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近世日本の宗教的正統と異端

平成26年度では、1史料調査活動や、2学会・研究会における研究報告、3学術雑誌への論文投稿などを行った。まず、1史料調査活動では、平成25年度に引き続き、近世真宗における学僧の民衆教化活動や、異端的教説をめぐる事件に関する記録類、藩政史料などを調査し、デジタルカメラによる撮影などを通じて収集した。具体的には、大谷大学図書館(京都市)で複数回にわたり史料を閲覧したほか、秋田県公文書館(秋田市)、金沢大学附属図書館(金沢市)、金沢市立玉川図書館近世史料館(金沢市)、岐阜県歴史資料館(岐阜市)、長野県下伊那郡阿智村清内路(阿智村)などに出張し、調査を行った。1史料調査活動で得た成果は、2学会・研究会における研究報告や、3学術雑誌への論文投稿といったかたちでまとめた。2に関しては、5月10日に「書物・出版と社会変容」研究会で「異端と写本流通ー羽州公巌異安心事件関係記録を中心にー」と題する報告を行った。次に、11月1日に「近世の宗教と社会」研究会で、「仙台藩の施餓鬼供養と地域社会ー弘化4年三陸沖大時化を事例にー」という報告をした。最後に、12月10日、日本史研究会近世史部会12月部会で、「俗人の教化活動と教学統制ー文化2年羽州久保田清次郎一件を中心にー」と題した報告を行った。3学術雑誌への論文投稿では、平成25年度に掲載が決定した「近世真宗教団と藩権力ー19世紀初頭の異安心事件を事例にー」が『史学雑誌』123編8号に掲載されたほか、「異端と写本流通ー羽州公巌異安心事件関係記録を中心にー」を『書物・出版と社会変容』17号に投稿し、掲載された。以上を通じて、教説の流布の様相や、ある教説が問題化し異端として排斥されていく過程を分析することにより、近世日本における宗教的異端と正統が、幕藩領主や教団、民衆といった諸主体のせめぎあいのなかで形づくられ、変容していったことを示すことができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度では、史料調査活動において、近世真宗における学僧の民衆教化活動や、異安心(異端的教説)をめぐる事件に関する記録類などの収集作業を中心に進めた。具体的には、大谷大学図書館(京都市)において、複数回図書を閲覧し、複写を依頼した。このほか、龍谷大学図書館(京都市)・京都大学附属図書館(京都市)・城端別院善徳寺(南砺市)・金沢大学附属図書館(金沢市)・金沢市立玉川図書館近世史料館(金沢市)・同朋大学仏教文化研究所(名古屋市)・岐阜県歴史資料館(岐阜市)・新潟大学中央図書館(新潟市)などにおいて、図書の閲覧や、デジタルカメラを用いた史料撮影などをおこなった。以上の調査活動の成果を踏まえ、学会発表や学術誌への論文投稿を実施した。まず、平成25年(2013)7月13日、第52回近世史サマーセミナー分科会(於アーブしが)において、1「学僧の民衆教化とその文字化-久留米門徒示談録を中心に-」と題する報告をおこなった。この報告をもとに、2「「問答体」講録-久留米門徒「示談録」の成立と流布をめぐって-」という論考をまとめ、学会誌に投稿した。このほか、平成25年度掲載済の論文としては、3「清南寺〈蔵書〉の世界」(『清内路歴史と文化』4、2014年)がある。また、掲載決定の論文として、4「近世真宗教団と藩権力-19世紀初頭の異安心事件を事例に-」(『史学雑誌』)がある。13では、近世真宗の教えの伝達過程について、書物による分析を通じて解明した。4では、異安心事件を題材に、真宗教団内の教学論争に対する藩権力の介入の様相を描き出した。3学術雑誌への論文投稿では、平成25年度に掲載が決定した「近世真宗教団と藩権力ー

19世紀初頭の異安心事件を事例にー」が『史学雑誌』123編8号に掲載されたほか、「異端と写本流通ー羽州公巌異安心事件関係記録を中心にー」を『書物・出版と社会変容』17号に投稿し、掲載された。以上を通じて、教説の流布の様相や、ある教説が問題化し異端として排斥されていく過程を分析することにより、近世日本における宗教的異端と正統が、幕藩領主や教団、民衆といった諸主体のせめぎあいのなかで形づくられ、変容していったことを示すことができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、出羽国僧侶による異安心(異端的教説)事件取調関係記録の調査・収集をほぼ完遂することができた。あわせて、真宗僧侶の民衆教化記録や、真宗教団による民衆教化活動の統制のあり方に関する史料の調査・収集もおおむね順調に進んでいる。平成26年度では、引き続き、香月院深励を中心とする近世真宗僧侶の民衆教化活動関係史料や、異安心(異端的教説)事件記録を調査・収集し、分析をしていく。また、触頭寺院(幕藩権力や仏教教団の法令伝達などを務めた寺院)の史料へアプローチし、仏教教団による民衆教化活動の実態面について検討していく。加えて、平成25年度に収集した諸史料の分析をさらに進め、得られた成果を学会における口頭報告や学術誌への論文投稿といったかたちで公表していく。
動的データを処理するWebサービスの自動高速化に関する研究

本研究は、Webサービスをより効率的かつ正確に開発するための核となる方法を提案した。この方法の特徴は、システムの設計図に相当する形式的仕様に関して正しいプログラムの集合を数学的に定義し、その中から効率的なものを探索するので、生成されるプログラムの正当性と効率を両立できることである。Webサービスは社会的重要性と需要を増しつつあり、開発工期が従来よりも短い中で、高速に動作し、かつ、信頼性の高いプログラムを開発する必要がある。本研究の成果はその実現のための基礎となる可能性がある。平成18年度の本研究の業績は以下の通りである。1.動的な仕様を扱うためのプログラム自動生成理論の拡張等価変換理論の枠組みで、XML等を含む多様なデータ構造を記述できる表現を拡張論理式と呼ぶ。この表現は、一階述語論理式を包含する。アプリケーションのロジック部を記述する拡張論理式の集合と動的なデータ部の拡張論理式の集合を一般的に捉えるための理論の構築を試みた。また、この理論をもとに、これまで静的な仕様だけを対象としていたプログラム自動生成の理論を、動的な仕様にも適用出来るように拡張を試みた。これらの成果として、手続き的には、仕様が変更される毎にプログラム生成をおこなえば既存の理論をそのまま動的な仕様に適用できることがわかった。しかし、プログラムの自動生成はコストが高いため、適切な頻度と範囲で行うための方法論が必要であり、次年度の課題として残った。2.拡張した理論に基づいた実験用自動生成システムの構築1と並行して実験用自動生成システムを構築した。実験用のWebサイトを構築し、その上でCGIとしてルール生成システムを稼動させた。このシステムを用いて実験を行い、既存のルール生成の理論で原理的には目的の最適化は可能であることを確認した。しかし、実用面では、どれくらいの頻度で、システムのどの部分をどこまで最適化するかを動的に決定する必要があることがわかった。これらの技術は1の課題と密接に関係している。次年度は、1の課題の理論に基づき実装を行うことになる。3.独自の言語処理系の拡張本研究では、等価変換理論に基づく問題解決を理論的基礎においているので、その理論に基づく言語処理系を独自に開発し、システム開発に利用している。この処理系にWebサービス対応のための機能とプログラム自動生成を言語レベルでサポートするためのビルトインを追加した。平成19年度の本研究の業績は以下の通りである。1.Webサービスに特化した高速化技術の開発等価変換理論の枠組みで、XML等を含む多様なデータ構造を記述できる表現を拡張論理式と呼ぶ。本研究では拡張論理式で記述されたシステムの形式的仕様からそれを満たす正しいプログラムの空間を数学的に決定し、その空間から効率化されたプログラムを探索する方法で、プログラムの最適化を行う。しかし、プログラムの探索はコストが高いため、適切な頻度と範囲で行うための方法論が必要であった。平成19年度の研究ではプログラムの探索空間の広さを指定することで、自動生成に要する計算量と生成されるプログラムの効率を調整する枠組みを導入した。このことによって、プログラムの生成速度と効率化の度合いを状況に合わせて選択することが可能になった。2.実験用Webサービスネットワークの拡張3.独自の言語処理系の拡張本研究では、等価変換理論に基づく問題解決を理論的基礎においているので、その理論に基づく言語処理系を独自に開発し、システム開発に利用している。この処理系にWebサービス対応のための機能を追加し、接続可能なWebサービスの種類を増やし、より実用性を増すことが出来た。本研究は,等価変換に基づき形式的仕様から効率化されたプログラムを自動生成する方法をWebサービスに適用する試みである。本研究の目的は, Webサービスを複数組み合わせて新しいサービスを作り出すマッシュアップなどで,より短期間に正確で効率的なプログラムが開発できるようにするための技術を開発することである。一般的にプログラミングのコーディングは人手で行われるが,本研究で開発する技術を用いることにより,開発者はシステムの形式的仕様を記述し,形式的仕様に関して正当で効率的なプログラムを自動生成できる。形式的仕様の記述は,手続き的意味を考慮せずにシステムの設計を記述できるのでプログラムを記述するよりも開発者の負担を大きく減らすことが出来る可能性がある。等価変換に基づくプログラム自動生成を実現するために自動生成のための必要な性質を満たす言語処理系を独自に開発する必要があった。本研究では,この言語処理系にWebサービスのための機能を追加・拡張を行い,ネットワーク上にあるデータを形式的仕様の一部として扱うことを可能にした。拡張した言語処理系を用いて,実存するWebサービスに接続しテータを取得しながら形式的仕様を構成しそこからプログラムを自動生成するシステムを試作し実験を行った。20年度の具体的な研究成果は以下の通りである。

仕様の自動生成という新しい研究課題の発見:ネットワーク上のデータを形式的仕様として扱うことは,仕様の自動生成として一般的に捉える必要がある可能性が出てきた。この新しい課題の発見により新しい研究の必要性が認識できた。Webサービスの効率化に関する知見:本研究のプログラム自動生成と効率化の方法は,データキャッシングと実行時ワンパイルによる効率化を一般化できる可能性があることを発見した。今後これらの研究を更に進め論文を発表する予定である。
グルテン特性の改変に向けたパンコムギ種子貯蔵タンパク質遺伝子の発現機構の解明

小麦粉のグルテンを構成する種子貯蔵タンパク質は多重遺伝子族にコードされており、コムギのゲノム中に多コピー存在する。中でもコピー数の多いα/βグリアジン遺伝子は、個別の遺伝子発現パターンが異なる。遺伝子の座乗する染色体領域のゲノム構造を解析し、α/βグリアジン遺伝子は反復配列を介した不等交叉によりコピー数が増加し、発現調節も分化したことが示唆された。そのため、品種間で発現するα/βグリアジン遺伝子が異なることが示された。以前行った大量EST(Expressed sequence tags)による発現解析により、パンコムギの種子貯蔵タンパク質遺伝子の中で多重遺伝子α/βグリアジンの中に登熟期の発現パターンの異なるものを見出した。まずこれら遺伝子のプロモーター配列の差異を検証するため、α/βグリアジンが座乗する染色体領域の解析を行った。多重遺伝子を区別するPCRプライマーを設計し、PCRによりこれらの座乗する染色体領域を含むパンコムギのBAC(Bacterial artificial chromosome)クローンのスクリーニングを行った。平均して約100kbのα/βグリアジン近傍の染色体DNA断片をもつ42のBACクローンを得ることができた。これらのBACクローンを用いたサザンプロット解析を行い、BACクローンを整列化した。α/βグリアジンの発現パターンやゲノム上の存在様式が特徴的であると判断したBACクローンを選出し、これまでに5クローンの塩基配列解読を完了した。反復配列が多く含まれるため完全解読には及ばなかったが、α/βグリアジン遺伝子の存在様式や遺伝子間の特徴を明らかにすることができた。遺伝子発現パターンと組み合わせた更に詳細な解析が必要となった。また、これまでに種子貯蔵タンパク質遺伝子の登熟期の発現パターンは、EST解析により実験系統Chinese Springにおける開花後0,5,10,20,30日が明らかになっていた。さらに詳細に調査するため、品種Chinese Springおよび農林61号の開花から3日毎の登熟過程の種子をサンプリングし、RT-PCRによる発現解析を行った。さらに、広島県福山市において農林61号およびシラサギコムギのサンプリングを行った。次年度も同様にサンプリングを行う予定であり、登熟期の種子貯蔵タンパク質遺伝子の発現量に影響を及ぼす環境や品種の要因と、プロモーター領域およびゲノム構造との相関を明らかにするデータを揃えることができた。パンコムギにおいて種子貯蔵タンパク質α/βグリアジンをコードする遺伝子は多重遺伝子族を構成し、6群染色体短腕のG1i-2座に座乗する。これまで、大量EST解析によりパンコムギの種子登熟期において、α/βグリアジン遺伝子の発現が最大になる時期は画一的ではないことが示された。このことから、α/βグリアジン遺伝子の個別の発現制御システムの解明を目的とし、遺伝子発現パターンとゲノム構造の関連を調べるため、α/βグリアジン遺伝子を含むBACクローンを選出し、構造を解析した。α/βグリアジン遺伝子のゲノム特異的なプライマーを用いたPCRによりBACクローンを選出した。これらのBACクローンを用いてサザンプロット解析を行い、BACクローン上に存在するα/βグリアジン遺伝子の数を推定した。その結果、G1i-A2座は6Ni-B2座およびG1i-D2座より染色体領域に疎らに遺伝子が存在することが推測された。これらの中から、Aゲノム、BゲノムおよびDゲノムそれぞれの約200kbの塩基配列を決定した。各遺伝子の間隔は、数kbから100kb以上であり不均等であった。遺伝子と遺伝子の間にはα/βグリアジン遺伝子以外の機能的遺伝子は見られず、レトロトランスポゾンやトランスポゾンが多く存在していた。次に、プロモーター領域において報告されている種子貯蔵タンパク質のシス配列が存在するかを確かめるため、遺伝子の翻訳開始点上流1kbの範囲のモチーフを検索した。しかしながら、モチーフの存在や数と遺伝子発現パターンとの関連は見出されなかった。以上から、特徴的な発現パターンを示した遺伝子が座乗するGli-A2座は染色体上の比較的広い領域に及ぶことが示唆されたが、各々の遺伝子発現パターンと既知のプロモーター配列との関連は明らかにならなかった。α/βグリアジン遺伝子は、ゲノム中でコピー数が増加する間に発現調節機構も複雑に進化したことが示唆された。
血管内皮増殖因子(VEGF)遺伝子多型と川崎病発症・重症度との関連についての研究

川崎病は4歳未満の乳幼児に好発する原因不明の全身性血管炎でありアジア、特に日本、韓国での発症頻度がその他の地域に比較して高いという特徴を持つ。そして重要な合併症として冠動脈病変(拡大・瘤形成、狭窄病変)があり、小児における後天性心疾患として最も代表的な疾患でもある。その病態には様々なサイトカインが深く関わることがこれまでに報告されているが、特にVascular endothelial growthfactor (VEGF)は血管炎での中心的なサイトカインとして注目されており、実際に急性期の血清VEGF値が有意に上昇し、特に冠動脈病変合併症例で顕著であることを報告した(Eur J Pediatr 2000;159:424-429.)。これらの事実からVEGF遺伝子に注目し、VEGF遺伝子一塩基多型(-634G→Gおよび+936C→T)と川崎病発症・冠動脈病変発生との関連性について、川崎病既往冠動脈病変非合併53例、冠動脈病変合併58例、正常コントロール117例を対象に検討を行った。まず、-634G>C多型についての検討では、Gアレル頻度が冠動脈病変非合併群、正常群に比べ冠動脈病変合併群で有意に高頻度であった。一方、+936C→T多型は、遺伝子型・アレル頻度の分布に2)KDR +4422(AC)11-14リピート多型のA1(11リピート)アレル頻度が非CAL群、正常群に比べCAL群で有意に高頻度であった、3)FLT1遺伝子多型の各群の頻度に有意差なし、4)多変量解析によるCAL発生危険因子の1つとしてKDR +4422(AC)11-14リピート多型のAlA1ゲノタイプを確認、5)A1とA2(12リピート)をHUVECとHela cellに導入したLuciferase assayにおいてA1で活性が増強する、等が明らかになった。これらの事実は、関連性のある遺伝子多型がVEGFとその受容体を通した作用に影響し、CAL発生に関与することを示している。川崎病の病態に様々なサイトカインが深く関わるが、特にVascular endothelial growthfactor(VEGF)は血管炎での中心的なサイトカインとして注目されている。そこで、VEGF遺伝子一塩基多型(5'UTR+405G→Cおよび3'UTR+936C→T)と川崎病発症・冠動脈病変発生との関連性について、川崎病既往冠動脈病変非合併53例、冠動脈病変合併58例、正常コントロール117例を対象に検討を行った。まず、全血よりQIAGEN DNA mini kitを用いて白血球のgenomic DNAを分離し、これをtemplateとしてVEGF遺伝子一塩基多型部分(+405G→C、+936C/T)を含む領域をPCR法にて増幅した。PCR法はTaq Polymerase・Thermal Cycler(TaKaRa)を、primerの設定はApple社製コンピュ-タとPE Applied Biosystems製ソフトウェアPrimer Expressを用い、この結果得られたPCR産物各々について制限酵素BsmF I・Nla IIIを用いた制限酵素断片長多型(RFLP)により多型を判定した。【結果】(1)+405G→C多型:Gアレル頻度が冠動脈病変非合併群、正常群に比べ冠動脈病変合併群で有意に高頻度であった。(2)+936C→T多型:冠動脈病変合併群・冠動脈病変非合併群・正常群の3群間における遺伝子型・アレル頻度の分布に有意差は認められなかった。その病態には様々なサイトカインが深く関わることがこれまでに報告されているが、特にVascular endothelial growthfactor (VEGF)は血管炎での中心的なサイトカインとして注目されており、実際に急性期の血清VEGF値が有意に上昇し、特に冠動脈病変合併症例で顕著であることを報告した(Eur J Pediatr 2000 ; 159 : 424-429.)。これらの事実からVEGF遺伝子に注目し、VEGF遺伝子一塩基多型(-634G→Cおよび+936C→T)と川崎病発症・冠動脈病変発生との関連性について、川崎病既往冠動脈病変非合併53例、冠動脈病変合併58例、正常コントロール117例を対象に検討を行った。一方、+936C→T多型は、遺伝子型・アレル頻度の分布に2)KDR+4422(AC)11-14リピート多型のA1(11リピート)アレル頻度が非CAL群、正常群に比べCAL群で有意に高頻度であった、3)FLT1遺伝子多型の各群の頻度に有意差なし、4)多変量解析によるCAL発生危険因子の1つとしてKDR+4422(AC)11-14リピート多型のA1A1ゲノタイプを確認、等が明らかになった。

川崎病は4歳未満の乳幼児に好発する原因不明の全身性血管炎でありアジア、特に日本、韓国での発症頻度がその他の地域に比較して高いという特徴を持つ。そして重要な合併症として冠動脈病変(拡大・瘤形成、狭窄病変)があり、小児における後天性心疾患として最も代表的な疾患でもある。その病態には様々なサイトカインが深く関わることがこれまでに報告されているが、特にVascular endothelial growthfactor (VEGF)は血管炎での中心的なサイトカインとして注目されており、実際に急性期の血清VEGF値が有意に上昇し、特に冠動脈病変合併症例で顕著であることを報告した(Eur J Pediatr 2000;159:424-429.)。これらの事実からVEGF遺伝子に注目し、VEGF遺伝子一塩基多型(-634G→Gおよび+936C→T)と川崎病発症・冠動脈病変発生との関連性について、川崎病既往冠動脈病変非合併53例、冠動脈病変合併58例、正常コントロール117例を対象に検討を行った。まず、-634G>C多型についての検討では、Gアレル頻度が冠動脈病変非合併群、正常群に比べ冠動脈病変合併群で有意に高頻度であった。一方、+936C→T多型は、遺伝子型・アレル頻度の分布に2)KDR +4422(AC)11-14リピート多型のA1(11リピート)アレル頻度が非CAL群、正常群に比べCAL群で有意に高頻度であった、3)FLT1遺伝子多型の各群の頻度に有意差なし、4)多変量解析によるCAL発生危険因子の1つとしてKDR +4422(AC)11-14リピート多型のAlA1ゲノタイプを確認、5)A1とA2(12リピート)をHUVECとHela cellに導入したLuciferase assayにおいてA1で活性が増強する、等が明らかになった。これらの事実は、関連性のある遺伝子多型がVEGFとその受容体を通した作用に影響し、CAL発生に関与することを示している。
高速１分子動態計測による膜タンパク質機能発現機構の解明

本研究課題では、タンパク質の分子内運動を精度良く検出可能なX線1分子追跡法に着目し、情報伝達に関わる分子として重要な膜タンパク質の揺らぎを伴う分子内構造変化を高精度(ピコメートル精度)、且つ高速(数マイクロ秒)に計測する基盤技術開発に取り組んだ。X線1分子追跡法は、数10nm程度の微結晶を標的タンパク質分子に標識し、タンパク質分子の内部運動に連動した微結晶の動きをX線・ラウエ斑点の動きとして時分割追跡する手法である。ピコメートルスケールという驚異的な検出精度を持つ反面、その時間分解能は数10m秒程度にとどまり、数μ秒から数百μ秒スケールで動作すると予想されるタンパク質・サブユニットの微細な運動や「ゆらぎ」をモニターするのは困難であった。本研究課題ではX線1分子追跡法の高速化を実現するため、微結晶の良質化や高速カメラ・高速シャッタの導入による実験システムの最適化に取り組み(投稿準備中)、膜タンパク質受容体のリガンド受容に伴う内部運動変化を検出することが実現した。神経伝達に重要な役割を担っているアセチルコリン受容体(nAChR)やアセチルコリン結合タンパク質(AChBP)をサンプル対象として、1分子高速測定(10μs/f 100μs/f)を行ったところ、アゴニスト受容に伴って結合サイトのねじれ運動と傾き運動の2つの回転軸の運動が活性化されること、またアンタゴニストが作用することでこれらの運動が不活性化されることがわかった。これらの知見は、電子顕結晶学による最新の知見と合致する。現在、金ナノ結晶表面の化学修飾によって、その可溶化あるいはリガンドラベル化を進めている。今後、様々なタンパク質分子等へ適用する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。隣接する神経細胞間の情報伝達は,主に神経伝達物質とその受容体である膜タンパク質を介して行われます。神経伝達のように速い応答が要求される系では,受容体である膜タンパク質の明確で且つ速い応答が必要で,その動的な機構の解明が望まれています。しかしながら,受容体のダイナミックな構造変化に関して実測する手法は充分に整備されていません。本研究課題では、タンパク質の分子内運動を精度良く検出可能なX線1分子追跡法に着目し、情報伝達に関わる分子として重要な膜タンパク質の揺らぎを伴う分子内構造変化を高精度(ピコメートル精度)、且つ高速(数マイクロ秒)に計測する基盤技術を開発を目指した.X線1分子追跡法は生体分子の内部運動を目的分子に標識した極微結晶の動きとしてモニターする手法である.本手法の高速化については,CMOSカメラや高速シャッタの導入によって,金ナノ結晶条件を選べば8μs/fといった高速測定が可能となり,恒常的には100μs/fの測定が行えるようになった.実際に,膜タンパク質の一つであるアセチルコリン受容体の動態計測に適用した.アセチルコリン受容体が高濃度に存在するシビレエイ膜画分を基板上に展開し,膜外領域特異的な抗体を介して金ナノ結晶を標識した.作動物質あるいは拮抗物質の存在条件で,膜外領域の運動について測定したところ,作動物質条件で傾斜方向の運動を伴う回転方向の運動が活性化することがわかった.これらの運動活性化と分子機構の関係については考察中である.また本手法で課題として挙げられていた大量データ解析の効率化については,自作プログラムを開発し,ある程度の自動化が進んだ.データ解析手法は現在,5つの研究グループで共有され,有効に利用されている.本研究課題では、タンパク質の分子内運動を精度良く検出可能なX線1分子追跡法に着目し、情報伝達に関わる分子として重要な膜タンパク質の揺らぎを伴う分子内構造変化を高精度(ピコメートル精度)、且つ高速(数マイクロ秒)に計測する基盤技術開発に取り組んだ。

X線1分子追跡法の100μs/fといった高速測定がCMOSカメラや高速シャッタの導入によって恒常的に測定可能になったこと,また本手法で課題として挙げられていたデータ解析の効率化が進み,膜タンパク質(アセチルコリン受容体)の動態計測が可能になったため.データ解析手法は現在,5つの研究グループで共有され,有効に利用されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。測定についてはこのまま推進すれば良いと考えているが,本手法で得られた知見に対する分子機構の考察を今後検討する必要がある.データ解析手法については,ある程度の自動化は進んだが,解析手法を習得するまでの労力は小さくない.より簡便に解析が行えるように整備したい.
自己免疫性および遺伝性水泡症における疾患特異的治療法に関する基礎的研究

本研究により、皮膚科領域において最先端の研究活動をしている国内外のグループによる共同研究が推進され、以下の成果を得た。まず第1に、自己免疫性疾患である天疱瘡のモデルマウスが作成された。尋常性天疱瘡の自己抗原であるデスモグレイン3(Dsg3)のノックアウトマウスに、組換えDsa3蛋白(rDsg3)を免役すると野生型では認められないDsg3に対する自己抗体の産生が認められ、さらに、Dsg3を発現しているRAG2-/-免疫不全マウスに免役したDsg3ノックアウトマウスのT細胞、B細胞を移植することにより、持続的な自己抗体の産生による水疱形成が誘導されることを確認した。次に、自己免疫性疾患に対して組換え毒素を用いた抗原特異的B細胞除去法が開発された。Dsg3の細胞外領域と毒素Pseudomanas Exotoxin(PE40)とのキメラ分子(組換え毒素)を大腸菌の発現系にて作製した。自己抗体産生B細胞の膜表面にはDsg3に対するイムノグロブリン受容体が発現されており、組換え毒素はDsg3部分がリガンドとなり抗原特異的にB細胞を認識できる。Dsg3に対するモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマ細胞、ならびにDsg3にて免役したマウスの脾細胞を標的細胞として毒素活性を検討したところ、抗原特異的に60%の細胞を除去することに成功した。さらに遺伝性皮膚疾患においては、栄養障害型表皮水疱症並びに接合部型表皮水疱症の国内外における症例が集積され、各症例における遺伝子変異部位の同定がなされた。さらに、遺伝子変異部位と臨床症状との相関関係が解析された。また、表皮培養シートを安定に作成し、供給するための手法が確立され、表皮肝細胞の同定に関する基礎的実験が施行された。また、表皮細胞を標的とした遺伝子治療の開発を目指し、アデノウイルスを用いた検討がなされた。本年度は、自己免疫性疾患である天疱瘡の動物モデルの作製に重点が当てられた。本研究の独創的な点は、抗原蛋白ノックアウトマウスを用いる点にある。抗原蛋白ノックアウトマウスにおいては、免疫系の発生過程において抗原蛋白に出会わないため反応するT・B細胞の除去が起こらず、その抗原に対する免疫寛容が成立していない。そこで、ノックアウトマウスに標的抗原を免疫することにより、効率よく病的活性を持つ抗体を誘導できると考えられる。さらに、抗原蛋白を発現している免疫不全マウス(RAG2-/-)に、免疫したノックアウトマウスのT・B細胞を移入することにより、動物モデルとすることが出来る。我々は、尋常性天疱瘡の自己抗原であるデスモグレイン3(Dsg3)のノックアウトマウスに、組換えDsg3蛋白(rDsg3)を免疫すると野生型では認められないDsg3に対する自己抗体の産生が認められ、さらに、Dsg3を発現しているRAG2-/-免疫不全マウスに免疫したDsg3ノックアウトマウスのT細胞、B細胞を移植することにより、持続的な自己抗体の産土にょる水疱形成が誘導されることを確認した。天疱瘡抗原のノックアウトマウスは米国ペンシルバニア大学のスタンレーにより作製されており、本研究費により同博士と活発な情報交換がなされた。一方、遺伝性皮膚疾患においては、栄養障害型表皮水疱症並びに接合部型表皮水疱症の国内外における症例が集積され、各症例における遺伝子変異部位をPCR,Heteroduplex,Direct Se-quence法を用いて解析した。症例の集積に当たり、米国、英国の研究期間との情報交換を、本研究費により円滑に行うことが出来た。本年度は、自己免疫性疾患に対して組換え毒素を用いた抗原特異的B

細胞除去に重点が置かれた。対象疾患は、表皮接着分子であるデスモグレイン3(Dsg3)に対する自己抗体が産生される尋常性天疱瘡である。Dsg3の細胞外領域と毒素Pseudomonas Exotoxin(PE40)とのキメラ分子(組換え毒素)を大腸菌の発現系にて作製した。自己抗体産生B細胞の膜表面にはDsg3に対するイムノグロブリン受容体が発現されており、組換え毒素はDsg3部分がリガンドとなり抗原特異的にB細胞を認識できる。Dsg3に対するモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマ細胞、ならびにDsg3にて免役したマウスの脾細胞を標的細胞として、毒素活性を検討したところ、抗原特異的に約60%の細胞を除去することに成功した。本研究の成果は、抗原特異的B細胞破壊法の実用化に向けて大きく一歩前進したことになる。また、天疱瘡における水疱形成機序が明らかにされ、異なるアイソタイプのデスモグレインが細胞間接着膿を補うことが明らかになった(desmoglein compensation theory)。新生児に尋常性天疱瘡は認められるが落葉状天疱瘡が認められない理由が明らかになり、表皮上層でDsg3を発現させることにより落葉状天疱瘡の発症を阻害することに成功した。こられの結果は、天疱瘡に対する全く新しい治療法の方向性があることを示している。一方、遺伝性皮膚疾患においては、昨年同様、栄養障害型表皮水疱症並びに接合部型表皮水疱症の国内外における症例が集積され、各症例における遺伝子変異部位の同定がなされた。さらに、遺伝子変異部位と臨床症状との相関関係が解析された。また、表皮培養シートを安定に作成し、供給するための手技が確立され、臨床応用の結果、良好な成績が得られた。本研究の達成に、本研究費による米国、英国の研究機関との情報交換、共同研究が有用であった。
身体運動技能の教授と模倣に関わるヒトの認知過程-その運動神経生理学的機序の解析-

ヒトの運動学習は、新たに運動技術を修得する「運動技能習得学習」と、すでに獲得した運動技能をより効率的に遂行するための「運動習熟学習」とに分けられるが、その運動神経生理学的メカニズムはまだ十分に解析されておらず、未知のままであることから、その有効な学習方法の確立が阻害されている。そこで、本研究は、運動学習に普遍的に関わり、特に中枢神経系が中心的な役割を担っていることが分かっているヒトの認知過程を反映する「運動イメージ」のメカニズムを取り上げて、実際の随意運動の遂行との相違点を解析した。具体的には、幾つかの実際の運動課題を異なった条件下で被験者に遂行させ、その時発揮される運動の遂行に関わる変数(主に、筋電図と力)を記録した。次に、同じ条件下で、実際の運動は行わないで、頭の中だけで同じ運動を遂行させ、その運動の遂行時に運動野を磁気刺激して、手の筋から運動誘発電位を記録し解析した。この運動イメージの再生中の中枢神経系活動は、認知過程と同様の機序であり、実際の随意運動の遂行過程に類似していた。そして、その過程は運動イメージの再生に関わる「教示」の仕方の違いによって大きな影響を受けることが分かった。このことから、運動学習における「教示」の有効性を確認すると同時に、その運動神経生理学的機序の一端に関して磁気刺激法を用いることによって初めて明らかにした。ヒトはどのようにして他人の心を知ることが出来るのであろうか?ヒトを理解するうえで必要欠くべからざる重要な条件の一つとして、お互いが同じ経験を共有しているとき、その場面においてヒトは共通の心理的・生理的変化を伴い、それをお互いが共有することである。このような共有経験を繰り返すことを基本にして、お互いに理解しあっているのではないかと考えられる。この仮説を裏づける有力な証拠として「ミラーニューロン」の発見が注目を集めている。それは、他人がある動作を実行しているとき、それを見ているヒトの言語中枢(ブローカ言語野)にも、実際に自分がその動作を実行しているときと同じように、活発な活動性の変化を示す神経細胞があることが報告されている。実際には行っていな運動を頭の中で想像する(イメージ)ことによって、その動作を自分が実際に実行するときに活動するのと同様にその活動性を高める細胞であり、その活動性の変化を示す出現事態から「ミラーニューロン」と呼ばれている。しかもこのニューロンが存在する中枢部位は、ブロードマンの脳地図による5354野に当たり、ブローカの運動性言語野言語野に重なる部位にある。またこの部位は、手の微細な運動の実行に関係する部位でもある。この事実から、現在のところヒトにおいてのみ特別に発達してきた「言語中枢」の機能との関係に注目が集まっている。すなわち、内言語として既知ように、実際の身体活動の実施には言語活動が必ず伴うことから、両者の密接な関係の存在が示唆される。そこで、運動機能の中枢をなす「ヒトの運動野」に関して、その部位の興奮性を高める「運動イメージ法」と「磁気刺激法」を駆使して、言語機能と運動機能との中枢神経系機能の異動とその関係をシステマティックに解析した。その結果、運動イメージはその運動を繰り返し行うことによって質的に変容し、結果として運動皮質細胞の閾値が変化することが明らかになった。ヒトの高等な精神機能として特に発達している機能の一つが「認知機能」である。ヒトの認知機能は複雑で多岐に渡ることから、その機能を担っている脳内過程の解析は、今まで神経生理学的メカニズムの解析対象にはなりにくかった。そこで、本研究では、認知過程を具体的に実感できる実際の随意運動(目的の筋の筋収縮)を運動認知課題として取り上げた。そして、その随意運動の遂行過程の中から、脳内の認知過程がその運動の遂行に直接重要な役割を担っている「運動イメージ」の再生中に関わる脳内の電位的変化(大脳皮質運動野の興奮性の変化)を運動誘発電位として記録した。その変化から、運動の認知に関わる大脳皮質運動野の機能を解析した。

得られた結果から、今までヒトの大脳皮質運動野は、筋の収縮を制御するだけの運動制御器官としてのみ理解されてきたが、大脳皮質運動は、従来の筋収縮に関わる運動制御機能と同様に、運動の遂行に関わる認知機能に関しても、重要な機能を担っていることが明らかになった。特に、最近ヒトの認知過程に深く変わっているのではないかと注目されている「ミラー・ニューロン」は、運動の認知とも深く関わり、運動の遂行と言語中枢との関わりの深さをも示唆する結果であり、今後の解析結果に期待が持たれる研究成果であるといえる。ごく最近では、ヒトの運動学習は、新たた運動技術を修得する「運動技能習得学習」と、すでに獲得した運動技能をより効率的に遂行するための「運動習熟学習」とに分けて理解しようとするようになってきた。即ち、それぞれの運動学習過程に関わる中枢神経系機能は異なっているのではないか、と考えられるようになってきたからである。しかし、その運動神経生理学的メカニズムはまだ十分に解析されておらず、未知なままである。そこで、本研究は、運動学習に普遍的に関わり、特に中枢神経系が中心的な役割を担っていることが分かっているヒトの認知過程を強く反映する「運動イメージ」のメカニズムに関して、実際の随意運動の遂行と運動イメージの遂行の間で、どのような相違点があるかを解析した。また、学習の結果として惹起する運動学習の変容過程について、認知科学的手法を駆使して解析を行った。具体的には、幾つかの実際の運動を異なった条件下で同じように遂行してもらい、その時発揮される運動の遂行に関わる変数(主に、筋電図と力)を記録した。そして、同じ運動でありながらも、各条件下でこれらの変数の差異を計測した。次に、同じ条件下で、実際の運動は行わないで、頭の中だけで同じように実際の運動を遂行してもらった。このように脳内における実際の運動時に、運動野を磁気刺激して、運動誘発電位を記録した。実験結果の解析から、実際の運動経験から運動記憶として中枢内に蓄積されていると考えられている事象を「運動イをメージ」として再生しているとき、その中枢神経系での認知過程は、実際の随意運動の遂行過程と同様であり、それは運動イメージの再生に関する「教示」の仕方によって大きく影響を受けた。このことから、運動学習における運動教示の有効性を確認した。そして、その認知過程に関する運動神経生理学的メカニズムの一端を磁気刺激法を用いて初めて明らかにした。ヒトの運動学習は、新たに運動技術を修得する「運動技能習得学習」と、すでに獲得した運動技能をより効率的に遂行するための「運動習熟学習」とに分けられる。これは、それぞれの運動学習過程において中枢神経系の関わり方が異なるからである。しかし、その運動神経生理学的メカニズムはまだ十分に解析されておらず、未知なままであることから、有効な学習方法の確立が阻害されている。そこで、本研究は、運動学習に普遍的に関わり、特に中枢神経系が中心的な役割を担っていることが分かっているヒトの認知過程を反映する「運動イメージ」のメカニズムを取り上げて、実際の随意運動の遂行との相違点を解析した。具体的には、幾つかの実際の運動課題を異なった条件下で被験者に同じように遂行してもらい、その時発揮される運動の遂行に関わる変数(主に、筋電図と力)を記録した。次に、同じ条件下で、実際の運動は行わないで、頭の中だけで同じ運動を遂行してもらった。
触媒機能を有する有機金属化合物

上記研究課題について以下の研究成果を得た。パラジウム錯体触媒を用いるアリル化合物のカルボニル化反応と関連して、単離されたπ-アリルパラジウ錯体へのCO挿入反応を初めて見出した(山本)。パラジウム錯体触媒を用いる中性条件下でのβ-ケト酸アリルの脱炭酸-アルドール反応を見出した(辻)。新しいキラルカチオン性[Ru-(binap)]錯体を合成し、その高い不斉水素化触媒能を実証した(高谷)。不斉エポキシ化触媒反応を利用してアラキドン酸代謝産物を合成した(佐藤)。クラウンチオエーテル配位子を持つモリブデン錯体を用いてN_2のアリール化およびCO_2固定化反応を見出した(吉田)。ルテニウム錯体触媒によるニトリルの活性化反応を利用するポリアミド及びポリエステル合成法を開発した(村橋)。包蔵炭素により安定化された新規なルテニウムクラスターを合成し、その水素化触媒能を見出した(山崎)。モリブデン錯体触媒を用いて窒素分子からシリルアミンを触媒的に合成する反応を見出した(千鯛)。π-アリルニオブ錯体をシリカ表面に化学的に固定化し、高活性メタセシス触媒を開発した(岩澤)。アセチレン架橋二核金属錯体への選択的なイソニトリル2分子挿入反応の特色および機構を明らかにした(高橋)。パラジウム触媒を用いてベンゼンと酸素から一段階でフェノールを合成する新反応を見出した(藤原)。2核ルテニウムヒドリド錯体とエチレンの反応においてC-H結合活性化を伴う新しいオリゴメリ化反応を見出した(諸岡)。ルテニウム錯体触媒を用いるホルミル化合物のC-H結合活性化反応を利用する新しい有機合成反応を開発した(渡部)。モリブデン(IV)錯体触媒を用いる有機カルボン酸の還元反応を見出した(伊藤)。オキソバナジウム錯体を酸化剤とするカルボニル化合物の活性化(エノール化)反応を利用する新しい官能基変換反応を開発した(平尾)。HSiR_3-CO-C_0の新触媒反応(村井)。
戦間期セミ・ポリアーキー諸国における政治体制変動の研究

本研究は,「セミ・ポリアーキー」という新たな政治体制類型を理論的に確定したうえで,それに特有の体制メカニズムと,セミ・ポリアーキーからポリアーキーへ,あるいはセミ・ポリアーキーから非ポリアーキーへの政治体制変動の特徴的なダイナミクスを,戦間期のいくつかの事例を通じて明らかにしようと試みたものである。本研究は,従来のようにポリアーキーを「包摂性」と「自由化」という2つの基準が高度に満たされた政治体制としてではなく,あらたに「政治的決定者の議会化への一元化」(その重要なメルクマールが議院内閣制の確立である)という基準を導入したうえで,これら3つの基準がいずれも高度に満たされた政治体制として理解することが,理論上正当であると考える。そして,「包摂性」あるいは「自由化」に関して不完全な体制として理解される,R・ダールの言う意味での「準ポリアーキー」とともに,(セミ・ポリアーキーI),「包摂性」と「自由化」についてはポリアーキー基準を満たしながらも,「議会化」が不完全な体制をもセミ・ポリアーキー(セミ・ポリアーキーII)と位置づけるべきものと理解する。セミ・ポリアーキーIの典型は「寡頭的議会制」であり,あるいは19世紀のイギリスであるが,事例研究で取り上げるのは,そうした観点からこれまで考察されたことのない,サラザール体制以前のポルトガルである。また,セミ・ポリアーキーIIは,議会=内閣の他の国家諸機構に対する優位が不完全な体制であり,それはポリアーキーの崩壊過程とともに,固定化以前のポリアーキーとしても姿を現すが,本研究で事例分析を行うのは,戦間期の新興諸国のうちポーランド・ユーゴスラヴィア・エストニア・チェコスロヴァキアである。より本格的なセミ・ポリアーキー間比較は今後に残された課題であるが,これまで光が当てられなかった非ポリアーキーの一類型の存在を確認した本研究は,政治体制論の発展に少なからず寄与するものと考える。2005年度においては、各研究者が個別研究に着手するとともに、第1回全体研究会を8月に東北大学で開催し、個別研究を遂行する際に全員で共有しておくべき理論的分析枠組の検討を行った。そして、そこでのインテンシヴな討議の結果、(1)政治体制変動プロセスの分析に先だち、「セミ・ポリアーキー」という先行体制規定概念にさらなる精緻化を加える必要があり、(2)そのためには既存の諸理論を活用するとともに、ケースの多様性を確保したうえで、そこに共通する制度的特質を帰納的に抽出する作業も必要である、との知見が得られた。そこで(1)に関しては、研究代表者の空井を中心として「ポリアーキー」概念の再検討を、その提唱者であるR・ダールの議論にまで遡って本格的に進めることとなり、また(2)に関しては、その手始めとして12月に立教大学で第2回全体研究会を開催し、戦間期セミ・ポリアーキーの最重要国のひとつでありながら本研究メンバーが対象国としてカヴァーしきれていなかったルーマニアの政治体制につき、藤嶋亮氏(神奈川大学)から専門的知識の提供を受けた。なおこの間、各研究者はそれぞれ班内で調整を行いつつ、本格的な個別研究の準備作業として史資料の収集を進めた。すなわち東中欧班では、平田が2005年89月にブタペシュトに赴き戦間期ハンガリー政治史関係史料を収集し、また中田は2006年3月にプラハにて1930年代後半のチェコスロヴァキア政治史関連史料を収集した。また南欧班の横田は、2006年の1月から3月にかけてマドリッドとリスボンにおいてスペイン・ポルトガル政治史関連の史資料の調査・収集にあたった。

2006年度においては、個別研究のさらなる推進と併行して、精力的に全体研究会を開催して東中欧・南欧諸国の専門家に専門的知識の提供を求め、「セミ・ポリアーキー」体制およびその非民主化プロセスを理論モデル化する際に視野に収めるべきケースの多様化を図る予定である。2006年度においては,研究代表者の所属研究機関変更という特殊事情もあり,年度前半の作業の中心は各研究者の個別研究に置かれざるを得なかったが,その進捗状況を確認すべく10月に開催した研究打合せ会では,個別研究のさらなる推進ののち,翌2007年夏に各員が成果を持ち寄って相互に批判的検討を加えるとの,今後の作業スケジュールの基本方針が確認された。また,年度後半に集中的に行った全体研究に関しては,セミ・ポリアーキー概念の精緻化を図るべく2007年2月に班長会議を開催し,空井がセミ・ポリアーキー概念を既存の政治体制論といかに接合すべきかにつき報告を行った。そこでの討論では,従来セミ・ポリアーキーをフル・ポリアーキーとの関連においてのみ考えてきたが,後者のdiminished subtypeたる前者をむしろ権威主義体制の一類型ととらえ,権威主義体制の基本的特質とされる「限定的な多元主義」構造において議会が相対的に優位を占める体制と位置づけ得ることが認識された。かかる認識を推し進めれば,本研究は権威主義体制カテゴリー内でのサブタイプ間の体制変動の研究という新たな意味づけを与えられることになろうが,こうした理論的方向性の修正にはさらに慎重な考察が不可欠との意見もあり,引き続き空井が理論的検討を進め,2007年度前半にその成果を全体研究会で報告することになった。また同じく2007年2月には小森宏美氏(京都大学地域研究統合情報センター)から,本研究が視野に収めるべき事例として他の国々に劣らぬ重要性を持つエストニアの戦間期権威主義体制に関し,有益かつ貴重な専門的知識の提供を受けた。本研究の最終年度にあたる2007年度においては,各員は班内で調整を行いつつ個別研究を進め,夏に開催する全体研究会での議論を踏まえて,年度後半を報告書の執筆に充てる予定である。2007年度においては,2007年7月に北海道大学で全体研究会を開催し,「セミ・ポリアーキー」という独自の政治体制類型の定義方略につき,各研究分担者の個別研究から導かれつつある具体的な知見と摺り合わせながら,いまいちど全員で詳細な検討を加えた。その結果,「権威主義体制」の下位類型がアド・ホックに提唱され増殖している今日,さらに別の一類型を加えることに特に積極的な意義は見出しにくいとの意見が主流を占め,やはりセミ・ポリアーキーをポリアーキーの減損下位類型(diminished subtype)として理解したうえで,最終的な報告書の作成に臨むとの方針が確認された。そこで求められたのは,セミ・ポリアーキーもまた権威主義体制の基本的特質である「限定的な多元主義limited pluralism」構造を部分的に備えているという点-これは昨年度までの研究で得られた知見である-を,「セミ」という形容詞によって指し示すことが可能となるような,新たなポリアーキー・モデルの構築である。そこで空井は,R・ダールが『ポリアーキー』において提示した,「包摂性」軸と「自由化」軸を立てて2次元図式でポリアーキーを把握するモデルに代え,「政治的決定者の議会への一元化」という軸を含んだ
サル同種肺移植モデルを用いた心停止後摘出肺移植の臨床応用に関する研究

脳死後心停止ドナー肺を用いたニホンザル一期的両移植を行い、術後36時間の移植肺の機能を評価し、脳死後心停止ドナー肺の臨床応用の可能性を検討することを目的に研究を行った。実験群を以下の2群とした。ひとつはコントロールとしてドナーを脳死とせず、心拍動下に両肺を潅流・摘出しレシピエントに移植した心拍動群、あとひとつは脳死としたドナーを心停止させた後、両肺を潅流・摘出し移植を行った心停止群とした。脳死は硬膜外腔にてバルーンを拡張させ、頭蓋内圧亢進状態により作成した。両群とも心肺の潅流には我々が開発したEp4液にPGI2を添加して用いた。心拍動群、心停止群それぞれ6回の移植実験を試み、一期的両側肺移植に耐えたものは第I群、第II群ともに6例中5例であった。移植後36時間までの動脈血酸素分圧、肺動脈圧、動肺コンプライアンスは両群とも安定しており、第I、II群の間には有意差はみとめられなかった。全肺血管抵抗は移植直後に上昇したが移植後1224時間経過して低下していく傾向があり両群間に有意差はみられなかった。肺機能評価後、自発呼吸にて生存できたものは心拍動群では4例、心停止群では5例あり、そのうち心停止群では最長94日生存し得た。長期生存した症例では組織学的には、拒絶反応の進行を認めたが、ドナーの条件の違いによる移植肺の変化は認められなかった。本研究によって、脳死後心停止ドナー肺によって移植直後から心拍動下摘出肺と比べて良好な動脈血酸素分圧、肺動脈圧、全肺血管抵抗、動肺コンプライアンスが保持されること、組織学的検索において脳死後心停止による変化が移植後認められないこと、術後自発呼吸による長期生存が可能なことを示した。以上より臨床における脳死後心停止ドナーの肺移植への適用の可能性が確認された。1.脳死モデルの作成日本ザルを用い、全身麻酔下に頭蓋骨に小孔を開け、バルンカテーテルを硬膜外腔に挿入してバルンを蒸留水の注入により拡張させ、脳圧亢進モデルの作成を試みた。脳圧はバルンカテーテルの末端を圧トランスデユーサーに接続することにより測定し、持続的にモニタリングした。その結果、脳圧はバルンへの蒸留水注入量に応じて顕著に上昇し、カテーテル挿入側の瞳孔散大、対光反射消失は脳圧が30mmHg以上に上昇した時点より確認された。この瞳孔散大および対光反射消失は可逆性であり脳圧が30mmHgに維持されてから、5分後に消失した。そのため、さらに数mlの蒸留水を注入し、脳圧を60mmHg以上に上昇させたところ、これらの反射は不可逆性となった。また、脳圧上昇に伴い体動脈圧も顕著に上昇し、さらに徐脈傾向を認めるなど極めて臨床場面と酷似した現象が観察された。この結果、日本ザルによる脳死モデルの作成は可能であることが確認された。2.コントロール群の作成脳死心停止群の作成に先立ち、臨床をシミュレートした手技によって心拍動下にドナーから心肺を摘出し、まず右肺、次いで左肺をレシピエントに同種移植し、移植肺のみによる移植後の呼吸循環動態を検討してコントロール群とした。肺血管はPG12とSteroidを添加した500mlのEp4液でフラッシュした。

移植には約6時間を要し、左肺の阻血時間は約4時間であった。移植後48時間人工呼吸下に管理し、呼吸循環動態を測定したが移植肺は極めて良好な機能を発揮していることが確認された。その後麻酔から覚醒させ、自発呼吸の下に生命の維持が可能であることも確認された。サイクロスポリンとアザチオプリンで免疫抑制し、今後は慢性期の移植肺機能の検討を予定している。前年度に引き続き脳死としたドナーを心停止させた後に心肺を摘出し右肺、左肺の順に両側肺を一期的にレシピエントとなるサルに移植する実験を行った。(方法)ニホンザルを用いて脳死心停止後に心肺を潅流・摘出し移植を行った。脳死は前年度に報告した方法により作成し、脳死状態を6時間維持した後に人工呼吸器を停止して心拍動を停止させた。心停止後、我々が開発したEP4液にPGI_2を添加して両肺を潅流後に欧米で行なわれている臨床肺移植の手技に準じて心肺を摘出し、直ちに右肺、左肺の順に一期的両肺移植を行った。術後は人工呼吸器にて48時間呼吸管理を行い、その間、動脈血ガス分析と肺動脈圧、心拍出量の測定をおこなった。その後自発呼吸に戻して観察した。免疫抑制にはシクロスポリン、アザチオプリン、メチルプレドニゾロンを用い、定期的に血中のサイクロスポリン濃度を測定して有効血中濃度を維持するように投与量を調節した。。(結果)前年度に引き続きコントロール群を追加して5例とし、脳死後心停止群4例と比較検討した。術中死の1例を除き、コントロール群では4例が手術に耐えた。このうち1例が気胸により死亡したが、3例が人工呼吸器から離脱して移植肺のみで生存可能であった。脳死後心停止群4例は、すべて人工呼吸器から離脱し酸素投与なしの自発呼吸にて生存が可能であった。コントロール群で人工呼吸器から離脱した3例中2例は術後9日目と20日目に誤嚥および消化管出血のため死亡した。残る1例は術後50日目に犠牲死とした。脳死後心停止群では1例が術後3日目に呼吸不全のため、2例が5日目に肺静脈血栓症のために死亡したが、残る1例は術後91日間生存した。手術直後から人工呼吸器離脱までの動脈血酸素分圧ではコントロール、脳死心停止の両群間に有意な差を認めず、ともに良好で安定した経過をたどった。また、ドナー(正常動物)および実験群での移植直後、12時間後の肺動脈圧にも有意な差を認めなかった。全肺血管抵抗はドナー(正常動物)に比して移植直後で上昇を認めたが、12時間以降には低下し、コントロール、脳死心停止の両群間に有意差はみられなかった。(結論)これまでの結果から脳死後心停止ドナーからの摘出肺が心拍動下に摘出された肺と同等に移植後生存に十分な機能を維持できることが確認された。脳死後心停止させたドナーから摘出した心肺を24時間保存後レシピエントとなるサルに一期的両側肺移植し、脳死後心停止ドナーからの摘出肺が保存可能かどうかを検討した。(方法)ニホンザルを用いて脳死心停止後に心肺を潅流・摘出し、24時間の保存後移植を行った。脳死の作成、心肺の潅流・摘出、両肺移植手技は前年度に報告した方法により行った。6時間の脳死状態を経たドナーは人工呼吸器停止により心停止させた。その後我々が開発したEP4液にPGI2を添加して両肺を潅流後、心肺を摘出し4°CEP4液に24時間単純浸漬冷却保存した。24時間保存後レシピエントに右肺、左肺の順に一期的両肺移植を行った。術後人工呼吸器にて36時間呼吸管理を行い、その間、動脈血ガス分析、肺動脈圧、心拍出量を測定した。移植肺の機能評価後は自発呼吸に戻して観察した。(結果)心停止保存群として4例の移植実験を行い、前年度までに行ったコントロール群、脳死後心停止群と比較検討した。