hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨細胞への最終分化を方向付ける決定因子の探索

骨細胞株や骨芽細胞をコラーゲンゲルに埋伏し、ゲル表面で頭蓋冠由来骨芽前駆細胞を共培養し骨細胞への分化誘導能を検討した。石灰化誘導3週間後、骨細胞株を埋伏したゲルは石灰化が促進していたが、上層した骨芽細胞は石灰化していなかった。骨芽細胞を包埋した共培養は、骨細胞株を包埋した培養よりもALPの発現が弱く脂肪滴を持った細胞が多く見られた。骨細胞マーカーSostの発現をモニターするためのSostレポーターマウスを作成した。Sost遺伝子プロモータ下流にGFPを挿入したESクローンを樹立し、キメラマウスの作出を行なった。その結果、Sostレポーターマウスの作出に成功した。コラーゲンゲル共存培養系を用いて骨細胞の分化誘導の培養システムを作製した。1.骨細胞株MLO-Y4もしくは骨芽細胞をコラーゲンゲルに埋伏し、ゲル表面で頭蓋冠由来骨芽前駆細胞を共培養した。骨形成を促すために、βグリセロホスフェートとアスコルビン酸を添加した。3週間後にALP染色およびフォンコッサ染色を行ない、定量化をした。細胞増殖を評価した。その結果、MLO-Y4が埋伏したゲルは、骨芽細胞を埋伏したゲルよりもフォンコッサ染色が促進していた。一方、ALP染色はMLO-Y4側で亢進していた。上層した骨芽細胞はまだ、石灰化しているようには観察されなかった。2.頭蓋冠器官培養系を用いた骨細胞の分化誘導を検討するために、新生児マウスの頭蓋冠から摘出した骨片を培養した。経時的に骨形成関連因子(オステオカルシン(Ocn)、I型コラーゲン、オステオポンチン、スクレロスチン、DMP1)の遺伝子発現をRT-PCRで解析した。平成27年度の成果として、骨細胞まで分化する初代骨芽細胞よりも前骨細胞株のMLO-Y4の方が、共培養中の石灰化が進むことが判明した。成熟した骨細胞が分化の抑制因子を分泌していることが予想された。1.頭蓋冠由来細胞培養系を用いた骨細胞への分化誘導を検討するために、新生児マウスの頭蓋冠から初代培養骨芽細胞を調製した。コラーゲンゲルに包埋した骨芽細胞やMLO-Y4細胞上に初代培養骨芽細胞を播種して、経時的にALP染色およびズダンIII染色をおこなった。骨芽細胞を包埋した骨芽細胞共培養は、MLO-Y4を包埋した骨芽細胞共培養よりもALPの発現が弱く脂肪滴を持った細胞が見られた。2.Sost遺伝子レポータマウスの作成のため、ES細胞で遺伝子組換えを行ないスクリーニングした。その結果、Sost遺伝子プロモータの下流にGFPを挿入したESクローンを6ライン樹立することが出来た。現在、胚盤胞にESクローンをインジェクションしてキメラマウスの作出を行っている。平成27年度に引き続き平成28年度の成果として、骨細胞まで分化する初代骨芽細胞よりも前骨細胞株のMLO-Y4の方が、共培養中の石灰化が進むことの確証を得た。しかし、成熟した骨細胞が分泌している分化の抑制因子の同定にいたっていない。また、未分化な骨細胞を成熟した骨細胞と区別するためのSost遺伝子レポータマウスの作成は継続中である。1.コラーゲンゲル共存培養系を用いて骨細胞の分化誘導の培養システムを作製した。骨細胞株MLO-Y4もしくは骨芽細胞をコラーゲンゲルに埋伏し、ゲル表面で頭蓋冠由来骨芽前駆細胞を共培養した。一方、ズダンIII染色を行うと、骨芽細胞を包埋した骨芽細胞共培養は、MLO-Y4を包埋した骨芽細胞共培養よりもALPの発現が弱く脂肪滴を持った細胞が見られた。3.成熟した骨細胞のマーカーであるSostの発現をin vivoおよびex vivoでモニターするためのSostレポーターマウスの作成に成功した。Sost遺伝子レポーターマウスの作成のため、ES細胞で遺伝子組換えを行ないスクリーニングし、Sost遺伝子プロモータの下流にGFPを挿入したESクローンを6ライン樹立して、胚盤胞にESクローンをインジェクションしてキメラマウスの作出を行なった。その結果、生殖細胞に載ったSostレポーターマウスの作出を行い、ライン化することに成功した。

骨芽細胞を包埋した共培養は、骨細胞株を包埋した培養よりもALPの発現が弱く脂肪滴を持った細胞が多く見られた。骨細胞マーカーSostの発現をモニターするためのSostレポーターマウスを作成した。Sost遺伝子プロモータ下流にGFPを挿入したESクローンを樹立し、キメラマウスの作出を行なった。その結果、Sostレポーターマウスの作出に成功した。新しく出来た石灰化組織中の細胞の同定・分離を試みる。上層した骨芽細胞との違いをFACSやRT-PCR法を用いて明らかにする。上層した骨芽細胞とゲルに包埋した細胞を区別するために、DsRedやGFPを発現している動物由来の初代骨芽細胞を調製し、分化の影響を受ける細胞種を明確に区別システムで検討する。また、Sostの発現をin vivoおよびex vivoでモニター出来るようにレポータマウスの作出を推進する。骨代謝実験機材のコラーゲンゲルの使用量が計画よりも少ない量で行なったため、追加の購入の費用が浮いた。試薬の購入時に割引により繰越が生じた。平成28年度の実験計画で追加購入し使用する予定。平成29年度の実験計画で試薬の値上がり等に補充する予定である。
新規エポキシ系性フェロモンの系統的な合成およびその利用

ドクガ科、ヤガ科を中心に、新規な炭化水素やそのエポキシ化物が性フェロモンとして発見されつつある。我々は新たに発見された化合物、およびそこから推測される関連化合物を合成、野外にて誘引試験を行う事によって、さらに多くの蛾類の性フェロモン成分を同定し、農林業害虫の防除に応用するべく実験を行った。沖縄県西表島、および東京都八丈島において発生した蛾類害虫を標的とした実験を行った結果、両地点より新規化合物を性フェロモンとして持つ蛾類を見つける事ができた。また、八丈島にて大発生するクワゴマダラヒトリは林業害虫であるとともに、観光の妨げともなる不快害虫でもある。本種の性フェロモン腺抽出物を分析したところ、既知のエポキシ化合物よりも二重結合数が多い化合物であり、一位に二重結合が導入された新規化合物であると推定された。本化合物をその前駆体となる炭化水素のエポキシ化によって合成し、誘引試験を行ったところ活性が確認された。今年度はそのような構造の性フェロモンを持つメジャーな害虫である、アメリカシロヒトリおよび、上記の沖縄で発見したヒトリガ科カノコガ亜科のムラマツカノコを飼育し、その生合成機構の解明を試みた。一般的なエポキシ系性フェロモンを持つヨモギエダシャクの生合成経路探索で得られたノウハウを元に、重水素標識した生合成の推定前駆体を有機合成し、新しい二重結合を導入する過程の追跡をおこなっている。沖縄県西表島、および東京都八丈島において発生した蛾類害虫を標的とした実験を行った結果、両地点より新規化合物を性フェロモンとして持つ蛾類を見つける事が出来た。西表島に生息するサキシマツバメエダシャクの性フェロモン腺抽出物をGC-EADおよびGC-MSを用いて分析したところ、活性のあった三成分のうち一成分が未知のマススペクトルを示した。GCの流出時間やそのスペクトルから得られた情報から、Z3,Z6,Z9,Z12-20:Hであると推測し、新規に合成経路を確立、推測した構造の化合物を得る事が出来た。この化合物は活性成分と、機器分析の結果が一致し、同一成分であるとの確証が得られた。現在、合成した化合物を用いた野外誘引試験を実施中である。八丈島にて大発生するクワゴマダラヒトリは林業害虫であるとともに、観光の妨げともなる不快害虫でもある。しかしその活性は天然物と比較して微弱であり、今後微量成分などの確認を検討している。
反応性プラズマの制御

本研究は,物質科学の加工技術の基礎を成すプロセシングプラズマを意のままに制御する方策を探求し,これを体系化することを目的とした,昭和63年度発足の重点領域研究として予定されている「反応性プラズマの制御」の,具体的な研究計画立案のための準備を目的としたものである.従って,研究の実施経過は次の通りである.第一回の計画立案のための会議を10月4日に東京で開催し,昭和63年度から3か年間の研究計画を討議した.即ち, 5つの計画研究班の10の計画研究のそれぞれについて,内容の検討を行ない,研究経費の大要を定めた.第2回の会議は総括班会議として, 10月21日,東京で開催した.ここでは,これ迄の経過の報告と本重点領域研究の包含範囲,並びに運営方法についての基本に関する総括的討議を行ない計画研究の内容について検討した.第3回は昭和63年1月5日,京都に於いて班長会議を開き,各研究班の公募研究を含めた研究方針を討議すると共に,公募研究の研究課題の採択に係わる審査基準について討議した.第4回として, 1月28日より30日迄,藤沢市に於いてプロセシングプラズマ研究会を開催し,反応性プラズマの制御に関するこの1年間の研究の進捗状況の把握に務めると共に,次年度以降の研究発表会の在り方を討議した.第5回は, 3月17日,東京に於いて研究打ち合わせ会を開き,昭和63年度の研究の方向を定めた.これを受けて,幹事会を3月19日と22日に京都で開き,昭和63年度の行事予定の細目を検討した.本研究は,物質科学の加工技術の基礎を成すプロセシングプラズマを意のままに制御する方策を探求し,これを体系化することを目的とした,昭和63年度発足の重点領域研究として予定されている「反応性プラズマの制御」の,具体的な研究計画立案のための準備を目的としたものである.従って,研究の実施経過は次の通りである.第一回の計画立案のための会議を10月4日に東京で開催し,昭和63年度から3か年間の研究計画を討議した.即ち, 5つの計画研究班の10の計画研究のそれぞれについて,内容の検討を行ない,研究経費の大要を定めた.第2回の会議は総括班会議として, 10月21日,東京で開催した.ここでは,これ迄の経過の報告と本重点領域研究の包含範囲,並びに運営方法についての基本に関する総括的討議を行ない計画研究の内容について検討した.第3回は昭和63年1月5日,京都に於いて班長会議を開き,各研究班の公募研究を含めた研究方針を討議すると共に,公募研究の研究課題の採択に係わる審査基準について討議した.第4回として, 1月28日より30日迄,藤沢市に於いてプロセシングプラズマ研究会を開催し,反応性プラズマの制御に関するこの1年間の研究の進捗状況の把握に務めると共に,次年度以降の研究発表会の在り方を討議した.第5回は, 3月17日,東京に於いて研究打ち合わせ会を開き,昭和63年度の研究の方向を定めた.これを受けて,幹事会を3月19日と22日に京都で開き,昭和63年度の行事予定の細目を検討した.
炭酸水素塩の水素結合の精密X線構造解析による研究

水素結合物質KHCO_3はCO_3^<2->がダイマーを形成しており、その内に二重水素結合O-H・・・Oを有している。この物質は318Kで相転移を起こすことが報告されているが、これは水素原子のオーダーディスオーダー相転移であることを示唆している。この研究では4軸X線回折装置を用いて精密構造解析を行ない、水素結合内の水素結合の振る舞いを研究することを目的としている。水溶液法で育成した単結晶を球形に整形し、室温および15Kで反射強度の測定を行なった。室温における結晶構造は今までに報告されているものとほぼ同じであった。差のフーリエ合成で現われた水素原子の密度は明らかに1:1からのズレを示している。中性子回折実験によるディスオーダーの報告と比較することによって原子核および電子雲の分布の違いが議論できるはずなので興味深い。それに対して15Kでの構造解析は、今回初めてなされたものである。水素原子の密度分布は水素結合内で一方の位置にほぼ完全にオーダーしており、この水素原子の配向確率が低温相のオーダーパラメータであることを強く示唆している。これらの実験結果は現在、論文投稿準備中である。今後は引き続き、多くの温度点での構造解析を行ない、水素原子の密度分布をより詳しく調べる予定である。KをNaやRbに置換した物質についても調べる予定である。
病的ヒト心房筋における細胞内ナトリウムイオン濃度の膜電位依存性

1.目的:病的ヒト心房筋静止膜電位の脱分極の機序を明らかにするために、まず当該標本の細胞内Naイオン活性(a^i_<Na>)を実測し、対でa^i_<Na>の膜電位による変動を検討する。2.結果・経過・考察:開心術時に得たヒト右心耳より約1×0.6mm大の櫛状筋を標本とし、二連式Na^+選択性微小電極を用いa^i_<Na>と静止膜電位(Vm)を同時測定した。その結果、Vm=-44.1±5.0mV,a^i_<Na>=6.9±1.7mM(n=9)の値を得た。他種心房筋より得た生理的なこれらの値と比較すると、Vmは約1/2に著減しているものの、a^i_<Na>はほぼ生理的範囲に保持されていると判断される。しかし、ここに得たa^i_<Ka>(6.9mM)は、Vmが病的に脱分極しているために生じた2次的変化を示すもので、生理的な深いVmではa^i_<Ka>が増加している可能性が否めない。すなわち、本標本では静止膜のNa透過性(P_<Na>)が病的に亢進し、その結果膜が脱分極した可能性がある。そこで、当標本を蔗糖隔絶法による膜電位固定下、または過分極通電時におけるa^i_<Ka>の実測を試みた。その結果満足すべき膜電位制御は出来なかったが、Vmが約-60mVにおいてa^i_<Ka>は7.8mM,Vmが約-80mVではa^i_<Ka>は8.6mMと増加する傾向が認められた。膜電位に依存したa^i_<Ka>の変動に関する報告によれば、1mV'の脱分極に応じておよそa^i_<Na>は0.1mMの減少を来すと推定される。本標本の生理的静止電位を-80mVと仮定すれば、Vm=-80mVではa^i_<Ka>=6.9+0.1×36=10.5mMと概算され、ここに得た実測値と大きな矛盾はない。静止膜(-80mV)におけるa^i_<Ka>が8.610.5mMに維持されているとすれば、これは生理的範囲とみなされ、P_<Na>が増加しているとは考え難い。我々は以前から当該標本脱分極の原因としてP_<Na>/P_K比(P_Kは膜のK透過性)の増大を指摘したが、もしP_<Na>が正常範囲にあるとすれば、P_Kの減少が主な原因と推定され得る。今後さらに正確な膜電位制御下にこの種の実験を行う予定である。

我々は以前から当該標本脱分極の原因としてP_<Na>/P_K比(P_Kは膜のK透過性)の増大を指摘したが、もしP_<Na>が正常範囲にあるとすれば、P_Kの減少が主な原因と推定され得る。今後さらに正確な膜電位制御下にこの種の実験を行う予定である。1.研究経過:心臓手術時に得たヒト右心耳は0.51〓大であるが、本実験の目的に合致する標本には、少なくとも1.5×1.5×8mm大で線維化や石灰化の無い比較的正常に近い良質な短冊状条片が必要である。それは標本を単一庶糖隔絶法により3室実験槽に固定後、膜電位固定アンプを用い膜電位固定を行った上で細胞内Na^+イオン活性(a^i_N_a)を実測するのが本研究の課題であるからである。残念ながら、当施設で得られるヒト心房筋標本は、基礎心疾患やその病的状態のばらつきが多く、単一庶糖法では充分な物理的且つ電気的な隔絶が困難な例が多かった。そのため電位固定が不安定となり、データーの正確性に不安が残った。それでも、行った数回の実験結果より、膜を脱分極すればa^i_N_aは減少する傾向を示すことが示唆された。この結果は論理的且つ多種動物で検討された文献的考察とも矛盾しない。一方、a^i_N_aの実測の方法論に関しては、当施設ではほぼ確立されており今回購入したパーソナルコンピューター(NEC,PC-9821AP/U2)他一式と相まって良好な記録が得られている。本標本において,静止膜電位レベル(平均-44mV)でのa^i_N_aは6.9±1.7mMであった。2.平成6年度の計画:ヒト心房筋標本の安定した膜電位固定を如何に行うかを第1の目標にしたい。十分に長い(約8mm以上)標本が得られれば、セルロイド板を2枚使用し中間に庶糖を灌流した庶糖隔絶法を用い、また短い標本しか得られなければ、1枚のセルロイド板で隔絶する隔絶法をとり、標本のばらつきに対して柔軟に対応出来る実験セットアップを応用し、標本の十分な電気的隔絶を行い、確実で安定した電位固定を行いたい。この点が成功すれば得られた標本の劣化が高度でさえなければ、本課題の目的に沿ったNa^+選択性微小電極を用いてのa^i_N_a実測は可能と考えられ、貴重な実験結果が得られるものと確信している。1.研究経過:心臓手術時に得たヒト右心耳(0.51cm^2大)より1.5×1.5×8mm大で線維化や石灰化の無い比較的正常に近い良質な短冊状条片を摘出し、標本とした。その標本を単一庶糖隔絶法により3室実験槽に固定後、膜電位固定アンプを用い、ある電位レベルへ膜電位固定を行った上で細胞内Na^+イオン活性(a_<Na>)の実測を試みた。残念ながら、当施設で得られるヒト心房筋標本は、基礎心疾患やその病的状態のばらつきが多いため、単一庶糖法では充分な物理的且つ電気的な隔絶が困難な例が多く、電位固定が不安定となり、データーの正確性に不安が残った。それでも、行った十数回の実験結果より、膜を脱分極すればa_<Na>は減少するとの結果が、ほぼ確認された。この結果は論理的にも,また他種動物で検討された実験結果とも矛盾しない。一方、当施設ではa_<Na>の実測方法は確率されており特に問題はないが、膜電位固定の方法に今後解決しなければならない多くの問題が残っている。データーの記録・分析には、パソコン(アップル7100/66AV)を中心にした周辺機器を活用し能率は向上している。2.平成6年度の結果:比較的安定した膜電位固定を行って得たヒト心房筋標本のa_<Na+>は、静止膜電位レベル(平均-44mV)では6.9mM,膜電位が約-60mVでは7.9mM,膜電位が約-80mVでは8.8mMと増加する傾向が認められ,この結果は理論的にも矛盾はない。すなわち、通常膜電位が浅い病的心筋で測定したa_<Na>値は、小さく評価される可能性が示唆され,今後考慮しなければならない点であろう。しかし、本実験で膜電位固定に用いた単一庶糖隔絶法には、依然として膜電位制御に問題があり、その信頼性に欠ける点があることを否定することは出来ない。これらの問題点解決は今後の課題にしたい。
ショウジョウバエHh/dCBP/Ci伝達系に関与する遺伝子の単離同定

ショウジョウバエで単離されたHedgehog(Hh)は、形態形成に重要な機能を持っている。Hh伝達系に働く因子としては転写因子cubitus interruptus(ci)の転写活性化能を調節するdCBPを含め、Ci蛋白質のmicrotubleへのretention、activator Ci^<155>からrepressor Ci^<75>への切断分解、核内/外移行といった様々なCi調節機構に関与する因子が同定されている。我々はyeast two hybrid法を用いて、Ci蛋白質の活性を調節している新規因子の単離を試みた。その結果、1007a.aの因子を新規に単離することが出来た。我々はこの因子をCip(Ci interacting protein)と名付け、cipの機能を解析するため、cip突然変異体をPelement挿入法により単離した。翅成虫原基におけるCipの発現を抗Cip抗体で調べた結果、Cip蛋白質はCi^<155>が高濃度に存在する前後区画境界近傍では発現は低レベルで、Ci^<75>が高濃度に存在する境界の前部区画では4-6細胞の幅で高レベルに発現していた。yeast two hybrid及びin vitro結合実験により、Cipタンパク質は二種類のCiタンパク質に結合するため、Cipが異なるCi蛋白質に対して、どの様な機能活性を持っているかを、突然変異体を用いて遺伝学的モザイク解析により調べた。前部区画にcip欠損クローン並びに強制発現クローンを誘導しても、その領域内でCi^<75>の標的遺伝子であるhh、dppの発現に変化は見られなかったことから、CipはCi^<75>の転写抑制活性に対しては、影響を及ぼさないことが分かった。Ci^<155>が高レベルに存在する境界領域にcipホモクローンを誘導すると、Ci^<155>の標的遺伝子dpp、ptcの発現の上昇が認められ、反対に、強制発現させると、それらの発現が著しく抑制された。Cipにより発現が影響されないactinプロモーターを用いてCiとCipをco-expressionさせ、Ci蛋白質レベルを抗Ci抗体で調べると、Cipを共発現させた場合にのみ、Ci蛋白質を検出することが出来なかった。Ci^<155>が存在する前後区画境界にCipを強制発現させても内在性のCi蛋白質は完全に消失していたことから、Cipは前部区画において、Ci^<155>の蛋白質レベルを抑え、境界の広がりを制限する機能を持っていると推測される。
水銀を含むパイロクロア型酸化物の合成と機能開拓

超高圧合成法を用いて、水銀を含むパイロクロア型酸化物の合成と機能開拓を行った。その結果、新たに半金属的伝導を示すパイロクロア型酸化物Hg_2Ir_2O_7を合成することに成功した。さらに、ヘキサゴナブロンズ構造を有するHg_xReO_3(x=0.4)を新規に合成し、これが8.0K以下で超伝導を示すことを見いだした。この超伝導臨界温度は、加圧により、4万気圧(4GPa)で最高11.1Kにまで上昇した。イオン結合が中心の複合金属酸化物において、共有結合性の強い特異な配位形式を有する水銀に着目し、水銀を含む新しい酸化物を見出すことで、金属絶縁体転移、超伝導性、誘電性などの実用可能な機能を開拓している。特に本課題では、Aサイトに水銀を、Bサイトに5価の遷移金属を配置したパイロクロア型酸化物A_2B_2O_7に焦点を絞った。高揮発性の水銀の組成を保持するため、超高圧法および石英封入法により合成を行っている。研究代表者らは、近年、約マイナス160°Cで鋭い金属絶縁体転移を示す新規水銀パイロクロア型酸化物Hg_2Ru_2O_7を超高圧法により合成したので、本課題はこれを発展させ、特徴ある物性や機能を有する水銀含有パイロクロアを合成し、その組成と物性の関連を明らかすることを目的とした。本年度は、金属絶縁体転移が期待されるHg_2Ir_2O_7の新規物質の超高圧合成を試み、これに成功した。この物質はマイナス271°Cまで金属的な伝導と常磁性的な性質を示した。物性、構造とも測定温度範囲で相転移は観察されなかった。Hg_2Ru_2O_7が金属絶縁体転移を示し、Hg_2Ir_2O_7が金属絶縁体転移を示さなかったのは第3遷移金属であるIrはより軌道の広がりが大きいためより金属性が強くなったためと推測される。同時に、新しいA_2Ir_2O_7(A=Tl,Ca,Cd)も合成し、構造、物性の比較、評価を行った。いずれも金属的な挙動を示したが、Tlは、磁化の温度依存性において、マイナス170°C付近に幅広なピークが見られた。これらの詳細は研究進行中である。引き続き、超伝導性が期待されるHg_2Re_2O_7や誘電性が期待されるHg_2V_2O_7等のパイロクロア型酸化物の合成を試みる計画である。本研究では、共有結合性の強い特異な配位形式を有する水銀に着目し、水銀を含む新しい酸化物を見出すことで、金属絶縁体転移、超伝導性、誘電性などの実用可能な機能を開拓している。特に、Aサイトに水銀を、Bサイトに5価の遷移金属を配置したパイロクロア型酸化物A2B207を中心に研究を進めている。試料合成は高揮発性の水銀の組成を保持するため、超高圧法より行っている。研究代表者らは、近年、約マイナス160°Cで鋭い金属絶縁体転移を示す新規水銀パイロクロア型酸化物Hg2Ru207を超高圧法により合成し、また、H20年度には、Hg2Ir207の新規物質の超高圧合成を試み、これに成功した。この物質はマイナス271°Cまで金属的な伝導と常磁性的な性質を示し、測定温度範囲で相転移は観察されなかった。Hg2Ir207が金属絶縁体転移を示さなかったのは第3遷移金属であるIrはより軌道の広がりが大きいためより金属性が強くなったためと推測した。本年度は、これを受けて、Irと同周期で第2遷移金属のRhでBサイトを置き換え、Hg2Rh207の合成を試みた。しかし、現状可能な高酸素圧下では、Rh5価を実現することは難しく、パイロクロア型のHg2Rh207を得ることができなかった。そこで、Hgと周期表で隣に位置するT1をAサイトとして、T12Rh207の高圧合成を試みたところパイロクロア型の単一相が得られた。これは、Hg2Ru207同様、約マイナス170°Cで金属絶縁体転移を示すことが明らかとなった。この温度で磁性の大きな抑制があり、また、立方晶から斜方晶への構造相転移も観察され、温度ヒステリシスがあることから、一次相転移であることが示された。今後は、Hg-Re-O, Hg-Mo-O系にT1-Re-O, T1-Mo-O系も加えてさらに新規機能物質の合成を進める予定である。

特に、Aサイトに水銀を、Bサイトに5価の遷移金属を配置したパイロクロア型酸化物A2B2O7を中心に研究を進めている。試料合成は高揮発性の水銀の組成を保持するため、超高圧法を用いる。研究代表者らは、H20年度には、金属的な伝導と常磁性的な性質を示す水銀パイロクロア型酸化物Hg21r2O7を、H21年度には、マイナス170°Cで金属絶縁体転移を示し同時に磁化の抑制と構造相転移を伴うパイロクロア型酸化物T12Rh2O7を新規に合成した。本年度は、BサイトにReをもつHg2Re2O7の合成を試みた。Hgと同族のCdをAサイトに持つパイロクロア型酸化物Cd2Re2O7はマイナス272°Cの超電導体であることから、この物質でもパイロクロア型酸化物Hg2Re2O7が安定化されれば、超電導体を得ることができると考え、4万気圧の超高圧下で合成を試みた。その結果、通常より低い約700°Cでの焼成で、Hg0.44ReO3の組成を持ち、六方晶タングステンブロンズ構造を持つ新規物質の合成に成功した。この化合物は、8.0K以下で電気抵抗ゼロと反磁性を示す超電導体であることが確認された。また、この物質に超高圧を印加した状態で電気抵抗を測定したところ、超伝導臨界温度は徐々に上昇し、4万気圧で最高11.1Kをし、さらに印加するとこの温度は低下した。これまで、この六方晶タングステンブロンズ構造では多くの物質において、特にBサイトがWのものを中心に、超伝導特性が報告されているが、今回の超伝導臨界温度は常圧においても高圧においても最高の値を記録した。この原因を明らかにし、さらなる物質設計に役立てるため、現在、結晶構造やその他の物性に関しても詳細な実験を進めている。
食品含硫化合物が標的となるセンサー分子の研究〜機能プロテオミクスによる検討〜

酸化ストレス感受性タンパク質は、システイン残基のジスルフィド結合形成をON/OFFスイッチとして酸化還元状態を伝達するセンサー分子である。申請者は、食品成分によるセンサー分子の制御が疾患の予防に利用できるのではないかと考え、食品成分がセンサー分子に及ぼす影響を明らかにしようとした。昨年度は、センサー分子の探索に適した食品成分の探索を行い、強力な薬理活性を示すことで知られるネギ属植物由来有機硫黄化合物diallyl trisulfideを選定した。本年度はdiallyl trisulfideの作用メカニズムをさらに詳細に検討し、抗がん作用や抗発がん作用などのいくつかの薬理作用を同定した。さらに、diallyl risulfideの細胞内ターゲットについて、いくつか示唆するデータが得られた。特に細胞骨格タンパク質チューブリンや抗酸化物質チオレドキシン等への作用は興味深く、diallyl trisulfideが示す抗がん作用と何らかの相関があるものと考えられた。今後は、diallyl trisulfideがこれらタンパク質の周辺のシグナル分子に及ぼす影響を解明する必要があると考えている。さらに、センサー分子の網羅的な探索を目的として、酸化還元状態を検出できる二次元電気泳動法を確立した。酸化ストレス負荷/非負荷細胞の細胞抽出液を非還元状態ならびに還元状態の二種類で電気泳動した。銀染色法により可視化後、画像解析を行い、酸化ストレス負荷によって変動したタンパク質(=センサー分子)を検出した。その結果、負荷する酸化ストレスの種類により、得られるスポットに変化が見られた。現在、スポットに含まれるタンパク質の同定を続けている。本年度は、センサー分子の探索に適した食品成分の選定を行うと同時に、センサー分子の網羅的な解析のための二次元電気泳動法の確立を目指した。強力な薬理活性を示すことで知られるネギ属植物由来有機硫黄化合物alk(en)yl sulfidesを中心に、alk(en)yl sulfidesの構造と抗がん作用の相関関係の検討をin vitroで行った。ヒト白血病細胞株(Jurkat, HL-60,U937)・ヒト肝がん細胞株(HepG2)を播種し、培養培地に各種alk(en)yl sulfidesを添加したところ、特にdiallyl trisulfideを添加した細胞において濃度依存的に細胞増殖の抑制が見られた。一部の細胞株については、核の断片化やcaspase活性の上昇など、アポトーシスに特徴的な細胞死が観察された。以上の構造活性相関の結果より、今後の検討はdiallyl trisulfideを用いて行うこととした。センサー分子の探索を目的として、酸化還元状態を検出できる二次元電気泳動法を確立しようとした。現在、電気泳動の再現性を増すための条件検討を行っている。
就学前教育現場を軸とした子育て・親育て・コミュニティ育て支援実践システムの構築

本研究では、「形成的フィールドワーク」(當眞,2004)を方法論として、H18年度に就学前教育現場を軸とした子育て・親育て・コミュニティ育て支援実践システムモデルの素案づくりを行い、H19年度にはそれを活用して、公立保育所を「子育てと親育てを支えるコミュニティとして育てる実践形成型の研究プロジェクト」を本格的に展開することにより、次のような成果を得た。(1)異年齢のかかわりを育む縦割り保育の導入の工夫により、同年齢集団保育では実現が難しかった情緒、意欲、認知、社会性の面での育ちを総合的に支援することが可能になった。(2)異年齢集団での保育カリキュラムの導入と並行して、その意義を保護者と共有するための保護者向けの講演や異年齢保育実践の保護者参観、保護者との懇談及び子育て相談を継続的に実施することで、保育実践の工夫による子どもの育ちと親としての学びを有機的に結びつけ、子育てと親育てを相乗的に展開することができた。(3)このような重層的取り組みを研究者(申請者)と協働して実現していく過程で、個々の保育士は子どもたちや保護者とかかわる力量を高め、現場の課題に応じて実践を形成する力を身につけることができた。さらに保育士の間のコミュニケーションが密になり、コミュニティの仲間としての相互協力体制が充実してきた。現実的かつ具体的で継続性のある子育てと親育ての支援の工夫が求められるわが国の現状の中で、「社会全体で子どもを育てる」仕組みを作っていくための現場の軸のひとつとしての保育所のもつポテンシャルを引き出し高める実践システムを構築しつつ、その形成過程を明らかにした点に本研究の特徴と社会的意義がある。【A】「コミュニティで子どもを育てる」実践のイメージが描けるような資料集の作成(1)世界のさまざまな地域社会における「コミュニティによる子育て・親育て」の実践を記録したエスノグラフィックな文献や歴史的文献の調査を進めた。(2)日本のコミュニティによる子育て実践について調査した。(1)、(2)をベースとして、「孤育て」や「虐待」を含めた日本の子育ての現状が抱える課題を整理し、大人と子どもが育みあう実践形成の方向を考える内容の講演を保護者向けに行い、記述式のアンケートを行った結果、「自分が困っていたのはなぜかよくわかった」、「励まされた」、「もっと早く講演を聴いていたらもう一人産んでいた」など手ごたえのある回答が多数得られたので、これらの内容を織り込んだ資料集め製作を進めている。【B】就学前教育現場を軸とした「形成的フィールドワーク」による子育て・親育て・コミュニティ育て支援実践システムモデルの構築及び実践形成過程の探求タイプの異なる2つの就学前教育現場(公立保育所,保護者と保育者による共同野外保育)を主なフィールドとして次のような研究を行った。(1)個々の親が抱えている課題やニーズ、発達観、子ども観について保護者や保育者との対話的インタビューやアンケート調査により具体的で厚みのある把握を進めた。(2)就学前教育現場のスタッフと協働し、子どもたちの発達的課題を把握しながら発達支援的実践を試み、その過程を記録した。(1)と(2)及び上記の【A】をベースとして(3)就学前教育現場を軸とした子育て・親育て・コミュニティ育て支援実践システムモデルの素案づくりを行った。来年度はさらに(1)と(2)を重ねつつ、モデルを見直したり手を加えたりした上で実践してみるというサイクルを回していきながら、実践システムを構築していく予定である。また、このような実践形成過程全体の記録を用いて、どのようにして実践が形成されていくのかを明らかにしていく。今年度(H19)は、H18年度に取り組んだ「子育て・親育て・コミュニティ育て支援実践システムモデルの素案」を活用し、「形成的フィールドワーク」(當眞,2004)を方法論として、ある公立保育所を、子育てと親育てを支えるコミュニティとして育てる実践形成型の研究プロジェクトを本格的に展開することにより次のような成果を得た。

(1)異年齢のかかわりを育む縦割り保育の導入の工夫により、同年齢集団保育では実現が難しかった情緒、意欲、認知、社会性の面での育ちを総合的に支援することが可能になった。(2)異年齢集団での保育カリキュラムの導入と並行して、その意義を保護者と共有するための保護者向けの講演や異年齢保育実践の保護者参観、保護者との懇談及び子育て相談を継続的に実施することで、保育実践の工夫による子どもの育ちと親としての学びを有機的に結びつけ、子育てと親育てを相乗的に展開した。(3)このような重層的取り組みを研究者(申請者)と協働して実現していく過程で、個々の保育士は子どもたちや保護者とかかわる力量を高め、現場の課題に応じて実践を形成する力を身につけることができた。さらに保育士の間のコミュニケーションが密になり、コミュニティの仲間としての相互協力体制が充実してきた。現実的かつ具体的で継続性のある子育てと親育ての支援の工夫が求められるわが国の現状の中で、「社会全体で子どもを育てる」仕組みを作っていくための現場の軸のひとつとしての保育所のもつポテンシャルを引き出し高める実践システムを構築しつつ、その形成過程を明らかにした点に本研究の特徴と社会的意義がある。
インフルエンザウイルスの神経病原性の分子レベルでの解析

1)ウイルスの脳内増殖性を詳細に検討するため脳各部位を初代培養して、in vitroでウイルスを感染して各部位のどのような細胞にウイルスが親和性をもっているのかを検討した。マウス脳では小さすぎるので今回はラット脳細胞を用いた。18日胚のラットを取りだし、顕微鏡下でhippocampus,neocortex,cerebellum,substantia nigriaを分離して神経-グリア共存培養をおこなった。細胞をまいてから7日めにウイルスを感染させ12-72時間後に、感染細胞を固定してウイルス増殖細胞を抗ウイルス抗体で、神経細胞をMAP-2抗体で、アストロ細胞をGFAP抗体、ミクログリアをOX-42抗体、ドーパミン産生細胞をTH抗体で二重染色した。其の結果15-20%のnigral neuronはTHポジテブでそのうちの90%にウイルスが感染していた。substantia nigriaの80%以上の細胞にウイルス増殖がみとめられた。従って神経病源性インフルエンザウイルスは神経細胞、しかもドーパミン産生細胞に特異的親和性をもっていることがin vitro培養系において確認された。上述の研究ではウイルスを脳内接種したものであり、効率よく脳内感染をひきおこし、脳内ウイルス増殖部位の検討には適しているが、自然感染の現象とはことなるため、神経病原性ウイルスを経鼻接種して脳内ウイルス増殖を検討した。其の結果血行性に脳内にウイルスが侵入する際にはcatechoraminegic neuronsでウイルスが増殖することがわかった。2)脳内でウイルスが増殖するにはレセプターのシアル酸が重要であることがわかった。最近分離されたウイルスではウイルスレセプターの認識に変化が生じているのでこのウイルスのレセプター特異性、またこのレセプター特異性がなにによって規定されるのかを明かにしようとし、さらにこれらレセプター特異性に変異をおこしたウイルスにおける神経病原性を検討することを試みた。このウイルスはHA遺伝子に変異がおこっていた。さらに、この変異は糖鎖に関係するアミノ酸ではなかったが、シアリダーゼ処理、やNA遺伝子の共発現によってレセプター特異性が変化することがわかった。さらにNA遺伝子の働きをM遺伝子がサポートする新しい共同作業があきらかになった。1)神経病源性を持ったヒトインフルエンザウイルスはマウス脳において黒室神経細胞に特異的親和性をもっていることをウイルス感染マウス脳切片の解析から明かにした(J. Exp. Med. 181, 2161-2169. 1995).ウイルスの脳内増殖性を詳細に検討するため脳各部位を初代培養して、in vitroでウイルスを感染して各部位のどのような細胞にウイルスが親和性をもっているのかを検討した。マウス脳ではちいさすぎるので今回はラット脳細胞を用いた。18日胚のラットを取りだし、顕微鏡下でhippocampus, neocortex, cerebellum, substantia nigriaを分離して神経-グリア共存培養をおこなった。

従って神経病源性インフルエンザウイルスは神経細胞、しかもドーパミン産生細胞に特異的親和性をもっていることがin vitro培養系において確認された。またウイルスのレセプターであるシアル酸分布をMAA, SNAで検討したところ、両者とも主にニューロンに見いだされており、とくにドーパミン産生細胞に多いということではなかった。2)インフルエンザウイルスのレセプター認識を最近のHINIウイルスを用いて研究し、レセプター認識にはHA蛋白質以外遺伝子産物の寄与があることを明かにした。1)神経病源性を持ったヒトインフルエンザウイルスはマウス脳において黒室神経細胞に特異的親和性をもっていることをウイルス感染マウス脳切片の解析から明かにした(J.Exp.Med.181,2161-2169.1995).上述の研究ではウイルスを脳内接種したものであり、効率よく脳内感染をひきおこし、脳内ウイルス増殖部位の検討には適しているが、自然感染の現象とはことなるため、神経病原性ウイルスを経鼻接種して脳内ウイルス増殖を検討した。其の結果血行性に脳内にウイルスが侵入する際にはcatechoraminegic neuronsでウイルスが増殖することがわかった。2)脳内でウイルスが増殖するにはレセプターのシアル酸が重要であることがわかったが、ウイルスレセプターの認識に関与するウイルスが出現するようになったのでこのウイルスのレセプター特異性、またこのレセプター特異性がなにによって規定されるのかを明かにしようとした。このウイルスはHA遺伝子に変異がおこっていた。さらに、この変異は糖鎖に関係するアミノ酸ではなかったが、シアリダーゼル処理、やNA遺伝子の共発現によってレセプター特異性が変化することがわかった。さらにNA遺伝子の働きをM遺伝子がサポートする新しい共同作用があきらかになった。
アンチセンス発現アデノウイルスを用いたトランスポーターの薬物体内動態制御機能評価

1997年に我々が発見した有機カチオントランスポーターOCTN1は、腎刷子縁膜に存在することが想定されていながらその分子的実体が未だ不明である有機カチオン輸送体と、機能的に類似していることが遺伝子発現系を用いた解析により示されている。しかし腎以外の臓器における機能は未だ不明である。本研究ではアデノウイルスベクターを用い、in vivoでOCTN1に対するアンチセンス遺伝子を導入することでその遺伝子発現を抑制し、OCTN1の生理的役割を評価することを目的とした。マウスあたり2.4x10^9PFUの力価で、OCTN1アンチセンスをコードしたアデノウイルスを頸静脈投与したところ、2-3日後には肝において遺伝子導入マーカーの発現が見られた。RT-PCRにより、肝にOCTN1が存在すること、および導入したアンチセンスが発現していることを確認した。一方で14日後にはGFPの蛍光は消失していた。以上よりアンチセンス一過性導入の実験系を確立することができた。この系において単離肝切片を調製しOCTN1の典型的基質であるtetraethylammonium (TEA)の取り込みを検討したところ、顕著な取り込みが観察されたもののAdmOCTN1.ASの導入により肝臓への取り込みに顕著な変化は観察されなかった。また感染2日後のマウスに放射標識TEAを投与しその胆汁排泄を検討したところ、胆汁中のTEA回収量にも有意な変化は見られなかった。一方でセンス鎖をコードしたアデノウイルスを感染させた際には、以前に肝において基質の輸送活性が認められ、今回血液脳関門においても輸送活性の上昇を認めることができた。従って、本実験系はトランスポーターの持つ生物学的活性の評価や薬物デリバリーには有用である一方で、遺伝子ノックダウンによる生理的役割解明への応用にはさらなる検討が必要であると考えられる。本研究は、アンチセンス遺伝子を利用して遺伝子をin vivoで一過性にノックアウトすることにより種々トランスポーターの寄与を評価する方法論を確立することを目的とした。モデルトランスポーターとして、オリゴペプチドトランスポーターPEPT1 cDNAの翻訳開始点付近約300bpをCMVプロモーター配列に対して逆方向に配置した発現カセットをアデノウイルスベクターに組み込んだ。作成したアンチセンス遺伝子発現組換えウイルスの、PEPT1 mRNA発現に対する効果を、PEPT1を安定発現するHeLa細胞(HeLa-PEPT1)を用いて検討した。HeLa-PEPT1におけるPEPT1 mRNAの発現をRT-PCRにより検討したところ、アンチセンス発現アデノウイルスの添加によりPEPT1 mRNAは顕著に低下した。同様にペプチド輸送活性に対する効果を放射性標識グリシルサルコシンの細胞内取り込みにより評価したところ、その輸送活性は顕著に減少した。以上の結果より、PEPT1の遺伝子発現および輸送機能を抑制するアンチセンス遺伝子発現コンストラクトが作成できたと考えられた。トランスポーターのin vivoにおける役割を検討するためには、組換えウイルスが効率良く臓器に感染する条件を定めておく必要がある。アデノウイルスベクターはin vivoにおいて肝臓で最も効率良く遺伝子を発現できることが知られている。そこで、肝臓にPEPT1が発現していないことに着目して、PEPT1の全長cDNAを発現する組換えアデノウイルスを作成し、in vivoでの遺伝子発現を指標にin vivoでの遺伝子発現効率を検討した。その結果、1×10^<10>PFUのPEPT1発現ウイルスを投与したマウスの肝臓において、顕著なPEPT1 mRNAおよびタンパク質の発現が認められた。PEPT1の基質である放射性標識カルノシンを静脈内投与し30分後の肝移行性を検討したところ、正常マウスと比較して約7倍に上昇することが確認された。これらの結果から、本ベクターシステムを用いることによって、in vivoにおいてもアンチセンス遺伝子を発現できることが示された。
存在定理の一様計算可能性と構成的証明可能性

本年度は,まず,存在定理の間の相対的一様計算可能性と相対的構成的証明可能性の関係を考察するために,算術において2つの存在定理の間の相互一様計算可能性を適切に表現する形式化について具体例を鑑みつつ検討した.特に,計算可能組み合わせ論で考察されていた存在定理間の相互一様計算可能性や計算可能解析学で考察されていた存在定理間の相互一様計算可能性を注意深く観察し,有限型算術の枠組みの中でそれらを表現し得る形式化を考案した.これは自身が先行研究において与えた存在定理の一様計算可能性の形式化を拡張したものとなっている.さらに,この形式化を用いて存在定理間の相互一様計算可能性を準直観主義算術における相互導出可能性によって特徴付けた.具体的には,比較的単純な論理式として形式化される2つの存在定理に対して,それら2つが相互一様計算可能でありかつその証明が非一様計算可能数学に対応する古典有限型算術で実行可能であることと,それら2つがおおよそ構成的数学に対応する準直観主義有限型算術において相互導出可能であることは同値であることを示した.さらに,比較的単純な論理式として形式化される2つの存在定理に対して,それら2つが相互一様計算可能性でありかつその証明が可述的数学に対応する古典有限型算術で実行可能であることと,それら2つが直観主義有限型算術にシグマ02二重否定シフト公理と可算選択公理を加えて得られる準直観主義有限型算術において相互導出可能であることは同値であることを示した.これらにより,計算可能数学における存在定理の間の相対的一様計算可能性は,構成性の観点から古典論理を制限した弱い論理の上での相対的証明可能性を用いて部分的に特徴付けることができることが分かった.一様計算手続きを有限型算術の項を用いて表現するという自身が先行研究において提案した存在定理の一様計算可能性の形式化と同じ発想に基づき,2つの存在定理の間の相互一様計算可能性を有限型算術の枠組みの中で形式化し,その形式化を用いて存在定理の間の相対的一様計算可能性と相対的構成的証明可能性の関係を示すきれいなメタ定理を構築することに成功した.このメタ定理は存在定理の構成的証明可能性と一様計算可能性の関係に関する自身の先行結果を相対化し拡張したものとなっている.この成果により,計算可能数学における存在定理の間の相互一様計算可能性を構成的数学における構成性の観点から理解するための一つの試金石を与えることができた.これまでの研究により,既に存在定理の間の相対的一様計算可能性と相対的構成的証明可能性の関係を明らかに示すきれいなメタ定理が得られている.今後は,計算可能数学において示されている相互一様計算可能な存在定理らをサンプルとして,得られているメタ定理が計算可能数学における具体的な結果に対してどの程度適用可能であるかを検証する.さらに,その検証結果を踏まえつつ,計算可能数学における存在定理の間の相互一様計算可能性を構成的数学における構成性の観点からどのように説明できるかについて考察する.そして,これまでの研究によって得られているメタ定理を上記の考察と合わせて論文にまとめ,数学基礎論の国際論文誌に投稿する.本年度は,まず,存在定理の間の相対的一様計算可能性と相対的構成的証明可能性の関係を考察するために,算術において2つの存在定理の間の相互一様計算可能性を適切に表現する形式化について具体例を鑑みつつ検討した.特に,計算可能組み合わせ論で考察されていた存在定理間の相互一様計算可能性や計算可能解析学で考察されていた存在定理間の相互一様計算可能性を注意深く観察し,有限型算術の枠組みの中でそれらを表現し得る形式化を考案した.これは自身が先行研究において与えた存在定理の一様計算可能性の形式化を拡張したものとなっている.さらに,この形式化を用いて存在定理間の相互一様計算可能性を準直観主義算術における相互導出可能性によって特徴付けた.具体的には,比較的単純な論理式として形式化される2つの存在定理に対して,それら2つが相互一様計算可能でありかつその証明が非一様計算可能数学に対応する古典有限型算術で実行可能であることと,それら2つがおおよそ構成的数学に対応する準直観主義有限型算術において相互導出可能であることは同値であることを示した.さらに,比較的単純な論理式として形式化される2つの存在定理に対して,それら2つが相互一様計算可能性でありかつその証明が可述的数学に対応する古典有限型算術で実行可能であることと,それら2つが直観主義有限型算術にシグマ02二重否定シフト公理と可算選択公理を加えて得られる準直観主義有限型算術において相互導出可能であることは同値であることを示した.これらにより,計算可能数学における存在定理の間の相対的一様計算可能性は,構成性の観点から古典論理を制限した弱い論理の上での相対的証明可能性を用いて部分的に特徴付けることができることが分かった.一様計算手続きを有限型算術の項を用いて表現するという自身が先行研究において提案した存在定理の一様計算可能性の形式化と同じ発想に基づき,2つの存在定理の間の相互一様計算可能性を有限型算術の枠組みの中で形式化し,その形式化を用いて存在定理の間の相対的一様計算可能性と相対的構成的証明可能性の関係を示すきれいなメタ定理を構築することに成功した.このメタ定理は存在定理の構成的証明可能性と一様計算可能性の関係に関する自身の先行結果を相対化し拡張したものとなっている.

この成果により,計算可能数学における存在定理の間の相互一様計算可能性を構成的数学における構成性の観点から理解するための一つの試金石を与えることができた.これまでの研究により,既に存在定理の間の相対的一様計算可能性と相対的構成的証明可能性の関係を明らかに示すきれいなメタ定理が得られている.今後は,計算可能数学において示されている相互一様計算可能な存在定理らをサンプルとして,得られているメタ定理が計算可能数学における具体的な結果に対してどの程度適用可能であるかを検証する.さらに,その検証結果を踏まえつつ,計算可能数学における存在定理の間の相互一様計算可能性を構成的数学における構成性の観点からどのように説明できるかについて考察する.そして,これまでの研究によって得られているメタ定理を上記の考察と合わせて論文にまとめ,数学基礎論の国際論文誌に投稿する.2018年3月に予定していた海外の研究機関への研究訪問が先方との都合が合わずキャンセルとなったため.
バイリンガルによる騒音のうるささに関する日本語と英語の共通尺度の構成

本研究では以下の2つの調査と実験を行った。1)日本語と英語のバイリンガル45名を対象とした騒音のうるささの程度表現語に関する調査を行い、日本語と英語の意味の等価な尺度を構成した。2)日本語を母国語とする51名と英語を母国語とする45名の人々を対象として、1)で構成された日本語と英語の4段階と5段階の尺度とICBENの共同研究によって構成された日本語と英語の尺度を用いて、騒音の評価実験を行い、反応の等価性に基づき、尺度の等価性を検討した。これらから以下の知見を得た。(1)同じ言語の尺度間の比較で、尺度のカテゴリを等間隔とみなして処理すると(すなわち4段階尺度の尺度値を1,2,3,4とし、5段階尺度を1,2,3,4,5とする)、バイリンガル調査とICBENの共同研究で得られた英語の尺度による反応には有意な差は見られなかったが、日本語の尺度間ではICBENの共同研究で得られた尺度で得られた反応が有意に高かった。(2)しかし、尺度に程度表現語の強さに基づく等間隔性を付加して比較すると(ICBENの共同研究で得られた距離尺度を使用する)、日本語の尺度間では有意差が見られなくなり、英語の尺度間では有意差が現れた。このことは、英語の被験者は尺度のポジションに反応し、日本語の被験者は言葉の強さに反応していることを示唆している。(3)異種の言語間で反応を比較すると、一貫して日本語の尺度による反応が英語の尺度による反応よりも高かった。この理由としては、(1)英語のannoyanceと日本語のうるるささといった基礎評価語の違い、すなわち「うるさい」はannoyよりも意味が弱く、したがって反応が大きくなる、(2)実験方法の誤差、例えばICBENの共同研究では英語の尺度と日本語の尺度を構築するのに被験者が異なる、など、(3)英語を話す人と日本語を話す人の騒音に対する敏感さの違い、などが考えられる。これらを明らかにするためには、別途研究計画が必要である。騒音のうるささに関する日本語と英語の共通の尺度を構成することを目的として、日本語と英語が堪能な45名のバイリンガルの方を対象として、騒音のうるささの表現語に関する調査を行い、日本語と英語の対応関係を検討した。調査項目は、申請者らが作成した騒音のうるささに関する日本語の47段階の尺度の英語への翻訳、回答者自身による日本語と英語の47段階の尺度の構成、日本語と英語でそれぞれ最適と思われる尺度の構成、J.M.Fieldsによって提案された英語の4段階尺度の日本語訳、騒音の有害な影響を受けるときに用いる表現および回答者の属性である。回答者45名のうち、日本語を母国語とするもの25名、英語を母国語とするもの16名、その他のヨーロッパ語を母国語とするものが4名であった。騒音の有害な影響を表すのに日本語では「うるさい」が一般的に使われるが、英語では“noisy"、“bothers"、“annoying"などがよく使われる。尺度の段階数が6段階以上になると、中間の段階で選択頻度の高い程度表現語(副詞)がなく、日本語と英語に対応する言葉が多岐にわたるため、日英共通の尺度構成は困難である。