hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「製品開発の現地化：必要性の検討」

本研究の3年間の成果は以下のように要約することができる。まず、26年度には、日本、韓国、中国などにおける探索的な事例研究の実施と、活発な国内・海外学会での報告を主要な活動とした。続く27年度には、「製品開発の現地化」に関する今までの研究をまとめたうえで、26年度の研究成果を加えた形で出版作業に取り組んだ。その成果として、27年の12月に有斐閣より『製品開発の現地化:デンソーにみる本社組織の変化と知識連携』が出版された。研究の最終年度である28年には、研究成果をまとめ国内・海外学会で発表しながら、海外ジャーナルへの論文投稿に主力した。本研究課題に関する平成26年度の研究成果は、`探索的な事例研究の実施と活発な国内・海外学会での報告活動'に要約することができる。それぞれについて簡単に説明する。まず、26年度には関連文献調査を進めつつ、日本企業と韓国企業の海外製品戦略および現地開発について探索的な調査を行った。日本国内で3社の調査、中国と台湾で5社、韓国で3社の調査を実施することができ、年間10社の事例を調査するとしていた本来の計画通りに実行することができたといえる。調査内容においては、各企業のグローバル事業内容と最近の変化、現地開発機能の有無や必要性などについてインタビュー・データーを収集することができた。こういった探索調査の結果をもとに、様々な影響要因を洗い出し、研究フレームワークの開発を進めている。同時に、26年度は国内・国際学会で6回(国内学会2回、国際学会4回)に渡る研究報告を行い、査読つき論文1本、Preceedings2本を発表することができた。このような業績は26年度行った企業調査から得られたデーターとアイデアも多用しているが、24年度と25年度研究スタート支援の科研費を活用した研究成果も引きついているものである。このような活動においても、国内学会の報告1回とディスカッション・ペーパ一本、論文一本を目指していた本来の計画を大幅に上回る成果であると言える。平成27年度においては、「製品開発の現地化」に関する今までの研究をまとめた上で、平成26年度の研究成果を加えた形で出版作業に取り組んだ。平成27年度の前半においては、製品開発の現地化の必要性および、現地開発組織の育成、本社組織との連携などをテーマに必要な現地調査、資料調査を通じてさらなるデータ収集を図った。年度の後半には、それを含めた成果をまとめ、単著出版作業を進めた。その成果として、平成27年12月に有斐閣より『製品開発の現地化:デンソーに見る本社組織の変化と知識連携』が出版された。予想より少し早めに出版を進めることとなったが、著書を仕上げるプロセスにおいて、様々な新たな研究課題の発見ができた。また、今まで調査してきた諸事例を統合的に検討し、考察することができた。H28年度の研究実績の内容としては、本社と海外開発拠点間の知識移転を担う「逆駐在制度」の存在に注目し、本社からの駐在員制度が主であった今までの知識移転の限界を逆駐在員がどのように補いうるのかについて、製造業に属し、海外に開発拠点を持つ5社の日本企業の事例分析を通じて行った。逆駐在制度を活用してきた海外開発拠点が他と比べ著しい知識移転の効果を見せ、その結果として本社のグローバル事業をサポートする開発拠点として成長できたことを実証的に示すことができた。H26年度からH28年度まで行った研究は、本社組織内部の阻害要因の解明、従来の技術移転の方法とその問題点、新たなアプローチの検討とその効果の実証と要約することができる。上記の「研究実績の概要」においても簡単に言及したように、企業調査や学会報告、論文発表においては計画以上の成果を上げてきた。しかし、「開発現地化はいつ、どのぐらい必要なのか」といった本研究のコアとなる問題意識に応えられるような研究フレームワークの開発には予想以上の時間がかかっている。その両方を考慮し、「おおむね順調に進展している」との区分を自己評価として選択した。海外へと研究活動の領域を広げることで、世界中の関連分野の研究者と交流と議論をし、より高いレベルの研究成果を世界中に発信できるように努めていく。国際経営27年度にも、本来の計画通りの研究活動を進めていきたいと思っている。約10社の企業訪問調査とインタビューを実施の上、その成果をまとめた研究報告を国内外(2回程度予定)で行い、論文発表につなげていくことを目指す。残額は生じたが、少額であり、おおむね予定通り執行されている。予定通り適正に執行していく。
非線形拡散現象の確率数値解析的研究

平成11年度から13年度にわたる研究期間を通じて、課題「非線形拡散現象の確率的数値解析」に関する基礎理論的研究を、また後半期はこれと並行してさまざまな典型的非線形問題について理論的研究及び数値実験を行い、方程式の近似理論や数値解の精度から準乱数の生成等について多くの有用な成果を得た。またこれまでの研究成呆の学会誌等への発表や国際会議での発表にも重点を置いた。[1]SPDEモデルの構成:主要部に白色ガウス雑音を含む一階のSPDE(即ちプラウン粒子方程式)、特に係数が解の平均値uに依存する場合の研究;(a)Burgers方程式や多孔媒質中の浸透現象もこの型の非線形拡散方程式として記述されブラウン粒子方程式による確率モデルが対応する。係数が未知平均解uに滑らかな依存性を持たない場合であるが、前者についてはこの方法で確率解の構成ができることを示した。後者についてはこのモデルに基づく粒子法でもって浸透現象に於ける「慣性効果」の存在を実験的に示した。(b)また白色雑音項が方程式の主要部と増幅項の2カ所に入ってくる型の線形のブラウン粒子方程式を未知関数変換で解くことにより、確率論の結果「ギルサノフの定理」を極めて初等的に導けることを示した。SDEの数値解法:区分的にC^2級の力学系を使って確率微分方程式の数値解を構成ができることを示した。また準乱数を用いた方法とその周辺課題の理論的・実験的研究を行い有効な結果を得た。結果の発表:[1],[2]それぞれについて、成果を国内外研究会議にて発表し、論文として学会誌に掲載予定である。詳細は別途提出の冊子「研究成果報告書」を見られたい。平成11年度は研究課題に関連する問題の理論的研究に重点をおいた。具体的に研究目標としたのは次の2点である:1)乱流等非線形拡散現象の確率的モデルを構築すること。特にブラウン粒子方程式型のSPDE(確率偏微分方程式)によるモデル化と数値解析への応用について調べること。2)非因果的確立モデルの数値解析についての考察。特にFredholm型(非因果的)確率積分方程式の数値近似解についての理論的考察。・1)まずBurgers方程式を取り上げ、初期値問題の確率解が、準線形或いは半線形の2種類のBPE(プラウン粒子方程式)の解として構成できることを示した。特に半線形BPEモデルについては、解の存在・一意性の証明を偏微分方程式論に於ける結果を使用せずに、確率的手法で自己完結的に与えることに成功した。また、これとは別に反応拡散系方程式の初期値問題について上解と下解が、多次元値ブラウン運動に関するBPEの確立解を通して構成できることを示した。この結果は既にG.Rosen(Phys.Rev.Letters,1986)によって得られているが、その直感的議論をBPE論の枠組みで正当化することに成功したのである。・2)特に1次元バラメータのFredholm型(非因果的)確率積分方程式について、数値近似解構成の可能性と問題点について考察し、その結果は数理解析研究所の短期共同研究会「確率数値解析に於ける諸問題」にて発表した。国際会議では3度講演し、そのうちIMACS'99(於Varna)では力学系理論の確率数値解析への応用に関する分科会を組織した。平成12年度は非線形拡散現象の確率的数値解析について、その理論的側面の研究を重点的に実施した。具体的項目と成果は以下の通りである。(1)確率偏微分方程式モデルの構成:主要部に白色ガウス雑音項,d/(dt)W_t(W_t=ブラウン運動),を含む一階の確率偏微分方程式は「ブラウン粒子方程式」と称される。

係数a(t,x),B(t,x)がu^^-に依存する場合は平均解u^^-(t,x)が非線形の拡散方程式の解になることを示し、その応用としてBurgers方程式の確率解が、このような非線形ブラウン粒子方程式によって構成できることを示した。また、この結果に基づいた確率数値解析的研究が現在継続中である。(2)確率微分方程式の数値解法の決定論的研究:区分的にC^2級の区間変換力学系を使えば、分布の意味でブラウン運動を模擬することができる。これにより既製の擬似乱数生成法に頼らずに、力学系を使って確率微分方程式の数値解を構成することができることと、その際の問題点についての理論的結果を得た。平成13年度では課題「非線形拡散現象の確率的数値解析」について理論的研究の継続の他に数値実験を並行して行い、近似精度について理論的結果との比較を行った。またこれまでの研究成果の学会誌等への発表や国際会議での発表に重点を置いた。具体的項目と成果は以下の通りである。(1)確率偏微分方程式モデルの構成:主要部に白色ガウス雑音(ブラウン運動の微分)を含む一階の確率偏微分方程式(即ちブラウン粒子方程式)は係数が解の平均値u^^-に依存する場合、このu^^-は非線形な拡散方程式の解になる;(a)多孔媒質中の浸透現象もこの型の非線形拡散方程式として記述され、従ってこの現象もブラウン粒子方程式による確率モデルが対応する。実際係数が未知平均解u^^-に滑らかな依存性を持つ場合は報告者の既に調べた一般的クラスに入りこのことが保証される。本研究では更にこのモデルに基づく粒子法でもって浸透現象に於ける「慣性効果」の存在を実験的に示すことに成功した。(b)また白色雑音項が方程式の主要部と増幅項の2カ所に入ってくる型の線形のブラウン粒子方程式について、適当な未知関数変換を2回施してこれを解くことにより、確率論の重要な結果「ギルサノフの定理」を極めて初等的に導けることを証明した。(2)確率微分方程式の数値解法:区分的にC^2級の力学系を使って確率微分方程式の数値解を構成ができることは既に報告者によって調べられている。今年度は少し観点を変え、準乱数を用いた方法(準ランダム・ウォーク法)とその周辺課題の理論的・実験的研究を行い有効な結果を得た。(3)研究結果の発表:[1],[2]それぞれについて、研究結果を国内外研究会義にて発表し、またその全てが論文として学会誌(一部、研究会紀要誌)に記載予定である。詳細は別途提出の冊子「研究成果報告書」を見られたい。
非等方アブレーション圧力により形状変化するペレットと電磁場との相互作用

背景プラズマの1000倍の密度をもつプラズモイドが加熱を受け溶発すると、その溶発圧力は背景プラズマの100倍以上にも達し、プラズモイドを低磁場方向にドリフトさせる。トカマクにおいては、磁場はほとんどトロイダル方向を向いているため、曲率の向きはほぼ大半径方向になる。この中で圧力が生じると、トーラスの内側と外側の径の差により、力は外側に働く。これがタイヤチューブ力である。磁場による1/R力も同様の効果をもつ。これらの力を評価するモデル式を構築し、シミュレーション結果と比較したところ、非常によい一致が得られた。一方で、擾乱が小さいとドリフト運動が生じないことも明らかになった。背景プラズマが安定平衡である場合は、線形解析を用いれば、小擾乱は振動解しか持たないことが容易に示せる。プラズモイドの擾乱が小さい場合はこれに該当するためドリフト運動は起こらない。しかし、ペレット溶発のように擾乱が大きくなると平衡状態が崩れ、線形解析は成立しなくなる。したがって、擾乱の大きさによって結果は異なる。また、ドリフト運動について更に詳細を調べると、プラズモイドの中心部分は低磁場方向にドリフトするが、その上下の部分は高磁場方向にドリフトすることも明らかになった。プラズモイド中心では溶発圧力の反磁性効果より磁気圧擾乱は負となり、これは高い溶発圧力で磁場が排除されたと考えることもできる。この場合、排除された磁場はプラズモイド周辺で圧縮されるため、そこでは磁気圧擾乱は正の値になる。磁気圧擾乱が正であると、上述したモデル式より、大半径の負の方向に加速度を受けることになり、高磁場側ヘドリフトする。次にLHDの場合についても評価を行った。ヘリカルプラズマの場合は二つの特徴的なポロイダル断面があるので、それぞれのトーラス内側、外側でプラズモイドの運動を評価したところ、プラズモイド中心はいずれも低磁場側ヘドリフトすることが明らかになった。しかし、プラズモイド周辺では高磁場方向の速度成分をもつ部分と、低磁場方向の速度成分をもつ部分とが磁気面に沿って周期的に配置することが明らかになった。このことは直線ヘリカルプラズマにおいても確かめた。つまり、ヘリシティが原因であることが分かった。また、プラズモイドが縦長断面トーラス内側の高磁場側にあるときが最も顕著であることも明らかになった。このような現象の原因については今度明らかにする予定である。ペレットアブレーションについては、これまでいくつかのモデルが提唱されているが、いずれも一次元球対称を基本としている。しかし、磁力線方向からの加熱を考慮すると現象はかなり異なる。そこで半径2mmの球状ペレットが、電子温度2keV、密度10^<19>m^<-3>の背景プラズマおいてアブレーションする様子の計算機シミュレーションを行った。

但し、ここでは、磁場は加熱方向についてのみ寄与し,電磁力は働かないと仮定している。ペレットを北極と南極方向から加熱すると、アブレーション圧力は両極上で最も高く、赤道上で最も低くなる。この圧力不均一は数MPaに達するため、ペレットは歪みを生じ、円盤状に変形する。つまりペレットの赤道上の断面積が増大する。そのため磁力線に沿った熱流の受面積が増大し、アブレーション率も増加する。一方で、アブレーションによりペレットの体積は減少し続けている。そのため、赤道上の断面積は40μsで最大となり、以降は減少に転じ、それとともにアブレーション率も減少し、その結果ペレットのライフタイムは60μsになる。一方、一次元球対称を仮定した場合は、変形が生じないため、・熱流の受面積は単調に減少する。よってアブレーション率も単調減少となり、ライフタイムは100μsになる。従って、磁力線方向からの加熱を考慮すると、ライフタイムが短くなることが明らかになった。この傾向は、初期条件を変えても同様である。今後は、電磁力を考慮し、トーラスプラズマ中における低温高密度のアブレーション雲の運動について明らかにするトーラスプラズマ中では溶発雲は、湾曲ドリフトにより荷電分離が生じ、ExBドリフトにより低磁場側へ移動する。この現象で特徴的なのは、それが連続的ではなく間欠的に起こることである。溶発により低温高密度のプラズマがペレット周辺、かつ磁力線に沿って形成されるが、これが低磁場側へ移動するとペレットは再び裸になり溶発は活発になり、溶発雲が再びペレット周辺に形成される。そしてこれがまた低磁場側へ移動する。この間隔は10マイクロ秒程度であることがLHD実験でも観測されている。最初は激しく溶発が起こり、溶発雲が形成されるが、溶発雲は背景プラズマからの電子加熱を遮蔽する効果があるため、溶発雲がひとたび形成されると溶発は定常的になる。この時間は数マイクロ秒と考えられる。一方で溶発雲が低磁場側へ移動する時間も数マイクロ秒程度であるので、この二つの効果の兼ね合いで、このような間欠的な現象が生じていると研究代表者は考えている。このような現象を解析するために、まず高圧のプラズマ雲(溶発は含まず)が低磁場側へ移動することを示すシミュレーションを行った。その結果、ポロイダル面において上下方向に電場が生じ、そのためExBドリフトにより溶発雲がトーラス外側方向の速度をもつことが示せた。この電場は荷電粒子の湾曲ドリフトによる電荷分離により生じる電場に相当する。今後は溶発の効果を取り入れ、溶発雲の間欠的な運動を明らかにし、ペレット入射の改善点を探る。アブレーション雲が低磁場側へドリフトすることを利用して、トカマクでは粒子補給においてよい成果が得られているのに対して、LHDではそのような成果は得られていない。そこで本年度はトカマクとヘリカルにおけるアブレーション雲の運動の違いについての評価を行った。まずドリフト運動の本質を明らかにするため、アブレーション過程を含むMHDシミュレーションをトカマクプラズマにおいて行った。初期条件としては、高密度のプラズモイドが磁気軸よりも内側に静止しているとした。このようなプラズモイドが背景プラズマにより加熱されると、急激に圧力が上昇する。一方で、プラズモイドは磁力線方向に膨張するため、密度は減少する。
顎顔面骨格の成長発育に及ぼす性ホルモンと成長因子の影響

出生直後マウスにおける性ホルモンと成長因子が全身および顎顔面骨格の成長発育に及ぼす影響について検討するために、形態計測学的および免疫組織化学的検索を行った結果、以下の所見が明らかになった。1.四肢および顎顔面骨格において、雌雄両性で術後4週時まではエストロゲンが骨の成長発育に強く関与していることが明らかとなり、性腺摘出群の劣成長はエストロゲン投与により回復した。しかしながら、術後8週時においては雄性ではアンドロゲンが骨成長における重要性を増し、エストロゲン投与では回復しなかったもののアンドロゲン投与により劣成長は回復した。2.大腿骨および下顎頭のいずれにおいても、性腺摘出により雌雄両性で海綿骨骨梁面積の有意な減少、下顎頭軟骨細胞層、特に装飾層および肥大層厚径の有意な増加、TRAP陽性細胞数の有意な増加が明らかになったが、これらの変化はエストロゲン投与により抑制された。3.性腺摘出により、血清中のTGF-β1レベルは有意に低下し、下顎頭におけるTGF-β1の局在も減少した。一方、対照群の下顎頭においては増殖層および肥大層に限局してTGF-β1の強発現が認められた。4.抗TGF-β1抗体添加下の器官培養を行った結果、下顎頭の有意な劣成長が明らかになった。これらの結果から、性ホルモンは出生直後から四肢および顎顔面骨格の成長発育を強く促進していることが明らかになり、出生後から新生児期および小児期にかけては、雌雄両性でエストロゲンが骨の成長発育により深く関与していることが強く示唆された。また、雌雄を問わず、思春期前期までの骨量の増加と維持にエストロゲンが必須であることが明らかになった。さらに、性ホルモンの作用機序として、性ホルモンの欠乏によりTGF-β1の産生量が減少し、次いで骨の成長発育が抑制されるという間接的経路の存在が考えられた。本研究結果に基づいて、顎顔面骨格の成長予測、臨床診断に性ホルモンとTGF-β1が有用な指標となることが強く期待される。本年度は、性腺摘出マウスを作成し、骨粗鬆症モデルマウスを作製し、性ホルモンの発現部位および時期の特定を行う為に、以下のとおり実施した。下顎頭軟骨および大腿骨成長板軟骨細胞層における免疫組織学的検討性ホルモンレセプターの発現種類は雌雄によっても性差があることが明らかとなり、また、活性化されているレセプター種類は、出生後からの週齢によっても異なっていることが明らかになった。また、エストロゲンレセプターの発現部位にも、部位特異性が認められた。このことから、雌性のみならず雄性においても出生直後からの成長発育にはエストロゲンがエストロゲンレセプターを介して軟骨細胞の分化、成熟を促進させている可能性が強く示唆された。しかしながら、in vivoにおける検討では、その他growth factor等の成長因子が何らかの影響を及ぼしている可能性が否定できない。よって、このようなデータの結果を踏まえ最終年度となる来年度は、これらすべての成長因子を排除した環境下、いわゆる器官培養下での検討を実施する予定にしている。この器官培養下における検討によって、性ホルモンレセプターの発現における週齢特異性および性差が確認できるとともに、エストロゲンがエストラジオールへと体内でどのように変換され、どのステップで性ホルモンレセプターに影響を及ぼしているかが明らかとなるはずである。これらのデータをもとに、学会での研究成果発表および論文発表を予定している。
組合せ的行列理論に基づく最適化手法の設計

定性的行列理論とは、入力の符号情報のみから形システムの定性的挙動を解析する手法であり、経済モデルなど入力数値が不確かな場合に有用である。本研究課題は、定性的行列理論の最新の成果を利用して、最適化問題に対する効率的解法を設計することを目的としている。本研究では、最適化問題に対し符号可解性という概念を導入した。最適化問題が符号可解であるとは、入力の符号パターンから最適解の取り得る符号パターン集合が一意に定まるものをいう、昨年度までに、線形計画問題に対し、符号可解十分条件の導出と、その十分条件を満たす線形計画に対する効率的な組合せ的解法の設計に成功した。今年度は、線形相補性問題の符号可解性を議論した。まず、ある妥当な仮定を満たす線形相補性問題に対し、符号可解性に対する組合せ的な特徴付けを与えた。さらに、その特徴付けを利用して、線形相補性問題の符号可解性を判定し、符号可解ならば解を見出す効率的解法を提案した。これらの成果は、査読付き国際会議『整数計画と組合せ最適化』(IPCO)に採択され、昨年6月に発表を行なった。さらに線形計画と線形相補性問題に対する提案手法を実装し、実用的な有効性を検証した。また、二次計画に対する符号可解性条件を考察するために、係数行列が対称行列である線形方程式の組合せ的構造を調べている。対称行列の非零構造を表す二部グラフは対称性を有しており、その種々の基本的性質も対称構造を持っている。現在、その対称構造の解明を進めている。
ヒト生殖細胞分化におけるY染色体の役割

最近,ヒトのY染色体の解析が進むにつれY染色体上にも様々な遺伝子が存在することが分かってきた。特に,生殖細胞の分化,男性機能に関する遺伝子に注目が集まっている。我々は,ヒトY染色体の構造を研究してきたものであるが,Y染色体の構造異常と症状の検討から,無精子症遺伝子を長腕真性クロマチン部のもっとも遠位端に,また成長を規定する遺伝子を長腕の近位部にマップした。これらの遺伝子をクローン化し,その働きを知ることが本研究の目的である。Y染色体上には精子形成に関与するいくつかの遺伝子があると考えられている。外国の研究者がYRRM遺伝子,SMCY遺伝子,DAZ(deletion in azoospermia)遺伝子などを精子形成に関与している候補として発表した。現在までのところ我々の研究でも,他の研究室でもこれら候補遺伝子の点突然変異による無精子症は認められていない。したがって、これらとは別のより重要な遺伝子が存在すると考えている。Y染色体長腕欠失の父子例(父親が妊性があるのに息子は無精子)に注目し,欠失近位側の切断点を含む領域のYACからコスミドコンティーグを作成し、父子間の欠失の差を見つけだすことを目指した。しかし,この過程で我々が解析している長腕の領域には,短腕に相同な部分があり通常の解析では区別できない場合があることが分かった。今まで単一コピーのDNAとして解析していたものが、実は複数ある前提で解析を進めることにし,切断点を含むと考えられるYACyOX21から図のようなコスミドコンティグを作る一方,コンティグに含まれるコスミドの局在のチェックのためにFiber FISH法の導入を試みた。その結果,コスミドの全てが短腕に相同領域をもつこと,また長腕の比較的狭い範囲に同様の配列が4コピー以上あることが分かった。
Single-shot Hyperspectral Fluorescent Imaging

我々の身の回りには、塗料、染料、植物など、光源からの照射光の反射と蛍光発光の両方を示す物体・物質が非常に多く存在する。これら反射と蛍光の分光特性は物体や物質に固有な物理量であり、対象物体の状態を反映する。そして、反射と蛍光の分光分布を分離する方法が必要である。現存の方法では,多種類の光源を照射してシーンを観察する必要がある。これに対し,本研究は、反射・蛍光の分光特性の取得を実現するのに最適な光源の分光分布を考慮することにより,1回の分光観測のみからの反射・蛍光の分光特性の取得を実現した。分光カメラの撮影速度が遅いという問題点に対して、RGB画像から分光画像の復元方法も提案した。コンピュータビジョン、コンピュテーショナルフォトグラフィ
大規模菌叢解析データを用いた歯周病治療法の最適化クリティカルパスの開発

歯の周りの組織の炎症と歯を支える骨を溶かす歯周炎は,歯肉縁下プラークの形成と悪化に伴う正常な歯周組織からの病的な発展である.ポストゲノム時代において,歯周炎形成後のプラーク構成細菌の解析は多数おこなわれているものの,形成期段階における全細菌の動静と中心として機能する細菌(中心機能細菌)の同定は未だ行われていないそのために,歯周炎の治療法は,物理的な細菌除去療法か,抗生物質をもちいた全細菌を対象とする画一的な治療法しかなかった.よって,抗生物質の乱用による耐性菌の出現や,歯周炎の急性悪化と,多数の歯周炎の再発が認められていた.また,歯周炎の診査・診断には,ポケット深さや歯の動揺などを指標として用いており,客観的な判断が可能である細菌学的要素が入っていないために,診断が曖昧であり,診査・診断・治療方針が術者の能力に依存することがある.つまり,歯周炎罹患患者が,常に高い医療を享受できない状況にある.本申請研究では,歯周炎の形成においての全細菌の動静と中心機能細菌の同定を行い,歯周炎形成初期の段階,もしくは歯周炎予防的に特定の細菌の抑制を可能にした.すなわち,歯周炎患者から得た縁下プラークサンプルを比較クラスター解析し,得たデータを利用してアナリティクス,すなわちデータの背後に潜むパターンを見出した.続いて,データの量を質へと転化し,価値の創出につなげる直前のデータ解析にまで2カ年で達することができた.今後は研究成果を基盤としてさらに昇華させるために,これらのデータを生かし,歯周炎の臨床パラメーターとのリンクを図り,デジタル情報プラットフォームを構築を目指す.また,構築されたデジタル情報プラットフォームからは,臨床医が細菌のデータを入力することで,歯周炎の病態に応じた診断と最適な治療法の選択に関し,プラットフォームから術者をサポートすることが可能になると考えられる.歯周炎は,縁下プラークの形成と悪化に伴う正常な歯周組織からの病的な発展である.ポストゲノム時代において,歯周炎形成後のプラーク構成細菌の解析は多数おこなわれているものの,形成期段階における全細菌の動静と中心として機能する細菌(中心機能細菌)の同定は未だ行われていない.そこで,歯周炎の形成においての全細菌の動静と中心機能細菌の同定を行い,歯周炎形成初期の段階,もしくは歯周炎予防的に特定の細菌の抑制を可能にしたいと考えた.具体的には,次世代シークエンサーを用いて大規模菌叢解析による全細菌のメタゲノムデータを,バイオインフォマティクスにより,歯周炎を引き起こす中心機能細菌の同定を試みる.さらに比較クラスター解析による,病態別の候補細菌の同定時に得たデータとメタゲノム解析で得た全細菌の基礎データを,歯周炎の病態別の臨床パラメーターと同期することで,歯周炎の正確な診断・最適な治療方針の選択を可能にするデジタル情報プラットフォームを構築することを目的とした.平成29年度は,歯周炎の対象とするサンプルの採取と解析のための倫理委員会への申請を図った.ヒトサンプルは目標としてきた数が集まりつつある.採取したサンプルはメタゲノム解析のためのサンプル調整をおこない,次世代シークエンサーにて全細菌のメタゲノム解析と中心となって機能すると予想される細菌の同定を行った.同時に,マウスの口腔内プラークサンプルを用いた実験を遂行した.マウスでは,歯牙結紮による歯周炎誘導モデルを使用し,スワブにより口腔内プラークサンプルを採取した.メタゲノム解析を行ったところ,予想していた細菌の歯周病発症による割合の上昇と,予期していなかった細菌(群)の変動が認められた.ヒトの場合を想定し,新潟大学に附置されたAIセンターにて,歯周炎発症と進行度の診断のためのプラットフォーム構築のための初期入力を始めた.平成29年度は当初予定されていたサンプルの採取と全細菌の動静を解析したメタゲノム解析がスタートした.ヒト歯周炎罹患患者を侵襲性歯周炎,歯肉膿瘍を伴う歯周炎,慢性歯周炎に分類し,正常な細菌構成バランスを持つ正常な歯周状態の患者から計100名を目指しているがその半数近くの歯肉縁下プラークサンプルを採取をおこなうことができた.バックアッププランとして想定していたマウスの歯周炎を用いた実験では,サンプルからは解析の結果,当初予定していなかった新規の細菌(群)の変動が認められた.したがって,目的である中心機能細菌の発見につながる可能性がある.また,AIセンター立ち上げに伴う積極的な参画により,スマホなどをもちいたインタラクティブな歯周炎診断ツールのプラットフォーム形成の可能性も見えてきた.以上のことから,概ね順調に進歩していると判断した.歯の周りの組織の炎症と歯を支える骨を溶かす歯周炎は,歯肉縁下プラークの形成と悪化に伴う正常な歯周組織からの病的な発展である.ポストゲノム時代において,歯周炎形成後のプラーク構成細菌の解析は多数おこなわれているものの,形成期段階における全細菌の動静と中心として機能する細菌(中心機能細菌)の同定は未だ行われていないそのために,歯周炎の治療法は,物理的な細菌除去療法か,抗生物質をもちいた全細菌を対象とする画一的な治療法しかなかった.よって,抗生物質の乱用による耐性菌の出現や,歯周炎の急性悪化と,多数の歯周炎の再発が認められていた.

また,歯周炎の診査・診断には,ポケット深さや歯の動揺などを指標として用いており,客観的な判断が可能である細菌学的要素が入っていないために,診断が曖昧であり,診査・診断・治療方針が術者の能力に依存することがある.つまり,歯周炎罹患患者が,常に高い医療を享受できない状況にある.本申請研究では,歯周炎の形成においての全細菌の動静と中心機能細菌の同定を行い,歯周炎形成初期の段階,もしくは歯周炎予防的に特定の細菌の抑制を可能にした.すなわち,歯周炎患者から得た縁下プラークサンプルを比較クラスター解析し,得たデータを利用してアナリティクス,すなわちデータの背後に潜むパターンを見出した.続いて,データの量を質へと転化し,価値の創出につなげる直前のデータ解析にまで2カ年で達することができた.今後は研究成果を基盤としてさらに昇華させるために,これらのデータを生かし,歯周炎の臨床パラメーターとのリンクを図り,デジタル情報プラットフォームを構築を目指す.また,構築されたデジタル情報プラットフォームからは,臨床医が細菌のデータを入力することで,歯周炎の病態に応じた診断と最適な治療法の選択に関し,プラットフォームから術者をサポートすることが可能になると考えられる.最終年度である平成30年度では,まず初めに29年度で得られたメタゲノムデータと臨床データとのリンクを行う.解析された歯周炎の病態に応じた全細菌のメタゲノムデータは,病態別の歯周炎の臨床パラメーター(ポケット深さ,歯の動揺度,骨吸収程度など)と同時にリンクさせることで,歯周炎の細菌学的検査による,正確な病態の診断と最適化された治療方法の選択が可能になると考えられる.さらに,歯周炎治療の予後データともリンクをすることで,初診時の歯周炎の予後診断も可能になる.続いて,中心機能候補細菌の選択的排除による病態に応じた治療法の開発を目指す.つまり,分子生物学的な解析によって得た候補細菌の特徴を逆手にとった方法を見出す.申請者はこれまでに慢性歯周炎の中心細菌であるP. gが補体を利用して免疫回避機構を発揮していることを解明した.P. gが補体拮抗薬により選択的に歯周炎組織から排除されることから,補体拮抗薬を実際にサルの自然発症型歯周炎モデルに投与したところ,歯周炎が抑制された.申請者はこれまでにいくつかの歯周炎治療となる候補薬剤をサルの歯周炎に投与した経験がある.したがって,慢性歯周炎,侵襲性歯周炎,歯肉膿瘍を伴う歯周炎の症状別の候補細菌に対する効果のある薬剤が同定されれば,サルの実験系へと発展できる可能性が高い.薬剤投与後は,1最近の構成バランスの変化をメタゲノム解析法で,2炎症改善をプロテオーム解析法で評価する.サルへの薬剤投与実験に対しては,フィリピンの大規模サル自然繁殖施設であるSICONBREKに出向し,侵襲性歯周炎,慢性歯周炎,歯肉膿瘍を伴う歯周炎を持つサルを選別し,見出した薬剤を投与する.本申請研究で確立された結果を基盤とし,最終的にヒトに応用できる発展研究とする.3月中に納品された実験試薬の支払いがずれ込み4月になったものであり、当該試薬に関しては当初に予定されていた通りの使用方法とする。
3次の非線形性を用いた有機非線形光制御デバイス

本研究では、有機非線形光学材料の持つ3次非線形性を活用することを目指して、デバイス応用の観点から、光波マニュピュレーション技術を追求した。3次の非線形光学効果を利用すると、「自己保持型の光スイッチ」や「光双安定デバイス」、あるいは「光信号波形の時間反転デバイス」などのように、2次の非線形光学効果や多種の(電気、音響、磁気光学効果などの)非線形光学効果では得ることのできない、さまざまな、特徴ある、有用な機能を持つ光デバイスを実現できる可能性がある。前年度の研究成果を基に、有機材料を使用するに適したデバイス構造を考究し、試作、動作実験を行うことによって、3次の非線形光制御デバイスを構成する上での有機材料の重要性を明らかにするべく研究を遂行した。本年度は、特に、実験研究において大きな成果が得られた。京都女子大学・松岡賢教授により分与されたキノン系色素材料を評価の対象として、研究を進めた。1.デバイス構成法:有機色素を用いて、部分的に非線形性を持つ光導波回路を形成することを考え、導波路分岐型、方向性結合器型などの具体的なデバイス構成法および期待される機能、特性を考究した。2.デバイス作成法:材料の持つ非線形性を損なうことのない光導波路の作成方法について研究を進めた。特に、ガラス基板光導波路上に、色素を真空蒸着することで、良好な非線形導波路を作成できることを見出した。3.試作・動作実験:上記の方法を用いて作製した色素薄膜装荷チャンネル光導波路の非線形光学特性を測定した。ピコ秒パルスレーザとストリークカメラを用いた実験により、高速(応答時間10ピコ秒以下)かつ大きな(光誘起位相変化量2パイ以上)3次非線形性を確認した。これより、超高速光-光制御デバイス実現の見通しが得られ、本研究をさらに発展させるための基礎を固めることができた。
遺伝子改変ラット肺血管内皮細胞株を用いた生体バリアの再構成と制御機構の解析

血管内皮細胞間をシールするタイト結合は血液組織関門に必須であり、その破綻は脳浮腫や癌の血管外脱出等さまざまな病態の原因や修飾因子となると考えられている。血管内皮には多くのタイト結合構成分子が発現しているが、血液組織関門の形成や制御の分子メカニズムはよく分かっていない。我々は、ブタ血液脳関門(BBB)内皮細胞を用いて、cyclic AMP (cAMP)によるプロテインキナーゼA(PKA)活性化が内皮特異的タイト結合分子claudin-5のリン酸化を誘導し、cAMPがPKA非依存性にclaudin-5の遺伝子発現を増加させ、内皮バリアを亢進することを明らかにした。また、claudin-5のC末細胞内領域にPKAのリン酸化候補部位(RRPT^<207>)を見出し、野生型及び変異型claudin-5の発現を誘導できるラット肺血管内皮(RLE)細胞株を樹立した。その結果、claudin-5の発現によって分子サイズ選択的な内皮バリアが再構成されること、PKAがclaudin-5のThr^<207>を標的として内皮バリアを制御することを明らかにした。一方、MAPキナーゼも血管内皮や上皮のバリア機能を調節することが知られているが、その標的分子は明らかではない。我々は、claudin-1のC末細胞内領域にMAPキナーゼのコンセンサスリン酸化部位(PKPT^<203>P)を見出し、野生型及び変異型claudin-1の発現を誘導できるRLE細胞株を樹立した。この培養系を用いて、生理的レベルのMAPキナーゼはclaudin-1のThr^<203>をリン酸化させ、タイト結合のバリア機能を増強することを明らかにした。また、claudin-1とclaudin-5では、機能的に異なる内皮バリアが再構成されることを示した、我々が樹立した遺伝子発現誘導系は、血管内皮における生体分子の機能を解析する上で有用な武器となると考えられる。血管内皮細胞のタイト結合は血液組織関門に必須であり、その破綻は脳浮腫や癌の血管外脱出等さまざまな病態を引き起こす。近年多くのタイト結合構成分子が同定され、血管内皮には膜貫通分子であるclaudin-1,claudin-5,occludinや、膜裏打ち分子であるZO-1,ZO-2が発現することが明らかになっている。しかし、血液組織関門の形成や制御の分子メカニズムは未だ不明である。我々は以前、ブタ大脳皮質毛細血管内皮細胞の分離培養法を確立し、アストロサイトから分泌される神経栄養因子GDNFがタイト結合のバリア機能を亢進させることを明らかにした。今回我々は、血管内皮細胞のタイト結合機能を亢進することが知られているcyclic AMP(cAMP)が、プロテインキナーゼA(PKA)非依存性にclaudin-5の発現量を、PKA依存性にclaudin-5のリン酸化を有意に増加させることを明らかにした(第42回米国細胞生物学会)。また、タイト結合を欠如するラット肺血管内皮(RLE)細胞株において、遺伝子発現の時間的・量的調節が可能なコンデイショナルシステムを樹立した。この培養系を用いて、claudin-1やclaudin-5の発現誘導によって、機能的なタイト結合が再構成されることを明らかにした。さらにclaudin-1,claudin-5のC末細胞内ドメインに、それぞれMAPキナーゼ、PKAのリン酸化候補部位を見い出し、この部位に点変異を加えたclaudin-1,claudin-5の発現を誘導できるRLE細胞株を樹立した。その結果、MAPキナーゼはclaudin-

1タンパクを標的分子としてタイト結合のバリア機能を増強し、claudin-1配列内のThr^<203>がTriton-X100非可溶性claudin-1の量やタイト結合機能に寄与していることを明らかにした。血管内皮細胞間をシールするタイト結合は血液組織関門に必須であり、その破綻は脳浮腫や癌の血管外脱出等さまざまな病態の原因や修飾因子となると考えられている。血管内皮には多くのタイト結合構成分子が発現しているが、血液組織関門の形成や制御の分子メカニズムはよく分かっていない。我々は、ブタ血液脳関門(BBB)内皮細胞を用いて、cyclic AMP(cAMP)によるプロテインキナーゼA(PKA)活性化が内皮特異的タイト結合分子claudin-5のリン酸化を誘導し、cAMPがPKA非依存性にclaudin-5の遺伝子発現を増加させ、内皮バリアを亢進することを明らかにした。また、claudin-5のC末細胞内領域にPKAのリン酸化候補部位(RRPT^<207>)を見出し、野生型及び変異型claudin-5の発現を誘導できるラット肺血管内皮(RLE)細胞株を樹立した。その結果、claudin-5の発現によって分子サイズ選択的な内皮バリアが再構成されること、PKAがclaudin-5のThr^<207>を標的として内皮バリアを制御することを明らかにした。一方、MAPキナーゼも血管内皮や上皮のバリア機能を調節することが知られているが、その標的分子は明らかではない。我々は、claudin-1のC末細胞内領域にMAPキナーゼのコンセンサスリン酸化部位(PKPT^<203>P)を見出し、野生型及び変異型claudin-1の発現を誘導できるRLE細胞株を樹立した。この培養系を用いて、生理的レベルのMAPキナーゼはclaudin-1のThr^<203>をリン酸化させ、タイト結合のバリア機能を増強することを明らかにした。また、claudin-1とclaudin-5では、機能的に異なる内皮バリアが再構成されることを示した。我々が樹立した遺伝子発現誘導系は、血管内皮における生体分子の機能を解析する上で有用な武器となると考えられる。
毒素原性大腸菌の耐熱性下痢毒素のグアニル酸シクラーゼ活性化機構

毒素原性大腸菌が産生する耐熱性下痢毒素(ST)は腸管上皮細胞膜に存在するグアニル酸シクラーゼを活性化し,サイクリックGMP(cGMP)濃度を上昇させて下痢をおこす。本研究において我々は,STがいかにしてcGMPの生成を促すかを明らかにするために,特にSTの腸管上皮細胞膜上の受容体でありかつグアニル酸シクラーゼ活性を持つGC-Cについて,GC-Cのいかなる部位でSTと結合しどのような仕組みで活性化するかに焦点を絞って研究した。GC-Cの細胞外領域のインターナルデリージョンミュタントを作製し,STとの結合部位を限定することを試みた。作製した15種類のミュタントはいずれもSTとの結合能を消失しており部位を限定することはできなかった。そこで部位特異的にアミノ酸を置換した19種類のミュタントを作製しそれらミュタントのST結合能を調べた。その結果,N末端アミノ酸より347番目,350番目,351番目に位置するAsp,Gly,AspがSTとの結合に重要なアミノ酸であることが判った。STによるGC-C活性化については,GC-CのC末端アミノ酸側に位置する62残基のアミノ酸をデリートしたミュタントではSTとの結合能を持っているにもかかわらずグアニル酸シクラーゼの活性化がみられなかった。従って,この領域がSTによるGC-C活性化に必要な領域であることが判った。この領域にはC-キナーゼのリン酸化部位が推定されることから,C-キナーゼの関与が強く示唆された。
線維化による心筋の機械的歪みが関与する心房細動発生機序の解明

頻拍性の不整脈のうち発生頻度の高い心房細動は、線維化など心房の形態異常が原因になると考えられているが、その詳細は不明である。本研究では1)心房細動の発生源に実際に線維化が認められ易いか否か、2)頻拍に伴って心房内のカルシウム動態が不均一化し易くなり、これが不均一な収縮(歪み)をもたらして心房細動の発生素地を形成する可能性があるか否かを、各々ラットの心房の興奮の高速蛍光イメージで検証を試みた。本研究では、線維化した心房組織の機械的歪みが心房細動の発生に関わっているか否かを明らかにするために、ラットの摘出灌流心に心房細動を誘発し、心房内の興奮伝導様式の解析から細動の発生起源を同定、同部に有意な線維化があるか否かを検討するとともに、同部の心筋細胞内カルシウムの共焦点蛍光イメージングにより興奮収縮様式を解析する。これまで誘発した心房細動の興奮伝導様式から、1)その発生起源が左心房後壁と心房中隔を含む左心房天蓋部にあること、心房の組織学的検討から、2)左心房天蓋部は他の心房領域に比して有意に心筋細胞密度が低く相対的に線維成分が多いこと、3)心房筋細胞の走行が多様であること、4)心筋細胞間の伝導に関わるギャップ結合蛋白質コネキシン43の分布が多様であることを見出した。さらに高速共焦点顕微鏡による心房筋細胞のカルシウム動態解析では、心房筋は低頻度興奮時には細胞内・細胞間で時間的・空間的に均一なカルシウムトランジェントを示したのに対し、高頻度の興奮時には個々の細胞内でカルシウム波が発生、細胞間でカルシウム動態が非同期化し、しばしば一拍毎に交代するオルタナンス現象が観察されるなど、心房組織内でカルシウム動態が不均一化した。これらの結果から心房では、高頻度の興奮に伴って筋小胞体からのカルシウムの放出が不完全になり、その結果心房に不均一な収縮をもたらす可能性が示唆された。線維化の顕著な心房組織では、心房筋細胞のカルシウム動態や収縮性の不均一性がより一層顕著になり、その結果心房細動の易発生性が高まる可能性が示唆される。心房に線維化が生じやすいとされている加齢心やストレプトゾトシン誘発糖尿病のラット心に対し心房細動の誘発を試みたが、これまでのところ細動の易誘発性の有意な上昇や線維化の増強は見いだせていない。この点について今後さらに検討が必要である。心房組織の線維化組織と心筋細胞との間に生じる不均一な機械的歪み(ストレイン)が、心房細動の発生に重要な役割を演じている可能性を明らかにするために、摘出灌流したラットの心臓を用いて心房細動を誘発し、心房内の興奮伝導様式を細胞レベルで可視化することによりその発生源を同定、さらに発生源に有意な線維化が存在するか否かを全心房を組織学的に解析した。心臓の興奮伝導様式は、心外膜領域(15.9 mm x 13.6 mm)における膜電位感受性色素di-4-ANEPPSの蛍光強度変化を高速取得(毎秒500コマ)することにより得た。その結果、19例の心臓のうち15例に心房細動が誘発され、いずれも左心房後壁と心房中隔を含む左心房ルーフ部に伝導遅延が起こり、同部から興奮が心房全体に旋回(リエントリー)する心房粗細動の興奮伝導様式を示した。誘発された心房組織をホルマリン固定し組織学的解析を行ったところ、心房細動起源と考えられた組織では有意な心房密度の低下と線維成分の増多が観察され、さらに心房筋走行の均一性の低下とギャップ結合蛋白質コネキシン43の分布異常が見出された。これらの結果は、局所の線維化と心筋密度の低下、さらに心筋細胞の配列とギャップ結合タンパクの分布異常が、心筋の伝導性や異方向性の低下を増強し、心房細動の発生に重要な役割を演じている可能性を示唆するものと考えられた。さらに心房組織の機械的歪みを細胞レベルで捉えるため、高速共焦点レーザ顕微鏡を用いて心房のカルシウム動態を可視化することに成功した。心房の線維化組織と心筋細胞との間に生じる不均一な機械的歪み(ストレイン)が、心房細動の発生に重要な役割を演じている可能性を明らかにするために、初年度には摘出灌流したラットの心臓を用いて心房細動を誘発、その発生源に線維成分が多いこと、ギャップ結合蛋白質コネキシン43が発現異常を示すことを見出し、次年度には心房筋のカルシウム動態の不均一性から細胞間の不均一な機械的収縮(機械的歪み、ストレイン)が不整脈の発生に関わっている可能性を見出した。最終年度には、機械的歪みが実際に不整脈を起こしやすいか否かを心房に線維化が生じやすいとされる加齢ラットやストレプトゾトシン誘発糖尿病ラットの摘出灌流心を用いて心房細動の誘発を試みた。

しかしながらいずれのモデルも健常心と比べて線維化の増強や細動の易誘発性に有意な差異は見出せなかった。そこでマウスの冠動脈を結紮し心筋梗塞を作成、3-4日目の心筋組織と線維組織とが接合する境界部組織における興奮伝導様式と心室筋のカルシウム動態を観察した。その結果、梗塞心では伝導速度が有意に低下し、梗塞境界部では不均一なカルシウム動態が生じ易いことが明らかになった。これらの結果から、梗塞などによって心筋が脱落した後に形成される豊富な線維性組織と残存した心筋とが結合すると不均一なカルシウム動態を示し、さらにこれが不均一な収縮をもたらし機械的歪みを招来する可能性が示唆された。以上、心房細動の発生における心筋の機械的歪みの関与を支持する直接的な証拠は得られなかったが、線維成分の多い心房組織では恐らく心筋・間質間に生じる機械的結合が心房の収縮・拡張機能に歪みをもたらし、不整脈の原因となる可能性があると考える。実験病理学心房細動の巨視的な興奮伝導様式と組織学的解析から、心房細動の発生に心房局所の線維化が関与している可能性が明らかになった。また心房の細胞レベルの興奮様式をカルシウム動態から可視化することに成功、心房細動様の高頻度興奮下には時間的空間的に不均一なカルシウム動態を示すことが明らかになり、心房内の機械的歪みが顕在化する可能性が示唆されたものと考える。但し予定していた心房内の心筋・線維化組織間の歪みの関与については、加齢や薬剤誘発糖尿病では十分な線維化組織を作成することが困難であり、心房細動の誘発性は高まっていない。モデルの再考を要する。心房の巨視的な興奮伝導様式と組織学的解析から、心房細動の発生に心房局所の線維化が関与している可能性が明らかになった。また心房の細胞レベルのカルシウム動態の可視化に成功した。当初の計画では初年度より糖尿病心や加齢心を用い、さらに細胞レベルでの解析を行う予定であったが、健常心房を用いての巨視的な機能解析と詳細な組織学的解析を行ったことで、病的心との比較をする上で重要なデータが得られた。今後本研究の仮説を検証していくための重要な基礎的検討ができたものと考える。健常心を用いての心房細動の発生基盤の検討は概ね終了した。加齢心や薬剤誘発糖尿病心では心房細動につながるような有意な線維化の作成や心房細動誘発率の向上が困難であったことから、今後は人為的に心房に傷害を与えることにより線維化を惹起し機械的歪みが生じやすくなるモデルを作成し、仮説の検証を行う。具体的にはラットを全身麻酔・開胸下に心房局所に凍結傷害や切開により一定の傷害を与えることにより線維化巣を作成し、これまでと同様、摘出灌流心を用いて興奮伝導様式の解析や組織・細胞レベルのカルシウム動態解析を行う。これにより、健常心筋組織と線維化組織の間で生じる興奮伝導様式の変化やカルシウム動態異常を解析する。心房のカルシウム動態の細胞レベルの可視化をさらに進め、心筋細胞と線維化巣との間に生じる歪みの解析を試み、興奮・収縮の異方向性の変化を健常心と比較することにより、心房内興奮伝導異常における歪みの関与を明らかにする予定である。また初年度は専ら健常心を用いての解析であったが、今年度は病的心を用いて実験・解析を推進する。これにより、線維化、心筋密度の低下、Cx43の分布異常、さらにこれらの空間的不均一性がいずれもより顕著になり、心房細動の易誘発性、興奮伝導様式の複雑化、細動持続時間の延長など、不整脈源性が増強するか否かを解明できるものと予想される。さらに種々の病的心モデルを用いた心房のカルシウム動態異常についても解析する予定である。具体的には糖尿病心や加齢心での線維化モデルに加え、局所の線維化やリモデリングがより顕在化すると予想される弁膜症モデルや心筋梗塞モデルをも作成し、解析を行う予定である。
国立大学医学部附属病院における医療事故防止及び医療の質評価に関する研究

大阪大学医学部附属病院では、平成12年7月より病院情報システム・イントラネットを用いたインシデントレポーティングシステムの利用を開始し、事故防止に資する多くのレッスンを蓄積してきた。これまでに実施してきた事故防止方策は次の3つに大別できる。一つはヒューマンエラーの発生するピットフォールの把握とそれに基づいた注意喚起や情報の提供である。特に、医師のオーダーリング方法、看護師の与薬プロセス、スタッフ間のコミュニケーションには、エラーを誘発するような典型的な状況が見られる。これらをもとに、院内新聞の発行や院内ホームページへの掲載、年3回の職員研修、2ヶ月に1回のリスクマネジャー会議などを通じて、職員の注意喚起を図ってきた。さらに、内部監査として、事故防止担当者により組織されたパトロール隊による巡回・点検、および各部門の医長と看護師長が一緒に他部門を訪問・評価する院内相互チェックも実施している。選定された業務内容に対してチェックリストを作成し、その成績一覧表をフィードバックすることによりエラー防止につなげている。一方で学生への教育は医療学の講義を通じて継続的に行い、リスクマネージメントに対する意識が向上した。また、患者満足度については、糖尿病などいわゆるコモンディジーズにおいても一般医の提供する医療内容に満足せず、専門的医療を望む患者が多いことが明らかとなった。現在、平素はかかりつけ医に受診しつつ、大学病院での専門的治療を定期的に受けることができ、結果として大学病院への外来患者の集中を招かないための、紹介・逆紹介システムを含めた病診連携ネットワークが完成しつつある。我々は医療事故防止のために、病院情報システム・イントラネットを利用したインシデントレポーティングシステムを独自に開発し、平成12年7月1日より大阪大学医学部附属病院における全ての部署で運用を開始した。このシステムは病院内の講習会で日頃から医師、看護婦などの医療職や事務職の病院職員に啓蒙するようにした。それにより、多くのインシデントが様々な職種から報告され、各事例の根本的原因が明らかにされ、迅速な警告の発信や教育的フィードバック、およびシステムの改善を行っている。学生に対しても、大阪大学医学部医学科5年次のクリニカルクラークシップ中に行う医療学の講義でリスクマネージメントを取り扱うようになった。それにより医師になる前という早期から、医療事故やリスクマネージメントの教育を開始し意識の向上が計られた。また、危機管理の視点から、医師の診療録(カルテ)と看護記録の一体化を実現し、退院時要約については、各病棟の医長及び婦長により1次監査を行うようになった。患者満足度については、本年度は大阪大学医学部附属病院総合診療外来で初診患者に対して用いる問診表の作成を行い、主訴や患者の受診理由および前医の数等の調査を開始した。preliminaryな検討では、前医を持つもののその医療内容に納得せず紹介状や診療情報提供書を持たずに来院した患者が多いことが明らかになった。次年度は、患者満足度を向上させるため及び医事紛争防止の観点からみた望ましい医師患者関係を明らかにし、それを卒前・卒後の医学教育システムに組み込む。また、医療経済面からみて効率的な医療システムを開発する。特に、医師のオーダーリング方法、看護婦の与薬プロセス、スタッフ間のコミュニケーションには、エラーを誘発するような典型的な状況が見られる。これらをもとに、院内新聞の発行や院内ホームページヘの掲載、年3回の職員研修、2ヶ月に1回のリスクマネジャー会議などを通じて、職員の注意喚起を図ってきた。さらに、内部監査として、事故防止担当者により組織されたパトロール隊による巡回・点検、および各部門の医長と婦長が一緒に他部門を訪問・評価する院内相互チェックも実施している。

一方で学生への教育は医療学の講義を通じて継続的に行い、リスクマネージメントに対する意識が向上した。また、患者満足度については、糖尿病などいわゆるコモンディジーズにおいても一般医の提供する医療内容に満足せず、専門的医療を望む患者が多いことが明らかとなった。現在、平素はかかりつけ医に受診しつつ、大学病院での専門的治療を定期的に受けることができ、結果として大学病院への外来患者の集中を招かないための、紹介・逆紹介システムを含めた病診連携ネットワークが完成しつつある。