hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高経年マンションとその周辺地域における高齢者及び子育て家族の居住支援に関する研究

■体の健康な居住者からは、何かできることがあれば協力したいという意思表示も多くみられ、マンション内で居住支援システムを整備していける可能性が明らかとなった。高経年の分譲マンションを対象に次のような調査研究を行ない、今後の研究の展望を切り開いた。1)京都市内にある5マンション居住者へのアンケート調査からは、次のような研究成果を得た。■高経年化に伴い、高齢者と車椅子利用者や障害を抱えた方など生活上の支援を要する居住者が増加していることが明らかになった。■マンション内各所にみられる段差などについては、バリアフリー化を望む声が多く聞かれた。■集会室は、管理組合業務以外の活動でも多様に利用しており、今後、子ども達が活動できる場所として、またデイサービス事業の場所としての利用などが望まれている。また、集会室の地域居住者利用に対しても、積極的に開放していくとする開放思考が強く、今後地域の活動拠点となる可能性が見出せる。■今後の地域コミュニティ活動の要望として、高齢者向けとしては、高齢者への声掛けが圧倒的に多く、次いでデイサービス、高齢者の外出時の援助など、高齢になり行動上の制約が生じる事柄に対する支援を求める声が高い。児童向けの要望では、子ども会活動を中心に、お話教室など、大人と触れ合える活動に対する要望が高い。2)比較のために、東京圏の3つの分譲マンションを対象に管理組合役員へのヒアリング調査を行なった。■草加旭町団地:高齢者相互の助け合いの会の活動として食事会、体操、病院・買い物などへの付き添い活動が見られた。徐々に参加者が高齢化しており、若い居住者層をどのように活動に巻き込んでいくかが今後の課題である。■谷塚コリーナ:管理組合活動がとても盛んである。会長が牽引車役であり、地域と連携して子ども会活動など、皆が参加できる活動スタイルを見つけ出していこうとしている。■グローブコート大宮南中野:地勢と植生を生かし、敷地内にビオトープを設けるなど豊かな住環境を守るための特徴的な活動を展開し、コミュニティの形成に寄与している。
ピロリチジンアルカロイドの肝毒性・発癌性発現の初期過程に関する有機化学的研究

ピロリチジンアルカロイドの肝毒性・発癌性発現の初期過程に関する有機化学的研究を行った。まず,代表的な発癌性ピロリチジンアルカロイドであるモノクロタリン(1)を,生体内における代謝活性体と考えられるデヒドロをノクロタリン(2)に変換した。ついで,デヒドロモノクロタリン(2)を各種ヌクレオシド類(dG,dA,dc,T)と反応させ,付加体(3ー9)を単離・構造決定した。その結果,デヒドロモノクロタリン(2)はg'アリルエステル部位で各種ヌクレオシド塩基部の特定のN原子をアルキル化することが判明した(Table1)。特にdGのNー7位アルキル化体〔付加体(3)〕の生成は発癌機構との関連で大変興味深い。
ASEAN諸国の会計・監査問題：日本を含めた制度と実務の比較研究

本研究は、同じ会計・監査基準であっても、それが置かれた環境(広義の制度)が異なれば、その機能・運用・帰結は異なるのではないかとの問題意識から、会計・監査を巡る制度・規制・基準の国際比較を行うためには各国の「制度的現実」を踏まえることが必要であるとの立場から実施されている。具体的には、ASEAN諸国、特に経済発展等の観点から比較対象として適切と考えられるインドネシア、フィリピン、タイ、マレーシアの4カ国を主たる分析対象として取り上げ、これらの国の会計・監査を巡る制度・規制・基準について、徹底的な文献レビューを行うとともに、基準設定主体関係者、会計士協会関係者、現地の会計士、現地滞在の邦人会計士、現地企業人、大学の研究者などを対象としたインタビュー調査を実施した。今年度は、これまでに各国別に実施してきた文献レビューとインタビュー調査の結果に基づき、制度・規制・基準の面とその運用(実務)の面の両方における相違点と類似点を整理することに注力した。その結果、たとえば、同じく国際財務報告基準(IFRS)の導入が図られていても、その理由は国ごとに異なっていること、IFRSの導入に対する姿勢に相違が見られる背後には各国経済・産業固有の事情があること、財務情報として開示される情報にもさまざまな点で違いが見られること、イスラム教国であってもイスラム金融のあり方・影響は異なること、などが明らかとなった。こうした結果は全体として、ASEAN諸国を対象とした比較分析をアーカイバルデータを用いて行う際に、そうしたデータを単に無色透明のものとして扱うのではなく、そのデータが生み出されてきたところの「制度的現実」のなかで解釈することの重要性を示唆すると同時に、そのための有用な情報を提示している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、ASEAN諸国のうちまずインドネシアを取り上げ、同国の会計・監査を巡る諸制度および基準について調査を行った。具体的には、文献を渉猟し、整理するとともに、そこから得た理解に基づいて、現地で会計士および会計研究者に対してインタビュー調査を行った。さらに、インドネシアを対象とした調査から得られた知見をもとに、調査範囲をタイにも拡張し、現地で会計士および会計研究者に対してインタビュー調査を行った。インドネシアを対象とした調査の結果として明らかとなったことは以下のとおりである。同国では国際会計基準との間でコンバージェンスの手続きがとられている。監査の観点からその理由を考えると,1997年のアジア通貨危機を端緒としたレジェンド問題が挙げられる。すなわち,ビッグ5によるレジェンド記載要請は,東南アジアを含めたアジア地域全般における会計基準の脆弱性を世界に知らしめ,国際会計基準を範とした会計基準整備の必要性を生ぜしめ,その後の国際会計基準へのコンバージェンスを促す圧力となった。国際会計基準へのコンバージェンスに関して、調査から5種類15領域の差異が明らかになったが,これらのうち,金融商品会計及び収益認識の2領域を除くすべての差異が重要なものではないか,今後解消することが決定している差異であった。一方,金融商品会計及び収益認識の2領域において,今後解消することが決定していない差異が見つかったが,これを重要な差異と捉えるか,それとも,実質的に重要な差異ではないと捉えるかについては,解釈の分かれるところである。仮に,これらの差異を実質的に重要な差異ではないと捉える場合,これを理由に,IFRSを採用したものへの置き換えを意図的に行っていない可能性がある。他方で,これらの差異を重要な差異と捉える場合,これらの置き換えが何らかの制約により追いついていない可能性がある。本研究は当初計画した通りに進捗している。研究を有効かつ効率的に遂行するため、(1)ASEAN諸国の会計・監査を巡る制度および基準を調査し、相違点を識別するとともに、実務に対するそのインプリケーションを考察するグループ、(2)ASEAN諸国に進出している日本企業の実態に焦点を当て、直面する会計・監査問題を明らかにするとともに、その原因およびそれがもたらす帰結について分析するグループ、(3)監査およびコーポレートガバナンスの制度的位置づけや責任、期待される役割に着目しながら、その機能や帰結の違いについて分析するグループ、の3つのサブグループを設け、それぞれのグループが自律的に研究に取り組むとともに、その研究成果をグループを超えて共有できるようにミーティングを行ったり、オンラインストレージを用いて入手・作成した資料等を共有したりしている。平成28年度に実施したインタビュー調査では、3つのサブグループが横断的に取り組み、質問事項の設計から実際の現地でのインタビューまでを行った。特に企業実態分析グループおよび監査・ガバナンス実態分析グループが研究を進めていく上で必要となるデータベース(S&P社のCapital IQ)も整備し、すでにインドネシアおよびタイの企業データを用いた予備的な分析も進めており、制度・基準の比較検討から導かれてるであろう具体的な研究課題に対応する準備は着実に進捗している。また平成29年度に研究範囲に含めようとしているマレーシアおよびフィリピンについても、インタビュー対象者の候補について目星はついており、それを実施するに当たっての障害はない。本研究チームを構成する研究者9名のうち6名は同一の研究機関に所属していたが、平成29年4月より、さらに1名が当該研究機関に移籍することなった。これにより、本研究の遂行はますます円滑になるものと予想される。本研究は、過去10年間に高い経済成長を見せており,今後,世界の「開かれた成長センター」となることが期待されているASEAN諸国の会計および監査に関する法制度・基準・実務について比較を行うことを通じて、会計および監査のグローバライゼーションのプロセスを明らかにするとともに、ASEAN諸国に進出している日本企業が直面している課題を識別することにある。

本年は、ASEAN諸国のうち、特にインドネシアとフィリピンに焦点を当てて調査を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。まず、インドネシアにおいては国際会計基準との間でアドプションではなく,コンバージェンスの手続きがとられている。監査の観点からその理由を考えると,1997年のアジア通貨危機を端緒としたレジェンド問題が挙げられる。すなわち,ビッグ5によるレジェンド記載要請は,東南アジアを含めたアジア地域全般における会計基準の脆弱性を世界に知らしめ,国際会計基準を範とした会計基準整備の必要性を生ぜしめ,その後の国際会計基準へのコンバージェンスを促す圧力となった。現在のインドネシアでは,高いレベルで国際会計基準へのコンバージェンスが進んでいる。この調査によって,5種類15領域の差異が明らかになったが,これらの内,金融商品会計及び収益認識の2領域を除くすべての差異が重要なものではないか,今後解消することが決定している差異であった。一方、フィリピンについては、フィリピン公認会計士協会、アテネオ・デ・マニラ大学、フィリピン最大の会計事務所であるSGV(EY)、準大手会計事務所、フィリピンを代表する企業であるAyala社、日本企業の現地法人であるTeam Energy社を訪問し、それぞれの代表者に対するインタビューを実施し、会計および監査を巡る法制度、会計・監査基準、実務に関する調査を行った。本研究はおおむね当初計画したとおりに進捗している。有効かつ効率的に研究を遂行するため、前年度においては、(1)ASEAN諸国の会計・監査を巡る制度および基準を調査し、相違点を識別するとともに、実務に対するそのインプリケーションを考察するグループ、(2)ASEAN諸国に進捗している日本企業の実態に焦点を当て、直面する会計問題を明らかにするとともに、その原因およびそれがもたらす帰結について分析するグループ、(3)監査およびコーポレートガバナンスの制度的位置づけや責任、期待される役割に着目しながら、その機能や帰結の違いについて分析するグループの3つのサブグループを設け、それぞれのグループが自律的に研究に取り組むとともに、その研究成果をグループを超えて共有することを目的としたミーティングを開催したり、オンラインストレージを活用して入手・作成した資料等を共有したりしている。平成29年度においては、平成28年度に実施したインドネシアおよびタイにおけるインタビューを含む現地調査によって収集した情報・資料等に基づいて両国に対する分析を深めるとともに、同様の現地調査をフィリピンでも実施した。これを通じて、各国の制度的展開および実務上の課題を探求するのに必要な情報・資料は着実に収集できている。企業実態分析グループおよび監査・ガバナンス実態分析グループの研究は、主としてデータベース(Capital IQ)から得られるデータを用いて実施している。
外傷性てんかんの発症と予防に関する研究-鉄塩誘導てんかん焦点形成におけるフリーラジカルのin vivoによる検討

ラットの大脳皮質の運動領野に鉄塩溶液を注入するとてんかん様発作波が出現し、このモデルは外傷性てんかんのモデルであることが認められているが、その原因にはヒドロキシルラジカルが引金であることをさきにin vitroの実験成績より明らかにしてきた。本研究においてはてんかんのモデルとしてラットの線条体に鉄塩溶液を注入するとてんかん様発作波が出現することを新たに確認し、腹腔内にニトロキシドスピンラベル剤のc-PROXYLを投与したのちてんかん焦点形成に伴う損傷部位でのニトロキシドラジカルの画像を生きたままでL-バンドelectron spin resonance(ESR)computedtomography(CT)を用いて最終的に捉えることができた。それまでに至る過程においては、次の通りである。(1)ラットの大脳皮質運動領野に鉄塩溶液を注入するとin vivoにおけるラット頭部のニトロキシドラジカルのシグナルの減衰は遅延し、フリーラジカル消去作用を有する小柴胡湯合桂枝加芍薬湯はその遅延を抑制した。ニトロキシドラジカルのシグナルの減衰の遅延はてんかん焦点組織にフリーラジカルが過剰に発生しているこを示唆する。(2)次にラットの大脳皮質の運動領野に鉄塩溶液を注入した場合ニトロキシドラジカルの画像がL-バンドESR-CTにより捉え難いので、線条体に鉄塩溶液を注入することを試みた。その結果、投与1週間後にてんかん様発作波が出現することを皮質脳波記録により認め、新たにてんかんモデルを作成した。(3)c-PROXYLは僅かながら脳組織に取り込まれるが、空心コイル型L-バンドESR-CTにおいては脳内への取り込みは認められない。しかし、脳内の病巣部位においてはその周辺の組織が壊れるので血液中のニトロキシドラジカルは病巣部位に浸潤することが想定される。ラットの線条体に鉄塩溶液を注入すると投与3時間後に小さなニトロキシドラジカルの分布を認め、投与24時間後にはその分布はやや大きくなり、投与1週間後にはさらに大きくなっていることを認めた。すなわちこの分布の広がりは損傷部位の拡大に反映していることが示唆される。また、鉄塩誘導てんかん焦点の形成の予防抗酸化物として、カテキン混合物、抗てんかん薬のゾニサミド、アミノグアニジン、生薬エキスの当帰芍薬散、および羅漢果エキスはラットの大脳皮質の運動領野に鉄塩溶液を注入して増加する過酸化脂質を抑制することを認めた。従って鉄塩誘導てんかん焦点の形成にはこれらの抗酸化物により予防される可能性のあることが示唆された。ラットの左大脳皮質に鉄塩溶液を5μl注入するとてんかん様発作波が出現し、これは外傷性てんかんのモデルとみなされている。今までにin vitroの実験結果から鉄塩誘導てんかん焦点形成のメカニズムには鉄塩投与により生ずるヒドロキシラジカルの発生ならびに連鎖反応により生じるフリーラジカルが起因していることを明らかにしてきた。今回はL-バンドelectron spin resonance(ESR)スペクトロメトリーによりin vivoにおいて鉄塩誘導てんかん焦点形成のメカニズムにフリーラジカルが関係していることを検討した。

ラットの左大脳皮質に鉄塩溶液を注入後、腹腔内にニトロキシドスピンラベル剤のC-PROXYLを注入し、ラット頭部のニトロキシドラジカルの時間経過を検索した結果、鉄塩投与15分後にニトロキシドラジカルの半減期は増加し、さらに15分後に最高値を示したが、鉄塩投与3時間後に減少した。しかし依然として半減期は増加していた。また鉄塩溶液を投与した1週間後には半減期は増加していた。しかし抗酸化作用のしる小柴胡湯合桂枝加芍薬湯(TJ-960)を予め投与するとこの半減期の増加は抑制された。また、桃核に鉄塩溶液を注入すると、半減期は増加する傾向が認められた。ニトロキシドラジカルの半減期の増加はてんかん焦点部位にフリーラジカルが過剰に発生していることを示しているので、in vivoにおいてフリーラジカルがてんかん焦点形成に関与していることが示唆された。次にラットの右線条体に鉄塩溶液を30μl注入するとてんかん原性焦点が形成される。鉄塩投与1時間後にC-PROXYLを腹腔内に注入すると、右線条体にニトロキシドラジカルの分布がin vivo空心型L-バンドESR-computed tomography(CT)により捉えられた。しかし、鉄塩溶液と同じpHの生理食塩水をコントロールとして注入するとニトロキシドラジカルの分布は認められなかった。また左線条体に鉄塩溶液を30μl注入するとニトロキシドラジカルの分布は左線条体に認められた。今回初めて鉄塩誘導てんかん焦点部位にニトロキシドラシカルの分布を認めた。以上の実験成績よりin vivoにおいて鉄塩誘導てんかん焦点形成のメカニズムにはフリーラジカルが関与していることを明らかにした。ラットの大脳皮質に鉄塩溶液を注入するとてんかん様発作波が出現し、これは外傷性てんかんのモデルとみなされている。今までにin vitroの成績から鉄塩誘導てんかん焦点の形成のメカニズムには鉄塩投与により生ずるヒドロキシルラジカルの発生並びに連鎖反応により生じるフリーラジカルが起因していることを明らかにしてきた。今回はまずラットの線条体に鉄塩溶液を注入すると投与一週間後にてんかん様発作波が出現することを脳波記録により認め、新しいてんかんモデルの誘導法を確立した。次いで、鉄塩溶液を左線条体に投与して1、3および24時間および3週間後にL-バンドelectron spin resonance(ESR)-computed tomography(CT)を用いて画像試薬のニトロキシドスピンラベル剤であるカルバモイルプロキシル(c-PROXYL)を腹腔内投与した後、ラット脳内のニトロキシドラジカルの画像を各々の時間において描出した結果、投与して1時間後には左線条体にニトロキシドラジカルの分布を認めた。その分布は投与3時間後から3週間後にかけて次第に広がる様子が観察された。しかし対象の生理食塩水投与群においてはニトロキシドラジカルの分布は脳内に認められなかった。ニトロキシドラジカルは正常脳においては取り込みは認められないが、病巣があるとその周囲の細胞が破壊され浸潤されて取り込まれるものと思われる。
拡張期心不全の病態生理の解明と前臨床試験を見据えた新しい実験モデルの開発

収縮性の保持された心不全患者について病理組織学的な解析やBNP関連のバイオマーカによる方法を用いて病態の検討を行った。上記患者の心筋生検組織を用いた検討では良好な免疫染色結果が得られ、現在統計学的解析を行っている。またBNP代謝関連では上記患者ではBNPの代謝の程度が拡張期心不全患者と収縮性の低下した心不全患者では差異がある可能性が示唆される結果が得られ学会報告を行った。さらにマイクロスフェアを冠動脈塞栓による実験モデルを作成し血行動態的な変化の詳細を現在も解析中である。慢性期の実験系の確立については今後アンジオテンシン負荷なども加味し慢性期の実験系確立をさらに目指す予定である。1.病理組織評価(冠毛細血管密度)当科で過去に心筋生検を実施した拡張期心不全患者について抽出を行いCD31染色の実施した。冠微毛細血管密度の評価を実施した。CD31染色については良好な染色状況を得られた。現在、デジタル化イメージに対し専用ソフトによる評価を実施中であるが、今後さらに症例数を拡大して実施予定である。文書による研究同意が得られた175名の急性心不全患者に対して血液検査を実施している。拡張期心不全患者はうち29例含まれており収縮不全患者との対比を今後行っていく予定である。3.拡張期心不全大動物モデルイヌ実験系では対照群の血行動態評価を開始している。Scisense社製の圧容量測定システムを確立した。今後、1の結果を踏まえてさらに計画を進める予定である。当科で過去に心筋生検を実施した拡張期心不全患者についてCD31染色の実施、冠微毛細血管密度などの病理組織学的評価などを実施した。また大動物実験系(イヌ拡張期心不全モデル)では対照群の左室圧容量の評価などに着手している。大動物実験における圧容量解析システムの確立が本試験の最大のハードルであったが対照群では良好な解析結果を得ている。概ね計画は順調に計画は進行していると考えている。病理組織学的評価:当院病理部と共同研究を実施中である。病理部データベースより過去10年間(2006年から2016年)に心筋生検を実施した症例を抽出、EFを50%以上、年齢50歳以上をカットオフクライテリアとすると心不全患者(HFpEF)が42例、非心不全患者35例が抽出された。ここで近年、冠微小血管数と加齢や炎症との関連性を示唆する報告が相次いで公開されている(JAHA, doi: 10.1161/JAHA.115.001770,Circ Heart Fail.,DOI: 10.1161/CIRCHEARTFAILURE.117.004179)。そこで本研究では予定していたCD31の免疫染色に加え加齢の指標であるp53関連シグナルやマクロファージ関連の免疫染色を追加して行うこととした。まずプレリミナリーに上記の免疫染色の条件設定を実施、昨年度中に免疫染色の条件設定が完了した。さらに今年度は病理解析システムを新たに導入(Definiens Tissue Studio)した。これにより組織学的評価において自動的かつ客観的な定量が可能となる見込みである。既に免疫染色の条件設定も終了しており、今年度は上記の検体に対し追加染色と病理解析システムを利用した半定量を行う予定としている。動物実験モデル:当センター研究所と共同研究を実施中である。急性期実験の結果、最適なマイクロスフェアの投与量を確定した。ただ動物に投与する際の冠動脈のエンゲージが困難であった例もありカテーテルの種類選定などの再検討を行った後に今年度は慢性期実験を行う予定である。血中バイオマーカ:190例の急性心不全患者に対して計4回の血液検査を実施した。解析についても既に完了しており、HFpEF患者においてproBNPのプロセッシングの経過が収縮性の低下した心不全患者と異なることを見いだしている。現在論文を投稿中である。上記のように最近の当該領域の既出報告の結果を受け病理解析については一部免疫染色の追加を予定している。新たな条件検討等を昨年度実施した。また動物実験については使用カテーテルの種類などの検討を行っている。動物実験モデルでの急性期の投与実験の追加を行い、次年度は慢性期プロトコールを策定、実施できる見通しである。拡張期心不全患者における病理組織学的評価当院で心筋生検を実施した症例を抽出、EFを50%以上、年齢50歳以上をカットオフクライテリアとし症例を抽出した。CD31の免疫染色に加えマクロファージ関連の免疫染色(CD68)や低酸素誘導刺激因子:(HIF-1α)の免疫染色を追加して行った。HIF-1αなどについては良好な免疫染色結果を得たため、次に病理解析システム(Definiens Tissue Studio)を導入して解析を進めた。平成29年度内に本システムによる画像解析を完了し、現在統計学的な解析を実施している。心不全患者のバイオマーカ:急性心不全患者の血液検査を実施し、計画書に述べられたBNP代謝系の異常について検討を行った。BNP前駆体の測定系を確立し得たことから総BNP全体に占めるBNP前駆体の割合、つまりBNPのプロセシングの程度が算出可能となった。このBNPの代謝の程度が拡張期心不全患者と収縮性の低下した心不全患者では差異がある可能性が示唆される結果が得られ、学会報告を行った。

また収縮性の指標である左室駆出率とBNP前駆体の総BNPに占める割合について有意な関連性を認めInternational Journal of Cardiology誌に平成30年に論文報告を行った。拡張期心不全動物実験モデル:急性期実験の結果、最適なマイクロスフェアの冠動脈投与量を確定した。マイクロスフェアの投与によりEnd-diastolic pressure volumeregression: EDPVR)の右上方へのシフトを確認し得た。しかし急性期のマイクロスフェアの投与効果は一定ではなく、慢性期の実験系の確立にはなお検討を要する。心内膜下の虚血負荷のみでは拡張機能に与える影響が不十分である可能性もあり、今後アンジオテンシン負荷なども加味し慢性期の実験系確立をさらに目指す予定である。収縮性の保持された心不全患者について病理組織学的な解析やBNP関連のバイオマーカによる方法を用いて病態の検討を行った。上記患者の心筋生検組織を用いた検討では良好な免疫染色結果が得られ、現在統計学的解析を行っている。またBNP代謝関連では上記患者ではBNPの代謝の程度が拡張期心不全患者と収縮性の低下した心不全患者では差異がある可能性が示唆される結果が得られ学会報告を行った。さらにマイクロスフェアを冠動脈塞栓による実験モデルを作成し血行動態的な変化の詳細を現在も解析中である。慢性期の実験系の確立については今後アンジオテンシン負荷なども加味し慢性期の実験系確立をさらに目指す予定である。拡張期心不全患者の病理組織学的な特徴を踏まえたうえで今後動物実験モデルの検証を行っていく予定である。今後、急性期実験での結果を踏まえて慢性期プロトコールに進む見込みである。循環器内科学拡張期心不全モデルの作成にあたり当年度はまず対照群の左室圧容量解析を実施している。カテーテルについては高額であるため本年度はまず1本の購入のみとした。長期使用により劣化が生じる可能性が高く、劣化した際には追加購入を予定している。また病理解析システムについては本年度はまずデモ機による解析を行ったが、次年度はシステムの導入を検討している。昨年度は圧容量曲線の測定に用いるカテーテル類の破損がなく新規購入は予備用の1本にとどまった。また学会発表に関しての旅費の支出は無かった。次年度に圧容量解析に用いるカテーテルの購入や消耗品、病理解析システムの導入を検討している。カテーテル類は消耗品であり、次年度も購入する予定である。また組織サンプルを用いる各種検討のため試薬類の購入が必要となる。学会発表も見込まれるため、旅費の支出も生じる見込みである。
生理活性天然物をシード化合物とした新規抗生物質の創薬研究

既存の抗菌剤に耐性を示す耐性菌の出現が増加傾向にあり、耐性菌罹患による死亡例が報告されるようになってきている。そこで、多剤耐性菌に有効な新規抗菌薬の創製を目指し、担子菌から見いだされたジテルペノイドであるリューロムチリンをシード化合物として、独自のアイデアのもと分子設計を行い、その合成並びに抗菌活性評価を行った。その結果、注射剤として開発可能な程の高い水溶性を持つ化合物を見いだし、かつ、黄色ブドウ球菌感受性菌(FDA209P)および耐性菌(KMP9)共に強い抗菌活性を持つ化合物の創製に成功した。昨年度、プリンカルボン酸とムチリン環をつなぐスペーサー部位を変換し抗菌活性及び物性の変化を調べ、より高活性な化合物の探索を主目的としたところ、脂溶性が高いリューロムチリン誘導体において良好な水溶性を持たせるためのスペーサー部分としてピペラジンが有効であるという結果に到った。そこで、今年度はスペーサー部分をピペラジンに固定し、プリンカルボン酸のヘテロ環を変換した化合物群の合成を行った。プリンカルボン酸は、3-[2-アミノ-6-[ピペラジン-1-イル] -9H-プリン-9-イル]プロピオン酸、3-[6-[3-アミノピロリジン-1-イル]-9H-プリン-9-イル]プロピオン酸を中心に、プリン環6位ヘテロ環を3-メチルアミノピロリジン、3-ジメチルアミノピロリジン、3-アミノメチルピロリジン、3-メチルアミノメチルピロリジン、3-ジメチルアミノメチルピロリジン、4-アミノピペリジン、およびアミノ基に保護基を導入し塩基性を抑えたタイプの化合物の合成を新たに行った。また、プリンカルボン酸とピペラジン環との結合様式をアミド結合からカルバメート結合への変換を試みた。種々反応条件を検討した結果、良好な収率で目的物を合成することに成功した。新規化合物の感受性菌に対するin vitro抗菌活性は、ほぼすべての化合物に強い抗菌活性が見られた。特に多剤耐性菌(S. aureus KMP-9)に対する抗菌活性は、アミド結合をカルバメート結合に変換した化合物に高い抗菌活性が認められ、アミド体との比較において約10倍活性が増強していることがわかった。そこで、高い抗菌活性を持つ化合物において、人への応用が期待できるかどうかを調べるために、動物モデルに代わる評価系として使用されているカイコを用いたin vivo抗菌活性評価を依頼したところ、良好な治療効果を示すことがわかった。昨年合成した化合物の中で、スペーサー部位にピペラジン環を持ち、結合様式にカルバメートを持つ化合物2塩酸{4ー[3ー〔6ー(3ーアミノピロリジンー1ーイル)ー9Hープリンー9ーイル〕メチルオキシカルボニル]ピペラジンー1ーイル}酢酸ムチリン14ーエステルは、アミドを結合様式に持った同様の化合物に比較して多剤耐性菌S. aureus KMP9に対する抗菌活性を約10倍増強していた。また、カイコを用いたin vivo抗菌活性評価において、この化合物のED50値が2.0 mg/kgと良好な活性を示していたが、ED50/MIC=51と体内動態を若干改善する必要があった(既存抗菌薬のED50は0.3ー10mg/kg、MIC比は10以下)。そこで、今年度はスペーサー部位にピペラジン環、結合様式をカルバメートに固定した化合物を合成し、in vitro及びin vivo共に強い抗菌活性を持ち、且つ体内動態に優れた化合物の探索研究を行った。これまでの研究結果より、in vivo活性はプリン環に導入する置換基(2位アミノ基や6位ヘテロ環等)の影響を受けることから、プリン環上の置換基を変換した化合物を種々合成し活性を評価したところ、in vitro抗菌活性及びin vivo抗菌活性ともに強く、体内動態の指標としているED50/MICが1115を示す数種の化合物の合成に成功している。ほぼ全ての合成化合物において、良好な水溶性が担保されていることを付け加えておく。今年度は特許出願に向けて研究成果をまとめる準備をしていたが、合成主化合物が先願特許のクレームの範囲に入っていることが判明したためこれまで合成してきた化合物による特許取得は断念し、新規性・進歩性があり特許取得可能な化合物の合成を検討中である。また、ICAAC及びメディシナルケミストリーシンポジウムにてポスター発表を行った。リューロムチリンは、穏やかな抗菌活性と抗マイコプラズマ活性を有する天然の抗生物質であり、非常に脂溶性の高い化合物である。このリューロムチリンにヘテロ環アミンを置換した核酸塩基アナログ(プリンカルボン酸)を導入することにより、高い抗菌活性を持ちながらリューロムチリン誘導体において克服が難しいとされている水に対する良好な溶解性を持たせることに成功している。

今年度は、プリンカルボン酸とムチリン環をつなぐスペーサー部位を変換し抗菌活性及び物性の動向と、より高活性な化合物の探索合成を主目的とした。抗菌活性を評価する化合物群の合成は、以下のように行った。ピペリジンチオエーテルをピペラジン環へ変換した化合物および、ムチリン環14位のエステル側鎖を4-ピペリジニルカルボニルカルバメート(CONHCOO)や4-ピペリジニルカルバメート(NHCOO)に変換した化合物の合成を行い、各スペーサー部位変換化合物に対しプリンカルボン酸を導入した。プリンカルボン酸は、3-[2-アミノ-6-[ピペラジン-1-イル] -9H-プリン-9-イル]プロピオン酸、3-[6-[3-アミノピロリジン-1-イル]-9H-プリン-9-イル]プロピオン酸を中心に、プリン環6位ヘテロ環を3-メチルアミノピロリジン、3-ジメチルアミノピロリジン、3-アミノメチルピロリジン、3-メチルアミノメチルピロリジン、3-ジメチルアミノメチルピロリジン、4-アミノピペリジンに変換した化合物を合成した。新規合成化合物に対して、標準的な黄色ブドウ球菌を指標にした抗菌活性を調べた。本研究は、多剤耐性菌に有効かつ交叉耐性がなく、既存の抗菌剤とは異なる新規抗菌剤の創製を目標としているため、感受性菌に対し高い抗菌活性を持つ有望化合物においては、外部機関に多剤耐性菌(S. aureus KMP-9)に対する抗菌活性の測定を依頼した。天然より見出された三環形ジテルペノイドであるリューロムチリンをシード化合物として、多剤耐性菌に有効かつ既存の医薬品との交差耐性のない新規抗菌剤の創製を目指し研究に着手してきた。その結果、黄色ブドウ球菌感受性菌および多剤耐性菌に同等に抗菌活性を示す化合物を数化合物見出しており、そのin vivo活性評価の結果、治療効果が期待できることが判った。さらに、H25年度に合成した新規化合物のin vivo抗菌活性評価を外部機関に依頼していたところ、年度内に評価結果を受け取ることができないことがわかったため、研究期間延長を申請し許可を得た。今年度は、その評価結果を受け取り本研究を終了した。創薬研究、医薬品分子設計、有機化学プリンカルボン酸とムチリン環をつなぐスペーサー部位をピペラジン環に固定し、種々のプリンカルボン酸を導入し、合成化合物の黄色ブドウ球菌感受性菌におけるin vitro抗菌活性評価を行った。目的とする化合物群の合成は概ね順調であり、最終生成物を塩酸塩の固体として得ることもできた。新規化合物のin vitro抗菌活性評価の結果、ピペリジンチオエーテル体に匹敵する強い抗菌活性を持っていたが、多剤耐性菌(S. aureus KMP-9)に対するin vitro抗菌活性では、1/101/5に減弱していた。一方、プリンカルボン酸とピペラジン環との結合様式をアミド結合からカルバメート結合に変換した化合物では、感受性菌に対する抗菌活性を保持しながら耐性菌に対する活性が増強していることがわかったため、カルバメート体の効率的合成法を検討することにした。目的とするカルバメート体を得るために、ヘテロ原子が置換した炭素1個のアルキルハライド試薬を用い種々のプリン化合物と弱塩基性強塩基性条件化反応させたが、収率が30%以下と非常に低収率であった。しかし、マイクロウェーブ反応を利用することにより65100%と中高収率で目的物を得ることに成功した。その後の化合物合成においては、高収率で各行程が進行した。
上丘における視覚空間情報表現の解明

マウスの中脳上丘の視覚応答とその性能を明らかにするために,2光子レーザー顕微鏡によるin vivo Ca2+イメージングをおこない神経細胞集団の活動を計測した.特に,覚醒下と麻酔下での視覚応答の違いを検討し,上丘の神経細胞集団の視覚空間表現について解析をおこなった.また,覚醒下においては,視覚刺激の提示に合わせて眼球運動と歩行運動を計測し関連する上丘の応答の有無についても解析をおこなった.本研究では,上丘における視覚特徴抽出,視覚情報処理の詳細を,多細胞集団の神経活動パタンに基づいて明らかにすることを目標としている.上丘の機能としては従来,注意を向ける視覚対象に素早く目を向けるための「視覚ー運動変換」に多く注目されてきた.一方で,視覚情報処理そのものに関してはまだ詳しく調べられてこなかった.上丘で視覚情報を受け取る浅層では,Retinotopyと呼ばれる網膜部位再現による,視覚刺激の位置情報の表現が主に知られてきたが,視覚刺激の特徴抽出やその情報処理様式そのものについては,長い間あまり注目されていない.近年,Meister達のグループやCang達のグループらの報告では,上丘浅層の神経細胞の持つ視覚応答特性として,方位選択性や動きの方向選択性,が特定の構造で表現されているということが報告され,注目が高まっている領域である.平成28年度としては,上丘の多細胞神経活動を慢性的に記録手法を確立し,長期間安定な記録を目指した.アデノ随伴ウイルスベクターを介してGCaMPと呼ばれるカルシウム感受性を持つ蛍光タンパク質を上丘の神経細胞に発現させた.さらに,長期的に安定的に上丘でのイメージングをおこなうため,観察領域を綺麗に保つ必要があり,微小なガラスキューブを脳内に埋め込む手法を試した.これにより,現在のところ100日以上の長期間,同一の動物個体の,同一の神経細胞集団から,定期的に神経活動を記録することが可能になった.現在も動物は生存している.また麻酔下記録から,覚醒下記録に移行しより生理学的な条件においての上丘の神経活動を記録が可能になったと考えられる.平成28年度は,7月に所属する研究室が生理学研究所から京都大学への移動が決まり,前半から研究を止める期間ができてしまった.実際には,5月から実験を止め,実験システムを解体し,6月末に引っ越し,7月搬入後から実験システムの組み立て・再セットアップをおこなう必要があった.一方その間に,慢性記録のための,埋め込み用のガラスキューブ設計・作成,や,覚醒下慢性記録のための,軽量高硬度のチタン性ヘッドプレートなどの設計・作成などの下準備を平行して進めることができた.セットアップ後,それらを実際に組み合わせ順調に神経活動の記録ができる条件を見つけることができた.なお,現在3ヶ月以上の安定的な記録が可能な動物標本を作ることが可能になっている.覚醒下実験の場合,頭部固定したマウスは,視覚刺激の提示によって,サッケードと呼ばれる速い眼球運動の頻度が上昇することも確認できた.上丘の視覚応答は,網膜に移る視覚刺激の場所が重要になるため,眼球運動による視覚刺激の位置ずれのために応答が変化する.さらに,眼球運動に関連した神経活動の関与も考えられることから,眼球運動と神経活動の応答は注意してみる必要がある.また,マウスの活動状態が上昇することも観察されており,運動状態を注意して解析する必要があることが認識できた.そこで小型CCDカメラを用いた,瞳孔検出からの眼球運動の測定を行うとともに,回転可能なディスクに頭部固定マウスを載せることににより,歩行や走行などの運動情報も記録できるように実験セットを拡張し,現在解析を進めている.視覚応答については,様々な形状の画像セットを用いて視覚刺激をおこない,細胞集団の応答パタンを記録し,データを収集できており,こちらも現在解析を進めているところである.網膜からの視神経の投射とその視覚応答の記録は,現状では条件検討の段階にとどまっている.本研究の目的は,哺乳類(マウスを使用)の中脳上丘において視覚情報が,特に空間的な広がりを持った視覚情報がどのように表現されているかを明らかにすることを目標とした.また,より生理的な条件下での上丘の機能を知るために,覚醒条件下での上丘の視覚応答を安定的に記録する方法の確立を目指した.前年度までに,上丘の多数の神経細胞から同時に神経活動を記録する方法はほぼ完成し,同一個体の同一細胞群からの神経活動を継時的・慢性的にイメージングすることが可能になった.平成29年度では,まず,網膜から視神経を通って伝わる視覚入力が,上丘において空間的にどのような広がりを持っているのかを明らかにするために,視神経の軸索末端の活動をイメージングをおこなった.硝子体内にアデノ随伴ウイルスベクタにカルシウム感受性の蛍光タンパク質であるG-CaMP6を注入した.注入後,網膜を取り出し網膜神経節細胞が蛍光を発現していることは確認できたが,視神経末端での活動をイメージングするには至らなかったが,より感染効率の高いウイルスベクタや,発現プロモータを変更するなど継続して実験を進めたいと考えている.一方,マウス上丘の視覚応答の記録については,かなり多くのデータを取得することができた.視野角10 °程度の簡単な図形などのある構造を持った視覚刺激が,上丘の神経細胞集団において,どのような空間的な応答パタンとして表現されるかを現在解析中である.また,麻酔下と覚醒下において,視覚応答パタンに差があることを明らかにした.そこでどちらの条件がより高い情報処理ができているかについて検討し,まとめているところである.

マウスの中脳上丘の視覚応答とその性能を明らかにするために,2光子レーザー顕微鏡によるin vivo Ca2+イメージングをおこない神経細胞集団の活動を計測した.特に,覚醒下と麻酔下での視覚応答の違いを検討し,上丘の神経細胞集団の視覚空間表現について解析をおこなった.また,覚醒下においては,視覚刺激の提示に合わせて眼球運動と歩行運動を計測し関連する上丘の応答の有無についても解析をおこなった.まず,上丘への入力パタンの解明として,網膜からの視神経の投射とその視覚応答の記録をすすめていく.マウスの眼球,特に,硝子体内にAAV-GCaMP6を注入することで,網膜神経節細胞にAAVを感染させ,その軸索にまでGCaMPを発現させるための条件検討をおこなっている.現状では,感染効率がまだ弱く,眼球を取り出し網膜を観察してみると,小さなかたまった領域にのみ蛍光が確認できるに止まった.同様にAAVに感染した細胞から伸びる軸索も網膜内では観察されたが,上丘でその軸索末端をはっきりと観察するにはいたっていないため,AAVのセロタイプ,濃度,量,注入方式など,条件検討を進めていこうと考えている.十分量の入力繊維が,上丘で観察できるようなれば,上丘の神経活動を記録するのと同様に,視覚刺激を用いて,受容野の解析をおこなうとともに,様々な視覚刺激をおこなうことで,神経入力の空間的な応答パタンの解明を進めていきたいと考えている.神経生物学,神経生理学
揚子地塊における礁生態系のレジーム転換-オルドビス紀地球生物相大変革の解明-

礁生態系のレジーム転換はオルドビス紀前期に生じ,後の礁進化に大きな影響を及ぼした.揚子地塊上の礁の構成・構築様式を検討した.下部オルドビス系(Tremadocian)の,コケムシ-有柄類礁と普通海綿-コケムシ礁は,最古の骨格生物優勢(コケムシ)礁であり,普通海綿-微生物礁は,レジーム転換以前の名残りである.礁生態系の劇変には,後のオルドビス紀大放散につながる地球生物環境の大変革が深く関与している.礁生態系のレジーム転換はオルドビス紀前期に生じ,後の礁進化に大きな影響を及ぼした.揚子地塊上の礁の構成・構築様式を検討した.下部オルドビス系(Tremadocian)の,コケムシ-有柄類礁と普通海綿-コケムシ礁は,最古の骨格生物優勢(コケムシ)礁であり,普通海綿-微生物礁は,レジーム転換以前の名残りである.礁生態系の劇変には,後のオルドビス紀大放散につながる地球生物環境の大変革が深く関与している.1.中国湖北省(揚子地塊)興山地域の下部カンブリア系と,宜昌・長陽地域の中部カンブリア系下部オルドビス系の現地調査を行った.その結果,「古杯類礁の発達様式」と「骨格生物優先礁の初期創出過程」に関するデータが得られた.比較参照地として,山東省(北中国地塊)長清地域で,中・上部カンブリア系の「微生物礁の岩相」ならびに堆積相変化の予察的な検討を行った.2.湖北省の中部カンブリア系最下部オルドビス系(覃家苗層南津関層)はドロマイト化作用を強く被っており,岩相の特性が必ずしも明瞭ではない.散点的に,ストロマトライト礁の形成が認められる.造礁性の大型骨格生物は確認されない.3.後生動物礁として,分郷層[下部オルドビス系(Tremadocian)]に,「コケムシ-有柄類礁」,「普通海綿-コケムシ礁」,「普通海綿-微生物礁」が識別される。普通海綿は,「微生物類による分解作用」と「それに付随する石灰化」を通じて礁の構築に深く関与している.「コケムシ-有柄類礁」の場合,有柄類の構造は華奢であるが,その表面をコケムシが被覆・連結することで,枠組み構造自体が堅牢になり,バイオハームが構築されている.本礁は,「骨格生物が主要枠組み構築者である最古の礁」である.4.地層中に狭在されるshellbedsの定量的・定性的な解析によると,「礁の構築様式の転換時期」に,カンブリア紀型動物相から古生代型動物相への交替(進化的な変遷)が認められる.その時期に,堆積システムの変化(「微生物岩や石灰質扁平礫礫岩の減少」と「生物擾乱作用の増加」)も生じている.5.山東省のカンブリア系では,揚子地塊では必ずしも得られない,「微生物礁の構成や消長」に関する情報が得られた.今後,なぜ揚子地塊で先駆的に礁の構築様式の変化が生じ,オルドビス紀生物大放散へとっながる大変革が生じたのかという問題にアプローチする予定である.1.中国貴州省(揚子地塊)遵義〓潭・金沙岩孔地域に分布する下部カンブリア系の現地調査を行った.その結果,「古杯類一石灰微生物礁の発達様式」と「“骨格生物礁"の最初期形成過程」に関するデータが得られた.揚子地塊のカンブリア系の比較参照地として,山東省(北中国地塊)長清・莱〓顔庄地域で,中・上部カンブリア系の「微生物礁の発達様式」と「堆積相変化との関連」に関する調査も行った.2.貴州省の下部カンブリア系(とくに明心寺層と金頂山層)中には,保存良好な「古杯類-石灰微生物類礁」が,散点的ながらも特定の層準に豊富に存在している.古杯類を取り巻くように,あるいは古杯類に密接に付随して,石灰微生物の被覆・結束作用が顕著に認められる.さらに,凝集粒子である「オンコライト」や,典型的な微生物岩である「ストロマトライト」の形成も同一層準で確認される.3.「古杯類-石灰微生物類礁」では,古杯類自体が枠組み形成者として機能しているが,堅牢な枠組みを構築するためには,石灰微生物類の働きが不可欠と考えられる.その点で,本礁は未だ,「骨格生物が優先な礁」(オルドビス紀前期に出現)とは考え難い.4.山東省の中・上部カンブリア系(とくに張夏層と炒米店層)では,石灰微生物類であるEpiphytonが多様に成長・集合することによって,高さが1メートル前後のドーム状の「バイオハーム(生物丘)」が側方に連続して形成されている.今後,本微生物礁の形成様式を詳しく解析することで,Epiphytonの分類学的な位置づけや,造礁作用に果たす役割の解明につながると考えられる.

さらに,多様な成長様式を呈するストロマトライトや,多様な斑状様式を示すスロンボライトが,お互いに漸移的に,あるいは排他的に産出する.それらの構成様式を調べることで,時代特異的な,あるいは普遍的な形成様式や形成環境が明らかになると考えられる.今年度は,揚子地塊(主として湖南省花垣県)で特徴的な「礁生態系のレジーム転換様式」の転換初期相の実態を把握するために,とくに下部カンブリア系(清虚洞層)と中部カンブリア系(花橋層・車夫層)の野外調査を行った.1.カンブリア紀型進化動物群の「衰退様式」と,古生代型進化動物群の「最初期放散様式」を,各年代を代表する特徴的な"微生物"礁の「構成」・「組織」・「構築・構造様式」を比較・検討することによって解析した.2.カンブリア紀前期最末期の礁は,量的に僅かな古杯類と多量の石灰藻類・微生物類で構成され,衰退様式の状況が判明した.その上で,カンブリア紀中期に特徴的な礁への変遷様式[どのような食性・栄養段階の生物相が,どのような層序学的な序列で,海洋環境(栄養源や海水中の溶存酸素量など)と,どのように関係しながら変化したのか]を解く手掛かりが得られた.3.「地球生物相の一大変革」が,揚子地塊で世界に先駆けて生じた原因を,当時の大陸配置を考慮し,海洋中の第一次生産性の差から考察した.4.「レジーム転換様式の詳細」と「大放散の地球生物学的な背景」との関係を,「生息場の変遷ダイナミズム」の枠組みの中で統一的に解明するための貴重なデータが得られた.得られた研究成果は,日本古生物学会(金沢:6月),国際化石刺胞動物・海綿動物会議(ベルギー・リェージュ:8月),日本地質学会(茨城:9月)の場で発表を行なった.6編(印刷中を含む)の論文を発表した.
共分散構造分析を用いた全部床義歯の予後に関わる要因の解析

1.実施被験者数:51名分のデータ(年齢、性別、口腔内環境、旧義歯および新義歯の質、OHIP)を取得した(去年度と合わせてのべ238名分)。2.全部床義歯の臨床予後因子:前研究より下顎義歯の安定、顎間関係、下顎顎堤条件が全部床義歯の臨床予後に影響していることが示唆されている。神経症傾向の影響については去年度に論文にて発表された。この中で全部床義歯の臨床予後因子として神経症傾向が関与している可能性が高いことが示された。その他の要因として、口腔乾燥が過去の文献より想定され、データと適合するモデルを模索している段階である。3.論文作成、発表:全部床義歯装着者におけるOHRQoLの下位尺度間の関係性に対する神経症傾向の影響についての論文が発表された。前研究のモデルに神経症傾向および口腔乾燥を変数として加えたモデルを探索中であるが、引き続き難航してしている(OHIPの下位尺度にしぼるなどの工夫が必要になってくるのかもしれない)。本研究にて得られたデータ(OHIP-EDENT)をもとに、Lockerモデルの一般化に関する論文を2本著し、発表された。また、新義歯および旧義歯のアウトカムを同一モデルに組み込んだ共分散構造分析に関する論文、義歯の使用年数とOHRQoLの関連について解析した論文が発表された。これらの研究結果により全部床義歯の予後因子をある程度確かめることができたが、一方で、予後因子(顎堤形状や義歯の質)やアウトカム(義歯満足度やOHRQoL)の測定法の限界を再考する機会となり、これらの新規開発が次なる課題となるのではないか。1.実施被験者数52人分の被験者データ(年齢,性別,口腔内環境,新旧義歯の質等)を収集した。共分散構造分析は、複雑な多変量の相関・因果関係を視覚的に表現することのできる有用で強力な統計解析方法であるが、その反面、多くの被験者を必要とする。平成26年度に収集することのできたデータは52人分であるが、平成27年度以降も多くの被験者のデータを獲得することに努める必要がある。代表者の2013年発表論文において用いられた予後因子(変数)は7つ(下顎顎堤形状など)で相関・因果関係の仮定は14つであった(相関・因果関係を1つ仮定するにあたり最低10人分のデータが必要となる)。本研究課題においては、上記論文ではまだ考慮されていなかった変数を付加するため、最終的には最低でも150人分以上のデータを得る必要がある。また、より説得力のある結果を提示するためにはそれ以上の多くのデータ(仮定1つあたり20人)を確保しなければならない。2.全部床義歯の臨床予後因子2015年Bostonにて開催されたIADRに参加し、全部床義歯の予後に関わる要因について、識者たちとの意見交換を行った。また、関連する発表を見聞きし、新しい情報を得た。同学会において当分野で過去に得られたデータをもとに、神経症傾向が強い上下無歯顎患者のOHRQoL(Oral Health Related Quality of Life)下位尺度の構造が一般患者のものとは異なる可能性があることを当分野大学院生が発表した。また、神経症傾向は変数として全部床義歯の臨床予後に関するモデルに組み込むことが難しいと考えられる(共分散構造分析を行っている先行研究においてもモデルには組み込まれていなかった)。神経症傾向を全部床義歯の臨床予後因子としてモデルに組み込んでいくか検討していく必要がある。1.実施被験者数51人分の被験者データ(年齢,性別,口腔内環境,新旧義歯の質等)を収集した(去年度と合わせてのべ103名)。共分散構造分析は、複雑な多変量の相関・因果関係を視覚的に表現することのできる有用で強力な統計解析方法であるが、その反面、多くの被験者を必要とするためさらなるデータの蓄積が必要となる。2.全部床義歯の臨床予後因子全部床義歯の予後に関わる要因について、当分野で過去に得られたデータより、神経症傾向が強い患者のOHRQoL(Oral Health Related Quality of Life)の構造が一般患者のものとは異なることが確認され、現在論文の執筆を進めている段階である。ここで、神経症傾向は変数として全部床義歯の臨床予後に関するモデルに組み込むことが難しいと考えられており(共分散構造分析を行っている先行研究においてもモデルには組み込まれていなかった)、神経症傾向をどのように全部床義歯の臨床予後に関するモデルに組み込むかを検討していくことが必要である。目標被験者数(平成26年4月平成29年3月)が300名であるが、現在のデータ取得数が103名であり、現在、義歯新製中の患者を考慮するとおおむね順調に進展していると考えられる。1.実施被験者

数:45名分のデータ(年齢、性別、口腔内環境、旧義歯および新義歯の質、OHIPなど)を取得した(去年度と合わせてのべ148名分)。平成29年度分の被検者を想定すると計200名分となることが予想される。2.全部床義歯の臨床予後因子:前研究より、義歯の安定、顎間関係、顎堤条件が全部床義歯の臨床予後に影響していることが示唆された。今回、被検者の追加に伴い、神経症傾向については新しい知見を得ることができた。多母集団分析(神経症傾向が比較的低値な群と高値な群の2群間)によって、Oral Health Related Quality of Life (OHRQoL)の下位尺度間における配置不変性の確認、およびFunctional limitationからPhysical painへの標準化直接パス係数の有意差を認めた。これは全部床義歯の臨床予後因子として神経症傾向が関与している可能性が高いことを示唆していると考えられた。また、口腔乾燥が全部床義歯の臨床予後因子として関与していることが過去の文献より想定され、モデル構築の際の変数として有力であることが考えられる。3.論文作成(投稿or執筆中):全部床義歯装着者におけるOHRQoLの下位尺度間の関係性に対する神経症傾向の影響についての論文を投稿中である。また、前研究のモデルに神経症傾向および口腔乾燥を変数として加えたモデルを構築し、適合度指標や倹約性などを考慮した最終モデルを探索中である。モデル構築の際に必要となる被検者数は、その複雑性に依存する。最終モデルの複雑性(組み込む変数や仮定する相関・因果関係の数)によって解析に必要な被験者数は変動するが、現在、前研究のモデルに加えて組み込まれる変数として神経症傾向および口腔乾燥が候補にあり、前研究のモデルに2つの変数を組み込む上で必要最低限の被験者数は確保可能であると見込まれるため。1.実施被験者数:39名分のデータ(年齢、性別、口腔内環境、旧義歯および新義歯の質、OHIP)を取得した(去年度と合わせてのべ187名分)。2.全部床義歯の臨床予後因子:前研究より下顎義歯の安定、顎間関係、下顎顎堤条件が全部床義歯の臨床予後に影響していることが示唆されている。神経症傾向については新しい知見を得ることができ論文にて発表された(神経症傾向が低値な群と高値な群の2群間の多母集団分析をLockerモデルにて共分散構造分析した。Oral Health Related Quality of Life (OHRQoL)の下位尺度間における配置不変性の確認、およびPhysical painからDisabilityへの標準化直接パス係数の有意差を認めた。これは全部床義歯の臨床予後因子として神経症傾向が関与している可能性が高いことを示唆していると考えられた)。その他の要因として、口腔乾燥が過去の文献より想定され、データと適合するモデルを模索している。3.論文作成、発表:全部床義歯装着者におけるOHRQoLの下位尺度間の関係性に対する神経症傾向の影響についての論文が発表された。前研究のモデルに神経症傾向および口腔乾燥を変数として加えたモデルを探索中である。本研究にて得られたデータ(OHIP-EDENT)をもとに、Lockerモデルの一般化に関する論文を2本著し、発表された。また、新義歯および旧義歯のアウトカムを同一モデルに組み込んだ共分散構造分析に関する論文を執筆中である。神経症傾向のOHRQoLに及ぼす影響については解明でき論文発表ができたが、モデル構築に神経症傾向を組み込む過程が難航している。