hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血圧、腎循環調節におけるキニン系の役割(新しい拮坑剤を用いた検討)

これら血圧・腎血流量の変化が,交感神経系, αレセプターやアンジオテンシンIIを介していないかどうか,これらの拮抗剤であるプラゾシンおよび1-Sar-8IleアンジオテンシンIIを用い検討した.B4147投与による血圧の上昇は,これら拮抗剤によっても影響を受けず,ブラジキニンに対する特異的な拮抗作用と考えられた.今までカリクレインの阻害剤であるアプロチニンやキニンに対する抗血清を用い検討がなされてきたが,その特異性に問題があり,かならずしも一致した結果は得られていなかった.今回特異的なブラジキニン拮抗剤を用いることによって,正常血圧ラットにおいては,血圧,腎血流量の維持に内因性ブラジキニンが関与している事が示唆された.今後,自然高血圧発症ラットやDOCA食塩高血圧ラットにおいても検討を加える予定である.DOCA食塩高血圧ラットの高血圧発症、およびその維持機構、ならびに腎血流量の維持に内因性ブラジキニンが関与しているかどうか、ブラジキニンの競合的拮抗剤であるB4147を用いて検討を加えた。DOCA食塩高血圧ラットはSDラットを用い、右腎摘出後、DOCA6mgを週2回筋注し、1%食塩水を投与することにより作製した。対照として1%食塩水投与群と蒸留水投与群を用いた。DOCA群の血圧はD0CA投与2週後から上昇し、4週では144±3.4mmHgとなり、6週では163±4.7mmHgであった。腎血流量は各週で増加傾向を示したが有意の差はなく、6週では4.7±0.6ml/minであった。B4147、25、50、100ug投与後、各群で血圧の上昇を認めたが、その上昇度は1%食塩水群や蒸留水群に比し、DOCA群では4週6週で有意に小さかった。腎血流量はブラジキニン拮抗剤投与後減少したが、各週、各群間に有意の差を認めなかった。しかし、B4147投与による腎血管抵抗の増加度は4週および6週においてDOCA群では対照群に比し小さかった。これらの結果、内因性ブラジキニンは、DOCA食塩高血圧ラットの高血圧発症期だけではなく、その維持期にも減少しており、本モデルの高血圧発症維持に血管拡張性物質であるブラジキニンの減少が一部関与している可能性が示唆された。同様に自然高血圧発症ラット(8週)を用い、ブラジキニン拮抗剤を投与した所、血圧の上昇を認めたが、その血圧上昇度は対照として用いたWKYラットに比し有意に小さかった。腎血流量も減少したが、その程度はWKY群に比し小さく、自然高血圧発症ラットの血圧、腎血流量維持にも内因性ブラジキニンが一部関与している事が示唆された。このように、ある種の高血圧モデルの血圧上昇、維持機構、ならびに腎血流量の維持に内因性ブラジキニンは重要な役割を果していると考えられた。家兎を用い、ウレタン・αクロラロ-ス麻酔下に左腎動脈を露出後、27ゲ-ジ針を左腎動脈内へ挿入し、B4147を5μg/kg/miuの用量で20分間注入した(n=9)。腎血流量の変化は新しく購入した電磁血流計を用い測定した。左尿管へもカテ-テルを挿入し採尿に用い、系球体濾過率をクレアテニン負荷によって測定し、腎循環調節におけるブラジキニンの関与を検討した。血圧も新しく購入した圧トランスデュ-サ-を用い測定した。ブラジキニン拮抗剤を家兎陣腎動脈内へ5μg/kg/miuの用量で20分間直接注入した結果、全身血圧には有意の変化を認めなかったが、腎血流量は、30.6±2.9ml/minから26.4±3.1ml/minへ有意に減少し、(P<0.05)、系球体濾過率も有意に減少した(P<0.05)。尿量も0.35±0.05ml/minから0.27±0.04ml/minへと有意に減少したが(P<0.05)、尿中Na排泄量及び尿中K排泄量には有意の差を認めなかった。尿中キニン排泄量も1.24±0.26ng/minから0.92±0.20
高速なトランザクション処理を可能とするXMLデータベースの開発

XMLデータの更新管理においての最大の難点は、XMLデータが木構造を持つという点である。トランザクション処理では、木構造の変化を保護するために、粒度の大きいロックを用いなくてはならず、複数トランザクションが並行して実行される場合に、スループットを向上できないという問題があった。そこで、本研究では、木構造を変化させても、データとしての意味が保たれている等価な木構造(これをamoebaと名付けた)を用いて、XMLデータの木構造を抽象化することを試みた。そして、テーブル型データベースと同等の感覚でXMLデータに対して問い合わせを可能にする新しい問い合わせ手法であるAmoebaJoinの開発を行った。Amoebaの概念を用いることで、木構造の保護が必要な場合とそうでない場合を区別でき、ロックの粒度を抑え、トランザクションスループットを上げるための土台を構築することができた。また、Amoeba Joinの処理を高速化するための、XMLの索引構造を開発した。この索引構造は、一般のデータベースシステムに必須のB+木を用いて実装できるため、B+木でおよそ20年来に渡って培われてきたトランザクション管理のテクニックを生かすことができるものであり、XMLデータベースにおけるトランザクション管理の実装を容易にし、なおかつ、高速化へつながるものであると考えている。テキスト形式で、階層化されたデータを記述できるXMLは、あらゆるデータを表現するための標準フォーマットとして注目を集めている。しかしながら、XMLデータに対する複数の更新操作を並列かつ同時に処理するためのトランザクション処理の研究は、未だ発展途上にある。本研究では、トランザクション処理中の排他制御のパフォーマンスにおけるボトルネックは、必要以上にXML階層構造を保護することにあることを発見した。そして、XMLデータの階層構造を変化させても、データとしての意味が失われないものが多いことに着目し、XMLの階層構造にとらわれない問い合わせ手法であるAmoeba Joinの開発を行った。この成果は論文にまとめ、現在投稿準備中である。また、第5回XYZ Workshop「XML処理手法と理論」において口頭発表を行った。AmoebaJoinを用いることで、階層構造の保護が必要な場合とそうでない場合を区別でき、トランザクションの性能の向上が期待できるため、Amoeba Joinの存在下でのロック手法も開発中である。それにより、当初の研究計画では、問い合わせ言語の標準であるXQueryを用いてベンチマークを作成する予定であったが、Amoeba Joinによる問い合わせは現時点のXQueryの文法では容易に記述できず、ベンチマークの作成は現実的ではなくなったため計画を変更している。また、本研究の最終的な研究成果物であるXMLデータベースシステムXerial(エクセリアル)をオープンソース形式で公開するための、ウェブサイトを構築した(http://www.xerial.org/)。ここで公開されているXMLデータを扱うプログラムは、バイオインフォマティクスの分野でも活用されており、出芽酵母の画像データベースであるSCMD [NAR2005]の実装にも使われている。
B細胞初期分化についての研究

2年間にわたって、B細胞の初期分化過程の増殖と分化の調節について検討した結果を以下に箇条書きにまとめる。1.B細胞初期分化過程の細胞増殖を、リコンビナントILー7とILー7を発現していないストロマ細胞株PA6を組み合わせてカバ-することができる。またこの分化は、(1)PA6のみで増殖する段階、(2)PA6とILー7両方の必要な段階、(3)ILー7のみで増階する段階、を経て進む。2.PA6ストロマ細胞株が発現する増殖因子のうちCーkitのリガントであるSLFはB細胞初期分化にとっても重要である。しかし、リコンビナントSLFのみではPA6細胞株そのものと比較すると増殖支持活性は弱いことから、SLF以外の増殖因子が必要であることも示唆された。3.以上のように、B細胞初期分化過程の細胞増殖の調節はストロマ細胞が発現しているILー7やSLF等の因子によっておこなわれている。しかし細胞の分化を進める最も重要なシグナルは、B細胞分化の過程で発現してくるμ鎖そのものである可能性が以下の実験より明らかになった。すなわち、μ鎖を発現できないSCIDマウスあるいはμ鎖遺伝子の膜通過ドメインを欠損させたマウスでは、PA6とILー7両方の必要な段階からILー7のみで増殖できる、段階への分化が進まない。しかしSCIDマウスにμ鎖遺伝子を導入するとILー7で増殖する段階への分化が進む。このストロマ細胞依存性がなくなる分化過程に呼応して、ストロマ細胞の発現するSLFに対する受容体であるCーkitの発現が失われることは、B細胞の分化を進めるシグナルが、μ鎖の発現そのものである可能性を強く示持している。以上の結果、B細胞初期分化過程での細胞の増殖分化調節に関する大節はほぼ理解できた。今後は分化の決定機構等のよい困難な問題の解決に、これまで開発してきた実験系を利用していくことが重要と考える。本年度はB細胞初期分化における増殖要求性の変化がどの様なシグナルのもとに調節されているのかについて重点的に研究した。これまで、この分化の調節が骨髄微小環境が産生する分子によって行われるとする考え方と、分化過程で発現してくる免疫グロブリン遺伝子の発現そのものが分化調節のシグナルとなっているとする考えが対立していたため、この点を明らかにする事に重点をおいた実験系を考案した。即ち、免疫グロブリン遺伝子の再構成がうまく進まない突然変異マウスscid、機能的再構成を済ませたH鎖遺伝子を導入したトランスジェニックマウス、及び機能的L鎖遺伝子を導入したトランスジェニックマウスについて、増殖要求性の異なる各分化段階のB系細胞の頻度を測定し、増殖要求性の変化が確かに免疫グロブリン遺伝子の発現に密接に関係して進んで行くことを明らかにした。この結果、B細胞初期分化の過程では、その増殖に関してはストロマ細胞が発現する諸分子によって調節されているが、その分化は免疫グロブリン遺伝子の発現が引金となって調節されているとする新しいモデルを提唱した。一方、ストロマ細胞による増殖調節に関わる分子についてはこれまで我々が明らかにしたILー7以外に、cーkitとそのリガンドが何等かの役割を果たしているとする結果が得られた。この研究の発展には、やはり本年度の研究の結果得られたcーkit分子に対するモノクロ-ナル抗体を作成できたことが大きく寄与しているが、今後この抗体を更に活用して、cーkit分子が、どの段階のB細胞に発現されているのか、また実際に骨髄内でB細胞増殖に関わるレセプタ-として働いているのか等に焦点を当てて、研究を続けて行きたいと考えている。これまでの研究では、B細胞初期分化を支持する増殖シグナルとしてリコンビナンILー7とILー7を発現しないストロマ細胞株PA6を使用してきたが、本年はPA6

ストロマ細胞株の発現している分子の一つであるcーkitのリガンドSLFのB細胞増殖支持機能について検討した。1.cーkitの細胞外ドメインを認識するモノクロ-ナル抗体を用いて、骨髄や培養中のB系細胞を染色した結果、B細胞分化がcーkit^+B220^ー未熟幹細胞からcーkit^+B220^+細胞を経てcーkit^ーB220^+細胞へ分化して行くことが明らかになった。2.cーkitの機能を抑制するモノクロ-ナル抗体を培養に加えたり、マウスに直接投与する実験より、B系細胞の初期分化の過程で細胞表面に発現しているcーkitが細胞の増殖に必須のレセプタ-として機能していることが明らかになった。3.リコンビナントSLFのB細胞増殖に及ぼす効果をPA6ストロマ細胞株と比較した。SLFとILー7を組み合わせて用いると、Cーkit^+B220^ー細胞は増殖し、B220^+段階にまで分化するが、PA6ストロマ細胞株そのものをSLFのかわりに用いた培養と比べると、細胞の増殖は極めて低いレベルにとどまっていた。この結果はILー7とSLF以外にもB細胞初期分化過程の細胞増殖を調節している分子の存在を示唆している。4.B細胞は成熟に伴いcーkitを発現しなくなるが、これがB細胞分化のどのステ-ジに相当するのかについて、各段階で分化が停止している突然変異マウスやトランスジエニックマウスを用いて検討した結果、μ鎖が発現するまではcーkitで発現しており、μ鎖の発現と同時にその発現が抑制されることが明らかになった。以上の結果からSLFはB細胞分化過程に関わる増殖因子として実際に機能していることが明らかになった。
看護基盤能力の評価指標開発とIBLの進化によるプロフェッショナル教育モデルの確立

複雑さと不確実性の中で,社会の要請に応えられる資質の高い看護人材育成に向けた教育の充実を図るため、課題発見探究型学習であるIBL(Inquiry Based Learning)を看護教育モデルとして体系化をおこなった。大学および臨床においてIBL教育プログラムを展開し,2017年度に開発した「看護師のプロフェッショナル・コンピテンシー」アセスメントテストを用いて,IBL教育プログラムの教育効果を確認した。A病院の中堅看護師ラダーIII・IVにある約350名を対象とし看護師を対象として,IBL教育プログラム体験の有無の2群比較による要素分析では、対課題基礎力(課題発見力、計画立案力、実践力)が教育プログラム体験群に高くなる特徴が明らかになった。さらに,IBLを全ラダーに導入することによって、論証思考の特徴をラダー毎に傾向分析ができるようになり,育成したい能力を引き出すIBL教育プログラムとして,教育対象に応じた教育の仕掛けを加えIBL教育プログラムの進化を図った。大学においても,IBL教育プログラムで展開する授業後には対課題基礎力(課題発見力、計画立案力、実践力)の上昇があることを確認した。これらの結果は,2019年度の学会で発表予定である。さらに,IBL教育プログラムを看護教育モデルとして位置付けるため,看護教育の歩みとIBL教育が要請される背景を確認し,加えて思想的基盤を確認し体系化に繋げた。これらは,「看護の高等教育化への歩みとアクティブラーニング展開の要請」および「看護教育における知識の構築ーIBLの思想的基盤(1)」と題して論文発表している。学会での交流集会の開催を行うと共に、様々な学習会を企画開催し、効果的なIBL教育モデル活用について情報配信を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。社会の要請に応えられる資質の高い専門職の育成,看護教育の更なる質向上にむけて,教育者ー学習者が共に活用できる評価指標が重要と捉え,個人の能力育成効果を総合的に多面的に客観的に確認できる評価指標開発に取り組んでいる。平成28年度は,看護師に求められるプロフェッショナルコンピテンシーの明確化(課題1)と看護師に求められるプロフェッショナル(以下,看護プロフェッショナル)な能力の評価指標試行版作成(課題2)に取り組んだ。課題1では,1管理職(看護部長等)へのインタビュー調査によって,「どのような資質を持った人材を求めているか」を情報収集し,2現場看護師へのインタビュー調査によって,日常の場面で,困難な業務内容および成果に繋がったエピソードを情報収集し,求められる能力要素,活用する能力要素について整理・体系化を行った。課題2については,1看護師として求められるプロフェッショナルな思考力を測定する看護リテラシー(思考力)アセスメントテストの試行版と2プロフェッショナルな看護師の行動特性を可視化するため看護コンピテンシー(行動力)アセスメントテストの試作版の開発に取り組んだ。1については,看護現場で行われている患者支援の個別事例について,病院で実地調査を行い,看護師としての思考力活用の特徴を分析し,プロフェッショナルな思考力を測定する問題作成に取り組んだ。2については,現役の看護師2,000名を対象に,仕事で直面する様々な場面での行動傾向を問う質問票を用いて,アンケート調査を実施し,分析・開発を行った。(アセスメントテスト試行版完成)上記(実績欄記入)のとおり,当初の計画通り,概ね順調に進んでいる。看護師として求められるプロフェッショナルな思考力を測定する問題作成のための,看護現場での個別事例については,引き続き情報収集し,問題の精度をあげて行く予定である。この現場事例を用いた問題は日常のIBL(Inquiry Based Learning)教育でも活用している。社会の要請に応えられる資質の高い看護人材育成を目指して,問題発見・解決能力の育成を図るIBL(Inquiry Based Learning)によって,看護師に求められるプロフェッショナル(以下,看護プロフェッショナル)な能力の獲得向上を実現する看護教育モデルの確立を目指している。より効果的な教育プログラムになるよう,看護プロフェッショナル能力を活用するリアルな看護場面構成作りと,状況から課題を発見し解決に繋ぐ『推論ー検証に至る論証思考と実行する能力』を評価する指標(アセスメントテスト)の開発にも取り組んでいる。2017年(H29年度)は,2016年度に看護師として求められるプロフェッショナルな思考力と行動特性の可視化を目指して開発したアセスメントテスト(試行版)の検証を行った。試作版を全国の2000名を超える現職看護師(役職の有無,経験年数,所属部署等を様々に設定)を対象に実施し,信頼性・妥当性の検証を行った。属性別・尺度別・項目別に集計,各種分析を行い,不適切な問題や項目の修正と削除,採点方法・評価基準の見直し等を重ねて,アセスメントテスト(試行版)を改善し,アセスメントテストの完成を図った。さらに,IBLを活用した授業や院内研修の受講者を対象に,完成したアセスメントを実施し,結果を個人にフィードバックしながら,思考力や行動力の強みや課題を共有し自己の能力向上に向けた個人別プログラム作成に繋いでいる。上記(実績欄記入)のとおり,概ね当初の計画通り進んでいる。各プロジェクトの活動が活発に行われ、それを統合する委員会や討議の機会も継続して進められ、有機的に活動を行っている。来年度は、まとめの作業に向けてさらに議論を深め、成果の発信を増やすべく一層の努力をする必要がある。

複雑さと不確実性の中で,社会の要請に応えられる資質の高い看護人材育成に向けた教育の充実を図るため、課題発見探究型学習であるIBL(Inquiry Based Learning)を看護教育モデルとして体系化をおこなった。大学および臨床においてIBL教育プログラムを展開し,2017年度に開発した「看護師のプロフェッショナル・コンピテンシー」アセスメントテストを用いて,IBL教育プログラムの教育効果を確認した。A病院の中堅看護師ラダーIII・IVにある約350名を対象とし看護師を対象として,IBL教育プログラム体験の有無の2群比較による要素分析では、対課題基礎力(課題発見力、計画立案力、実践力)が教育プログラム体験群に高くなる特徴が明らかになった。さらに,IBLを全ラダーに導入することによって、論証思考の特徴をラダー毎に傾向分析ができるようになり,育成したい能力を引き出すIBL教育プログラムとして,教育対象に応じた教育の仕掛けを加えIBL教育プログラムの進化を図った。大学においても,IBL教育プログラムで展開する授業後には対課題基礎力(課題発見力、計画立案力、実践力)の上昇があることを確認した。これらの結果は,2019年度の学会で発表予定である。さらに,IBL教育プログラムを看護教育モデルとして位置付けるため,看護教育の歩みとIBL教育が要請される背景を確認し,加えて思想的基盤を確認し体系化に繋げた。これらは,「看護の高等教育化への歩みとアクティブラーニング展開の要請」および「看護教育における知識の構築ーIBLの思想的基盤(1)」と題して論文発表している。学会での交流集会の開催を行うと共に、様々な学習会を企画開催し、効果的なIBL教育モデル活用について情報配信を行った。28年度に作成したアセスメントテスト(試行版)の検証と改善を行う。開発したアセスメントテスト(試行版)を,様々な現職看護師(役職者や若手等)や学生(看護学専攻の学生,学年別,IBL教育受講有無等)を対象に実施する。上記の結果を属性別・尺度別・項目別に集計,各種分析を行い,信頼性・妥当性を検証する。さらに,検証結果より,不適切な問題・項目の修正・削除,採点方法・評価基準の見直し等を行い,アセスメントテスト(試行版)を改善し,アセスメントテストを完成する。さらに,アセスメントテストを用い,現行IBLの看護プロフェッショナル能力の育成効果を可視化する。また,評価結果に基づきプログラム改善に取り組むと共に、個人に結果をフィードバックし,思考力や行動力の強みや課題を意識させることで学生の自己成長力を引き出すなど,IBL教育を進化させる。IBLの前後で上述のアセスメントを行い,伸張の大きい能力要素(成果)や小さい能力要素(課題)など,個人の能力獲得過程の可視化と教育効果を検証する。また,評価結果に基づきIBL教育を進化させると共に,自己成長力を引き出す看護教育プログラムの構築を目指して,改善に取り組む。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
衛星観測データを用いた海洋波の波面勾配確率密度分布の研究

本研究では,静止衛星の可視・赤外放射計によって観測された太陽光の反射(サングリッター)から,幾何光学を用いて海面勾配の確率密度を見積り,これをマイクロ波散乱計で同時刻に観測された海上風の風速・風向と組み合わせることによって,波面勾配の確率密度の風速・風向依存性を調べることを目的とした.静止衛星(GMS,愛称ひまわり)の可視・赤外放射計データから,陸域および雲域を除いた海面の中で,太陽光の反射(サングリッター)の観測される領域を抽出した.衛星・海面・太陽の幾何的位置関係から太陽光の鏡面反射を起こす波面の傾斜角(鉛直面からの傾き)・方位角を計算した.また,可視域チャンネルの輝度から,鏡面散乱に寄与した面の面積比率(存在確率)を求めた.この計算は,空間分解能25kmで行った.このようにして求めた鏡面散乱面の存在確率と,ERS-2およびNSCATマイクロ波散乱計の海上風ベクトルデータ(空間分解能25km)との時間・空間同期データを作成した.作成した同期データを風速・風向に相対的な方位角(以下相対方位角と呼ぶ)・傾斜角で分類して,同じ風速・傾斜角・相対方位角の条件で得られたデータの平均・標準偏差を計算した.以上の解析によって,それぞれの風速において,鏡面散乱面の確率密度分布が,傾斜角・相対方位角の関数として得られた.また,データ数および標準偏差から,誤差および統計的有意性を評価した.その結果,波面勾配は,従来用いられている経験式に比べ,等方的で滑らかな分布をしていることが明らかとなった.以上の成果を論文として公表する予定(印刷中)である.本研究では,静止衛星の可視・赤外放射計によって観測された太陽光の反射(サングリッター)から,幾何光学を用いて海面勾配の確率密度を見積り,これをマイクロ波散乱計で同時刻に観測された海上風の風速・風向と組み合わせることによって,波面勾配の確率密度の風速・風向依存性を調べることを目的とした.静止衛星(GMS,愛称ひまわり)の可視・赤外放射計データから,陸域および雲域を除いた海面の中で,太陽光の反射(サングリッター)の観測される領域を抽出した.衛星・海面・太陽の幾何的位置関係から太陽光の鏡面反射を起こす波面の傾斜角(鉛直面からの傾き)・方位角を計算した.また,可視域チャンネルの輝度から,鏡面散乱に寄与した面の面積比率(存在確率)を求めた.この計算は,空間分解能25kmで行った.このようにして求めた鏡面散乱面の存在確率と,ERS-2およびNSCATマイクロ波散乱計の海上風ベクトルデータ(空間分解能25km)との時間・空間同期データを作成した.作成した同期データを風速・風向に相対的な方位角(以下相対方位角と呼ぶ)・傾斜角で分類して,同じ風速・傾斜角・相対方位角の条件で得られたデータの平均・標準偏差を計算した.以上の解析によって,それぞれの風速において,鏡面散乱面の確率密度分布が,傾斜角・相対方位角の関数として得られた.また,データ数および標準偏差から,誤差および統計的有意性を評価した.その結果,波面勾配は,従来用いられている経験式に比べ,等方的で滑らかな分布をしていることが明らかとなった.以上の成果を論文として公表する予定(印刷中)である.本研究では,静止衛星の可視・赤外放射計によって観測された太陽光の反射(サングリッター)から,幾何光学を用いて海面勾配の確率密度を見積り,これをマイクロ波散乱計で同時刻に観測された海上風の風速・風向と組み合わせることによって,波面勾配の確率密度の風速・風向依存性を調べることを目的としている.静止衛星(GMS,愛称ひまわり)の可視・赤外放射計データから,陸域および雲域を除いた海面の中で,太陽光の反射(サングリッター)の観測される領域を抽出する.衛生・海面・太陽の幾何的位置関係から太陽光の鏡面反射を起こす波面の傾斜角(鉛直面からの傾き)・方位角を計算する.また,可視域チャンネルの輝度から,鏡面散乱に寄与した面の面積比率(存在確率)を求める.この計算は,空間分解能25kmで行う.このようにして求めた鏡面散乱面の存在確率と,ERS-2およびNSCATマイクロ波散乱計の海上風ベクトルデータ(空間分解能25km)との時間・空間同期データを作成する.作成した同期データを風速・風向に相対的な方位角(以下相対方位角と呼ぶ)・傾斜角で分類して,同じ風速・傾斜角・相対方位角の条件で得られたデータの平均・標準偏差を計算する.以上の解析によって,それぞれの風速において,鏡面散乱面の確率密度分布が,傾斜角・相対方位角の関数として得られる.また,データ数および標準偏差から,誤差および統計的有意性の評価が可能である.今年度は,静止衛星の可視・赤外放射計データから,鏡面反射をする入射角・方位角を持つ波面の存在確率を計算するアルゴリズムを開発した.このアルゴリズムを使用して,NSCATの観測期間約10ヶ月分のデータを予備的に解析するとともに,その予備解析データをマイクロ波散乱計データと組み合わせ,風向・風速依存性を求めるアルゴリズムを開発した.本研究では,静止衛星の可視・赤外放射計によって観測された太陽光の反射(サングリッター)から,幾何光学を用いて海面勾配の確率密度を見積り,これをマイクロ波散乱計で同時刻に観測された海上風の風速・風向と組み合わせることによって,波面勾配の確率密度の風速・風向依存性を調べることを目的としている.

静止衛星(GMS,愛称ひまわり)の可視・赤外放射計データから,陸域および雲域を除いた海面の中で,太陽光の反射(サングリッター)の観測される領域を抽出する.衛星・海面・太陽の幾何的位置関係から太陽光の鏡面反射を起こす波面の傾斜角(鉛直面からの傾き)・方位角を計算する.また,可視域チャンネルの輝度から,鏡面散乱に寄与した面の面積比率(存在確率)を求める.この計算は,空間分解能25kmで行う.このようにして求めた鏡面散乱面の存在確率と,ERS-2およびNSCATマイクロ波散乱計の海上風ベクトルデータ(空間分解能25km)との時間・空間同期データを作成する.作成した同期データを風速・風向に相対的な方位角(以下相対方位角と呼ぶ)・傾斜角で分類して、同じ風速・傾斜角・相対方位角の条件で得られたデータの平均・標準偏差を計算する.以上の解析によって、それぞれの風速において,鏡面散乱面の確率密度分布が,傾斜角・相対方位角の関数として得られる.また,データ数および標準偏差から,誤差および統計的有意性の評価が可能である.今年度は,昨年度開発したした,静止衛星の可視・赤外放射計データから,鏡面反射をする入射角・方位角を持つ波面の存在確率を計算するアルゴリズムを使用して,1995年5月から1999年9月までの5年分のデータを解析し,波面勾配密度の風向・風速依存性について調べた.その結果,波面勾配は,従来用いられている経験式に比べ,等方的で滑らかな分布をしていることが明らかとなった.本研究では、静止衛星の可視・赤外放射計によって観測された太陽光の反射(サングリッター)から、幾何光学を用いて海面勾配の確率密度を見積り、これをマイクロ波散乱計で同時刻に観測された海上風の風速・風向と組み合わせることによって、波面勾配の確率密度の風速・風向依存性を調べることを目的とした.静止衛星(GMS,愛称ひまわり)の可視・赤外放射計データから、陸域及び雲域を除いた海面の中で、太陽光の反射(サングリッター)の観測される領域を抽出した.衛星・海面・太陽の幾何的位置関係から太陽光の鏡面反射を起こす波面の傾斜角(鉛直面からの傾き)・方位角を計算した.また、可視域チャンネルの輝度から、鏡面散乱に寄与した面の面積比率(存在確率)を求めた.この計算は、空間分解能25kmで行った.このようにして求めた鏡面散乱面の存在確率と、ERS-2およびNSCATマイクロ波散乱計の海上風ベクトルデータ(空間分解能25km)との時間・空間同期データを作成した.作成した同期データを風速・風向に相対的な方位角(以下相対方位角と呼ぶ)・傾斜角で分類して、同じ風速・傾斜角・相対方位角の条件で得られたデータの平均・標準偏差を計算した.以上の解析によって、それぞれの風速において、鏡面散乱面の確率密度分布が、傾斜角・相対方位角の関数として得られた.また、データ数および標準偏差から、誤差および統計的有意性の評価が可能である.今年度は、昨年度までに作成した同期データセットの再解析を行い、波面勾配密度の風向・風速依存性について調べた.その結果、波面勾配は、従来用いられている経験式に比べ、等方的で滑らかな分布をしていることが明らかとなった.以上の成果を論文として公表する予定(印刷中)である.
新たな視点からの緑内障発症遺伝要因の追究：ゲノムコピー数多型（ＣＮＶ）の解析

日本人の原発性開放隅角緑内障(POAG)発症へのゲノムコピー数多型(CNV)の関与を調べるために、同疾患34家系44名のDNA検体について、マイクロアレイを用いて解析した。検出された1195種類のCNVのうち、遺伝子に影響があって、患者に特異的な新規のまたは稀少なCNVが8箇所(欠失:6箇所、重複:2箇所)見つかった。欠失箇所には計7遺伝子、重複箇所には計5遺伝子が含まれていた。これら計12種類の遺伝子は欠失または重複によりPOAGの発症の原因となる、あるいは他遺伝子の異常とともに発症を修飾する可能性があり、さらに検討を継続している。日本人の原発性開放隅角緑内障(POAG)発症におけるコピー数多型(CNV)の関与を調べるために、昨年度選定した14家系30個体のうち、DNAの品質等を考慮して13家系、23個体のDNA検体について、ゲノムワイドヒトSNP Nsp/Sty 6.0アレイ(Affymetrix社)を用いた実験を遂行した。得られた実験データーをAffymetrix社の供給する標準的システム、及びペンシルバニア大学のPennCNVソフトウェアを用いて解析した。23検体のうち22検体は、データー品質値(QC Call Rate)96.1699.11を示し、その後の解析の信頼性に問題はないと判断した。以下に、今回の解析対象で最大の1家系についての解析結果を示す。発症者6名中3名(それぞれPOAG、正常眼圧緑内障(NTG)、高眼圧症)で共通にPARK2遺伝子の片側アレルに全く同じ1,872 bpの欠失が見られた。残り3名の発症者(2名はPOAG、1名はNTG)、及び同家系内の非発症者3名には同PARK2欠失は見られなかった。さらに、同家系では、2名の患者でDISC1遺伝子領域に1014 kbp、別の2名の患者でINST4L1遺伝子領域に470513 kbpの欠失が片側アレルに検出された。これらの欠失も、同家系内の非発症者には見られなかった。1名の患者は、これら3座位を全て欠失していたが、別の1名の患者はPARK2とDISC1をともに欠失していた。INST4L1のみ、及びPARK2のみを欠失している患者も各1名見られた。現在、定量PCR等を用いて、これらの欠失の確認を行うとともに、欠失遺伝子と疾患との関連の考察を進めている。また、他の家系についても解析を継続しており、全発症者検体と非発症対照者検体(本研究とは別に収集済み)によるケース・コントロールスタディ解析も行う予定である。日本人の原発性開放隅角緑内障(POAG)発症におけるコピー数多型(CNV)の関与を調べるために、34家系、44名(POAG 37例、正常眼圧緑内障1例、高眼圧症2例、非発症者4例)のDNA検体について、ゲノムワイドヒトSNP Nsp/Sty 6.0アレイ(Affymetrix社)を用いて解析を行った。正常対照として、それら34家系とは無関係の158名の検体も用いた。得られたデーターを同社の標準ソフトウェアでデーター品質チェックするとともに、ペンシルバニア大学のPennCNVも用いて解析した。37例のPOAGから合計1195種類のCNVが検出され、うち595については、遺伝子に影響(エクソンの欠失あるいは重複)のあることが判明した。CNVの平均サイズは169.4kbであった。POAG患者と正常対照で、検出したCNVの総数、1例あたりの平均CNV数、欠失CNV数、重複CNV数、CNVサイズに有意な差はなかった。しかし、POAG患者に特異的な極稀(データベース中に0.1%以下の存在率)、または新規のCNVで、遺伝子に影響のあるものが8種類見つかった。それらのうち、欠失については、6本の染色体に分散しており、最小のものは2番染色体上11.9kbの欠失(1遺伝子に影響)、最大のものは7番染色体上512.7kbの欠失(2遺伝子)であった。重複については、2本の染色体に位置しており、うち一つは2番染色体上の250kb領域の4遺伝子に影響していた。なお、昨年度得た知見のうち、患者検体で認めたCNVは非発症対象者でも検出され、発症との関係は明かでないことがわかった。現在、上記8種類の極稀または新規のCNV中の遺伝子と緑内障発症の関連を詳細に検討している。日本人の原発性開放隅角緑内障(POAG)発症におけるコピー数多型(CNV)の関与を調べるために、以下のように研究を遂行した。既に収集していた緑内障69家系(患者数163)を精査し、複数の緑内障患者を含む14家系を選定した。

ほとんどの患者はPOAGを呈したが、ごく一部は正常眼圧緑内障(NTG)であった。患者と同胞を含めて30個体を解析対象とした。CNV解析には、180万種のDNAマーカーを搭載したゲノムワイドヒトSNP Nsp/Sty 6.0アレイ(Affymetrix社)を用いた。同アレイのDNAマーカーは906,600の1塩基多型(SNPs)と946,000のプローブからなり、CNVを鋭敏に検出可能である。末梢血からQIAamp DNA Blood Maxiキットを用いてDNAを抽出し、上記マイクロアレイのメーカーのプロトコルに沿って、濃度50ng/μlに調製した。250ngのDNAをNsp IおよびSty Iで個別に消化し、それぞれの消化物に特異的なアダプターをDNAリガーゼで連結した。アダプター上の塩基配列に対応するプライマーを用いてDNAを増幅した。増幅産物の長さが2001100塩基対になるように条件を設定した。それぞれの制限酵素消化による最終PCR産物を混合してDNaseIで断片化し、末端をビオチン標識してから、マイクロアレイにハイブリダイゼーションした。標識ビオチンにフィコエリスリン標識ストレプトアビジンを結合させ、各マーカーへのDNAのハイブリダイゼーションを定量した。現在、上記の諸ステップを30検体について順次進めている。全検体のハイブリダイゼーション実験の完了後、CNV用のソフトウェアを用いて解析を行う計画である。ソフトウェアとしては、Affymetrix社の供給する標準的システムに加えて、ペンシルバニア大学のPennCNVも用いる計画である。以下の理由により、研究はほぼ順調と自己評価した。(1)実際に23検体についてマイクロアレイ解析を遂行し、22検体について良好なハイブリダイゼーションが得られたこと。(2)解析対象の中で最大の1家系から、患者で見られ、同家系内の非発症者で見られない遺伝子欠失が3箇所以上見つかっていること。(3)他の検体も含めて、本研究で収集したのとは別の非発症対照者検体とのケース・コントロールスタディ解析を新たに計画したこと。以下の2点の理由により、研究はほぼ順調と自己評価した。(1)研究開始前に検体収集の完了していた69家系(患者163名)のうち、より有意な結果が期待できる大きな家系14家系全部について解析を開始できたこと(2)CNV解析用として有効なソフトウェアを検討していたが、他プロジェクトによりペンシルバニア大学のPennCVが良好な結果を与えることが判明し、本研究にも同ソフトウェアを使うことが決定できたこと予定どおり、研究を継続する。すなわち、全収集検体についてゲノムワイドマイクロアレイ実験を完了し、家系内のCNV多型ー発症関連解析を行い、患者に存在するが非発症者には存在しないCNVを探索する。さらに、本研究とは別に収集した非発症正常対照者検体と、本研究の全発症者検体を用いたケース・コントロールスタディにより、CNV多型ー発症関連解析を行う。発症と有意な相関を示すCNVについては、その領域内の遺伝子を調べて、その機能、該当家系の患者での欠失・増幅の状態等から、発症関連遺伝子候補を限定する。特に患者での欠失が見られた場合は、該当家系以外の患者も含めて、当該候補遺伝子の変異解析を試行する。予定どおり、研究を継続する。すなわち、14家系、30検体すべてのゲノムワイドマイクロアレイ実験を完了し、ソフトウェアによる解析を行って、個々の家系内の患者に存在するが非発症者には存在しないCNVを探索する。
教員養成課程および新課程の住生活関連科目授業開発のための情報交流に関する研究

教員養成系学部の住生活関連科目をとりまく環境や授業の実態・教材開発のノウハウに関する情報などについて調査し,効果的な授業のあり方を考察した。以下の点が明らかになった。1.教員養成系学部では,ほとんどの大学が1996年度以降に改組を実施しており,複数回の改組を経験している大学もあった。キーワードは「生活」「環境」[健康」「地域」であった。2.「住居学」担当者を有する大学は年々増加しており,いわゆる兼担教員ではなく「住居学」だけを担当している教員が増えている。3.シラバス等の書式・記載項目にはばらつきがあり,シラバス等だけからでは住生活関連科目の実態把握すら困難であった。4.改組による住居学担当教員の負担感は強かった。5.教員養成課程の授業科目名には「住居学」のつくものが多く,新課程の科目名には「生活」「環境」「設計・製図・計画」「地域」が多かった。6.開講単位数は,教員養成課程では27単位が多く,新課程では0から40単位まで幅が広かった。7.授業内容として「住生活」「住み方」は住生活学における基礎・基本であり,「設計・製図」「住空間」も多くの大学でとりくまれていた。「高齢者と住生活」「気候風土と住生活」「住宅の地域性」の内容もふくらんできている。8.教員養成課程と新課程とでは,学生につけたい力にも違いがみられ,授業担当教員の負担増につながっている9.「高齢者と住生活」「設計製図(CADや模型製作をふくむ)」などの授業内容の充実が課題になっている。10.効果的に授業を進めるために「ビジュアル教材の活用型授業」「地域連携型授業(地域の専門家などと連携した授業)(地域の住宅地や福祉施設見学)」「学生参加型授業」が模索されている。実践や教材や授業づくりのノウハウ情報を交流しながらとりくんだ授業実践を紹介した。大学,なかでも教員養成学部のあり方が問われ,多くの大学で新課程が新・増設されている。新課程は「生活」「環境」「地域」「福祉」がキーワードとなっており,いずれも住生活関連科目が重要な柱となっている。建築士受験資格やインテリアプランナーや福祉住環境コーディネーなどの養成をめざす大学も出はじめている。また教員養成課程でも,学生の住生活関連科目への関心は高まっている。「家庭科」だけではなく「総合的な学習の時間」でも住まい・まちづくり学習の積極的な実践が増えているからである。そこで,効果的に授業を進めるために,住関連授業の実態をあきらかにし,授業実践や教材に関する情報交流を試みた。具体的には以下のとおりである。1.日本教育大学協会全国家庭科部門会員名簿より,住居学担当者配置の実態を経年的に分析した。2.全国の教員養成学部のシラバスを収集し,住生活関連授業の授業内容・方法・教材を分析した。3.日本教育大学協会全国家庭科部門会員名簿「住居学担当者」を対象に,(1)住生活関連授業開講の実態(2)授業の実践の実態(3)教材の実態について,郵送による質問紙法調査を実施した。目下,分析中であるが,大略,つぎの点があきらかになっている。改組にともなって住関連授業は多様化・複雑化しており,多くの住居学担当者は効果的に授業を進めるために,とりわけ学生が主体的に活動できる授業や教材のノウハウについて情報交流を要望している。今後は,先準事例についてヒアリング調査を実施し,情報交流を進める予定である。

教員養成系学部の住生活関連科目をとりまく環境や授業の実態・教材開発のノウハウに関する情報などについて調査し,効果的な授業のあり方を考察した。以下の点が明らかになった。1.教員養成系学部では,ほとんどの大学が1996年度以降に改組を実施しており,複数回の改組を経験している大学もあった。キーワードは「生活」「環境」「健康」「地域」であった。2.「住居学」担当者を有する大学は年々増加しており,いわゆる兼担教員ではなく「住居学」だけを担当している教員が増えている。3.シラバス等の書式・記載項目にはばらつきがあり,シラバス等だけからでは住生活関連科目の実態把握すら困難であった。4.改組による住居学担当教員の負担感は強かった。5.教員養成課程の授業科目名には「住居学」のつくものが多く,新課程の科目名には「生活」「環境」「設計・製図・計画」「地域」が多かった。6.開講単位数は,教員養成課程では27単位が多く,新課程では0から40単位まで幅が広かった。7.授業内容として「住生活」「住み方」は住生活学における基礎・基本であり,「設計・製図」「住空間」も多くの大学でとりくまれていた。「高齢者と住生活」「気候風土と住生活」「住宅の地域性」の内容もふくらんできている。8.教員養成課程と新課程とでは,学生につけたい力にも違いがみられ,授業担当教員の負担増につながっている9.「高齢者と住生活」「設計製図(CADや模型製作をふくむ)」などの授業内容の充実が課題になっている。10.効果的に授業を進めるために「ビジュアル教材の活用型授業」「地域連携型授業(地域の専門家などと連携した授業)(地域の住宅地や福祉施設見学)」「学生参加型授業」が模索されている。実践や教材や授業づくりのノウハウ情報を交流しながらとりくんだ授業実践を紹介した。
高密度電力変換回路における放射ノイズに関する研究

パワーエレクトロニクス回路において,パルス状の大電流を流す回路近傍で問題となる誘導ノイズはこれまであまり問題にならず,理論や解析による検討は十分に行われていなかった。また,ノイズを考慮した回路レイアウトは熟練技術者の経験に頼ることが多いと思われるため,回路設計におけるノイズマージンやノイズ影響を具体的に評価できる手法を検討する必要がある。本研究課題では降圧チョッパ回路を例にとり,パルス電流が流れることで,回路から放射される近傍磁界を実験により検証する。また,各素子のパラメータをTDRで測定することによりチョッパ回路の寄生キャパシタンス・インダクタンスを考慮した等価回路を示す。この等価回路によりパルス電流に対してどのような周波数の振動電流が生じるかを求める。主回路から放射される磁界の測定では主回路基板から100mmまでの距離における近傍磁界を近磁界プローブにより測定を行う。実際の誘導ノイズを求めるために,ループアンテナを用いて実験を行い,磁界強度,ループ面積,誘導ノイズの関係を明らかにする。以上の実験から振動電流・主回路と制御回路間の距離・制御回路のループ面積・誘導ノイズの関係を示し,定量的な誘導ノイズ評価を行った。インバータを代表例とする電力変換回路の高密度化に関する研究が国内外で活発に行われている。高電力密度電力変換器では,高圧・大電流を扱う電力回路部と制御信号生成のための制御回路がより近接配置になると考えられる。これにより,電力変換回路近傍から生じる放射ノイズが制御回路へ悪影響を与える恐れがある。そこで本研究では,降圧チョッパ回路を対象としてパルス状の電流が電力変換回路内を流れた場合に制御回路への与える影響について実験と解析により評価・検証を行った。放射ノイズ評価では,制御回路を模擬したループアンテナを用いて実験を行い,その端子電圧(誘導起電力)を誘導ノイズとして評価・検証を行った。その結果,パルス電流の立ち上がり(di/dt)に起因する成分と回路の寄生容量が原因により生じる振動成分に分けられることを明らかにした。さらに,降圧チョッパ回路においてディファレンシャルモードとコモンモードのそれぞれに起因する成分を分離して計測する手法を示し,実験によりその有用性を明らかにした。その結果,ループアンテナの角度と位置関係により検出される支配的な誘導ノイズ成分は変化し,最適な位置にループアンテナを設置することによって誘導ノイズ電圧を一切検出しないことを実験により示した。これらの結果は,制御回路を電力回路近傍に設置したとしても放射ノイズの影響を受けないことを示しおり,高密度電力変換回路設計に向けた有用な設計法になると考えられる。電力変換回路の高密度化薄型化を目的とした研究開発や小型・高効率化を実現するためにスイッチング技術に関する研究が盛んに行われている。しかしながら,高速動作による急峻な電圧・電流変化は伝導性のノイズや放射性のノイズを増大させることが知られている。10kV/usを超える高速のスイッチング回路では伝導性のノイズによる誤動作が起こる恐れがあり,高速動作とノイズ対策を両立したドライブ回路の研究も行われている。現在,高密度パッケージング技術・3D配線などが提案されており,パワーエレクトロニクス回路への応用も期待される。主回路と制御回路を多層基板により構成し重ね合わせた構造を取ることで,ゲート配線の最短化による回路動作の高速化や高密度化を実現できる。このような構造の場合,伝導性のノイズによる影響だけでなく,主回路近傍に生じる近傍放射電磁界の影響により制御回路が誤動作する可能性がある。パワーエレクトロニクス回路は高電圧・大電流を扱うため高パルス電圧による電界と大電流による磁界の影響を検討する必要がある。特に薄型構造かつ高速スイッチングの場合,主回路と制御回路の近接により形成される静電容量(浮遊容量)を介した静電誘導ノイズが生じる。本研究では電力変換回路近傍における電界と磁界のノイズ影響を実験により検証し,その抑制法を検証した。まず,放射電磁界を測定するための測定冶具の設計・製作を行いその有用性を明らかにした。さらに,300V,10Aの電力変換回路を設計・製作し回路近傍での放射電磁界を測定し,理論解析との検証を行った。その結果,等価回路モデルによるノイズ源の解析より,現在のディスクリート部品を用いたパワーエレクトロニクス回路における近傍の電界ノイズと回路小型化の設計限界について考察を行った。
新しい高効率高輝度紫外・真空紫外光源(エキシマ・フラッシュランプ)の研究開発

1.エキシマ放電中の電子のボルツマン輸送方程式、化学反応および光子のレート方程式から成るコンピュータ・コードを用いて、XeCl,KrF、ArF等の最も発光効率の高い動作条件を明らかにした。2.(1)に基づいて、エキシマ放電管を試作し、発光スペクトル、発光パルス幅および発光効率を測定した。3.縦形放電管にF_2/Kr/He/=0.1/7.5/92.4/(%)の75Torrの混合ガスを封入し放電を印加すると、最大パルス幅2.5μsecの248nmのKrFエキシマ発光を得た。F_2濃度を0.1%から1.5%に増加すると、KrFエキシマ発光パルス幅は1.4μsecから0.5μsecと減少した。4.2.45GHzのマイクロ波放電励起により、100kHzの高繰り返し速度のArF(193nm)およびKrF(248nm)のエキシマランプを、連続放電励起に関しては、疑似連続マイクロ波励起を開発した。パルス幅8ms、高繰り返し速度100Hzのエキシマランプ(ArF、KrF)を開発した。完全な連続放電励起できない理由は、マグネトロン管の安定動作のために、休止時間を設けているためである。5.真空紫外ArFエキシマランプを55KHzの高繰り返し速度を励起すると、31.5Wの真空紫外光出力が8.2%の内部効率で発生できた。8ms、100Hzの疑似連続動作では、28.8Wの出力が4.4%の内部効率で得られた。これらの時の混合ガスは100Torrで、混合比はF_2/Ar/He/Ne/=2/2/48/48(%)であった。6.紫外KrFエキシマランプを55KHzの高繰り返し速度で励起すると、平均出力43Wが内部効率12.5%で得られた。8ms、100Hzの疑似連続動作では、平均出力56Wが内部効率8.3%で発生できた。これらの時の混合ガスは50Torrで、混合比はF_2/Kr/He/Ne/=2/1/48.5/48.5(%)であった。昭和62年度は,エキシマの発光効率の最適化,発光エネルギーおよび発光パルス時間幅に関する研究を実施し,次のような成果を得た.1.エキシマ放電中の電子のボルツマン輸送方程式,化学反応および光子のレート方程式から成るコンピュータ・コードを用いて, XeCl,KrF, ArF等の最も発光効率の高い動作条件を明らかにした.2.(1)に基づいて,エキシマ放電管を試作し, 7段のパルス成形回路で放電を駆動し,発光スペクトル,発光パルス幅および発光効率を測定した.3.縦形放電管にF_2/Kr/He=0.1/7.5/92.4(%)の75Torrの混合ガスを封入し放電を印加すると,最大パルス幅2.5μsecの248nmのKrFエキシマ発光を得た.

発光効率は5%であった. F_2濃度を0.1%から1.5%に増加すると, KrFエキシマ発光パルス幅は1.4μsecから0.5μsecと減少した.4.コンピュータ・シミュレーションから,発光パルスの前半部分は中性のKrF生成反応から,後半部分はイオン反応から生成されていることが判明した.5.F_2濃度を増大すると,低エネルギー電子が減少し,イオンチャンネルの割合が低下し,その結果,中性反応の割合が増大しパルス幅は減少することが判明した.6.2・45GHzのマイクロ波放電励起装置によるエキシマ放電を実現し,基礎特性を明らかにする実験を実施している.昭和62年度の成果を踏まえて、昭和63年度は高繰り返し化による平均出力の増大、および連続放電励起の可能性調査の研究を実施し、次のような成果を得た。1.2.45GHzのマイクロ波放電励起により100KHzの高繰り返し速度のArF(193nm)およびKrF(248nm)のエキシマランプを開発した。2.連続放電励起に関しては、擬似連続マイクロ波励起を達成した。パルス幅8ms、繰り返し速度100Hzのエキシマランプ(ArF、KrF)を実現した。完全な連続放電励起でない理由は、マグネトロン管の安定動作のために、休止時間を設けているためである。3.真空紫外ArFエキシマランプを55KHzの高繰り返し速度で励起すると、31.5Wの真空紫外光出力が8.2%の内部効率で発生できた。8ms、100Hzの擬似連続動作では、28.8Wの出力が4.4%の内部効率で得られた。これらの時の混合ガスは100Torrで、混合比はF_2/Ar/He/Ne/=2/2/48/48(%)であった。4.紫外KrFエキシマランプを55KHzの高繰り返し速度で励起すると、平均出力43Wが内部効率12.5%で得られた。8ms、100Hzの擬似連続動作では、平均出力56Wが内部効率8.3%で発生できた。これらの時の混合ガスは50Torrで、混合比はF_2/Kr/He/Ne=2/1/48.5/48.5(%)であった。
チタン及び希土類金属のカルシウム還元とカルシウムのリサイクルに関する研究

(1)カルシウムが本来もつ物性値としての脱酸能力、すなわちCa-CaO平衡の酸素化学ポテンシャルとチタン中への固溶酸素濃度との関係を測定するために、1173-1573Kの範囲の一定温度で、カルシウム飽和蒸気と酸化カルシウムを金属チタンに接触、平衡させて急冷し、チタン中の溶解酸素を定量した。その結果次の実験式を得た。この実験からカルシウム飽和蒸気のチタン中の酸素の除去限界は上記の温度域では300から900PDMであることがわかった。(2)Ti【O_2】粉体のカルシウム熱蒸気還元においては、還元過程でTiとTi【O_2】の中間の低位酸化物,【Ti_2】【O_3】とTiOが検出された。また酸化物相が還元されて消滅するまでは比較的すみやかに還元が進行しているが、金属相からの脱酸過程はきわめて緩慢となっている。さらに、還元の初期においてもすでに金属相が折出しているが、これらは粒子表面あるいは、カルシウム蒸気と接触しやすい充填層上部の粒子に存在しているものであろう。したがって、還元を静止粒体層のままで行うのではなく、撹拌操作を伴うかまたは、流動層による還元形態を用いれば、全体の還元速度の大幅な向上が可能であろうと考えられる。(3)【Y_2】【O_3】に1000°CでCa飽和蒸気を作用させてみたが【Y_2】【O_3】は還元されず、【Y_2】【O_3】のままであった。次に【Y_2】【O_3】とNiOをY/Niモル比=1/3となるように配合し、圧縮成形して1600°Cで8時間焼成したものを微粉砕した。この【Y_2】【O_3】-NiO粉体にやはり1000°CでCa飽和蒸気を20時間作用させたところ、誘導還元の結果金属間化合物Y【Ni_3】とCaOが生成した。そこでCaOのみを希塩酸で溶解除去し、Y【Ni_3】粉末のみを回収した。