hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸菌に発現させたヒト薬物代謝酵素のくすりの安全性評価への応用

薬物代謝酵素の中でも最も重要な酵素のひとつであるチトクロームP450酵素の活性発現には、NADPH-P450還元酵素が必須であるが、ヒト肝の主要分子種であるP4503A4酵素を用いる再構成系における活性発現条件については、混合リン脂質等を必要とするなど、他の分子種とは異なることが示唆されている。そこで、ヒトに対する化学物質の安全性評価を目的として、ヒトのリコンビナントP450酵素から、P4503A4と遺伝的多型性が報告されているP4503A5を選び、種々の条件下で薬物代謝活性を調べ、大腸菌の電子伝達系の利用の可能性についても検討した。活性発現条件を調べたところ、両酵素のニフェジピン酸化、テストステロン水酸化活性及びアフラトキシン代謝的活性化反応は、チトクロームb_5と塩化マグネシウムに大きく依存したが、エリスロマイシン及びエチルモルフィン脱メチル化反応ではこれらを要求しなかった(論文1-4)。大量に入手可能な大腸菌の上清画分から電子伝達系に関与するflavodoxinとflavodoxin還元酵素を精製し、ウサギ肝由来のNADPH-P450還元酵素と置換したところ、P4503A4に電子を供給して薬物酸化活性を発現させたが、その触媒作用は十分ではなかった。P4503A4遺伝子を導入した大腸菌を直接を用いてもテストステロン水酸化活性が弱いながら認められた(論文1)。以上の結果から、ヒトP4503A4/5酵素の薬物酸化反応には、基質によってチトクロームb_5と塩化マグネシウムが必須となることが認められた。またP4503A4酵素遺伝子導入大腸菌がバイオリアクターとして利用可能であることが示唆されたが、医薬品等の薬理活性や毒性を検討するためには、精製ヒトP450酵素を用いて至適条件で活性を再構成し、関与するP450酵素の特定(論文5)により、化学物質の代謝的活性化や薬物相互作用等を整理して理解することが必要である。
歯科医療従事者の職業性アレルギーに関する調査研究

本研究は医療従事者の職業性アレルギーに焦点を当て,歯科材料関連の物質に対するアレルギー性の実態を皮膚科などと協力し,調査研究するものである.1.パッチテストの実施大阪歯科大学ならびに同付属歯科技工士専門学校において教員ならびに学生のボランティアに対して,春季および秋季にパッチテストを実施した.国際接触皮膚炎研究班(ICDRG)の方法に準じて,歯科材料に関連した40種類のアレルゲンをボランティアの背部に貼付した.貼付48および72時間後に背部皮膚を観察し,日本パッチテスト研究会の基準にしたがって判定した.写真撮影,皮膚模型などのデータ収集も同時に行った.その結果,今年度は陽性反応を示したものがなく,昨年度からの合計で水銀,エポキシ,石膏に対してそれぞれ1例ずつの陽性反応であった.また,これらのデータおよび今年度までのデータはデータベースとしてコンピュータに蓄積し,医療従事者の職業性アレルギーについての啓蒙に活用した.2.歯科材料に対する皮膚科領域でのデータ池田及び大阪回生病院の皮膚科を受診し,パッチテストを行った患者を対象とし,歯科関連物質38種類のアレルゲンを選択した.それぞれについての陽性率を調べ,その者に対する追跡調査を実施し,歯科治療との関連性について調べた.その結果,皮膚疾患を主訴として皮膚科を受診する患者において,歯科治療が原因と疑われる場合は1%未満と非常に少ないことがわかった.しかし,頻度は低いものの歯科治療における物質が何らかの皮膚症状を生じさせる可能性があることもわかった.これらの多角的なデータ解析のアプローチの必要性が確認され,今後更なる調査研究の実施の必要性が生じた.本研究は医療従事者の職業性アレルギーに焦点を当て,歯科材料関連の物質に対するアレルギー性の実態を皮膚科などと協力し,調査研究するものである.1.パッチテストの実施大阪歯科大学ならびに同付属歯科技工士専門学校において教員ならびに学生のボランティアに対して,春季および秋季にパッチテストを実施した.国際接触皮膚炎研究班(ICDRG)の方法に準じて,歯科材料に関連した40種類のアレルゲンをボランティアの背部に貼付した.貼付48および72時間後に背部皮膚を観察し,日本パッチテスト研究会の基準にしたがって判定した.写真撮影,皮膚模型などのデータ収集も同時に行った.その結果,今年度は陽性反応を示したものがなく,昨年度からの合計で水銀,エポキシ,石膏に対してそれぞれ1例ずつの陽性反応であった.また,これらのデータおよび今年度までのデータはデータベースとしてコンピュータに蓄積し,医療従事者の職業性アレルギーについての啓蒙に活用した.2.歯科材料に対する皮膚科領域でのデータ池田及び大阪回生病院の皮膚科を受診し,パッチテストを行った患者を対象とし,歯科関連物質38種類のアレルゲンを選択した.それぞれについての陽性率を調べ,その者に対する追跡調査を実施し,歯科治療との関連性について調べた.その結果,皮膚疾患を主訴として皮膚科を受診する患者において,歯科治療が原因と疑われる場合は1%未満と非常に少ないことがわかった.しかし,頻度は低いものの歯科治療における物質が何らかの皮膚症状を生じさせる可能性があることもわかった.これらの多角的なデータ解析のアプローチの必要性が確認され,今後更なる調査研究の実施の必要性が生じた.本研究は医療従事者の職業性アレルギーに焦点を当て,歯科材料関連の物質に対するアレルギー性の実態を皮膚科などと協力し,調査研究するものである.大阪歯科大学ならびに同付属歯科技工士専門学校において教員ならびに学生のボランティア15人に対して,春季および秋季にパッチテストを施行した.国際接触皮膚炎研究班(ICDRG)の方法に準じて、パッチテスト用チャンパー内に歯科材料に関連した40種のアレルゲンを塗布し,パッチテスト用テープにてボランティアの背部に貼付した.貼付48時間後および72時間後に背部皮膚を観察し,日本パッチテスト研究会の基準にしたがって、皮膚反応の程度別に-から++++までスコアした.同時に写真撮影を行い,背部皮膚の印象を採得,模型を製作し,データをパーソナルコンピュータを介してフィルムレコーダに効率よく保存した.また,経年的なデータをフィルムレコーダにより逐次出力し、ボランティアに対しての啓蒙とデータ解析に有効利用した.その結果,水銀,エポキシレジン,せっこうに対しての陽性者が各々1名あり、それらの皮膚反応をも含めたデータを保存し,従来からの構築されたデータと合わせてデータベースを構築して継続調査に活用できる体制が整った.さらに,アレルギー反応陽性者に対しては今後の注意すべき事柄を通知するとともに、経年的な経過観察を行う予定である.その上,ボランティアを含めた教員や学生に対しての医療従事者の職業性アレルギーについての啓蒙が十分になされた.今後は更なる調査研究の実施の必要性が確認されたと同時に,多角的なデータ解析のアプローチを目指したい.本研究は医療従事者の職業性アレルギーに焦点を当て,歯科材料関連の物質に対するアレルギー性の実態を皮膚科などと協力し,調査研究するものである.a.パッチテストの実施大阪歯科大学ならびに同付属歯科技工士専門学校において教員ならびに学生のボランティアに対して,春季および秋季にパッチテストを実施した.国際接触皮膚炎研究班(ICDRG)の方法に準じて,歯科材料に関連した40種類のアレルゲンをボランティアの背部に貼付した.貼付48および72時間後に背部皮膚を観察し,日本パッチテスト研究会の基準にしたがって判定した.写真撮影,皮膚模型などのデータ収集も同時に行った.その結果,今年度は陽性反応を示したものがなく,昨年度からの合計で水銀,エポキシ,石膏に対してそれぞれ1例ずつの陽性反応であった.また,これらのデータおよび今年度までのデータはデータベースとしてコンピュータに蓄積し,医療従事者の職業性アレルギーについて啓蒙に活用した.b.歯科材料に対する皮膚科領域でのデータ

池田および大阪回生病院の皮膚科を受診し,パッチテストを行った患者を対象とし,歯科関連物質38種類のアレルゲンを選択した.それぞれについての陽性率を調べ,その者に対する追跡調査を実施し,歯科治療との関連性について調べた.その結果,皮膚疾患を主訴として皮膚科を受診する患者において,歯科治療が原因と疑われる場合は1%未満と非常に少ないことがわかった.しかし,頻度は低いものの歯科治療における物質が何らかの皮膚症状を生じさせる可能性があることもわかった.これらの多角的なデータ解析のアプローチの必要性が確認され,今後更なる調査研究の実施の必要性が生じた.
Fruタンパク質によるニューロンの性的二型形成機構の解明

キイロショウジョウバエのfruitless(fru)遺伝子は性行動制御のマスターコントロール遺伝子との呼び声が高く、実際、この遺伝子一つの人為的操作によって、雌個体に雄の性行動をとらせることが可能である(Demir and Dickson, 2005)。我々(Ito et al., 1996)とBruce Bakerら(Ryner et al., 1996)とにより独立にその原因遺伝子がクローニングされ、fruが性決定カスケードの一員であること、また雌決定因子Transformer(Tra)の直接の標的としてそのスプライシング制御を受けることがわかっている。Fru遺伝子はこの性特異的スプライシングの結果、雌雄で異なる転写物を生み、最終的には雄の神経系でのみ翻訳される。Fruタンパク質のこの雄特異的発現が脳神経系に性的二型をもたらす原因であり、行動の性差の根源でもある。そこで、Fruタンパク質の作用機構が問題の核心となる。本「基盤研究(A)」の主題はこれである。Fruタンパク質はその構造から転写調節因子と推定される。これまでの研究で、FruがBonus(Bon)と呼ばれる補因子と複合体を形成して染色体の標的部位に結合し、そこに染色体高次構造(クロマチン)の制御に関わる二つのタンパク質、HDAC1とHP1aとを動員することがわかっていた。興味深いことに、HDAC1とHPlaはニューロン構造と性行動をそれぞれ雄化、雌化する相反的作用を有していた。Bonがこの拮抗する二つのクロマチン因子をどのように個々の標的サイトに導くのか、これがまず解くべき課題と考えられる。例えば、Fru-Bon複合体にHDAC1とHP1aとが同時に含有されうるのか、それとも排他的な結合をするのか。この問題を解くべく本「基盤研究(A)」では、培養細胞S2に各因子を発現させるミニジーンをトランスフェクトしてこの複合体を抗Fru抗体により免疫共沈降する実験を実施し、最適条件を決定することに成功した。
精神障害者の生活支援における障害年金と就労との関係性

本研究では、以下の4点の研究成果が明らかになった。1.障害年金の認定基準は基本的に就労ではなく、日常生活である。2.精神障害者の就労は、1一般就労、2福祉的就労、3ピアサポート等の活動、の3つに分類される。3.障害年金を受給していることは、将来の就職の制限につながるとはいえない。4.障害年金を受給することは、就労意欲の減退にならない。むしろ、現実に向き合った暮らしの構築に寄与できるといえる。以上のことをふまえ、本研究では、精神障害者は障害年金を得ることによって生きづらさを補うと共に、就労によって自己有用感につながる、と論じた。ゆえに、障害年金と就労は相補関係にあるということを提言した。平成25年度は、主に、以下の3つの研究実績があった。1つ目は、精神障害者の生活支援における、実践的な取り組みとして、PSWと社会保険労務士との協働した取り組みについてインタビュー調査を実施した。そして、取り組んだ内容については、結果を分析・考察し、日本精神保健福祉士学会にて「障害年金を専門に扱う社会保険労務士と精神保健福祉士との連携と協働」と題して、発表した。2つ目は、精神障害の障害年金が、就労との関係で、「障害状態確認届」の提出によって、支給停止になっている現状がある。そこで、就労と障害年金との関係を明らかにするために、先行研究として研究者の文献、国の通達である「国民年金・厚生年金保険障害認定基準」や、日本年金機構の事務処理要領、さらには、研究協力者による調査等を実施した。それらをふまえ、「精神障害者の就労が障害状態確認届の審査に及ぼす影響」と題して、『日本福祉大学社会福祉論集』に論文掲載をした。3つ目は、精神障害の障害年金の認定審査(支給停止の状況を含めて)の実態を明らかにするために取り組んだ。具体的には、障害年金に精通している、わが国でも代表的な社会保険労務士3名に研究会議に参加してもらい、意見交換の場を設けた。加えて、筆者が主宰する研究会や家族会の研修会において、精神障害者や家族から実態及び意識についてのアンケート調査を実施している。平成26年度は、主に、以下の4つの研究成果があった。1つ目は、精神障害の診断書が、障害年金の認定審査において、どのようなプロセスや基準のもと、実施されているか等の実態を、『日本精神保健福祉士学会』(於:埼玉)で学会発表すると共に、『日本福祉大学社会福祉論集』に論文掲載をした。これは、平成25年度に、障害年金受給支援をしているわが国でも代表的な社会保険労務士3名から、インタビューした内容が元になっている。また、これらの内容をはじめ、外部障害や内部障害と認定基準を比較したものについて、『精神保健福祉白書2015年版』中央法規出版に掲載した。2つ目は、精神障害者が精神疾患を発症後、障害年金に最も早く知り得ることになると考えられる医療機関では、どのような取り組みを講じることが、権利保障を遵守支援方法になるかについて、『日本精神保健福祉士学会』(於:埼玉)で学会発表をした。3つ目は、精神障害者や家族が障害年金の受給を検討するにあたり、最も気にしていると考えられる将来の就職との関係について、『日本精神保健福祉学会』(於:愛知淑徳大学)で発表した。4つ目は、精神障害者が障害年金を受給継続するにあたって、就労していることがどのように影響しているかの実態や、精神障害者や家族が障害年金及び就労をいかにとらえているかについて、平成26年度は4か所でアンケートを実施することができた。この調査結果に加えて、平成25年度に既に実施していた2か所分の計6か所分の集計を平成26年度中に終えることができた。平成27年度は、主に5つの研究成果があった。1つ目は、精神保健福祉士が精神障害者への障害年金の受給支援をする場合、就労との関係をいかに捉え、どのような支援を展開しているかを明らかにするために、精神保健福祉士15名へのインタビューを実施するとともに、結果を分析し考察を加えた、ということである。それらの成果を、『日本精神保健福祉士学会』(於:福島)で学会発表した。また、その後、研究協力者と研究会議を重ね、追加の考察を加え、論文化の前段階まで終えることができた。2つ目は、平成26年度に「日本精神保健福祉学会」で発表した、障害年金受給と将来の就職との関係について、さらなる考察を加え、論文の前段階まで終えることができた。3つ目は、平成25年度26年度にかけて取り組んでいた、障害年金の受給継続において、就労がどのように影響していたかという、精神障害者や家族へのアンケート調査の集計をすると共に、分析、考察をした。それを、『日本福祉大学社会福祉論集』に論文掲載をした。4つ目は、精神障害者の生活支援における就労概念の整理である。これについては、研究者や精神障害者の生活支援に実際に携わる者、計4名よりインタビューを実施した。5つ目は、就労と障害年金の関係で、障害年金の支給が停止し、暮らしに多大な影響を受けた精神障害者からインタビューを得ることができた。また、障害年金が継続的に支給されている、別の精神障害者やその家族からのインタビューについても実施することができた。平成25年度26年度に実施したアンケート結果を分析及び考察し、論文化できたことは、成果であった。また、研究協力者と共に、15名の精神保健福祉士に対するインタビュー結果を複数回考察し、論文の前段階まで仕上げたことも成果であった。

一方で、障害年金と将来の就職との関係については、論文提出、掲載まで至らなかったことは、課題として捉えたい。平成28年度は、主に以下の4点の研究実績があった。1点目は、精神障害者が障害年金を受給することが、将来の就職にどのように影響しているかについて、社会保険労務士へのインタビュー調査による結果及び考察を、論文としてまとめたことである。具体的には、『日本福祉大学社会福祉論集』に掲載された。2点目は、障害年金の認定審査において、就労がどのように評価されているかや、「国民年金・厚生年金保険精神の障害に係る等級判定ガイドライン」に至るプロセス等について、学会発表『日本精神保健福祉学会』(於:沖縄大学)、及び、論文執筆をした。論文については、『精神保健福祉』『年金相談』『年金と経済』に掲載された。また、障害年金給付のあり方と精神障害者の生きづらさとの関係について、最近の障害年金の不支給や支給停止の状況に鑑み、論文としてまとめた。これは、大友信勝監修『社会福祉研究のこころざし』法律文化社、の第6章に「障害年金給付のあり方と精神障害者の生きづらさー近年における障害年金の不支給や支給停止への対峙としてー」に掲載された。3点目は、精神障害者への障害年金受給支援において、最も身近な存在として捉えることのできる精神保健福祉士15名へインタビュー調査したものを、「『年金権利型』と『ジャッジ型』でジレンマを抱える精神保健福祉士ー障害年金と就労との関係性を通してー」を、精神保健福祉士の学術誌『精神保健福祉』に論文投稿し、採用が決まっている。ただし、発行は2017年7月の予定である。最後に4点目は、これまで4年間にわたって研究してきた内容を、中部(名古屋市:参加者155名)、関東(さいたま市:参加者221名)、関西(神戸市:参加者137名)において、講演及びシンポジウムという二部構成で報告会及び意見交換会を実施したことである。本研究では、以下の4点の研究成果が明らかになった。1.障害年金の認定基準は基本的に就労ではなく、日常生活である。2.精神障害者の就労は、1一般就労、2福祉的就労、3ピアサポート等の活動、の3つに分類される。3.障害年金を受給していることは、将来の就職の制限につながるとはいえない。4.障害年金を受給することは、就労意欲の減退にならない。むしろ、現実に向き合った暮らしの構築に寄与できるといえる。以上のことをふまえ、本研究では、精神障害者は障害年金を得ることによって生きづらさを補うと共に、就労によって自己有用感につながる、と論じた。ゆえに、障害年金と就労は相補関係にあるということを提言した。平成26年度は、障害認定基準について、学会発表や論文、著書(白書)に執筆する等、一定の研究成果を示すことができた。加えて、精神障害者が就労していることが認定審査において、いかなる関係があるかのアンケート調査についても、400名以上から回収し、集計作業を終えている。また、障害年金受給が将来の就職にいかなる影響を及ぼすかについては、学会発表をすることができた。ただし、精神障害者にとっての就労の意味や意義については、一定程度先行研究には取り組んだものの、体系的な整理等には至っていない。これらは、来年度以降の課題として残すことになった。
節足動物及び脊椎動物を用いた環境に依存する性決定機構の解明

性決定や生殖戦略の多様性は、多様な種の確立に至る生物進化の分子基盤となっている。本研究は、アメリカワニとオオミジンコの環境依存型性決定機構をモデルとして、環境シグナルの受容機構と、そのような外部環境シグナルとホルモンを含む生体内環境調節因子との間の遺伝子・シグナルネットワークを明らかにすることを目指した。アメリカワニでは、ゲノム解析を進め、温度感受性チャネルの各種TRPの機能解析を行うとともに、そのアゴニスト、アンタゴニスト曝露による性分化への影響を解析した。ミジンコでは、雄を誘導する幼若ホルモンに加えて、脱皮ホルモンの合成・分解酵素の遺伝子の同定により、甲殻類の内分泌系の理解を深めた。動物の性決定・分化については、多くの場合染色体の構成で決まるが(遺伝型性決定)、光や温度、個体密度など、周囲の環境によって性が決まる動物がいる(環境依存型性決定)。本研究は、アメリカワニとオオミジンコの環境依存型性決定機構をモデルとして、環境シグナルの受容機構と、そのような外部環境シグナルとホルモンを含む生体内環境調節因子との間の遺伝子・シグナルネットワークを明らかにすることを目的としている。温度感受性TRPタンパクは、ヒトでは辛味などを受容するカプサイシン受容体(TRPV1)などを含め、9種類が知られている。我々は、アメリカワニから既に複数種のTRP遺伝子の全長をクローニングしており、そのうちの一つは、100%雄が誘導される温度に近い温度域で活性化されることを見出している。さらにそのTRP特異的なアゴニスト、アンタゴニストを卵に添加し、孵化直前まで育てたワニから性腺を摘出した。現在日本に輸送した組織・RNAは解析中である。オオミジンコは光・温度・餌・混雑条件など様々な要素によって性が決定されているとされているが、ミジンコに関する多くの研究は野外の生態学的研究が主であり、実験室ベースで100%雄を誘導する環境条件等については報告がない。環境依存型性決定の全貌を理解するため、効率の良い環境条件の設定、すなわち雄決定のトリガーとなる環境要因を検討した。その結果、ある単一バロメーターで高効率で雄を産生する条件を決定することができ、さらに雄になる条件、雌になる条件で飼育したミジンコの遺伝子発現解析を行っている。さらにそのTRP特異的なアゴニスト、アンタゴニストを卵に添加し、孵化直前まで育てたワニから性腺を摘出し遺伝子発現解析を行った結果、女性ホルモン合成酵素やSox9, Amhなど卵巣あるいは精巣形成に重要な遺伝子の発現変化が認められた。オオミジンコは雄決定のトリガーとなる環境要因を検討した。その結果、ある単一パロメーターで高効率で雄を産生する条件を決定することができ、さらに雄になる条件、雌になる条件で飼育したミジンコの遺伝子発現解析をRNA-seq解析及び、メタボローム解析を行い、いくつかの(性決定に関与しうる)候補を見出した。現在得られた候補遺伝子や代謝物(タンパク)について、性比に与える影響についての機能解析を行っている。アメリカワニから既に複数種のTRP遺伝子の全長をクローニングしており、そのうちの一つは、100%雄が誘導される温度に近い温度域で活性化されることを見出した。さらにそのTRP特異的なアゴニスト、アンタゴニストを卵に添加し、孵化直前まで育てたワニから性腺を摘出し遺伝子発現解析を行った結果、Sox9、Amhなど精巣形成に重要な遺伝子の発現変化が認められた。このことは、環境依存型性決定機構において、環境シグナルを内在的なシグナルに変換するための温度センサーに関する初めて報告となる。

オオミジンコは雄決定のトリガーとなる環境要因を検討した。その結果、光周期によって、高効率で雄を産生する条件を決定するラインを確立することができた。さらに雄になる条件、雌になる条件で飼育したミジンコの遺伝子発現解析をRNA-seq解析及び、メタボローム解析を行い、いくつかの(性決定に関与しうる)候補を見出した。得られた候補遺伝子や代謝物(タンパク)について、性比に与える影響についての機能解析を行うことにより、環境依存型性決定の一連の分子カスケードが明らかにできると思われる。26年度が最終年度であるため、記入しない。内分泌学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではワニの雌雄性決定に関与する温度域で活性化されるTRPチャネルの同定、ミジンコでは雌雄を産み出す環境バロメーター条件決定が最大の課題であるが、それが1年目でできたことから、概ね順調に進展しているとした。ワニの雌雄性決定に関与する温度域で活性化されるTRPチャネルの同定、その機能解析、遺伝子発現解析まで行っている。ミジンコでは雌雄を産み出す環境パロメーター条件決定し、遺伝子発現解析、メタボローム解析もラン自体は終了し、既に解析に入っていることから、概ね順調に進展しているとした。今後ワニは、複数のTRPチャネルの活性化温度域の決定をおこなう。またワニ、ミジンコとともに、雌雄形成に関わる網羅的な遺伝子解析を、RNA-seq法により行う。ワニ、ミジンコとともに、雌雄形成に関わる網羅的な遺伝子解析について、引き続きRNA-seq/メタボローム解析を行い、標的遺伝子などについて機能解析を行う。大部分は遺伝子発現解析のための解析費及び試薬代等消耗品に充てる。本年度はRNA-seq.解析(ドライ)に多くの研究を費やしたために、ウェットの実験の占める割合が相対的に減ってしまっている。次年度からはRNA-seq.解析に基づく機能解析に進むために、多くの試薬類などの研究経費がかかると予想される。上記のように、RNA-seq.解析に基づく機能解析に進むために、多くの試薬類などの研究経費を見積もっている。さらに遺伝子操作なども複数人で集中的に行うため、マイクロインジェクション装置の購入を検討している。
高減衰ゴムの微視構造の観察とマイクロメカニクスに基づく構成則の構築

本研究は天然ゴムおよび高減衰ゴムの速度依存型構成則に関するものである.主な研究の対象としているゴムは,ビルディングや橋梁等の建設構造物において,上部構造物を支え,橋脚や基礎等の下部構造物へ力を伝達するゴム支承用のものである.このうち,高減衰ゴムは特に地震時の減衰性能を向上させることを目的として近年開発されたものである.そのため,高減衰ゴムの力学的挙動に関する公表されたデータは乏しく,またゴムに関する既往の構成則モデルではその挙動が十分再現することが難しいことが認識されている.まず,一般の天然ゴムと支承用の天然ゴムおよび高減衰ゴムについて微視構造の観察を行い,一般用の天然ゴムにはボイドが多数存在することから,ボイドの断面積を画像解析手法を用いて計測している.さらに,引張および圧縮荷重下における載荷速度を変化させた単調載荷試験,繰り返しリラクゼーション試験等を行い,構成則モデル構築のための基礎的データを得ている.また,載荷試験より分かった力学挙動と微視構造の関係を考察している.つぎに,超弾性モデルについて検討を行っている,具体的には高減衰ゴムではひずみが大きくない領域において比較的大きな初期剛性が発揮されるが,そのような挙動は既往のモデルではうまく表現できない.この点を改良するためにYamashitaらのモデルを改良したモデルを提案し,既往の超弾性モデルとの比較から提案モデルの有効性を示した.さらに,速度依存性のモデル化を行っている.一般化Maxwellモデルを,変形テンソルの多重分解法を用いて有限ひずみの場合に一般化し,速度依存型の構成関係を誘導している.このとき,Maxwellモデルに含まれる弾性部分は提案された超弾性モデル用いている.最後に構築されたモデルの基本的な挙動について数値シミュレーションを行い考察を加え,提案モデルの有効性を検証している.本研究は天然ゴムおよび高減衰ゴムの速度依存型構成則に関するものである.主な研究の対象としているゴムは,ビルディングや橋梁等の建設構造物において,上部構造物を支え,橋脚や基礎等の下部構造物へ力を伝達するゴム支承用のものである.このうち,高減衰ゴムは特に地震時の減衰性能を向上させることを目的として近年開発されたものである.そのため,高減衰ゴムの力学的挙動に関する公表されたデータは乏しく,またゴムに関する既往の構成則モデルではその挙動が十分再現することが難しいことが認識されている.まず,一般の天然ゴムと支承用の天然ゴムおよび高減衰ゴムについて微視構造の観察を行い,一般用の天然ゴムにはボイドが多数存在することから,ボイドの断面積を画像解析手法を用いて計測している.さらに,引張および圧縮荷重下における載荷速度を変化させた単調載荷試験,繰り返しリラクゼーション試験等を行い,構成則モデル構築のための基礎的データを得ている.また,載荷試験より分かった力学挙動と微視構造の関係を考察している.つぎに,超弾性モデルについて検討を行っている,具体的には高減衰ゴムではひずみが大きくない領域において比較的大きな初期剛性が発揮されるが,そのような挙動は既往のモデルではうまく表現できない.この点を改良するためにYamashitaらのモデルを改良したモデルを提案し,既往の超弾性モデルとの比較から提案モデルの有効性を示した.さらに,速度依存性のモデル化を行っている.一般化Maxwellモデルを,変形テンソルの多重分解法を用いて有限ひずみの場合に一般化し,速度依存型の構成関係を誘導している.このとき,Maxwellモデルに含まれる弾性部分は提案された超弾性モデル用いている.最後に構築されたモデルの基本的な挙動について数値シミュレーションを行い考察を加え,提案モデルの有効性を検証している.本年度は,圧縮領域下での力学特性の基本的なデータ得る目的で以下に示す材料試験と電子顕微鏡による微視構造の観察を行った.実験で用いた試料は汎用の天然ゴムと橋梁支承用の天然ゴムと高減衰ゴムである.処女載荷時におけるMullins効果を除去する目的で,プレローディングを行った後,(a)単調載荷試験,(b)マルチステップ・リラゼーション試験,(c)リラクゼーション試験の3つの材料試験を行った.単調載荷試験では載荷速度を変化させた複数の試験を行うことにより,載荷速度依存性に関するデータを得た.更にこれらのデータを外挿する事で瞬時応答時の材料パラメータを推定した.マルチステップ・リラクゼーション試験からは各ステップでの収束時の挙動からつりあい応答時の材料パラメータを同定し,最後に通常のリラクゼーション試験から速度依存効果を現す粘性パラメータを同定した.材料試験結果から既存の超弾性理論を適用したところ天然ゴム系材料の応答は比較的良く再現できたものの,高減衰ゴムへの適用には問題があることが分かった.そこで既存の超弾性理論を改善し高減衰ゴムへの適用性を向上させたモデルを提案した.さらに,上記の力学的挙動と材料の微視構造を関連づける目的で,電子顕微鏡を用いた観察を行った.天然ゴム系では材料内に微少なボイドを発生させることで繰り返し載荷時のエネルギー損失を大きく出来ることがわかった.ボイドによる減衰性能の向上は,ゴム支承の耐震性能としては望ましいものであり,材料の微視構造を変化させることで材料に機能が付加できる可能性を示した.本研究は天然ゴムおよび高減衰ゴムの速度依存型構成則に関するものである.主な研究の対象としているゴムは,ビルディングや橋梁等の建設構造物において,上部構造物を支え,橋脚や基礎等の下部構造物へ力を伝達するゴム支承用のものである.このうち,高減衰ゴムは特に地震時の減衰性能を向上させることを目的として近年開発されたものである.

そのため,高減衰ゴムの力学的挙動に関する公表されたデータは乏しく,またゴムに関する既往の構成則モデルではその挙動が十分再現することが難しいことが認識されている.まず,一般の天然ゴムと支承用の天然ゴムおよび高減衰ゴムについて微視構造の観察を行い,一般用の天然ゴムにはボイドが多数存在することから,ボイドの断面積を画像解析手法を用いて計測している.さらに,引張および圧縮荷重下における載荷速度を変化させた単調載荷試験,繰り返しリラクゼーション試験等を行い,構成則モデル構築のための基礎的データを得ている.また,載荷試験より分かった力学挙動と微視構造の関係を考察している.つぎに,超弾性モデルについて検討を行っている,具体的には高減衰ゴムではひずみが大きくない領域において比較的大きな初期剛性が発揮されるが,そのような挙動は既往のモデルではうまく表現できない.この点を改良するためにYamashitaらのモデルを改良したモデルを提案し,既往の超弾性モデルとの比較から提案モデルの有効性を示した.さらに,速度依存性のモデル化を行っている.一般化Maxwellモデルを,変形テンソルの多重分解法を用いて有限ひずみの場合に一般化し,速度依存型の構成関係を誘導している.このとき,Maxwellモデルに含まれる弾性部分は提案された超弾性モデル用いている.最後に構築されたモデルの基本的な挙動について数値シミュレーションを行い考察を加え,提案モデルの有効性を検証している.
π共役系－イオン液体型共重合体をビルディングブロックとした混合伝導体の創成

本研究は電子(正孔)伝導体であるπ共役系高分子とイオン伝導体であるイオン液体型高分子を精密に複合化させ、電子およびイオン伝導チャンネルが共存する混合伝導を有する新規有機材料の創成を行ない、構造と電子・イオン伝導性との相関を明らかにすることを目的とする。このような材料中において、電子・イオン伝導性や界面を制御することで、きわめて効率的な伝導性を有する新規電気デバイスの設計が可能となるため、この材料の電池電極としての可能性について検討し、二次電池や燃料電池等のエネルギーデバイスへの応用を目指した。昨年度までは、各モノマーの合成、各ポリマーの合成を行ない、伝導性を評価した。その中で、これまでに報告のない、イオン液体型ポリマー中でのプロトン伝導が確認され、さらに、イオン液体型ポリマーをシリカ微粒子上にグラフト重合し、それを積層させて膜とした微粒子積層型電解質中では、バルクのイオン液体よりもプロトン伝導性が高いという興味深い結果が得られた。H30年度はこれらの知見を元に、よりプロトン伝導に特化したイオン液体モノマーの分子設計、およびポリマー合成を行ない、伝導性を評価した。その結果、水素雰囲気下で、明らかなプロトン伝導が確認できた。本結果は、イオン液体型ポリマーのPEFC用電解質への応用を拓く結果であり、現在、純粋なプロトン伝導度のみを計測する手法として、直流測定を用いた測定系の確立も進めており、実用化を見据えた研究を推進中である。本研究は電子(正孔)伝導体であるπ共役系高分子とイオン伝導体であるイオン液体型高分子を複合化させ、電子およびイオン輸送チャネルが共存する新規有機材料の創成を行う。そのために、精密に構造が制御された“π共役系高分子とイオン液体型高分子の共重合体"を合成し、共重合体の自己組織化により形成されるミクロ相分離構造と、(電子・イオン)伝導性との相関を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、π共役系モノマーとイオン液体モノマーの分子設計と高分子合成、及びイオン液体型高分子のイオン伝導性特性評価を行ない、イオン伝導メカニズムの検討を行った。このうちπ共役系モノマーは、バルクの電気伝導度の向上を期待し、平面性の高い骨格を有するモノマーを中心に検討しており、現在はそのリビング重合特性について検討中である。一方、イオン液体モノマーについては、電気化学的に安定である脂肪族系骨格を中心に検討しており、数種類の脂肪族骨格を有するイオン液体モノマーの、リビング重合特性評価を行った。さらにこれらのイオン液体型高分子のイオン伝導率を測定した。また、各温度での電気伝導測定により、活性化エネルギーを算出したところ、比較的高い値が算出された。この理由として、イオン液体型高分子中のイオン伝導においては、大きさ(イオン半径)の異なる複数のイオンの伝導が同時に観測されており、その平均値としての活性化エネルギーが観測されたためであると考えられる。すなわち、イオン伝導における活性化エネルギーが大きいイオンが混在していることが示唆された。現在、この結果をフィードバックし、イオン液体の分子設計を再検討中である。当初予定では、平成28年度中にπ共役系高分子とイオン液体型高分子の共重合体の合成まで行う予定であったが、各ホモポリマーのリビング重合特性評価に予定より時間がかかっており、共重合体の合成まで達成できていない。ただし、各ホモポリマーの物性評価を前倒しで実施しているため、全体の進捗としては、大きな遅れはないと考える。本研究は電子(正孔)伝導体であるπ共役系ポリマーと、イオン伝導体であるイオン液体型ポリマーを複合化させ、それぞれ独立した、電子およびイオン輸送チャネルが共存する新規有機材料の創成を行う。そのために、精密に構造が制御された“π共役系ポリマーとイオン液体型ポリマーの共重合体"を合成し、共重合体の自己組織化により形成されるバルク構造と、電子伝導性、イオン伝導性との相関を明らかにすることを目的としている。平成29年度は、π共役系モノマーとイオン液体モノマーの合成、各ホモポリマーの合成、共重合体の合成を行なった。さらに、イオン液体型ポリマーのプロトン伝導性に焦点を当て、イオン液体型ポリマー中でのプロトン伝導性を詳細に評価した。測定方法は、イオン液体型ポリマーにプロトン性のイオン液体を可塑剤として添加し、キャスト法によって高分子膜を作成した。この高分子膜を白金触媒が塗布されたカーボン電極で挟み込むことにより、燃料電池用MEA(膜/電極接合体)を作成し、窒素雰囲気下、直流測定により伝導度を測定した。その結果、作成した高分子膜の伝導度は、ほぼ絶縁体と同程度のものであった。しかしながら、水素雰囲気下にて同様に測定したところ、伝導度の増加が確認できた。水素雰囲気下にて伝導度が増加したことから、この伝導度はプロトン伝導に起因するものであると考えられ、この結果より、本材料が燃料電池への応用が可能であることが示唆された。イオン液体型ポリマーのプロトン伝導度測定を行ったところ、ある条件下では、イオン液体よりもイオン液体型ポリマー電解質の方が、プロトン伝導度が高い結果を得た。これは予想とは異なる結果であり、本研究の根幹にも関わる知見である。そのため、より詳細な検討が必要となり、追加で実験を行ったためやや遅延が生じたが、全体の進捗としては大きな遅れはないと考える。本研究は電子(正孔)伝導体であるπ

共役系高分子とイオン伝導体であるイオン液体型高分子を精密に複合化させ、電子およびイオン伝導チャンネルが共存する混合伝導を有する新規有機材料の創成を行ない、構造と電子・イオン伝導性との相関を明らかにすることを目的とする。このような材料中において、電子・イオン伝導性や界面を制御することで、きわめて効率的な伝導性を有する新規電気デバイスの設計が可能となるため、この材料の電池電極としての可能性について検討し、二次電池や燃料電池等のエネルギーデバイスへの応用を目指した。昨年度までは、各モノマーの合成、各ポリマーの合成を行ない、伝導性を評価した。その中で、これまでに報告のない、イオン液体型ポリマー中でのプロトン伝導が確認され、さらに、イオン液体型ポリマーをシリカ微粒子上にグラフト重合し、それを積層させて膜とした微粒子積層型電解質中では、バルクのイオン液体よりもプロトン伝導性が高いという興味深い結果が得られた。H30年度はこれらの知見を元に、よりプロトン伝導に特化したイオン液体モノマーの分子設計、およびポリマー合成を行ない、伝導性を評価した。その結果、水素雰囲気下で、明らかなプロトン伝導が確認できた。本結果は、イオン液体型ポリマーのPEFC用電解質への応用を拓く結果であり、現在、純粋なプロトン伝導度のみを計測する手法として、直流測定を用いた測定系の確立も進めており、実用化を見据えた研究を推進中である。各ホモポリマーのリビング重合特性評価を元に、π共役系高分子とイオン液体型高分子の共重合体の合成を行い、共重合体が形成する相分離構造の構造解析と電気伝導性評価を行う。構造解析は、電子顕微鏡(TEM、SEM)による直接観察や、分光学的手法(XRD、SAXS)を用いたバルクの結晶構造、周期構造の評価から、各共重合体が形成するミクロ相分離構造の詳細な評価を行う。共重合体の電気化学特性評価から、各キャリア輸送機能を個別に評価する。電子伝導性、イオン伝導性の評価には電気化学的な手法を用い、さらにTime-of-flight法での電子(正孔)移動度測定と、パルス磁場勾配(PFG)NMR法を用いた各種イオンの拡散係数測定からキャリア輸送機能を個別に評価し、構造と電子伝導性・イオン伝導性との相関を明らかにする。Time-of-flight法での電子(正孔)移動度測定と、パルス磁場勾配(PFG)NMR法を用いた各種イオンの拡散係数測定から、電子とイオンのキャリア輸送機能を個別に評価し、π共役系ーイオン液体型共重合体における、構造と電子伝導性・イオン伝導性との相関を明らかにする。さらに、リチウムイオン電池や燃料電池用材料としての利用を目指すため、デバイス作成を行ない特性評価を行う予定である。平成28年度で購入予定であった設備備品の選定に時間がかかり、初年度での購入を見送ったため。1研究期間中に研究実施場所が変更になったこと。2研究計画に基づき研究を推進していたところ、当初の予想とは異なる結果が得られたため、追加で実験を行ったこと。以上2点のことから計画に遅れが生じたため、研究期間の延長を申請し承認された。そのため残予算については、次年度で使用する物品の購入、および学会発表のための旅費等に使用する予定である。当初の予定通り、設備備品の購入費用及び、消耗品と学会等への出張旅費に充てる予定である。
近赤外光併用による腫瘍内低酸素性細胞の高精度非侵襲的画像診断システムの開発研究

【目的】放射線治療の抵抗性因子として腫瘍内の低酸素性細胞がある。腫瘍内の低酸素性細胞の割合つまり腫瘍の酸素状態を知ることは、治療方針の決定にとって重要である。本研究では近赤外分光法を用いて放射線治療患者の治療前・治療中における腫瘍内酸素飽和度を測定し治療効果との関連を検討し、さらにSPECTによる体外計測を目的として低酸素性細胞集積標識化合物の開発を行った。【結果】島津無侵襲酸素モニタOM-200およびオメガオキシメータ(OMEGAMONITOR BOM-L1)にて腫瘍内酸素飽和度を測定した結果、治療前の酸素飽和度が各々70%、60%以上の症例で優れた腫瘍縮小率が得られる傾向があった。また10Gy照射(照射開始数日後)までに腫瘍内の酸素飽和度が増加する腫瘍は放射線に対して高感受性を示し有効な腫瘍縮小率が期待できそうである。OM-200(島津製作所)は受光・送光プローブの位置(距離)が固定されており凹凸部分での測定精度には、疑問があった。そこでプローブの送受光距離を変えた測定ができるような付属装置の開発をメーカー側に要望していたが、ようやく年末に完成し現在データを集積中である。SPECTによる体外計測を目的として低酸素性細胞集積化合物の標識化を検討し合成に成功した。これらの低酸素性細胞集積標識化合物の体内動態、体外計測などの基礎実験の結果、有用性が認められたため現在特許出願準備中である。またこれらの低酸素性細胞集積標識化合物の非侵襲的組織内酸素状態測定法の測定方法としての妥当性・確実性(確かに腫瘍内低酸素性細胞に分布しているか)を検討するため、低酸素性細胞増感剤pimonidazoleの抗体を用いた免疫組織染色による低酸素性細胞同定法を同時に併用して検討している。【目的】放射線治療の抵抗性因子として腫瘍内の低酸素性細胞がある.腫瘍内の低酸素性細胞の割合つまり腫瘍の酸素状態を知ることは,治療方針の決定にとって重要である.そこで我々は放射線治療患者を対象にして近赤外分光法を用いて腫瘍の血流状態およびの酸素化率を測定し,治療効果との関係を検討した.【方法】対象腫瘍部位:頸部2例,腋窩1例,乳房1例,鼡径部2例放射線治療:2Gy/日,5回/週の均等分割照射および若干の変法測定装置:島津無侵襲酸素モニタOM-200(近赤外光を用いて組織中のoxy-Hb,deoxy-Hb,total-Hb,酸素化率を計測)測定時期:初回放射線治療前,以後経時的に測定【結果】照射により有効な腫瘍縮小を示した症例では,照射開始1週間後より腫瘍の酸素化率が増加し始め,その傾向は照射期間中継続した.一方有効な腫瘍縮小効果の得られなかった症例では,治療開始後も目立った酸素化率の変化は見せず23週間経過後で僅かな上昇を示したものの予定線量照射終了後でも腫瘍は残存し、残存腫瘍中の酸素化率な照射前より低く、血流量も大きく低下していた。全体として治療開始前の酸素化率が70%以上の症例で放射線に対して高感受性を示す傾向であった.乳癌症例では照射後温熱療法を併用したが温熱初回治療では血流量が顕著に増加しそれに伴って酸素化率も有意に増加した.温熱治療2回目では血流量の増加は初回ほど大きくなく酸素化率の増加も少なかった.これは2回目の温熱では,初回ほど高温度が維持できなかったこと、または初回治療により血管系が損傷した可能性が考えられた.【まとめ】まだ症例数が少ないため,傾向しか得られていないが,治療開始前の酸素化率が70%以上の症例でlOGy

照射後から腫瘍内の酸素化率が増加する腫瘍は放射線に対して高感受性を示し,有効な腫瘍縮小効果が期待できそうである.【目的】放射線治療の抵抗因子として腫瘍内の低酸素性細胞がある.腫瘍内の低酸素性細胞の割合つまり腫瘍の酸素状態を知ることにより,治療方針の決定にとって重要である.そこで我々は放射線治療患者を対象にして近赤外分光法を用いて腫瘍の血流状態およびヘモグロビンの酸素飽和度を測定し,治療効果との関係を検討した.【方法】対象腫瘍部位:頚部3例,腋窩:2例,胸壁:2例,鼡径部:1例,放射線治療:2Gy/日,5回/週の均等分割照射および若干の変法,測定装置:オメガオキシメータ(OMEGAMONITORBOM-L1)(近赤外レーザー光を用いて組織中のoxy-Hb,deoxy-Hb,total-Hb,酸素飽和度を計測),測定時期:初回放射線治療前後,以後経時的に測定【結果】昨年度測定に用いた,島津無侵襲酸素モニタOM-100は,受光・送光プローブの位置(距離)が固定されており,胸部など凹凸の少ない平面分での測定には支障がないが,頚部,腋窩部など元々凹凸があったり,さらに腫瘤の腫大のために凹凸がさらに際だっている部分では,プローブを測定部位に密着することができず測定不可のケースが多々あった.そこで本年度は,受光・送光プローブが分離しており凹凸部分での測定が容易であるオメガオキシメータを用いて測定を行った.初回放射線治療前後では,皮下5mm部分での酸素飽和度は腫瘍部,非腫瘍部で変わらず,血流量は腫瘍部の方が多かった.実際に腫瘍のある皮下2040mmでの血流量は腫瘍部,非腫瘍部で殆ど変わらなかったが,酸素飽和度は腫瘍部の方が510%低く5060%であった.今回測定を実施した症例の半数以上が,照射開始後も目立った酸素飽和度の変化を示さなかった.腫瘍縮小率との関係について現在経時的観測中である.放射線治療に高感受性を示すリンホーマ症例については酸素飽和度が60%以上と他症例に比べて際だって高値を示しており,本症例においても優れた腫瘍縮小率が得られた.【目的】放射線治療の抵抗性因子として腫瘍内の低酸素性細胞がある。腫瘍内の低酸素性細胞の割合つまり腫瘍の酸素状態を知ることは、治療方針の決定にとって重要である。本年度我々は、近赤外分光測定装置の開発と低酸素性細胞集積標識化合物の開発を行った。【概要】(1)近赤外分光測定装置の開発:これまで放射線治療患者の血流状態および腫瘍内酸素化率の測定に用いてきた無侵襲酸素モニタOM-200(島津製作所)は受光・送光プローブの位置(距離)が固定されており凹凸部分での測定精度には、疑問があった。そこでプローブの送受光距離を変えた測定ができるような付属装置の開発をメーカー側に要望していたが、ようやく年末に完成し現在データを集積中である。(2)低酸素性細胞集積標識化合物の開発:SPECTによる体外計測を目的として低酸素性細胞集積化合物の標識化を検討し合成に成功した。これらの低酸素性細胞集積標識化合物の体内動態、体外計測などの基礎実験の結果、有用性が認められたため現在特許出願準備中である。またこれらの低酸素性細胞集積標識化合物の非侵襲的組織内酸素状態測定法の測定方法としての妥当性・確実性(確かに腫瘍内
ABCA12再構成リポソームを用いた道化師様魚鱗癬モデルマウスの治療法開発

近年、表皮のバリアに重要な角層細胞間脂質を輸送する蛋白質であるABCA12の機能欠損が道化師様魚鱗癬の病因であることが解明された。これまでに遺伝性角化症の治療は、対症治療が中心であり、ABCA12の機能をさらに詳しく解析することにより、病態の本質に沿った治療法の開発が期待される。本研究では、ヒトリコンビナントABCA12を得るために、リポソームを用いて哺乳類細胞へトランスフェクションして発現誘導を試みた。また、ABCA12の発現が抑制されている細胞株を樹立し、ABCA12補充による脂質輸送の改善についての検討を行う。ABCA12含有リポソームの調製と効果の検証を行うことは極めて重要であり、病態の本質に沿った治療法の開発のために有効となる。近年、表皮のバリアに重要な角層細胞間脂質を輸送する蛋白質であるABCA12の機能欠損が最重症の遺伝性皮膚疾患・道化師様魚鱗癬の病因であることが解明された。魚鱗癬をはじめとする遺伝性角化症の治療は、現在までのところ、保湿剤の外用、角化症治療薬としてのレチノイドの内服、炎症を伴った場合はステロイドの外用、内服といった対症治療が中心であった。ABCA12の機能をさらに詳しく解析するとともに、病態の本質に沿った治療法の開発が望まれる。本研究では、細胞へのABCA12の補充を試み、脂質輸送が改善するか検討するため、次の実験を行っている。ABCA12リコンビナント蛋白質を調製するために、ヒトABCA12のcDNA配列をPCR法にて取得し、発現ベクターに組み込み、コンストラクトの構築を行った。構築されたコンストラクトを哺乳類細胞(293細胞)ヘカチオニックリポソームを用いてトランスフェクションし、発現の誘導を試みた。ABCA12の強制発現について、抗ABCA12抗体を用いたウエスタンブロッテイング法により解析を行うことで、ABCA12の強制発現を確認しているところである。現在、ABCA12の安定発現株の樹立を目指して、より効率よく発現する条件を検討している。また、ABCA12に対するsiRNAの設計を行い、5種類のsiRNA配列を得た。これらの配列を用いてABCA12が安定的に発現抑制されている細胞株の樹立について、検討を行っているところである。以上の事が明らかになることによって、ABCA12をタンパク質として調製するための原料を得ることができ、また、ABCA12が安定的に発現抑制されている細胞株の樹立によって、ABCA12の補充による脂質輸送の改善についての検討を行うことが出来る。以上の結果は、今後、ABCA12含有リポソームの調製と効果の検証において重要であり、病態の本質に沿った治療法の開発のために意義深い。表皮のバリアに重要な角層細胞間脂質を輸送する蛋白質であるABCA12の機能欠損が最重症の遺伝性皮膚疾患・道化師様魚鱗癬の病因であることが近年、解明された。これまでに魚鱗癬をはじめとする遺伝性角化症の治療は、保湿剤の外用、角化症治療薬としてのレチノイドの内服、炎症を伴った場合はステロイドの外用、内服といった対症治療が中心であった。ABCA12の機能をさらに詳しく解析することにより、病態の本質に沿った治療法の開発が望まれている。ABCA12リコンビナント蛋白質を調製するために、ヒトABCA12のコンストラクトを哺乳類細胞(293細胞)ヘカチオニックリポソームを用いてトランスフェクションし、発現の誘導を試みた。ABCA12の強制発現について、抗ABCA12抗体を用いたウエスタンブロッティング法により解析を行うことで、ABCA12の強制発現を確認した。現在、ABCA12の安定発現株の樹立を目指して、より効率よく発現する条件を検討しているが、良いクローンは今のところ得られておらず、さらなる検討を試みている。また、ABCA12に対するsiRNAを用いてABCA12が安定的に発現抑制されている細胞株の樹立についても検討を行っているところであるが、現在のところ安定的に発現抑制されている株は得られておらず、さらなる検討を行っている。今後、ABCA12が高発現している安定発現株を得ることによって、ABCA12をタンパク質として調製するための原料を得ることができ、また、ABCA12が安定的に発現抑制されている細胞株の樹立によって、ABCA12の補充による脂質輸送の改善についての検討を行うことが出来ると考えられる。

以上の実験結果を踏まえて、今後、ABCA12含有リポソームの調製と効果の検証を行う系を構築することは極めて重要であり、病態の本質に沿った治療法の開発のために必要である。
個人内比較のための個人内分散を考慮した一対比較モデルの提案

本研究の目的は,個人内での比較を行うための一対比較モデルを提案することであった。従来の手法では,個人間比較が可能な対象に対する嗜好度を得ることができるが,「職業選択の動機」や「人生における価値観」のように価値や態度を測定する際には,個人内での対象の比較が重要となる場合がある。そこで,代表的な一対比較モデルであるシェッフェ法を拡張して,個人内分散を導入した一対比較モデルの提案を行った。シミュレーションの結果,提案モデルの母数を適切に推定できることが確認できた。また,実データの分析では,個人内分散(個人内標準偏差)を考慮することで,重要度の順位が同じ評価者の違いを把握できることが示された。本研究の目的は、個人内での比較を行うための一対比較モデルを提案することであった。一対比較法は、複数の対象に関する間隔尺度を構成するための手法であり、心理学や官能検査など様々な分野で利用されている。従来の一対比較モデルでは、個人間の比較を可能にする選好度(嗜好度)を得ることができるが、「職業選択の動機」や「人生における価値観」のように価値や態度を測定する際には、個人間の比較ではなく個人内の比較が重要となる。そこで、代表的な手法の一つであるScheffe法に注目し、共分散構造分析によるScheffeの一対比較モデルを参考に、個人内分散を導入した一対比較モデルの提案を行った。はじめに、シミュレーションによって、対象の数(6個、8個、10個)および個人内分散に指定する事前分布(逆カイ二乗分布)の自由度(3、4、6)の組合せに関して、推定精度にどのような違いがみられるか検討した。分析の結果、対象の数が多いほど個人内分散に関する推定精度が高いことが分かった。続いて、「職業選択の動機」に関する調査を実施し提案モデルを適用した。また、同じデータに共分散構造分析によるScheffeの一対比較モデルも適用して、嗜好度(因子得点)を推定した。そして、嗜好度の推定値を利用して個人内分散を計算し、提案モデルとの比較を行った。分析の結果、提案モデルの個人内分散の推定値と共分散構造分析によるScheffeの一対比較モデルで計算される個人内分散に関して、高い相関が得られた。個人内分散を推定することで、対象に対して明確な価値や態度を持っているかを考察することができる。また、事後的に個人内分散を計算するのではなく、モデルに個人内分散を組み込むことで、個人内分散を説明変数として回帰分析を行うといったより高度な解析を行うことが可能となる。25年度が最終年度であるため、記入しない。