hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造相転移における多体系の動力学

つまり圧縮の後で残した情報量と除去した情報量の和が常に保存されている.この対応関係とCalabrese-Cardyの式を用いて,ウェーブレット変換で圧縮される情報量からスピン系の臨界現象が解析できることを示した.画像変換と臨界現象との関係については以前から議論されているが,その関係について明確な形で示したのは本研究が初めてだと思われる.1次元模型による解析が現在も進行中であり,予定していた計画よりも遅れている.遅れの原因となった主な理由は以下の3つである.(1)初年度において,本研究の前提となるスピン模型の緩和過程の研究に修正が必要となり,その遅れをまだ取り戻せていない.(2)分担研究者として並行して進めている研究において一つのゴールが達成される見通しがついたため,予定していたエフォート配分を超えて今年度は多めに振った.(3)エンタングルメント・エントロピーとウェーブレット解析との対応関係の解明にエフォートを割いた.今年度は,双極子相互作用する2次元Lenard-Jones粒子模型を構築し,圧力を一定に保つ分子動力学法シミュレーションを行った.3通りの条件(詳細は後述)の下でシミュレーションを行った結果,双極子相互作用の増大(系の温度低下とほぼ同等)とともに系は, (1)正方格子から長方格子, (2)正方格子から斜方格子, (3)正方格子から長方格子を経て斜方格子,の構造相転移を示し,構造相転移を示すシンプルな模型を構築するという本研究の目的の一つを達成することができた.以下に,単純な2次元模型がどのような機構によって,上記の構造相転移を示すかについての説明を行う.今回構築した模型は2つの正方格子(A格子とB格子)が互いの面心に入るようにB格子の粒子半径をA格子の粒子半径の半分となるように調節した.このため,双極子相互作用が弱い場合には,圧力によって正方格子が安定となる.また各粒子が持つ双極子の大きさは, B格子の双極子がA格子のものより小さく設定した.このため,双極子相互作用を増やすと, A格子の双極子が先に秩序化を示す.双極子秩序はとなり合うA格子の方向に揃い,双極子秩序の方向へ格子が伸びるので,双極子の相転移とともに上記(1)の構造相転移を示す.一方, B格子の双極子が十分に大きい場合には, A格子の双極子秩序は, B格子の方へ引き寄せられる.その結果,双極子秩序はA格子に対して斜め方向へ発達し,双極子の秩序化とともに,格子は正方格子から斜方格子へと構造相転移(上記(3))を示す.B格子の双極子の大きさが上記(1)と(3)の中間である場合,双極子相互作用の増大とともに,まず長方格子の構造相転移を示し,その後さらに双極子相互作用を増大させると, B格子上の双極子も揃い始め,その結果, A格子の双極子秩序がB格子の方向へ傾き,長方格子から斜方格子への構造相転移が現れる.2016年度に行なった長距離相互作用を持つ1次元スピン系の緩和過程の見直しにより,長距離相互作用を持つ系の緩和過程の解析がそれほど自明ではないことがわかり,その原因となる物理的背景(緩和ダイナミクスに寄与するドメインの次元が分布していること)が明らかとなり,液滴模型に基づいた解析手法についても確認することができた.この研究により1次元スピン系の緩和ダイナミクスは表面次元に分布のある液滴を考えることで理解できることが示された.今後はこの知見に基づいて格子変形を伴う1次元スピン系の構造相転移の数値計算とその解析を行う.上の進捗状況に記述した理由のうち,
天明・寛政期の江戸文学-狂歌に中心に-

日本国内では、日本浮世絵博物館(松本)・松浦史料博物館・神奈川県立博物館(長谷部コレクション)、京都・東京個人、米国ではボストン美術館・ハーバード大学サックラー美術館、狂歌本および一枚刷り(摺物)等の調査を行い、それぞれに、従来その存在を知られていなかった作品を見出し得た。とくにサックラー美術館では、大田南畝の寛政期における狂歌壇との関わり、またその姿勢を典型的に示すと思われる摺物を披見し得て、前年度の調査で得られた摺物(フランス国立図書館蔵)の知見と併せて、該期の大田南畝の文学活動に関して、狂歌壇から遠ざかっていたとされてきた従来の把握から一歩進め、対外的には狂歌と距離をおく姿勢を強調しつつも私的には狂歌を詠じ続けたという推論を行った(「寛政期の大田南畝と狂歌」)。今年度までの調査で得られた天明・寛政・享和期の狂歌本・摺物についてのデータを踏まえ、該期のそれらの出版動向についての見通しを示し得た。すなわち、寛政期には狂歌本・摺物ともに色刷り挿絵の流行を見、狂歌本では何らかの理由で文化初年からそうした傾向に変化が見られ、色刷り挿絵本が出版されなくなるが、それに代わって摺物の出版は年を追って盛んになり、大型の摺り物から、揃い物という本に準じる規模の出版形式が工夫され、以後の狂歌壇の主要な出版形式の一つとなることを論じた('Publishing Activities of Poetry groups in Edo : Early Illustrated Kyoka Anthologies and Surimono Series')。また、該期の狂歌本のうち、とくに従来その存在を知られていない作品については、国際浮世絵学会第51回研究会で「絵入り狂歌本の挿絵」と題して報告する(2004年3月27日、於学習院大学)。これら、寛政期以後の狂歌本における狂歌作品と亭号・堂号などによる狂名表記のあり方は、天明期の狂歌師の狂名とは明らかに異なる自己顕示的意味を持つことを確認した(「天明狂歌の狂名について」)これら以外にも、神奈川県立博物館で確認された天明七年の南畝率いる四方連の狂歌摺物などいくつかの貴重な資料については近々の発表を予定している。
マウス生殖細胞の高次生物機能を具現するRNA情報発現ネットワークの研究

マウス精子分化の過程で高発現するRNA結合タンパク質mPrrpの生殖細胞における機能解明を目指し、本課題ではmPrrpが結合し制御するmRNAと相互作用するタンパク質の同定を行った。抗mPrrpモノクローナル抗体で精巣抽出物から免疫沈降を行い、得られたmRNAを逆転写しプラスミドベクターにクローン化した。このようにして得られた100クローンのDNA配列を決定したところ、精子の尾部の運動を司るモータータンパク質のmRNAやその運動エネルギーとなるATP産生系のタンパク質をコードするmRNAを得ることができた。このmRNAは抗mPrrp抗体による免疫沈降物に特異的に見られたことと、それらのmRNAとタンパク質の発現時期やmPrrpタンパク質の細胞内局在や機能する時期が一致することから、これらのmRNAはmPrrpによって制御されることが強く示唆された。さらに、mPrrpがこれらmRNAをどのように制御するかを明らかにするためmPrrpと相互作用するタンパク質の同定を行った。抗mPrrp抗体で免疫沈降し、共沈してきたタンパク質を質量分析法で同定したところ、PABP1,MSY2,Upf1,CBP80タンパク質などが共沈してきた。翻訳抑制されたmRNAに結合するY-boxタンパク質MSY2が共沈してきたことはmPrrpが制御するmRNAが翻訳制御されていることを示しており、mPrrpの機能を明らかにするための手がかりを得ることができた。今年度の結果をまとめると、mPrrpは精子の運動性を担うタンパク質をコードするmRNAの翻訳を制御し、精子形成の最終段階で適正に翻訳が行うことに関与しているらしいことが分かった。生殖細胞の発生分化に関わるRNA情報発現ネットワークを探る目的で私がクローン化した2つのRNA結合タンパク質の機能解析を引き続き行い、今年度は以下のような成果を得た。CPEB2は減数分裂後の精子形成過程のRNA翻訳制御に関わる制御因子と考えられている。この同定に使っている私が樹立したモノクローナル抗体は、ウエスタンブロット法には使えるが、その他の生化学的、組織学的研究には適していない。そこで、今年度はこれらに使用可能なモノクローナル抗体の樹立に精力を注いだ。抗原として、大腸菌で発現させた全長タンパク質と2種類の部分タンパク質の他、CPEB2のC末端ペプチドを合成し、これらをマウスに免疫して多くのモノクローナル抗体を樹立した。しかし、いずれもウエスタンブロットには使えるが、その他の実験に使える抗体を得ることが出来なかった。そこで、現在は別の領域の領域のペプチドを合成し、マウスの他ハムスターへの免疫を開始している。Mrp1は減数分裂後の精子細胞で核から細胞質へのmRNAの運搬に働くRNA結合タンパク質と考えている。しかし、今年度の研究から生殖細胞だけでなく精巣のセルトリ細胞や脳のプルキンエ細胞をはじめとする数種類の細胞の核に発現していることが明らかになった。これらの結果から、今後は細胞培養系などを駆使してMrp1の機能解析に着手できることがわかり、今後の発展が期待される。また、私はすでに精子形成過程後期に、Mrp1が核から細胞質へ移行する現象を観察していたが、この時期特異的な細胞質移行に微少管チューブリンのモータータンパク質Kifl7bが必要であることを明らかにした。モータータンパク質がRNA結合タンパク質の核-細胞質移行に如何に関わるのかは興味深い点であり現在解析を進めている。さらに、今年度免疫沈降法に利用できる非常に優れたモノクローナル抗体の樹立に成功した。その結果、約100kDaの未知タンパク質がMrp1と共沈することを明らかにした。現在、このタンパク質の同定を進めている。これら一連の研究成果は二報の論文としてすでに公表、あるいは受理されている。
福岡都市圏近郊森林域における窒素循環-乾性沈着を含めた全沈着量による物質収支-

福岡都市圏近郊に位置する福岡演習林御手洗水試験流域(ヒノキ人工林)において大気からの窒素化合物の沈着量や渓流からの流出量を計測した.平成18年度は,大気中の窒素化合物(NO_2,HNO_3,HNO_2,NH_3,NO_<3->,NH_<4+>)の測定を行い,森林への乾性沈着物の寄与について検討するとともに,林外雨,林内雨,樹幹流,渓流水中に含まれる無機態窒素濃度(硝酸態+アンモニア態)の測定を継続調査した.大気中NO_2,HNO_3,HNO_2,NH_3,NO_<3->,NH_<4+>の年間平均濃度は,それぞれ16.4,2.0,0.6,0.9,2.7μgm^<-3>であり,国内外の都市近郊域において報告されている値とほぼ同程度であった.このことから,乾性沈着による寄与が都市近郊林である本試験流域において無視できないことが分かった.林外雨による無機態窒素沈着量は,約12kgNha^<-1>yr^<-1>と見積もられ,林内雨+樹幹流による無機態窒素沈着量(約13kgNha^<-1>yr^<-1>)とほぼ同程度であった.このことは,乾性沈着量が少ないのではなく,窒素化合物が乾性沈着した後,枝葉面が雨水に濡れる際に,全沈着量(湿性+乾性)の一部分が枝葉によって吸収されているためと考えられた.林外雨,林内雨+樹幹流ともに無機態窒素沈着量は渓流からの窒素流出を引き起こすとされる年間沈着量の10kgNha^<-1>yr^<-1>を超えており,高い値を示した.渓流水中の無機態窒素の平均濃度は,64μmolL^<-1>であり,国内外の山地小流域における観測値と比較して高い値を示した.この原因の一つとして,大気からの無機態窒素沈着量が多いことが挙げられた.また,無機態窒素流出量は,約11kgNha^<->yr^<-1>と見積もられ,林内雨や樹幹流として供給される無機態窒素が土壌中においてはほとんど保持されていない可能性が考えられた.以上のことから,都市圏近郊に位置する本試験流域は,都市域から排出される汚染物質の影響を受けて窒素沈着量が増加しており,さらに本試験流域が土壌中における窒素保持能が低いために渓流水中の無機態窒素濃度が高いことが分かった.福岡都市圏近郊に位置する森林流域において,窒素循環研究を行うために,これまで全国的に測定の乏しかった乾性沈着物の定量を強化し,大気降下物の測定を行った。具体的には,林内雨・樹幹流,渓流水等の観測を行うことにより,乾性沈着を含めた森林における包括的な窒素循環研究を行い,以下のような点を明らかにすることを目的とした。1)福岡近郊森林域における窒素負荷量はどれくらいなのか?2)乾性沈着による窒素負荷量は多いのか?3)流出負荷量はどれくらいなのか?平成17年度は,福岡市から東方に約10km離れた福岡演習林御手水試験流域(ヒノキ人工林)において,林外雨・林内雨・樹幹流,渓流水を採取し,窒素化合物の湿性沈着量(林外雨)と林床への負荷量(林内雨・樹幹流)及び流出負荷量(渓流水)の計測を行った。その結果,林外雨による窒素負荷量は10.7kgNha^<-1>yr^<-1>で,国内の都市域とほぼ同程度の負荷量であった。林内雨・樹幹流による窒素負荷量は14.1kgNha^<-1>yr^<-1>であり,林外雨と比べて高い値を示した。この増加は,森林樹冠への乾性沈着によるものと思われた。御手洗水流域では,日中では主に西風,夜間では東風が卓越しており,海陸風循環が形成されていた。御手洗水流域の西側には福岡都市圏が近接していることから,日中に都市域から排出された汚染物質が海風によって移流され,御手洗水流域に到達している可能性が考えられた。流出負荷量は,8.9kgNha^<-1>yr^<-1>で,渓流水中の硝酸イオンの平均濃度は,61.7μmol/Lであり,比較的高い値を示した。この原因の一つに,大気からの窒素負荷量が多いことが挙げられた。このことを検証するため,渓流水中の有機態窒素の測定を行い,無機態窒素との濃度比較を行った結果,全窒素(有機態窒素+無機態窒素)の内,無機態窒素の占める割合が高かった。この結果から,大気からの窒素の負荷が高いために,渓流水中の硝酸イオンが高濃度であるということが支持された。福岡都市圏近郊に位置する福岡演習林御手洗水試験流域(ヒノキ人工林)において大気からの窒素化合物の沈着量や渓流からの流出量を計測した.平成18年度は,大気中の窒素化合物(NO_2,HNO_3,HNO_2,NH_3,NO_<3->,NH_<4+>)の測定を行い,森林への乾性沈着物の寄与について検討するとともに,林外雨,林内雨,樹幹流,渓流水中に含まれる無機態窒素濃度(硝酸態+アンモニア態)の測定を継続調査した.大気中NO_2,HNO_3,HNO_2,NH_3,NO_<3->,NH

_<4+>の年間平均濃度は,それぞれ16.4,2.0,0.6,0.9,2.7μgm^<-3>であり,国内外の都市近郊域において報告されている値とほぼ同程度であった.このことから,乾性沈着による寄与が都市近郊林である本試験流域において無視できないことが分かった.林外雨による無機態窒素沈着量は,約12kgNha^<-1>yr^<-1>と見積もられ,林内雨+樹幹流による無機態窒素沈着量(約13kgNha^<-1>yr^<-1>)とほぼ同程度であった.このことは,乾性沈着量が少ないのではなく,窒素化合物が乾性沈着した後,枝葉面が雨水に濡れる際に,全沈着量(湿性+乾性)の一部分が枝葉によって吸収されているためと考えられた.林外雨,林内雨+樹幹流ともに無機態窒素沈着量は渓流からの窒素流出を引き起こすとされる年間沈着量の10kgNha^<-1>yr^<-1>を超えており,高い値を示した.渓流水中の無機態窒素の平均濃度は,64μmolL^<-1>であり,国内外の山地小流域における観測値と比較して高い値を示した.この原因の一つとして,大気からの無機態窒素沈着量が多いことが挙げられた.また,無機態窒素流出量は,約11kgNha^<->yr^<-1>と見積もられ,林内雨や樹幹流として供給される無機態窒素が土壌中においてはほとんど保持されていない可能性が考えられた.以上のことから,都市圏近郊に位置する本試験流域は,都市域から排出される汚染物質の影響を受けて窒素沈着量が増加しており,さらに本試験流域が土壌中における窒素保持能が低いために渓流水中の無機態窒素濃度が高いことが分かった.
振動音響療法によるパーキンソン病の認知及びＷｅａｒｉｎｇ　Ｏｆｆ改善効果の検討

今回の研究では,老健においてパーキンソン症状が出現している入所者及び,パーキンソン病特有の記銘力障害よりも注意障害が前面に出ている入所者計10名を対象に,四肢に振動を与えるタイプの振動音響療法を1日30分,述べ10日行った.その結果,収縮期血圧に有意な軽減,認知症の問題行動評価スケールのDBDに有意な改善,認知症者の抑うつ評価スケールのDMASに有意な改善が見られたが,認知機能の改善は見られなかった.Wearing -offに関しては,ニューロンモデル細胞(PC12m3)を用いた研究において,振動音響療法よりも律動療法のほうが,Wearing-offの改善効果が高いことが伺われた.研究課題の一つ;パーキンソン病患者の認知機能障害の改善・注意機能障害の改善についての考察(体性感覚刺激によるマイネルト核の活性)スチーム・フット・スパによる注意機能障害の改善効果は,末梢の体性感覚(今回は下腿)を刺激することで,マイネルト核のコリン作動性ニューロンの活性を促し,脳血管の拡張につながり,最終的には,注意障害の改善につながるということが示唆された.・パーキンソン病患者の注意機能障害の改善今回の研究対象者となるパーキンソン病患者の認知機能障害の特性としては注意機能障害が挙げられる.これらを踏まえて,振動音響刺激を,現在の体幹から,四肢末端(特に前腕と下腿)に与え,注意機能障害の改善が図れるように体感音響装置を改良した.パーキンソン病患者の認知機能に対する振動音響療法の効果の確認として,パーキンソン患者特有の記銘力障害よりも注意障害が全面に出ている老健入居者10名を対象に,各々1日30分で2週間(ただし土日は省く),計10日間振動音響療法を施行した.今回の研究に先立って行った,主に体幹に振動音響を与えるベットパッド型の市販の振動音響装置を用いた老健入居者15名を対象とした研究では,鼓膜周辺温の低下や心拍数の減小,DMASの改善等より,リラクゼーション効果が期待される結果を得た.今回は,これも先立って行ったスチーム・フット・スパを用いた老人病院入院患者13名の研究で得られた,四肢末梢への体性感覚刺激により賦活されるマイネルト核の活性,それに伴うアセチルコリン神経系の賦活による脳内血管拡張の効果の可能性を期待し,両上腕3頭筋と両下腿3頭筋への振動音響刺激を行っている.今回の注意障害が全面に出ている対象者10名に対する,安楽椅子での四肢への振動音響療法の効果は,スチーム・フットスパと同じく,生理機能(収縮期及び拡張期血圧の降圧効果及び鼓膜周辺温度の上昇)の変化は見てとれたが,認知機能・心理面(特に抑うつ状態)・行動面の変化は小さいものであった.wearing-offの改善に関しては,行動面の変化が小さく安楽椅子での四肢への振動音響療法では,効果が期待できないと思われ,律動療法(正弦波のwhole-body vibration)を加納教授の元,PC12m3細胞(ニューロンモデル細胞の変異細胞)を用いて研究した結果,7.6Hz・10分でcontrolに比し有意に効果が認められた.このことより,wearing-offの改善には,非律動的な振動音響療法より,律動療法が効果があると考えられる.今回の研究では,老健においてパーキンソン症状が出現している入所者及び,パーキンソン病特有の記銘力障害よりも注意障害が前面に出ている入所者計10名を対象に,四肢に振動を与えるタイプの振動音響療法を1日30分,述べ10日行った.その結果,収縮期血圧に有意な軽減,認知症の問題行動評価スケールのDBDに有意な改善,認知症者の抑うつ評価スケールのDMASに有意な改善が見られたが,認知機能の改善は見られなかった.Wearing -offに関しては,ニューロンモデル細胞(PC12m3)を用いた研究において,振動音響療法よりも律動療法のほうが,Wearing-offの改善効果が高いことが伺われた.1.老人保健施設入所者15名へ2週間の振動音響療法を行った結果,生理指標においてその安全性が確認された.また心理指標において抑うつの改善効果・生理指標において睡眠の改善効果が有意に示された.今回の研究において,振動音響療法は,老人保健施設入所者に対して,リラクゼーション効果はもとより心筋細胞の保護効果を与え,また,筋の活性化を促して有酸素運動効果へつなげ,その結果として,抑うつの改善につながる可能性が示唆された.Yoshihisa Koike etal:Effect of Vibroacoustic Therapy on Elderly Nursing Home Residents with Depression. J.Phy.Ther.Sci.24:291-294,2012.(Grant No.2050045)2.パーキンソン病の高次機能障害の特徴である注意障害の改善効果が期待されるスチームフットスパを,高血圧等循環不全が見られ,認知機能の低下が疑われる老人内科病棟入院患者13名に2週間施行した結果,スチームフットスパ施行前後において,優位に血圧の改善が全員に見られた.また12名にMMSEの改善が見られた.スチームフットスパは,リラクゼーション効果が高い半面,急性心筋梗塞や脳梗塞発症のリスクを伴う温入浴と異なり,入院患者の心臓に負担をかけることなく,むしろ心臓を保護し,さらに全般的注意機能の改善に伴う認知機能の改善につなげる治療法となりうることが示唆された.

特に注意障害の改善効果が有意にみられ,このことがMMSEの得点を高めと考えられる.小池好久他「認知症のBPSD及び中核症状に対する非薬物療法の一手法としてスチームフットスパ(スチーム式足湯)の効果の検討」Dementia Japan(1342ー646X)25巻3号,397,2011.10(課題番号.2050045)研究進行遅延理由その1;振動音響装置「シンフォニー」の製作会社が倒産し音信不通となる.そのため不良機器のメンテナンスができなくなる.数社に振動音響療法の効果を説明して,研究協力を依頼.現在は広島の会社に協力を得て,改良にこぎつけることができた.その2;振動音響装置の効果をリラクゼーションにだけ置くのではなく,末梢の体性感覚(今回は下腿と前腕)を刺激することで,マイネルト核のコリン作動性ニューロンの活性を促し,脳血管の拡張につながり,最終的には,注意障害の改善につなげることにも主眼を置いた.そのために業者に依頼して,必要な振動音響装置の改良を行った.但しこの過程で多くの時間を要することになる.東北大震災後に科研費の支払い額が不透明になり,購入予定のFースキャンIIの購入が滞ってしまった,最終的に購入が平成24年2月24日にずれ込んでしまい,当初予定のスケジュールより研究が遅延している状況である.1.研究対象者の確保平成24年度中に協力医療機関を確保することができた.また,今回の研究内容に理解を示しでデータ収集等の協力が依頼できるスタッフの確保もできた.2.今後の研究の進捗予定2013年6月より研究をスタートして,8月末までには概ね研究を終了できるようにスケジュール調整中.早急に平成24年8月までには臨床での研究に入る予定である.老人保健施設入所者に対する振動音響療法についての論文がJournal of Physical TherapyScienceに掲載され,安全の説明とその効果の説明が容易になり,現状では賛同が得られており,臨床での研究が容易になっている.また,老人内科病棟入院患者に施行したスチームフットスパの研究において,注意障害の改善が確かめられた.パーキンソン病の動作緩慢等とともにADLの障害となる注意障害の改善がパーキンソン病患者においても可能かの検討も合わせて行ってゆく.1.臨床研究での消耗品・雑費の費用.使用機器のメンテナンスや,記録媒体の消耗品等も含めた消耗品や雑費2.論文投稿にかかる費用.海外投稿予定.そのための論文校正料金や掲載料金等平成24年度は,パーキンソン病患者を対象に,振動音響療法のWearing-off現象の改善効果の検討を行う予定.そのため,平成24年度の研究費の多くは同意を得られた協力者及び医療施設に対しての研究協力費(謝金;前年度研究までこぎつけなかったのでその繰越金も含める)及びその研究に付随する消耗品に充当する.
アルカリ金属流体の低密度化による電子強相関金属相の形成とそのミクロ構造の解明

近年の多体理論の進展により、低密度電子ガスの圧縮率が負となることが明らかにされている。負の圧縮率は、いわゆる総和則により、電子系の電荷遮蔽効果を記述する誘電関数が負となることに相当する。金属流体では、電子系とイオン系は強く結合しており、電子系の電荷応答の大幅な変化は、電子ガスを介したイオン間の有効相互作用を大きく変化させる。低密度化により電子系の誘電関数が負となる状況では、イオン間の有効相互作用が、より引力的になることが考えられる。本研究では、アルカリ金属流体の超臨界状態を利用して低密度電子ガス系を実験的に実現し、流体中のイオン系のミクロ構造を調べることにより、未だ解明されていない低密度電子ガス系における負の誘電関数の物理的本質について解明することを目的とする。これまで報告者が実施してきた流体ルビジウムのX線回折実験の結果によれば、体積膨張による平均原子間距離の増大にも関わらず逆に二体相関関数から得られた最近接の原子間距離が縮小するというミクロ構造の変化を見出した。このことは、イオン間相互作用が低密度化に伴いより引力的になることを示し、電子系の負の誘電関数に起因する構造変化である有力な証拠を得ている。本年度は、同族元素のカリウムを対象とした。これまで流体試料の気密接合の実現に高温ロウ材を用いてきたが、流体カリウムの場合、ロウ材による溶接箇所が、1100°C付近で腐食されるという問題があった。ロウ付け溶接に代わる接合技術として、ロウ材を用いない電子ビーム溶接を利用したセルの開発に成功し、融点近傍から1600°CまでのカリウムのX線回折実験を実現した。流体ルビジウムと同様に低密度化に伴い、最近接の原子間距離の低下が観測され、電子ガス系の負の誘電関数との関連を示唆する結果となった。一様な正電荷を背景にクーロン相互作用する多体電子集団、すなわち電子ガスを対象とした多体理論研究が精力的に進められており、低密度領域における強磁性や超伝導の出現などの興味深い物性予測がなされている。このような低密度領域では、基底エネルギーから導出される電子ガスの圧縮率が負となることが多体理論により同時に明らかにされている。本研究は、電子ガスモデルの具現例であるアルカリ金属に着目し、温度圧力を制御して気液共存線を迂回するように連続的な密度変化を実現することにより、その電子密度の大幅かつ連続的な低密度化を実現した。金属流体中において電子系とイオン系は強く結合しており、低密度化に伴う電子系の物性変化はイオン系の構造変化として顕在化する可能性がある。これまで報告者が実施してきた流体ルビジウムのX線小角散乱の実験結果によれば、電子ガス系の不安定性が予測されている領域で小角散乱強度が増大し、イオン系に密度揺らぎが起こることが明らかとなっている。本研究では、流体セシウムを対象としたX線小角散乱実験を実施し、融点近傍からセシウムの臨界点(1651°C、92.5bar)を超える超臨界領域までの測定を実現することに成功した。その結果によれば、体積膨張による密度の低下により、1.3g/cc付近から小角散乱強度の増大が見られ、流体ルビジウムと同様に低密度化に伴って密度揺らぎが出現することが明らかとなった。このことは、流体中に、例えばクラスター形成といった、系を不均質にするミクロ構造が出現していることを示す。このような構造変化の始まる密度1.3g/cc、電子ガスモデルで負の圧縮率への転移点として予測されている領域と極めてよく一致し、電子ガス系の不安定性との関連を示唆する結果となった。

流体ルビジウムと同様に低密度化に伴い、最近接の原子間距離の低下が観測され、電子ガス系の負の誘電関数との関連を示唆する結果となった。
機械的・化学的粉砕による非平衡遷移金属微粒子の作製

本研究では、メカニカルミリングと化学反応の複合プロセスを用い、各プロセス単独では達成できないナノスケールの非平衡金属・化合物微粒子を創製することをめざした。その結果の要約は次の通りである。(1)メカニカルミリング・リーチング複合プロセスメカニカルミリング(機械的粉砕・こね合わせ)法を用い、非平衡前駆体bcc Ni-Al、αMn-Al、bcc Ru-Al、bcc Ni-Fe-Al、bcc Cu-Fe-Al合金粉砕を作製した後、アルカリ溶液でAlをリーチング(浸出)した。X線回折によれば、非平衡構造が維持されているが、Cu-Fe微粒子にはbcc相と酸化物(Fe0)が共存している。示査熱分析により非平衡相から平衡相へ相変化することを確認した。磁気測定によれば、bcc Ni、bcc Ruは常磁性、α-Mn、bcc Ni-Fe (25at%Fe)は強磁性を示し、非平衡金属合金ナノ微粒子が作製できことが明らかになった。(2)機械的エネルギー付加による化学溶液の分解過程の促進超音波粉砕機を用い、カルボニルFe化合物を分解してFe微粒子を作製することを試みた。X線回折によれば、Fe微粒子はアモルファス構造を有し、磁気測定によれば、微粒子の磁化は非常に小さい。化学分析の結果、酸素が検出されカルボニルFe化合物の分解が不十分であることを示唆している。(3)メカニカルミリングによる混合ゲル溶液の均質化Al_2O_3とTiO_2水酸化物の混合ゲル溶液をメカニカルミリングした後、Al核のNMR、Ti-Ka吸収端のEXAFSを測定した。ナイトシフト、吸収端の変化よりAl-O-Tiの結合が促進されることが明らかになった。尚、上記(1)、(3)に関して、以下のような興味ある成果が得られているが、(2)については、今後プロセスの改良を行う必要がある。本研究では、(1)メカニカルミリング(機械的な粉砕とこねあわせ)により作製した非平衡前駆体に溶液化学反応を施す方法ならびに、(2)無機・有機化学溶液に機械的エネルギーを与えて、分子の粉砕、反応を促進させる方法などの複合プロセスにより、メカニカルミリングあるいは溶液化学反応単独では達成できないナノスケールの非平衡金属微粒子あるいは化合物微粒子を作製することを計画している。(1)の方法に関しては、RuおよびMn微粒子の作製を試みた。高エネルギーボールミルによりbcc Ru-Al、低エネルギーロッドミルによりαMn-Al合金粉末を作製した後、KOH水溶液でリーチング(浸出)し、95-98%のAlを除去した試料を作製した。X線回折の測定結果によれば、浸出処理後もRu微粒子はbcc、Mn微粒子はαMn構造を維持していること、電子顕微鏡の観察結果によれば、浸出処理後の微粒子は多数の空隙を有するナノサイズの結晶粒で構成されること、振動試料型およびSQUID磁力計を用いた磁気測定によれば、bcc Ru微粒子は常磁性、αMn微粒子は強磁性を示すこと等が明らかになった。(2)の方法に関しては、超音波粉砕装置を用い、カルボニル鉄溶液を分解してFe微粒子を作製することを試みている。X線回折、磁気測定によれば、作製した微粒子中のbcc Feの存在比は未だ10%以下である。現在、ホーンの形状、振動数、溶液濃度などのパラメーターを変化させて実験を行い、最適な作製条件を見いだす実験を行っている。

今後、これらの微粒子作製用複合プロセスを確立するとともに、組織、構造、物性、電子状態を総合的に研究して、粉末磁性材料、触媒材料への応用の可能性を検討する。(1)メカニカルミリング・リーチング複合プロセスメカニカルミリング(機械的粉砕・こね合わせ)の一種であるロッドミリング法で用い、非平衡前駆体Ni-Fe-Al、Cu-Fe-Al合金粉末を作製した後、アルカリ溶液でAlをリーチング(浸出)し、非平衡Ni、Ni-Fe、Cu-Fe微粒子を作製した。X線回折によれば、Ni-Fe微粒子はbcc構造が維持されているが、Cu-Fe微粒子にはbcc相と酸化物(FeO)が共存している。示査熱分析により非平衡相から平衡相へ相変化することを確認した。磁気測定によれば、bcc Niが常磁性であるのに対して、bcc Ni-Fe(25at%Fe)は強磁性を示す。したがって、メカニカルミリングあるいは溶液化学反応単独では達成できない平衡金属合金ナノ微粒子を作製できことが明らかになった。(2)機械的エネルギー付加による無機・有機化学溶液の反応・分解過程の促進超音波粉砕機を用い、カルボニルFe化合物を分解してFe微粒子を作製することを試みた。X線回折によれば、Fe微粒子はアモルファス構造を有している。磁気測定によれば、粒子の磁化は非常に小さい(20emu/g)。化学分析の結果によれば酸素が検出されカルニルFe化合物の分解が不十分であることを示唆している。一方、Al2O3とTiO2水酸化物の混合ゲル溶液をメカニカルミリングした後、Al核のNMR、Ti-Ka吸収端でのEXAFSを測定した。ナイトシフト、吸収端の構造変化よりAl-O-Tiの結合が促進されることを明らかにした。
軟Ｘ線内殻励起によるその場観測顕微分光法の確立と応用

本研究では、空間分解能30 nmの顕微XAS測定を用いた化学試料のその場観測手法を開発することを目的として、我々がこれまでに開発してきたその場観測用透過吸収セルを、走査型透過軟X線顕微鏡(STXM)に組み込んだ。これにより、トリエチルアミン水溶液の相分離、電気化学反応、薬物伝達系などの不均一な化学試料の顕微XAS測定から、その反応メカニズムを明らかにした。また、高効率な溶液反応を実現する有用な環境であるマイクロ流路の局所構造解析を空間分解能30ミクロンのXAS測定により行った。装置開発研究の実績は、1.試料セル開発・改良として、UVSOR施設のBL3U軟X線吸収分光装置(顕微機能はない)用に開発した2μm20nmまでの試料厚制御可能なその場観測用液体層流セルを顕微装置に組み込み、その場観測を可能とした。2.軟X線吸収顕微分光装置の高度化として、UVSOR施設のBL4U軟X線分光器のスキャンに合わせて集光位置決めと光強度補正を正確に行うための機械的改良を行った。液体セルの試料台をnm精度で面内走査(ラスタースキャン)し、レーザー干渉計によってゾーンプレートのアパーチャーと試料の位置合わせを行う機構の改良によって空間分解能を向上させた。3.BL4U軟X線分光器の高度化として、炭素内殻領域軟X線利用を妨害していた炭素汚れの除去を行った。これらの開発・改良・高度化によって10meVのスペクトルシフトが議論できる波長走査精度と30nmの空間分解能でその場観測可能な軟X線吸収顕微分光装置を通常実験に使えるようにした。利用研究として、1.溶液構造の変化と異なる場所での内殻準位シフトから分子間相互作用の違いを区別した局所化学状態分析、2.電極を組み込んだ液体セルを用いた電極反応系の局所化学状態分析をドイツ・ヘルムホルツ協会ベルリン研究センター、カナダ・マックマスター大学の研究者と共同して行った。3.経皮薬物伝達による分布と化学状態変化の高感度・無染色イメージングを、ドイツ・ベルリン自由大学、タイ・チュラロンコン大学の研究者と共同して行った。装置開発研究の実績として、1.UVSOR施設のBL3U軟X線吸収分光装置(顕微機能はない)においても、ミクロンオーダーの顕微観測を可能にした。集光機能はなくミクロンオーダーのスリットで光ビームを切り出す方法を用いたので、ナノ分解能はない。2.ナノ分解能を持つBL4U軟X線吸収顕微分光装置の高度化として、これまで二次元イメージングに留まっていた顕微観察を越えるために、試料回転機構を組み込み、コンピュータートモグラフィー(CT)によるデータ処理を可能にすることで三次元イメージングの検討を行った。3.BL4U軟X線分光器の高度化として、炭素内殻領域軟X線利用を妨害していた炭素汚れの除去を毎週、継続して行うことで、炭素領域の実験がコンスタントにできるようになった。利用研究として、1.トリエチルアミン水溶液におけるミクロンオーダーの相分離の顕微観測を行った。実験条件の最適化ができず、界面付近での顕著な電子構造変化は観測されなかった。今後、実験条件の最適化を行ったのち、再実験を計画している。2.マイクロ流路を使った化学反応系の局所化学状態分析をドイツ・ヘルムホルツ協会ベルリン研究センター、カナダ・マックマスター大学の研究者と共同して行った。3.経皮薬物伝達による分布と化学状態変化の高感度・無染色イメージングを、ドイツ・ベルリン自由大学の研究者と共同して行った。昨年のデキサメタゾンではなく、分子量の大きなタクロリムスを試料とした。今回の薬剤のスペクトルは皮膚のスペクトルと差が小さかったが、わずかの差を活かして、薬剤の分布イメージングをはっきり観測することに成功した。これまで国際共同で手がけてきた薬物伝達の軟X線顕微分光観察の研究成果と軟X線透過吸収分光によるその場観測手法の総説を順調に国際誌に発表することができた。さらに、当初、30nmの空間分解能で2次元イメージングが可能な軟X線吸収顕微分光装置と空間分解能のない軟X線吸収顕微分光装置を利用して研究を展開する予定であったが、その後の新たな技術開発により、前者は3次元イメージングを可能にする機能の導入、後者はミクロンスケールであるが顕微機能の導入にそれぞれ成功し、当初の計画以上に目的としている研究が進んでいると判断した。装置開発研究の実績として、1.UVSOR施設のBL3U軟X線吸収分光装置の顕微機能向上をめざし、昨年度までの200ミクロンに加えて50ミクロン、30ミクロンの空間分解能の達成に成功した。その結果、光強度の見積もりから10ミクロンの空間分解能も可能であることが確認できた。2.ナノ分解能を持つBL4U軟X線吸収顕微分光装置で問題になっていた試料損傷の問題を解決するため、透過電顕でもその有効性が実証されている試料冷却のためのクライオ機能を自作で組み込み、気化による振動を抑えるために真空度の向上を図った。3.BL4U軟X線分光器において炭素内殻領域軟X線利用を妨害していた炭素汚れがかなり落ち着き、毎週行っていた酸素放電による洗浄も1,2ヶ月に一度程度で済むようになった。利用研究の主な実績として、1.トリエチルアミン(TEA)水溶液におけるミクロンオーダーの相分離の顕微観測に成功した。TEAと水分子の相互作用の違いを反映し、相分離境界のTEA、TEA層、水層に含まれているTEAのスペクトルがそれぞれ異なることを見出した。

2.マイクロ流路を使った局所化学状態分析のテストのためにピリジンと水の混合過程の研究に応用した結果、窓の接着に漏れが見つかり、それを解決することで、予備的な結果を得ることに成功した。3.経皮薬物伝達による分布と化学状態変化の高感度・無染色イメージングの研究をドイツ・ベルリン自由大学の研究者と継続して行った。分子量の大きなタクロリムスの予備実験を行うとともに、ナノカプセル化したデキサメタゾンの経皮伝達の表皮内の各場所でのスペクトル解析を行ったところ、デキサメタゾン由来の軟X線吸収スペクトルピークにmeVスケールのわずかな化学シフトを観測した。これはナノカプセルが角質層を抜けた段階で周囲の相互作用により壊れていくことに伴うシフトであることがわかった。本研究では、空間分解能30 nmの顕微XAS測定を用いた化学試料のその場観測手法を開発することを目的として、我々がこれまでに開発してきたその場観測用透過吸収セルを、走査型透過軟X線顕微鏡(STXM)に組み込んだ。これにより、トリエチルアミン水溶液の相分離、電気化学反応、薬物伝達系などの不均一な化学試料の顕微XAS測定から、その反応メカニズムを明らかにした。また、高効率な溶液反応を実現する有用な環境であるマイクロ流路の局所構造解析を空間分解能30ミクロンのXAS測定により行った。装置開発研究として、10meVのエネルギー分解能と30nmの空間分解能でその場観測可能な軟X線吸収顕微分光装置は順調に計画通りに立ち上がり、利用研究も順次、進んでいる。装置の紹介を含めた招待論文を発表するとともに、Webページ上でも装置紹介を行った。また、その場観測不均一触媒反応に応用した成果はまとめて国際誌に論文発表した。現在、経皮薬物伝達による分布と化学状態変化の高感度・無染色イメージングの研究結果を論文にまとめて投稿したところ、軽微の修正で済むとの審査結果を受け、現在、再投稿準備中である。ミクロンスケールの顕微機能のあるBL3Uとナノスケールの顕微機能のあるBL4Uの軟X線透過吸収顕微分光装置の併用が可能になっているので、それらに共通に使えるその場観測用液体層流セルの開発を継続する。このような強みを生かした各種試料セルは国際的にも関心を持たれて問い合わせがたびたび来るような状況になっているため、確立したものについてはできるだけ広く公開すると同時に、当初計画に沿った利用分野において、国際共同を拡大する。28年度が最終年度であるため、記入しない。物理化学今後も試料に応じた各種その場観測セルの開発・改良を継続して行う必要があるが、顕微機能のない既存のBL3Uと顕微機能のある新規なBL4Uの併用が可能になっているので、それらに共通に使えるように開発したその場観測用液体層流セルを利用して、軟X線吸収測定及び顕微鏡観測に適した試料条件を探索する。このような強みを生かして開発している各種試料セルは国際的にも関心を持たれて問い合わせがたびたび来るような状況になっているが、現在のところ、その利用は本研究グループとの国際共同の範囲に限っている。今後、確立したものについてはできるだけ広く公開することを考えている。
わが国の小児における遺伝性・家族性膵炎の遺伝子変異の同定およびその臨床像の解明

小児において膵炎は決して稀な疾患ではないが、遺伝性・家族性膵炎の発症率や臨床像については明らかでない。遺伝性・家族性膵炎は小児期から膵炎を繰り返すことで、児および家族のQOLの低下や精神的・経済的な負担をきたすのみならず、将来的な膵癌発症のリスクを5060倍増加させる。本研究では原因の明らかでない膵炎患児において、膵炎関連遺伝子を同定し、的確な診断をつけること、および遺伝性膵炎の小児期からの臨床像を明らかにすることを目的とした。前年度までに、これまで当研究施設にて解析した膵炎症例の検体および、自施設を含めた国内医療機関からの収集検体、計152症例についてPRSS1、SPINK1、CTRCおよびCPA1遺伝子について解析を行い、全体の42.8%に遺伝子変異を認めた(PRSS1:19.7%,SPINK1:19.1%,CTRC:2.0%,CPA1:3.3%)。今年度は新たに24症例の検体を収集し、現在解析を行っている。また、遺伝子変異を認めた症例についての調査票を送付・回収し、遺伝性・家族性膵炎の臨床像についての検討を進めている。研究を行うと同時に、これまでに得られた知見をもとに、昨年度は4題、今年度は2題、国内外での学会発表を行った。今後、遺伝子解析結果および、回収し得た調査票を解析した結果をまとめ、論文化していく方針である。検体の収集数及び解析自体については予定通りに進行している。遺伝子変異を認めた症例についての調査に時間を要しており、それに伴い、解析に時間を要している状況である。遺伝子変異を認めた症例に対しては、報告書と共に調査票を送付して、臨床情報の収集を進めている。返答の得られなかった症例について、担当医師への確認を引き続き行っていく。現在までに得られた症例の遺伝子変異および臨床情報についての解析を進めていく。本研究計画を円滑に推進するために、進捗状況については小児膵臓疾患専門家(順天堂大学小児科教授:清水、研究協力者:鈴木)に報告し、議論を重ねながら進めていく。小児において膵炎は決して稀な疾患ではないが,遺伝性・家族性膵炎の発症率や臨床像については明らかではない.遺伝性・家族性膵炎は小児期から膵炎を繰り返すことで,児および家族のQOLの低下や精神的・経済的な負担をきたすのみならず,将来的な膵癌発症のリスクを5060倍増加させる。本研究では,原因の明らかでない膵炎患児において,膵炎関連遺伝子を同定し,的確な診断をつけること,および遺伝性膵炎の小児期からの臨床像を明らかにすることを目的とした。現在までに、これまで当研究施設にて解析した特発性膵炎症例の検体および、自施設を含めた国内医療機関からの収集検体、計128症例についてPRSS1、SPINK1、CTRCおよびCPA1遺伝子について解析を行った。結果は男:女=50:78、年齢中央値7.6歳、全体の43.6%に遺伝子変異を認めた。変異の内訳はPRSS1-20.3%、SPINK1-18%、CTRC-2.4%、CPA1-3.9%であった。今後は引き続き特発性膵炎患者児における遺伝子変異の解析を継続するとともに、遺伝子変異を認めた症例に対しての調査票を送付・回収し、遺伝性・家族性膵炎の臨床像について検討を進めていく。検体の収集数および解析自体はほぼ予定通りに進んでいるが、一方で遺伝子変異を認めた症例についての調査に時間を要している。前年度までに、これまで当研究施設にて解析した膵炎症例の検体および、自施設を含めた国内医療機関からの収集検体、計128症例についてPRSS1、SPINK1、CTRCおよびCPA1遺伝子について解析を行い、全体の43.6%に遺伝子変異を認めた(PRSS1:20.3%,SPINK1:18%,CTRC:2.4%,CPA1:3.9%)。また、遺伝子変異を認めた症例についての調査票を送付・回収し、遺伝性・家族性膵炎の臨床像についての検討を進めていく。研究を行うと同時に、これまでに得られた知見をもとに、昨年度は4題、今年度は4題、国内外での学会発表を行った。検体の収集数及び解析自体についてはほぼ予定通りに進行している。遺伝子変異を認めた症例についての調査とその解析に時間を要している状況である。

本研究では原因の明らかでない膵炎患児において、膵炎関連遺伝子を同定し、的確な診断をつけること、および遺伝性膵炎の小児期からの臨床像を明らかにすることを目的とした。前年度までに、これまで当研究施設にて解析した膵炎症例の検体および、自施設を含めた国内医療機関からの収集検体、計152症例についてPRSS1、SPINK1、CTRCおよびCPA1遺伝子について解析を行い、全体の42.8%に遺伝子変異を認めた(PRSS1:19.7%,SPINK1:19.1%,CTRC:2.0%,CPA1:3.3%)。今年度は新たに24症例の検体を収集し、現在解析を行っている。また、遺伝子変異を認めた症例についての調査票を送付・回収し、遺伝性・家族性膵炎の臨床像についての検討を進めている。研究を行うと同時に、これまでに得られた知見をもとに、昨年度は4題、今年度は2題、国内外での学会発表を行った。今後、遺伝子解析結果および、回収し得た調査票を解析した結果をまとめ、論文化していく方針である。検体の収集数及び解析自体については予定通りに進行している。遺伝子変異を認めた症例についての調査に時間を要しており、それに伴い、解析に時間を要している状況である。必要なサンプル数を確保するため,学会活動などを通じて広く研究への参加を呼び掛けていく。遺伝子変異を認めた症例に対しては,報告書とともに調査票を送付し,臨床情報の収集を進めていく。また,本研究計画を円滑に推進するために,進捗状況については小児膵臓専門家(研究協力者:鈴木)に判断を求めながら進めていく。必要なサンプル数を確保するために、引き続き学会活動などを通じて広く研究への参加を呼び掛けていく。遺伝子変異を認めた症例に対しては、報告書と共に調査票を送付して、臨床情報の収集を進めていく。現在までに得られた症例の遺伝子変異および臨床情報についての解析を進めていく。本研究計画を円滑に推進するために、進捗状況については小児膵臓疾患専門家(研究協力者:鈴木)に報告し、議論をしながら進めていく。遺伝子変異を認めた症例に対しては、報告書と共に調査票を送付して、臨床情報の収集を進めている。返答の得られなかった症例について、担当医師への確認を引き続き行っていく。本研究計画を円滑に推進するために、進捗状況については小児膵臓疾患専門家(順天堂大学小児科教授:清水、研究協力者:鈴木)に報告し、議論を重ねながら進めていく。調査票データが乏しく、情報管理および統計解析に用いるコンピュータの購入を2年次目に持ち越した。検査器具や薬品の一部を自施設のストック分を使用することが可能であった。検体の収集自体はおおむね順調に行われているが、全国多施設から広く収集を行っていることや疾患の希少性から、検体の収集数にかなりの波がある。今年度は年度末付近に多くの検体が集中したため、自施設、他研究における残余試薬などを一時的に使用していることや、解析機器の不具合などにより一時的に解析が滞った時期があることなどから、検査物品の購入費などが計画に比しかなり少なくなった。次年度については前述の試薬購入や、現時点で未解析の検体を含めた収集検体の解析のための物品購入を行う他、国内外での学会発表および、論文化のための資料購入、校正費用等に使用していく予定である。検体の解析に遅れを来したため、使用した試薬量や資材が見込みよりも少なかった。
ジョチ朝（モンゴル帝国）解体・再編史再構築のための後期ジョチ朝諸政権史料の研究

本研究の目的は、後期ジョチ朝(キプチャク・ハン国)諸政権史料の研究によりジョチ朝(モンゴル帝国)の解体・再編史を再構築し、世界史像の再構築にも資することである。これらには、遊牧社会の口承伝承や政権内部の情報に基づくモンゴル帝国時代に関する歴史的知識や、遊牧社会内部の歴史認識が含まれている。本研究では、写本調査に遡ったこれらの研究によりモンゴル帝国時代に関する歴史的知識を抽出する。また、その歴史認識の分析により、後代がいかにモンゴル帝国時代を認識していたか、チンギス家(ジョチ家)の権威がいかに保持され、あるいは変容したか、ジョチ家の「宗主権」がいかに継承されたと認識されていたかを明らかにする。
不定全競争下の国際貿易・直接投資・貿易政策-一般均衡分析-

本研究は伝統的な国際貿易の基本的仮定を緩め、不完全競争、規模に関する収穫増大(ないし減少)といった現実的な諸要因を考慮しての再構築をはかることを目的とするものであった。不完全競争下の国際貿易に関する従来の研究はともすれば「不完全競争の下ではあらゆることが起こりうる」という不可知論におちいったり、部分均衡分析の枠内にとどまりがちであった。本研究では出来る限り一般均衡理論の視点に立ち、しかも伝統的貿易理論の成果を一般化して明確な結論を導くことを心がけた。その成果は次のようにとまめられる。第1に、不完全競争の諸要素を含む国際貿易の一般均衡モデルを構築し、(a)Ricardo-Mill、Heckscher=Ohlinなどの比較優位に基づく国際分業理論と(b)Graham=Ethier流の規模の経済性を根拠とする保護貿易理論を拡張し、再検討した。これに関連して、各産業の独占度が不変に保たれるという条件の下で、伝統的な自由貿易命題や比較静学分析がこのモデルの設定の下でも妥当することが確かめられた。第2に、労働市場が不完全競争の下にある(具体的には都市工業部門に労働組合が存在する)一般均衡モデルで、Manoilesco=Hogen、Harris=Todaro流の産業間賃金格差に基づく工業保護論を再定式化し、批判した。第3に、一般均衡理論では直ちには扱い難い新しい問題を提起するため、部分均衡モデルによる研究も行った。国際的な拡販競争、技術競争、産業内貿易に関する分析がそれに当たる。第4に、今後の展開への予備的研究として、不完全競争下の一国マクロ経済モデルを構築し、完全競争下の最適政策理論を定式化した。前者は不完全競争下の国際マクロ経済モデルに、後者は不完全競争下の最適政策理論にそれぞれ拡張されうるものである。不完全競争の諸要素を含む国際貿易の一般均衡モデルを構築し、(a)Ricardo-Mill、Heckscher=Ohlinなどの比較優位に基づく国際分業論と(b)Grahamの規模の経済性を根拠とする保護貿易論を再検討した。具体的には、各産業において代表的企業がU字型の平均費用曲線を持ち、価格調整者として行動するものとする。また、新規参入には、調査、企画、立案、人員の手配・訓練等に伴う1回限りの費用がかかり、それをカバーする営業利潤が長期的に得られると予想されないかぎり、参入は生じないものとする。このような設定の下で、Richard=Mill流の2国2財1要素モデルとHeckscher=Ohlinの2国n財n要素モデルを再定式化し、(i)各産業のマークアップ率が所与で、しかも国際的に均等であれば、従来の比較優位に基づく国際分業の諸定理がすべて成立すること、(ii)各産業のマークアップ率が国際的に均等でなければ、他の条件を同一とする限り、各国はマークアップ率が相対的に低い産業に比較優位をもつことを明らかにした。また(iii)企業数が所与となりマークアップ率が内生的に決定される可能性があることを考慮すると従来の貿易利益の分析がいかに修正されるか、(iv)Graham流の保護貿易論が不完全競争モデルにいかに拡張されるか等について検討した。また、内外の2企業が国際的な販売競争を展開する部分均衡モデルを開発し、各企業の拡販意識がそれぞれの業績、国際分業、経済厚生に及ぼす効果を明らかにした。この他、不完全競争と企業の参入、退出の可能性を考慮して、マクロ経済の総需要・総供給モデルを拡張した。これは不完全競争下の国際マクロ経済モデルの基礎となるものである。不完全競争下の国際貿易の一般均衡モデルに関する前年度の研究成果を再検討し、次のような新たな結果を得た。

各産業において代表的企業がU字型の平均費用曲線を持ち、価格調整者として行動するものとする。但し、国際貿易の伝統的なモデルに従って、企業の参入・退出は自由であり、しかも何らの費用も要しないものとする。こうした設定に加えて、各産業の独占度(厳密には共謀度)が不変に保たれるという条件の下で、新たに(〓)「自由貿易、あるいは自己採算的関税下の貿易はアウタルキーに比してパレート優越である」という完全競争モデルの貿易利益命題が依然として妥当すること、また(〓)完全競争モデルの比較静学分析の大部分がそのまま適用可能であることがわかった。これらの結論は不完全競争の下ではあらゆることが起こり得るという最近の不可知論の一角を切り崩し、完全競争モデルによる従来の諸成果の部分的復権を実現するものである。これらの検討結果を踏まえて従来の最適政策の理論を2国不完全競争モデルに拡張した。不完全競争下の直接投資の分析も同様のアイデアに基づいて拡張可能である。しかし、本年度は直接投資研究への準備作業として、東アジアにおける直接投資と国際貿易の実証分析をこころみると共に、出井文男教授(神戸大学)の著書『他国籍企業と国際投資』(東洋経済1991年)を詳細に検討し、その結果を書評論文にまとめた。また、本年度は不完全競争下の貿易モデルの変種として、労働市場に独占的要素があるケースを定式化し、工業化政策の効果を研究した。本研究は伝統的な国際貿易の基本的な仮定を緩め、不完全競争、規模に関する収穫増大(ないし減少)といった現実的な諸要因を考慮してその再構築をはかることを目的とするものであった。平成5年度までの研究では、Ricardo-Mill流の2国2財1要素モデルとHeckscher=Ohlin流の2国2財2要素モデルを再定式化し、伝統的な国際分業や貿易利益の理論がいかに修正されるか、あるいはいかなる条件の下で有効とされるかを検討した。本年度は本研究の最終年度に当たり、これまでの成果のひとつのまとめとして、「不完全競争下の国際貿易と貿易利益」と題する論文の草稿(未発表)を作成した。また、政策目的と政策手段の関係を問ういわゆる「最適政策の理論」が交易条件が内生的に決定されるモデルにおいていかに修正されるかを分析し、公刊した。これは不完全競争下での最適政策の理論への準備的作業となるものである。本研究のもうひとつの目的は部分均衡モデルによって一般均衡分析では直ちには扱いにくい新しい問題を提起することであった。これまでの成果に加えて、本年度は国際的な寡占の下で技術革新がいかに遂行されるか、またその結果として企業や国家の栄枯盛衰がいかにして生じるかという問題を考察した。その成果はR.Jones教授(米国ロチェスター大学)との共同論文として近く公刊される予定である。