hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同種造血細胞移植後閉塞性細気管支炎の早期診断を目指したモニタリング法の開発

同種造血細胞移植後の閉塞性細気管支炎(BOS)の早期診断を目的としたバイオマーカーの探索を行った。対象は非感染性肺合併症に拡大した。検体として血清、気管支肺胞洗浄液、呼気濃縮液を用い、サイトカイン、ケモカイン、増殖因子を含む27種類を網羅的に検討した。最終的に計27名、計72ポイントの検体保存を収集、保存した。その中からBOS1例を含む計5例の移植後非感染性肺合併症患者の経時的に収集した検体を抽出しアッセイに用いた。現在解析途中であるが、血清MIP-1α、MIP-1β、TNF-αなどが有用なバイオマーカーとして使用できる可能性が示唆された。今後、症例数を増やして再現性を検討する予定である。平成24年度においては、平成23年度に引き続き岡山大学血液腫瘍内科における同種造血細胞移植患者の中で書面による同意を得られた患者より、移植前および移植後の血清、末梢血単核球、および呼気濃縮液の採取、保存を行った。平成24年度末までに計27名の患者より計72タイムポイントでの検体採取が可能であった。これまでに患者14名分の移植前検体をBio-Plex Proサイトカインアッセイキット27-Plexを用いたサイトカイン・ケモカイン測定が終了した。その結果、血清においては多くのサイトカインおよびケモカインが測定可能であったものの、呼気濃縮液においては、IL-1Rα, IL-9,Eotaxin, GM-CSF, IP-10, MCP-1が測定可能、それ以外に関しては検出限界前後あるいはそれ以下の測定値であった。この結果は、5名の健常人ドナーより採取した血清、末梢血単核球、呼気濃縮液における測定値と有意な差を認めなかった。この結果から、血液疾患患者の移植前においては、化学療法や免疫抑制療法後であったとしても、血中および呼気中のサイトカイン・ケモカインにおいては健常人同様であり、移植前のこれらの結果から閉塞性細気管支炎の発症を予測するのは困難と考えられた。一方、同種移植後のドナーリンパ球輸注後(DLI)の肺障害を発症した患者より、血清、呼気濃縮液を採取し同様の検討を行った。子の結果、DLI後の肺合併症のサイトカインプロファイルは、通常移植後早期に発症する特発性肺炎症候群と酷似してることを見出した。本研究の目的は、治療効果の期待できる可逆性の段階で閉塞性細気管支炎発症を捉え、早期の治療介入を可能にするモニタリング法の確立であったが、疾患頻度の問題から対象とする病態を「移植後非感染性肺障害」に広げることとした。最終年度である平成25年度の研究計画では、1)血清、呼気濃縮液を用いた移植後非感染性肺障害に関連するサイトカイン・ケモカインの検討、および2)造血細胞移植後の閉塞性細気管支炎症候群発症の臨床像の把握の2つとした。1)血清、呼気濃縮液を用いた移植後非感染性肺障害に関連するサイトカイン・ケモカインの検討平成25年度のおいては、平成24年度までに書面による同意を得て収集した27名・72ポイントの検体のうち、移植後非感染性肺障害を発症した5名を含む、計8名・56検体(血清31検体、BALF4検体、EBC21検体)を抽出し、Bio-plex Proサイトカインアッセイキット27-Plexを用いてサイトカイン、ケモカインの網羅的な測定を行った。移植後非感染性肺障害の内訳は、特発性肺炎症候群2名、Air-leak syndorme2名、閉塞性細気管支炎1名であった。肺合併症を来たさなかった3名との比較により、移植後肺合併症の病態に特徴的なサイトカイン、ケモカインパターンを現在解析中である。2)造血細胞移植後の閉塞性細気管支炎症候群発症の臨床像の把握同種造血細胞移植後の閉塞性細気管支炎(BOS)の早期診断を目的としたバイオマーカーの探索を行った。造血細胞移植後の閉塞性細気管支炎症候群(BOS)は致死的な合併症であり著しくQOLを害するは未解決の大きな問題である。BOSは症状出現時には既に病態が完成され非可逆性となっていることが多く、ステロイドなど免疫抑制療法による治療効果は非常に乏しい。本研究の目的は、治療効果の期待できる可逆性の段階でBOS発症を捉え、早期の治療介入を可能にするモニタリング法の確立であり、平成23年度の研究計画では、1)呼気濃縮液を用いたBOS関連液性因子のモニタリング、および2) BOS関連候補遺伝子に対する液性免疫反応の2つを予定した。さらに、3)造血細胞移植後の閉塞性細気管支炎症候群発症の臨床像の把握を加えた。

呼気濃縮液を用いたBOS関連液性因子のモニタリングに関して、本研究は同種移植患者から採取した血液および呼気濃縮液を使用する前向き研究であるため、まず研究計画書を作成し岡山大学病院倫理委員会にて審査を受け、承認された。承認後、患者からの同意取得および検体採取を開始し、平成24年3月末の段階で計10名の同種移植患者からの検体採取を行った。Cytometric Bead Arrayによるサイトカイン、ケモカイン、Growth Factor測定に関しては、Bio-plex Human Cytokine Assay (BioRad)を購入し、測定を行う予定である。BOS関連候補遺伝子に対する液性免疫反応に関しては、平成23年度は実行できず、平成24年度以降に行う予定とした。造血細胞移植後の閉塞性細気管支炎症候群発症の臨床像の把握を目的として、岡山BMTグループ(岡山大学病院、国立病院機構岡山医療センター、愛媛県立中央病院)における計693例の移植において、19例(2.7%)のBOS発症があることを見出し、発症様式や臨床経過を含め、第73回日本血液学会学術集会で口演を行った。血清、末梢血単核球、呼気濃縮液保存に関する当院倫理委員会の通過に時間を要したこと、移植患者全例から同意が得られていないことにより、検体の集積が当初の予定より遅れている。そのため、まだ半数の症例の検体のアッセイに留まっている。また、閉塞性細気管支炎(BOS)関連遺伝子候補に対する液性免疫反応の検討については、準備段階である。「呼気濃縮液を用いたBOS関連液性因子のモニタリング」については、概ね予定どおり倫理委員会での承認、および検体集積の開始が達成できた。平成23年度中にBio-plex Human Cytokine Assayを用いた27種類の液性因子のpreliminaryデータを確認することが理想であったが、平成23年度後半の同種移植数が多くなかったため、アッセイは平成24年度以降の課題とした。「BOS関連候補遺伝子に対する液性免疫反応」に関しては、当院でフォロー中のBOS患者より血清を採取し、市販されているtype V collagen(Col V;BD Bioscience)、recombinant K-α1 tublin (Santa Cruz Biotechnology)、P2RX7 recombinant protein (Novus Biologicals)を用いて、ELISA法にてこれらの蛋白の対する抗体の有無を検討する予定であったが、検体集積が滞り実行できなかった。「造血細胞移植後の閉塞性細気管支炎症候群発症の臨床像の把握」については、今後の検体集積にも役立てるべく、患者数の把握も可能になることから、岡山BMTグループ3施設の後ろ向き研究として行った。本研究も倫理委員会承認の上で行い、現在解析を終了し論文投稿準備中である次年度使用額の1,058,805円が生じた理由として、前項にも述べたように検体集積が当著の予定より遅れていることが挙げられる。本研究は一定の検体数が集積された後に、まとめて行うアッセイ系であるため、24年度に行う予定であった実験に必要なキットの購入が限定されたため、このたびの研究費が生じた。今後、検体数の集積を進めるが、特にこれまでの検体採取を行った27名中、2名が閉塞性細気管支炎(BOS)を、2例が特発性肺炎症候群(IPS)を発症している。これらの症例における血清および呼気濃縮液中の継時的なサイトカイン・ケモカイン濃度を測定し、同種移植後の非感染性肺合併症の発症を前もって予測できるバイオマーカーの有無を今後検討していく予定である。
心不全モデル犬における心室内血流に着目した新しい心不全評価法の試み

本研究では健常犬において圧負荷や容量負荷を掛けた際の心内血流の変化を検討する実験と、心不全モデルの作成後に経時的に各種心機能パラメータを計測し、心内血流評価の有用性を検討する実験の大きく2つに分類される。健常犬における実験では、圧容量曲線を計測するPVカテーテルと心内血流評価を同時に行い、心内血流評価で得られた数値が、ゴールドスタンダートであるPVカテーテルの結果において何を示しているのかを検討した。このような検討はこれまでに行われてはおらず、心内血流評価によって得られたパラメータの有用性を示すには不可欠な実験であった。もう一方の心不全モデル犬における実験では、心不全を惹起した際の慢性経過の中で、各種パラメータがどのように変化していくのか、収縮能、拡張能などに着目して経時的に評価を行った。既存の心エコーパラメータと比較して、心内血流評価を行うことにどのような意義があるのかを明らかにすることが実験の目的である。それぞれの実験はほぼ順調に進行し、計画通りに結果を得ることが出来た。心不全モデル犬においては、心不全の進行がやや予定よりも遅かったこともあり、予定よりも長期に経過を見ることになったが、実験としては予定通りに進行させることが出来た。心内血流(VFM,IVPD)に関しての基礎的検討は終了し、その結果はAm J Physiol Heart Circ Physiolに掲載することが出来た。現在は心不全進行時のデータが蓄積しているため、今後はそのデータを元に論文作成を行っているところである。本研究によって心内血流という新しい技術によって得られたデータの持つ意義が確認されたことから、今後は心内血流表が様々な心疾患において実施されるようになることが期待される。圧容量曲線解析に基づく各心機能とVFMパラメータの関連性:高頻度ペーシングによる拡張型心筋症モデル犬において、左室拡張機能の指標であるtauはVFMパラメータである拡張期の渦度及び平均ベクトルと相関した。すなわち、VFM解析より得られるパラメータは左心室の収縮機能だけでなく拡張機能においても評価可能であることが明らかになった(血流会2016にて発表)。IVPDとVFMの関連性:東京農工大学附属動物医療センターに来院し、心エコー検査を行った症例においてVFM及びIVPDの解析を実施した。症例は体格により心臓の大きさが異なるため、IVPDを左室長で割ったIVPGを指標に加えた。拡張期の渦度の最大値は年齢及びIVPGとよく相関した。すなわち渦の強さは左室流入血流速度よりも心室内圧較差の影響を受けることが明らかとなり、従来の計測法では得られない2つの指標が関連していることが明らかとなった(血流会2017にて発表)。28年度の研究によってVFMやIVPDが病態・予後の評価に有用かを検討する際の指標として拡張期の渦度の最大値や平均ベクトルが挙げられた。29年度以降はこれらの指標を用いて症例や疾患モデルに適用し、病態・予後評価への有用性を検討する予定である。前後負荷や心拍数の変化が心室内圧較差に与える影響:麻酔下の正常犬で心負荷を変化させる実験は半分以上終了している。麻酔下で圧容量曲線解析をリアルタイムで行い、胸部大動脈バルーン拡張による後負荷の増大、大量輸液による前負荷の増大による従来心エコー指標とVFM、IVPDの計測を行っている。心臓の負荷の違いによるVFM・IVPDの変化を観察することで、その実験データから実際症例での変化を評価・予測することが容易になる。ドキソルビシン誘発性心筋症モデル犬を現在作成途中である。すでに作成が終了した1頭目の犬はモデル作成過程で従来法による左室内径短縮率が明らかに低下し、モデルの作成に成功している。またモデル作成過程におけるVFM・IVPD解析による指標も心機能低下を示しており、実験は順調に進行していると考えられる。東京農工大学附属動物医療センター来院症例のデータも蓄積してきており、今後統計学的解析を実施していく予定である。心機能の評価は心不全治療を行う上において不可欠な検査である。従来は心不全の評価では入れ物である心臓自体の運動が評価されてきたが、最近では中身の血液がどのように動いているかの方が重要であることが指摘されている。本研究では心室内血流動態に着目して心機能を評価する手法を確立し、臨床応用に必要な基礎データを構築することを目的とする。心筋スペックルトラッキングとカラードプラ法を組み合わせた情報を基に心臓内血流を可視化する新規心臓超音波検査法であるVector Flow Mapping(VFM)や、Color M mode Doppler解析に基づく心室内圧較差(IVPD)測定の2つの解析法を同時に用いて評価を行うことはこれまでなかった。これまでの研究において、正常犬における圧容量曲線解析と心室内血行動態の関係性を調査し、前後負荷や心拍数の変化、描出断面の違いなどの因子が心室内血行動態に与える影響を検証した。体格における心機能の違いにも着目し、解析を行った。拡張期VFMとIVPDの関係性についても後大静脈遮断バルーンを用いた前負荷軽減時、大量輸液による前負荷増加時および血管収縮・拡張薬使用による後負荷変化時の心室内血行動態の変化などの条件下での実験を行い、解析を進めている。当初心不全モデルは、右心室にペースメーカーを埋め込み頻拍状態を一定期間維持することで作成される頻拍誘発性心筋症モデルを用いる予定であったが、近年のニーズに対応する形で抗癌剤誘発性心筋症モデルとした。

抗癌剤の副作用により心筋症が発生された場合、その早期発見方法の確立は重要であると考えられる。既存の心エコーパラメータと比較した、VFMとIVPDの優位性を示していきたい。当初心不全モデルは、頻拍誘発性心筋症モデルを用いる予定であったが、抗癌剤誘発性心筋症モデルに変更となったが、犬における投与実験は来月にはすべて終了する。正常犬の心室内血行動態に影響を与える因子の解明や圧容量曲線解析に基づく各心機能とVFMパラメータの関連性、IVPDとVFMの関連性、そして前後負荷や心拍数の変化が心室内圧較差に与える影響に関してのデータ収集は順調に進行している。現在、膨大なエコーデータの解析を進めており、その一部は6月30日に開催される血流会にて発表予定である。これまで得られたデータから1報は既に投稿中であり、さらにもう1報を平成30年5月に投稿予定である。先天性心疾患に対する治療効果の判定に関しても動脈管開存症に関してはデータが集まってきたので、早期に論文化予定である。本研究では健常犬において圧負荷や容量負荷を掛けた際の心内血流の変化を検討する実験と、心不全モデルの作成後に経時的に各種心機能パラメータを計測し、心内血流評価の有用性を検討する実験の大きく2つに分類される。健常犬における実験では、圧容量曲線を計測するPVカテーテルと心内血流評価を同時に行い、心内血流評価で得られた数値が、ゴールドスタンダートであるPVカテーテルの結果において何を示しているのかを検討した。このような検討はこれまでに行われてはおらず、心内血流評価によって得られたパラメータの有用性を示すには不可欠な実験であった。もう一方の心不全モデル犬における実験では、心不全を惹起した際の慢性経過の中で、各種パラメータがどのように変化していくのか、収縮能、拡張能などに着目して経時的に評価を行った。既存の心エコーパラメータと比較して、心内血流評価を行うことにどのような意義があるのかを明らかにすることが実験の目的である。それぞれの実験はほぼ順調に進行し、計画通りに結果を得ることが出来た。心不全モデル犬においては、心不全の進行がやや予定よりも遅かったこともあり、予定よりも長期に経過を見ることになったが、実験としては予定通りに進行させることが出来た。心内血流(VFM,IVPD)に関しての基礎的検討は終了し、その結果はAm J Physiol Heart Circ Physiolに掲載することが出来た。現在は心不全進行時のデータが蓄積しているため、今後はそのデータを元に論文作成を行っているところである。本研究によって心内血流という新しい技術によって得られたデータの持つ意義が確認されたことから、今後は心内血流表が様々な心疾患において実施されるようになることが期待される。圧容量曲線解析・VFM及びIVPD解析は順調であり、各実験は現在の手法で進める予定である。29年度は論文発表を積極的に行い、研究成果を発信していく。実験犬は均一な体格・年齢であるが、実際のドキソルビシン誘発性心筋症の臨床例は年齢、体格など心室内血流動態を診る上で重要な点で異なる部分がある。しかしながら実際の担癌犬のデータは本学では得られない。ドキソルビシンによる腫瘍治療を行っている他施設へデータ提供依頼をしたところ協力を得られる運びとなり、現在エコーの設定が終了している。
東アジア階層化社会における墳墓の比較研究

・日本列島における弥生墳墓の集成日本列島における弥生墳墓を早・前期から後期末葉(庄内式併行期)にわたって網羅的に集成し、諸属性をデータベース化した。墳墓属性は、副葬品目・量、埋葬施設規模・種類、墓壙規模、墳丘規模・種類(平面形態・石材使用有無など)、立地などに絞っている。・朝鮮半島における青銅器原三国時代墳墓の集成朝鮮半島における青銅器原三国時代墳墓を網羅的に集成し、諸属性をデータベース化した。・楽浪漢墓の集成平壌の楽浪漢墓を集成整理し、諸属性をデータベース化した。・中国北東部における青銅器高句麗時代墳墓の集成遼東半島周辺における青銅器高句麗時代墳墓を網羅的に集成し、諸属性をデータベース化した。・夏・殷代併行期春秋戦国時代漢代における主要墳墓の集成諸侯王陵など、主要墳墓資料を集成し、データベース化した。以上を統括して、階層化社会における副葬品目の地域性、地域的にみた墳丘・墓壙・副葬品の様相の変遷・相関関係などを検討した。(1)日本列島における弥生墳墓の集成日本列島における弥生墳墓を早・前期から後期末葉(庄内式併行期)にわたって網羅的に集成し、諸属性をデータベース化した。この集成作業は、既に、副葬品をもつものについて大半の集成を終了した。副葬品をもたないものについては、弥生墳丘墓など主要なものについては、ほぼ終了した。(2)朝鮮半島における青銅器原三国時代墳墓の集成朝鮮半島における青銅器原三国時代墳墓を網羅的に集成し、諸属性をデータベース化した。この集成作業は、副葬品をもつものについては、ほぼ終了した。(3)楽浪漢墓の集成平壌の楽浪漢墓を集成整理し、諸属性をデータベース化した。墳墓属性は、副葬品目・量、埋葬施設規模・種類、墓壙規模、墳丘規模・種類、立地などに絞っている。墳墓属性は、副葬品目・量、埋葬施設規模・種類、墓墳規模、墳丘規模・種類(平面形態・石材使用有無など)、立地などに絞っている。この集成作業は、既に、副葬品をもつものについて大半の集成を終了しており、副葬品をもたないものについても進行中である。この集成作業は、副葬品をもつものについては終了しつつある。この集成作業は、進行中である。この集成作業は、副葬品をもつものについては進行中である。・夏・殷代併行期春秋戦国時代漢代における主要墳墓の集成諸侯王陵など・主要墳墓資料を集成し、データベース化した。漢代の主要墳墓資料については、終了しつつある。
心臓リンパの研究、特に心臓外科手術に関連して

心臓リンパが心筋の病態生理をよく反映することは知られている。今回心筋の虚血、阻血性変化に伴うリンパの動態を実験的に検討した。実験には雑種成犬を用い左冠動脈前下行枝の第一対角枝分岐後を閉塞した。第一の実験では2時間の閉塞を行い、その後閉塞を解除して心臓リンパの動態を観察した。心臓リンパは心臓リンパ節への流入リンパ管から採取した。同時に閉塞部に近く水素ガスクリアランス法によって心筋の徴少循環を観察した結果、冠動脈閉塞にも拘らず閉塞近辺での緩徐な血流が存在することが判った。心筋組織血液は冠動脈閉塞時心内膜下で減少していた。心臓リンパ中に心筋逸脱酵素が高濃度に出現した。第2の実験では閉塞時間を4時間、して心筋梗塞を作成した。左前下行枝と回施枝では後者での症状が強く左前下行枝の使用が適当と思われた。冠動脈結紮後心臓リンパの流量は増加した。梗塞領域はTTCで染色されない部分としてプラニメトリーで測定した。梗塞領域の広さと心臓リンパの流量は相関した。リンパ液中のCPK、KBDの経時的な増加がみられた。第3の実験ではリンパ液を積極的に排除することで梗塞領域が縮小するのではないかと考えヒアルロニダーゼを使用した。冠動脈結紮によって血流が影響をうける領域を冠動脈にメチレンブルーを入れて決定し梗塞危険領域(R)とした。4時間の閉塞後にTTC染色で梗塞域を決定し(I)としてI/Rを測定した。ヒアルロニダーゼ使用でI/Rは有意に減少した。リンパ流量はこれに呼応して増加した。心臓リンパの積極的な輸送が梗塞領域をせばめることが判明した。実験の次の段階は逆にリンパのうっ滞を作成して梗塞領域が拡がることを証明することで、すでに速報として報告している。心臓リンパは冠循環の病態生理を忠実に反映することが知られている。今年度は冠動脈閉塞による心筋梗塞を作成し、梗塞範囲と心臓リンパの動態の関係を検討した。実験は雑種成犬を用い、左冠動脈前下行枝根部結紮群(LAD群)、左冠動脈回旋枝根部結紮郡(LCX群)、対照群の3群に分けた。心臓リンパ液は心蔵リンパ節輸入リンパ管から採取し、経時的に流量を測定した。心臓リンパ及び血清中の蛋白、電解質濃度、逸脱酵素、浸透圧値を冠動脈閉塞前後で比較した。LAD群、LCX群では1時間の前値測定後冠動脈を結紮し、4時間の測定後心臓を摘出し、左室を0.5cm間隔の切片として、梗塞領域の面積をTTc(Triphenyl tetrazolium chloride)染色にて測定し、左室重量に対する割合を算出した。対照群では冠動脈閉塞は行わずに同様の測定を5時間行った。心電図、動脈圧、左室dp/dt,心拍出量、中心静脈圧を測定、記録した。梗塞領域はLAD群で圧室重量の16-21%、LCX群で33-42%であった。経時的リンパ流量は対照群ではほぼ一定の値を示した。冠動派閉塞群ではリンパ流量は冠動脈閉塞後漸増し、LAD群では前値に比し冠動脈閉塞90分後より有意に増加した。LCX群では前値に比し30分後より有意の増加を示した。梗塞領域増大につれてリンパ流量も早期より増加した。

リンパ中の逸脱酵素は冠動脈閉塞後漸増傾向にあった。リンパ液のカリウム濃度は冠動脈閉塞により有意に増加した。LCX群では冠動脈閉塞により動脈圧、心拍出量、左室dp/dtはいずれも有意に低下し、中心静脈圧は有意に上昇した。以上の結果より、心筋梗塞という心筋障害を心臓リンパが忠実に反映していることを表わしており、冠動脈閉塞から心筋梗塞に至る冠循環の病態生理を心臓リンパを介して解析しうることが判明した。梗塞の病態には梗塞周辺の虚血領域も関与すると考えられ、心筋組織血流との関連を含め今後の検討課題としている。心臓リンパは冠循環の病態生理をよく反映することが知られている.今年度は前年度までの成績をふまえ心臓リンパの動態によった心筋梗塞治療の手段を目的とした研究をおこなった.実験は雑種成犬を用い,対照群,ヒアルロニダーゼ(HY)投与群(HY群),左冠動脈前下行枝根部結〓群(LAD群),LAD結〓後HY投与群(LAD+HY群)の4群に分けた.心臓リンパ節輸入リンパ管からリンパ液を採取し経時的に流量を予定した.リンパ及び血清中の蛋白,電解質濃度,逸脱酵素,〓透圧の変化を比較した.前値を測定後HY群では5分後にHY500単位/Kgを静注し各々4時間測定した.対照群では5時間測定した.LAD群では測定終療後左房より0.5%メチレンブルー20mlを注入し5分後に心臓を摘出し左室を0.5cm間隔の切片とした.メチレンブルー染色による虚血領域とTTC:triphenyl tetrazoliumchloride染色による梗塞領域を測定し各々左室重量に対する割合を算出した.心電図,動脈圧,左室dp/dt心拍出量,中心静脈圧を記録した.経時的リンパ流量は対照群ではほぼ一定で群では投与後有意に増加した.Lad群では冠動脈閉塞後漸増し,リンパ流量の前値に対する増加率は180分以後ではLAD+HY群の方が高くなった.虚血領域に対する梗塞領域の割合はLAD群で44.1+4.1%,LAD+HY群で9.4+4.9%とHY投与群で梗塞領域は有意に縮少した.冠動脈閉塞後,リンパ中の逸脱酵素,カリウム濃度は漸増し,動脈圧,左室dp/dt, 15拍出量は有意に低下し,中心静脈圧は有意に上昇した.以上の結果よりHYによる心臓リンパドレナージの増加が心筋梗塞の範囲の縮少に影響を及ぼしていることが判明した.心筋梗塞の進展に関与する因子,特に冠動脈再灌流に伴う心筋障害と心臓リンパの積極的な輸送との関連が今後の検討課題である.心臓リンパの動態は心臓の病態生理に深くかかわる。心臓リンパを積極的に排除することで虚血による心筋障害を減少させうるか否かを検討した。実験ではヒアルロニダーゼを全身投与し、組織間隙の透過性を増強させ心臓リンパの移送を積極的に促進させた。冠動脈の閉塞で梗塞をきたすのは虚血領域の中心部である。すなわち梗塞領域(I:infarction area)の周囲には可逆性の虚血領域(R:risk area)が存在する。ヒアルロニダーゼの使用、非使用によるI/Rの比率を冠動脈を4時間閉塞させて検討した。R領域は閉塞冠動脈にメチレンブルーを注入して決定しI領域はTTC染色で染色されない部分としてプランメトリーで計測した。その結果I/Rは使用群で9.4±4.9(SE)%。非使用群で44.1±1.1%と有意に使用群で小さかった(P<0.01)。リンパ流量は使用群で有意に増加した(P<0.05)。これらの結果は心臓リンパのうっ滞が梗塞の拡大に関与することを示す。次いで人為的な心臓リンパのうっ滞をリンパ管を結紮して作成し、同様に冠動脈を閉塞させてI/Rがどうなるかを検討した。
クリミア・コンゴ出血熱ウイルスモデル・ハザラウイルスを使用した増殖機構の解明

致死性の高い人獣共通感染症の1つであるクリミア・コンゴ出血熱ウイルス(CCHFV)の研究を進めるため、ヒトに病気を起こさずBSL2で扱える極めて近縁のハザラウイルス(HAZV)をモデルとして選んだ。大腸菌でN蛋白を発現させ、精製し、それを抗原とし作製したモノクローナル抗体を使い、細胞でのHAZV増殖、感染細胞内でのウイルス蛋白の分布等を検討した。また、N蛋白が細胞傷害性を抑制している事を示唆する結果を得た。これらの結果は学会発表を行い、論文としてまとめた。ミニゲノム系の作製に関してはミニゲノムおよびN蛋白およびCCHFVのL蛋白と同様にL遺伝子のコドンを最適化したL蛋白を発現するヘルパープラスミドを作製した。これらのヘルパープラスミドを使用して、ミニゲノムのルシフェラーゼ活性を測定することができ、ミニゲノム系が完成した。完成したミニゲノム系を駆使し、プロモーター領域に重要な配列がある事を明らかにすることができた。この成果も学会発表およびに論文作製した。ミニゲノム系の作製に成功したので、リバースジェネティック系の作製に取り掛かった。3分節のゲノムクローニングをし、ベクターに組み込んだが、現時点ではレコンビナントウイルスの作製には成功していない。計画通り出来なかった原因を探るためにも、N蛋白以外のウイルス蛋白を検出するためのモノクローナル抗体が必要である。その為、前回違った方法、感染細胞を抗原として使用する方法で、新たにモノクローナル抗体作成に取り掛かっている。ミニゲノムの系の確立に成功し、プロモーター領域にウイルスの転写・複製に重要な配列があることを明らかにする事が出来た。またN蛋白対するモノクローナル抗体が使えるようになったので、感染細胞でのN蛋白を可視化できるようになり、N蛋白にアポトーシスを阻害する機能があることを明らかにする事が出来た。これらの点において、計画以上の成果を挙げているように思う。しかし、3分節の全長ゲノムはベクターに組み込んだが、現時点ではレコンビナントウイルスの作製には成功していない。この点に関しては、計画通りとは言えない。しかしながら、この遅れも解決するためにすでに動き出しており、31年度中には達成出来ると考えている。以上、総合すると全体としては概ね順調に進展していると言える。N蛋白に対するモノクローナル抗体とミニゲノム系は構築できたので、まずこれを使ってN蛋白に変異を導入し、機能に重要なドメインの検討を行う。HAZVのリバースジェネティック系を確立し、リコンビナントウイルスの作製につなげる。ミニゲノムの系で明らかになった機能に重要な領域に変異を入れた人工ウイルスを作製し、ウイルスの機能を検討していく。また既に確立した発育鶏卵を利用した病原性の評価も実施する。クリミア・コンゴ出血熱ウイルス(CCHFV)は致死性の高い人獣共通感染症の1つであり研究にはBSL4の施設が必要である。そこでヒトに病気を起こさずBSL2で扱える極めて近縁のハザラウイルス(HAZV)をCCHFVの研究を進めるためのモデルに選んだ。しかし、ほとんど論文もなくウイルスを検出するための抗体もない事から、まずはN蛋白に対するモノクローナル抗体を作製した。作成方法は大腸菌でN蛋白を発現させ、精製し、それを抗原としマウスに3回接種した。マウスの脾臓を取り出し、ミエローマ細胞と細胞融合させ、ELISAによるスクリーニングを行なった。結果、5クローンのモノクローナル抗体を得る事が出来た。この抗体を使い、細胞でのHAZV増殖、感染細胞内でのウイルス蛋白の分布等を検討した。HAZV増殖曲線より、温度によって細胞上清中でのウイルス粒子の不安定性が明らかとなった。また、アポトーシスの実験を開始し、N蛋白が細胞傷害性を抑制している事を示唆する結果を得た。致死性を検討するためのモデルが必要であると考え、発育鶏卵を利用した病原性の検討を行なった。その結果、4日齢の発育鶏卵の黄卵嚢に接種する方法を確立した。病原性の検討にインターフェロンノックアウトマウスを使った論文の報告はあるが、格段に簡便な方法で病原性が評価できる。ミニゲノム系の作製に関してはミニゲノムおよびN蛋白およびL蛋白を発現するヘルパープラスミドを作製した。しかし、これらのヘルパープラスミドを使用してもミニゲノムのルシフェラーゼ遺伝子は発現しなかった。CCHFVのL蛋白と同様にL遺伝子のコドンを最適化したものを人工的に合成する必要があると判断し、最適化を行なったLプラスミドを作製した。これを用いミニゲノムのルシフェラーゼ活性を検討していく予定である。計画どおりN蛋白に対するモノクローナル抗体の作製に成功した。また、それらを利用し、感染細胞におけるHAZVの感染に関していくかの結果を得る事が出来た。また、病原性の検討のための動物モデルを確立する事に成功したので、ここ迄の点に関しては当初の計画以上に進んでいると言える。しかし、ミニゲノム系の作製に関しては当初作製したL蛋白発現プラスミドが巧く機能しない事が明らかになった。この点に関してはCCHFVの文献よりコドン最適化が必要である可能性があったので、最適化したものを人工的に作製する事とした。L蛋白は大きな蛋白であるため時間を要したが、機能するL蛋白発現プラスミドを作製できた。この点も考慮に入れると、全体としては、おおむね順調に進展していると言える。

致死性の高い人獣共通感染症の1つであるクリミア・コンゴ出血熱ウイルス(CCHFV)の研究を進めるため、ヒトに病気を起こさずBSL2で扱える極めて近縁のハザラウイルス(HAZV)をモデルとして選んだ。大腸菌でN蛋白を発現させ、精製し、それを抗原とし作製したモノクローナル抗体を使い、細胞でのHAZV増殖、感染細胞内でのウイルス蛋白の分布等を検討した。また、N蛋白が細胞傷害性を抑制している事を示唆する結果を得た。これらの結果は学会発表を行い、論文としてまとめた。ミニゲノム系の作製に関してはミニゲノムおよびN蛋白およびCCHFVのL蛋白と同様にL遺伝子のコドンを最適化したL蛋白を発現するヘルパープラスミドを作製した。これらのヘルパープラスミドを使用して、ミニゲノムのルシフェラーゼ活性を測定することができ、ミニゲノム系が完成した。完成したミニゲノム系を駆使し、プロモーター領域に重要な配列がある事を明らかにすることができた。この成果も学会発表およびに論文作製した。ミニゲノム系の作製に成功したので、リバースジェネティック系の作製に取り掛かった。3分節のゲノムクローニングをし、ベクターに組み込んだが、現時点ではレコンビナントウイルスの作製には成功していない。計画通り出来なかった原因を探るためにも、N蛋白以外のウイルス蛋白を検出するためのモノクローナル抗体が必要である。その為、前回違った方法、感染細胞を抗原として使用する方法で、新たにモノクローナル抗体作成に取り掛かっている。ミニゲノムの系の確立に成功し、プロモーター領域にウイルスの転写・複製に重要な配列があることを明らかにする事が出来た。またN蛋白対するモノクローナル抗体が使えるようになったので、感染細胞でのN蛋白を可視化できるようになり、N蛋白にアポトーシスを阻害する機能があることを明らかにする事が出来た。これらの点において、計画以上の成果を挙げているように思う。しかし、3分節の全長ゲノムはベクターに組み込んだが、現時点ではレコンビナントウイルスの作製には成功していない。この点に関しては、計画通りとは言えない。しかしながら、この遅れも解決するためにすでに動き出しており、31年度中には達成出来ると考えている。以上、総合すると全体としては概ね順調に進展していると言える。N蛋白に対するモノクローナル抗体を巧く作製する事が出来たので、同様の方法でL蛋白に対するモノクローナル抗体を作製する。両蛋白に対するモノクローナル抗体があれば、研究をさらに順調に遂行できると考えられる。ミニゲノム系がほぼ出来上がったので、まず、ゲノム末端の部分にあると考えられる転写・複製に関わる機能に重量な領域等を検討する。次にN蛋白に変異を導入する事により、様々なドメインの機能を検討する。HAZVのリバースジェネテックス系を確立し、ミニゲノムの系で明らかになった領域に変異の入ったリコンビナントウイルスを作製し、その機能をさらに解析する。また、発育鶏卵を利用した病態の評価も合わせて行う。N蛋白に対するモノクローナル抗体とミニゲノム系は構築できたので、まずこれを使ってN蛋白に変異を導入し、機能に重要なドメインの検討を行う。HAZVのリバースジェネティック系を確立し、リコンビナントウイルスの作製につなげる。
植物に広く存在する機能未知青色光受容体様ＬＯＶタンパク質の機能解析

光は、植物が生育環境に適応する上で最も重要な環境情報である。光情報は光受容体によってセンシングされる。植物ではこれまでに数タイプの光受容体が同定され解析がすすむ一方、陸上植物に普遍的に存在するが、生理機能が未解明のLOV/LOVタンパク質(LLP)と名付けた光受容体様タンパク質が存在する。本研究では、ヒメツリガネゴケのLLP遺伝子破壊株を利用したトランスクリプトーム解析などの結果から、LLPは、PHYやCRYのような大規模な遺伝子発現変化を介して光情報を生理現象へ媒介するのではなく、PHOTのように特定のタンパク質の活性調節により、光情報を生理現象へつなげる光受容体であることが示唆された。光は植物が生育環境に適応するために使われる最も重要な環境情報であり、生活環を通して様々な場面で情報として利用される。光情報を受容するために、数種類のタイプの光受容体がこれまでに同定されている。本研究は、LOV/LOVタンパク質(LLP)と名づけた、コケ植物から被子植物まで存在し、陸上植物で保存されている光受容体様タンパク質の生理機能を調べ、LLPが関わる光応答機構を解明することを目標としている。本年度は、ヒメツリガネゴケLLP遺伝子破壊株と野生株の間のトランスクリプトーム比較を行うために、解析に用いるLLP遺伝子破壊株と光処理条件の検討を慎重に行った。野生株とLLP遺伝子破壊株(AB1株)の原糸体を、連続白色光下で7日間培養後、赤色光(30 μmol m-2 s-1)で3日間処理して試料を回収、さらに赤色光を背景に青色光(10 μmol m-2 s-1)を2時間照射して試料を回収した。これらのサンプルからRNAを調製し、青色光によるトランスクリプトーム変化を調べるために、次世代シーケンサー(Illumina HiSeq2000)によりそれぞれから約5千万リードのデータを得た。現在、ゲノム情報へのマッピングと比較解析を行っているところである。また、シロイヌナズナLLPについての解析を行うために、RNAi法によるLLP遺伝子発現ノックダウン株(LLP-RNAi株)の構築とLLPプロモーターGUS株(PLLP-GUS株)の構築を行った。現在までにT2世代を得ている。本年度は、1.LLP遺伝子破壊株のトランスクリプトーム解析、2.シロイヌナズナLLPプロモーターGUS株(PLLP-GUS株)によるプロモーター解析を行った。1について、ヒメツリガネゴケ原糸体細胞を、赤色光の連続光で3日間培養後、青色光を赤色を背景光として2時間照射し、青色光照射前後のトランスクリプトームを比較することで青色光の遺伝子発現への影響を調べた。その結果、野生株において、651遺伝子が3倍以上に転写物量が増加した。LLP遺伝子破壊株においても同様に転写物量が増加しており、野生株との顕著な違いは見つからなかった。このことからLLPは、大規模な遺伝子発現変化を介した生理機能調節は行っていないことが明らかとなった。LLPは、シロイヌナズナのCRYやPHYのように遺伝子発現を通して光情報を生理現象へと媒介するのではなく、むしろPHOTのように特定のタンパク質や酵素の活性を特異的に調節することで、光情報を生理現象へとつなげる光受容体として機能している可能性がある。2について、PLLP-GUS株の葉、茎、根、花の全ての器官がGUS染色されたことから、LLPが植物のあらゆる器官で働いていることが示唆された。葉においては、若い葉で染まり、葉が成熟すると染まらなくなることから、若い成長している細胞において重要な機能を持つことが示唆された。本研究では、LLPの明確な生理機能を解明するまでには至らなかったが、全く手がつけられていなかった青色光受容体様分子の機能解明に向けて研究を行い、トランスクリプトーム解析などからLLPの作用機作に関して情報を得られたことは、今後の解析に向けた大きな成果であると考えられる。植物ゲノムを検索すると、LOVドメインを有する機能未知のLOVタイプ光受容体様分子の遺伝子が見つかる。コケ植物から被子植物まで存在し、陸上植物で保存されている。フォトトロピン同様分子内に2つのLOVドメインが存在することから、LOV/LOVタンパク質(LLP)と名づけ、生化学的な解析により光受容体として働き得るタンパク質であることを明らかにしてきた。本研究課題は、LLPの生理機能を調べ、LLPが関わる光応答機構を解明することを目標としている。

本年度は、ヒメツリガネゴケLLP遺伝子破壊株の表現型の解析と、酵母2ハイブリッドスクリーニングによりLLPの結合タンパク質として得られたリンゴ酸脱水素酵素(MDH)の酵素活性にLLPがどのような影響をあたえるかを中心に解析を行った。ヒメツリガネゴケにはLLPが2コピー(LLP1とLLP2)存在するが、いずれの蓄積量も暗条件より明条件で高かった。また、乾燥処理、低温処理、高塩処理、ABA処理を行ったところ、若干ではあるが、すべての処理でmRNAの蓄積量は増加した。LLP1LLP2二重破壊株を様々な条件で培養して表現系を解析した。連続明条件でLLP1LLP2二重破壊株のコロニーサイズが野生株にくらべてわずかに大きくなった。さらに注意深く解析する必要があるが、LLPが原糸体の伸長生長に関与している可能性が考えられた。LLPとMDHの組換えタンパク質を精製後、両者を混合し、MDHのリンゴ酸生成側の反応と、オキサロ酢酸生成側の反応を光照射の有無等の条件で測定した。その結果、MDHの両酵素活性はLLPおよび光の影響を受けないことが分かった。1LLPの組換えタンパク質を用いた生化学的な解析により、LLPにFMNが結合し、フォトトロピン同様に光依存的に光吸収変化を示すことから、LLPが光受容体として働き得るタンパク質であることを明らかにした。さらに、2ハイブリッドスクリーニング法で得られたLLPの結合タンパク質の1つであるMDHが、酵母細胞において、暗条件で結合し、明条件で解離することからLLPが光依存的な機能を持つことが示唆された。さらに、LLP遺伝子破壊株をヒメツリガネゴケで構築した。LLP遺伝子破壊株を用いて培養条件を網羅的に変えて表現系の解析を行い、栄養条件(窒素源、炭素源の種類、濃度のちがい)、光条件(光強度、白色光、赤、青の単色光、明暗サイクル;連続明条件、長日条件、短日条件)、植物ホルモンの添加(オーキシン、サイトカイニン、ABA)では顕著な差は生じないことが分かった。一方、GFPをノックインしたLLP-GUS株で細胞内局在を観察すると、LLPは細胞質と核に局在することから、LLPが遺伝子発現調節に働くことが示唆された。そこで、野生株とLLP遺伝子破壊株のトランスクリプトームの違い(特に、青色光照射による違い)に差が見られると予想して次世代シーケンサーでデータを取得した。データ解析によりLLPが関わる生理現象が見えてくることを期待できる。2シロイヌナズナでLLPの解析を進めるために、RNAi法によるLLP遺伝子発現ノックダウン株(LLP-RNAi株)の構築とLLPプロモーターGUS株(PLLP-GUS株)の構築を行い、現在までにT2世代を得た。両組換え体の解析によりLLPの機能の解明が進むことを期待できる。(1)これまでにLLP遺伝子破壊株をヒメツリガネゴケで構築した。これはLLP遺伝子が欠損した唯一の植物であり、LLPの機能を解明していく上で非常に強力な材料となり、大きな成果である。(2) 2ハイブリッドスクリーニング法で得られた結合タンパク質の1つであるMDHが、酵母細胞において、暗条件で結合し、明条件で解離することが分かった。LLPの機能が光依存的であることを示す結果であり、LLPの光受容体としての働きを示す重要な結果である。詳細なin vitroでの解析の結果、MDHの酵素活性には影響がなかった。
精神科病棟の看護におけるEBPの実践適用ツールおよびモデルの開発

(2)平成30年度の計画(精神科病棟で利用可能なエビデンスの統合)国内外の研究論文から精神科病棟の看護に利用可能なエビデンスの統合を行う。システマティックレビューおよび質的メタ分析の手法を用い、精神科病棟の看護で利用可能なエビデンスを統合し、精神科認定看護師に実用可能性について意見をもらい洗練する。(3)結果エビデンスの統合については、「精神科看護」「身体拘束」「不眠」「多飲水」をキーワードとした文献を検討した。精神科看護の身体拘束についての原著は383件、精神科看護と不眠についての原著論文は919件、精神科看護の多飲水についての原著論文は179件と、数多くの論文は発表されていた。しかしながら、研究方法の詳細が不明であることや結果が明確ではないなど、精神科看護のエビデンスとして採用可能な論文は精選する必要があった。海外で発表されている精神科看護の論文を検索するため、キーワードを再検討している。また、ICT(Information and Communication Technology)を用いたEBPの実践適用ツールの開発について研究協力者と検討し、タブレット端末の利便性を確認した。EBPの実践適用ツールのコンテンツとするテーマが複数あり、文献データが膨大であったため、文献検索と文献収集に時間がかかった。研究分担者の追加やアルバイトの雇用により、データ収集および分析を推進する。2018年度の研究計画であったエビデンスの統合の作業の遅延により、ツールの開発を翌年に持ち越したため、未使用額が生じた。本年度はエビデンスの統合により、EBPの実践適用ツールのコンテンツを完成させ、EBPの実践適用のためのツールであるタブレット端末上のアプリケーションとして開発する。そのため、アプリケーションの開発費を含めた金額となっている。
原発被災当事者のエンパワメントのための地域社会教育システムに関する実践的研究

原発事故は家族や地域コミュニティなどの社会関係を解体し、住民の分断さえもたらした。喪失感を乗り越え被災者が自ら自立していくには交流の場、生活技術を活かした手の労働による生きがいづくりや伝統文化・伝統芸能をとおしての地域の絆を取り戻そうとする実践、これらの活動を支えるコミュニティワーカーとしての住民リーダーの存在が重要であることが分かった。故郷を捨てない力が育まれているのである。また、住民の分断を乗り越えるには、振り返り、語り合い、問題を発見し共有しあう学びの場(ラウンドテーブル)が必須である。このようなかたちで被災当事者をエンパワメントする社会教育職員の養成が求められていることも確認された。研究成果の概要は以下の4つである。1.震災から3年を経て、被災地の生活の再建はままならないが、コニュニティの再構築に向けて足を踏み出す被災者が見いだせる。(1)そこでは取り戻すべき生活価値・生活文化を学び確認する実践が存在すること、(2)とくに住民が伝統芸能でつながりあうケースが少なからず存在しており、それらが地域の記録を身体的・表現的活動として共有するものとして重要であることが確認された。2.公民館・図書館を始めとする社会教育施設の役割の重要性も見えてきた。(1)福島県浜通り・中通りの社会教育施設の震災時の対応についてほとんど明らかになっていなかったが、中通りでは地域の実情に合わせながら地域住民と協働して避難者を受け入れたことが部分的だが確認できた。(2)日常を取り戻すために、社会教育施設が本来の機能を発揮することが求められていることが被災者の声から確認できるが、学校教育が先行し、被災者のそうした声は置き去りにされている。一方、図書館など早期に開館した被災地もあった。自治体社会教育の位置づけいかんが対応の違いをもたらしていた。3.男女共同参画センター職員や福祉専門職、自治体職員が必要に迫られて、これまで扱ってこなかった被災者支援の業務に踏み込み、ネットワーカー、コーディネーターとしての力量が発揮された。どのような力量が蓄えられたか、逆にどのような課題があったのかを確認し高めあう機会として、ラウンドテーブルによる振り返り,記録化の作業を行い、これらの手法の有効性を確認した。学生ボランティアが地域課題の学び、参加型学習として大きな経験となっていることも確認された。4.ESDの視点からの持続可能な地域づくりについての示唆、チェルノブイリ事故後のドイツ市民が何をどのようにして学んできたか、阪神大震災後の経験活かされたか等の研究も始まっている。本研究では、原発被災による困難に直面しながらも、それに抗いながら、困難を乗り越える活動と学びの諸実践がどのように積み重ねられているか、そこに被災者のエンパワメントの姿をどのように描くことができるか、またそれを可能にする条件やシステムはどのように立ち現れているかを明らかにすることを課題としている。2015年度の調査研究実績の概要は以下のとおりである。第一に、避難所が社会教育的視点及びジェンダー・ダイバースティの視点で運営されたかどうかを検証し、いずれの視点も多くの避難所で欠落していたこと、また、数少ないがいくつかの事例からはその有効性とそこで人々をつなぎ支える地域コーディネーターの力量形成の重要性を確認した。第二に、避難所運営の反省を踏まえて、防災教育教材開発や防災リーダー養成が始まっているが、それらの浸透状況を把握するだけでなく、それらの取り組みに主体的・協働的に関与しながら、効果を問う研究がなされた。第三に、被災者が一歩前に踏み出すには避難所での交流の広場や仮設住宅の集会所、地域コミュニティのつながりを維持する継続的交流のもつ意味が極めて大きいことが、事例調査から明らかにされた。また、ぶれない、逃げない、平等性のあるコミュニティリーダーの存在が浮かび挙がってきた。これらから、住民の生活と結びついた公民館・公民館職員の存在が求められていることが見えてきた。第四に、住民不在の地域復興が進められているが、本研究分担者は復興に向けた市民と研究者の共同学習や住民による復興計画づくり、行政・学校関係者による復興教育プランの策定の過程をアクションリサーチの手法で把握し、そこに学びあうコミュニティがあることを捉えた。第五に、ベラルーシの住民が「放射能」とどのように向き合ってきたかを見ることで福島の困難を乗り越える手がかりを得ようとする調査研究も始まっている。2014年度はやや遅れていたが、2015年度は研究分担者が各々進めてきたフィールド研究、研究チームで進めきている飯舘村調査研究、男女共同参画センター職員の力量形成を振り返るラウンドテーブル等の実践分析等の成果を学会発表や論文・著書に著し、着実に成果をあげてきているといえる。ドイツやチェルノブイリとの比較研究が遅れていたが、ドイツ市民の学習についての研究成果の発表(2015年2月)、2015年10月末にはベラルーシ視察で、国家政策と並行して行われてきた住民による放射線防護知識の実践活動を調査し、原発事故後30年間の政策変遷の中で、住民の被ばくリスクへの向き合い方がどのように変化してきたのかを把握した。さらに、ベラルーシの汚染地区ホイニキ市の副市長の来日において、福島県南相馬市長や飯舘村の「ふくしま再生の会」の訪問を企画し、ベラルーシと福島の汚染地域の再生に向けた交流も実現することができた。福島県内の公民館調査(アンケート)は、B(公民館・集会所における学習活動)チームを中心に調査票作成をほぼ終了し、平成28年度早々には着手できる状況にある。水俣等の国内における比較研究に向けた調査計画も具体化している。

平成26年度及び平成27年度に引き続き、平成28年度も研究会及び現地調査を軸に課題を分担しつつ、横断的に連携した研究体制で実施した。とくに5年目を経て、復興集中期間も終わり、被災者の置かれている状況も大きく変容しつつある中で被災者の自立を後押しするどのような学びが求められているかを明らかにすることに注力した。第一に、困難に抗いながら、原発被災地及び中通りの地域の再生・復興を目指す多様な諸実践の展開が確認できること、そこではネットワーク型のコミュニティ形成が見て取れること、また、震災前からの主体的な力量形成がなされてきたかどうかも地域住民の自立にとって大きな要素であることを捉えることができた。第二に、一方、「戻る」選択のできない被災者へのインタビュー調査からは、戻る選択のできない被災者の家族の問題、大きな余震によって思い起こされる恐怖、PTSDの問題など、そこで浮かび上がる「声」にはならない「声」の存在、それらを捉えるためのジェンダーの視点からの問題把握の重要性が明らかになった。第三に、被災の教訓に学びながら防災教育へと展開していく力を生み出す学習活動のあり方について津波被災地と原発被災地との事例比較を行いながら検討した。なお、ふくしまの教訓を活かした防災教育教材の開発と効果測定の実施も始めている。第四に、ベラルーシ中等教育施設での放射線防護知識の実践的獲得プロセスを深く調査することで、日本の被災地での放射線リスクの向き合い方の示唆を得ることができた。また、複数の訪問で培われた関係性をいかして、ベラルーシの高校生と東京や福島県内の大学生や高校生との交流イベントを開催し、若者たち同士による汚染地域の再生に向けた活発な議論を実現することができた。以上、明らかになった研究成果については、学会発表あるいは論文として発表した。以下の3点の理由により、当初の計画が遅延している。1避難指示区域の自治体の中には社会教育行政の機能の一部停止・縮小するところもあって、公民館調査が遅延し、とりまとめが平成29年度にまたがること、2被災者の抱える課題が原発からの距離や位置、さらに性、年齢、家族類型、職業等により異なり、しかも避難が広域にわたっていることから、まだ全体像の十分な把握と分析・総括するまでに至っていないこと、3復興集中期間が終了し、平成29年3月をもって避難指示の解除となる区域が多く、ひとつの節目を迎えることになるが、原発被災当事者のエンパワメントのあり方を考察するには、その推移を見極める必要があること、である。平成29年度は、これまでに終えることのできなかった調査研究のとりまとめと、避難指示区域が解除となる新たな段階での被災者の諸課題とそれを乗り越えるエンパワメントの諸契機についての調査研究を重点的に行った。概要は以下のとおりである。第一に福島県内市町村教育委員会および公民館調査をとりまとめた結果、震災後には地域住民のコミュニケーションの活性化に意識的に取り組んでいることが分かった。しかし、強制避難自治体からの回答が少なく、そこでの自治体社会教育はいまだ平常時に戻っていないことが逆にあぶりだされた。第二に、避難解除後の住民のアンケート等では見えてこない動態を把握することに力を注いだ。