hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
理論と数値解析による非双曲型力学系の研究

増大度が大きくなると期待されるが,この事実が通有的に成立することを部分双曲型力学系と呼ばれるクラスの力学系の一部に対して証明した.2.非双曲性が摂動に対して頑強(ロバスト)に発生するための重要なメカニズムとしてブレンダーと呼ばれるものがあるが,具体的な二次多項式の族でブレンダーを持つものの極限集合の可視化の研究を行った.3.非双曲型力学系のうち,野生的と呼ばれるクラスの力学系の分岐に関して研究した.野生的力学系は例自体があまり知られていないが,体積双曲的と呼ばれるクラスの力学系が野性的になりうることを証明した.上で述べた三つの研究に関して,それぞれ今後の計画予定に関して述べる.1.非双曲型力学系の周期点の増大度に関して.現段階で証明の技術的な部分に関しては議論が終わっているので,まずはこれまでに得られた知見を基に論文を完成させ,論文として出版することが第一の目標となる.それと同時に,国内外の研究集会などで本結果に関する講演を行うなどして結果の周知を図る予定である.具体的な計画が立っているものとしては6月にアメリカで行われる非双曲型力学系の研究集会での発表を予定している.その他,現段階では計画されてないものに関しても積極的に参加を計画する予定である.2.ブレンダーの可視化の研究に関して.これも現段階ではプログラムの作成などは終了しており,目下の目標は論文として完成をさせることである.考えている対象が3次元空間内の複雑な構造を持つものなので,その可視化に際して,パラメータの選び方などに時間がかかる可能性もありうるが,平成29年度中盤くらいまでには論文完成を予定している.また,当該研究に関しても国内外でのセミナーや研究集会などを通じて結果の周知を図る予定である.3.野生的力学系の分岐理論に関して.当該研究に関しても,目下の目標は論文完成と出版である.現段階である程度執筆は進んでいるので,引き続き関連する研究者と密に連絡を取りつつ作業を進めていきたい.特に問題が無ければ本研究に関しては平成29年度中に論文にまとまるのでないかと期待される.それと同時に,これまで行ってきた研究はさらに深い分岐理論を得るための潜在性を持っているので,論文執筆を進めると同時に,これまでの研究で得られてきた摂動技術を用いることでどのような別の結果が得られるのか,その可能性に関して関連研究者を訪問する,招へいするなどして議論を持つ機会を平成29年度中に幾度か設ける予定である.上記はブレンダーと呼ばれる構造を数値計算のアプローチで研究した論文(現在投稿中)のプレプリントである.微分力学系
パーキンソン病に対する脳深部刺激療法の長期予後に影響する因子の検討

【背景と目的】PD治療においてDBSが重要な治療選択肢の一つであることは、ここ数年の研究から明らかである。しかし、もちろん全ての症例にDBSが必要なわけではなく、どういった症例にDBSを積極的に導入すべきか明らかでない点も少なくない。そこで、脳深部刺激療法の長期予後が良好なパーキンソン病症例の術前状態の特徴を検討した。長期的に良好な予後が期待できる症例はいかなる特徴を有するかを知ることにより、より適切な手術症例の選択が可能となるはずである。【対象と方法】当院にて手術を行い術後5年以上の経過を有し、Schwab & England scaleがoff時80ポイント以上のA群(n=33)と80ポイント未満のB群(n=33)に分け、発症年齢、罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEなどについてその相違点を検討した。2群間の比較にはMann-Whitney-U-testを用いp<0.05にて有意と判断した。【結果と総括】A群とB群で有意差の認められたものは、発症年齢(p<0.05)と手術時年齢(p<0.01)であった。罹病期間には有意差は検出されなかった。術前のMMSEには有意差が認められた(p<0.01)。さらに、単変量解析にて有意差が認められた全ての要因についてmultiple logistic regression analysisによる多変量解析も行ったところ、手術時の年齢(odds ratio 1.247, 95%CI: 1.0611.467)、術前のMMSEスコア(odds ratio 0.754, 95%CI: 0.5920.96)、術前S&Eのoff-periodのスコア(odds ratio 1.247, 95%CI: 1.0611.467)が有意な独立変数であった。以上より発症年齢と手術時年齢がともに若く、認知機能の低下していない症例に、術後長期的なADLの自立が期待できると考えられた。当院にてfollow-upされている症例の中から5年以上の長期にわたり自立生活が可能な症例を選別した。こうした症例のうち、発症年齢、術前の罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEが明確に記録されている症例を対象とした。また、選択されたのは、いずれも術前の検査にてドパ反応性が保たれており、当院にて同一の術者、同一の方法にて手術を施行した症例である。これらの症例の長期follow-up後のSchwab & England scaleをもとに、ADLが終日自立していた群と自立できていない群に分け、術前状態にいかなる相違があったかを検討している。対象となる条件をみたしたのは、66症例であった。発症年齢、罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEなどについて相違点を検討したところ、有意差の認められたものは、発症年齢(p<0.05)と手術時年齢(p<0.01)であった。MMSEにも有意差が認められた(p<0.01)。以上より発症年齢と手術時年齢がともに若く、認知機能の低下していない症例に、術後長期的なADLの自立が期待できるのではないかと考えられた。こうした症例においては、十分な手術利益が期待でき、DBSがPD治療において果たす役割は大きいと考えられた。すでにADL自立群と非自立群の選択が終了し相違点の統計解析もかなり進んでいる。欠損データに関しては外来での聴取や電話などで確認をとり、データ量は予定していた程度にちかいものとなった。さらにUPDRSを中心とした運動機能および日常生活動作の評価は蓄積されている。統計解析の結果から、大まかではあるが良好な長期予後と有意に関連する因子がわかってきている。視床下核の脳深部刺激療法(STN-DBS)がパーキンソン病の有効な治療手段の一つであることは、すでに数多くの臨床研究から示されている。しかし、全てのパーキンソン病症例がSTN-DBSの適応となるわけではなく、当該治療の十分な恩恵に浴するのは一部の症例に限られるとの見方もある。そこでどういった症例にSTN-DBSを行うのが適切なのかを長期予後の面から検討した。当院にてSTN-DBSを施行し、follow-upされている症例の中から5年以上の長期にわたり自立生活が可能な症例を選別した。こうした症例のうち、発症年齢、術前の罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEが明確に記録されている症例を対象として研究は行う。また、手術適応と判断されたのは、いずれも術前の検査にてドパ反応性が保たれており、当院にて同一の術者にて同一の方法にて手術を施行した症例とする。

発症年齢、罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEなどについて相違点を検討したところ、有意差の認められたものは、発症年齢(p<0.05)と手術時年齢(p<0.01)であった。罹病期間には有意差は検出されなかった。MMSEにも有意差が認められた(p<0.01)。以上より発症年齢と手術時年齢がともに若く、認知機能の低下していない症例に、術後長期的なADLの自立が期待できるのではないかと考えられた。さらに他の要因についても検討を加え多変量解析も行う予定である。順調に進行している。すでに対象症例66例を選抜し、データを集積している。欠損データについては外来での聴取を主に行い補填している。発症年齢、術前の罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEについては、かなり信頼性の高いデータが集められ、単変量解析による結果はほぼ得られた。予定よりもやや進捗状況が良好なため、性差によるSTN-DBSの効果の違いも検討中である。前年度までの研究では、当院にてSTN-DBSを施行し5年以上の長期にわたりfollow-upされている66症例を選び、術後5年目のADLが終日自立していた群と自立していない群に分け、術前状態の相違点を検討したところ、有意差の認められたものは、発症年齢(p<0.05)と手術時年齢(p<0.01)であった。順調に進行し当初予定していた作業はほぼ終了している。対象症例66例を選抜し、欠損データについては外来での聴取を主に行い補填することもできた。単変量解析については、発症年齢、術前の罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEに関して解析を行い、かなり信頼性の高い結果が得られている。単変量解析にて有意差の得られた要因に関しては多変量解析も行い意義のある結果が得られた。多変量解析を行う際には、UPDRS partIIIの症状別にitemを集計したデータも加えることができた。症状別itemとしては、items 20と21をTremor、item 22をRigidity、items 23, 24, 25, 26, 31をBradykinesia、items18, 27, 28, 29, 30をAxial symptomsと分類して集計している。こうした検討を加えることにより、外来診療での簡易的な神経学的検査によっても脳深部刺激療法の長期的効果の期待度を類推できるようになると考えられる。さらに男女差によるSTN-DBSの効果の違いに関する検討を行うための基礎データを集積中である。【背景と目的】PD治療においてDBSが重要な治療選択肢の一つであることは、ここ数年の研究から明らかである。しかし、もちろん全ての症例にDBSが必要なわけではなく、どういった症例にDBSを積極的に導入すべきか明らかでない点も少なくない。そこで、脳深部刺激療法の長期予後が良好なパーキンソン病症例の術前状態の特徴を検討した。長期的に良好な予後が期待できる症例はいかなる特徴を有するかを知ることにより、より適切な手術症例の選択が可能となるはずである。【対象と方法】当院にて手術を行い術後5年以上の経過を有し、Schwab & England scaleがoff時80ポイント以上のA群(n=33)と80ポイント未満のB群(n=33)に分け、発症年齢、罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEなどについてその相違点を検討した。2群間の比較にはMann-Whitney-U-testを用いp<0.05にて有意と判断した。【結果と総括】
深海環境下における油の微生物分解速度およびその支配因子の評価

本研究では深海における沈船中残存油の微生物分解処理の可能性を検討するために、高圧下におけるフェノールの微生物分解について実験的に調査した。その結果、Pseudomonasstutzeri単離株を用いた場合、海表面条件下ではフェノール分解が進行することが確認されたが、2.0MPa5.0MPa加圧下では分解の進行が確認できなかった。一方、深海泥試料を添加した場合は常圧よりも加圧下の方が分解の進行が速いことが観察され、深海環境下でも有機物の微生物分解が進行する可能性が示された。平成16,17年度において実施した先行研究においては、深海に沈んだ船舶中に残存する油類の微生物分解の可能性を調査するために、20MPaで、表層海水と炭化水素類を10日から75日間緩やかに攪拌し、分解の進行度合いを調査した.その結果、10日間で67%あるいは41日間で73%分解された場合もあったが、ほとんど分解が認めらない場合も観察された.また、これら実験前後の海水中微生物相をDGGE-PCR法により解析した結果、圧力、油添加の有無により発達する微生物相に大きな変化が生じることは観察されたが、油分解機能を有する微生物を特定することはできなかった。そのため、本年度はまず実験装置の再稼働に向けた整備と併行して、油分解率の測定の精度向上策について検討した。その結果、内部標準法における被分解物質抽出法およびGC分析条件の最適化によって、分解率測定値のバラツキが軽減できる見通しを得た。また、従来の実験による結果不確定さは、主に実験に供した天然海水中に存在する微生物が実験の都度にことなり、実験条件の同一性が確保できなかったことによると考えられる.そこで、表層環境で油分解機能を有する微生物の単離株を用いて、それらの中から深海環境下でも油分解機能を発揮するものを抽出し、それらによる様々な油構成成分の分解速度に対する温度、酸素濃度、栄養塩種および濃度の効果を定量的系統酌に調査する方針をたて、海洋性油分解菌として単離されている菌を入手し、それらを安定的に培養する条件を検討している。さらに、高圧下での分解の進行や微生物相や存在数の変化を詳細に観察できるように、実験期間途中で海水相の一部を圧力変動なしに採取するための装置改造に着手した。H20年度においては、まず深海環境下での炭化水素の微生物分解速度を定量的に把握できるよう実験方法の検討を行った。すなわち、従来は1回の実験において所定期間経過後の資料しか採取できなかったが、実験途中で微量の海水相試料採取が可能なように実験装置に改良を加え、水溶性の炭化水素を分解対象とすれば分解率および菌数の変化を実験途中で観測可能とした。また、従来は天然に棲息する菌群を使用していたが、初期の菌数をコントロールできないため、炭化水素資化能力が確認されている海洋細菌の単離株を入手し、培養後一定数を実験に供することができるように体制を整えた。そのうえで、大気圧下の海洋表層に棲息し芳香族炭化水素資化能力のある菌として単離されたPseudomonasについて耐圧能力を5MPaまでの範囲内で確認し、この菌を用い、フェノールを対象に高圧下での分解実験を行った。フェノールは殺菌作用も持つ物質であるため、まず常圧下でペプトンを添加した人工海水中で、Pseudomonasが増殖可能な濃度範囲を確定するとともに、ガスクロマトグラフィによる分析下限を把握し、フェノール濃度が2000ppmを越えない範囲内で分解実験を行った。その結果、25°C、5MPaの条件では2週間で約10%の分解が進行していることが確認できた。これは比較対象として実施した大気圧下での分解率とほぼ同程度である。今後は、分解の過程での菌数の変化、さらに高圧環境下での可能性を確認するとともに、分解速度および菌数変化の定量的計測を試みる。近年,海岸に原因不明の油成分漂着がおこり、沈船からの油流出の可能性が指摘されることがある.そのため,沈船の残存油の処理が課題として検討されはじめている。本研究では微生物を利用して深海における沈船の残存油を分解処理する可能性を検討するために、深海環境下でのフェノールの微生物分解について実験的に調査した。滅菌した人工海水にC:P:N比が100:20:1になるように栄養塩を加え、さらに500ppmの濃度でフェノールを添加し,Pseudomonasstutzeri DSM 8034を2.7×10^8cells/mlあるいは30005000mから採取された深海採取底泥10g加えた。この海水試料を30°Cで0.1MPaから20.0MPaにおいて所定日数攪拌混合し,海水中のフェノール濃度をGCによった分析するととともに、吸光度から菌数の変化を観察し,フェノールの微生物分解の進行を観測した.

Pseudomonas stutzeriの場合、海表面条件下(0.1MPa)ではフェノール分解が,実験開始後712日目において急速に進行することが確認されたが、2.0MPa5.0MPa加圧下では分解率および菌数に変化がなく,Pseudomonas stutzeriが深海環境下で石油分解を行う可能性は低いと考えられる.一方、深海泥試料を添加した場合は常圧よりも加圧下の方が分解が速く進行することが観察され、菌数に関しても同様の結果が得られ、加圧下でも有機物の微生物分解が進行する可能性が示された。また、分解速度の圧力依存性10.0MPaの場合が最も分解速度が速く.それ以下およびそれ以上では低下する傾向があり、最適な圧力範囲が存在することがうかがえる。以上のように、深海条件下でも油類の微生物分解が進行する可能性が示された。
心血管危険因子是正のための運動療法が酸化ストレスに対する防御機構に与える影響

本研究は有酸素運動が心血管系に対し臓器保護的に働くか否かを酸化的ストレスとその防御機構の観点から明らかにすることを目的とした。最近の研究では、運動によっても酸素摂取量が高まるため体内で活性酸素が形成され、脂質やDNAの酸化的損傷をもたらす可能性が示唆されている。本研究では(1)運動指導の心血管危険因子に及ぼす影響、運動の脂質酸化に及ぼす影響及び酸化的ストレスとその防御機構と心血管危険因子との関連について調べ、(2)DNAに酸化的損傷につき調べた。(1)3ヶ月間の運動・栄養指導を実施し、心血管危険因子の改善を認めた。(3)抗酸化酵素のグルタチオンペルオキシダーゼ量は運動群で有意に低下した。(4)TBARSはウエストヒップW/H比と有意の相関を認め、またTBARSとインスリン抵抗性の間には正の相関を認めるなど、過酸化脂質と心血管危険因子との間の有意な関連が明らかになった。(5)酸化的DNA損傷の指標として8-Hydroxy-Guanine(8-OHdG)、また防御機構の指標としてその修復酵素MTH-1のmRNA量の変化を運動負荷前後で測定し比較した結果、安静時に運動非常習群は常習群に比べて8-OHdG量が有意に高値を示した。一方非常習群では、8-OHdGは運動後有意に低下したが運動常習群では運動後も低値を維持し不変であった。一方安静時MTH-1 mRNAの発現は運動常習群が非常習群に比し高い値を示し、運動により運動非常習群ではMTH-1のmRNAの発現が誘導される傾向にあった。継続的な運動は、酸化的DNA損傷の防止に効果があると考えられた。本研究では有酸素運動が心血管系に対し臓器保護的に働くか否かを酸化的ストレスとその防御機構の観点から明らかにすることを目的とした。特に運動負荷の運動強度の違いによる急性効果および慢性効果について調べることとした。1.運動の急性効果:日頃運動を行っている運動常習群若年男性7名と日頃運動習慣のない運動非常習群若年男性8名を対象として自転車エルゴメーターによる運動負荷を施行した。運動強度は最大酸素摂取量50%と75%とし、酸化的DNA損傷の指標として8-Hydroxy-Guanine(8-OHG)、防御機構の指標としてその修復酵素の1つであるMTH-1のmRNA量の変化を運動負荷前後で測定し比較した。その結果50%の運動前の安静時では運動常習群は非常習群に比べて8-OHG量が有意に低値を示した。一方運動後に非常習群は、8-OHGは低下して、24時間後と48時間後に運動前値と比較して有意に低下した。運動常習群では、運動後も不変で負荷前の低値を維持した。また、75%の運動でも同様の傾向がみられた。これらの結果は継続的な運動常習が、酸化的DNA損傷レベルを抑えていることを示唆している。一方安静時MTH-1mRNAの発現は運動常習群が運動非常習群に比し高い値を示した。運動により運動非常習群ではMTH-1mRNAの発現が誘導される傾向にあった。これは運動によって抗酸化防御機構が高まったことを示唆しており、8-OHGを指標とする場合、継続的な運動は、酸化的DNA損傷の防止に効果があると考えられる。2.慢性効果:1日1時間週2-3回の軽強度の運動トレーニングを12週間実施した中高年女性において8-OHGを測定したところ不変であったことから、この運動強度では酸化ストレスがかからないか、修復機構が働くことを示唆する結果であると考えられ、修復酵素MTH-1や抗酸化酵素等の測定を継続している。

本研究は有酸素運動が心血管系に対し臓器保護的に働くか否かを酸化的ストレスとその防御機構の観点から明らかにすることを目的としているが、本年度は運動指導の脂質酸化に及ぼす影響及び過酸化脂質と抗酸化物質の関連や心血管危険因子との関連について調べ、以下の結果を得た。1.我々は3ヶ月間の運動・栄養指導による生活習慣修正指導が、高血圧、高脂血症、肥満などの生活習慣病の改善に効果的があることを示してきた。脂質の過酸化は、それによって生じるラジカルの作用により動脈硬化、高血圧及び発癌など様々な生活習慣病に関与していることが示唆されている。今回、運動・栄養指導が脂質過酸化の指標の一つであるチオバルビツール酸反応物質TBARS(thiobarubituric acid-reactive substance)に及ぼす効果について解析した。(1)3ヶ月間の指導によりBMI、最大酸素摂取量、及び総コレステロール/HDLコレステロール比の改善を認めた。(2)また脂質過酸化の指標であるTBARSは3ヶ月間の指導により有意に低下したが3ヶ月間の指導前後のTBARSの減少量と生活指導への参加回数の間には有意な正の相関関係を認めた。以上3ヶ月間の生活習慣修正指導が、TBARSの改善に大きく関与しているとことを示唆する結果を得た。2.次に過酸化脂質と抗酸化物質の関連につき調べた。今までに運動と抗酸化酵素の一つである血漿グルタチオンペルオキシダーゼに関しての報告はみないが今回血漿グルタチオンペルオキシダーゼの量は運動群で有意な低下を認める結果を得た。3.過酸化脂質と心血管危険因子との関連について調べたところTBARSはW/H比(ウエストヒップ比)は内臓脂肪の量を表す指標といわれると有意の関連を認めた。またTBARSとインスリン抵抗性は正の相関を認めた。なお中性脂肪とTBARSの間には有意な相関を認め、総コレステロールとTBARSとの間には正の相関関係の傾向を認めた。
鉄イオンと複合沈殿するリグノスルホン酸の糖化触媒としての機能解明

リグノスルホン酸(LSA)による木粉の加水分解では、加水分解温度を150°Cとすることで、6時間の処理時間でスギおよびシラカバ脱脂木粉の分解率がそれぞれ24.8 %および43.9 %に達した。木粉中のクラソンリグニンがスギ、シラカバでそれぞれ、35.4%および21.0%であった。したがって、LSAによる加水分解により木粉中のリグニンが可溶化されることが無いと仮定すると、スギおよびシラカバ木粉の多糖成分の38.4 %および55.6 %がLSAにより加水分解されたことになる。スギ、シラカバから調製したホロセルロースのLSAによる同条件下での加水分解率はそれぞれ37.7 %および45.7 %であり、上記木粉中の多糖成分の加水分解率よりも低く、脱リグニンにより加水分解収率が低下することが明らかになった。加水分解残渣のFT-IR分析では、カルボニルに由来する吸収バンドが、加水分解を行うことで大きく減少した。また、X線回折の結果からは、加水分解を行うことで、木粉中のセルロース結晶のピークが明確になる傾向が見られた。これは加水分解により非晶質のヘミセルロース画分が取り除かれたことによると考えられる。これらヘミセルロースとセルロースの加水分解速度の違いは、前年度のモデル実験と同様の傾向であった。次に、加水分解後に鉄イオンを加えることでLSAの除去を試みた。精製・イオン交換前のリグノスルホン酸は鉄イオンを加えることで沈殿したが、LSAでは沈殿物が得られなかった。当初計画では想定していなかったことであり、その原因については現在検討中である。鉄イオンによるLSAの除去に代わる方法として、加水分解後の懸濁液を加熱することで系中のLSAを硬化沈殿させる方法を試みた。現状180°C以上に加熱することで、LSAが沈殿物として糖液と分離できることを明らかにした。研究計画に沿ってLSAによる木粉の加水分解を行い、リグニンの存在が加水分解速度に影響を与えることを明らかにした。また、前年度のモデル実験の加水分解の結果を受けて、今年度は木粉の加水分解残渣の分析から、木材構成多糖間に加水分解速度の差があることを明らかにした。加水分解後のLSAの除去に関しては当初計画の想定とは異なる結果となったが、代替法による除去の可能性を示すことができた。以上のことから、「おおむね順調に進展している。」とした。加水分解後のLSAの除去に関して、当初の想定とは異なる結果があられている。この原因を明らかにし、鉄イオンによるLSAの除去に関する再検討を行う。また、それと同時に今年度に明らかにしたLSA除去に関わる代替法の可能性を明らかにする。市販のリグノスルホン酸塩には、グルコース、キシロース等の多くの夾雑物の存在が示唆されるため、実験に先立ち精製を行った。まず、限外ろ過で水溶性低分子化合物を取り除いた後、イオン交換樹脂カラムを通し、4ー5%濃度の精製リグノスルホン酸水溶液を調製した。このリグノスルホン酸水溶液中にはグルコース、キシロースがGCで検出できるレベルでは存在しないことを確認し、濃度調整後に各種実験に使用した。リグノスルホン酸の酸触媒としての機能を確認するために、Fisherエステル合成によるフェルラ酸のメチルエステル化による検討を行った。比較として用いた硫酸触媒では、15時間の反応でほぼすべての基質がメチル化され、TsOH、およびCSA触媒では、未反応基質が多少確認された。それに対して、リグノスルホン酸ではほぼ半量が未反応であった。40時間の反応では、TsOH、およびCSA触媒も、ほぼすべての基質がメチル化されたが、リグノスルホン酸では、2割程度の未反応物が残存することが明らかになった。今回調製したリグノスルホン酸はエステル合成における酸触媒としての機能は有するが、比較に用いた市販酸触媒に比べて重量ベースでの能力では劣っていた。調製したリグノスルホン酸が酸触媒としての能力を持つことが明らかになったことから、セルロース、キシロースのモデルとなるセロビオース、キシロビオースの加水分解実験を行った。リグノスルホン酸が両モデル化合物に対する加水分解能を有することが確認できた。また、リグノスルホン酸によるキシロビオースの加水分解速度はセロビオースに比べて速いことが明らかになった。また、加水分解速度の違いに関連する可能性はあるが、キシロビオースの酸加水分解実験では糖類の過分解によるフルフラール系化合物の生成が確認できたが、セロビオースの酸加水分解実験ではフルフラール系化合物の生成は確認されなかった。計画では、リグノスルホン酸の糖化機能を、基質の分解により生成する単糖(グルコース、キシロース等)を定量することで明らかにすることとしている。そのためにリグノスルホン酸に不純物として含まれるパルプ原料木材由来の糖類を使用に先立ち取り除く必要がある。今研究では、限外ろ過でそれら不純物の除去が可能であり、リグノスルホン酸を実験使用できる程度に精製することができた。またリグノスルホン酸の酸触媒能を現在市販されている代表的な酸触媒と比較することができた。そのうえで、今年度の研究目標である、リグノスルホン酸の木材多糖のモデルとなる化合物の糖化能を明らかにすることができ、その中で、キシランのグリコシド結合の酸加水分解速度が、セルロースの酸加水分解よりも速いことを明らかにした。

リグノスルホン酸(LSA)による木粉の加水分解では、加水分解温度を150°Cとすることで、6時間の処理時間でスギおよびシラカバ脱脂木粉の分解率がそれぞれ24.8 %および43.9 %に達した。木粉中のクラソンリグニンがスギ、シラカバでそれぞれ、35.4%および21.0%であった。したがって、LSAによる加水分解により木粉中のリグニンが可溶化されることが無いと仮定すると、スギおよびシラカバ木粉の多糖成分の38.4 %および55.6 %がLSAにより加水分解されたことになる。スギ、シラカバから調製したホロセルロースのLSAによる同条件下での加水分解率はそれぞれ37.7 %および45.7 %であり、上記木粉中の多糖成分の加水分解率よりも低く、脱リグニンにより加水分解収率が低下することが明らかになった。加水分解残渣のFT-IR分析では、カルボニルに由来する吸収バンドが、加水分解を行うことで大きく減少した。また、X線回折の結果からは、加水分解を行うことで、木粉中のセルロース結晶のピークが明確になる傾向が見られた。これは加水分解により非晶質のヘミセルロース画分が取り除かれたことによると考えられる。これらヘミセルロースとセルロースの加水分解速度の違いは、前年度のモデル実験と同様の傾向であった。次に、加水分解後に鉄イオンを加えることでLSAの除去を試みた。精製・イオン交換前のリグノスルホン酸は鉄イオンを加えることで沈殿したが、LSAでは沈殿物が得られなかった。当初計画では想定していなかったことであり、その原因については現在検討中である。鉄イオンによるLSAの除去に代わる方法として、加水分解後の懸濁液を加熱することで系中のLSAを硬化沈殿させる方法を試みた。現状180°C以上に加熱することで、LSAが沈殿物として糖液と分離できることを明らかにした。研究計画に沿ってLSAによる木粉の加水分解を行い、リグニンの存在が加水分解速度に影響を与えることを明らかにした。また、前年度のモデル実験の加水分解の結果を受けて、今年度は木粉の加水分解残渣の分析から、木材構成多糖間に加水分解速度の差があることを明らかにした。加水分解後のLSAの除去に関しては当初計画の想定とは異なる結果となったが、代替法による除去の可能性を示すことができた。以上のことから、「おおむね順調に進展している。」とした。次年度に加水分解で得られる糖液からリグノスルホン酸触媒を効率的に取り除く方法の開発に取り組む。具体的には糖液中に存在するリグノスルホン酸に金属塩を加えて沈殿させるために必要な不溶性錯体形成に関する研究に取り組む。また最終的には、リグノスルホン酸の各木材に対する糖化能を明らかにする。加水分解後のLSAの除去に関して、当初の想定とは異なる結果があられている。この原因を明らかにし、鉄イオンによるLSAの除去に関する再検討を行う。また、それと同時に今年度に明らかにしたLSA除去に関わる代替法の可能性を明らかにする。酸触媒反応の基質の化学合成のため、海外メーカーの試薬が必要であったが、メーカー品薄のため希望量を購入することができず、実験をスケールダウンすることで対応した。次年度、再度購入を試みる。海外メーカー製試薬購入の際、代理店より納期に長期間を要するとの連絡が入りやむなくキャンセルした。次年度購入予定。
発達障害の子どもと家族を支える養護教諭の協働支援プログラムの開発

本研究は、発達障害の子どもと家族を支える援助方法を開発し養護教諭の協働支援プログラムを開発することを目的に取り組んだ。まず倫理的姿勢を基盤とした家族との信頼関係を礎に、ありのままの家族の病気体験を理解する。次に発達障害への周りの理解ある安心できる居場所創りを支えながら、子どもと家族、家族と医療者を「つなぐ」存在として子どもと家族のストーリーを描きながら、その子らしさを認め、家族が家族として歩みを続けていくことができるような支援を目指すプログラムが導かれた。特に子どもと家族の力を強化していく支援の重要性が示唆された。平成24年度は養護教諭、特別支援教育に携わる教員に対して半構成的面接を行い支援、連携内容を抽出した。さら家族の病気の捉えや情緒的反応、ニーズ、病気による影響などの病気体験を明らかにすることを目的に家族を対象とした半構成的面接を行った。データ分析では逐語録を作成し、コード化、カテゴリー化を行った。分析の結果、家族の病気体験として以下の視点が明らかになった。発達障害の症状を呈する子どもとともに生活する家族は、症状コントロールや病気理解についての困難、学校生活での問題や偏見など子どもの成長に伴う様々な困難があると認識していた。様々な困難や将来への不確かさの中でもこの子なりの自立、社会化に向けて居場所づくりや社会とのつながりを確保しておくことが必要であると捉えていた。家族としての責任感をもち、病気の情報がほしい、分かりやすく教えてほしいという病気理解に関わるニーズをもっている。そしてできないことを前提とせずこの子なりに自律して生きていってほしい、この子らしさを守りたい、普通の子どもを同じように接してほしい、この子の可能性を広げたいといった子どもの社会化に関わるニーズ、家族自身の生活を保持したい、家族でこの子の成長を支えていきたいといった家族らしさの保持に関わるニーズが見出された。特に進学や就職など子どもの学校生活や社会人となってからの不安も強いがゆえに、家族としての限界を認識しつつ社会資源活用へのニーズも見られていた。さらに同じ病気をもつ子どもの家族の力になりたいと、この子の親になることへの意味づけを行いながら病気とともに歩んでいることが明らかになった。養護教諭は子どもと家族を取り巻くさまざまな人とのつながりを強化しながら、協働して支援を行っている。明らかになった家族の病気の捉えや情緒的反応、ニーズをふまえながら今後の「協働支援プログラム」の作成につなげていきたいと考える。平成25年度は、発達障害をもつ子どもと家族へのかかわりの実践経験豊かなエキスパートの養護教諭に対して半構成的面接を継続的に行い、子どもと家族に対する援助関係の形成と支援内容、校内外の連携内容、その全体像を明らかにするよう取り組んだ。その結果、養護教諭は「ありのままを受け止め(る)」、「安心できる居場所創り」を支えながら、自らの「責任枠を見極め(る)」、「関係者とつながり子どもと家族のストーリーを描き(く)」校内外の「協働体制の形成」に取り組んでいた。特に専門職者として「倫理的姿勢を保持する」ことを意識しながら、家族との信頼関係を築き、連携につなげていたことが特徴的であり、実践活動においても基盤になる視点であると考えられた。また、自己や自身の実践を「内省する」ことにより客観的に自己の力を見極め、さらに「専門性を高める」よう取り組み、「軸となる」「リーダーシップをとる」などの姿勢をもって連携に取り組んでいた。養護教諭の専門性を発揮しながら、子どもと家族が自らの力を発揮し健康問題に取り組むことができるように支援することが重要である。発達障害の症状を呈する子どもとともに生活する家族は、症状コントロールや病気理解についての困難、学校生活での問題、将来への不確かさなど、さまざまな揺れを抱えることが予測される。養護教諭として、家族の揺れに沿いながら、その子なりの自立、社会化に向けて居場所づくりや子どもと家族の社会とのつながりを維持できるよう協働支援体制を確立していくよう支援していくことが求められている。今年度導かれた知見とともに、これまでに明らかになった家族の体験の理解を基盤としながら、援助関係の形成、発達障害の子どもと家族への支援、子どもと家族の力を引き出す協働の視点から「発達障害の子どもと家族を支える養護教諭の協働支援プログラム」の洗練化を重ね、作成に取り組むようにした。発達障害の子どもと家族を支援した経験のある養護教諭の体験及び実践した支援、連携内容を明らかにすることを目的に半構成的面接を実施した。結果として、以下の視点が明らかになった。援助姿勢として、子どもの人権を守る、説明責任を果たす、説明し同意を得た上で行動する、子どもと家族の意思決定を尊重する、子どもと家族を認める、自己の専門性を高めるといった視点が挙げられた。また状況への不確かさや子どもの居場所のある学校生活を整えたいという家族の思いをふまえ、主治医との連携・協働のもと病気や症状管理、子どもへの関わり方への指導・助言など教育的支援がなされていた。

また家族が孤立せず地域や周りの人とつながることの重要性を認識し、活用できる資源の特性の事前把握や専門職者との信頼関係の構築など地域社会資源の活用への準備性を持つようにしていた。保護者や主治医、教職員との協働関係を基盤とした情報連携、支援連携を行っていた。専門医から方向性の判断を得るなど自らの取組の正当性、妥当性を確認し根拠をもった支援方法を実践していた。そして子どもの人権を守ることを主眼に置き、共有範囲の同意のもと発達障害の子どもが他の子どもから固定観念をもたれないうちに発達障害の特性について他の子どもに説明し理解を深め子どもの対人関係の調整を図るよう取り組んでいた。その子らしさを認め、子どもの困りごとを予測して関わり子どもの自己肯定感、自尊感情を育むよう関わっていた。家族に対しても情緒的支援の提供を行いながら家族の強みに注目し、家族の力を強化していくよう取り組んでいた。養護教諭は自らの専門性の向上を図りながら、経験知・理論知から導かれた技を駆使し連携・協働に取り組んでいたことが明らからになった。本結果を今後の「協働支援プログラム」の作成につなげていきたいと考える。平成24年度の目標は、以下の2点であった。1.養護教諭の体験および実践した支援、連携内容を明らかし、その逐語記録の分析、統計分析をもとに、『発達障害の子どもと家族を支える支援』について、(1)援助関係の形成、(2)発達障害の子どもと家族への支援、(3)医療機関等の専門機関との連携に分け、抽出する。2.1の結果に基づき、「発達障害の子どもと家族を支える養護教諭の協働支援プログラム」(試案1)を作成する。また実践の場での活用可能性・有用性の高い試案の作成を行うためには、養護教諭を対象にして導かれた支援・連携内容、子どもと家族の情緒的反応・ニーズだけでなく、発達障害をもつ子どもと家族への関わりを密に行っている他の教員や家族を対象にした体験の理解が不可欠であり、その視点を深めることを平成24年度のさらなる目標として掲げていた。そこで、平成24年度は特別支援教育に関わる教員および発達障害の症状を呈する子どもとともに生活する家族を対象に半構成的面接を行い、支援及び連携内容、体験の理解を深めるようにした。これらの分析結果をもとに、実践の場での活用可能性・有用性の高い「発達障害の子どもと家族を支える養護教諭の協働支援プログラム」の作成につなげていくよう取り組んでいる。平成23年度の目標は、発達障害の子どもと家族を支援した経験のある養護教諭の体験および実践した支援、連携内容を明らかにすることである。具体的には、1.援助姿勢、2.情緒的反応、3.子どもと家族のニーズ、4.実践した支援、5.連携内容、6.連携におけるニーズ、7.支援する中での困難等について明らかにすることである。養護教諭を対象とした半構成的面接法を実施し上記内容について抽出することができた。
遺伝子変異調節マウスによるギャップ結合蛋白多重発現制御系の分子解剖学的研究

1.通常では野生型同様に健常な条件下Cx45欠損マウスを作製した。このマウスと心筋アクチンプロモーターCreマウスを交配し、心筋特異的にCx45を欠損させると、単純Cx45欠損と同様に胎生早期に致死となった。Cre/loxP組換えに伴ってnls-lacZが発現するように工夫されているため、胎児心筋にX-galの沈殿が認められた。また、Cx45を欠損するES細胞から心筋を分化誘導させたところ、拍動は速いが隣接細胞への伝導が遅い特徴的な表現型が認められた。以上から、Cx45は胎生早期の心筋の正常な興奮伝導に必須であることが初めて実証された。2.一方、血管平滑筋アクチンプロモーターCreマウスとの交配では健常なホモ接合体マウスが得られるため、血管平滑筋においてCx45は必須ではないと考えられる。しかしながらCx45はすべての平滑筋に発現が認められており、今後さらにこの血管平滑筋特異的Cx45欠損マウスを用いて詳細な機能解析を行う予定である。3.Cx43-Cx452重欠損マウスの表現型を微小滴培養にて解析を試みたが、2重欠損細胞の存在は検出されず、Cx43とCx45が同時に欠けると細胞の生存性そのものに重大な欠陥が生じるようである。Cx45欠損アリルを持つマウスが確立されたため、今後はCx45遺伝子座を条件下欠損アリルに置き換えて条件的にCreを発現させ、2重欠損細胞の表現型を解析していきたい。4.Cx45遺伝子変異マウスのヘテロ接合体を用いたマーカー遺伝子(nls-lacZ)の発現解析により、脳神経系におけるCx45の発現パターンが立体的に明らかとなった。特に視床部における強い発現はこれまでに報告がない新しいものであり、海外の共同研究者(Harvard大David Paul教授およびNIHのCecilia Lo教授)と作製中のneuron/glia/neural crest specificなCx45欠損マウスの表現型の解析により、新たな展開が期待できる。1.条件下Cx45欠損マウス作製のため、ターゲティングベクターを構築した。ベクターは相同組換えによりES細胞に導入され、germline chimeraが得られた。その子孫を今後、心筋、平滑筋、血管内皮細胞のそれぞれに特異的にCreを発現するマウスと交配し、Cx45の組織特異的な機能特性を明らかにしたい。2.Cx45遺伝子変異マウスのヘテロ接合体を用いたマーカー遺伝子(nls-lacZ)の発現解析により、脳神経系におけるCx45の発現パターンが立体的に明らかとなった。特に視床における強い発現はこれまでに報告がない新しいものである。3.Cx45の機能解析を進めるため、Cx45のダブルノックアウトES細胞を作製して、その細胞分化系譜を解析している。Cx45のダブルノックアウトES細胞は、胎生早期に排除されて成熟組織になることができない。細胞表面に存在するギャップ結合の互換性や、それにまつわる細胞内反応系の異常があるとの仮説を検証中である。4.胎生8.5日胚を用いたDNAマクロアレイ解析の結果をもとに、Cx45欠損胚を各種免疫染色して胎生死の分子機構の詳細を解析中である。5.Cx43-Cx45ダブルノックアウトマウスを作製して、受精卵からの発生状況を微小滴培養系により解析している。

6.タイト結合蛋白claudin-1の変異体をMDCK細胞に発現させ、claudin-1のタイト結合への局在化機構について新しい知見を得て論文として発表した。7.大阪府立成人病センター研究所生化学部門瀧原研究室との共同研究において、Rae28トランスジェニックマウスが引き起こす拡張型心筋症の、電子顕微鏡による微細胞解析を行った。(Lab Invest, in press)1.条件下Cx45欠損アリルのホモ接合体マウスが野生型同様に健常であることが確認された。このマウスを心筋アクチンプロモーターCreマウスと交配し、心筋特異的にCx45を欠損させた結果、単純Cx45欠損マウス同様に胎生早期に致死となることが明らかとなった。ターゲティングベクターはCre/loxP組換えに伴ってnls-lacZが発現するように工夫されており、心筋のみにnls-lacZの発現によるX-galの沈殿が認められた。また、Cx45を欠損するES細胞から心筋を分化誘導させたところ、拍動は速いが隣接細胞への伝導が遅い特徴的な表現型が認められた。以上の結果から、Cx45は胎生早期の心筋の正常な興奮伝導に必須であることが初めて実証された。2.一方、血管平滑筋アクチンプロモーターCreマウスとの交配では健常なホモ接合体マウスが得られるため、血管平滑筋においてCx45は必須ではないと考えられる。しかしながらCx45はすべての平滑筋に発現が認められており、今後さらにこの血管平滑筋特異的Cx45欠損マウスを用いて詳細な機能解析を行う予定である。3.Cx43-Cx45 2重欠損マウスの表現型を微小滴培養にて解析を試みたが、2重欠損細胞の存在は検出されず、Cx43とCx45が同時に欠けると細胞の生存性そのものに重大な欠陥が生じることを示しているようである。4.上記の通り条件下Cx45欠損アリルを持つマウスが確立されたため、今後はCx45遺伝子座を条件下欠損アリルに置き換えてadenovirusによるin vitroあるいはCre発現マウスとの交配によるin vivoの両面から2重欠損細胞の表現型を解析していきたい。
静電気力を利用したフレキシブル・アクチュエータの開発

本研究では、真正粘菌のモジホコリカビ(Physarum Polycephalum)の変形体の運動をバイオミメティクス的に参考にし、柔軟性をもつ新しい原理の静電気力を利用したアクチュエータを開発することを目的に研究を行い、主に以下の成果が得られた。なお、外膜としては、ポリビニルあるいはナイロン膜をガラス表面に薄くコーティングし、乾燥後に剥がしとって得られる2種類の膜を用意した。1.得られた外膜に静電気力により収縮運動を起こさせるために、金蒸着膜、アルミ箔、および直径数十μmの銅線の3通りの電極を高分子外膜表面に作成した。これらを用いて電圧を実際に与えたところ、本研究では銅線を用いた場合がもっとも収縮が大きくなった。2.銅線を電極に用いた外膜を束ね内部に水を閉じ込めて、直径510mm程度のチューブ状アクチュエータを作成した。これらの電極に周期的な電圧変化を与えたところ、電圧変化対応した振動を発生させることができた。内部が水のままでは形状を維持するのが困難であったが、内部を水の変わりに寒天で満たしたところ改善されることがわかった。3.寒天内部に直径1mm程度の種々形状をした穴を開け、アクチュエータに収縮運動をさせたところ、ポンプのように水を移動させることができた。しかし、この現象を起こすための条件については、現段階ではまだはっきりしていない。また、加える電圧が高すぎると水の電気分解などが起こるという問題点も明らかになった。
骨変化の情報工学的画像診断に関する研究

1.顎骨病変の診断的空間周波数領域は、0.251.0cycle/mmの範囲であった。2.周波数強調処理は低い空間周波数領域(0.250.5cycle/mm)ほど弱く、高い空間周波数領域(1.02.0cycle/mm)ほど強くした方がより診断効果の高い画像を得る事ができた。3.直線階調を基本とする階調処理が最も骨梁を明瞭に描出した。4.空間周波数処理主体の画像は顎骨病変の輪郭、骨の破壊の状態および顎骨骨梁パターンを明瞭に描出した。しかし、線維性骨疾患のように希薄な骨梁の描出には適さなかった。5.階調処理主体の画像は顎骨病変の濃淡の変化を把握するのに有効であった。以上から、CPTによる顎骨疾患の診断は濃淡の変化を診断目的とする階調処理画像と辺縁および模様の変化を診断目的とする周波数強調処理画像の2画像によって総合的に診断する事望しい。さらに我々はCPTに使用しているイメージングプレートをマクロオートラジオグラムに応用し,T ┣D499m┫D4Cリン酸塩の取り込みを定量化し、顎骨の骨代謝を情報工学的に機能解析する予定である。このCRTに使用しているFilmに代わるSensorとしてのimaging Plateは,入射X線量に対して発光量が広い範囲にわたって直線関係である.さらに, CRTがDigital imaging Systemであることから出力画像の自由な操作が可能である.すなわち,階調処理による濃度, Comtrastの調整および周波数処理による特定空間周波数領域の強調により視覚のレスポンスに合った診断能の高いCPT像を得る事ができる.そして, CRT像の臨床的診断価値は,画像処理条件によって決定される.そこで我々は,嚢胞性疾患,炎症性疾患,腫瘍性疾患,線維性骨疾患の中から,下顎臼歯部に限局した代表的顎骨疾患を選び,顎骨疾患における画像処理とその診断的意義について検討し,次の結論を得た.1.顎骨病変の診断的空間周波数領域は, 0.251.0cycle/mmの範囲であった.2.周波数強調処理は低い空間周波数領域(0.250.5cycle/mm)ほど弱く,高い空間周波数領域(1.02.0cycle/mm)ほど強くした方がより診断効果の高い画像を得る事ができた.3.直線階調を基本とする階調処理が最も骨梁を明瞭に抽出した.4.周波数強調処理主体の画像は顎骨病変の輪郭,骨の破壊の状態および顎骨骨梁パターンを明瞭に抽出した.しかし,線維性骨疾患のような希薄な骨梁の抽出には適さなかった.5.階調処理主体の画像は顎骨病変の濃淡の変化を把握するのに有効であった.Fujicomputedradiography(FCR)を利用したcomputed panoramic tomography(CPT)はDigital化されたX線情報computerで処理して画像を再現記録するものである。そして、CPTはDigital imaging systemであることから出力画像の自由な操作が可能である。すなわち、階調処理、周波数処理により視覚のレスポンスに合った診断能の高いCPT像を得ることができる。そこで、我々はCPTを用い骨系統疾患であるDown症の下顎骨骨梁の分析に応用した。さらに、二次元のpower spectramとそのモデル的数式化により下顎骨骨梁パターンの物理的定量、定性評価を行い次の結論を得た。1.Down症の下顎骨骨梁は年齢差による変化は少なく、X線不透過性の弱い密な骨梁パターンを示した。2.健常者の下顎骨骨梁は加齢的な形態の変化を示すが、コントラスト変化は比較的一定であった。3.Down症は低周波数領域(0.320.46cycle/mm)、高周波領域(1.01.6cycle/mm)ともに年齢差(1840歳)による骨梁の変化は示さなかった。4.健常者は低周波領域(0.31日よ0.5cycle/mm)の骨梁については年齢差に(1849歳)による変化を示したが、高周波領域(1.01.4cydle/mm)の骨梁は年齢差による変化を示さなかった。5.Down症の下顎骨骨梁パターンおよぴ骨梁情報量は4059歳の健常者に類似していた。
愛着関連障害診断および被虐待乳幼児とその親のオキシトシン濃度についての研究

本研究の目的は大きく2つあった。1つが希少疾患である愛着関連障害の症例の検討であり、もう1つが非虐待乳幼児とその親の唾液中オキシトシン、バゾプレシン濃度について調べることである。第1の目的については、児童相談所の協力により愛着関連障害が疑われる5例を抽出し、1例評価時点で脱抑制型対人交流障害であった。当初の目的は、同障害2例、反応性愛着障害2例の診断陽性例を症例検討することであった。しかし、以下の大きな困難に遭遇し、目的の症例数を得られなかった。この症例について詳細に描く論文を作成する予定である。第2の目的については、サンプル獲得において4つの大きな困難が生じた。それに挑戦したが、十分なサンプル数が得られなかった。そのためまだ研究結果を発表する段階にない。4つの困難とは、1)被虐待例であるため親の同意をいただくことが予想以上に困難であった。そのため、唾液の採取は15組の親子から得られたのみである。2)さらに採取した唾液が特に子どもで分析可能量に達していなかった例が多かった(15例中9例が分析不可)。3)遺伝子多型についての研究は、研究代表者の所属する倫理審査委員会では審査が不可能であったため、研究協力者の機関に申請した。しかしその期間ですでに申請が承認を得ている目白大学倫理審査委員会の同研究を含む申請を、すべて書き換えることが求められた。すでに研究を開始していることもあり、遺伝子部分の研究を断念した。これらの事情から、唾液中オキシトシンバゾプレシン濃度の研究は、本助成とは別に、新たに獲得した基盤(C)研究「愛着スペクトラム評価システムの開発とその有用性の検討」(課題番号18K02490)で引き続き行う。本研究は、2つの目的を持っている。第1は、反応性愛着障害及び脱抑制対人交流障害(DSM-5)(以下2つを愛着関連障害)の、構造化された評価法による症例検討である。愛着関連障害は、重度の社会的ネグレクト・剥奪により生じる障害とされており、虐待へのアプローチの中で、最重要な障害ではあるが、発生頻度は低いとされている。現時点まで、本邦では、症例のスケッチのみしか発表されていない。平成27年度にわれわれは、神奈川県下の全ての児童相談所と研究協力を行い、同障害が疑われ保護者の同意を得られる症例の抽出の方法を模索した。結果、年度末に1事例、構造化された評価法(愛着障害面接、愛着障害観察法、成人アタッチメント面接など)を行った、2人の評価者は一致して同症例は愛着関連障害ではないと判定した。今後、2年で反応性愛着障害と脱抑制対人交流障害をそれぞれ少なくとも2例ずつ、報告することが目的となる。本研究の第2の目的は、被虐待乳幼児と虐待者の唾液中オキシトシン濃度を測定することである。近年愛着や絆形成の生物学的基盤として、視床下部で形成されるオキシトシンというホルモンが重要な役割を果たしていることが明らかになってきた。虐待は乳幼児の愛着や絆形成に負の影響を与えることが知られているが、世界的にもその時点で虐待されている子供としている親のオキシトシン濃度は研究されていない。倫理的な問題や、症例の選定など、これも困難な過程であったが、主に横浜市児童相談所との協力関係をより構築し、同所にて虐待サンプルを、主任研究者がパートで所属するクリニックにおいて対照をとることが決まった。平成27年の12月ごろよりその作業を始めた。まだ児童相談所での虐待例が得られていないが、クリニックで2症例の協力を得た。上記2つの研究が遅れている共通した理由は、研究協力者の同意をとることの困難さである。愛着関連障害は、そもそも頻度が稀な障害である。さらに重度のネグレクト例であるために、児童相談所がすでに支援を始めており、児童相談所との虐待している親との関係の困難な中、研究同意は容易ではない。虐待ーオキシトシン研究においても、虐待サンプルについては同様の理由があり、昨年度末から始めたとはいえ、まだサンプルを得ていない。クリニックにおける対照(非虐待サンプル)については、既に2例を得ており、この速度を加速できる可能性がある。虐待ーオキシトシン研究が、遅れている理由は、さらに1つある。唾液中オキシトシンのアセイは、共同研究者である成育医療研究所藤原武男氏に担当していただいていた。同氏が、平成28年度より、東京医科歯科大に移ったために、オキシトシンアセイが、その段階から中断せざるを得なくなった。現在、同氏とともに、オキシトシンアセイができる施設を探求中である。本研究の第1の目的は、愛着関連障害(反応性愛着障害及び脱抑制対人交流障害(DSM-5))の、構造化された評価法による症例検討である。愛着関連障害は、虐待へのアプローチの中で最重要な障害ではあるにもかかわらず、現時点まで本邦では、症例のスケッチのみしか発表されていない。平成28年度に、神奈川県下の全ての児童相談所と研究協力を行い、3事例に構造化された評価法を行った。同症例は2人の評価者によって愛着関連障害ではないと診断された。近年愛着形成の生物学的基盤として、オキシトシンが重要な役割を果たしていることが明らかになった。