hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日系食品産業の中国・台湾・香港市場における販売戦略に関する研究

朝日緑源乳業有限公司(牛乳生産販売、アサヒビール現地法人)の追加調査、さらに広東省広州市の2広東順徳日清食品有限公司(カップ麺等の製造販売、日清食品現地法人)の追加調査を実施した。さらに新規調査として、3広東省広州市のヤクルト、4香港の和牛達人(牛肉小売り、外食)、5台湾の大戸屋(外食)、6台湾のモスバーガー(外食)である。これらの調査から、各社が急速に中国・台湾・香港の販売に注力していることが明らかになった。また、各社の中国市場販売の展開と課題(とくに中国特有の商習慣への対応策、中国市場でのマーケティング戦略等)が明らかになりつつある。今後とも調査結果の分析を進めていきたい。本研究の研究期間は3年間を計画している。主要な研究としては、各国に展開する日系食品産業(農業企業・食品企業・外食企業・流通企業等)にたいする実態分析を十分に行うため、企業および関係機関を対象とした面接調査、アンケート調査に重点を置き、この新販売戦略の構築・発展のための条件を明らかにする。2016年度は、以下のヒアリング研究と資料研究を計画した。(1)国内外関係機関(中国・香港ジェトロ事務所、在香港総領事館、台湾の交流協会等)を対象とした聴取調査と関連行政資料収集。(2)中国の朝日緑源、日清食品、ヤクルト、香港の和牛達人、台湾の大戸屋、モスバーガーを対象とした現地調査。これらの企業を対象とした現地調査を実施し、これまでの進出過程での課題(制度規制、農地取得等の困難、生産上・販売上の課題)、生産、販売情況を把握する。(3)関係資料(新聞・雑誌記事、研究書、統計書等)の分析に基づく、企業の新規事業、各国の関連政策の転換等の情報収集。これら(1)(2)(3)の研究を総合して、2017年度以降の研究の基礎データを作成する。この計画にたいして、実際には、以下のように実施した。概ね計画通り実施できたと考えている。(1)広州・香港ジェトロ事務所、在香港総領事館、台湾の交流協会等を対象とした聴取調査と関連行政資料収集を実施した。関連資料の収集と海外戦略にかんするヒアリング調査を実施した。(2)中国の朝日緑源、日清食品、ヤクルト、香港の和牛達人、台湾の大戸屋、モスバーガーを対象とした現地調査を実施した。これまでの進出過程での課題(制度規制、農地取得等の困難、販売上の課題)、生産、販売情況(中国特有の商習慣への対応等)を把握した。(3)関係資料の分析に基づく、企業の新規事業、各国の関連政策の転換等の情報を収集した。日本の食品産業(ここで食品産業とは、農業企業、食品加工企業、外食産業、食品小売業等をさす)の海外進出は、1990年代以降中国を中心に大きな進展をみた。しかし、2000年代に入り、中国における労賃・原材料等のコスト上昇の要因により、日本への原料供給基地としての役割は低下し、かわって、消費者の購買力の向上等を背景とした、中国・台湾・香港・マカオ市場等向け販売の強化という経営戦略の転換が大きな課題となっている。この状況の中で、本研究では、日本食品産業の新たな発展の方途として、中国・台湾・香港等市場への新たな販売戦略の構築について検討した。具体的には、進出企業にたいする現地調査成果を蓄積し、これらの市場で有効な日系食品産業の販売戦略の構築のための諸条件を検討した。
ウエブサービスによる典処情報の提供とその活用に関する研究

本研究は、歴史的な人名典拠情報を、APIを使用してDigital Cultural Heritageに提供し、利用することの妥当性を実証することを目的とする研究である。研究期間において行った実証実験では、歴史的な人名などを中心とした、人名典拠情報を典拠情報サーバ(A)からAPIを用いて文化資源をデジタル化したDigital Cultural Heritage(以下DCH)(B)に提供する実証実験を行い、その有効性を検証した。また、(A)において、複数の人名を検索し、それぞれの共通点や人間関係を介したつながりを明らかにするような検索機能を設けた。この機能は、典拠の履歴情報の掲載された、所属組織や家、生没年などから共通のバックグラウンドを導き出すとともに、これらの共通情報をヒントに、血縁や師弟関係などについて示された人間関係のつながりを最短の経路で導き出す機能を持っている。これらの機能を活用することによって、これまで、多くの時間が必要だった、人間関係のネットワークを明らかにする支援ツールとしても役立つデータベースである。そして、サーバの(A)に格納した具体的な人名としては、戦前期の皇族・華族と写真師に関する人名典拠情報をその対象とした。また、(B)のDCHには絵葉書や、歴史的な写真を格納して、各写真を用いた戦前期の皇族・華族・政治家の写真イメージとそれを担った写真師を対象とする表象文化研究に活用し、その有効性を実証した。本研究では、上述のように、一か所に集約した典拠情報を、APIによりDCHに配信し、活用するモデルを示すとともに、具体的な実証実験を通して、DCHにおけるその活用方法とその有効性を示した。本研究の成果は、今後の日本における人名典拠情報の具体的な整備方法と活用方法のあり方を示す点に意義がある。平成22年度においては、ネットワーク上の文化資源で活用するような典拠情報提供サーバ(A)において、検索機能を開発した。検索機能は、各情報の他との関係を検索し、複数の人名を検索した場合、それぞれの共通点や人間関係を介したつながりを明らかにした。これには、典拠の履歴情報の掲載された、出生地や活動地、所属組織や生没年などから共通のバックグラウンドを導き出すとともに、これらの共通情報をヒントに、血縁や師弟関係などについて示された人間関係のつながりを最短の経路で導き出した。また最短以外にも経路があれば、それ以外の経路も表示させ、各関係者にどのようなつながりがあるかを明らかにする機能を。そのことによって、これまで、多くの時間が必要だった人間関係のネットワークを明らかにする支援ツールとしての役割も果たすデータベースを構築した。また、典拠情報のAPIを用いた提供に関しては、サーバ(A)から構造化された典拠情報の提供をうけるサーバ(B)の構築を行った。サーバ(B)においては、受け取った情報を、XML化することによって活用することを可能とする。また、これらの典拠情報を加筆・編集する機能をサーバ(A)の典拠情報提供サーバに設けた。これらによりサーバ(A)と(B)の両面の構築を行い、(A)よりAPIを送信する機能と、(B)に実際にデジタル化された資料を格納することによって、実験を開始することが可能となる。また、資料の主な対象となる肖像写真や絵葉書に対してもデータ化と、その資料学的な研究を進め、それらに関する論考などの執筆を行った。平成23年度の研究においては、昨年度に引き続き、次の三点を研究の柱として人名典拠情報に関する研究調査を行った。具体的には、「(1)人物間の関係情報を検索するインターフェイスの提供<A-2>」、「(2)情報を追加・更新をできるインターフェイスの提供<B-1>」、「(3)Digital Cultural Heritage(以下DCH)において検索・資料のカテゴライズなどに活用するために、APIを通じてのDCHへの人名典拠情報の提供<B-2>」の三点である。

本研究ではこれらの計画を実現すべ≦、(A)典拠サーバと(B)DCHの2つシステムを構築し、前者の(A)においては、典拠情報を更新・管理し、さらに二者を選択すると、各人物間の関係を参照できる機能を設けた。また後者の(B)については、人名典拠情報を活用することの可能な、皇族や華族などの写真や絵葉書などのデジタルデータを格納し、(A)に格納された典拠情報を、APIを通じてメタデータや電子付箋に人名情報を記録する機能を設けた。さらに(B)については、人物間の関係をグラフ化し、そこから各人物と該当する資料にアクセスできるような機能を実装した。そのことによって人物の「家」や、爵位などの「身分」などを一つのカテゴリーとして複数の資料にアクセスできるような機能を設けた。さらに関運研究として絵葉書などのメタデータのあり方の検討を行い、これらのメタデータの設計内容を(B)のDCHに反映した。これらの研究成果の主要部分は「皇族・華族を対象とする人名典拠情報の構築とDigital Cultural Heritageへの活用」などの論文にまとめられた。以上のような内容で構成された本研究は、日本では整備が遅れている歴史的な人名典拠情報の活用モデルを示す意義があった。その中でも特に、一か所に集約した典拠情報を、APIにより複数のDCHに配信し、活用するモデルを示すことで、典拠情報の具体的な配信方法と、配信された側の具体的な活用方法を示した。本実証実験で示したモデルは、今後の日本における人名典拠情報の具体的な整備方法と活用モデルの一つの指針を示す重要性を持っている。
ヒト造精機能障害におけるステロイド代謝異常の解析

精巣内で精子形成に必要なandrogenの生成のため、マウスなどのげっ歯類と異なり、通常ヒトでは主にΔ^5pathwayを用いるためΔ^4-C_<21>steroidの産生はあまり起こらない。昨年度までに、造精機能障害を示すヒト精巣では、精子形成の良好な精巣と比較して、Δ^4-C_<21>steroidであるprogesteroneや17α-hydroxyprogesterone含有が多く、in vitro代謝実験でも多く代謝されることを示し、造精機能障害における代謝経路変更の可能性を示唆してきた。今年度はさらに他の代謝物の解析を行ったので報告する。血中T濃度が正常な患者の造精機能障害を示す精巣及び精子形成の良好な精巣のcell homogenateを調整、遠心後上清をサンプルとし、^<14>Cでlabelしたpregnenolone,progesteroneを基質とし補酵素を加えin vitro代謝実験を行った。代謝物は、薄層chromatography(TLC)にてベンゼン:アセトン=4:1溶媒にて分離した。この分離条件下で標品androstenedioneと同じ移動度を持つ代謝物Aを2ndTLC(ベンゼン:酢酸エチル:アセトン=8:2:1溶媒)上で分離、また、標品testosteroneと17α,20β-dihydroxy-4-pregnen-3-one間に移動度を持つ代謝物Bをそれぞれシリカゲルから抽出し、酸化、アセチル化、再結晶法により標品と比較同定を行った。結果、造精機能障害を示す精巣では、代謝物Aは5βpregnan-3β-OL-20-oneであり、代謝物Bは5α-pregnan-3α,21diol-20-oneであることが明らかとなった。これらのステロイドは、正常なヒト精巣で代謝されると報告があるステロイドとは、異なる代謝物である。今後は他の代謝物の解析を行うとともに、代謝経路に関わる代謝酵素の増減も含めて検討を行っていく予定である。精巣内で精子形成に必要なandrogenの生成のため、マウスやラットなどのげっ歯類でΔ^4pathwayを使用し、ヒトで主にΔ^5pathwayを用いることが知られている。しかしながら、我々は今までに造精機能障害を示す精巣において、正常なヒト精巣では産生されにくいΔ^4-C_<21>ステロイドの産生を多く認め、ホルモン代謝過程に異常が起こっている可能性を示唆してきた。本研究では、血清中のT濃度が正常範囲を示す造精機能障害症例を対象に、精巣内でΔ^4-C_<21>ステロイドを代謝物として含むandrogen代謝過程を明らかにし、代謝経路の変更による造精機能への影響を探ることを目的とした。今年度は、主として代謝実験を行い、以下の結果を得た。血中T濃度が正常な患者の造精機能障害を示す精巣及び精子形成の良好な精巣のcell homogenateを調整、遠心後上清をサンプルとした。サンプルに^<14>Cでlabelしたpregnenolone, progesteroneを基質とし補酵素を加えin vitro代謝実験を行った。それぞれの代謝混合物をさらに分離する再TLCの溶媒条件を設定した。最終的に3rdTLC上で分離した代謝物をシリカゲルから抽出し、酸化、アセチル化、再結晶法により同定を行った。代謝実験の結果、造精機能障害を示す精巣では、精子形成が良好な精巣と比較すると、progesteroneが約4倍多く代謝されていること、正常な精子形成を示す精巣ではほとんど代謝されない17αhydroxyprogesteroneが非常に多く代謝されることが明らかとなった。さらに、今までヒト精巣で代謝されると報告があるステロイドとは、異なる代謝物が生成されている可能性があることが明らかとなった。今後はこの代謝物の解析を行うとともに、代謝経路に関わる代謝酵素の増減も含めて検討を行っていく予定である。

結果、造精機能障害を示す精巣では、代謝物Aは5βpregnan-3β-OL-20-oneであり、代謝物Bは5α-pregnan-3α,21diol-20-oneであることが明らかとなった。これらのステロイドは、正常なヒト精巣で代謝されると報告があるステロイドとは、異なる代謝物である。今後は他の代謝物の解析を行うとともに、代謝経路に関わる代謝酵素の増減も含めて検討を行っていく予定である。
長崎代官・町年寄・地方役人の研究

今年度実施した当該研究により、特に長崎の支配関係についての実証的研究を行い町方支配の実態の解明に向けて見通しを得ることができた。まず町年寄の関係史料を網羅的に収集し、整理することができた結果、江戸時代を通じて都市門閥的地位を維持した代官的豪商層の系譜を初めとする実態にアプローチすることが可能となった。即ちこれ迄長崎の支配については、対外関係(外交貿易)・九州監察・町方支配等のすべての面においてその権能は、長崎奉行が掌握したと考えられてきたが、特に江戸初期(17世紀)の時点においては、代官町年寄の実質的権限が大きく、将軍・幕府の貿易品購買への関与を含む外国貿易に対する裁量権、町方・寺社の訴訟受理などの点で広範な権能を保持していたことが、具体的に確かめられつつある。それらの権能は18世紀に入ると次第に長崎奉行所に吸収されてゆくが、その過程についても長崎代官末次平蔵の没落、貿易商法の改正等外国貿易に係わる環境の変化を契機としていることが、今回の研究によって明らかにされつつある。また貿易等に関与した実務者のリスト等も整理を進めつつあり、貿易都市長崎の解明に不可欠な基礎的資料の作成と町方の研究に展望を得た。なお長崎町乙名についても、各町ごとに乙名層の変遷と、長崎における重要な役割、個別乙名の実態究明に関する史料を収集し、研究をすすめている。当該研究は、近世幕藩体制下において特異な位置を占めた都市長崎支配に関わる問題であるので、法制に関する基礎史料の整備が先決であり、そのための諸準備をすすめているが、本研究の最初の成果として、近い将来長崎町年寄の関係史料を翻字出版する予定である。ついで重要な町方支配関係史料集の刊行や、都市長崎の新研究などを発表の予定である。
神経活動依存的なNカドヘリン・アーカドリンのシナプスにおける分子間相互作用

シナプス可塑性の形成に際してシナプス接着構造の再構築が伴うとされる。私は記憶の座である海馬CA3興奮性シナプスに局在する2つのカドヘリン型接着分子N-cadherinとArcadlinの相互作用を見出し、その生理的意義につき検討を重ねた。N-cadherinは通常の状態でシナプスに強く局在し、シナプス前・後膜の接着維持するのみならず、シナプス活動により三次構造の変化を来し、蛋白質合成を介さない即時型の分子メモリーとして、シナプス接着構造の再構築に係わる。一方Arcadlinは神経活動によって最初期遺伝子の一つとして転写・翻訳された上、シナプス局所に運ばれ、後期の蛋白質合成を介するシナプス接着構造再構築に関与する。神経活動により合成されたArcadlinのシナプスへのリクルートメントに、N-cadherinとのシス結合が必須であることが判明した。またArcadlinはN-cadherinの接着活性をわずかだが抑制することも判り、両カドヘリン分子が相互作用する事により、スムーズな接着構造の再構築が可能になるのではないかと思われる。
超電導マグネットの冷却に関する流動と伝熱の包括的研究

1.プール沸騰の限界条件の基本的生活とその制御昨年度一般化した低熱伝導性材料被覆層の効果を最大限利用する方法を見いだすことを目的として、低熱伝導性伝熱面表面粗さの影響を検討した。その結果、粗さを付加することによって核沸騰熱伝達を促進する効果は顕著には認めれないものの、極小熱流束点条件を増大させる効果があることが確認できた。2.ヘリウムの過渡プール沸騰の総合伝熱特性Hel冷却超電導マグネットにおけるパリス状熱入力に対する過渡冷却特性を評価する目的から、step入力に対する定常臨界熱流束を越えて存在する準定常核沸騰熱流束q_Sと、その寿命t_Lの関係を、大きい熱容量をもった発熱体を用いて明らかにした。この結果、現象の速いq_Sの大きい領域で、従来のSteward、Schmidt等の結果よりt_Lが約3倍程度大きい値をもつことが、大気圧下で明らかにされると共に、任意の非定常熱入力に対し、液側への投入エネルギーに依りt_Lが評価しうる可能性を示した。3.プール沸騰冷却超電導体の動的安定性プール沸騰冷却される超電導体の動的安定性を解析するために、超電導体としてNbTiフィラメントを持つ導体を選び、特定の電流に対して任意の矩形状の温度分布を設定し、このような初期条件の下に一次元非定常熱伝導方程式を数値的に解いて導体の温度応答を求め、導体がクエンチに至るか、超電導状態に復帰するかを調べた。その結果、超電導体の動的安定性は初期エネルギーの値のみでなく、それの分布形状に依存することがわかった。さらに動作電流の影響も確認された。4.超臨界圧ヘリウムの流動安定性超臨界圧ヘリウム流動不安定現象を解析するため、(1)特性曲線法を用いた非線型解析コード,(2)特性曲線法を用いた線型解析コード、(3)差分法を用いた線型解析コードを作成中である。(3)は既に完成し、流動不安定解析を行った。これにより、熱発生が大きくなると密度波不安定が発生することがわかった。更に、超臨界圧ヘリウム流動不安定実験装置を製作し、大気圧下での予備実験を行った。
Clostridium perfringensのα毒素遺伝子結合蛋白の機能解析

Clostridium perfringensのα毒素遺伝子(plc)の調節の機構を明らかにすることを目的に研究を行った。plcに対する結合蛋白の遺伝子クローニングを試みた。pUC19上のplc遺伝子のcoding region内にクロラムフェニ-コル(Cm)耐性遺伝子(catp)のリボゾーム結合配列から転写のタ-ミネーターまでを含む領域を挿入したプラスミドを作製した。このプラスミドを用いて、C.perfringens Strain 13を形質転換した。得られたCm耐性菌を調べたところhomologous recombinationにより、catpは染色体上のplc geneと融合しており、reporterとなりうることを確認した。この菌を受容菌とする形質転換の条件では100μg/mlのCmで微小コロニーを形成した。type A NCTC 8237株のDNA libraryをpJIR418と上記の変異株を受容菌として作製した後、200μg/mlのCmを含む培地で生育するtransformantの選択を試みた。すなわちplc遺伝子に結合するtrans-acting factorはcatp遺伝子の発現を高め、その結果耐性度を高めるとの想定に基づくものである。しかし、そのようなクローンは得られなかった。その原因として高濃度のCm存在下でcatP遺伝子が改変したためか、あるいはコピー数の多いプラスミドを用いてDNA結合蛋白をクローニングしようとしたために細胞にとって有害となり目的の菌が得られなかった可能性がある。C.perfringensからRNA polymeraseを精製し、またPlc高度産生菌のtype A NCTC8237からDNA結合蛋白を部分精製した。これによりplc geneの転写を結合蛋白の存在、非存在下で試験管内で調べるための系を確立した。上流のDNA結合蛋白の結合する領域に存在するbent DNAはplc遺伝子の転写を促進する、またその効果は低温で著しいという重要な知見を得た。plc gene結合蛋白のうちpromoter regionに対するものは精製され、SDS-PAGEでの解析の結果通常のものとtypeの異なるσ因子をもつRNA polymeraseであることが明らかとなった。codingregionに対するものは部分精製されたが、量的な問題があり完全精製は不可能であった。転写の制御機構の研究にはin vitroのみならず、in vivoの系が有益である。特に転写調節因子をクローニングする際にはin vivo systemが有効である。その確立のためClostridium perfringens type ANCTC8237株でtransformationができるよう形質転換効率の高い変異株の分離を試みたが、得られなかった。strain13が唯一形質転換効率の高い株であり、この株についてplc geneをクローニングしさらにその結合蛋白について解析した。plcの発現量はNCTC8237株に較べ1/10以下であり、coding regionへの結合蛋白も見られなかった。この結果は今後codingregionへの結合蛋白の遺伝子のクローニングを行う上で非常に重要である。すなわち、NCTC8237株の染色体DNAのgene libraryをpJTI418を用いて作り、これをstrain13に形質転換させ、phospholipase C産生が顕著に増加するものを選択するという方法でクローニングが可能になる。in vivo systemの開発は遺伝子クローニングのみならず、転写調節の生理的意義の解明にも必要である。大腸菌などではCATやβ-ガラクトシダーゼなどのreporter systemが確立されているが、C.perfringensでは未だ確立されていない。C.perfringens由来のcatP geneのpromoterを欠くDNA断片をPCRで合成し、これをpJTI418(catPを欠如させたもの)に連結した。
ハイブリッドバクテリアを用いたべん毛モーターのエネルギー変換・情報伝達機構の解明

バクテリアべん毛モーターは直径が高々40nmの回転モーターであり,バクテリアの運動機関として知られている.その原動力は,細胞内外のイオン濃度差であり,種により,プロトン,ナトリウムが用いられる.我々はこれら2種類のキメラ菌体を作成した.このキメラ菌体は,回転計測に適しており,回転機構の解明に重要な役割を果たす.我々はこのキメラ菌体を用いて,初めてステップ状変異の計測に成功した.バクテリアべん毛モーターは直径が高々40nmの回転モーターであり,バクテリアの運動機関として知られている.その原動力は,細胞内外のイオン濃度差であり,種により,プロトン,ナトリウムが用いられる.我々はこれら2種類のキメラ菌体を作成した.このキメラ菌体は,回転計測に適しており,回転機構の解明に重要な役割を果たす.我々はこのキメラ菌体を用いて,初めてステップ状変異の計測に成功した.大腸菌などのプロトンモーターとビブリオ菌などのナトリウムモーターとのキメラ菌体を元に,回転メカニズムなどのエネルギー変換機構,走化性などの情報伝達機構の解明を目指し,研究を行った.そして,エネルギー変換機構については,イオンの流れと回転との関係,モーターユニットの数と回転数・発生トルクとの対応,モーターユニットの数と回転ゆらぎとの対応などについて実験を行い,トルク発生機構のメカニズムを明らかにしていった.さらに回転モーターの動作機構のモデルを構築し,その理論的挙動と実際の運動との対応をはかった.また,情報伝達機構の解明においては,走性のレセプターの構造,局在,メカニズムの解明,さらには,レセプターからモーター部への情報の流れの可視化,などを重点的に行った.回転計測ついて,バクテリアべん毛モーターにアクトミオシン,キネシンなどと同様にステップ状の運動があるかどうかは,回転が確認された70年代より問題とされていた点であり,ステップのあるなし,その大きさについてはイオンの流れと回転という機構を考える上で,非常に重要な問題である.我々は,1)キメラ菌体を用いることにより,イオン濃度を制御できた,2)ステーターの発現量を制御することにより,1ユニットでの回転を計測できた,3)大腸菌を用いることにより,精度の高い計測が可能となった,4)新しい計測手法を用いることにより,ナノ計測分解能が向上した,などの点の向上により,世界で初めて1回転注のステップを計測することに成功した.そのステップの大きさは約14度であり,一回転中に26ステップ存在することとなる.この数は,ローター中のタンパク,FliGの数と一致し,ステーターがFliGと相互作用して回転トルクを生み出していることを強く示唆している.今後は,さらにステップの詳細について調べていく予定である.バクテリアべん毛モーターは直径が高々40nmの回転モーターであり,その原動力は,細胞内外のイオン濃度差であり,種により,プロトン,ナトリウムが用いられる.我々はこれら2種類を融合したキメラ菌体を作成した.このキメラ菌体は,回転計測に適しており,回転機構の解明に重要な役割を果たす.しかしながら,まだこのキメラ菌体の基本的な性質については,まだ確認していない.そこで,我々はこのキメラ菌体の基本的な性質を明らかにすることを試みた.その結果,キメラ菌体のトルク-速度関係は元となる二つのモーターと同様の回転-トルク特性を持つことがわかった.さらに,固定子の発現量を調整することにより,固定子のモーターへの組み込みとともに回転速度が段階的に上昇することを観察できた.さらに,1個の固定子による回転-トルク特性を明らかにすることができた.その結果,キメラ菌体は元となる菌体,ナトリウム型,プロトン型,のちょうど中間に位置するモーターであった.具体的には,最大トルクはプロトン型,最大速度はナトリウム型であり,低回転域においては一定のトルク,ある速度域からは回転速度の上昇とともにトルクは直線的に減少した.この特性は,プロトン,ナトリウム型共通の性質であり,三者とも共通のメカニズムで機能していることを示唆するものである.さらに,一つのモーター一には膜に固定された固定子が10個程度組み込まれ,回転子と相互作用して回転運動を引き起こすことが知られているが,一つの固定子の性質を調べるために,固定子の発現量を調整し,その特性を検討した.さらに,遺伝子変異体を導入し,その特定変化を検討した.バクテリアベん毛モーターは直径が高々40nmの回転モーターであり,その原動力は,細胞内外のイオン濃度差であり,種により,プロトン,ナトリウムが用いられる.我々はこれら2種類を融合したキメラ菌体を作成した.我々はこのキメラ菌体の基本的な性質を明らかにすることを試みた.その結果,キメラ菌体のトルクー速度関係は元となる二つのモーターと同様の回転-トルク特性を持つことがわかった.さらに,固定子の発現量を調整することにより,固定子のモーターへの組み込みとともに回転速度が段階的に上昇することを観察できた.この特性は,プロトン,ナトリウム型共通の性質であり,三者とも共通のメカニズムで機能していることを示唆するものである.さらに,遺伝子改変モーターを作成し,その回転-トルク特性を評価したところ,最大回転速度のみが変化したもの,最大回転速度と最大発生トルクが変化した菌体を作成することに成功した.このことは,モーターの出力メカニズムを明らかにする上に置いて重要な知見となる.本研究成果は,専門誌へ投稿し,2008年に発表された(Inoue,et.al.,JMB,2008).また,モーターを構成する,固定子が恒常的にモーターに存在しているのではなく,外部環境に応じて,離合集散を繰り返していることを見いだした.

具体的には,外部イオン(Na^+)濃度が高い場合には,固定子はモーターに局在し,イオン濃度が減少すると,モーターから離れていく.このことは,細胞内分子メカニズムを考える上でも非常に有益な知見となる.現在,生命科学系専門誌に投稿中である.さらに,一つのモーターには様々なタンパク質によって構成されているが,その中で,回転子を構成する,Fli-G,M,Nにおいて,細胞中での交換反応が起こるかどうかを検討した.その結果,Fli-Gにおいては,交換反応が起きないが,Fli-M,Nにおいては,交換反応が起こることを見いだした.現在,投稿に向けてデータ収集中である.当該年度の研究目的は,バクテリア1菌体中のマルチモーターの同時計測,大腸菌走化性受容体の相互作用の計測,である.マルチモーター計測においては,従来のフォトダイオードを用いた計測では不可能なため,ハイスピードカメラを用い,画像解析から回転の計測を試みた,そのために必要なカメラの選定,購入,解析ソフトの作成などを行った.現時点までに複数モーターの解析に成功した.同一菌体内のモーターの回転速度,回転ゆらぎ,そして回転方向の変換タイミングは非常によい相関を示し,他菌体のモーターとの相関はほとんどなかった.しかし,現時点ではカメラの性能が律速段階(1250フレーム/秒,感度)になっており,その対策を検討中である.また,相関の強さ,位相のずれ,など興味深い情報が得られてきているが,まだ生命現象との対応が付いていない.今後,外部からの刺激に対する応答などを検討する予定である.べん毛モーターを制御する走化性情報伝達系について,以下のことを明らかにした.(1)大腸菌異種走化性受容体同士が相互作用し,それがシグナル伝達に関与すること,(2)大腸菌走化性受容体の膜貫通領域直下のHAMPドメインが受容体の極局在に関与すること,(3)細胞膜中での大腸菌走化性受容体の動きは細胞骨格またはそれに付随する構造により制限されること,(4)大腸菌走化性受容体による温度刺激の受容には膜外ドメインは必須でないこと,(5)コレラ菌病原性に関与する走化性受容体およびそれと相同性の高い受容体は,それぞれ多数のアミノ酸を受容すること,(6)後者は,培養温度により発現量が変化すること,(7)コレラ菌走化性類似シグナル伝達系は微好気条件下でのみ極局在を示すこと.当該年度の研究目的は,バクテリア1菌体中のマルチモーターの同時計測・相関解析,大腸菌走化性受容体の相互作用の計測,である.マルチモーター計測においては,従来のフォトダイオードを用いた計測では不可能なため,ハイスピードカメラを用い,画像解析から回転の計測を試みた.そのために必要なカメラの選定,購入,解析ソフトの作成などを行った.現時点までに複数モーターの解析に成功した.同一菌体内のモーターの回転速度,回転ゆらぎ,そして回転方向の変換タイミングは非常によい相関を示し,他菌体のモーターとの相関はほとんどなかった.また,レセプターとの関係を求めるため,レセプター構成タンパク質の一つである,CheWにGFPを融合させ,その局在を蛍光観察により確かめた.その結果,レセプターに近いモーターが常に回転の転換が遠い方のモーターに先んじていることを見いだした.
がんの発生、発達に関する情報伝達の解析

膜の構成成分であるリン脂質をはじめとする脂質が細胞の分化・増殖の調節に関わっていることは最近の研究から明らかにされつつある。リン脂質の代謝酵素PI3キナーゼは多機能2次メッセンジャーPIP_3を生じる。また、PLCはDAGおよびIP_3という重要な2次メッセンジャーを生じる。これらの下流には細胞骨格系や種々のキナーゼを介した情報伝達系の調節が位置している。従って、これらの役割を明らかにしていけば、がん細胞の成り立ちを解析でき、がんに対抗するための手段を見いだせると考えられる。本研究は8人の班員がそれぞれお互いに協力しつつ、以下のような成果を挙げた。1)印環細胞がんの発生にはPI3キナーゼが関与しており、その下流因子p38が重要な役割をしていること、その阻害剤が印環細胞がん抑制に有効な可能性を示した。2)PIP_3の2位は天然には不飽和脂肪酸が占めているが、飽和脂肪酸でも短鎖であれば生活性を持つことを示し、今後のPIP_3アナログ作成を容易にした。3)PLCに関してδ4の調節機構とその生理的役割を明らかにするとともに、新規タンパク質L2を同定し、その役割について検討した。4)PKCηのノックアウトマウスを作成し、PKCηが発がんプロモーションの抑制に関与していることを明らかにした。5)BLNKはPLC-γ2と結合し、活性化するが、cb1はこれと拮抗することにより、PLC-γ2を負に調節していることを明らかにした。6)PPC2一β1はMKKKの一種であるTAK1シグナル伝達を負に制御することを明らかにした。7)酵母two-hybrid法を用いて、ビメンチン、GFAP、デスミン、およびケラチン18と結合する蛋白質を探索し、いくつかの候補タンパク質を得た。8)ASK1のTNF-TRAF2系による活性化機構を明らかにするとともに、ASK1の下流因子JNK、p38の細胞応答における役割を明らかにした。本研究班はがんの発生発達に関わる因子に関する研究を行なっている。本年度は主にras-MAP kinase系に関する情報伝達、リン脂質のがんへの寄与、および、Cキナーゼの役割について解析した。リン脂質はおもにホスファチジルイノシトールの関与する情報伝達系について検討した。ホスファチジルイノシトールは細胞膜やその他の内膜で修飾され、細胞内情報伝達に関与しているとされるが、われわれの研究班では、それ以外に核でも同様の代謝が起こっていることを明かにした。PLCδ4は血清、リソホスファチジン酸、カルシウムイオノフォアなどの刺激により核内に発現が誘導されるし、PI3キナーゼは過酸化水素刺激により核に移行した。また、PI3キナーゼの産物であるポリリン酸化ホスファチジルイノシトールPIP3を各種合成し、生体内で代謝可能なものとそうでないものを識別した。また、合成PIP3を用いて、特異的な抗体の精製に成功した。一方、人がんへの関与に関しては、分化型の腺がん細胞に活性型PI3キナーゼを導入すると非分化型の印環細胞がん様に変化することを見いだした。また、印環細胞がん由来の細胞株では6例中4例においてPI3キナーゼが活性化されていることを認めた。このことから、悪性の非分化型腺がんの形成にはPI3キナーゼが関与していることが示唆された。現在、PI3キナーゼを活性化させていると思われる200kDのタンパク質の同定を急いでいる。一方、ASK1活性制御機構の解析は酵母のTwo-hybrid法の導入によりASK1結合タンパク質の同定を行い、チオレドキシンがASK1の細胞内阻害因子として機能していることを明らかにし、活性酸素を含むレドックスシグナルからMAP kinase系シグナルへの変換点としてASK1-チオレドキシンシステムが機能していることを明らかにした。

7)酵母two-hybrid法を用いて、ビメンチン、GFAP、デスミン、およびケラチン18と結合する蛋白質を探索し、いくつかの候補タンパク質を得た。8)ASK1のTNF-TRAF2系による活性化機構を明らかにするとともに、ASK1の下流因子JNK、p38の細胞応答における役割を明らかにした。
舶載仏画を規範とする十六羅漢図の図像受容と展開に関する研究

日本の羅漢図は中国画の影響のもとに制作されたと理解されている。実際,寧波地方で制作された羅漢図や十王図と鎌倉時代以降に日本で制作された作例には共通の図像が多く見いだせる。しかし,舶載画は中世においても稀少なものであり,舶載画の写し,粉本等を参照して制作された事例も多かったと推測される。日本で制作された羅漢図や十王図が現在では失われてしまった宋・元代の仏画やその受容の諸相を探る手がかりを潜在させていることは明らかであり,本研究は特に図像のバリエーションの豊かな羅漢図の図像,表現等のデータを抽出,収集することを主な目的として行った。本年度は前年度に続き,主に次のような調査,研究を行った。1.鎌倉地方(円覚寺・建長寺等)に伝来する舶載仏画の作品調査を行った。詳細なデータを採取,あわせて撮影を行った。特に従来,出版物等でカラー図版をみることができなかった円覚寺所蔵五百羅漢図(元代。うち一部は日本の補作)の全幅の写真を展覧会図録に掲載した。2.舶載羅漢図および日本で制作された中世期の羅漢図の諸作例について,美術全集,報告書,図録等の刊行物や所蔵先の写真資料などからデータを収集した。3.図像の規範になったとみられる宋,元代の舶載羅漢図を中心として,東京,京都等において作品調査を行った。4.「開館四十周年記念特別展宋元仏画」(会期:2007年10/1311/25)において,宋・元代の仏画と金大受様の十六羅漢図(神奈川県立歴史博物館所蔵)を併せて展示。本研究の成果報告書を兼ね,図録を刊行した。※梅沢恵「異国の仏を請来すること」(図録122127頁所収)日本の羅漢図は中国画の影響のもとに制作されたと理解されている。実際、南宋の金大受筆羅漢図(東京国立博物館/群馬県立近代美術館)と共通する図像が鎌倉時代以降の羅漢図には多く見いだせる。しかし、舶載画は中世においても稀少なものであり、制作の際に直接参照されたとは考えにくい。おそらく、舶載画の写しや粉本等により制作されたと推測される。しかし、このような日本の羅漢図の多様な図様が舶載仏画やその受容を探る手がかりを潜在させていることは明らかである。本研究は羅漢図の図像、表現等のデータを抽出、収集し、データベース化することを主な目的としている。本年度は次のような調査、研究を主に行った。1.神奈川県立歴史博物館本十六羅漢図(全16幅のうち12幅)について、詳細なデータを採取、あわせて撮影を行った。また、平成15年度18年度に行われた修復によって得られた技法や伝来に関する新知見についてもデータを収集、記録した。その成果については所属機関の研究会で報告した。2.舶載羅漢図および日本で制作された中世期の羅漢図の諸作例について、美術全集、報告書、図録等の刊行物や所蔵先の写真資料などからデータを収集した。3.神奈川県立歴史博物館本十六羅漢図の旧軸木銘の発見により、江戸時代の伝来が明らかになった山口・満願寺に関する史料を山口県立文書館にて調査、撮影を行った。4.図像の規範になったとみられる宋、元代の舶載羅漢図を中心として、群馬、東京、京都等において作品調査を行った。5.日本で制作された羅漢図については、今後の研究の基礎となるよう、図版等により網羅的なデータベースを構築した。
逃げ面VC被覆により自己研磨特性をもたせた木工用刃物の開発研究

刃物は、木材を切削にするに従って、刃先が丸みを帯びるように摩耗する。本研究は、このような磨耗経過をたどらないように、刃物の逃げ面だけに非常に薄くVC(炭化バナジュウム)を被覆することにより、逃げ面側の摩耗を抑制する一方、被覆をしていないすくい面側から主に摩耗を進行させて、刃先が常に鋭利に維持される自己研磨と呼ばれる特性をもたせた木工用刃物の開発を目的として行われた。まず、気乾状態の木材の低速平削り試験を行った。実験したほとんど全ての樹種の切削に対しては、シリカ含有木材であるメラピを含めて、VC被覆刃物は、Cr被覆刃物と同様に、良好な自己研磨特性を示した。次に、高速回転切削を行った。メラピの切削では、実験した全ての鋼種に対して、VC被覆刃物は自己研磨特性を示した。ただし、硬さの小さい耐摩耗性の小さい鋼種ほど、寿命が短くなった。実用的に通用するほど長い寿命を示した鋼種は、今回実験した中では一番強力な粉末高速度鋼のASP60とHAP72だけであった。逆に、シリカを含有しないスプル-スの切削では、一番軟弱なSKS3、SX105V、SKD61等の合金工具鋼だけが、実用性のある自己研磨特性を示した。なお、ASP60とHAP72の被覆刃物は、スプル-スの切削には自己研磨特性は現れないものの、VCによりかなり耐摩耗性が改善され、スプル-スにも十分に実用性を有する。これらの結果に基づいて、自己研磨の進行速度に関係する因子として、次に、被覆層の厚さに着目した。上記の実験で中間的な耐摩耗性を示したSKH51に、いろいろな厚さのVCを被覆した刃物は、メラピの切消において、被覆厚さが10μmから25μmまで著しく大きい範囲にだけ、実用性のある自己研磨特性を示すこと、逆にスプル-スの切削において、実用性のある自己研磨特性を得る条件は,刃物母材がSKS3のときで被覆厚さが1μmから6μmまでの比較的小さい範囲であることが分った。刃物の逃げ面だけに非常に薄く炭化バナジウム(VC)を被覆することにより、逃げ面側からの摩耗を防ぐ一方、すくい面側からの摩耗を切屑の流出摩擦力などによって積極的に行わしめることにより、常に刃先が鋭利に維持され、切れ味が低下しないような自己研磨特性をもたせた木工用刃物を開発することを目的とした。VCの代わりにクロム(Cr)を用いると、シリカを含有しない木材に対しては、その特性が現れる(論文12)。Crは硬度が1000HVとシリカの1200HVより小さいので、特に高速切削になるとシリカ含有木材の切削に不適となり、3500HVの硬度をもつVCが期待されつつある。従来、VCの効果に不安定なところがあった。しかし、今回の研究を進めるに従って、VCの効果を引き出すための重要な条件が、刃先の研磨において2つあることが分かった。1つは、VCの硬度はアルミナなどの研磨剤より硬いのでダイヤモンド研磨剤を用いて精密に研磨すること。もう一つは、VCは処理時に発生する脱炭層を十分に削り取ってから使用すること。

今年度は、計画通り、低速平削り試験によっていろいろな樹種の木材を繰り返し切削したところ、VC刃物は、Cr刃物と同等の自己研磨特性を示した(論文3)。すなわち、スプル-スの切削では未処理刃物は切削長1kmに至るまでに寿命に達するのに対して、VC刃物、Cr刃物共に切削長4kmまで初期の切れ味を維持した。アルダ-、ブナは3kmまでもった。ホオノキ、ベイヒも自己研磨特性を十分に示したが、スギは、不十分であった。これは、スギの春材部が極端に軟質であるためと思われる。本研究は、刃物の逃げ面だけに非常に薄くVC(炭化バナジュウム)を被覆することにより、逃げ面側の摩耗を抑制する一方、被覆をしていないすくい面側から主に摩耗を進行させて、刃先が常に鋭利に維持される自己研磨と呼ばれる特性をもたせた木工用刃物の開発を目的として行われた。昨年度(初年度)は、気乾状態の木材の低速平削り試験を行い、実験したほとんど全ての樹種の切削に対しては、VC被覆刃物は、良好な自己研磨特性を示すことが実証できた。これらの結果に基づいて、今年度は、シリカ含有木材のメラピの高速回転切削を行った。メラピの切削では、実験した全ての鋼種に対して、VC被覆刃物は自己研磨特性を示した。ただし、硬さの小さい耐摩耗性の小さい鋼種ほど、寿命が短くなった。実用的に通用するほど長い寿命を示した鋼種は、今回実験した中では一番強力な粉末高速度鋼のASP60とHAP72だけであった。逆に、比較のために実験したシリカを含有しないスプル-スの切削では、一番軟弱なSKS3、SX105V、SKD61等の合金工具鋼だけが、実用性のある自己研磨特性を示した。なお、ASP60とHAP72の被覆刃物は、スプル-スの切削には自己研磨特性は現れないものの、VCによりかなり耐摩耗性が改善され、スプル-スにも十分に実用性を有する。これらの結果に基づいて、自己研磨の進行速度に関係する因子として、次に、被覆層の厚さに着目した。上記の実験で中間的な耐摩耗性を示したSKH51に、いろいろな厚さのVCを被覆した刃物は、メラピの切削において、被覆厚さが10μmから25μmまで著しく大きい範囲にだけ、実用性のある自己研磨特性を示すこと、逆にスプル-スの切削において、実用性のある自己研磨特性を得る条件は、刃物母材がSKS3のときで被覆厚さが1μmから6μmまでの比較的小さい範囲であることが分った。
大気-海洋間の二酸化炭素交換に関する観測的研究

海洋上のCO_2フラックスの測定方法として、陸上で信頼性が確認され数時間以下の短い時間スケールで評価可能な渦相関法などの微気象学的手法を適用することが期待されている。海洋上ではCO_2の変動が微小であることから、渦相関法によるフラックスの精度の評価を慎重に行うことが重要となる。そこで、定常性や乱流状態など、渦相関法の仮定を満足したデータのみを選抜してフラックスの変動を捉えきれているかを確認する必要がある。本年度は渦相関法により測定されたCO_2フラックスについて、陸上のフラックス測定で一般に利用されている品質管理を行った。観測は新潟県上越市大潟区にある京都大学防災研究所附属大潟波浪観測所の波浪観測桟橋で行った。解析には2006年2月23日から4月30日のデータを用いた。超音波風向風速温度計にはDA-600、CO_2・H_2O変動計にはクローズドパス型ガス分析計としてLi-6262を用いて10Hzでサンプリングし、15分の統計値測定を行った。乱流フラックスデータの選抜手法として,(a)摩擦連度による選抜,(b)定常性テスト,(c)モニン・オブコフ相似則による選抜の3つを行った.モニン・オブコフ相似則については,乱流状態にある物理量の統計量は大気安定度を用いて一義的に表すことができる。鉛直風速wの無次元標準偏差s_w/u_*について、Kaimal and Finnigan(1994)による式を用いて測定値と式の値の比が50%以内にないデータを除去した。また、CO_2濃度cの無次元標準偏差s_c/|c_*|について、猪原他(2004)による式と比較を行った。測定値は中立時に式(2)より3倍程度大きい値で分布しているが、不安定時にζの-1/3乗に比例して減少していた。よって、本研究では平均値から出された近似式を用いて、測定値と近似式の値の比が60%以内にないデータを除去した。渦相関法による品質管理後のCO_2フラックスは下向きを示しており、またバルク法によるCO_2フラックスと比較したところ、大きな矛盾はなく一致した。本年度の研究の実施については,現地での計測測定とこれまでに取得されたデータ解析の2つの項目が挙げられる.計測測定については,本科学研究費補助金による活動として1)2つの渦相関システムによる熱およびCO2フラックスの直接測定<2004年5月2005年3月>,2)miniTrackaの導入によるクロロフィル連続計測<7月および8月11月の2期間>,3)水質の集中観測(pCO2,DIC, DO,塩分)の実施<春季5/256/4,夏季7/258/7,秋季9/2330>を行なった.また,本研究課題に伴う京都大学防災研究所からの協力によって,4)連続pCO2計測装置SAMIによるpCO2連続観測<4月6月7月,8月11月の4期間>,5)ADCPによる流向・流速データ取得<通年>,6)超音波波高計による有義波高・周期データ取得<通年>の計6項目である.取得データの解析については,1)pCO2連続計測データと波高の相関解析,2)渦相関データの長期連続解析によるフラックスの長期変動の環境要因把握,3)フラックス計測における慣性消散法の適用妥当性の検討,の3つのテーマについて重点的な解析を行なった.3つの主な成果を以下に列挙する.・pCO2と有義波高の間に時間差を伴う相関がみられた.海水中のpCO2が平均的に大気中のCO2分圧よりも低い冬季には,有義波高が大きくなると36時間後にpCO2が高くなるという正の相関がみられる.これは,冬季の生物活性が小さいが日本海の冬季季節風によって励起された風波によって大気から海洋への物理的な取り込み作用が働くためであると考えら,れる.一方,夏季には一般的に波が穏やかであり,海水中の植物プランクトン等活動も活発となるため,波とpCO2の相関はそれほど高くない.また,秋季のpCO2は大気中の分圧とほぼ拮抗するため,波が高くなる場合にもpCO2の変動に大きな影響は出なかった.・渦相関CO2フラックスの長期データからは,2つの測定システムはほぼ精確にCO2フラックスを測定できているが,水蒸気変動の信号に測器固有の測定誤差が生じることで,水蒸気フラックスが2倍程度異なる場合が散見された.これは,WPL補正にともなう潜熱の補正項に大きく影響するものであり,水蒸気フラックスの精確な見積りと測器固有の信号バイアスの問題を解決する必要があることが明らかとなった.・海洋上でのCO2フラックスを見積る上で,渦相関法に次ぐ有望な手法である慣性消散法の適用可能性を探るために,運動量フラックスの比較を行なったところ,両者の相対誤差は安定度が-1<z/L<0.5の中立に近い区間では良く一致したが,不安定が強い(z/Lが大きな負の値)場合には,渦相関法による運動量フラックスが過大評価となる結果となった.

また波齢が大きい(うねりの)条件下では,渦相関法が慣性消散法よりも過大評価される傾向が強くなり,「慣性-消散の平衡仮定」により見積られるコルモゴロフ定数の値が大きくなる(波齢依存)ことから,慣性消散法の適用には,下部境界面である海面の状況が制約条件になることが明らかとなった.本年度の研究内容としては,以下の2つの項目について実施した.1)相関法による大気中CO_2フラックスの連続観測これまでのオープンパス型渦相関法による通年のCO_2フラックス観測においては,下向きCO2フラックスの風速2乗依存性が確認されている。この信頼性を高めるために2つの渦相関法(オープンパス式とクローズドパス式)によるCO_2フラックス測定を海上観測に適用し,相互比較検定を兼ねた連続測定を行なった。従来の研究では外洋においてCO_2フラックスの測定値に顕著な違いがみられた二つの渦相関法の比較測定により,その違いがプラットホーム(船体)動揺に由来するものではなく,測定システムおよび分析装置自身の違いに由来するものであることが明らかとなった.このことは,大気-海洋CO_2フラックスの測定法の国際的統一に対して有効な実験結果を与えるものとなった。2)海水炭酸変動の制御因子解明のための長期連続測定pCO_2,海水温度,塩分,溶存酸素濃度,栄養塩の連続測定を2005年4月,710月,2006年13月に実施した。沿岸海域の炭酸変化については,砕波および生物活性(クロロフィル濃度)が強い影響を与える二つの因子であることが明確となった。砕波が生じる条件は風速が3.8m/sを超える時であり,このとき海水pCO_2の値は顕著な増加を見せ,風速との間に時間ラグを伴う明確な正の相関が見られることが明らかとなった。また,夏季の弱風時には水生生物の光合成の効果が確認でき,溶存酸素濃度の変化から生物的要因によるpCO_2変化量を求めることができた。ここでのpCO_2変化量はDO変化量の比例関数式でパラメータ化することができた。海洋上のCO_2フラックスの測定方法として、陸上で信頼性が確認され数時間以下の短い時間スケールで評価可能な渦相関法などの微気象学的手法を適用することが期待されている。海洋上ではCO_2の変動が微小であることから、渦相関法によるフラックスの精度の評価を慎重に行うことが重要となる。そこで、定常性や乱流状態など、渦相関法の仮定を満足したデータのみを選抜してフラックスの変動を捉えきれているかを確認する必要がある。本年度は渦相関法により測定されたCO_2フラックスについて、陸上のフラックス測定で一般に利用されている品質管理を行った。観測は新潟県上越市大潟区にある京都大学防災研究所附属大潟波浪観測所の波浪観測桟橋で行った。解析には2006年2月23日から4月30日のデータを用いた。超音波風向風速温度計にはDA-600、CO_2・H_2O変動計にはクローズドパス型ガス分析計としてLi-6262を用いて10Hzでサンプリングし、15分の統計値測定を行った。乱流フラックスデータの選抜手法として,(a)摩擦連度による選抜,(b)定常性テスト,(c)モニン・オブコフ相似則による選抜の3つを行った.モニン・オブコフ相似則については,乱流状態にある物理量の統計量は大気安定度を用いて一義的に表すことができる。鉛直風速wの無次元標準偏差s_w/u_*について、Kaimal and Finnigan(1994)による式を用いて測定値と式の値の比が50%以内にないデータを除去した。また、CO_2濃度cの無次元標準偏差s_c/|c_*|について、猪原他(2004)による式と比較を行った。測定値は中立時に式(2)より3倍程度大きい値で分布しているが、不安定時にζの-1/3乗に比例して減少していた。よって、本研究では平均値から出された近似式を用いて、測定値と近似式の値の比が60%以内にないデータを除去した。
霊長類の聴覚における知覚的体制化の研究

本研究の目的は、ヒトとサルの聴覚特性を比較し、その系統発生について考察することである。本年度は、ニホンザルにおける音の高さの時間的変化の知覚について検討した。以前の研究において、サルは3音系列における音の高さの上昇・下降のパターンを弁別可能であることが示されている。今年度は、経時的に呈示される周波数の異なる2音を刺激として用い、2音の間にはさまれた無音区間が音の順序の弁別に及ぼす影響について検討した。各構成音の長さは25msから400ms、無音区間の長さは0ms(無音区間なし)から375msであった。2番目の音の高さが1番目の音に対して上昇する系列を上昇系列、下降する系列を下降系列と呼んだ。2頭のニホンザル(オス、5歳と8歳)を被験体として、上昇系列から下降系列への変化の弁別を、オペラント条件付けを用いて訓練した。対照として、7名のヒトにもほぼ同様の課題をおこなった。サルの弁別成績は、2音間に無音区間を挿入した場合に低下した。一方、ヒトを被験者とした対照実験においては、ヒトの弁別は無音区間によって影響を受けなかった。これらの結果から、サルとヒトの聴覚的体制化の特性が異なり、ヒトは音列の全体的な特徴に注目するが、サルの弁別においてはヒトの場合と比べて局所的な音の高さの変化(2音の移行部分)がより重要であることが示唆された。