クラスタコンピューティングシステムの開発数値計算・画像処理に対して汎用的に使用可能な実験プラットフォームとしてのクラスタコンピューテイング実験システムの構築を開始した。2.シンプレクティック・レイトレーシング技術の理論的な確立ブラックホール時空での物理現象については8次元、地球上の物理現象については6次元の位相空間の中で非線形な軌道を描く光線を追跡した場合のシンプレクティック数値計算シミュレーションにおける局所的及び大局的計算誤差の解析的及び数値的評価を行なった。また、シンプレクティック数値計算シミュレーションの高速化手法について検討し、実際に、重力場の典型的な現象であるブラックホール時空及び地上における蜃気楼現象等の可視化を試みた。3.プロトタイプシステムの開発3次元磁気トラッカを用いたユーザの位置・姿勢情報の検出方法を開発するとともに、位置・姿勢情報から自然現象を可視化する際のCG画像の描画視点を決定するための効果的なユーザインタフェースについて検討を行なった。また、画像提示デバイスとして没入型球面投影ディスプレイを用いたプロトタイプシステムの概要設計を行なった。
アソシエーションスキームの構造と表現

1.距離正則グラフのAbsolute Bound Conjectureとその周辺:位数(s,2)の場合に進展があり、最近の結果について講義録の形で出版。3.有限群の指標の積の分解:X_2に含まれる既約指標の種類が多くない場合の研究から群スキームのうちQ-多項式型のものの分類がM.Kiyotaとの共同研究により、完全な解決が得られた。4.可換アソシエーションスキームの研究:(1)Spin Models:絡み目の不変量として定義され、近年研究が活発に行われているが、Spin Modelは、一組のtypeII行列から定義され、各typeII行列には、Nomura代数と呼ばれるアソシエーションスキームのBose-Mesner代数となるものが付随する。H.Tsuchiyamaとのとの共同研究により、sizeが6.7のSpin Modelの分類が得られた。ごく最近、Rie Hosoyaとの共同研究により、Nomura代数が、非原始的な時は、サイズが小さいtypeII行列の一般化されたテンソル積になることが示された。・Weakly Distance-RegularDigraphs:距離正則な有効グラフを研究する動きは以前からあったが、あまり、成功していない。ここでは、新しい定義を与え、Kaishun Wangとの共同研究により次数が2のものについては、分類が得られた。5.1997年7月に国際基督教大学で開催された国際シンポジウムを組織。その時のホームページが本科学研究費補助金により購入されたコンピュータをサーバとして代数的組合せ論ホームページ(http://alcom.icu.ac.jp)としてスタートし今日に至っている。1アソシエーションスキームの表現論を考えるためには、Krein Parameterの性質を求めること、また、良い表現論的性質を持つQ-Polynomial Schemeを研究することが重要であるが、このどちらもまだ殆どされていない。しかし、本研究においていくつかの前進が得られた。(1)Krein Parameterが0になる条件がいくつかみつけられ、非原始的Q-Polynomial Schemeの分類、2つのQ-Polynomial Orderingを持つものの分類が殆ど理想的な形で得られた。[論文1、2](2)上のKrein Parameterに関する結果は一般の可換アソシエーションスキームに拡張することが出来る。それをGroup Association Schemeに応用することにより、群指標の積の分解についても新しい関係式が得られているようだ。[Montrealでのシンポジウムでの報告]2アソシエーションスキームの構造論の研究は、次数の小さい可換アソシエーションスキームの分類、アソシエーションスキームのパラメーターによる特徴付け、距離正則グラフの構造論などが注目されるがそれぞれにめざましい進歩が若い研究者によってもたらされた。その一部を、国際基督教大学での代数的組合せ論国際シンポジウムで報告。[Proceedings of the 14th Algebraic Combinatorics Symposium]3上記国際シンポジウムの時にそれに関連してホームページを作成。これをもとにして、本科研費で年度末に購入したワークステーションを用いて、代数的組合せ論ホームページおよび、FTP Server構築が進行中。1アソシエーションスキームの表現論を考えるためには、Krein Parameterの性質を求めること、また、良い表現論的性質を持つQ-polynomial Schemeを研究することが重要であるが、このどちらもまだ殆どされていない。ヘッケ環の研究から、Qであるが、Pではない例を求めることも進んでいる。[RIMS報告集に報告](2)非対称的なアソシエーションスキームにおける、Balanced Conditionの研究は様々な意味で興味深いが、Strongly Balanced Conditionについては自然な定義と結果が得られ、その一般化についてさらに研究中である。その相対の距離正則有向グラフの研究とも相まって興味深い。[論文準備中]2距離正則グラフの研究に関して、次数が6で三角形を含む場合の分類結果はすでに過去のものとなっており引用もされているが、その論文の掲載が決定[論文1]。

さらに、それらの結果を踏まえたフィリピンでの講義録も出版された。[著書1]3スピンモデルは、リンクの不変量を定義するため重要であるが、アソシエーションスキームとその相対性と、深く結びついている。そのサイズが小さいものの分類(n=6,7)を通して、相対アソシエーションスキームの理論へと発展、構造論と表現論の相対性を背景に、興味深い一歩を踏み出すことができた。[論文準備中]現在は、各研究集会の案内、報告などが主であるが、定期的に改訂中。1対称なアソシエーションスキームの研究としては、他の分野との関連などから、P多項式型、Q多項式型が重要であることが認識され、盛んに研究されてきているが、非対称的な(可換)アソシエーションスキームの研究は殆どされていない。しかし、最近、二つの方向で進展が見られている。(1)多項式型アソシエーションスキームの拡張であるBalanced Conditionを満たすアソシエーションスキームの研究は様々な意味で興味深いが、非対称なアソシエーションスキームにおけるBalanced Conditionの自然な定義得られた。例は、まだ単純なものが多いが、様々な研究の進展が期待できる。[予稿](2)距離正則グラフの拡張を有効グラフで考えることは様々になされているが、そのなかで、もっとも自然と思われる弱距離正則有効グラフの研究が中国科学院のK.S.Wangとの共同研究で進み、次数が2のものの分類、例の構成などが得られている。[予稿]2スピンモデルは、リンクの不変量を定義するため重要であるが、アソシエーションスキームとその相対性と、深く結びついている。(1)サイズが小さいものの分類(n=6,7)を九州大学の土山氏と完成。[論文投稿中](2)上記の共同研究は、スピンモデルを構成するTypeII行列の構造とそれに付随するアソシエーションスキームの構造の対応の理解が問題解決の鍵となっているが、その発展として、国際基督教大学大学院の細谷氏との共同研究で、アソシエーションスキームが非原始的であることと、TypeII行列が一般化されたテンソル積として表せることの同値性が得られた。[論文準備中]
環境調和型電力システムにおける負荷周波数制御に関する研究

本研究においては,近年増加しつつある分散電源が導入されたLFCモデルを用いて,分散電源が系統制御に参加した場合と分散電源が系統制御に参加しなかった場合について各々検討を行った。具体的な検討方法としては,計算機シミュレーションならびに当大学に設置されている送電系統シミュレータを用いて行った。特に分散電源としては,シミュレーションでは一次遅れ系で表現をし,送電系統シミュレータを用いた場合では,蓄電池とインバータを組みあわせた実験装置で制御系にはDSPを用いた。ここで,本研究では,主に系統の周波数調整に注目し,有効電力を制御する負荷周波数制御手法(LFC)を実施した。LFC手法は,自地域の周波数偏差を用いたPID制御と本研究で提案するGAを用いたPD制御と負荷推定機構を組みあわせたLFC手法である。本研究での主な成果として,分散電源が系統制御に参加しなかった場合には,系統内における発電所の調整容量を十分に確保することが必要であることを明らかにした。さらに分散電源が系統制御に参加した場合には,系統制御に参加しないときよりも良好な制御特性が得られた。これにより,分散電源が相互に情報を取り合う必要があることを明らかにした。さらに送電線に故障が発生した場合,再閉路操作を実施する必要がある。その再閉路操作においても,分散電源が系統連系している場合において,送電中なのか?あるいは受電中なのか?においても,系統安定度の面から考えても,系統の状況から考えても,最適な時刻が存在することを明らかにした。環境調和型電力システムにおける負荷周波数制御に関する研究は,近年増加してくる分散電源の一つとして,まず太陽光発電や風力発電の基本的性能について検討を実施した。特に風力発電においては,小型風力発電機を当大学キャンパス内において,代表的な地点に設置し,その発電量などを実測した。観測地点に関しては,計算機シミュレーションにより,有限要素法を用いて大学内の建物を各々モデル化し,集風効果の最も高い地点を算出した。その結果,小型風力発電機を可動させたことによる発電時の騒音,風車の影,発電効率などの問題点が明らかになった。また,風力発電機を系統に連系する際に,直接連系する場合とバッテリなどの貯蔵装置を経由して連系する場合についても検討を行った。特に自然現象である風は,その日の天候に大きく左右される。そのために電力貯蔵装置を導入した系統の場合には,分散電源の系統連系に際し与える影響が小さいことを明らかにした。次に分散電源の計算機シミュレーションを実施するため,EMTPを用いて系統連系装置のモデル化について検討を実施した。このとき,連系のためのインバータに関しては定電流制御を実施するか,定電圧制御を実施するか,について調査ならびに検討をした。そして,当大学に設置されている送電系統シミュレータを用いて,分散電源の容量やその制御手法についての基礎的検討を行った。周波数制御においては,分散電源が設置されていない系統と設置されている系統との比較検討をEMTDCを用いた計算機シミュレーションで検討を実施した。このとき用いたモデルは,2地域連系LFCモデルであり,各地域に火力発電所と水力発電所が存在しているモデルである。この結果,分散電源で周波数制御を実施した場合,周波数偏差の収束性が向上することを明らかにした。
狩猟採集社会における定住・移動性と集団の空間的流動性に関する歴史地理学的研究

世界の狩猟採集社会のなかでは,定住性が高いアイヌ集落を対象として,定住性の程度,集落の血縁率,集団の空間的流動性の程度それぞれの関係を分析した。その結果,「集落の存続期間が長くなると集落の血縁率は低くなる」という傾向はなかった。また,集落の分裂・結合の程度と集落の血縁率の間にもとくに関係はなかった。集団の空間的流動性には血縁共住機能があり,集落の血縁率が維持されていると考えられる。移動性の程度に関わりなく,「血縁から地縁へ」という変化は生じない可能性がある。東蝦夷地三石場所のアイヌを対象として行ってきた集団の空間的流動性の程度の測定方法,集団の流動性と血縁親族関係の分析方法,紛争処理理論と血縁共住理論の分析方法を,三石場所以外の地域のアイヌに適用する。次に,定住性の高いアイヌの研究で用いた分析方法を移動性の高い狩猟採集社会であるサン,オロチョンなどに適用する。そして集団の空間的流動性の程度,定住性(移動性)の程度,集落内居住者間の血縁親族関係の程度,空間占拠の社会的平等性などについて比較考察する。集団の空間的流動性は,おもに移動性の高い狩猟採集社会で確認されてきたが,移動性の程度と集団の空間的流動性の程度の関係が必ずしも明確ではなった。本研究の目的は,定住性が高いアイヌを事例に,定住性の程度と流動性の程度の関係を分析することであった。18561869年の東蝦夷地三石場所におけるアイヌの27集落を対象として集落の存続期間を求めた結果,最低1年間,最高14年間,平均4.4年間であった。全期間中に消滅した集落は18,新たに形成された集落は14,そして14年間ずっと存続し続けた集落は3であった。分裂の流動性が高い集落(S<0.82)および結合の流動性が高い集落(J<0.79)は,いずれも集落の存続期間の長さには関わりなく多くみられた。このように,集落の空間的流動性の程度は集落の存続期間の長さとは関係しなかった。消滅した集落の分裂の流動性は存続し続けた集落よりも低く,新たに形成された集落の結合の流動性も存続し続けた集落よりも流動性が高いという傾向はとくに認められなかった。この結果は,アイヌのように移動性の低い狩猟採集社会だけでなく,移動性の高い狩猟採集社会においても,移動性の程度と流動性の程度はあまり関係ぶなかったことを示唆する。これまで狩猟採集民の社会は平等な社会であるとされてきたが,居住集団の分裂と空間占拠の平等性の関係はまだ明らかにされていない。本研究では,集団の空間的流動性が生じていた1856-1869年の東蝦夷地三石場所のアイヌを対象として,両者の関係を分析した。集落が分裂しなかった場合には,定住したか移動したかには関わりなく居住者間における空間占拠の平等性は高いと考えられる。同様に,集落が分裂した場合であっても,複数の土地へ別々にすべての家が移動すれば空間占拠の平等性は高い。しかし,集落が分裂した場合に,一部の家が他へ移動し残りの家がそのまま定住した場合には空間占拠の平等性は低いと考えられる。分析の結果,分裂した21集落を対象とすると,存続期間の短い集落では居住者間の空間占拠の平等性は高く,存続期間が長い集落では空間占拠の平等性は低かった。分裂の有無に関わらず55集落すべてを対象としても,集落の存続期間が長くなるほど空間占拠の不平等性は高まる傾向があった。また,集落の分裂時に空間占拠の不平等性が高い集落においては,必ずしも役職者の家がそのまま異動せず定住するような傾向は特になかった。常に不平等な空間占拠が生じ続けた集落にそのままずっと居住し,最も強く空間を占拠していたのは必ずしも役職者の家ではなかった。これまで世界の狩猟採集社会においては,集団の空間的流動性が共通して生じていることが報告されてきた。しかし,その流動性の程度については明確ではなく,申請者の研究によってアイヌの場合には結合の流動性・分裂の流動性として,それぞれ01の数値を用いて表現されてきた。これまで複数の民族間で流動性の程度を比較した研究例はなく,アイヌとオロチョンの空間的流動性の程度を比較して,事例数は少ないが,オロチョンのほうがアイヌよりも集団の空間的流動性の程度がより高いことを示した。オロチョンの流動性がより高い理由として,定住性の高い家で形成される紋別場所のアイヌ集落,定住する家と移動する家の組み合わせで形成される三石場所のアイヌ集落,移動性の高い家で形成されるオロチョン集落の順に,集団の空間的流動性は高まると考えられることを示した。また,アイヌ集落の研究によって,集団の空間的流動性には,血縁共住機能が備わっていることを示した。従来,世界の狩猟採集社会にみられる集団の空間的流動性には,紛争処理機能が備わっていると考えられてきている。