hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計画的ネクローシスにより誘導される生体応答機構の解明

CFLARs Tgマウスの腸管ではアポトーシスやネクロプトーシスが亢進している他、本細胞死はRIPK3の欠損によってレスキューされる。しかしながら、両細胞死が独立して誘導されているかは不明であった。Tg;Mlkl-/-マウスにおける活性型カスパーゼ3(CC3)抗体による免疫染色を行ったところMlklの欠損によりCC3陽性シグナルが減弱した。このことからネクロプトーシスがまず誘導され、その後アポトーシスが誘導されると考えられる。また胎生期には発現していないReg3bと呼ばれるタンパク質の増加が認められ、Reg3bは死細胞ではなく生細胞からのシグナルを受けた杯細胞が産生することが判明している。Il22 KOマウスおよびRorc KOマウスを用いた解析から、成獣小腸においてReg3βの産生はtype 3 innatelymphoid cell(ILC3)から産生されIL-22に依存することが判明した。胎生18.5日目のCFLARs Tg;Rorcgfp/gfpマウスにおいてもIl22およびReg3bの発現の消失が認められた。続いてαGFP抗体およびαReg3β抗体を用いた二重染色の結果、CFLARs Tg;Rorcgfp/+マウスでのみReg3β陽性細胞の周囲にGFP陽性細胞の集簇が認められることが判明した。このことから細胞死の亢進に伴い、産生ないしは分泌される因子がRORγt陽性細胞のリクルートを誘導していることが示唆される。以上から、CFLARs TgマウスのReg3β産生はRORγt陽性ILC3に依存すると考えられる。Reg3βの機能を解析するためにCrispr/Cas9法を用いReg3b KOマウスを樹立した。Reg3b KOマウスとCFLARs Tgマウスとの交配を試みたところ、CFLARs Tgマウスの表現型はレスキューされなかった。28年度が最終年度であるため、記入しない。cFLIPsはCellular FLICE-inhibitory protein (cFLIP)のスプライスアイソフォームである。これまでにcFLIPLはカスパーゼ8と会合し、アポトーシスや計画的なネクローシス(ネクロプトーシス)を抑制することで、生体の恒常性維持において必須の役割を果たしていることが明らかとなっている。一方でcFLIPsはアポトーシスを抑制するが、逆にネクロプトーシスを促進することがin vitroの実験から報告されていたが、生体における役割は十分に解明されていない。我々はX染色体の不活性化という現象に着目し、X染色体へcFLIPs遺伝子を選択的に導入し、その機能を解析することにした。作製したcFLIPsトランスジェニック(Tg)マウスの♂は胎生期18.5日目で致死となることが判明した。一方で多くの♀の個体は出生し外見上は異常を認めず、妊娠出産が可能であった。組織学的な検索から、胎児期のcFLIPs Tgマウスの腸管では細胞死の亢進が認められた。♂マウスの腸上皮細胞ではアポトーシスが顕著に亢進していた一方で、♀マウスではモザイク状にアポトーシスが誘導されていた。この致死的な表現型はRipk3欠損マウスとの交配により部分的にレスキューされることから、in vivoにおいてはRIPK3依存性のアポトーシスが存在する可能性が示唆された。一方で胎児由来の線維芽細胞をカスパーゼ阻害下で刺激したところ、Tgマウス由来の細胞では野生型に比較してネクロプトーシスが亢進することが判明した。本研究より得られたRIPK3依存性にアポトーシスが誘導されるという結果は予想外の結果であった。またX染色体へ選択的に遺伝子を導入する方法は、細胞死促進に関与する遺伝子を発現させ、その後の生体応答を解析する上で有用な手法であると考えられた。♂のCFLIPS KIマウスは、胎生18.5日目に腸上皮細胞のアポトーシスが亢進するために胎生致死となる。死に陥った腸上皮細胞の形態を詳細に解析するため、電子顕微鏡による観察を行った。アポトーシス細胞の所見であるクロマチンの凝集を伴った細胞の他、細胞内に多数の空胞を有するネクロプトーシス細胞が存在した。以上からcFLIPSはin vivoにおいて、アポトーシス及びネクロプトーシスを促進することが初めて明らかとなった。♀の個体では細胞死が亢進しているにもかかわらず、その後正常に成長し腸炎等の所見を示さないことから、代償性増殖機構が誘導されている可能性が考えられる。従って細胞死亢進が認められた胎生18.5日の腸管に焦点を絞り、トランスクリプトーム解析を試みたところ、Regenerating gene(Reg)3bおよびReg3gと呼ばれる遺伝子がKIマウスにおいて著増していることを見出した。組織学的な解析から両タンパク質は杯細胞ならびに腸管内腔で陽性となった。また活性型カスパーゼ3とReg3βの二重染色より、Reg3βは死細胞からのシグナルを受け取った生細胞より産生されている可能性が示唆された。これらの遺伝子プログラム変化はKIマウスの致死的表現型の抑制に伴い、ネクロプトーシス実行因子であるRipk3の欠損によりレスキューされた。以上の結果から♀のKIマウスの腸管ではRIPK3依存性

細胞死亢進の結果誘導された、Reg3βおよびReg3γが代償性増殖機構を促進している可能性が示唆された。1)cFLIPsがin vivoにおいてRIPK3依存性にアポトーシスおよびネクロプトーシスを促進する分子であることを見出した。2)胎生18.5日の腸管におけるトランスクリプトーム解析から、新規代償性増殖因子の候補遺伝子としてReg3bおよびReg3gを抽出した。3)KIマウスにて認められたReg3βおよびReg3γの発現増加はRipk3の欠損(KO)マウスとの交配によりレスキューされたことから、RIPK3依存性の細胞死亢進のために誘導されている可能性が考えられた。4)Reg3βならびにReg3γが代償性増殖因子であることを確証付けるため、Crispr/Cas9システムを用いてReg3b KO、Reg3g KOマウスを樹立した。CFLARs Tgマウスの腸管ではアポトーシスやネクロプトーシスが亢進している他、本細胞死はRIPK3の欠損によってレスキューされる。しかしながら、両細胞死が独立して誘導されているかは不明であった。Tg;Mlkl-/-マウスにおける活性型カスパーゼ3(CC3)抗体による免疫染色を行ったところMlklの欠損によりCC3陽性シグナルが減弱した。このことからネクロプトーシスがまず誘導され、その後アポトーシスが誘導されると考えられる。また胎生期には発現していないReg3bと呼ばれるタンパク質の増加が認められ、Reg3bは死細胞ではなく生細胞からのシグナルを受けた杯細胞が産生することが判明している。Il22 KOマウスおよびRorc KOマウスを用いた解析から、成獣小腸においてReg3βの産生はtype 3 innatelymphoid cell(ILC3)から産生されIL-22に依存することが判明した。胎生18.5日目のCFLARs Tg;Rorcgfp/gfpマウスにおいてもIl22およびReg3bの発現の消失が認められた。続いてαGFP抗体およびαReg3β抗体を用いた二重染色の結果、CFLARs Tg;Rorcgfp/+マウスでのみReg3β陽性細胞の周囲にGFP陽性細胞の集簇が認められることが判明した。このことから細胞死の亢進に伴い、産生ないしは分泌される因子がRORγt陽性細胞のリクルートを誘導していることが示唆される。以上から、CFLARs TgマウスのReg3β産生はRORγt陽性ILC3に依存すると考えられる。Reg3βの機能を解析するためにCrispr/Cas9法を用いReg3b KOマウスを樹立した。Reg3b KOマウスとCFLARs Tgマウスとの交配を試みたところ、CFLARs Tgマウスの表現型はレスキューされなかった。cFLIPS Tgマウスの♂の個体は胎生致死となり、その腸管においてはアポトーシスが亢進していることを明らかにすることができた。この致死的な表現型はRipk3 KOマウスとの交配により部分的にレスキューされたことから、cFLIPsはRIPK3依存性のアポトーシスを誘導する分子であることを見いだすことができた。1) Reg3βおよびReg3γが胎児期における代償性増殖機構の誘導に重要であることを結論づけるために、作製したReg3b KO、Reg3g KOマウスと♀のCFLIPS KIマウスを交配することでKIマウスの表現型がさらに悪化するのか検討する。
肺高血圧ラットモデルにおけるグレリンの抗炎症作用に関する検討

ghrelinは成長ホルモン放出促進因子受容体の内因性リガンドとして胃組織より発見された成長ホルモン分泌因子であり、その摂食亢進作用から、体重減少が著明なCOPD患者への投与効果も検討されている。本研究においては、COPD患者におけるグレリンの臨床応用の意義を追求する一環として、平成17年度には、肺循環系に及ぼす効果についてラットの低酸素曝露モデルを用いた検討を行った。ラットにおいては、慢性低酸素曝露にて観察される体重増加の抑制作用は、ghrelin投与において改善しなかった。また、慢性低酸素曝露によるもたらされた右室肥大および肺動脈中膜肥厚は、ghrelinにて明らかな変化を認めなかった。これより、ghrelinの抗炎症作用は、低酸素曝露による肺血管のリモデリング作用とは別の機序によることが示唆された。さらに、ghrelin投与において、低酸素に起因する右室肥大や肺動脈中膜肥厚の増悪を認めなかったことより、ghrelinの成長ホルモン分泌促進作用は肺循環系へ悪影響を生じないことが示唆された。さらに平成18年度には、10週齢の雌性C57BL/6マウスに豚膵エラスターゼを気管内投与することで炎症性COPDモデルを作成し検討を行った。ghrelinは1nmol/匹でエラスターゼ投与の30分前に単回皮下投与した。6時間後に気管支肺胞洗浄を行ったところ、エラスターゼ投与にて炎症細胞数の増加を認めたが、ghrelin投与にて炎症細胞数の抑制作用は認められなかった。また、ghrelinを事前に3日間連日投与した後に同様の実験を行なったが、有意な改善効果は認められなかった。さらに慢性効果を検討するために、エラスターゼの気管内投与後にghrelinを1日2回、14日間連日投与し、28日目に病理学的検討を行った。現在解析中である。本研究においては、COPDに対するghrelinのもつ抗炎症機序を、動物実験にて明らかにすることはできなかったが、COPD患者には抗炎症効果が得られていることから、動物モデルを変更し引き続き検討する必要があると考えられた。Ghrelinは成長ホルモン放出促進因子受容体の内因性リガンドとして胃組織より発見された成長ホルモン分泌因子であり、その摂食亢進作用から、体重減少が著明なCOPD患者への投与効果も検討されている。一方で、呼吸不全患者で問題となりうる肺循環系に及ぼす効果については、必ずしも明らかになっておらず、Ghrelinの有する成長ホルモン分泌促進作用から、心筋細胞や血管平滑筋細胞の増殖性機序を介して右室肥大や肺血管リモデリングが促進し、肺高血圧症を進展、増悪させる可能性も否定しきれない。そこで、本研究では、Ghrelinの肺循環系に対する作用を明確にすることを目的として検討を行った。5週齢の雄SDラットを用い、3週間の低酸素チャンバー(FiO2=0.1)内で慢性低酸素曝露おこない、低酸素性肺高血圧モデルラットを作成し、Sham群(Normoxiaラットに生食を投与)、Control群(Hypoxiaラットに生食を投与)、Ghrelin群(Hypoxiaラットに100μg/kgのGhrelinを投与)間の比較検討を行った。その結果、慢性低酸素曝露にて体重増加の抑制作用、右室肥大および肺動脈中膜肥厚がもたらされたが、Ghrelin投与はこれらに対して改善効果を認めなかった。このことから、低酸素曝露による肺血管のリモデリング作用は、Ghrelinの抗炎症作用とは別の機序で生じていると考えられた。また、右室肥大および肺動脈中膜肥厚に対する増悪効果は認められず、Ghrelinが肺高血圧の進展を助長させることはなかった。これより、Ghrelinの成長ホルモン分泌促進作用は、肺循環系へ悪影響を生じないことが示唆された。

さらに慢性効果を検討するために、エラスターゼの気管内投与後にghrelinを1日2回、14日間連日投与し、28日目に病理学的検討を行った。現在解析中である。本研究においては、COPDに対するghrelinのもつ抗炎症機序を、動物実験にて明らかにすることはできなかったが、COPD患者には抗炎症効果が得られていることから、動物モデルを変更し引き続き検討する必要があると考えられた。
骨代謝調節因子による肥満・エネルギー代謝調節の制御とその病態生理学的意義

私達は、骨組織から骨芽細胞分化抑制因子としてBone morphogenetic protein-3b(BMP-3b)を発見したが、最近、新規作用として脂肪細胞分化抑制作用や抗肥満・エネルギー消費亢進作用を明らかにした。これは、BMP-3bが骨代謝と肥満・エネルギー代謝の両方を制御する新たな因子であることを示す。一方、C型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)は、骨組織に存在する骨伸長促進因子である。私達はCNPの受容体が脂肪細胞に豊富に存在することを見出し、CNPがBMP-3bと同様に、脂肪細胞で作用し肥満やエネルギー代謝に作用していることを予想した。そこで、本課題では、骨代謝調節因子CNPの肥満・エネルギー代謝調節作用における機能解析を目的とする。本年度は、昨年度から継続しているCNPの過剰発現マウスによる検討を行った。具体的には、肥満において中心的な役割を果たしている脂肪組織とCNPの有する血管内皮保護機能に着目し、脂肪細胞や血管内皮細胞特異的にCNPを過剰発現するマウス(A- or E-CNP-Tg)による検討である。肥満・糖尿病モデル病態において、予想通り、いずれのCNP-Tgにおいても、抗肥満作用(脂肪細胞肥大化抑制、抗炎症、インスリン抵抗性改善)やエネルギー亢進作用を示した。更に、肥満・糖尿病の合併症の一つとも言われる非アルコール性脂肪肝炎(NASH)における作用も調べた。肥満・糖尿病性NASHモデルにおいて、E-CNP-Tgは肝臓組織の線維化や炎症の抑制に加えインスリン抵抗性の改善作用を示し、血管内皮細胞由来CNPのNASH改善作用が明らかとなった。現在、作用の検証の為、異なるNASHモデルでの検討、更には、その作用機序解明の為、培養細胞系による解析研究を進めている予定通りに、A-CNP-Tg, E-CNP-Tgの2種類のCNP過剰発現マウスによる検討を実施し、肥満・糖尿病モデルやそれに起因する非アルコール性脂肪肝炎(NASH)における改善作用も示した。概ね、計画したペースで私達の仮説と一致した結果が得られているので、計画書に沿った形での多角的なアプローチによる作用の検証やそのメカニズム解明に取り組む。そこで、本課題では、骨代謝調節因子CNPの肥満・エネルギー代謝調節作用における機能解析を目的とした。本年度は、BMP-3bの肥満に対する作用の論文化を経て、CNPの過剰発現マウスによる検討を行った。具体的には、肥満において中心的な役割を果たしている脂肪組織とCNPの有する血管内皮保護機能に着目し、脂肪細胞や血管内皮細胞特異的にCNPを過剰発現するマウス(CNP-Tg)を作製して検討を行った。肥満病態において、予想通り、いずれのCNP-Tgにおいても、抗肥満作用(脂肪細胞肥大化抑制、抗炎症、インスリン抵抗性改善)やエネルギー亢進作用を示した。ただし、CNPの由来する細胞の違い(脂肪細胞と血管内皮細胞)により、効果が異なる部分もあるので、現在、そのメカニズムも含めて検討中である。予定通りに、脂肪細胞や血管内皮細胞で過剰発現するマウスを作製し、肥満病態における表現型の検討を一通りを終了したところである。

現在、作用の検証の為、異なるNASHモデルでの検討、更には、その作用機序解明の為、培養細胞系による解析研究を進めている予定通りに、A-CNP-Tg, E-CNP-Tgの2種類のCNP過剰発現マウスによる検討を実施し、肥満・糖尿病モデルやそれに起因する非アルコール性脂肪肝炎(NASH)における改善作用も示した。おおむね、私達の仮説通りの結果が得られているので、計画通り研究を進める。概ね、計画したペースで私達の仮説と一致した結果が得られているので、計画書に沿った形での多角的なアプローチによる作用の検証やそのメカニズム解明に取り組む。初年度で条件検討実験を多く計画していたが、予想より少ない検討により条件設定できた為。昨年度が初年度であり、確実な成果を取得するため条件検討実験を多く計画していたが、予想より少ない実験項目で達成できたことと、現研究室に所有の消耗品等の活用したため。上記の理由のため、計画は予定通りに進める。
複雑な形状である放熱器を用いた冷暖房設備の設計手法に関する研究

近年、ゼロ・エネルギー・ビルディングに関する研究開発が国内外で取り組まれている。これらの建物では自然エネルギーで作られた冷温水を室内の放熱器へ供給する空調方式であることが多い。放熱器は建築環境・設備分野のみならず機械工学分野等で共通な研究対象になっているが、各研究分野は独自に研究が行われている現状がある。本研究では形状の種類が豊富である天井放射パネルと床置き放熱器を対象に、実験、コンピュータシミュレーション等により放熱器の放熱構造を詳細に明らかにし、オフィス空間等の時空間分布が生じる建物空間を対象に、放熱器が設置された場合の冷暖房設備設計法について学術的体系化を図ることを目的とする。
ドルの基軸通貨としての慣性に関する実証分析

本研究は、国際通貨の交換手段と価値貯蔵手段の両方を考慮に入れて、ドルが基軸通貨としての地位においてどれほどの慣性を持っているかを実証的に分析した。国際通過を保有することによって効用が増大するというmoney-in-the-utilityモデルに従って、ドルと他の国際通貨の保有残高を理論的にモデル化した上で、ユーロ・ダラ-市場のドル占有率と名目利子率と予想インフレ率のデータを利用して、民間経済主体の効用へのドルの貢献度を示す効用関数のパラメータを推定した。そして、効用へのドルの貢献度を示すパラメータの推定値を所与として、インフレ率あるいは減価率とドルの占有率との関係についてシミュレーションを行った。その効用へのドルの貢献度を示すパラメータは、99%の有意水準において0.69から0.82の区間であり、比較的高いという結果を得た。パラメータが相対的に高い値をとることは、ドルと他の国際通貨との間の限界代替率が比較的低いことを意味する。さらに、ドルが他の通貨と比較して交換手段として優れて機能していることを意味する。次に、そのパラメータの推定値に基づいてシミュレーションを行うと、たとえドルのインフレ率や減価率が一桁の率で上昇したとしても、ドルの占有率は急速に変化しないというシミュレーションの結果を得た。したがって、ドルは、その交換手段としての優れた機能を維持する限り、基軸通貨としての地位を急速に降りることはないであろうと結論することができる。
高銀緯電波トランジェント及び未同定変動性電波源の広域観測

宇宙には天体カタログ作成のためにほんの数回しか観測されていない電波源が多数存在している。本研究ではそのような過去にほとんど注目されてこなかった電波源を何度も観測し、突発現象や変動現象を発見することが目的である。共同研究者により既に発見されていた4つの電波トランジェントに加え、報告者は2つの電波トランジェントを発見した。バースト時間は2日以下で強度は1Jy以上と電波トランジェントとしては非常に強い。これらの電波トランジェントの起源は未知である。計6つの電波トランジェントは低銀緯から高銀緯に広く位置しており、logN-logS plotによる評価の結果、等方分布であることが解った。さらに、一年あたりの検出確率の上限値を0.0049/deg/yrと見積もった。これらの観測結果をKida et al.(2008)やURSI General Assembly(XXIXth URSI GA)で報告した。過去に注目されてこなかった源はその源を観測した一瞬、一時、の情報のみで強度や特異性が決められていたが、本研究ではドリフトスキャン観測により観測範囲内にあるどんな源に対しても1日当たり4分間の情報を約2週間連続で得た。さらに、定常観測は2008年度で5サイクルに入り、5サイクル分(約5年分)の情報を比較することが可能となった。これにより数日間数年間の長期的変動を検出することが可能となった。報告者は今年度2007年までの観測を基に赤緯32deg33degで6つの長期変動性電波源候補を発見しKida et al.(2009)(Preliminary)や日本天文学会2009春季年会にて報告を行った。6つ中には近年新たにカンマ線Blazar候補に挙げられた源も含まれており、高エネルギー現象を起こしている源の発見にも役立つと考えられる。
フランスにおけるドーピング法の形成と現状に関する研究

フランスにおけるドーピング法の形成と現状について、フランスのスポーツ政策の現状、フランスの立法政策全体の歴史的展開とドーピング法との関係、スポーツ競技会における興奮剤の使用の取締りに関する1965年6月1日の法律第64-412号の立法過程及び同法の構造、スポーツ競技会及び行事におけるドーピング物質の使用の予防及び取締りに関する1989年6月28日の法律第89-432号の立法過程及び同法の構造と特色、スポーツマンの健康の保護及びドーピング対策に関する1999年3月23目の法律第99-223号の法律の成立過程及び同法の構造と内容、ドーピング対策及びスポーツマンの健康の保護に関する2006年4月5日の法律第2006-405号の成立特色について明らかにし、また各ドーピング法の逐条訳を行った。研究の結果、特にフランスのドーピング法におけるドーピング違反の法律上の定義の変化の理由、刑事上の制裁からスポーツ連盟及びフランスドーピング対策機構による行政上の制裁処分への変更、フランスドーピング対策機構の独立行政機関への移行と権限の強化、国際的なアンチ・ドーピング政策のフランスドーピング法への影響、フランスドーピング法のスポーツ法体系と公衆衛生法体系の二重の法体系による秩序維持の特色、ドーピング法とスポーツマンの健康の保護のための法の統合、スポーツ法典へのドーピング法の統合、ドーピングコントロール及び制裁手続きにおける防御権、立入捜査権、個人情報の保護、検体採取の資格、登録証再交付前の医療診断の義務などを指摘した。1研究目的平成16年度の研究目的は、フランスにおける1965年のドーピング法の成立と展開の過程を明らかにすることである。このためドーピング法の成立背景、立法過程及び法律の構造を検討すること研究課題とした。2研究結果(1)立法の背景東京オリンピックにおけるドーピング規制に関する問題提起、ベルギーでサイクリング大会及びスポーツ競技会の参加者に対する興奮剤の投与を禁止する法案が提出され、1965年にドーピングに関する法律が制定されたこと、イタリア、ベルギー、スイス、オーストリアで反ドーピング運動が1960年前後に活発化していたこと、ヨーロッパ評議会でも1962年から学校外教育委員会などでドーピング問題が議論されたこと、フランスフットボール連盟規約、フランスボクシング連盟規約、国際フェンシング連盟規約、国際サイクリング連盟規約などにドーピング禁止規定が存在したこと、1963年に競技スポーツマンのドーピング及び生物学的な調整準備に関する第1回ヨーロッパ・シンポジウムが開催され、ドーピングの規制については、法的措置によらなければ十分な効果が期待できないことの合意が形成されていたことを明らかにした。(2)立法過程特に立法過程の争点として、(1)刑罰の適用、(2)検査手続き、(3)未成年者への刑の適用、(4)ドーピング検査の対象となる競技会の範囲、(5)故意犯の認定の問題について分析した。(3)法律の構造(1)ドーピング物質の使用に対するドーピング罪としての罰金、(2)共犯に対するドーピング罪より重い罰金及び拘禁、(3)ドーピング検査手続き(容疑者に対する採血・検査の実施)、(4)裁量的補充刑としてスポーツ競技会への参加、組織、運営の禁止の4つの構造を明らかにした。3研究成果の発表平成16年12月19日に日本スポーツ法学会第12回大会において「フランスにおける1965年のドーピング法に関する立法過程研究」というテーマで研究発表を行い、同学会年報に論文が掲載される予定である。1平成17年度の研究目的は、フランスにおける1989年のドーピング法の成立と内容を明らかにすること、及び、フランスのドーピング法に関連する一次資料をフランスにおいて収集することである。2研究結果(1)1965年のドーピング法は、ドーピングを故意に行った者に対する刑事罰を規定したが、その後のドーピングに関する裁判でドーピングに関する故意犯の立件が困難であることが露呈するなどし、1965年法の適用の難しさが明らかとなった。また、1980年代のヨーロッパ評議会及びIOCによる世界的なドーピング政策とも呼応して、フランス国内での統一的なドーピング政策の必要が高まった。以上の背景に基づいて1989年法が成立するに至った。

(2)1989年法では、第1に、ドーピングの定義を変更し、ドーピングの取締りの範囲をスポーツ連盟による競技に限定し、ドーピングの一時的概念・能力増大概念、健康害概念を削除し、能力の人工的改変、禁止方法の使用、使用の隠蔽の概念に変更した。第2に、ドーピング違反者に対する処分を刑事処分から行政上の制裁処分に変更した。第3に、ドーピング検査と違反の捜索の権限管轄を分離した。(3)ドーピングの審理機関として反ドーピング闘争全国委員会(CPLD)が設置され、審理におけるデュープロセスが確保された。(4)パリ第10大学のTrabal教授及びVerly助教授とともにCPLD、国立ドーピング検査研究所、イル・ド・フランス州青少年・スポーツ州局、イル・ド・フランスドーピング防止・闘争医事支局(Paul Brousse病院)にてヒアリング調査を行い、資料収集をした。3研究成果の公表(1)平成17年12月18日の日本スポーツ法学会第13回大会に於いて「フランスにおける1989年のドーピング法の成立過程に関する研究」を発表した。(2)平成18年3月5日の日本スポーツ産業学会スポーツ法学専門分科会に於いて「フランスのドーピング懲戒手続きについて」を発表した。1資料収集スポーツマンの健康の保護およびドーピング対策に関する1999年3月23日の法律第99-223号、スポーツマンの健康の保護およびドーピング対策に関する2006年4月5日の法律第2006-405号、関連するスポーツ法令、並びに、関連するスポーツ判例について、文献を収集した。また、ドーピング等本研究に関連する内外の文献を収集した。2研究発表及び研究概要スポーツ法研究第8号に、「スポーツ競技会における興奮剤の使用の取締りに関する1965年6月1日の法律第65-412号」の解説逐条訳を発表した。日本スポーツ法学会年報第13号に、「フランスにおける1989年のドーピング法に関する成立過程に関する研究」を論文として発表した。「フランススポーツ基本法の形成」(成文堂)において、ドーピング法に関連する記載を若干行った。平成19年3月17日に日本スポーツ産業学会スポーツ法学専門分科会研究会(福井大学)で1999年法について研究発表する予定である。1999年のドーピング法は、スポーツ担当省単独によるものでなく、厚生担当省と共同で制定されたところに特色があり、ドーピング対策医療センターが設置され、専門医によるドーピングの規制と医学上の監督が実施されている。また、反ドーピング闘争全国委員会が設置され、ドーピング違反者に対する行政上の制裁処分を行っている。スポーツマンの健康の保護およびドーピング対策に関する1999年3月23日の法律の成立、構造及び適用、ドーピング対策及びスポーツマンの健康の保護に関する2006年4月5日の法律の成立及び内容、並びに、スポーツ法典の立法の部に関する2006年5月23日のオルドナンスによるスポーツ法典の編纂と同法典におけるドーピング関係法の位置について明らかにした。
海水中硫化ジメチルおよび関連有機化合物の高時間分解能計測手法の確立

硫化ジメチル(DMS)は主に海水中の植物プランクトンから生成し大気中に放出され、地球大気の気候に大きく影響する要因の一つとして重要である。従来、DMSは海水サンプルをガスクロマトグラフにより測定されていたが、一試料あたりの測定に時間がかかるため観測データが極めて少ないことが課題であった。本研究では、バブリング式の平衡器とプロトン移動反応質量分析計の高度化を行うとともに、較正手法の確立や従来法との相互比較による検証を行い、本手法を海水中DMSの高時間分解能計測手法として確立した。本研究では、地球の気候システムにおける重要性のため海洋観測データベースが整備されているにもかかわらず、従来法(ガスクロマトグラフ法)ではデータが極めて少ない現状にある硫化ジメチル(DMS)について、我々が開発してきたオンライン計測手法である平衡器インレット-陽子移動反応-質量分析計(EI-PTR-MS)に残された検討課題に取り組み、計測の高度化、較正手法の確立、従来法との相互比較による検証を行って、EI-PTR-MS法を海水中DMSおよび関連有機化合物(VOC)の高時間分解能計測手法として確立することが目的である。本年度は、(1)EI-PTR-MSによるDMS・VOC計測の高度化、(2)DMSの較正手法の確立、(3)研究航海における試験観測に重点的に取り組み、それぞれ次のような成果を得た。(1)平衡器や配管内における温度・湿度を精密に計測・制御して、PTR-MSによる検出感度や気相濃度計測から海水濃度への計算を高精度化し、様々な海域・気象条件において水蒸気濃度・水温の補正を正確にできるようにした。接ガス部の材質に金属を避けテフロンやガラスを用いた他、ヘッドスペースを水滴が付きにくいデザインに変更して、吸着性・親水性の高い有機化合物の検出感度や時定数を改良した。採水後外気に触れずにボトリングした水を用いることで、実験室内雰囲気等からコンタミしやすい有機化合物について、より正確なブランク濃度を得た。(2)同位体置換されたDMS試薬を入手して標準ガスを特注で作製した。(3)学術調査船「白鳳丸」の研究航海を利用して改良型EI-PTR-MSを試験運用し、船上でしかできない装置の性能試験や採水ラインの試験を行った。具体的には、フィルターの有無による計測を行ってバブリング式平衡器におけるバイオファウリングの影響を試験して、特にメタンチオールへのコンタミの原因を探った。硫化ジメチル(DMS)は、植物プランクトンが生成するジメチルスルフォニルプロピオネート(DMSP)が微生物分解される際に生成される。従来のDMS分析法であるガスクロマトグラフィー法では、ろ過によって植物プランクトンの除去を行うことで、試料中のDMSP・DMS生成を防いでいる。我々が開発したバブリング式の気液平衡器と陽子移動反応ー質量分析計を組み合わせた、海水中の揮発性有機化合物(Volatile organic compounds: VOC)の定量法(equilibrator inlet- proton transfer reaction-mass spectrometry: EI-PTR-MS)では、自然海水を連続的に平衡器に導入することにより、海洋表面におけるDMS他VOC濃度の連続観測を可能にしているが、平衡器内部で植物プランクトンによるDMSP・DMSの生成が行われ、DMS濃度の測定に影響を与えている懸念があった。そこで、ろ過をしない自然海水を用いることによる、DMS濃度測定への影響を評価した。平衡器内における海水DMS濃度の挙動を調べるために、異なる条件の海水試料(未ろ過/ろ過海水)・バブリングガス(N2/純空気)を用いて、平衡器内のDMS濃度の変化を比較した。未ろ過/ろ過海水をN2ガスでバブリングしたとき、ろ過海水ではDMS濃度は増加したが、未ろ過海水では変化を示さなかった。また、N2/純空気ガスで未ろ過海水をバブリングした場合、N2ガスを用いたときのみDMS濃度は増加し、海水中の酸素枯渇と同時にDMS増加が生じた。この結果から、海水中で酸素枯渇が生じない限りDMS濃度は増加せず、DMS濃度測定に影響しないと示唆される。したがって、EI-PTR-MS法では純空気をバブリングガスとして用いることで、微生物活動によるDMS増加の影響は防げることが示された。海水をフィルターでろ過してバイアル瓶に採取した後、水酸化ナトリウムを添加して最大48時間冷蔵保存したものを純窒素ガスでバブリングしてパージしDMSとして検出することでDMSPを測定するパージPTR-MS法を製作した。この際、DMSPがDMSに100%分解されていると仮定して海水サンプル中のDMSP濃度を求める。この方法をニスキンボトルにCTD採取された海水について適用し、従来法であるP&T-GC/FPDと比較したところ、PTR-MSの方がGC/FPDよりも高いDMSP濃度を出す傾向がみられた。

連続測定であるEI-PTR-MS、連続的ではないがCTDサンプルも計測できるパージPTR-MS、従来法であるP&T-GC/FPD法を、いわゆる研究用海水とCTD採水された海水の二種類のサンプルについて比較した。海水サンプルが同じ時は測定方法が異なっても測定値が一致したが、海水が異なるときは測定方法に関わらず測定値が一致しないという傾向がみられた。これは、ニスキンボトルへのCTD採水時にDMSのアーティファクト(ろ過中のコンタミ・保管中の揮発など)がある可能性、または停船中の研究用海水はニスキン海水とは同じではない(例えば、停船中の研究用海水に何らかのアーティファクトがある)といった可能性を示唆しており、検出方法よりもむしろ採水方法とその後のサンプル処理方法に注意が必要であることが示唆された。交付申請書に記載した研究内容の4項目すべてについて、概ね順調に達成しているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度に当初計画した、(1) P&T-GCによるEI-PTR-MSのキャラクタリゼーション、(2) PTR-MSによる他の含硫黄化合物への応用、(3) EI-PTR-MSとP&T-GC/MSの国内相互比較実験による検証、の3つの計画のうち、(2)と(3)の2つは順調に遂行しているため。当初の計画通り、(1)ガスクロマトグラフ法によるEI-PTR-MSのキャラクタリゼーション、(2)EI-PTR-MSによる他の含硫黄化合物の検出への応用、(3)EI-PTR-MSとガスクロマトグラフ法の国内相互比較実験による検証を行う。PTR-MSのアセトン計測へ干渉の評価は野外観測の都合上、年度内に行えなかったので、プロパナールやグリオキザールの試薬を用いて干渉の可能性を確認する室内実験を追加で行う。
地下水人工涵養と流動蓄熱の基礎研究

世界で最も早くから地下水人工涵養と帯水層蓄熱利用を行ってきたフィンランドと日本の実験場で1)蓄熱井戸特性、2)微生物の繁殖状況、3)帯水層浄化能力、について、温帯地域にある日本との比較を行う事により、大規模蓄熱法の自然界に及ぼす不安定要素を検証する事を目的として調査研究を行った結果以下のような結論を得た。1974年1月より醸造プラントの冷却水として地下水の人工涵養・循環利用を行っている。25年にわたる長期記録を誇るが、水質変化、微生物の異常増加あるいは涵養井の目詰まり現象は、認められていない。1972年から、地下水人工涵養法による上水の供給を行っている。Saimaa湖畔の揚水井の上流200mに、浸透池を設置してSaimaa湖の源水(過マンガン酸カリ消費量17mg/l)を供給し、水質を過マンガン酸カリ消費量5mg/lまで浄化してそのままLappenranta上水に供給している。作動開始以来、26年になるが、浸透池のレ-キ作業を年2回行うだけでその後の変化は、何ら発生していない。Kuopio市の上水道水源は、過マンガン酸カリ消費量40mg/lのKallavesi湖。湖畔のエスカ層に揚水井を設け、1985年より上水場の源水前処理施設として帯水層人工涵養法が採用されている。揚水の鉄分濃度が上昇したことから乾式法と浸透地法を併用して水質を過マンガン酸カリ消費量105mg/lまで浄化している。注目すべき点は、浸透池で鉄バクテリアと藻類の繁殖により、浄水能力が向上している点である。4.山形大学ソ-ラアクイファ地下帯水層蓄熱法の季節蓄熱利用を目指し、1982年から蓄熱実験を繰り返している。その間、帯水層鉄コロイドダムの形成により、熱回収率が60%まで向上し、さらに、浄化能力が発揮されることを確認した。5.山形大学エコロハウスの戸別人工涵養米沢盆地は、泥炭層が410mの厚さで盆地一帯に発達している。一般家庭の合併浄化槽処理水をこの泥炭層に浸透させることにより水質は地下水と同等の飲料可能な水に浄化される。すなわち泥炭層が高級浄化層として活用することが出来る世界で最も早くから地下水人工涵養と帯水層蓄熱利用を行ってきたフィンランドと日本の実験場で1)蓄熱井戸特性、2)微生物の繁殖状況、3)帯水層浄化能力、について、温帯地域にある日本との比較を行う事により、大規模蓄熱法の自然界に及ぼす不安定要素を検証する事を目的として調査研究を行った結果以下のような結論を得た。すなわち泥炭層が高級浄化層として活用することが出来る3か年継続研究の初年度としてフィンランドチームが2班に分かれて来日し、米沢・福井・東京・札幌を移動して視察・調査した結果フィンランドとの対比において、以下の指摘があった。1.山形大学ソ-ラアクイファの視察・調査。地層が複雑であり、精密な物理定数を測定しないかぎり、フィンランドチームの開発したシミュレーションコードTHETAを適用することは出来ない。前段階として、実験室規模の模型実験による照合作業が必要である。2.山形大学地下水人工涵養施設。透水量係数の数値が極めて大きい。3.米沢市の水源:水窪ダム。滞留時間が長すぎる。富栄養化が進むと藻の発生が問題となるであろう。

4.山形県企業局笹野浄水場。バクテリアの分析調査を併行させるべきであろう。5.米沢市下水道処理施設。6.最上川流域。水田の地下水涵養量が大きい。地下水源としても水田の保存は重要。7.吾妻硫黄鉱山鉱毒水の地下注入処理場。レドックス電池効果は活用できないか?8.福井大学および福井地区蓄熱利用システム。朝鮮半島経由の大陸との文化交流が忍ばれる。9.東京都下水道局多摩川上流処理場。オゾン減菌装置に感銘。10.野火止め上水・玉川上水の清流復活事業。世界に誇れる事業。地下水人工涵養の効果も数量的に把握する価値がある。11.北海道リハビリ帯水層蓄熱利用システム。民間の力で帯水層蓄熱法も含め、複合利用に感銘を受けた。以上総合して、フィンランドのメンバーにとっては、初めての訪日。アジアモンスーン地帯の気象特性、火山国特有の地形、河川水質、帯水層及び地下水の特性を体で認識した。これらは、境界条件の打ち合せに非常に有益である。(1).岩盤が地表近くまで迫っており、地層が極めて単純である。(2).日本の複雑な地層状況とは異なり、簡単な物理探査で地層を読み取り、涵養水の行方を読みとる事が出来る。(3).流れの下流が正確に判断する事が出来るのであるから、流れを伴う帯水層蓄熱、即ち帯水層流動蓄熱も可能である。現に、Lappeenrantaでは、冬の冷水涵養の影響で5月上旬、揚水温度は4.0°Cを示している。(4).帯水層は氷河による御影石粉砕エスカ層である。透水係数が大きく、岩盤の窪みを辿り、下流に流れる。流れは周りをシルトで囲まれたチューブ状の流れである。時間経過に伴って、有機質の吸着が進行しチューブの閉息分岐が繰り返され、毛細管のように発展・成長しているものと考えられる。(5).遠い将来、流れの閉塞が起き、嫌気性地層が形成され、嫌気バクテリアの活動により、PH値が降下、鉄バクテリア・マンガンバクテリアの活動を促進すると考えられる。フィンランドでも鉄・マンガンの含有量の多い帯水層が随所に認められる。これは太古の時代に有機物のフィルターとして貢献したエスカ層ではないかと推論される。2.ヘルシンキ市の水源ヘルシンキの水道水源は120km離れたPaijanne湖である。質・量ともに申し分が無い。隧道を穿ち、ヘルシンキまで導水している。途中、Korpimakiで分水し、エスカ層による地下水人工涵養を行い、良質の地下水として水道水源に直接利用している。凝集剤使用や塩素殺菌を行わないので極めて良質な水道水を供給することが出来る。以上総合して、フィンランドの環境と、アジアモンスーン地帯にある日本との間にある著しい差異を体で認識した。気象特性、大陸岩盤と火山国特有の地形、河川水質、帯水層及び地下水の相違である。世界で最も早くから地下水人工涵養と帯水層蓄熱利用を行ってきたフィンランドと温帯地域にある日本との比較を行う事により、大規模蓄熱法の自然界に及ぼす不安定要素を検証する事を目的として1)蓄熱井戸特性の変化、2)微生物の繁殖状況、3)帯水層浄化能力、について調査研究を行ってきた。Lappenrantaでは1972年から、地下水人工涵養法による上水の供給を行っている。Rajamakiでは1974年より醸造プラントの冷却水として地下水の人工涵養・循環利用を行っている。
極低温環境用マイクロ電歪・圧電アクチュエータの試作研究

本研究は、極低温・強磁場環境下で使用することの出来るマイクロアクチュエータを、圧電・電歪材料を駆動源として実現することを目標として、アクチュエータ材料、構造、モデル化の3点について研究を進めた。温度環境の違いによる調整の必要がないアクチュエータを実現することを目的として、ボルト締めランジュバン型振動子の構造の検討と試作を行った。非線形的な特性を考慮した振動解析によりアクチュエータ構造を決定し、室温から極低温まで予圧調整の必要がない振動子を実現した。さらに、試作した振動子を用いたアクチュエータの駆動実験により、従来困難であった室温から極低温領域まで調整なしに連続的に回転駆動を行うことに成功した。本研究は、複合極限環境、具体的には極低温、強磁場環境下で使用することの出来るマイクロアクチュエータを、圧電・電歪材料を駆動源として実現することを目標としている。このためにアクチュエータ材料、アクチュエータ構造、設計・制御を目的としたモデル化の3点について研究を進める予定である。本年度は、極低温環境内でアクチュエータと、これに用いる材料の評価を行うために、液体ヘリウム温度付近でのアクチュエータ評価環境を整備するとともに、駆動源となるアクチュエータ材料に関する検討を中心に研究を進め、さらにアクチュエータ構造に関わる振動子構造の検討を行った。アクチュエータの駆動に用いる材料の検討として、これまで用いていない電歪材料を駆動に用いることを目的として、リン酸ガリウム、チタン酸ストロンチウムの低温環境における駆動特性の評価を行った。これらの材料を低温環境において振動子の駆動に用いるために、低温環境において分極処理を行い、低温環境での結晶構造にそった分極状態とすることを試みた。リン酸ガリウムについては室温における分極処理の場合と異なり、低温環境での分極処理により電気的測定による共振状態に大きな変化が見られた。一方チタン酸ストロンチウムについてはこのような変化は見られなかった。次に、アクチュエータ構造に関わる振動子構成について、振動性能(減衰の小ささ)を維持、もしくは向上させながら低温環境で熱応力の影響の少ない状態を得るために、主として材料に着目して検討を行った。低温環境において材料の非線形的な特性を考慮した振動解析により比較し、予圧調整の必要なく、振動性能の高い振動子の製作を行った。この結果、室温から低温環境まで、予圧調整の必要がない振動子を実現することに成功した。このためにアクチュエータ材料、アクチュエータ構造、設計・制御を目的としたモデル化の3点について研究を進めている。本年度は、温度環境の違いによる調整の必要がないアクチュエータを実現することを目的として、振動子構造の検討と試作を行い、アクチュエータの駆動性能評価による検証を行った。前年度、アクチュエータ構造に関わる振動子構成について、低温環境で熱応力の影響の少ない状態を得るために、主として温度環境による材料特性の小さな材料を使用した振動子の試作を行い、評価実験により予圧調整の必要が少ないことを確認していた。しかしながらこの手法では低温領域では振動特性の低下が大きかった。そこで駆動源である圧電材料と低温環境における材料定数の変化が近い材料に着目し、非線形的な特性を考慮した振動解析により各部品の組み合わせを考慮してアクチュエータ構造を決定した。これにより室温から極低温まで予圧調整の必要がない振動子の性能を向上することに成功した。さらに、試作した振動子を用いてアクチュエータの駆動実験を行った。回転数とトルクの測定により、ロータの接触駆動による回転状態の評価を行った。従来は室温から極低温領域まで調整なしに連続的に回転駆動を行うことは難しかったが、試作した振動子を使用することによりこれを可能とした。本研究は、複合極限環境、具体的には極低温・強磁場環境下で使用することの出来るマイクロアクチュエータを、圧電・電歪材料を駆動源として実現することを目標とする。このためにアクチュエータ材料、アクチュエータ構造、設計・制御を目的としたモデル化の3点について研究を進めた。本年度は引き続きアクチュエータ材料に関する検討を進めるとともに、室温から低温までの環境を前提とする設計を目的としたモデル化とその評価を行うことを目標とした。前年度までに、電歪材料に関する低温環境での駆動特性に関する評価を行い、特に低温環境での分極処理について興味深い知見を得ていた。本年度は、低温環境から高温環境まで圧電・電歪材料を用いた評価素子の駆動状態の測定を行い、圧電定数や焦電係数の比較を行った。低温環境において分極条件に関する再現性の高いデータは得られなかったが、主に圧電材料であるPZTについて、材料の持つ焦電特性の温度依存性によって、温度環境の違いにより変形および応力が変化することを実験的に検証した。アクチュエータ構造については前年度までに室温から極低温までの温度環境において、予圧調整の必要がない安定的な駆動が可能なアクチュエータを実現していた。本年度はこの結果をもとに、アクチュエータの力学的モデルに基づく駆動条件の検討を行った。駆動に用いる振動子の共振状態を考慮して圧電素子に加える電圧波形を変更することによって駆動波形が変化し、この結果駆動効率が向上することを実験的に検証した。特に、スティックスリップ現象を利用した駆動方式を印加電圧波形の変更によって実現することにより、同一のアクチュエータにおいて微動、粗動の複数の駆動モードを電圧波形の変更により実現できることを示した。

さらに、温度環境の影響を考慮し、極低温環境でのアクチュエータ駆動実験の結果によりこの駆動方式の有効性を示した。本研究は、極低温・強磁場環境下で使用することの出来るマイクロアクチュエータを、圧電・電歪材料を駆動源として実現することを目標として、アクチュエータ材料、構造、モデル化の3点について研究を進めた。温度環境の違いによる調整の必要がないアクチュエータを実現することを目的として、ボルト締めランジュバン型振動子の構造の検討と試作を行った。非線形的な特性を考慮した振動解析によりアクチュエータ構造を決定し、室温から極低温まで予圧調整の必要がない振動子を実現した。さらに、試作した振動子を用いたアクチュエータの駆動実験により、従来困難であった室温から極低温領域まで調整なしに連続的に回転駆動を行うことに成功した。本研究では、アクチュエータ材料、アクチュエータ構造、設計・制御を目的としたモデル化の3点の項目について研究を進めている。前年度までに、圧電材料の低温環境での分極処理実験を行い、提案した低温環境での分極処理という手法により、従来使用していなかった材料をアクチュエータの駆動源とすることの可能性を示した。また、振動子を構成する材料と構造について低温環境での材料特性に着目し、室温から低温環境まで安定的に駆動可能なアクチュエータの駆動源となる振動子を得ることに成功していた。一方、温度領域によっては必ずしも良好な振動特性が得られていなかった。本年度は特にアクチュエータ構造に関する項目について引き続き研究を進めた。圧電材料であるPZTおよびPMN-PTの材料特性に着目し、目標とする室温環境293Kから4.5Kの低温領域まで、熱膨張係数等が比較的近い材料を用いることにより、温度変化の影響が小さくなる構造を採用した。この結果、ランジュバン型ボルト締め振動子として構成した際に、圧電素子表面に生じる応力変化が緩やかとなり、さらに振動特性の変化も比較的抑えることが可能となった。これにより、室温から低温環境まで、組み立て時の予圧調整が必要ないアクチュエータ駆動用振動子を実現した。さらに、この振動子が実際に293Kから4.5Kにまで温度環境を変化させた際、アクチュエータとしてロータを連続的に駆動可能であることを実験的に証明した。以上により、この項目については当初の目標を達成した。アクチュエータ材料に関する項目については、本年度予定していた材料の入手に時間がかかったことから大きな進展はなく、次年度の課題となった。センサ・アクチュエータ・マイクロシステム引き続きアクチュエータ材料委に関する検討を進めるとともに、室温から低温までの環境を前提とした設計を目的としたモデル化とその評価を進める。初年度、電歪材料に関する低温環境での駆動特性に関する評価を行い、特に低温環境での分極処理について興味深い知見を得ていた。本年度はこの結果については新たな知見を得ることは出来なかった。次年度は低温環境で圧電・電歪材料を用いた評価素子の駆動状態の測定を行い、圧電定数の比較を行う。これにより、低温環境での分極処理に関する条件を明確に得ることを目標とする。
肝移植後肝細胞癌再発に対する機序解明と革新的治療戦略の構築

肝細胞癌周囲の類洞様血管構造(vessels that encapsulated tumor clusters; VETC)は予後不良因子であることが報告された。本研究では肝細胞癌に対する肝移植におけるVETCの有無と予後の関連、その機序のについて検討、ミラノ基準に勝る新基準の策定を目的とする。本年度は、肝細胞癌を有する非代償性肝硬変に対する生体肝移植症例におけるVETCの発現およびAngiopoietin2(Ang2)の発現を検証した。肝細胞癌を有する非代償性肝硬変に対し施行された生体肝移植術での摘出標本に対しanti-humanCD34抗体およびanti-human Ang2抗体を用いて免疫染色を行い,腫瘍部におけるCD34, Ang2の発現を検証した.まず始めにCD34発現(VETC陽性)を検証し、その予後解析を行った.生体肝移植術の予後(全生存率・無再発生存率)をKaplan-Meire曲線により検証したとともに,VETC陽性とその他の各種臨床因子(術前肝機能などのレシピエント背景や腫瘍因子として術前腫瘍マーカー、腫瘍最大径、個数、分化度、脈管侵襲)を含めた単変量解析・多変量解析を行い、VETC陽性の予後に与える影響を検証した.その結果,VETC陽性は生体肝移植術後無再発生存率、全生存率共に予後不良であった。またVETC陽性は、腫瘍因子悪性度と有意に関連しており、腫瘍径は大きく、腫瘍個数は多く、術前AFP値高値、低分化度、脈管侵襲多いという結果であった。また再発形式については多臓器再発の頻度が有意に多かった。またVETC陽性は術後再発、死亡の独立危険因子であった。次にAng2発現を検証した。Ang2は癌部細胞質で発現を認め、腫瘍面積当たりの発現量を評価したところ、VETC陽性では有意に発現量の増加を認め、VETC形成との関与が示唆された。順調に症例の追加を行っており、適宜統計解析の追加解析を行っており、概ね予定通りの進捗状況である。1現在対象とした症例にさらなる症例を加え、VETC有無を予測しうる臨床背景との関連を検討する。3術後再発症例を用いて原発巣および切除再発巣のVETCおよびEMTの維持・変化を評価する。
連星中性子星合体のための効率的な重力波データ解析手法の開発

連星中性子星衝突によって生じる重力波を解析することで、星の質量や自転速度、歪みやすさといった星内部の物理に関する重要な情報が得られる。また連星の位置を推定し、電磁波観測グループに報告することで、電磁波追観測の助けとなる。一方、この解析には現状、数年程度の時間がかかってしまう。本研究では、この解析をより高速で行うための効率的なアルゴリズムを開発する。