hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
岩盤崩落予測に向けた急崖露岩の風化プロセス研究

今後はこの岩盤構造と水分移動を説明する浸透モデル,さらには水分移動,岩石中の塩分溶出,タフォニ天井部での塩類析出のモデル,そして塩類析出に伴う引っ張り破壊の進行からタフォニ形成,岩盤崩落にいたるモデルを考察することになる.西南日本各地において砂岩および凝灰岩よりなる岩盤中のタフォニを調査し,形状の計測とともにタフォニ内壁表面の水分分布,岩石組織,内壁岩石表層部の間隙径分布を測定した.対象は当初予定していた熊本県天草の白嶽砂岩斜面と島根県大田市の川合層砂岩斜面の他に,和歌山県古座川三重県県熊野市の凝灰岩斜面を加えた.いずれの地域でもタフォニが発達する斜面の裾部には斜面上部からの崩落岩塊が散在している.結果として計20近いタフォニに関する資料を得ることができた.タフォニの断面形状は斜面の構成岩石や場所にかかわらず互いに類似しており,天井が大きく凹んでいるのに対し,下底は比較的平坦である.タフォニが発達する岩石の共通点としては,粗粒で粒子間結合強度が低いこと,火山岩起源の岩片を多く含むことがあげられる.また,層理面は明瞭ではなくても岩盤斜面に対して受盤構造をなすものが圧倒的に多い.タフォニ内壁のうち,天井部には常時含水比の高い部分があり,これは受盤構造に支配された岩石中の水移動によって説明できる.粗粒岩石中に層理面に支配された透水性の異方性が存在し,受盤構造に応じて急崖外壁から内部に水が浸透してタフォニ天井部分に定常的に水が集まり,この部分では岩石中の含水比が高くなる.この部分で塩類風化が顕著となり,劣化が急速に進行すると考えられる.これは劣化部分の間隙径分布によって説明できる.こうした形状,水分分布,間隙径分布,岩盤構造をもとにタフォニ形成に関する概念モデルを確立することができた.今後はこの岩盤構造と水分移動を説明する浸透モデル,さらには水分移動,岩石中の塩分溶出,タフォニ天井部での塩類析出のモデル,そして塩類析出に伴う引っ張り破壊の進行からタフォニ形成,岩盤崩落にいたるモデルを考察することが必要である.
衛星画像から熱帯雨林の生物多様性を推定するモデルの構築

インドネシア共和国東カリマンタン州バリクパパン市北部の火事の程度が異なる天然林に調査地を設定し、樹木植生と昆虫類の捕獲データを蓄積した。そのデータと衛星画像から得られる近赤外等の波長域の反射率やいくつかの反射率から計算される指数の相関関係を解析し、その関係を数式モデルにすることで、樹木では最大の高さや太さおよび先駆樹種の割合が、糞虫類と寄生蜂のコマユバチ科では種数が衛星画像から推定できると考えられた。これにより、REDD+における生物多様性保全のモニタリング手法として、衛星画像から熱帯林の荒廃程度や生物多様性を推定するモデルの開発への糸口をつかむことができた。協議書についてはほぼ合意に達し、現在カウンターパート機関長署名入り文書の送付を待っている状況である。12月の現地調査では、事前にスンガイワイン保護林を含むLANDOSAT 8の2014年3月の衛星画像を入手し、これをもとに現地でアクセス可能な調査用トランセクトの探索を行い、有望な候補地を数カ所に絞り込んだ。そのうち火事帯と非火事帯を繰り返しながら健全林から荒廃林に至る1トランセクトを設定し、一部の場所で植生と昆虫捕獲調査を行った。植生について、いくつかの地点で植生調査を行い、1地点の調査を完了するのに4人で30分必要であることがわかった。腐肉食性甲虫について、魚肉ベイトを用いた埋め込み式トラップによる捕獲で、健全林からの距離に応じて種数・捕獲数ともに減少する傾向がみられたが、より正確な調査のため1地点3トラップ程度が必要と考えられた。ハナバチについては、様々な方法による捕獲を行い、蜂蜜を用いた黄色パントラップが多様性調査に有効な調査法と判明した。このほか、本研究課題の一部を用いた英文の査読付論文が森林総合研究所研究報告に掲載された。また、学会発表も行った。前年度に協議書(MOU)についてはほぼ合意に達していたが、再三の催促に対し、返答がなくなり頓挫した状況に陥った。そこで、5月にカウンターパート機関(インドネシア科学院生物学研究所)を訪問し、所長と動物博物館館長に再度研究内容について説明を行い、その後カウンターパート2名を加えて協議を行った。これにより、ようやく合意に達し、7月に協議書にサインか交わされた。バリクパパン近郊のスンガイワイン保護林内で1993、1998年に火事を受けた場所に設けたライントランセクトで、樹木植生調査と腐肉食性甲虫の採集を行った。当地では尾根部の火事の程度が強く、尾根と谷で植生が大きく異なる。また、保護林中心部から遠ざかるほど、火事の程度が強くなる。その結果、樹木と腐肉食性甲虫の種数が保護林中心に近い谷部ほど多い傾向があった。このことから、良好な広い森林に近いほど、多様性が高くなる傾向があることがわかった。ハナバチ類については、様々なトラップを用いた採集を行い、最適なトラップの選定を行った。次年度以降、選定したトラップでデータを蓄積する。衛星画像と植生の関係を明らかにするため、現地協力者から様々な地点で取得された画像データを購入した。このデータと衛星画像データの解析を今後行うとともに、新たな画像データの蓄積を協力者に依頼した。モデル作成のため、衛星画像から現存のトランセクトとは異なる景観構造をもつ地域を選択し、次年度の調査地として、新たに2本のトランセクトの設定と測量を行った。うち1本は、保護林中心部に向かうにつれ攪乱程度が低くなる傾向がある傾斜がなだらかな場所を選んだ。もう1本は,現存のトランセクトよりも火事の影響がより強くかつ起伏のある場所を選んだ。このほか、次年度以降の調査の進め方について、インドネシア側研究者と打ち合わせを行った。懸案であった協議書の締結が行われ、スムーズに研究が行われている。また、地元協力者を確保したことにより、より広範囲な画像データの収集が可能となった。モデル作成のための動植物多様性データの蓄積もおおむね予定どおり進んでいる。また、衛星画像を用いて選定した今後の調査予定地の確保も、地元機関の協力のもと、行うことができた。生物多様性と衛星画像との関係を解析するための多様性データの蓄積を目的とした調査を、インドネシア共和国東カリマンタン州バリクパパン市北部にあるスンガイワイン保護林において12月に行った。1993、1998年に火事を受けた森林に設けた長さ1800mのトランセクト(火事林)および火事を受けていないメイントレイルに沿った長さ3300mのトランセクト(非火事林)で調査を行った。トランセクト上に定間隔に設けたプロット内の樹木測定調査の結果、火事林では始まりから7001300mのプロットで樹木サイズが大きく、種数も多い傾向があった。非火事林では2700m以降で樹木サイズが急増したが、種数には大きな変化はなかった。魚肉ベイトを用いた腐肉食性コガネムシ類捕獲調査の結果、火事林では600mの地点が種数と捕獲数がもっとも多く、非火事林では1500m地点で種数と捕獲数がもっとも多くなった。糖蜜トラップを用いたハナバチ類調査の結果、ハリナシバチ科が火事林ではほとんど捕獲できなかったのに対し、非火事林では距離を経るにつれ捕獲数が多くなった。衛生画像と植生の関係を明らかにするため、現地協力者から様々な地点で取得された画像データを購入した。これらの結果およびこれまでのデータと衛星画像データとの関係の解析を今後進める。

次年度は本プロジェクトの最終年度となり、モデル作成とその精度を検定する現地調査を行う。そのための調査地として、衛星画像をもとに新たに3本のトランセクトの設定も行った。このほか、次年度以降の調査の進め方について、インドネシア側研究者と打ち合わせした。また、セミナー「宇宙から生物多様性を調べるには?ー衛星画像を利用した熱帯雨林の生物多様性研究ー」(平成28年9月8日・神戸大学農学部EV701教室・大学院生対象)を催し、モデル作成に向けた協議を行った。カウンターパート機関と地元の協力を得て、スムーズに研究が行われている。モデル作成のための動植物多様性データの蓄積もおおむね予定どおりに進んでいる。また、衛生画像を用いて選定した今後の調査予定地の確保も、地元の協力のもと、行うことができた。人工衛星Landsat8の画像データと、これまでに得た様々な樹木植生データの相関を解析したところ、種数や多様度指数との明確な相関はみられなかった。また、一般化線形モデル(GLM)のあてはめにより、種数を推定するモデルとして、TC (Tasseled Cap Transformation)第1軸値(brightness:明るさ)を変数とする指数関数が選択されたが、あてはまりはよくなかった。しかし、先駆樹種の胸高断面積計と90m四方のバンド7(短波長赤外:2100-2300nm)の反射率の間に高い相関がみられ、最大胸高直径と90m四方のバンド3(緑:525-600nm)、最大樹高と210m四方のTC第2軸値(greenness:緑色度合いの指標)の間にも高い相関がみられたことから、衛星画像から先駆樹種の割合すなわち森林の荒廃程度や、天然林の資源の指標となる樹木サイズを予測できることが明らかとなった。糞虫類については、人工衛星SPOT5の画像と全種数および天然林指標種数との関係を解析したところ、どちらも170m四方のTC第1軸値との間に高い相関がみられ、これを変数とした指数関数モデルが選択された。ハチ類については、SPOT5の画像と寄生蜂コマユバチ科の種数との関係を解析したところ、70m四方の正規化植生指数(NDVI)と明確な正の相関が得られ、これを変数とした指数関数モデルが選択された。以上のことから、衛星画像データから樹木植生の荒廃程度と樹木サイズおよび昆虫の多様性が推定できることが明らかとなった。このほか、12月14日にスンガイワイン保護林事務所で森林官および地元技術者向けに、15日にはインドネシア科学院動物博物館で研究者向けに、上田、酒井、高橋の3名で約2時間のセミナーを行い、活発な議論を交わした。インドネシア共和国東カリマンタン州バリクパパン市北部の火事の程度が異なる天然林に調査地を設定し、樹木植生と昆虫類の捕獲データを蓄積した。そのデータと衛星画像から得られる近赤外等の波長域の反射率やいくつかの反射率から計算される指数の相関関係を解析し、その関係を数式モデルにすることで、樹木では最大の高さや太さおよび先駆樹種の割合が、糞虫類と寄生蜂のコマユバチ科では種数が衛星画像から推定できると考えられた。これにより、REDD+における生物多様性保全のモニタリング手法として、衛星画像から熱帯林の荒廃程度や生物多様性を推定するモデルの開発への糸口をつかむことができた。
モバイルラ-ニングによる実技教育の振り返り学習

幼稚園教諭・保育士志望の学生のピアノ実技レベルが初級段階の場合の技能習得のためのシステムの構築について導入効果を検証・評価した。構成は、1)模範演奏の提示、2)学生の実演結果の提出、3)教員とのコミュニケーションによる練習促進、4)教員の模範演奏と自身の実演を比較して振り返る、以上の学習を骨子とする。「振り返り」と「気づき」の場をモバイルが担う音楽実技に特化したeラーニングの成果を報告した。1.意義と重要性保育士・幼児教育者を目指す学生にはピアノ実技能力が求められるが、初心者向けのバイエル教材を使用する実技経験不足の学生にとって、短期間での技能習得は困難である。実技経験不足の学生は養成施設の半数近くに及ぶとの報告もあり、正課授業を補完する取り組みは不可欠と考えられる。次の1)3)を正課授業での重要な要素と位置づけた。すなわち、1)音楽理論等の知識習得、2)読譜・演奏・弾き歌い等の技能習得、3)実技の振り返りと気付きである。本研究では3)に着目し、その展開方法はモバイルラーニング環境が効果的ではないかと考えた。非学習環境において振り返りを可能にするモバイルラーニングは、1)自身の実演の振り返りと模範演奏との比較、2)教員からの声がけを主としたコミュニケーション、3)学習者同士の協調学習による「励まし」と「気づき」がこれらを可能にする。特に他者からの励ましが自身の学習にとってどのように影響するのか注目される。本研究はモバイルラーニングによる振り返り学習を導入することによる効果を検証・評価するものである。2.平成22年度に開発したSNS基盤モバイルシステムの概要SNS基盤によりコミュニケーション機能を重視した設計とした。(1)構成は、自動ログイン機能(但し他の端末でログインするとできない)、内臓のヴォイスレコーダーによる録音、数人のアカウントグループで構成され、スーパー管理者、管理者、学生からなるSNS。(2)流れは、1)自身の録音、2)納得したテイクのアップと模範演奏の聴き比べ、3)自身による振り返りと教員からの声がけと評価、4)公開設定の選択により同グループの学生へ演奏を公開、5)他学生が公開された演奏へ励ましメッセージを投稿(3)コミュニケーション機能として、提出課題別に他学生の公開課題を一覧表示、グループ内の新着情報を一覧表示、教員からのお知らせを表示。保育士志望の学生にとって、ピアノ実技の経験不足が重要な課題となる。本研究は、そのような経験不足が見られた場合、効果的に技能習得を図るため、1)eラーニングによる正課授業の補完、2)モバイルラーニングによる振り返り学習をまとめたシステムの構築とその導入効果を検証・評価するものである。構成は、1)模範演奏の提示、2)学生の実演提出、3)教員と学生の励ましによる練習促進、4)自身の実演を聴く振り返り学習等を骨子とする。特徴は、「振り返り」と「気づき」の場をモバイルが担う音楽実技に特化したeラーニングであり、正課授業の質的向上を図ることを目的とする。平成22年度はシステムの構築、平成23年度は試験運用を開始及び一部システムの修正を行った。方法は、1)少人数グループ作成、2)学生登録、3)模範演奏掲載、4)模範演奏の学習、5)自身の実演を携帯等で録音・投稿、6)振返り日記を記入、7)教員が励ましを投稿、さらに学生間で他者の実演を聴き励ましを投稿、以上である。結果は、バイエル教本学習者98名について本システムを利用した20名と利用しなかった78名の2つに分け、それぞれを母集団としてピアノ試験の成績を比較した。1)モバイル被験者合計20名、2)送信回数合計99回、3)送信を受けた回数合計50回、4)課題提出回数合計46回、5)励まし送信回数合計31回、6)振返り回数合計22回、7)振返りへの投稿を受けた回数合計20回となった。7月26日の試験結果を示す。括弧内の数字は、「(システム利用者,利用しなかった)」のように示す。被験者数(20,78)、ピアノ曲試験の平均点(68.0,65.7)、Med.(69,67)、Max.(72,72)、Min.(60,40)、SD(3.81,5.38)、不合格者数(0,8)となった。幼稚園教諭・保育士を志望する学生にとって、ピアノ実技が初級の場合は大学の正課授業のみでは十分な技能が身に付かない。本研究は、初級者の技能習得を効果的に図るシステムの構築を行い、その導入効果を検証・評価した。eラーニングを使ったピアノ学習の研究は、概ね学習コンテンツの掲載と学生の実演の提出の二点を中心とする。

小倉・田中(2011)は、LMSとSNSを合わせ持ったeラーニングシステムを提案し、研究の1年目にシステム開発を行った。2年目は授業担当教員と学生がシステムに参加したクラスとシステムに参加しなかったクラスの間でピアノ学習を比較した。その結果、参加したクラスが参加しなかったクラスの成績を上回り、学生アンケート結果も良好な感想が見られた。このことから、担当教員と学生が参加するクラスにおいて、SNSの効果が成績に反映したと結論付けた。3年目は授業担当教員が参加しないクラスの中で、学生が自主的に本システムに取り組む方法でSNSを進めた。その結果、授業担当教員が参加しないクラスでのSNSの運用は困難であると結論づけた。SNSによる学生間の励ましや教員から学生への声がけは初級者にとって効果的である。しかし、クラス内で、学生間の交流が消極的な場合は、この効果は期待できず、導入は困難となる。SNSを加えたeラーニングは、クラスの雰囲気に影響される。最終的な結論として、SNSは学生間のコミュニケーションが深まった段階で導入を計画することが望ましい。そのタイミングは教員が判断することになる。試験結果(システム利用者した、利用しなかった)は、被験者数(20,78)、ピアノ曲試験の平均点(68.0,65.7)、Med.(69,67)、Max.(72,72)、Min.(60,40)、SD(3.81,5.38)、不合格者数(0,8)となった。この結果からおおむね順調に進展しているといえる。携帯電話からスマートフォンへの移行期であることから、当初想定した録音方式では動作しないケースが見られた。この点は可能な範囲で対応を図ったが、一部の簡易型スマートフォンにおいて録音機能がない機種については被験者から除外した。全体として今回の結果から平成24年度の本運用を目指した平成23年度の位置づけにおいてほぼ目的を達成できたと評価する。24年度が最終年度であるため、記入しない。本システムの導入効果について、7月に一回目、25年1月に二回目の検証を経て全体をまとめる。スケジュールは5月に被験者の確定、一回目は、6月より本運用開始、7月に前期試験を実施し本システム参加者と非参加者の比較を行う。試験直後に本システムの利便性に関する調査を実施する。二回目は、12月より開始し1月に後期試験を実施し7月と同様に比較する。さらに一回目と二回目を総合的に検証し評価、報告を行う。
高速歪み計測による超音波メカノトランスダクション機構の解明

メカノバイオロジー分野では,in vitroで細胞を引張るなどの単純作用で得られた知見に基づき,生体応答や制御機構がどのように働くかを解明し,多くの成果を生み出した.生体内部に非侵襲的に機械刺激を作用させることを考えると,超音波はコスト等の観点で有力である.また,近年では超音波ニューロモデュレーション等において有効性が示されつつある.一方で,メカノトランスダクションが何故引き起こされるのかは明らかでない.そこで,本研究では,その発生機構の解明を目指すために,超音波により細胞へ与えられる力を定量計測する技術を開発する.さらに,目標とする生命現象を惹起する適切な印加物理量を明らかにする.メカノバイオロジー分野では,in vitroで細胞を引張るなどの単純作用で得られた知見に基づき,生体応答や制御機構がどのように働くかを解明し,多くの成果を生み出した.生体内部に非侵襲的に機械刺激を作用させることを考えると,超音波はコスト等の観点で有力である.また,近年では超音波ニューロモデュレーション等において有効性が示されつつある.一方で,メカノトランスダクションが何故引き起こされるのかは明らかでない.そこで,本研究では,その発生機構の解明を目指すために,超音波により細胞へ与えられる力を定量計測する技術を開発する.さらに,目標とする生命現象を惹起する適切な印加物理量を明らかにする.
オンチップマルチプロセッサにおける共有変数用キャッシュの開発

研究概要:共有変数に同期を付加し(同期共有変数),より効率的な並列処理の実現を図る研究がある.同期共有変数を介した通信は同期と同時に実行され,それをスコープとした統一的で単純かつ高性能な同期通信手法が提供される.そのような並列処理をサポートする機構として,マルチプロセッサオンチップ(MOC)における共有変数キャッシュ(TSVMキャッシュ)を提案した.TSVMキャッシュは従来のデータキャッシュの一部に組み込まれ,同期共有変数をキャッシングする.同期共有変数による同期通信はTSVMキャッシュ間の一貫性制御により暗黙的に行われる.本研究では,TSVMキャッシュをハードウェア記述言語(VHDL)で開発し,その効果を明らかにした.研究経過および成果:平成14年度にTSVMキャッシュの基本設計を終え,その概要と性能見積もりをICPAD2002(平成14年12月)で発表した.平成15年度でTSVMキャッシュの詳細な論理設計をVHDLで行い,それを搭載したMOCのシミュレータを構築した.そのシミュレータを用いてTSVMキャッシュの性能等をサイクル精度で詳細に評価した.WEPA-1(平成16年2月)では,TSVMキャッシュのハード量をFPGAに実装して見積もり,従来の同期通信手法に対するTSVMキャッシュの効果も明らかにした.そこでは,従来のキャッシュに対し,TSVMキャッシュのコントローラは非常に小さく,キャッシュ全体のハード量は79%しか増加しないことがわかった.さらに,従来の同期通信手法がTSVMキャッシュにより最大で約15倍高速化された.火の国シンポジウム(平成16年3月)では,その結果に加え,応用プログラムにおけるTSVMキャッシュの効果も明らかにした.PDCN2004(平成16年2月)では,TSVMキャッシュの高性能化に対する3つの工夫を評価し,その効果を明らかにした.共有変数に同期を導入し,通信と同期を効率的に実現する共有メモリ構成を考え,それを実現する新しいキャッシュアーキテクチャを提案した.平成14年度では,まず,同期を持った共有変数と通常の変数を割り当てられる共有メモリ構成と,その共有メモリをプログラムの実行環境に含んだマルチスレッド並列処理モデルの概念を樹立した.共有メモリは同期を持つ共有変数が割り当てられるTagged Shared Variable Memory (TSVM)と通常のメモリからなる.そして,その共有メモリ構成を実現するにあたって,TSVM上の同期を持った共有変数をキャッシングする共有変数キャッシュと通常の変数をキャッシングする一般変数キャッシュからなる新しいキャッシュアーキテクチャを提案し,その基礎設計を完了させた.基礎設計を完了させるにあたって,スタンドアロンのTSVMを持ったマルチチップマルチプロセッサをMOCエミュレータとして用いることにより基礎的な実験を行った.具体的には,MOCエミュレータ上で取得した実測値から,スタンドアロンのTSVMをキャッシュ化することによって削減されるバス待ち時間を減じ,MOCの性能を予測した.その結果,MOCは良好な性能が得られると見積もられ,その成果を情報処理学会計算機アーキテクチャ研究報告Vol.2002 No.81 pp.133-138,および,Proceedings of the Ninth International Conference on Parallel and Distributed Systems pp.83-90にて発表した.現在は,論理設計の段階であり,TSVMの有効な使い方とそれに対するより詳細な性能見積もりをInternational Conference on Parallel Processing 2003に投稿中である.研究概要:共有変数に同期を付加し(同期共有変数),より効率的な並列処理の実現を図る研究がある.同期共有変数を介した通信は同期と同時に実行され,それをスコープとした統一的で単純かつ高性能な同期通信手法が提供される.そのような並列処理をサポートする機構として,マルチプロセッサオンチップ(MOC)における共有変数キャッシュ(TSVMキャッシュ)を提案した.TSVMキャッシュは従来のデータキャッシュの一部に組み込まれ,同期共有変数をキャッシングする.同期共有変数による同期通信はTSVMキャッシュ間の一貫性制御により暗黙的に行われる.本研究では,TSVMキャッシュをハードウェア記述言語(VHDL)で開発し,その効果を明らかにした.研究経過および成果:平成14年度にTSVMキャッシュの基本設計を終え,その概要と性能見積もりをICPAD2002(平成14年12月)で発表した.平成15年度でTSVMキャッシュの詳細な論理設計をVHDLで行い,それを搭載したMOCのシミュレータを構築した.そのシミュレータを用いてTSVMキャッシュの性能等をサイクル精度で詳細に評価した.WEPA-1(平成16年2月)では,TSVMキャッシュのハード量をFPGAに実装して見積もり,従来の同期通信手法に対するTSVMキャッシュの効果も明らかにした.そこでは,従来のキャッシュに対し,TSVMキャッシュのコントローラは非常に小さく,キャッシュ全体のハード量は79%しか増加しないことがわかった.さらに,従来の同期通信手法がTSVMキャッシュにより最大で約15倍高速化された.火の国シンポジウム(平成16年3月)では,その結果に加え,応用プログラムにおけるTSVMキャッシュの効果も明らかにした.PDCN2004(平成16年2月)では,TSVMキャッシュの高性能化に対する3つの工夫を評価し,その効果を明らかにした.
レプリソーム形成と安定化機構の解明

細胞が増殖するためには遺伝情報を担うDNAを正確に複製する必要がある。DNA複製は、DNAヘリカーゼであるMCM複合体の複製開始点結合と活性化を経て開始する。MCMは、開始点にロードされるときは二重鎖DNAにdouble hexamerとして結合するが、活性化後はsingle hexamerが一本鎖DNAに結合していると考えられている。しかし、どのようにしてその変化が起こるのかはよく分かっていない。MCMの活性化段階では、GINS、Cdc45などの因子がMCMに集合することが必要である。複製フォークにおいてMCMはGINS、Cdc45と強固な複合体(CMG複合体)を形成しており、これがヘリカーゼの核であると考えられている。複製フォークにおいてGINS,Cdc45はMcm2-7とCMG複合体(Cdc45-Mcm2-7-GINS)を形成しており,これがヘリカーゼの核であると考えられている。Mcm10は真核生物で保存された因子であり、複製開始に必要であること、また複製フォークにも局在することから、Mcm10の機能を理解することでMCMヘリカーゼの活性化メカニズムを知ることが出来るのではないかと考えた。私は条件誘導的蛋白質分解法(AID法)を分裂酵母で開発・構築し(Kanke et al.,2011)、この方法を用いてMcm10を細胞から除去して解析を行った。その結果、Mcm10がなくても複製開始点上にCMG構成因子が集合することを見出した。このとき、一本鎖DNAに結合するRPAやDNA Pol α,δの複製開始点結合は大幅に減少していたことから,開始点DNAの二重鎖開裂は起こっていないと考えられる。興味深いことに、Mcm10除去条件で,保存されたzincfingerモチーフにアミノ酸置換を導入した変異Mcm10蛋白を発現させると、この蛋白は複製開始点に結合するがRPAの結合は誘起されなかった。さらにこの変異によりMcm10同士のself-interactionと一本鎖DNA結合活性が低下していた。私は,Mcm10がmultimerとしてCMG複合体に結合してその構造をdouble hexamerからsingle hexamerへと変化させ,さらに一本鎖結合活性によって開始点の開裂を安定化することにより,DNA複製開始に必須の役割を果たしているのではないかと考えている(Kanke et al.,2012)。Mcm10が複製開始においてMCMヘリカーゼの活性化(複製開始点の開裂)に必須な機能を果たしていることを明らかにした。MCMの活性化段階では、Sld3、GINS、Cdc45などの因子がMCMに集合することが必要である。一方でSld3は複製フォークと共に移動しないことから、複製開始段階でのみ必要であると考えられる。Mcm10は真核生物で保存された因子であり、複製開始に必要であること、またMCM活性化後も複製フォークに局在することから、Mcm10の機能を理解することでMCM活性化のメカニズムを知ることが出来るのではないかと考えた。私は条件誘導的蛋白質分解法(AID法)を分裂酵母で開発・構築し(Kanke et al., 2011)、この方法を用いてMcm10を細胞から除去して解析を行った。その結果、Mcm10がなくても複製開始点上にCMG構成因子が集合すること、さらにそれらと共にSld3が蓄積することを見出した。このとき、一本鎖DNAに結合するRPAやDNAポリメラーゼαの開始点結合は減少していたことから、開始点DNAの二重鎖開裂は起こっていないと考えられる。興味深いことに、Mcm10の保存されたzincfingerモチーフにアミノ酸置換を導入した変異蛋白は複製開始点に結合するがRPAの結合は低下していた。zincfingerは一本鎖DNAに結合する活性を持つ。私は、Mcm10はCMG複合体に結合して一本鎖結合活性によって開始点の開裂を安定化し、これによってMCM複合体の変化、およびそれに伴うSld3の解離が引き起こされるのではないかと考えている。

複製フォークにおいてGINS,Cdc45はMcm2-7とCMG複合体(Cdc45-Mcm2-7-GINS)を形成しており,これがヘリカーゼの核であると考えられている。Mcm10は真核生物で保存された因子であり、複製開始に必要であること、また複製フォークにも局在することから、Mcm10の機能を理解することでMCMヘリカーゼの活性化メカニズムを知ることが出来るのではないかと考えた。私は条件誘導的蛋白質分解法(AID法)を分裂酵母で開発・構築し(Kanke et al.,2011)、この方法を用いてMcm1Oを細胞から除去して解析を行った。その結果、McmlOがなくても複製開始点上にCMG構成因子が集合することを見出した。このとき、一本鎖DNAに結合するRPAやDNA Polα,δの複製開始点結合は大幅に減少していたことから,開始点DNAの二重鎖開裂は起こっていないと考えられる。興味深いことに、Mcm10除去条件で,保存されたzincfingerモチーフにアミノ酸置換を導入した変異Mcm10蛋白を発現させると、この蛋白は複製開始点に結合するがRPAの結合は誘起されなかった。さらにこの変異によりMcm10同士のself-interactionと一本鎖DNA結合活性が低下していた。私は,Mcm10がmultimerとしてCMG複合体に結合してその構造をdouble hexamerからsingle hexamerへと変化させ,さらに一本鎖結合活性によって開始点の開裂を安定化することにより,DNA複製開始に必須の役割を果たしているのではないかと考えている(Kanke et al.,2012)。細胞が増殖するためには遺伝情報を担うDNAを正確に複製する必要がある。DNA複製は、DNAヘリカーゼであるMCM複合体の複製開始点結合と活性化を経て開始する。MCMは、開始点にロードされるときは二重鎖DNAにdouble hexamerとして結合するが、活性化後はsingle hexamerが一本鎖DNAに結合していると考えられている。しかし、どのようにしてその変化が起こるのかはよく分かっていない。MCMの活性化段階では、GINS、Cdc45などの因子がMCMに集合することが必要である。複製フォークにおいてMCMはGINS、Cdc45と強固な複合体(CMG複合体)を形成しており、これがヘリカーゼの核であると考えられている。私は条件誘導的蛋白質分解法(AID法)を分裂酵母で開発・構築し(Kanke et al.,2011)、この方法を用いてMcm10を細胞から除去して解析を行った。その結果、Mcm10がなくても複製開始点上にCMG構成因子が集合することを見出した。このとき、一本鎖DNAに結合するRPAやDNA Pol α,δの複製開始点結合は大幅に減少していたことから,開始点DNAの二重鎖開裂は起こっていないと考えられる。
品質原価計算の今日的課題とその体系化に関する研究

品質管理に対する認識が深まる中、品質管理活動の拡大に伴い、その経済性の測定と評価が管理会計に要求されている。既存の会計制度が品質管理に関する経済的情報を提供できないために、この問題解決に向けて、管理会計手法として、品質管理活動の測定・評価法が、アメリカおよびイギリスにおいて模索されてきた。そこで、本研究の目的である品質原価計算の今日的課題の検討および品質原価計算の体系化という問題を研究計画に沿い、検討をすすめてきた。本年度は、上記研究目的を達成するために、その基礎研究を中心に品質管理および原価計算に関する国内・外の文献および資料の収集を行うとともに、品質管理専門家へのアンケートおよび聞き取り調査研究を行った。聞き取り調査においては、税理士、沼恵一氏より国内中小企業の品質管理および原価計算について実態に即して説明をうけた。各研究者のテーマ別研究においても、研究会等において進展がみられた。品質原価概念およびその定義の変遷、品質原価計算の変遷、品質原価の集計、品質原価報告システムおよび品質原価分析という報告がなされた。その結果、品質および品質原価概念上における統一的把握が得られた。その研究過程で、品質概念が、未だにその範囲を拡大する傾向にあり、アメリカおよびイギリスでは、品質を生産性との関係から、長期的な経営戦略への適用に重点がおかれつつあることが明かとなった。本年度は、基礎的な研究をすすめてきたが、今後、研究実施計画に沿い研究を深めていく予定である。
量子スピン系と古典ダイナミクス

量子スピン系の時間変化が古典的な場の理論で記述されるような温度領域について、古典的な運動方程式を用いて、他の方法では求めることが困難な電子スピン共鳴のスペクトルの形状を決定した。交替磁場が加えられたハイゼンベルグ反強磁性鎖については、常磁性共鳴から反強磁性共鳴へのクロスオーバーとそれに伴うスペクトルの変化を示した。古典的運動方程式に基づくアプローチは、量子スピン系のダイナミクスについて他の方法と相補的な情報を与える。動的な性質を論じる上でも、量子系と古典系は様々な点で大きく異なる。一方で、古典系は量子系の古典極限に相当するとも考えられるため、量子系のダイナミクスと古典系のダイナミクスの対応関係が期待できる。たとえば、古典系におけるカオスが対応する量子系にどのように反映されるかに関する研究は量子カオスと呼ばれる一つの研究分野を形成している。しかし、多くの量子多体系や場の量子論について、対応する古典力学系と量子力学的なダイナミクスとの関係は良くわかっていない。本研究では、物性物理学上の興味がある量子多体系について対応する古典力学系のダイナミクスを調べ、量子多体系に対する帰結を明らかにすることを目的とする。今年度は、まず最も簡単な系として、単一スピンが異方的ハミルトニアンを持つ場合のダイナミクスを調べた。古典的なスピンについて、古典的な運動方程式を数値的に解くアルゴリズムを整備して精度の良い結果を得られるようにした。これと、対応する量子スピン系について、厳密対角化によって求めた量子ダイナミクスの結果を比較した。次に、2つのスピンが反強磁性的に相互作用しているダイマー系について、同様に古典的なダイナミクスと量子ダイナミクスをそれぞれ数値的に求め、比較した。ダイマー系については、0次元非線形シグマ模型として定式化することもできる。そこで、0次元非線形シグマ模型についての古典ダイナミクスも求め、この模型のダイマー系への適用範囲について検討した。1次元スピンギャップ系のダイナミクスを、特に電子スピン共鳴(ESR)に着目して、古典非線形シグマ模型に基づいて調べた。1次元スピンギャップ系の代表例として、ハルデンギャップを持つ整数スピン鎖がある。低温極限では、素励起であるマグノンの密度が低いためマグノン間の相互作用が無視でき、マグノンの量子力学的遷移としてESRを記述することができる。しかし、ギャップに比べて高い温度では、マグノンの密度が高く相互作用の効果が大きく、量子力学的遷移に基づくアプローチは困難になる。一方で、このような温度領域では、ダイナミクスが古典的になると期待される。特に、ギャップより高いが交換相互作用のエネルギーよりも低い温度領域では、古典非線形シグマ模型のダイナミクスによって系が記述される。古典非線形シグマ模型のダイナミクスは、運動方程式の数値解法によって数値的に求めることができる。このようなアプローチは、Tyc,Halperin,Nelsonらによって試みられていたが、異方性に関して鋭敏なESRの記述にあたってはより一層高精度の計算が求められる。そこで、本研究では、シンプレクティック法を古典非線形シグマ模型のダイナミクスに適用することによりエネルギーを保存した精度の高い計算を行い、ESRスペクトルの変化を調べた。異方的摂動として、具体的には交替磁場を導入した。その結果、常磁性共鳴の線幅が温度の低下とともに大きくなり、またさらに低温では別の共鳴ピークが現れることがわかった。この新たな共鳴ピークは、交替磁場によって誘起された反強磁性的な秩序状態のまわりのスピン波的な励起に対応することを、理論と数値結果の比較によって明確にした。この2つの領域の間のクロスオーバーは、交替磁場下のS=1/2反強磁性スピン鎖において見られるものと定性的に似ているが、系の古典性を反映した差異があることも示した。前年度に引き続き、量子スピン鎖のダイナミクスと、非線形シグマ模型の定量的な比較を進めた。特に、S=1量子スピン鎖における単一イオン異方性の効果を摂動論で扱ったとき、マグノンの相互作用を無視する近似は低温・低エネルギー極限においても不適切であることを明確に示した。マグノンの相互作用を非線形シグマ模型の厳密なフォームファクターによって扱い、これが異方性項の相関関数の漸近系を正確に記述することを数値計算との比較で確認した。これにより、さまざまな物理量の、単一イオン異方性の1次の範囲で厳密な表式を得ることに成功した。これを単一イオン異方性を持つS=1量子スピン鎖の動的構造因子やESRシフトなど実験で観測可能な量に適用し、数値シミュレーションや実験データと良い一致を確認した。一方、解析的な摂動論と有限温度密度行列くりこみ群の組み合わせによって、S=1/2ラダー系のESRシフトを全温度範囲で定量的に求め、BPCBにおける異方性パラメータの同定に成功した。また、トポロジカル絶縁体に磁化イオンをドープした系など、磁気電気効果を持つ磁性体の電場下における挙動を解析した。このような系は、素粒子理論で提案されたアクシオン場の理論と数学的に同じ理論で記述することができる。

素粒子理論の近年の研究で、アクシオン場は電場のもとで不安定性を有することが示されていたが、その物理的意味や最終的な帰結は明らかではなかった。そこで、磁気電気効果を持つ磁性体について強い電場下での挙動を調べたところ、臨界電場で相転移が起きて自発的に磁場が生成されることがわかった。電気磁気効果は場の理論におけるトポロジカル項に対応する。トポロジカル項は一般に量子効果を記述するとされるが、上述の相転移自体は基本的に古典的な枠組みで理解できる。この点で、量子系と古典系の対応に関して興味深い例にもなっている。まず、前年度の研究を発展させ、S=1反強磁性量子スピン鎖におけるESRシフトの定量的理論を、1次の摂動論と量子モンテカルロシミュレーション、有効理論の方法などを組み合わせて構築した。その結果、単一イオン異方性を持つ系の実験データと良い一致を見ただけでなく、他の実験では区別をつけにくい単一イオン異方性と交換相互作用の異方性をESRシフトのデータを基に判別する方法を提案した。さらに、有効交替磁場を持つS=1/2反強磁性量子スピン鎖のESRにおける鎖端の効果を考察した。この系のESRは有効理論である量子サイン・ゴルドン場の理論と、それに現れる素励起によって良く記述されることが知られている。しかし、近年の実験で理論的に予想されなかった共鳴がいくつも発見され、課題となっていた。現実の物質系では、不純物などにより鎖が切断され鎖端がある濃度で存在すると考えられる。我々は、この系のESRにおよぼす鎖端の効果を解析し、素励起の端における束縛状態が生じること、及び端の存在によって選択則が変化しバルクでは禁制となっている遷移が可能となること、の2つの要因による新たな共鳴を見出した。また、これらは実験で見出されたものと良く一致する。このように、量子効果と端の効果の相乗による新たな現象を明らかにした。ボンド交替と次近接相互作用を有するS=1/2およびS=1反強磁性鎖量子スピン鎖も、やはり量子サイン・ゴルドン場の理論によって有効的に記述される。モデルがスピン空間の回転について等方的である場合、素励起であるソリトン・反ソリトン・第1ブリーザーと、第2ブリーザーの質量(励起ギャップ)の比は√3になるはずだが、実際の系ではかなり異なっている。これはマージナリー・イレレバントな摂動に起因するが、我々はくりこみ群方程式からスケーリング則を求め、S=1/2とS=1における数値的な結果を良く説明することに成功した。当初想定していた量子スピン鎖のダイナミクスの問題については、非線形シグマ模型に基づいて量子系と古典系の対応や差異を明らかにすること、ま実験とも比較できる定量的な予言を行うこと、など順調に進展した。一方、磁気電気効果を持つ磁性体が強電場下で示す相転移は、素粒子理論との間で行われた予定外の研究であるが、興味深い結果を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。量子スピン系に比べ簡単だが量子古典対応の理解が進んでいない、少数スピンのクラスター系についての理論を進展させる予定である。
大気汚染物質に対する呼吸器反応-その健康影響に占める意義

大気汚染物質に対して,呼吸器以外の反応が起こる事が最近観察され始めており,これら呼吸器以外における反応の解明は,全般的な大気汚染の量一影響関係,さらにはその健康影響の把握に必須である.この観点より, 0.5-1.0ppmオゾン(O_3)に3-6時間暴露中及び後における, 1)心電図と血圧, 2)脳波, 3)オペラント行動をラットにおいて測定し,以下の如き成績を得た.上記条件のO_3暴露中,顕著な除脈と血圧低下(1ppm3時間暴露でそれぞれ約50%減少と約20%低下)が,上室性不整脈やII度房室ブロックの如き不整脈の出現と共に起こった.これらの変化は暴露終了後回復傾向を示したが, 5時間後でも完全には回復しなかった.又ラットの睡眠多相性は一般に維持され,除波睡眠時間には有意な変化は認められなかったが,逆説睡眠は顕著に抑制された.ただこれらの変化は暴露終了後, 3時間にてほぼ回復した.なお上記暴露を3-4回繰り返す時には,心拍数や血圧の反応,又逆説睡眠の抑制は次第に小となった.一方,ラットの自発性行動はO_3暴露で抑制されたが,さらにSidman型条件回避行動,又は餌出し強化行動を習得したラットにおいて,これら習得行動の抑制が観察された.なお上記の変化はすべてdosedependentであった.これらの成績は,謂わゆるirritantガスへの暴露においても,呼吸器以外の反応,或いは前進的な反応に注目すべき事を示している.大気汚染物質に対して,呼吸器以外の反応が起こる事が最近観察され始めており,これら呼吸器以外における反応の解明は,全般的な大気汚染の量一影響関係,さらにはその健康影響の把握に必須である.この観点より, 0.5-1.0ppmオゾン(O_3)に3-6時間暴露中及び後における, 1)心電図と血圧, 2)脳波, 3)オペラント行動をラットにおいて測定し,以下の如き成績を得た.上記条件のO_3暴露中,顕著な除脈と血圧低下(1ppm3時間暴露でそれぞれ約50%減少と約20%低下)が,上室性不整脈やII度房室ブロックの如き不整脈の出現と共に起こった.これらの変化は暴露終了後回復傾向を示したが, 5時間後でも完全には回復しなかった.又ラットの睡眠多相性は一般に維持され,除波睡眠時間には有意な変化は認められなかったが,逆説睡眠は顕著に抑制された.ただこれらの変化は暴露終了後, 3時間にてほぼ回復した.なお上記暴露を3-4回繰り返す時には,心拍数や血圧の反応,又逆説睡眠の抑制は次第に小となった.一方,ラットの自発性行動はO_3暴露で抑制されたが,さらにSidman型条件回避行動,又は餌出し強化行動を習得したラットにおいて,これら習得行動の抑制が観察された.なお上記の変化はすべてdosedependentであった.これらの成績は,謂わゆるirritantガスへの暴露においても,呼吸器以外の反応,或いは前進的な反応に注目すべき事を示している.
人工神経回路を用いた小脳シナプス淘汰の研究

本研究では培養系において単離小脳プルキンエ細胞に対するシナプス形成過程のリアルタイム分析を目指している。第1段階として、マウス・プルキンエ細胞の単離培養系の開発を行い、さらに培養プルキンエ細胞の発達過程を分析した。小脳ニューロンに最適化した無血清培地(Furuya et al.,1998)を用い、さらに播種密度などの諸条件を系統的に検討した結果、従来難しかったマウス胎児由来単離小脳プルキンエ細胞の長期(1ヶ月以上)培養が可能となった。また、この方法により培養したプルキンエ細胞では樹状突起形態や電気的興奮特性の発達が生体内での生後発達と良く似た時間推移で進行し、所期の実験遂行に適当であることが分かった。第2段階として、上記の培養系に下オリーブ核ニューロンをの共培養する技術を開発した。23日前に準備しておいた小脳ニューロン培養系の上に妊娠16日齢マウス胎児由来の下オリーブ核スライスを貼付することにより、登上線維を数百ミクロンにわたって出芽・伸展させることに成功した。また共培養開始直前にgene gunを用いて蛍光色素DiIを付着させた金属微粒子を下オリーブ・スライスに打ち込む技術も開発した。この技術により、生きたままの状態で登上線維を効率良く標識できるようになった。さらにDiI標識像をレーザー共焦点顕微鏡で510分毎に観察することにより、登上線維の伸展の様子を24時間以上にわたりリアルタイムで観察することに成功した。現在、第3段階として、GFP遺伝子を導入し自家蛍光を発するようにしたプルキンエ細胞を単離培養系の材料として用い、DiI標識登上線維のGFP標識プルキンエ細胞に対する神経支配過程のリアルタイム分析を進めている。なお、培養法に関する成果はJournal of Neuroscience Methods (Tabata et al.,104:45-53,2000)に発表した。また、培養法の応用に関する論文をProc.Natl.Acad.Sci.USA.本研究では培養系において単離小脳プルキンエ細胞に対するシナプス形成およびそれに引き続く淘汰の過程のリアルタイム分析を目指している。そこで第一段階として、マウス・プルキンエ細胞の単離培養系の開発を行い、さらに培養系におけるプルキンエ細胞の発達過程を形態学的および電気生理学的に分析した。既存の血清含有培地を用いた中枢ニューロン培養法では小脳プルキンエ細胞を長期間にわたって維持できない。またグリアなど対象外の細胞が増殖しやすい。そこで細胞生存促進因子のうちプルキンエ細胞の生存に必要なものだけを添加した無血清培地(Furuya et al.,1998)を使用し、播種密度などの諸培養条件をマウス・プルキンエ細胞に対して最適化した。その結果、プルキンエ細胞と顆粒細胞を主構成要素とする単純なマウス小脳ニューロン培養系を1ヶ月以上維持することが可能となった。また、この方法により出生直前のマウス胎児から採取したプルキンエ細胞を培養した場合、樹状突起の形態や細胞膜の電気生理学的性質が23間の培養期間を経て成熟することが分かった。これらの成熟過程は生体内におけるプルキンエ細胞の生後発達過程とよく似ている。したがって開発した培養系は所期目的であるシナプス形成を含めて生体内でのプルキンエの発達現象を検討するのに適しているものと考えられる。この成果は、現在論文投稿中である。さらに、生きている培養プルキンエ細胞の形態を観察する技術の確立を目指して、脂溶性蛍光色素(DiIなど)を細胞に直接吸収させる方法やGFP遺伝子導入法を比較・検討中である。また、培養法の応用に関する論文をProc.Natl.Acad.Sci.USA.
裁判における計量経済学的・統計的手法の利用：会社法・証券法の分野を例に

本研究は,会社法・証券法の分野において,すでに一部の裁判において試みられている,計量経済学的手法あるいは統計的手法の利用に関して,その可能性を探求すると同時に,このような手法のメリット,利用上の留意点といった諸点を明らかにし,今後の裁判の質の向上に資することを目的とするものである。具体的には,1株式買取請求における企業価値の毀損の有無の判断のためのイベント・スタディ,「公正な価格」算定のためのマーケット・モデルによる買取請求日の市場価格の補正について,具体的な検証を行った。平成24年度の結果を踏まえ研究領域を拡張した.第1に,株式買取請求事件以外に,いわゆるMBOにかかる案件についても検討を試みた.いずれの場合も,組織再編計画・MBO計画のアナウンスが投資家にいかなる情報を与えていると考えられるのか不明確な点があるために,その後の具体的な条件の公表の効果についても不明確な点が残ることが分かった.第2に,虚偽の情報開示が行われた市場で取引を行った投資家の損害賠償についての検討にも着手した.有名なオリンパス事件をめぐって投資家が訴えを提起しているため,この事件を素材に,アメリカにおける先行研究(たとえば,Patrick A. Gaughan, Measuring Business Interruption Losses and Other Commercial Damages, Second Edition, John Wiley & Sons, Inc., 2009, Ch.10等)を参照し検討した.その結果,計量経済学的手法・統計的手法を用いた推計額と金融商品取引法21条の2第2項の推定規定を適用した額とに相当ずれが生じることが分かった(ただしこの事件においては金融商品取引法21条の2第2項の適用自体が,かなり面倒な解釈を含んでいる).なおこの事件ついて意見書を執筆した関係で,事件係争中は研究成果の公表に若干の制約がある.最後に,「会社法制の見直し」にかかる会社法案の可決が見込まれることとなったため,当初の研究計画には組み込まれていなかったが,コーポレート・ガバナンスの企業価値に与える影響・法制度(ソフトローを含む)の役割に関する実証研究を行った.裁判過程における統計的手法の利用そのものの話ではないがそれと密接に関係する問題である.研究成果は,日本私法学会シンポジウムにおける研究報告としてすでに公表されている.本研究は,会社法・証券法の分野において,すでに一部の裁判において試みられている,計量経済学的手法あるいは統計的手法の利用に関して,その可能性を探求すると同時に,このような手法のメリット,利用上の留意点といった諸点を明らかにし,今後の裁判の質の向上に資することを目的とするものである。初年度は,現実の裁判例が存在する株式買取請求事件をとりあげ,1企業価値毀損の認定に当たってイベントスタディの手法を応用する可能性,2いわゆる「ナカリセバ価格」の決定に際して,マーケット・モデル等の回帰分析の手法を用いて特定の日時の株式価値を推計する可能性について具体的な検討を行った.検討の手順としては,(a)従来,企業価値毀損の認定及び「ナカリセバ価格」の決定について,裁判所がどのように行ってきたか検証し,(b)これに対して,仮に計量経済学的手法・統計的手法を利用してこれらの作業を行ったとすれば,いかなる範囲で,またどのような意味において改善が図りうるかを検討した.(a)については,従来の裁判例における市場株価の参照の仕方が,科学的な推論とはほど遠く,統計学的・ファイナンス理論的に見て,ほとんど誤りに近いものであることを確認した.次に,最判平成24年2月29日民集66巻3号1784頁,最判平成23年4月26日判時2120号126頁(及びそれらの第1審,控訴審)を素材に,データの解釈や計量経済学的手法・統計的手法の適用上の問題を検討した.具体的には,各事件におけるイベントの設定(組織再編計画の公表日か,具体的な再編条件の開示日か等),推計式の算出過程(推計ウインドウをどのように設定するか),イベント前後における株式リターンの変化をもって,「企業価値の毀損」と理解してよいか(その前提として毀損の有無の基準となる企業価値をどの時点の株価とするか)といった問題を考察した.その結果,これらの手法を使うことで,市場株価の変動に関する計測の精度が上がることは確かであるが,結果の解釈においていくつかの難題が残ることが分かった(なお前者事件の代理人からは,裁判所に提出された鑑定意見書を入手し,データを検証した).これらの成果については既に一部公表済みである.研究最終年度である平成26年度は,以下のことを行った.第1に,株式買取請求事件について,当初取り上げた事件以外にもサンプルを増やし,計量経済学的手法・統計的手法を現実の紛争解決に適用する上での問題点・留意点についてより精密に検討し,研究を深化させることを試みた.特に,1各イベントが生じた時期に株価の異常リターンが確認できたとして,そこからどういう情報を読み取るのか(企業価値の毀損があったのか,それとも組織再編当事者間での富の移転が生じたのか,企業価値の毀損等とは無関係な情報を市場が読み取ったのか等),2イベント前後の株価が企業価値を測定する上での基準としてよいものか否か(たとえば投機的な思惑による買い占め等が進行していた場合,他の企業からの提携申し入れ等が公表されていた場合の取扱い等),といった具体的事情をも考慮しつつ,丁寧に検討し,このような手法による「企業価値の毀損」の認定について限界について分析した.

また「ナカリセバ価格」の決定に際して,マーケット・モデル等の回帰分析の手法を用いて特定の日時の株式価値を推計する作業についても,異なる推計手法(マーケット・モデルに加え,たとえば3ファクター・モデルその他の代替的な手法)を行った先行研究を検討し,推計手法による結果のズレについて検討した.なおいわゆるテクモ事件(最決平成24年2月29日民集66巻3号1784頁)において,裁判所に提出された鑑定意見書が入手できたため,これを素材に検討を行い,その問題点や限界をも考察した.第2に,虚偽の情報開示が行われた市場で取引を行った投資家の損害賠償について,具体的な裁判例をもとに,仮に計量経済学的手法・統計的手法を用い損害額を推計額,金融商品取引法21条の2第2項において損害賠償額の推定規定の適用の結果,現実に裁判所が認定した額との関係について検討した.商法本研究の目的は,会社法・証券法の分野において,すでに一部の裁判において試みられている,計量経済学的手法あるいは統計的手法の利用に関して,その可能性を探求し,1このような手法を用いることの具体的なメリットは何か,2このような手法が用いられることが望ましいのはどのような曲面か,3具体的にどのような形で利用可能なのか(標準的手法があるのかという点を含め),4利用する上で特に留意しなくてはならない点(技法上あるいは法学的な見地から)は何か,といった諸点を明らかにし,今後の裁判の質の向上に資することにある.研究2年目には,株式買取請求事件に加えて類似の類型であるMBOにおける価格決定請求事件,さらにまったく別の問題種類の事件として,虚偽開示がなされた場合の投資家による損害賠償請求事件にも検討範囲を拡げた.さらにコーポレート・ガバナンス及びそれにかかる法制度の企業価値に与える影響に関する実証研究をも同時に行い,これについては学会発表の機会を得た.2年目の研究は,基本的には順調な進捗状況と言えるが,検討範囲を拡げた結果,未解決な理論的課題がさらに積み重なった面もある.本年度からは,具体的な研究成果を公表するための問題点の絞り込みと,理論面の検討の強化に努めたい.本研究の目的は,会社法・証券法の分野において,すでに一部の裁判において試みられている,計量経済学的手法あるいは統計的手法の利用に関して,その可能性を探求し,1このような手法を用いることの具体的なメリットは何か,2このような手法が用いられることが望ましいのはどのような曲面か,3具体的にどのような形で利用可能なのか(標準的手法があるのかという点を含め),4利用する上で特に留意しなくてはならない点(技法上あるいは法学的な見地から)は何か,といった諸点を明らかにし,今後の裁判の質の向上に資することにある.研究初年度は,株式買取請求事件という具体的素材から検討を始めた.その結果,「研究実績の概要」で述べた通り,株式買取請求事件における重要な争点の一つである「企業価値の毀損の有無」に限定してではあるが,14についての一定の結論を得て,それを公表することができた.また実務家(裁判官・弁護士)へのインタビューを通じて,実務における,統計学的・計量経済学的な手法がどのように認識されているかについて知ることができたことも,(これ自体が直ちに業績になるわけではないにせよ)