hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希土類2アンチモン化合物の高圧下におけるメタ磁性転移

希土類アンチモン化合物RSb_2の結晶構造は擬二次元的層状構造を持つ斜方晶である。従ってその物理的性質は大きな異方性を示す特異な電子構造を持つものであると期待される。これまでの常圧下の実験により、R=Prの電気抵抗が約100K(=T*)で異常を示すことや、ネ-ル温度(=T_N)以下でメタ磁性転移を起こすことなど多くの興味ある結果が報告されている。本研究においてはこのような特異な電子構造が体積の関数としてどのように振る舞うかを明らかにするため、高圧下において電気抵抗を主な手段として低温・強磁場下においてその電子物性を調べ、大体以下に述べるような結果を得た。(1)T*における抵抗異常は圧力をかけると急激に消失していき、約1GPa近傍でT*は0になる。このような大きな圧力高価は不安定な電子状態を反映しているものであり、電荷密度波(CDW)等の存在が示唆されている。(2)T_N(=5K)は圧力をかけていくと上昇するが、1GPa近傍で圧力係数に変化が生じる。この圧力は(1)で述べたT*がT_Nと一致する圧力に対応し、T*における転移と反強磁性転移が競合していることを示している。このようなT-P相図はCDWと超伝導との競合の際によく見られるものでこのことからもT*の転移はCDWによるものであるという考えを指示していると考えてよい。(3)T_N以下の温度範囲で電気抵抗は磁場の印加とともに大きく増加していく。但しこれは磁場方向と層面であるab面と磁場の方向によって顕著な違いがあった。即ち。磁場とab面が平行なときは一気圧で1T付近でメタ磁性転移が現れるが、圧力をかけるとこの転移の他のヒステリシスを伴った磁場誘起の転移が現れる。この転移はさらに圧力をかえることにより消失していく。この磁場誘起の相転移がどんなものであるかについては他の実験手段を用いて明らかにしなければならない。以上のように本研究においては主にPrSb2に対して低温・高圧・高磁場の3つのいわゆる複合極限状態においてメタ磁性転移をはじめとして反映磁性転移や電荷密度波の存在など物理的に多くの興味ある側面があり今後の研究が待たれる。即ち。
ネオセルフとしての消化管抗原に対するT細胞応答制御とNotchシグナルの意義解明

我々はこれまで、1Notchリガンド:Dll4がパイエル板(PP)にて特徴的に発現すること、2パイエル板内のT細胞、特にFoxp3陽性の制御性T(Treg)細胞にNotch1シグナルが発動していること、3Dll4遺伝子欠失は、上記Notch1シグナルの消失をもたらすことを見出し、T細胞を介したPPでのIgA産生系におけるNotchシグナルの生理的意義について追求してきた。今年度は、二次リンパ組織間葉系細胞にてCreを発現するCcl19-CreマウスをDll4-floxedマウスと交配し、PPでのDll4発現を調べた。その結果、Dll4の発現はほとんど認められず、遺伝子欠失は完全に誘導できた。しかし、T細胞に出現する活性化Notch1断片(N1ICD)は依然として認められ、Tfh細胞も正常に存在した。全身性のDll4遺伝子欠損マウス(RosaCre-ERマウス、Tam処理)ではほぼ完全にN1ICDが消失することから、PP間葉系細胞以外にDll4が発現し、Notch1を介したNotchシグナル発動に寄与していることが明らかになった。一方で、Notch1/2欠損T細胞がPPにてTfh細胞に分化できない現象における腸内細菌叢を含む環境要因を排除するため、Notch1/2欠損(CD45.1/1)および正常(CD45.1/2)Treg細胞を純化し、CD3e KOマウスへ移入し、同一個体においてPPでのTfh細胞への分化を調べたところ、正常細胞がTfh細胞に分化するのに対し、Notch1/2欠損T細胞はまったく分化せず、代わりにTreg細胞として存在することが示された。以上の結果から、PPでのTfh細胞分化にNotchシグナルは必須であることが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。我々はこれまで、1Notchリガンド:Dll4がパイエル板にて特徴的に発現すること、2パイエル板内のT細胞、特にFoxp3陽性の制御性T(Treg)細胞にNotch1シグナルが発動していること、3Dll4遺伝子欠失は、上記Notch1シグナルの消失をもたらすことを見出し、T細胞を介したパイエル板でのIgA産生系におけるNotchシグナルの生理的意義について追求した。まず、CD4-Cre、Notch1/Notch2-floxedマウス(T細胞にてNotch1/2が消失)パイエル板でのT細胞、B細胞について調べたところ、濾胞ヘルパーT(Tfh)細胞がほとんど消失し、IgAを産生する胚中心(GC)B細胞が著減していた。さらに同マウスでは、腸管粘膜固有層(LP)に残存するIgA+ GCB細胞にて、IgA遺伝子の体細胞高頻度変異(SHM)が低下していた。一方、同マウス・パイエル板では、Foxp3+ Treg細胞の出現頻度が大きく上昇し、かつ機能的に成熟した性状(Tcf1陰性)を有するTreg細胞が増加した。以上の結果は、パイエル板にて特徴的に発現するDll4が、消化管抗原応答性のTreg細胞にNotchシグナルを付与し、Tfh細胞への分化転換に寄与している可能性を示唆した。遺伝子改変マウスの導入作業に手間取り、予定の実験を遂行しきれていない。Ccl19-Cre、Dll4-floxedマウス(パイエル板ストローマ細胞にてDll4遺伝子を欠失)での解析を行う。CD4-Cre、Notch1/2-floxedマウスの交配を進め、パイエル板での形質と、腸内細菌叢との関連を明確にする。また、東京大学・堀先生より供与いただいたFoxp3-iCre、Rosa-lsl-tdRFP、Foxp3-hCD2

マウスよりTreg細胞とnon-Treg細胞を分離し、CD3eKOmへ移植後、パイエル板(あるいはその他のリンパ組織)でのTfh細胞等を調べ、Foxp3発現(hCD2)と陽性履歴(tdRFP)を確認する。この結果から、生後(腸内細菌叢の確立後)、パイエル板でのTreg/Tfh分化転換の頻度を明確にする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
不明熱症例に対する 全国の多施設共同による前向き症例登録研究

本研究では、不明熱患者の前向き多施設共同臨床試験を行い、原因疾患・診断方法について日本で初めての全国的な調査を行っている。不明熱の原因疾患は多岐にわたり、地域・時代によって多様である。本邦でも原因疾患についての報告が散見されるが、単独施設・地域による研究のみであり、全国的な調査は本研究が初めてである。日本病院総合診療医学会に所属する病院より研究登録施設を募集し、20施設(永寿総合病院、大分大学、大阪医科大学、岐阜大学、九州大学、群馬大学、順天堂大学、湘南藤沢徳洲会、住友病院、立川相互、筑波大学、利根中央病院、名古屋市立西部医療センター、奈良県立医科大学、兵庫県立柏、広島大学)を登録している。条件を満たす不明熱症例を各施設より集め、登録日より6か月後に転帰と検査結果をフォローしている。症例登録数は145例(うち除外例2例)、6か月後のデータ回収を終了した数は52例、6か月後のデータが未回収は53例、6か月未経過例は40例である。データ収集、解析中であるが、最終診断として不明が最も多く、続いてウイルス疾患(ウイルス性髄膜炎、ウイルス性心膜炎、原因ウイルスは不明)が多かった。その他、膠原病疾患、血管内リンパ腫、感染性心内膜炎、家族性地中海熱が比較的多めであった。転帰については最終診断不明の例では治癒または軽快がほとんどだが、不明のまま死亡した例も2例認めた。診断がついた例でも適切な治療を受け、転帰は軽快が多かった。引き続き6か月後経過例について転帰、検査結果の収集とデータ解析を行う。施設登録数は20施設とやや少なめであったが、不明熱症例は145例の登録があり、目標症例数50例を達成し、順調である。登録日より6か月後のフォローを逐次行っているが、転帰・検査結果に関するデータの回収が行えていない症例が53例ある。本試験は6か月後のデータが重要となってくるため、回収率を上げるべく、該当施設担当者への問い合わせを積極的に行う。また、並行して回収したデータについて入力・統計学的解析を行い、最終診断、検査結果につき疾患をカテゴライズして傾向を探る。【目的】不明熱患者においては想起すべき疾患を誤ったために予後不良となる例も少なくない。我々は世界で初めて、全国的に不明熱症例を前向きに登録・データ集積し、分析を行うことにより、不明熱診断の基盤を整備する。前向き研究であるため登録バイアスを防ぐことができ、全国の総合診療科を網羅した多施設研究のため真の原因疾患や検査の有用性を明らかにすることが可能となる。【方法】日本病院総合診療医学会所属病院から募集した20施設で、2014年11月から2017年3月に受診した古典的不明熱の定義を満たす20歳以上の患者145名を登録した。症例登録日より6ヶ月後に、自覚症状、身体所見、施行した検査、最終診断名と転帰について登録票を用いて収集した。原因・転帰について統計的に分析し、実施検査の有無と診断までの日数・予後との関連について評価した。【結果】データ回収を終了した数は52名、未回収は53名、6ヶ月未経過例は40名であった。中間報告では診断として「不明」が最多であり、続いて「ウイルス疾患(ウイルス性髄膜炎、ウイルス性心膜炎など)」「成人Still病」、「血管内リンパ腫」、「感染性心内膜炎」、「家族性地中海熱」が頻度の高い原因であった。転帰については軽快が多かったが、原因不明のまま死亡した症例も2名認めた。【考察】我々は2013年に不明熱の多施設共同後ろ向き研究を行っているが、「入院精査後も原因不明であった不明熱」は23.1%と少なかった。この結果は、「後ろ向き研究のため診断がついた症例のみ報告される」というバイアスの影響が考えられる。また、後ろ向き研究では最終的な予後調査が行いにくいという問題もあった。本研究では、登録バイアスの縮小、調査項目不備の防止、確実な追跡などのために症例登録による前向き試験を実施した。現在6ヶ月経過時のデータ収集と解析を並行して行っており、最新の結果を踏まえて報告する。目標症例数の登録が終了し、データ解析が開始されている。目標症例数は達成したので、既に登録された症例の6か月後フォローに力を入れる。全症例が登録日より6か月経過するのは2017年10月の予定であるが、中間報告として2016年4月30日時点で6か月経過した全症例(145例中112例)につき統計的解析を行い、その結果を考察し2017年9月の日本病院総合診療医学会学術集会(千葉)で学会発表を行う予定である。同時に英文論文の作成を行い、海外学術誌に投稿する。現在6ヶ月経過時のデータ収集と解析を並行して継続し、英文論文作成を行う。平成28年米国総合診療医学会で成果発表を行う予定であったが、患者データの集計が間に合わず、発表を延期したため未使用額が生じた。各施設から送られた6ヶ月後のデータを集計する人員を雇う予定であるが、未提出の施設があり、集計が開始できていない。次年度に参加施設を集めた会議を行い、論文化に向けた検討を行う予定である。平成29年米国総合診療医学会(デンバー)で集計結果の成果発表を行う。各施設から6ヶ月後のデータの提出が終了した時点で、集計のための人員を雇い、未使用額はその人件費として充てる予定である。
超高磁場多核種MRSを用いる脳機能発現の代謝機構の研究

4.7Tの高磁場環境において脳賦活を実現するために、3種類の視覚刺激呈示法をMRIシステムに組み込んだ。いずれの場合もEPIパルスシークエンスにトリガーを組み込み、RFまたはTTL制御でEPI測定に同期した刺激呈示を行えるようにした。右手手指運動、チェッカーボードによる視覚刺激を行い、それぞれ、前頭葉運動野領域後頭葉における賦活も確認した。一方、信号検出感度や定量性の向上をめざして新規検出器の設計、試作を行った。そのひとつとして^1H信号検出感度を改善すべくループ型4チャンネル検出器、マイクロストリップライン型8チャンネル検出器を試作した。いずれの場合にもスピン励起に要する電力は現在使用しているTEM型頭部用コイルに比べてかなり小さく、検出感度の向上が見込まれる。また、^1H/^<31>P二重同調TEMコイルを設計し、24エレメントを交互に^1H、^<31>Pに同調するボリューム型2核同調信号検出器の開発を行った。さらに被験者の局所領域での代謝物の変化を定量的に評価するために水信号内部標準法による^1Hスペクトル絶対定量法を考案した。これにより10分の測定時間で9代謝物、2.7分の測定時間で7代謝物の絶対定量が可能となった。これらの手法を総合して、視覚刺激にともなう後頭葉視覚野における3x3x3cmの領域の1H/31P 2核同時測定を実施した。いずれのスペクトルにおいても視覚刺激時、安静時における代謝物の変動は観測されず、脳の代謝機能はきわめて恒常性高く保たれていることがわかった。この点をさらに確認するために、エタノール投与にともなう代謝変動の測定実験を実施したが、この場合にも脳内エタノール濃度が15mmol/1tissueを超えた場合のわずかなpH変動を除いて代謝物に変化は見られず、脳代謝機能の恒常性の高さを再確認した。4.7T分光計内において脳賦活を行い、被験者の状態を変更することなくその賦活領域に多核種MRS測定法の選択領域を設定するために、3種類の視覚刺激呈示法をMRIシステムに組み込んだ。その1はかんコンピュータより生成した画像を液晶プロジェクターを介し磁石内に設置した半透過性プレートに投影する方法、その2は同画像をRFコイル上に設置した非磁性液晶モニタに投影する方法、その3は被験者が装着したLEDゴーグルにより0.133Hzのチェッカーボード画像を呈示する方法である。このためにIFIS-LAの脳機能賦活用刺激呈示装置を用いた。いずれの場合もEPIパルスシークエンスにトリガーを取り込み、RFまたはTTL制御でEPI測定に同期した刺激呈示を行えるようにした。1の方法を用いて右手手指運動の脳機能イメージング測定を実施し、前頭葉運動野領域において2-3%の明瞭な賦活信号変化を観測した。また、1及び3の方法を用いてチェッカーボードを呈示し、視覚刺激に対する後頭葉の賦活も確認した。脳機能イメージングに用いるEPI画像の再校正ソフトウェアについても最適化をはかり、従来の方法に比べて、再構成にかかる時間を2分の1以下に短縮することができた。一方、^1H信号検出感度の向上をめざして新たな多チャンネル信号検出器の設計と試作を行った。後頭葉視覚野領域をカバーするループ型4チャンネル検出器を試作した。試作機はループ径が小さすぎ、頭部中心までRFが到達しなかったが表層部検出で必要とされるRF強度はきわめて小さく、検出感度の向上を確認した。この製作はTEM型RFコイルの発明者であるミネソタ大学Tommy Vaughan博士のもとで行い、このため外国旅費や電子部品を使用した。現在、信号検出領域の広い改良器の設計を行っている。

4.7T分光計内において脳賦活を行い、被験者の賦活領域での代謝物の変化を定量的に評価するために多核種MRSスペクトルの内、^1Hスペクトルの絶対定量法を考案した。In vivo脳で測定されたスペクトルは、帰属された9種の代謝物のin vitroスペクトルの直線的重ね合わせとしてフィットされる(linear combination model)。In vitro代謝物の濃度Caと、この代謝物のin vivo/in vitro面積強度比(A/a)とを用いてin vivo代謝物濃度CAは、Ca=Ca・(A/a)・xと表せる。xはin vivoとin vitroでの受信器負荷の差による補正係数である。本研究では以下の方法を用いてxを求めた。In vivoスペクトル測定領域で代謝物と同時に水の信号強度を求め、in vitroでの水信号との強度比(W/w)とin vitro水濃度55.5Mより、in vivo水濃度CwをCw=55.5・(W/w)・xと求める。一方、被験者の3次元MDEFT画像より代謝物測定領域の組織分画を行い、灰白質(GM)、白質(WM)、脳脊髄液(CSF)の占有比率を求めた。GM、WM、CSFでの水含有濃度を占有比率で比例配分することによりCwを求めた。これよりxを求め、in vivo代謝物の絶対定量を可能とした。これにより10分の測定時間で9代謝物、2.7分の測定時間で7代謝物の絶対定量が可能となった。一方、^<31>Pスペクトルは表面コイル検出器を用いているためこの方法を適用できない。この点を改善するために、TEM方式で24エレメントを交互に^<1>H、^<31>Pに同調するボリューム型2核同調信号検出器の開発を行った。これまでの予備測定で、両核ともにほとんど損失のない信号検出が可能であることを確認した。代謝物の検出感度を向上し、その微少な変動を短時間で検出するために、1Hマルチチャンネル信号検出器の設計と製作を行った。これまで65x90mmの矩形ループを直径21cmの半円筒上に配置した4チャンネルハーフボリュームコイルと長さ175mmの銅箔を直径21cmの円筒状に配置したマイクロストリッブライン型8チャンネルボリュームコイルの試作を行った。いずれの場合にもスピン励起に要する電力は現在使用レているTEM型頭部用コイルに比べてかなり小さく、検出感度の向上が見込まれる。しかし,特に4チャンネルハーフボリュームコイルにおいては、コイルエレメントが小さいため、コイル中心までRFの浸透が実現できないという問題があった(平成16年度)。本年度に、各コイルエレメント間の電磁気的分離を向上させる改善をはかったところ、コイル中心部位までRFが浸透し、画像信号が得られた。今後、磁場の不均一をさらに改善することにより多チャンネル高感度検出器を実現できる道が拓けた。また、これらの高感度化と、平成16年度に開発した脳機能イメージング法をガイドとする機能発現部位の局所スペクトルの測定法、平成17年度に実現した脳内代謝物の定量評価法を合わせて、脳賦活部位における代謝物変化の有無の確認を行った。
東アジアと東南アジアのアール・デコの建築に関する研究

平成1214年度の3ヵ年で、北京・天津・上海・哈爾浜・藩陽・長春・大連・青島・香港・マカオ・シンガポール・クアラルンプール・バンコク・ホーチミンシティ・ハノイ・プノンペン・ヤンゴン・ソウル・台北・ジャカルタ・バンドンの21都市を調査してまわった。その調査を通じて得られた主だった知見は以下の通りである。1.アール・デコのスタイルの建物の存在の多寡は、各地の植民地時代の宗主国のいかんとは究極的には関係しない。たしかに、かつてのフランスの植民地であった都市には典型的なアール・デコのスタイルの建物が多いように見受けられるが、どの都市にもこのスタイルの建物は残存しており、1920-30年代にその都市でどれだけ活発な建築活動が行われたかにむしろ大きく関わるようである。2.それらのアール・デコの建築の設計者には仏・英・蘭・日・中・韓の各国の建築家の存在が見られる。これは、同時代のどの国の建築家にもこのスタイルが浸透していたことを物語るものであろう。あるいはまた、むしろ建築家の名の判明していない名もなき普通の建物にアール・デコのスタイルの影響が広範に見られ、これはアール・デコが特定の国や地域に固有のものではなく、広く時代一般の産物であることを示している。3.アール・デコの建物が集中的に残存している特筆すべき地区がある。バンドンのBraga通りとAsia Afrika通り、ホーチミンシティのDong Khoi通り、クアラルンプールのTuanku Abdul Rahman通り、ヤンゴンのBogyoke Aung San通り、長春の新民大街、天津の解放北路、それに1940年代に建設されたものではあるがバンコクのRatchadamnoen Nok通りである。これら地区はアール・デコの伝統的建造物群保存地区的な様相を呈していて貴重である。1.平成12年度は、中国の東北地方の5都市ハルピン・瀋陽・長春・大連・青島と香港・マカオ・シンガポール・クアラルンプールの計9都市を調査してまわった。平成11年夏に、本研究の事前調査として北京・天津・上海をまわっているので、結局いまのところ東アジアと東南アジアの12都市を調査したことになる。現在、これらの調査で得られたデークを鋭意整理中である。2.上海・天津はフランスの祖界地のあったところで、アール・デコの建築の現存例が多いことが予想され、実際その通りでもあったが、数の多少はあれ、調査した12都市のどの都市にもアール・デコの建築は相当数見られた。3.それらのアール・デコの建築の設計者にはフランス人はほとんど見られず、イギリス人・中国人・日本人の建築家もまた多くのアール・デコの建築を設計していることがわかった。あるいは、むしろ建築家の名の判明していない名もなき普通の建物にアール・デコのスタイルの影響が広範に見られた。これは、アール・デコが時代の産物であり、国・地域を問わず、広く普及していたことをよく示している。4.平成13年度には、ヴェトナム・カンボジア・タイの主だった都市のアール・デコ建築の調査を予定しており、それらの調査が終わった段階での研究発表を考えているので、現在のところ、まだ成果の発表はしていない。1.平成13年度は、東南アジアの5都市、バンコク・ホーチミンシティ・ハノイ・プノンペン・ヤンゴンの5都市とソウルと台北の計7都市を調査してまわった。平成11年夏に、本研究の事前調査として北京・天津・上海をまわり、平成12年度にはハルビン・瀋陽・長春・大連・青島・香港・マカオ・シンガポール・クアラルンプールの9都市をまわっているので、結局東アジアと東南アジアの19都市を調査したことになる。現在、これらの調査で得られたデータを鋭意整理中である。

2.平成13年度に調査した7都市のどこでもアール・デコの建築の現存例は見られたが、旧フランス植民地だったホーチミンシティ・ハノイ・プノンペンは期待したほど多くはなかった。これらの都市にはむしろアール・ヌーヴォの遺構の方が多く見られた。考えるに、東南アジアの諸都市はアール・デコの盛行した1920-30年代の建設活動がそれほど盛んではなく、むしろ19世紀末から20世紀初頭にかけての建設活動の方が盛んだったようである。3.アール・デコはフランスと直接につながるように考えられがちだが、東南アジアの都市よりも東アジアの都市の方にその実例が多く見られることから推察されるように、フランスとの関連はそれほど強くなく、むしろインターナショナルなスタイルと見なされるべきことを実感した。4.現在のところ、まだ成果の発表はしていないが、平成14年度にこれまで蓄積したデータをまとめて公表したいと考えている。1.平成14年度は、インドネシアのジャカルタとバンドンの2都市を調査した。平成11年夏に、本研究の事前調査として北京・天津・上海、平成12年度にはハルビン・藩陽・長春・大連・青島・香港・マカオ・シンガポール・クアラルンプール、平成13年度にはバンコク・ホーチミンシティ・ハノイ・プノンペン,・ヤンゴン・ソウル・台北の諸都市を調査した。結局、東アジアと東南アジアの21都市を調査したことになるが、現在、これらの調査で得られた成果の報告書を鋭意作成中である。2.バンドンは、アール・デコの遺構の宝庫ともいえる都市で、Braga通りはアール・デコの伝統的建造物群保存地区的な様相を呈する。これらをつくったのはおそらくオランダで学んだ建築家であろうが、その中心人物はWolff Schoemakerではないかと思われる。彼にはVilla Isola(1933年)というアール・デコの傑作があるが、独立記念館(第1回アジア・アフリカ会議場;1955年)など戦後の作品でも同様なスタイルを貫いている。3.現在のところ、まだ成果の発表はしていないが、これまで蓄積したデータをまとめて報告書とするとともに、書物としても刊行したいと考えている。
感染防御における動物血清中レクチンの免疫学的意義に関する研究

動物の非免疫グロブリン因子の感染初期における役割を究明する目的で本研究では複合糖質に親和性を示す血清中レクチンの感染前後における血清中の動態を検討する。この目的を達成するために平成5年度においてはニワトリ,ウシ,ヒト血清中のレクチンに焦点を絞り,レクチンの分離・精製,抗原的異同の有無の確認,血清中の濃度推移を検討した。ウシ血清中には3種のユンナン結合蛋白質(Kg,CL-43,MBP)が存在し,ニワトリ,ヒト血清中にはMBPのみが存在する。これらの蛋白質を分離・精製し,サルモネラRa型菌結合因子(RaRF)との比較を行った.これらの血清蛋白質の抗原的異同の有無をウエスタンブロットで検討した。その結果,ウシ,ニワトリ,ヒト血清中のMBPは抗原的にRaRFのコーポネントと抗原的に同一であることが判った。感染前後に伴う血清中レクチンの濃度変化を比較するため,健常牛,乳房炎罹患前後の牛から分離した血清中のKg,MBP濃度を比較した。その結果,健常牛の血清中ではKg濃度は5倍程度変化するが,MBP濃度は殆んど変化しなかった。乳房炎罹患牛から分離した血清中のKg濃度は約50倍程度低下したが,MBP濃度は約23倍程度低下したのみであった。また回復・治療に伴い、Kg濃度も上昇する傾向が見られた。以上の成果から,血清中MBPは非免疫グロブリン因子の感染防御因子の可能性が示唆されたが,血清中の2-b-にはなり得ないと考えられる。しかしKgはウシの感染症2-p-の一つになり得る可能性が示唆された。ほ乳類の非免疫グロブリン因子の感染初期における役割を究明する目的で本研究では複合糖質に親和性を示す血清中のレクチンの感染前後における血清中の動態を検討する。この目的を達成するため平成4年度においてはウシ,ラット血清中のレクチンに焦点を絞り,レクチンの分離精製方法の確立,抗血清の作成および免疫学的検出法の確立を試みた。ウシ血清中には感染防御に関与するマンナン結合レクチンが少なくとも2種類(コングルチニンKgとマンナン結合タンパク質MBP)が存在する。またウシ血清中にはこれらのレクチンと結合持異性が類以した抗体が大量に存在するため,クロマトグラフィーの組み合せにより,抗体画分を〓んど含まないKg,MBPの分離に成功した。ラット血清中MBPの分離も試みたが,MBP量が予想外に少なく,充分量のMBPを分離することができなかった。カドミニウム投与により誘導されるラット肝臓中のメクロチオネイン(MT)の分離,精製には成功した。ウシ,ラット血清中のKg,MBP,MTを測定する目的で,上記の精製抗原を用いて家兎抗血清の作成を試みた。その結果抗Kgおよび抗MBP抗体は得られたが,抗MT抗体の作成には成功しなかった。作成した抗Kgおよび抗MBP抗体を用いて,ウシ血清中のKg,MBP濃度を測定するサンドイッチ酵素抗体法(ELISA法)の確立を試みた。このELISA法を用いて,健常牛から分離した血清を用いて検討した結果,5-25ng/ml濃度域のKgおよびMBPの測定が可能であった。また健常牛,乳房炎罹患牛から分離した血清中のKg,MBP濃度を測定,比較すると,乳房炎罹患牛から分離した血清中のKg,MBP濃度は健常牛の濃度に比較すると抵く,特にKg濃度の抵下が著しいことが判った。治療,回復に伴い,Kg濃度も回復する傾向が見られた。動物の非免疫

グログリン因子の感染防御機構における役割を解明する目的で、血清中レクチンの感染前後における血清中の動態を検討するため、平成5年度においては、ニワトリ、ウシ、ヒト血清中のマンナン結合蛋白質とサルモネラRa型菌結合因子との相:〓および血清中の濃度推移を検討した。ウシ血清中にはCa^<2+>依存性マンナン結合蛋白質が3種、ニワトリ、ヒト血清中には1種のみが存在することが判り、個々の血清蛋白質の分離精製を試みた。その結果、類似の方法で、これらのマンナン結合蛋白質は分離可能であることが判った。また、サルモネラRd型菌のホルマリン死菌を用いて、Rd型菌結合因子を分離した、抗ウシマンナン結合蛋白質抗体を用いて、マンナン結合蛋白質とRd型菌結合因子との抗原的異同を検討した結果、両者は抗原的に同一〓コンポネントを含むことが判った。サルモネラRd型菌と抗原的に交差反応を示すマンナン結合蛋白質の血清中濃度が感染に伴い変化するか否かを検討した。その結果、感染に伴うマンナン結合蛋白質の濃度変化は〓〓ではなかった。一方コングルテニン濃度は感染に伴い〓〓に低下することが判った。このことはマンナン結合蛋白質は感染初期に非免疫グログリン因子として感染防御に関与すると推定されるが、急性相反応性蛋白質の様な感染に伴う血清中濃度の変化は示さないことが判った。
高効率バイオマス利用に向けた多機能性混合イオン液体-超臨界CO2システムの適用

本研究においては,イオン液体ー混合イオン液体を用いたバイオマス反応・分離プロセスの構築に向け,物性・分析・反応の3者の観点から研究を進めたものである.物性研究においては,前年度に引き続き混合イオン液体へのCO2溶解度測定を進め,状態方程式を用いたモデリングを遂行した.測定対象には,バイオマス可溶性イオン液体としてリン酸系の[bmim][DMP],高CO2溶解性のイオン液体として[bmim][Tf2N]を選定した.適当な状態方程式を選定することにより,混合イオン液体中へのCO2溶解度が推算できることを明らかにした.また,イオン液体中における各種溶質の無限希釈活量係数を測定・モデル化することにより,混合イオン液体ー超臨界CO2間の対象溶質の分配挙動予測を実現した.分析研究においては,高圧CO2溶存下におけるイオン液体の極性評価のために作成した高圧セルを用い,実際に測定を行った.前段階として混合イオン液体の極性評価を行ったが,イオン液体組成の変化にともなう連続的な極性変化を確認できた.また,CO2溶解度の増加に伴う極性低下を定量的に評価でき,その低下幅が充分小さく,CO2添加による溶解バイオマスの析出のおそれが小さいことを確認した.反応研究においては,イオン液体およびCO2共存下におけるバレロラクトン合成に際し,水素源としてガスではなく,ギ酸を使用したプロセスについて検討を行った.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,イオン液体ー超臨界CO2システムによるバイオマス反応・分離プロセスにおいて,特にバイオマス可溶性イオン液体を含む混合イオン液体に関連する基礎物性の測定およびモデル化について検討を行った.物性測定の対象となる高バイオマス溶解度および高CO2溶解度を有するイオン液体として,それぞれ[bmim]Clおよび[bmim][Tf2N]を選定した.これらの混合イオン液体を組成0.75:0.25,0.50:0.50,0.25:0.75(モル分率基準)で調整した.まず高圧密度に関しては,温度312-392 K,圧力200 MPa以下の条件にて,ベローズ法に基づく密度測定装置を用いることにより測定を行った.測定を行った全温度圧領域について一切の相変化は生じず,連続的な密度変化が観察された.一方,CO2溶解度に関しては,温度353-393 K,圧力15 MPa以下の条件にて,Magnetic Suspension Balance (MSB)法に基づく測定装置を用いることにより測定を行った.混合イオン液体に対するCO2溶解度は,それぞれの単一イオン液体に対するCO2溶解度の間の値を取ったが,ヘンリー定数基準で比較すれば,わずかに非理想性が見られる結果となった.高圧密度・CO2溶解度の実験値は,いずれもε*-modified Sanchez-Lacombe状態方程式を用いることで良好に相関・推算できた.特に混合イオン液体に対するCO2溶解度に関しては,各単一イオン液体の高圧密度およびCO2溶解度への相関を行うのみで,得られたパラメータによる推算を達成できた.物性測定に関しては,特に高圧密度および高圧CO2溶解度測定およびモデル化の点において,一部の結果を国内・国際学会への発表の後に既に論文としてまとめられていることから,当初の予定より順調であると考える.分析の項目に関しては,装置の納入は行えたものの健全性確認に遅れが出ており,反応の項目に関しても一部に遅れが出ていることから,総合して概ね順調と判断した.本年度は,イオン液体ー超臨界CO2システムによるバイオマス反応・分離プロセスにおいて,特にバイオマス可溶性イオン液体を含む混合イオン液体に関連する基礎物性の測定およびモデル化,gamma-Valerolactone(GVL)関連反応に関する検討を行った.また,極性評価を行う高圧装置設計を進めた.物性測定の対象となる高バイオマス溶解度を有するイオン液体として,[emim][MP]を,高CO2溶解度を有するイオン液体として[emim][TCB]・[emim][Tf2N]をそれぞれ選定した.まず高圧密度に関しては,温度312-392 K,圧力200 MPa以下の条件にて,ベローズ法に基づく密度測定装置を用いることにより測定を行った.一方,本年度はH2溶解度の測定を行った.H2溶解度測定条件は温度313-353 K,圧力15 MPa以下とし,Synthetic法に基づく測定装置を用いた.[emim][MP]と比較して,混合イオン液体に対するH2溶解度は,[emim][TCB]あるいは[emim][Tf2N]添加につれて向上した.CO2を添加することによっても同様にH2溶解度の増進効果が見られたが,その程度は混合イオン液体の使用時が最高値を示した.いずれにおいても状態方程式epsilon*-modified Sanchez Lacombe状態式にて良好に相関が行えた.反応に関する検討としては,エタノール溶液にイオン液体を添加した系においてGVL合成を行った.Levulinic acidを出発原料としてCO2を添加した系にて検討したところ,170 °C,8.5 MPa(CO2),3 hourの条件下において,GVLの収率は最大で97 %に達した.

これはCO2未添加の条件下の結果と比較して明らかに向上した.分析に関する検討としては,高圧セルの設計を終え,納入を完了した.物性測定に関しては,特に高圧密度や高圧H2溶解度の測定およびそれらのモデル化の点において,部分的にではあるが次年度に進める予定だった項目(混合イオン液体を用いた際の無限希釈活量係数の測定ならびに状態方程式を用いた無限希釈分配係数の推算)にとりかかることができた.特にガス溶解度測定に関しては,CO2およびH2のそれぞれについて多くの実験データを蓄積できている.これらの物性関連の検討項目に関しては,一部の結果を既に国内・国際学会への発表あるいは論文投稿の形で成果としてまとめられていることから,当初の予定より順調であると考える.分析の項目に関しては,高圧セルの設計および納入は行えたものの健全性確認に遅れが出ており,反応の項目に関しても一部に遅れが出ていることから,これらを総合して概ね順調と判断した.本研究においては,イオン液体ー混合イオン液体を用いたバイオマス反応・分離プロセスの構築に向け,物性・分析・反応の3者の観点から研究を進めたものである.物性研究においては,前年度に引き続き混合イオン液体へのCO2溶解度測定を進め,状態方程式を用いたモデリングを遂行した.測定対象には,バイオマス可溶性イオン液体としてリン酸系の[bmim][DMP],高CO2溶解性のイオン液体として[bmim][Tf2N]を選定した.適当な状態方程式を選定することにより,混合イオン液体中へのCO2溶解度が推算できることを明らかにした.また,イオン液体中における各種溶質の無限希釈活量係数を測定・モデル化することにより,混合イオン液体ー超臨界CO2間の対象溶質の分配挙動予測を実現した.分析研究においては,高圧CO2溶存下におけるイオン液体の極性評価のために作成した高圧セルを用い,実際に測定を行った.前段階として混合イオン液体の極性評価を行ったが,イオン液体組成の変化にともなう連続的な極性変化を確認できた.また,CO2溶解度の増加に伴う極性低下を定量的に評価でき,その低下幅が充分小さく,CO2添加による溶解バイオマスの析出のおそれが小さいことを確認した.反応研究においては,イオン液体およびCO2共存下におけるバレロラクトン合成に際し,水素源としてガスではなく,ギ酸を使用したプロセスについて検討を行った.平成28年度に納入した紫外可視分光光度計の健全性確認を早期に終えると共に,高圧セルの設計や測定を迅速に行いたい.また,物性測定に関してもH2およびH2+CO2溶解度測定を速やかに行う予定である.反応試験に関しては特に遅れが出ているため,優先順位を上げて進展を目指す.物性測定に関しては,現状のままデータ蓄積ならびにそのモデル化を進めていきたいと考えている.平成30年度は特に無限希釈活量係数や無限希釈分配係数といった多成分系への拡張を行う予定である.分析の項目に関しては,紫外可視分光光度計ならびに高圧セルを用いた測定の健全性確認を早期に終えると共に,測定を迅速に行いたい.反応試験に関してはやや遅れが出ているため,優先順位を上げてさらなる進展を目指す.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
巨指症発症メカニズムの解明

巨趾症より採取した脂肪には、コロニー形成能の旺盛な幹細胞が多く含まれており、四肢の発生、先天異常に関係する遺伝子、脂肪組織の増加に関わる遺伝子の発現亢進が認められた。これらの遺伝子が巨趾症の病態形成に関わっている可能性がある。前年度のコロニーアッセイに引き続き、十分インフォームドコンセントを得られた巨趾症患者患者と対照として合趾症患者から脂肪組織を採取した。得られた脂肪組織よりそれぞれtotal RNAを採取した。それぞれのRNAサンプルについてAffymetrix®社製GeneChip®Human Genome U133 Plus 2.0 Arrayによる発現解析を行った。AGCC(Affymetrix®GeneChip®Command Console®Software)によりデータを解析し、出力したCHPファイルをアレイ解析ソフトGeneSpring®に持ち込み、データマイニングを行った。合趾症脂肪組織に対して巨趾症脂肪組織で発現が10倍以上発現亢進し、機能が既知の遺伝子を17個認めた。そのうち、Epidermal growth factor-like domain multiple-6 (EGFL6)については52倍の発現亢進を認めた。EGFL6は、肥満患者の皮下脂肪組織で発現亢進し、その発現レベルは脂肪細胞の大きさが肥満により多くなると増加し、痩せて小さくなると低下し脂肪幹細胞の増殖を促進すると報告されている(Oberauer R et al.2010)。また、四肢の発生、形態に関わる遺伝子TBX5が7.7倍の亢進を認めた。心臓と四肢の発生に関わる転写因子で、Holt-Oram症候群(心臓奇形+手先天異常)の原因遺伝子である(Chapman et al.1996)。これらの遺伝子が巨趾症の病態形成に関わっている可能性があると考えた。巨指症患者に対する手術療法のうち、主なものは減量手術である。指長の短縮、指幅の縮小のために皮下脂肪や骨を切除することが多い。この手術を受ける患者で、インフォームドコンセントを十分に得た方から、脂肪組織、骨膜を採取した。病変部および正常対象の脂肪組織より脂肪幹細胞を単離、培養した(Zuk PA et al. Tissue Eng 7:211-228. 2001)。脂肪組織をPBSにて洗浄後、0.075% collagenaseで37°C、30分インキュベートした。その後、10%FCS入DMEMにてcollagenaseを中和した。1500rpmで10分間遠心分離し、得られた細胞ペレットを75cm2の培養フラスコに移して培養した。24時間後に接着していない細胞を取り除いた。細胞を抗真菌剤入りの培養液で7日間培養した。その間、2,3日おきに培養液を交換した。その後は、抗真菌剤なしの培養液で培養し、3日おきに培養液を交換した。細胞は、confluentに達する前に継代した。得られた脂肪肝細胞をもちいてcolony assayを行った。脂肪肝細胞を10cm dish 1枚あたり、1000個、5000個、10000個播種する群にわけ3週間培養を行った。3週間後にギムザ染色を行い10cm dish 1枚あたりのcolonyの数、大きさを測定した。病変部より採取した脂肪肝細胞の旺盛な増殖能を確認できた。インフォームドコンセントを得られた患者のうちの1名がインフルエンザに罹患し昨年度手術予定が今年度5月に手術予定が延期となっているため、採取検体がそろうのが遅延している。採取検体がそろい次第、巨指症病変部および正常対象の脂肪、骨膜よりtotal RNAを抽出し、マイクロアレイ解析により網羅的に遺伝子発現プロファイルを検討する。病変部と正常対象との間で発現の差のある遺伝子の中から巨指症に特異的な発現を示す遺伝子候補を決定する。ノーザンブロット、in situ hybridizationによりマイクロアレイ解析で得られた巨指症に特異的な発現を示す遺伝子候補の発現や組織での局在を確認する。また、タンパク質レベルでの発現も、免疫組織化学的染色により確認し、巨指症に特異的に発現を示す遺伝子を同定する。また、病変部より得られた脂肪幹細胞と正常脂肪組織より得られた脂肪肝細胞のcolony assay、MTT assayの比較を行い増殖能にて検討したり、ヌードマウスに移植してin vivoの細胞の増殖、局在等を確認する。1)症例数の増加をはかる。2)病変部および正常組織から採取した骨芽細胞、脂肪肝細胞をNEO STEM(Biterilas社)を用いRITCにてラベルする、ヌードマウスに移植してin vivoでの細胞動態を調べる。3)ノーザンブロット、in situ hybridizationによりマイクロアレイ解析で得られた巨指症に特異的な発現を示す遺伝子候補の発現や組織での局在を確認する。
HTLV-1ぶどう膜炎患者末梢血にみられる感染細胞増加の経時的変化の解析

以前よりHuman-T-cell leukemia virus type1 (HTLV-1)ぶどう膜炎の発症機構の解析を目的に臨床検体を用い研究を行ってきた。同じHTLV-1で発症するHTLV-1関連脊髄症(HAM/TSP)の患者では末梢血感染細胞数が増加していることが報告されていた。我々はこのウイルス感染で起こるぶどう膜炎において同様な現象がみられるかを検討した。その結果、HTLV-1ぶどう膜炎患者の末梢血感染細胞数が無症候性キャリアーに比べ有意に増加していることが明らかになった。これら2つのHTLV-1感染によって起こる炎症性疾患において、感染細胞数の増加が発症の要因となっているのか、あるいは炎症の結果なのかはまだ明らかになっていない。今回この点について検討を加えることを目的にHTLV-1ぶどう膜炎患者の末梢血におけるウイルス感染細胞数の経時的変化を定量的PCRを用いて解析した。対象は6症例で男性2人女性4人、38歳から70歳(平均年齢56.8歳)であった。それぞれ臨床経過中に複数の時点で検体を採取した。検体採取の間隔は1カ月から21カ月(平均8.3カ月)であった。定量的PCRを用いて測定した感染細胞数の変動幅は0.2%から3.3%(平均1.2%)であった。この感染細胞の割合の変動が有意であるかについて、PCRを用いた実験系における誤差を考慮し、実験を繰返し再現性を確認する予定である。また感染細胞数の変動と病像との関係は今後検体数を増やし更に検討を進める予定である。
高脂肪食とクローン病感受性遺伝子LRRK2の相互作用によるIBD発症機序の解明

本研究では、炎症性腸疾患のリスク遺伝子であるLRRK2と高脂肪食の相互作用による腸炎発症メカニズムを解析した。消化管におけるLRRK2の発現分布を解析したところ、LRRK2はおもに大腸の粘膜固有層および筋層間神経叢に局在することが分かった。次に、腸管透過性を比較した結果、高脂肪食摂取群とLRRK2ノックアウトマウス(LRRK2-KO)で腸管透過性が有意に低くなった。さらに、DSSとTNBSによる大腸炎を比較したところ、高脂肪食摂取群で炎が軽減される傾向にあり、LRRK2-KOではDSS腸炎が悪化した。これらのことから、LRRK2は腸管自然免疫に関わることが分かった。本年度の解析では、野生型マウスによるDSS腸炎モデルを用いて高脂肪食摂取の影響を解析した。体重測定や糞便の性状を観察し、腸炎の程度をスコア化した。一週間後に解剖して腸の長さを測定した後、腸管の組織切片を作成し、HE染色およびPAS染色により腸管粘膜の脱落など腸炎の程度と粘液分泌の程度を比較した。さらに、通常食と高脂肪食を摂取させたマウスの腸管におけるLRRK2のmRNA発現量をreal time PCR法により比較した。通常食あるいは高脂肪食を摂取させたマウスにDSSを投与した結果、通常食群において顕著な体重減少が見られた。便の性状に関しては、通常食群と高脂肪食群ともにDSS投与開始5日目から血便が見られ、中でも通常食群で下痢が顕著に引き起こされた。さらに、解剖後、腸の長さを測定した結果、通常食群と高脂肪食群の両群においてDSS投与群では、コントロール群と比較して大腸の短縮が認められ、高脂肪食群の方がより短くなる傾向があった。組織切片を用いてHE染色をした結果、通常食群と高脂肪食群の両群においてDSS投与により粘膜への細胞浸潤が確認された。DSS投与通常食群では主に粘膜固有層への細胞浸潤が認められたのに対して、DSS投与高脂肪食群では、粘膜固有層のみならず粘膜下組織へも細胞浸潤が認められた。次に、PAS染色を行った結果、通常食群においてコントロール群に比べDSS投与群では粘液の増加が認められた。一方、高脂肪食群では、DSS投与による粘液の増加は認められなかった。次に、腸管組織におけるLRRK2のmRNA発現を解析したところ、胃、空腸、回腸、大腸の全組織において高脂肪食群ではLRRK2の発現が低下していた。以上のことから、高脂肪食により粘膜傷害時の粘液産生の低下とLRRK2の発現低下が腸管粘膜防御機構の低下に関与している可能性が示唆された。本年度は、まず野生型マウスにおいて、全消化管領域におけるLRRK2の発現分布の解析を行い、LRRK2は胃、空腸、回腸、大腸に発現していることを明らかにできた。さらに正常マウスを用いてデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)による腸炎モデルを作成できた。このDSS腸炎モデルマウスを用いて、1カ月間の高脂肪食摂取の影響を解析することができたため、本年度の計画はほぼ当初の予定通り進行した。本年度は、12週齢の雄性C57BL/6J野生型マウス(WT)とLRRK2欠損マウス(LRRK2-KO)に2%デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)水溶液を自由飲水させて腸炎の程度を比較した。DSS投与後の体重測定や糞便の性状を観察し病態スコアをつけて炎症度合いを比較した。さらに、腸管の組織切片を作成し、HE染色により柔毛の脱落や浸潤細胞の計測など腸炎の程度を組織学的に比較した。また、WTマウスを用いて腸炎誘発によるLRRK2のmRNA発現量の変動や、DSS腸炎を誘発させたWTとLRRK2-KOマウスによる炎症性サイトカインのmRNA発現量の比較をreal time PCR法により解析した。12週齢マウスを用いてDSS投与後7日目までの病態スコアを比較したところ、WTでは6.3ポイント、LRRK2-KOでは9.7ポイントとなり日を増すごとにスコアに差が見られ、LRRK2-KOマウスの病態の方が増悪化することが分かった。HE染色による組織学的解析により、LRRK2-KOマウスの腸管で細胞浸潤が多く認められた。次に炎症性サイトカインの発現をReal-time PCRで解析したところ、DSS投与によりLRRK2-KOマウスでは炎症性サイトカインであるTNF-αや抗体産生を誘導するサイトカインであるIL-6の発現がWTマウスより上昇していた。本年度の解析により、病態スコアやHE染色による細胞浸潤などの組織学的解析結果から、KOマウスの方がWTマウスと比較してDSSによって誘導される大腸炎に対する感受性が高くなると考えられた。またReal-time-PCRを用いた炎症性サイトカインの発現解析の結果からKOマウスでは炎症や免疫応答がより活性化しており、LRRK2の欠損は消化管粘膜バリア機能を低下させ、IBDの症状を増悪させる可能性があるのではないかと考えられた。本年度は、野生型マウスとLRRK2ノックアウトマウスを用いてデキストランナトリウム(DSS)による大腸炎について組織学的な比較検討や、リアルタイムPCRによる各種炎症性サイトカインの発現レベルも解析できたため、本年度の計画はほぼ当初の予定通り進行した。

本研究では、炎症性腸疾患(IBD)の遺伝的リスク因子として報告されたLeucine-rich repeat kinase 2(LRRK2)の機能異常と高脂肪食摂取との相互作用による消化管粘膜防御機構の破綻メカニズムを明らかにすることを目的とした。まず初めに消化管におけるLRRK2の発現分布を明らかにするため、マウスの全消化管組織切片を用いて抗LRRK2抗体による免疫組織化学染色を行った。その結果、小腸および大腸の粘膜固有層および筋層間神経叢において抗LRRK2抗体に陽性反応を示す細胞が観察された。次に、腸管透過性と各種遺伝子発現および薬剤誘発性腸炎に対する高脂肪食摂取およびLRRK2の影響について解析した。FITC-Dextranを経口投与し、4時間後の血中のFITC-Dextranの蛍光強度を測定した結果、高脂肪食摂取群の方が腸管の透過性が有意に低くなった。また、LRRK2-KOマウスではWTマウスと比べて腸管透過性が有意に低くかった。さらに、デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)とTNBS誘発性大腸炎モデルは作成して比較したところ、HE染色の炎症病理スコアの測定において高脂肪食と通常食に有意な差異は見られず、高脂肪食摂取マウスの方が腸炎が軽減される傾向にあった。一方、LRRK2-KOマウスではWTマウスと比較してDSSによる腸炎が増悪していた。大腸炎モデルの病態スコアの結果から、DSS誘発性大腸炎モデルとTNBS誘発性大腸炎モデルで病態に変化が出たことから、Th1優位な免疫応答と、Th2優位な免疫応答でLRRK2の生理的機能が異なることが考えられた。しかし、高脂肪食摂取マウスでは腸炎が軽減したことから、更なる条件検討が必要であると考えられた。本研究では、炎症性腸疾患のリスク遺伝子であるLRRK2と高脂肪食の相互作用による腸炎発症メカニズムを解析した。消化管におけるLRRK2の発現分布を解析したところ、LRRK2はおもに大腸の粘膜固有層および筋層間神経叢に局在することが分かった。次に、腸管透過性を比較した結果、高脂肪食摂取群とLRRK2ノックアウトマウス(LRRK2-KO)で腸管透過性が有意に低くなった。さらに、DSSとTNBSによる大腸炎を比較したところ、高脂肪食摂取群で炎が軽減される傾向にあり、LRRK2-KOではDSS腸炎が悪化した。これらのことから、LRRK2は腸管自然免疫に関わることが分かった。次年度の計画において、LRRK2ノックアウトマウスを用いてDSSによる腸炎の影響について解析する予定である。さらに、当初の計画通り、TALENによるゲノム編集技術を用いてLRRK2のクローン病高リスクアリルLRRK2-M2397と低リスクアリルLRRK2-T2397のそれぞれを有する細胞株を作成し、それぞれのシグナル伝達経路の差異を解析する予定である。次年度の研究計画においては、正常マウスの消化管におけるLRRK2タンパク質の発現をウエスタンブロッティングにより解析する予定である。また、LRRK2タンパク質の発現が認められた消化管領域において、LRRK2発現細胞をフローサイトメーターにより解析する予定である。さらに、前年度までの解析で、高脂肪食摂取あるいはLRRK2の機能損失はDSSによる大腸炎を悪化させることが明らかになったため、LRRK2の機能損失と高脂肪食摂取の相互作用による大腸炎の増悪化を明らかにするため、次年度は野生型マウスとLRRK2ノックアウトマウスに通常食と高脂肪食をそれぞれ与え、その後薬剤により大腸炎を誘発させて、腸炎の程度を比較検討する予定である。