hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌幹細胞とそのニッチ相互作用の解析

癌幹細胞は腫瘍の形成に寄与するだけでなく治療抵抗性を示すことから術後の再発・転移の一因と考えられている。そこで、本研究では大腸癌原発巣から分離した腫瘍形成能の高い細胞群に注目して解析を行い、再発や転移等の予後不良因子の特定を行った。その結果、CD44バリアントアイソフォーム2(CD44v2)の発現量と予後には相関関係があり、高発現群では予後不良であった。この結果からCD44のバリアントアイソフォームと細胞外マトリクス、ヒアルロン酸の結合が癌幹細胞の未分化性の維持や転移に重要な役割を担うと考えられた。より詳細なCD44v2の機能を解明することで、大腸癌の予後改善に寄与すると考えられる。癌幹細胞は腫瘍形成に寄与するだけでなく治療抵抗性を示し、術後の体内における癌幹細胞の残存が再発・転移の原因と考えられている。このことから同細胞群の特性解析は重要であり、癌の根治が望める革新的な治療法へとつながる。大腸癌においては既にCD133等の細胞表面抗原を指標とした癌幹細胞の分離・同定がなされているが、その分離純度は低く癌幹細胞の詳細な特性解析を行うには不十分であると言える。従って本研究では、臨床検体を用いてより高純度な癌幹細胞の分離を目指すとともに、癌幹細胞の存在が示唆された細胞群の特性解析を実施した。まず正常組織幹細胞と癌幹細胞の類似性に着目し、正常大腸上皮における幹細胞マーカーの探索を試みた。その結果、腸管幹細胞が存在する大腸陰窩底部においてCD44の限局的な発現が見られたため、このCD44と既存の癌幹細胞マーカーであるCD133を組み合わせる事で癌幹細胞の分離と特性解析を試みた。フローサイトメトリーにより分画化した各細胞画分の腫瘍形成能を評価した結果、CD133+CD44+細胞において高い腫瘍形成能が示された。また、NOD/SCIDマウス皮下で形成された腫瘍は、原発巣と比較してCD133+CD44+細胞の割合が増加しており、腫瘍再構築の際に重要な役割を担っていることが示唆された。このうち、CD44は110までのバリアントアイソフォーム(CD44v1-10)が存在し、癌の遠隔転移に関与していると報告されている。そこで、CD44vの発現と予後との相関を検証した。その結果、CD44v2/3低発現群と比較して高発現群では予後不良であった。このCD44vの詳細な分子メカニズムに関して詳細な報告は存在しないが、癌肝細胞とその微小環境に関与し、細胞外マトリクスやヒアルロン酸との結合などのシグナル伝達を介して、癌肝細胞の未分化性の維持や転移に関与していると考えられる。癌幹細胞は腫瘍の形成に寄与するだけでなく治療抵抗性を示し、術後の再発・転移の原因と考えられている。CD133,CD44は癌幹細胞マーカーとして注目されてきたが、大腸癌原発巣から得られた細胞の腫瘍形成能における評価は十分ではなかった。本研究では、臨床検体を用いて大腸癌原発巣から分離したがん細胞による腫瘍形成能の確認を行い,大腸癌または大腸正常幹細胞として報告された各マーカーの重要性を明らかにし、予後予測マーカーとしての価値を評価することである。各細胞画分の腫瘍形成能を評価した結果、CD133+CD44+細胞において高い腫瘍形成能が示された。また、NOD/SCIDで形成された腫瘍は、原発巣と比較してCD133+CD44+細胞の割合が増加しており、腫瘍再構築の重要な役割を担っていることが示唆された。CD44はバリアントアイソフォームが存在し、癌の遠隔転移に関与していると報告されている。その結果、CD44v2低発現群に比べて明らかにその高発現細胞群で予後不良であることが見いだされた。癌幹細胞とその微小環境における、CD44のバリアントアイソフォームと細胞外マトリクス、ヒアルロン酸などの結合が癌幹細胞の未分化性の維持や転移などに重要な役割を担うと考えられた。この成果は、British Journal of Cancerに掲載され、今後更にCD44v2の機能を解明することで、その高発現患者に対するオーダーメイド治療の開発につながり、大腸癌の予後改善に寄与すると考えられる。

近年、癌組織においても正常組織と同様、自己複製能と多分化能を保持した幹細胞が存在し、幹細胞を頂点とした階層的な細胞社会が存在することが明らかになりつつある。癌幹細胞は腫瘍形成に寄与するだけでなく治療抵抗性を示し、術後の体内における癌幹細胞の残存が再発・転移の原因となっていると考えられていることから、同細胞群の特性解析は非常に重要なものであると言え、癌の根治を望める革新的な癌治療法へとつながるであろう。大腸癌においては既にCD133等の細胞表面抗原を指標とした癌幹細胞の分離・同定がなされているが、その分離純度は低く癌幹細胞の詳細な特性解析を行うには不十分であると言える。従って本研究では、全359検体を用いてより高純度な癌幹細胞の分離を目指すとともに、癌幹細胞の存在が示唆された細胞群の特性解析を実施した。まず正常組織幹細胞と癌幹細胞の類似性に着目し、正常大腸上皮における幹細胞マーカーを探索した。その結果、腸管幹細胞が存在する大腸陰窩底部においてCD44の限局的な発現が見られたため、このCD44と既存の癌幹細胞マーカーであるCD133を組み合わせる事で癌幹細胞の分離と特性解析を試みた。フローサイトメトリーにより分画化した各細胞画分の腫瘍形成能を評価した所、CD133+CD44+細胞においては僅か100細胞の移植で腫瘍が形成され、高い腫瘍形成能が示された。また、NOD/SCIDマウス皮下で作成した移植片におけるフローサイトメトリー解析の結果、移植片では原発巣と比較し優位にCD133+CD44+細胞の割合が増加しており、腫瘍再構築の際にも重要な役割を示している可能性が示唆された今後、この癌幹細胞とその微小環境(ニッチ)の癌組織中における局在や特性を明らかにするつもりである。本研究では、全359検体を用いてより高純度な癌幹細胞の分離を目指すとともに、癌幹細胞の存在が示唆された細胞群の特性解析を実施している。その結果、腸管幹細胞が存在する大腸陰窩底部においてCD44の限局的な発現が見られたため、このCD44と既存の癌幹細胞マーカーであるCD133を組み合わせる事で癌幹細胞の分離を試みた。大腸癌臨床検体から、細胞表面抗原CD44およびCD133を用いてフローサイトメトリーにより分画化し、得られた各細胞画分をNOD/SCIDマウスに皮下移植する事により腫瘍形成能を評価した。その結果、CD133+CD44+細胞においては僅か100個の細胞から腫瘍が形成され、高い腫瘍形成能が示された。また、NOD/SCIDマウス皮下で作成した腫瘍の解析では、原発巣と比較して優位にCD133+CD44+細胞の割合が増加しており、CD44およびCD133は腫瘍再構築の際に重要な役割を示している可能性が示唆された。CD44のバリアントアイソフォーム(CD44v)の発現は、遠隔転移と関連していることが報告されてきた。しかしながら、大腸癌組織において、その詳細な分子メカニズムは良く分かっていなかった。そこでCD44v2/3の発現量と予後との相関を検討した。その結果、低発現群に比べて明らかに高発現群で予後不良であった。このことからCD44v2/3はより詳細な転移や再発との関連性を検証する事で、大腸癌の予後不良因子として癌原発巣の診断マーカーとして用いることができると考えられる。これらに加え、大腸癌原発巣だけではなく、癌幹細胞が関与していると考えられる大腸癌由来肝転移巣の遺伝子解析を行った。その結果、CD44v2/3および大腸幹細胞マーカーであるLGR5の発現上昇が見られた。
光学活性(アレーン)クロム錯体の合成と不斉触媒反応への展開

光学活性(アレーン)クロム錯体を合成する方法として、フェノールを適当な官能基でマスクした対応するクロム錯体で、キラルな塩基をもちいてエナンチオトピックな二つのオルト位を区別してリチオ化し、次いで親電子試薬を反応させオルト二置換(アレーン)クロム錯体を光学活性体として得た。保護基としてはスピロ環を有するカルバメートを、また、キラル塩基としては1,2-ジフェニルエチレンジアミンテトラメチル体を用いた時、最も高い光学純度が得られた(up to 82%ee)。同様にアニリン誘導体のクロム錯体でも、エナンチオトピックなオルトリチオ化で(オルト置換アニリン)クロム錯体を光学活性体として得た。アトロプ異性をもつビアリール化合物は不斉触媒の配位子、生物活性天然有機化合物等に注目されている。その立体選択的な合成法の開発を目指して、(アレーン)クロム錯体とオルト置換フェニルホウ酸とのクロスカップリング反応で得られたビフェニル体の立体化学を検討した。フェニルホウ酸のオルト位の置換基がホルミル基の時は、ホルミル基とクロムが反対側を向いたビフェニル体のモノクロム錯体のみを、一方、オルト位の置換基が他の官能基の時は、その置換基とクロムが同じ側になったビフェニル体のみが得られた。立体選択的なビフェニル誘導体を与えるこの反応の機構を詳しく検討し、クロスカップリング反応で生成した化合物を、熱的な条件下、あるいはオルト位の置換基の嵩高さを減少させることで、熱力学的に安定なビフェニル体に変換することができた。上記の反応を利用して、同一の面不斉をもつ光学活性(アレーン)クロム錯体より、ビフェニル体の両エナンチオマーを光学活性体として合成することに成功した。更に、この立体選択的なビフェニル体の合成法を生物活性を有する天然有機化合物の全合成に利用すべき検討を行っている。
乳児の情緒表出と母子の情緒的コミュニケーション

1。5ヵ月児と母親の日常の家庭場面における相互交渉を情緒的コミュニケーションの視点から分析検討した。とくに児のポジィティブ・ネガティブ・ニュートラルのそれぞれの情緒表出に対する母親の応答に現れる情緒表出を中心に検討した。対象は40組の母子で児は男女半数ずつで、第1子・第2子も半数ずつであり、すべて核家族の母子であった。分析は60分間の相互交渉を記録したビデオテープについてなされた。その結果を先行研究でわれわれが米国の20組の母子を対象として観察した資料を分析した結果と対照させてみたところ日本の母親のほうが児に対しての応答に現れる情緒の種類が少ないこと、また児のポジィティブ・ネガティブのそれぞれの情緒表出に対する応答の割合が少ないことがわかった。2.11ヵ月児41名を対象に怒り・恐れを誘発させるためそれぞれに腕の抑制・吠えるゴリラの面の提示という状況を設定し児の反応を分析検討した。状況と反応に対応関係が認められたが、それは児のネガティブな感情状態と何らかの対応があると考えられる。口の形態を10種に分類することによって分析したが、今後眉・鼻についても分析したい。3.2。の児のうち21名について怒り・恐れ・驚きを誘発させる状況を設定し児の情緒表出パタンの個人差を検討するとともに、米国の協力者による同数の児についての同一の実験で得られた結果と対照させて文化差の有無を検討した。個人差についてはかなり大きいことが明らかになった。一方若干の文化差が見られたので、母親面接の結果と対照させて検討したところ先行経験が児の上のような状況における感情状態のコーピング行動に影響していることが推測された。1。3.2。1.5カ月児と母親との家庭の日常の相互交渉場面での情緒的コミュニケーションのビデオ記録を乳児の表出するポジティブ・ネガティブ・ニュートラルのそれぞれの情緒に対して、母親がどんな情緒表出により応答するかという視点から分析するとともに表情・発声・身ぶりというモードを母親がどのくらい用いるかについても分析を行なってきた。全体で40対の母子についての60分の記録を分析しているが、本年度中にほぼ半数の資料の分析を終え、のこりを次年度に分析するが、これまでの分析から母親の情緒的応答が米国の母親とくらべ少なく、身体的接触が多いことが推測される。2.11カ月児36名を対象として、喜び、悲しみ、嫌悪の3種の情緒を誘発させる実験を行った。分析は、下の手順でなされた。ビデオ再生機をコンピュータで制御しながら、1秒1コマのサンプリングにより画像をコンピュータに取りこんで処理した。画像処理した乳児の顔をレーザープリンターで出力させた。約4000枚の出力された表情の図版を用いて、3名の評定者が口の領域についてのソーティングを実施(EckmanのFACSにあるAUに依拠して)した。今後、眉と鼻の領域について同様の分析を進める予定で、それらが終わった後、11カ月児が実際にどのような表出のレパートリを有するのか、表出と情緒との間に特定の関係があるのか、あるいは個人間で表出と情緒との関係が特殊に発達しているのかを、クラスター分析や判別分析などを用いて明らかにしていくことを考えている。1.5ヵ月の乳児と母親の家庭の日常場面における相互交渉を情緒的コミュニケーションの視点から分析検討した。とくに乳児のボジティブ・ネガティブ・ニュートラルのそれぞれの情緒表出に対する母親の情緒表出による応答を検討した。対象とは40組の母子で子どもの性別は男女それぞれ20名である。また第1子が20名、第2子が20名であった。

その結果以前われわれが行った米国の20組の母子を対象とした分析結果とくらべ母親の子どもに対しての応答に現れる情緒の種類が少ないこと、子どものネガティブ、ボジティブのそれぞれの情緒的表出に対する応答の比率が日本の母親のほうが少ないことがわかった。2.11ヵ月の乳児41名を対象に怒り・恐れを誘発する〈腕の抑制〉、〈吠えるゴリラ〉という2種の状況を設定し反応を分析検討した。状況と反応には対応関係が認められたが、それは子どものネガティブな感情状態と何らかの対応があると思われる。これは口の形態を10種に分類することによって行われたが今後眉・鼻についての分析を行って精度を高めたい。3.上の2.の乳児のうち21名について怒り・恐れ・驚きを誘発し情緒表出パタンの個人差を検討するとともに、同数の米国の乳児についての同じ実験で得られた結果と比較して文化差を検討した。かなり大きな個人差とともに文化差が見られた。母親面接の結果と対照させると先行経験が子どもの感情状態のコーピング行動に影響していることが推測され、この点に関して特に大きな文化差が見られた。
特別なニーズのある子どもを含む集団への包括的支援：子ども同士の相互作用に注目して

近年、通常の学級や幼稚園等にも特別なニーズのある子どもたちが在籍している。インクルージョンの流れを汲み、多様な実態を持つ子どもたちがメインストリームと呼ばれる場で過ごす機会が今後増えていくことが予想される。本研究では、特別なニーズのある子どもを含んだ集団における教育・保育場面を対象として、1子ども同士の関わりの生起に関連する要因とそれが行動・学習に与える影響、2子ども同士の関わりを促進するための教師の働きかけを明らかにすることを目指す。
消滅処理を目的とする核燃料サイクルのための高速中性子核データの測定

本年度は東北大学高速中性子実験室ダイナミトロン加速器により発生させた中性子により、主として収量及び毒性の点から消滅処理にとっても最も重要な核種である^<237>Npの核分裂断面積及び核分裂即発中性子エネルギースペクトルの測定を行った。まず昨年度に引き続き高純度^<237>Np試料(1mg)を用いて(p、n)反応で発生させた単色の8.583.5kevの中性子に対し、5点において^<235>Uを標準試料とするバックツウバック核分裂計数管により、820%の誤差で核分裂断面積を測定した。^<235>Uの核分裂断面積としてJENDL3.2の値を取ると、10KeV附近ではJENDL3.2に近く、一方100KeV近くではENDF/B6の値に近いという結果が得られた。^<237>Npの核分裂即発中性子スペクトルの測定は外径(13.8mmφ×120mm)のステンレス製2重管に封入したNpO_2試料(19.99g)を用い、0.62MeVの入射中性子に対し、TOF法により測定を行った。飛行距離は245cm、検出器は入射中性子に対し90°方向に置かれた14cmφ×10cmの液体シンチレータである。結果は112MeVの間に対して得られ、Maxwe11スペクトルに対するフィットにより、Maxwe11温度としてTm=1.28MeVを得た。これはHowerton-Doyasによるυ_1とTmの間の関係式と整合するが、JENDL3.2のTm=1.38MeVよりはやや低い結果であった。また消滅処理において^<237>Npに次いで重要な核種である^<241>Am(10μg)、^<243>Am(90μg)の試料を用い核分裂断面積を測定した。試料が少量のため(p,n)反応による平均44KeVのMaxwe11型中性子源を用い、^<241>Amに対し37.2mb(誤差7.8%),^<243>Amに対し11.7mb(誤差17%)という結果を得たが、統計誤差の関係から核データファイルに対する評価はできなかった。本年度実施した項目は以下の通りであり、ほぼ計画どおりであった。1.廃棄物問題を考える上でもっとも重要なNp237について日本原子力研究所の協力を得て約1mgの試料量を持つNp237試料を4枚作成した。2.試料中のアクチニド量を定量するためのαスペクトロメーターを購入整備し、作成したNp237試料のNp237量を定量精度約1%で定量した。3.比較的高い放射能を持つ試料を取り扱うために必要となるドラフトチェンバーを購入し、東北大学工学部高速中性子実験室内の遮蔽室に設置した。4.核分裂断面積測定を実施する上で、バックグランド中性子の寄与を除去する上で必要となる高周波ビーム偏向装置を整備し、TOF測定法を用いてその性能を評価した。これによる中性子パルスの半値幅は約2nsec程度であることが確認された。5.東北大学工学部高速中性子実験室にてNp237の核分裂断面積を測定するための電子回路を購入し整備するとともに核分裂測定を実施した。測定においては、4で整備したビーム偏向装置によって核分裂断面積測定上のS/N比の大幅な改善が得られることを確認した。本年度測定した中性子エネルギーは約1MeV(Li(p,n)反応により)であった。6.実験データの補正計算手法について検討し、試料内自己遮蔽の補正、バックグランド中性子・寄生中性子補正についてコード化した。7.また、即発核分裂スペクトル測定の予備実験をTh232試料を用いて行った。本年度は、東北大学工学部高速中性子実験室のダイナミトロン加速器を用いて、収量および毒性の点から消滅処理の観点から最も重要な核種である、Np-237の核分裂断面積の測定及び核分裂即発中性子エネルギースペクトルの測定を行うことを計画した。またNp-237についで重要な核種であるAm-241、Am-243の核分裂測定のための箔状サンプルを入手した。核分裂断面積の測定においては、昨年度作成した高純度Np-237箔(1mg)を用いて、Li(p, n)反応によって発生させた10keV200KeVの中性子を用いて、10nsec以下の高時間分解能を持つ測定系を構築して、TOF法とバックツウバック核分裂計数管を使用してU-235との相対測定により実施した。その結果10200KeVの間のエネルギー依存核分裂断面積を510%の測定精度で取得した。予備的な解析の結果では、ここで測定された結果はJENDL-3.2のデータを支持するものであった。核分裂即発中性子の測定を平成8年度後半に実施すべく、使用承認を得たが、Np-237試料(20g)を輸送するための手続きに予想外に時間を要したため、入手が平成9年3月となり、測定を実施するまでに至らなかった。しかしながら、予定していた試料が入手できたことから、平成9年度前半に測定が実施できる予定である。Am-241およびAm-243試料についてはα-スペクトロメトリーによる試料の定量を行った。その結果、入手した試料中の各目的核の量はそれぞれ、12および90μg程度であった。

この量ではNp-237と同様のエネルギー領域で測定を行うことはやや難しいが、核分裂反応のしきい値以上では測定が可能であると考えられる。本年度は東北大学高速中性子実験室ダイナミトロン加速器により発生させた中性子により、主として収量及び毒性の点から消滅処理にとっても最も重要な核種である^<237>Npの核分裂断面積及び核分裂即発中性子エネルギースペクトルの測定を行った。まず昨年度に引き続き高純度^<237>Np試料(1mg)を用いて(p、n)反応で発生させた単色の8.583.5kevの中性子に対し、5点において^<235>Uを標準試料とするバックツウバック核分裂計数管により、820%の誤差で核分裂断面積を測定した。^<235>Uの核分裂断面積としてJENDL3.2の値を取ると、10KeV附近ではJENDL3.2に近く、一方100KeV近くではENDF/B6の値に近いという結果が得られた。^<237>Npの核分裂即発中性子スペクトルの測定は外径(13.8mmφ×120mm)のステンレス製2重管に封入したNpO_2試料(19.99g)を用い、0.62MeVの入射中性子に対し、TOF法により測定を行った。飛行距離は245cm、検出器は入射中性子に対し90°方向に置かれた14cmφ×10cmの液体シンチレータである。結果は112MeVの間に対して得られ、Maxwe11スペクトルに対するフィットにより、Maxwe11温度としてTm=1.28MeVを得た。これはHowerton-Doyasによるυ_1とTmの間の関係式と整合するが、JENDL3.2のTm=1.38MeVよりはやや低い結果であった。また消滅処理において^<237>Npに次いで重要な核種である^<241>Am(10μg)、^<243>Am(90μg)の試料を用い核分裂断面積を測定した。試料が少量のため(p,n)反応による平均44KeVのMaxwe11型中性子源を用い、^<241>Amに対し37.2mb(誤差7.8%),^<243>Amに対し11.7mb(誤差17%)という結果を得たが、統計誤差の関係から核データファイルに対する評価はできなかった。
雪氷層へ混入する諸物質の堆積安定化機構の解明

1.実験試料の採取室内実験で用いる積雪試料は人工的に作成するのは困難なため、北海道内で2カ所、長野県内の1カ所、計3カ所で採取した。北海道内で採取した積雪試料は寒冷変態過程の、また長野県内で採取したものは温暖変態過程の再現実験のために使用した。2.野外観測積雪試料を採取した際、積雪層の初源状態を把握するために積雪断面観測および化学分析用試料採取をおこなった。この断面観測から北海道内で採取した積雪試料は寒冷変態過程を再現するのに、また長野県内で採取したものは温暖変態過程について再現する室内実験の試料として適切なものであることが確認された。3.上下差温恒温槽性能試験雪ブロック試料に温度勾配を生じさせる装置(上下差温恒温槽)の性能試験を国立極地研究所内にある低温実験室で行った。上下差温恒温槽内に厚さ14cmの雪ブロック試料(密度0.350.37g/cm)を設置したところ、雪ブロック上部冷却板温度を極地研低温室温度と等しい-17°C、下部冷却板を本装置の能力限界-35°Cに設定したとき、温度勾配が最大値(10°C)を取ることが明らかとなった。4.寒冷変態実験3において装置の性能試験を行ったものとほぼ同じ状態の雪ブロックサンプル(厚さ14cm、密度0.350.37g/cm)に710日間ほど、試料中に最大の温度勾配(試料上部-20°C、下部-30°C)をかけたところ、実験開始時と比較して実験後の化学成分濃度は、試料上部で濃度が上昇し試料下部で濃度が減少しているという結果を得た。この濃度変化は水蒸気の昇華凝結に伴って生じた可能性がある。今後この現象について温度勾配および実験継続時間など各種実験条件を変化させ、雪ブロック中での化学成分の移動の詳細を明らかにしていきたい。(1)実験試料の採取と各種層構造の作成:室内実験において用いる積雪試料を野外で自然状態のまま採取するのは困難なため、均質同位体組成・化学成分層を実験用単位層として、また同様に同一雪質・層構造層を同単位層として野外で採取し、実験室内で各種の組合わせ、さまざまな層位構造および各種成分を持つ積雪層を作成した.試料採取時には試料採取地点でその場所(in situ)での寒冷・温暖変態過程の観察を行なった.(室内実験に関する予備実験計画)野外採取の実験試料を用いて:1.降雪-堆積直後の自然雪初源試料、2.堆積初期に寒冷変態を受けた変態雪試料、3.完全に人為的組み合わせによる層位構造試料の3種の試料を作成し、以下の実験を開始した.(2)温暖変態系実験:実験試料としては上記の1、2、3の試料を用いて、積雪表面融解-浸透-氷化・流失(湿潤-水蒸気輸送型、上載せ再凍結型、ウオーター・テーブル型)の全過程の再現実験を継続中である.変態過程が一定段階に達した後、それぞれの過程における諸物質の量的変化、組成変化、同位体分別作用の変化の解析を行なう.(3)寒冷変態系実験:実験試料としては上記の1、3の2種の試料を用いて、極域堆積環境で生じる範囲の積雪層内温度勾配を上下差温式恒温層(備品として購入)内で実験的に作り出し、試料に含まれる諸物質の濃度、組成、雪試料の物理的性質変化を調べる.とくに、初源的層構造、雪質による分布変化に対する規制の機構を明らかにするため、実験試料3による人工的な層構造・物理的性質を持つ各種積雪試料を用いて、系統的実験のための予備実験を行なった.(4)野外観測地点の航空機による観測

寒冷変態の継続期間が長く、かつ温暖変態過程の進行状態が高度によって異なる観測地域の候補地として、ヨーロッパ・アルプスを選び、積雪観測地域の雪氷学的状態を航空機によって調査した.本年度の研究の経過と成果1.実験試料の採取:実験試料として望ましい積雪試料は、均質な酸素同位体組成および溶存化学成分を鉛直方向に一定以上の厚さで保持しているものである。また堆積後、温暖変態または寒冷変態を受ける以前の比較的新しい積雪でなければならない。このような積雪試料を実験的に作成するのは極めて困難である。この条件に適した試料採取を北海道、札幌近郊中山峠において実施し、鉛直方向の厚さ25cmをもつ新雪試料を0.3 m3採取した。同時に試料採取地点において、積雪試料を採取した同じ積雪層で断面観測を実施し、積雪試料の持つ初期条件の解析を行った。2.室内実験2-1.温度勾配自動調整装置付恒温槽の性能試験平成1112年度予算を用いて温度勾配自動調整装置付恒温槽(以下恒温槽)を制作した。今年度はこの恒温槽を用いて寒冷・温暖変態過程の再現実験を行うため、恒温槽内に試験的に積雪試料を入れ、試料の上下に設置した冷却板の温度条件を変化させ試料内に形成される温度勾配を測定した。その結果、鉛直方向に最大1°C/cm程度の温度勾配を作り出すことができるという見解を得た。この性能実験によって、本研究に使用する恒温槽は極域の積雪層を十分再現できるものであることが明らかとなった。2-2.実験用試料の作成野外採取の実験試料を用いて:(1)降雪-堆積直後の自然雪初源試料、(2)堆積初期に寒冷変態を受けた変態雪試料、(3)完全に人為的組み合わせによる層位構造試料、以上3種の試料のうち(2)、(3)について、寒冷・温暖変態過程の再現実験に適した積雪試料の作成を現在試みているところである。試料作成後、極域堆積環境で生じる範囲の積雪層内温度勾配を実験的に作り出し、試料に含まれる諸物質の濃度、組成、雪試料の物理的性質変化を調べる予定である.本年度の研究の経過と成果1.実験試料の採取:室内実験で用いる積雪試料は人工的に作成するのは困難なため、今年度は1月中旬に北海道大学北方生物圏フィールド科学センター森林圏ステーション北管理部雨龍研究林内において雪ブロック試料を採取した。試料採取地点周辺は国内で最も寒冷な地域のひとつに挙げられ、積雪堆積初期に寒冷変態を受けた雪試料として室内実験を行う際に適したものと考えられる。2.野外観測:1.で積雪試料を採取した際、積雪層の初源状態を把握するために積雪断面観測および化学分析用試料採取をおこなった。この断面観測の結果、採取した雪試料は弱い寒冷変態を受けていたが温暖変態は受けていないことが明らかとなり、本試料は寒冷変態実験を行うための試料として適切なものであると判断した。また、断面から採取した化学分析用試料は、深さ方向に5cm毎、lOcm毎と異なった厚さで行った。これは、室内実験時に雪ブロック試料を分割する厚さを決定するための情報とするためである。3.:上下差温恒温槽性能試験昨年度に引き続き雪ブロック試料に温度勾配を生じさせる装置(上下差温恒温槽)の性能試験を行った。その結果、厚さ14cmの雪ブロック(密度0.350.37g/cm)に対して、雪ブロック上部冷却板温度を極地研低温室温度と等しい-17°C、下部冷却板を本装置の能力限界-35°Cに設定したとき、温度勾配は最大値(10°C)をとった。4.:寒冷変態実験3において装置の性能試験を行ったものとほぼ同じ状態の雪
キラーT細胞によって認識される新規肺癌拒絶抗原遺伝子の同定とその臨床応用

肺腺癌患者腫瘍浸潤リンパ球から樹立したHLA-A24拘束性CTL(GK-CTL)によって認識される癌拒絶抗原Adenocarcinomaantigenrecognized by T cells-4(ART-4)の解析を行った。Northern blottingによりART-4遺伝子の全長は、約1.8Kbpと推測された。また、mRNAレベルでは、癌細胞のみならず正常組織にも普遍的に発現していた。膀胱癌細胞株cDNA libraryを用いてcolony hybridizationを行い、全長1,733bpのART-4遺伝子を同定した。ART-4蛋白は412アミノ酸からなり、分子量は46KDaと推測された。ART-4の融合蛋白をウサギに免疫しポリクローナル抗体を作製し、これを用いてWestern blottingを行った。ART-4蛋白の分子量は46KDaであった。また、蛋白レベルでは、T細胞白血病細胞を除き大多数の癌細胞、組織に発現していたが、精巣、胎盤、胎児肝を除き正常組織には発現していなかった。ART-4蛋白からHLA-A24 bindingmotifにあう8-11アミノ酸からなるペプチドを合成した。この蛋白の13-20番目、75-84番目に位置する二つのペプチドがCTLによって認識された。限界希釈法にてGK-CTLクローンを得て、これらのペプチドをパルスしたHLA-A2402安定形質転換細胞株C1R-A2402に反応させIFN-γ産生能を指標としてART-4抗原ペプチド特異的CTLクローンを同定した。肺癌患者の末梢血をこれらのペプチドで刺激し、HLA-A2402陽性肺腺癌細胞株11-18およびART-4抗原ペプチドをパルスしたC1R-A2402に対する反応性をIFN-γ産生能および細胞傷害試験で検討しHLA-A24拘束性腫瘍特異的およびペプチド特異的CTLを誘導できることがわかった。
初産婦のオキシトシン分泌促進プロジェクト「赤ちゃんにタッチでママになろう」の開発

本研究の目的は,妊婦が乳児とふれ合うことを生理学的および心理学的指標を用いて,その変化を検証することである。乳児と実際にふれ合う体験をする実験群と,乳児の映像を視聴する対照群のランダム化比較試験である.単胎・経腟分娩予定の初産婦で、20歳以上・妊娠38週代の妊婦で、実験群38名,対照群42であった。唾液中コルチゾールの介入前後の変化量の差は2群間で認めなかったが、両群共に有意に低下していた。唾液中オキシトシンの変化量については、2群間に差は認められなかった。状態不安得点は、実験群のほうが有意に低下していた。また、対児感情尺度のうち接近得点の変化量は、実験群において有意に上昇していた。目的:乳児とふれ合う経験を持たない妊娠期の女性に対して行う,実際に乳児とふれ合う体験「Mama Touchプログラム」(以下,プログラムとする)の効果を,オキシトシンとコルチゾールを評価指標として実行可能性の検討を行う.方法:介入群と対照群(風景の映像を視聴)の2群比較を行う。90分間のプログラムは,乳児とその母親の関わりを観察する部と,抱っこやあやすなど実際に乳児と関わる部から成り立つ。妊娠38週台と妊娠39週台のプログラムにおいて,研究開始前(Pre),研究開始後30分(Post 30),研究開始後60分(Post 60)の3時点で唾液を採取した.オキシトシン濃度の解析はENZO社のOxytocin ELISA kitを用い,コルチゾール濃度はSALIMETRICS社のCortisol Salivary Immunoassay Kitを用いて競合酵素結合免疫吸着測検定法にて行った.実行可能性は、実験プロトコールの実施,受容性,安全性の点から分析した.結果:介入群5名、対照群5名から得られた69検体のうちオキシトシン45検体(65.2%),コルチゾールは全ての検体で解析できた.オキシトシン濃度は個人差が大きいものの,Pre,Post 30,Post 60の全ての測定時点で,介入群のほうが高い傾向であった.コルチゾール濃度は,妊娠39週台の研究前後で有意に低下していた.プログラムに参加することで負担感や困難感を訴えたものはおらず,プログラムに起因した感染症や有害事象も生じなかった.結語:妊娠後期の女性を対象に,「Mama Touchプログラム」の前後でその影響を見る指標として唾液中オキシトシンおよび,唾液中コルチゾールを指標として測定することは、プロトコールの実施、対象の受容性、安全性の点から実行可能性が示された。計画通りに、1「赤ちゃんにタッチでママになろう」プログラムの開発を行った。2予備研究として、介入群と対照群を設け、プロトコールの実施、受容性、安全性の確認を行った。次への本研究計画書を倫理審査に提出した。予備研究を経て、研究方法の実行可能性を確認し、本年度の研究に進んだ。研究目的:乳児と初めてふれ合う妊娠後期の女性に対し,乳児とふれ合う介入群は,乳児の映像を視聴する対照群と比べて,生理学指標である唾液中コルチゾール,心理学指標である状態不安および対児感情尺度の回避得点は低下し,生理学指標である唾液中オキシトシンおよび心理学指標である対児感情尺度の接近得点が上昇するという変化を検証し,初産婦が乳児とふれ合うことの科学的根拠を明らかにすることで,今後の妊婦への支援の基礎とする.本研究は,乳児とふれ合う経験を持たない女性が乳児とふれ合うことを,生理学的指標および心理学的指標を用いて,乳児とふれ合うことでの変化をpositiveな側面とnegativeな側面の両方から検証することを目的とし,乳児と実際にふれ合う体験をする介入群と,乳児の映像を視聴する対照群の2群を設定するランダム化比較試験である.研究対象者の組み入れ基準は、次のとおりである。・妊娠経過に問題のない日本人初産婦で,流産の経験や不妊治療の経験は問わない・単胎妊娠のもの・経腟分娩予定のもの・年齢が20歳以上のもの・妊娠38週0日から妊娠38週6日のもの。本研究での対象者数は,介入群36名,対照群36名の計72名とする.プライマリアウトカムは、唾液中コルチゾールの変化(ng/mL)、セカンダリアウトカムは、・唾液中オキシトシンの変化(pg/mL)、・状態不安得点の変化、・対児感情尺度の接近得点,回避得点の変化とした。3月末でデータ収集を終え、現在分析中である。予備研究の結果から、リクルート方法の改善、プログラムの教示や直接触れ合うことの誘導方法の改善、協力してくれる乳児と母親への教育、オキシトシン抽出不能検体をなくす為の改善を行う。

また、対象者の基礎情報として、オキシトシンに関連した遺伝子多型の測定、心理社会的背景として被養育体験や不安状態、対児感情の尺度を追加する予定である。本研究として、介入群および対照群の2群比較の研究を行う予定である。評価指標としては、オキシトシン、コルチゾールを用いる。助産学旅費を申請していたが、香港での学会発表日が、2017年3月10日で大学卒業式の日であり、公務を優先したため旅費の支出がなかった。オキシトシン抽出およびコルチゾール抽出の物品費が予定より安価であった。2017年度は、本研究を予定している。2016年度の予備研究においては、遺伝子多型を測定していなかったが、本研究では対象者の背景として分析予定である。そのためオキシトシン関連の遺伝子多型解析のためのKITが必要になる。2群の介入群(40人)と対照群(40人)の比較研究を予定しており、生化学的分析に必要な物品、および対象者80人、プログラム実施協力母子40組への謝礼等を合わせ約120万円を予定しているため、研究費は使用予定である。また、予備研究の成果を公表する学会等で予定である。
建築家ルイス・カーンの言説分析に基づく設計支援ツールのモデル化に関する研究

本研究は、20世紀後半の巨匠であり、アメリカを代表する建築家ルイス・カーン(以下「カーン」と略)の言説分析を通して、その難解なデザイン思想の構造化を試みると共に、根源的とも評されるカーンのデザイン・コンセプトに基づいたデザイン発想・設計支援ツールのモデル化を行ったものである。プラット・インスティテュート講演記録(原著)の訳注を理解の容易な研究成果として定着し、36のキーワードの中から設計支援ツールとして手法化の可能な対象を選定し、発想法モデルとしてステップ化・有効性を検証した。平成25年度は、研究計画通り、カーンのプラット・インスティテュート講演記録について「キーワード毎の言説プロトコル分析」「論理ダイアグラムの作成」「データベース化」「論理矛盾チェック」を行い、「キーワードの論理的定義」を行った。その結果、1.キーワード毎の定義集、2.矛盾がきわめて少ないこと、3.キーワード連関図を得た。さらに、平成26年度の「デザイン発想法+設計プロセスモデルの設定」に向けた、カーンの論理ダイアグラムの試案ならびにフィッシュボーン法(:従来の発想法の一つ)を改良した方法について着想を得た。以上の成果概要は、1年目の内容評価を受ける企図をもって、平成26年9月に予定されている日本建築学会全国大会にて発表予定である。また平成25年には「講演記録初訳の校正作業」を行ったが、その成果物は別途採択された立命館大学学術出版助成により、訳注を追加した著書として出版を行った。平成26年度は、当初の研究計画2年目に予定されたいた次の3つの作業1)デザイン発想法・デザインプロセスの設計、2)予備的なデザイン実験、3)本格的なデザイン実験、を行った。2については、改良を加えながら3回行い、その検証を経て3の最終的な実証実験に臨んだ。発想法を援用する被験者群と援用しない群の最終成果物(デザイン案パネル)に対する専門家評価データの比較から、提案した設計プロセスモデルの有効性について、十分な有効性を示すデータを得ることができた。更に、平成27年度に計画していた被験者毎のプロセス分析について、前倒しで実行・一定の成果を得た。具体的には「川崎の設計プロセスマトリクス推移=具象化のレベルと対象領域のレベルの3×4マトリクス」の視点から、発想展開パターン類型を整理すると共に、既往研究と同様に「ダイナミック展開型」の被験者が優位であることを明らかにした。2年目の成果概要は27年度の日本建築学会の近畿支部ならびに全国大会で発表予定の他、年度末には計画系論文集(黄表紙)または日本デザイン学会査読論文への投稿を企図している。2015年度には、2014年度に開発したデザイン発想法の精度を向上するために、1.実務型課題を用いた場合の有効性、2.実務家による評価、3.作業指示項目の改善、4.使用時の思考過程の検証(学生被験者と実務家の比較含む)、以上4点に注目した作業を行った。最終提案書評価に基づく有効性については2015年版で向上が見られたほか、実務家が用いた場合、思考マトリクス上直線的かつ全領域思考に依らない効率的なプロセスを用いていることが明らかとなった。以上の成果は建築学会で発表を予定するほか、14年度成果は15年度中に学会発表済+16年度に査読ペーパー化すべく作業を進行中である。科研計画書に記載した作業は全て終了し、開発した発想法についても一定の有効性が検証されたため。本研究は、20世紀後半の巨匠であり、アメリカを代表する建築家ルイス・カーン(以下「カーン」と略)の言説分析を通して、その難解なデザイン思想を解明すると共に、根源的とも評されるカーンのデザイン・コンセプトに基づいたデザイン発想・設計支援ツールのモデル化を行ったものである。ベースとなる研究対象は、1973年カーンがニューヨーク・ブルックリンのプラット・インスティテュートで行なった講演記録(英文)を用い1.(平成25年度)その論理構造の矛盾点を排除することで、カーン自身の重要な創作概念(以下「キーワード」と呼称)を図式化・文章化したかたちで明らかに提示した。またその結果をもとに、一般的に理解が難しいと評される原著の訳注・論注を作成すると共に、図版・解説などを充実させ、理解の容易な研究成果(著作)として定着した。2.(平成26年度)キーワードの中から設計支援ツールとして手法化の可能な対象を選定し、発想法+設計プロセスモデルとしてステップ化するだけでなく、被験者群を用いたデザイン実験(:デザイン環境の異なる被験者群の比較)とそのプロセス分析を通して、モデルの有効性を検証した。3.(平成2728年度)モデルの修正を行い、再度デザイン実験による検証を行うといったサイクル型の研究プロセスを通して、再現性の高いデザイン設計支援ツールとするとともに、修正版カーン発想法として、プロの実務家・デザイナーでも使用可能なものとして定着した。4.(平成28年度)カーン発想法を実務家が用いた場合の発想プロセスの特徴・学生被験者との相違点について分析した。

1)26年度に予備実験を積極的に行った結果、当該年度内で、効果の明らかな「ルイス・カーン概念に基づく設計支援ツール」が発想法として定着できたため2)その有効性の要因として、プロセス分析の結果、ダイナミック展開型の言語・スケッチ展開の重要性を明らかにできたため3)既に25年度末に、27年度に予定していた図書出版を立命館大学助成により終了しているため3年間の助成期間は終了したが、2016年度に向けて具体的な実務プロジェクトでこの発想を用いることを企図したい(プロジェクト初期フェーズの代替案発想に使用)。また実務家の効率的な思考マトリクス上の展開については新たな知見であることから、この再現性について検討を加える余地がある。建築学デザイン学最終年にあたる27年度について、当初計画していた次の2点1)モデルの微修正、2)実務系被験者による最終確認、以上を遂行する予定である。1については、26年度のマトリクス分析の結果、対象領域「周辺敷地」「建築の構成要素」の2レベルについて、被験者の思考が相対的に弱かったため、その対策を「課題与件の設定」「初期キーワード発散時の指示と制限」といった視点から微修正したモデルを設定し、再度デザイン実験を行い、精度を高める予定とする。2については、予定通り実務系被験者数名の協力のもとに使用感の評価を依頼する予定である。○平成26年度に予定した発想法とデザイン実験について、ほぼイメージとフレームが出来上がっているため○平成25年度の講演記録の初訳校正作業が計画通り完了し、さらにプロトコル分析の結果、論理矛盾がほとんど見られなかった為、2回目の校正作業は不要と判断した。これに伴い、初訳に訳注をつける作業を行い、原本文献の訳本出版まで成果物化できたため昨年度の実施報告書に記載した通り、当初計画していたカーン言説集出版にむけた写真版権取得・写真撮影旅費執行が所属研究機関の別助成により前倒しで実施できた(書籍:2013年度業績)ことにより、研究計画の収支的遂行の余裕を実務家への研究協力謝金と研究協力者(大学院生)のPCなど物品費に充当した結果、若干の余裕が残ったため。当初予定した直接経費に比して、1)研究協力者(大学院生)の作業遂行能力が高かったため効率化した、2)デザイン実験における謝金が定訳図書の寄贈などにより抑制される傾向にあった、以上2つの理由によりスムーズに研究遂行されたため。一方、研究機関で使用していたPC等の機器については老朽化を鑑みて更新するなど、物品系で想定以上に支出がなされているため。これまでの成果を元に、実務家のデザイン実験に対する協力を継続し、思考プロセスの効率化の分析のために用いる予定である。応募時の研究計画通り○「デザイン発想法+設計プロセスモデルの設定」「デザイン実験によるプロセス分析と有効性の検証・評価」以上を行う予定である。またその成果は学会等で発表し評価を仰ぎたい。適正執行を心がけながら、27年度も無駄のない使用を図る。特に、最終年度に予定していた海外中心の写真撮影旅行の費用については、定訳出版が25年度末に別助成獲得により一定レベルで終了していることを鑑み、使途の再検討を行う予定である。
ホップ代数と量子群の理論のカテゴリー化

有限群の指標に対して定義されるn次Frobenius-Schur(以下FS)indicatorの理論は,LinchenkoとMontgomeryによって半単純ホップ代数の指標に対して拡張された。さらに,NgとSchauenburgにより,FS indicatorは,半単純ホップ代数の表現のなすモノイダル圏の不変量であることも分かっている。平成22年度は,主に有限次元半単純ホップ代数の正則表現のFS indicatorおよびそれを一般化する量を中心として,モノイダル圏に関する研究を行った。1.昨年度に定義した,今日ではフュージョン圏と呼ばれている,半単純ホップ代数に由来するとは限らないより広いクラスのモノイダル圏の不変量に関する研究を進め,特に丹原・山上圏と呼ばれるクラスのフュージョン圏に対する不変量の明示公式を得た。これにより,不変量と有限アーベル群上のフーリエ変換との関係が見出された。また,公式を用いることで,有限次元半単純ホップ代数であって,その対合射のトレースが0になるようなものは存在するかという問題に対して,肯定的な答えを与えることが出来た。2.モノイダル圏に関する基礎的な研究として,ある種の条件化で,線形モノイダル関手の間のモノイダル変換たちは一次独立であることを示した。これにより,特にfinite tensor categoryと呼ばれるクラスの圏のピボタル構造の数はたかだか有限であることなどが示せた。3.最近Kashina,Montgomery,Ngによって導入された,有限次元ホップ代数の不変量に関して,その基本性質などを研究した。結果の一部は,研究集会『ホップ代数と量子群』,および日本数学会年会において講演し,また博士論文にもまとめた。ホップ代数の表現のなす圏は自然にモノイダル圏となる。一方で,モノイダル圏の概念は低次元トポロジーや作用素環論,数理物理学と関連して様々な研究がなされてきた。本研究の目的は,ホップ代数の表現論をテンソル圏の理論のひとつのインスタンスと捉え,それを"圏(カテゴリー)化"するとともに,他の様々な分野への応用を目指すというものであった。さて,2つのホップ代数が与えられたとする。それらの表現のなす圏がテンソル圏として同値であるとき,それらはモノイダル森田同値であるということにする。平成21年度は、有限次元ホップ代数に対するモノイダル森田同値のもとでの不変量(モノイダル森田不変量)に関して研究し,以下のような進展が得られた。1.有限次元ホップ代数に対する新しいモノイダル森田不変量の族を構成し,この不変量が実際に多くのホップ代数の非同値性を判定できることを示した。また,有限群の群環に対しては,この不変量は三次元多様体の理論を用いて意味づけできることを示した。2半単純ホップ代数に由来するとは限らないより広いクラスのモノイダル圏に対して不変量を定義した。これを用いて,上記不変量の族の一部として現れる正則表現のFrobenius-Schur indicatorに関する研究を行い,群論的と呼ばれるクラスのホップ代数に対するこの量の公式を得た。実際にこの公式を用いることで,これまでほとんど計算されていなかった正則表現のFrobenius-Schur indicatorを具体的に計算することに成功した。また,この公式を用いることで,この量とガウス和とが関係していることが明らかになった。3.さらに有限次元半単純ホップ代数に対するFrobeniusの定理を予想し,これを部分的に解決した。
造血幹細胞移植後EBV関連リンパ増殖症に対するEBV特異的CTL療法の最適化

90例の移植後患者末梢血液中EBV-DNA定量を行い、ATG血中濃度をELISA法により測定し、EBV再活性化との関連を検討した。フローサイトメトリー法によりCD20陰性CD19陽性細胞の有無を同定した。当院で行っているEBV抗原特異的CTLを用いた臨床第I相試験で用いられているEBV抗原ペプチドはHLA-A0201/0206,A2402拘束性であったが、HLA-A11拘束性ペプチドを合成し、新たにEBV特異的CTLとして培養可能であった。第3者由来末梢血からEBV特異的CTLを培養し、移植後リツキシマブ抵抗性EB-LPDに投与する第I相試験が再生医療新法に基づいて承認された。1)造血幹細胞移植後にEBV再活性化およびウイルス特異的CTL体内動態の観察90例以上の移植後患者末梢血液中EBV-DNA定量を行い、ATG使用例においてDay7、Day14、Day28の保存血清中のATG血中濃度をELISA法により測定し、EBV再活性化との関連を検討した。またEBV再活性の新規症例においては、Rituxan投与前後にフローサイトメトリー法による末梢血中のリンパ球サブセットの解析を行い、CD20陰性CD19陽性細胞の有無を同定した。Rituxan投与後にEBV-DNA増加症例においては、EBERに対するプローブを用いたフローサイトメトリーFISH法を用いてEBV感染細胞の同定を行い、EBV特異的CTLテトマラー染色により患者体内のEBV特異的CTLのモニタリングを行った。これらの因子がEB-LPDの発症および治療に有用であった。2)EBV特異的CTL存在下で発症するEB-LPDにおけるエスケープメカニズムの検討造血幹細胞移植後に体内にEBV特異的CTLが存在しながら免疫抑制剤を中止してもEB-LPDが縮小しない症例を経験し、LMP2,EBNA3A,EBNA3BといったEBV抗原発現について発現が消失していることを確認した。(亀井、高橋ら、日本血液学会東海地方会、名古屋、2015年5月23日報告予定)現在当院で行っている「同種造血幹細胞移植後において生じるEBV関連リンパ球増殖症に対するEBV抗原特異的CTLを用いた治療の安全性に関する臨床第I相試験」で用いられているEBV抗原ペプチドはHLA-A0201/0206,A2402拘束性であるが、HLA-A3,A11拘束性ペプチドを合成し、新たにEBV特異的CTLとして培養可能であった。1)造血幹細胞移植後にEBV再活性化およびウイルス特異的CTL体内動態の観察:90例以上の移植後患者末梢血液中EBV-DNA定量を行い、ATG血中濃度をELISA法により測定し、EBV再活性化との関連を検討した。Rituxan投与後にEBV-DNA増加症例においては、EBERに対するプローブを用いたフローサイトメトリーFISH法を用いてEBV感染細胞の同定、EBV特異的CTLテトマラー染色によりEBV特異的CTLのモニタリングが可能となった。2)EBV特異的CTL存在下で発症するEB-LPDにおけるエスケープメカニズムの検討:造血幹細胞移植後に体内にEBV特異的CTLが存在しながら免疫抑制剤を中止してもEB-LPDが縮小しない症例を経験し、LMP2,EBNA3A,EBNA3BといったEBV抗原発現について発現が消失していることを確認した。(亀井、高橋ら、日本血液学会東海地方会、名古屋、2015年5月23日報告した)3)HLA-A0201/0206,A2402以外のHLA拘束性EBV抗原ペプチドによる対象HLAの拡大:現在当院で行っている「同種造血幹細胞移植後において生じるEBV関連リンパ球増殖症に対するEBV抗原特異的CTLを用いた治療の安全性に関する臨床第I相試験」で用いられているEBV抗原ペプチドはHLA-A0201/0206,A2402拘束性であるが、HLA-A11拘束性ペプチドを合成し、新たにEBV特異的CTLとして培養可能であった。4)第3者由来末梢血からEBV特異的CTLを培養し、凍結保存しておき、移植後リツキシマブ抵抗性EB-LPDに投与する第I相試験が再生医療新法に基づいて承認された。当院では小児に対する造血細胞移植施設として、年間移植数が全国で最も多く、抗胸腺グロブリンを用いたHLAハプロ一致移植といった移植後EBV再活性化リスクの高い移植も多く行っており、順調に研究に必要な検体が確保できている。さらに第3者由来EBウイルス特異的CTL療法の第I相試験が再生医療新法に基づき承認され、開始できた。1)造血幹細胞移植後にEBV再活性化およびウイルス特異的CTL体内動態の観察:移植後患者末梢血液中EBV-DNA定量を行い、ATG血中濃度をELISA法により測定し、EBV再活性化との関連を検討した。末梢血中のリンパ球サブセットの解析によるCD20陰性CD19陽性細胞の同定、EBERに対するプローブを用いたフローサイトメトリーFISH法を用いたEBV感染細胞の同定、EBV特異的CTLテトマラー染色により患者体内のEBV

特異的CTLのモニタリング可能。2)EBV特異的CTL存在下で発症するEB-LPDにおけるエスケープメカニズムの検討:造血幹細胞移植後に体内にEBV特異的CTLが存在しながら免疫抑制剤を中止してもEB-LPDが縮小しない症例を経験し、LMP2,EBNA3A,EBNA3BといったEBV抗原発現について発現が消失していることを確認した(亀井、高橋ら、日本血液学会東海地方会、名古屋、2015年5月23日報告した)。3)HLA-A0201/0206,A2402以外のHLA拘束性EBV抗原ペプチドによる対象HLAの拡大:「同種造血幹細胞移植後にEBV抗原特異的CTLを用いた治療の安全性に関する臨床第I相試験」において新規HLA-A11拘束性ペプチドを合成し、新たにEBV特異的CTLとして機能することを確認でき、第3者由来EBウイルス特異的CTL臨床第I相試験においても対象HLAが拡大できた。1)造血幹細胞移植後にEBV再活性化およびウイルス特異的CTL体内動態の観察:90例以上の移植後患者末梢血液中EBV-DNA定量を行い、ATG血中濃度をELISA法により測定し、EBV再活性化との関連を検討した。またEBV再活性の新規症例においてはRituxan投与前後にフローサイトメトリー法による末梢血中のリンパ球サブセットの解析を行い、CD20陰性CD19陽性細胞の有無を同定した。Rituxan投与後にEBV-DNA増加症例においては、EBERに対するプローブを用いたフローサイトメトリーFISH法を用いてEBV感染細胞の同定、EBV特異的CTLテトマラー染色によりEBV特異的CTLのモニタリングが可能となった。3)HLA-A0201/0206,A2402以外のHLA拘束性EBV抗原ペプチドによる対象HLAの拡大:現在当院で行っている「同種造血幹細胞移植後において生じるEBV関連リンパ球増殖症に対するEBV抗原特異的CTLを用いた治療の安全性に関する臨床第I相試験」で用いられているEBV抗原ペプチドはHLA-A0201/0206,A2402拘束性であるが、HLA-A11拘束性ペプチドを合成し、新たにEBV特異的CTLとして培養可能であった。4)第3者由来末梢血からEBV特異的CTLを培養し、凍結保存しておき、移植後リツキシマブ抵抗性EB-LPDに投与する第I相試験が再生医療新法に基づいて承認された。90例の移植後患者末梢血液中EBV-DNA定量を行い、ATG血中濃度をELISA法により測定し、EBV再活性化との関連を検討した。フローサイトメトリー法によりCD20陰性CD19陽性細胞の有無を同定した。当院で行っているEBV抗原特異的CTLを用いた臨床第I相試験で用いられているEBV抗原ペプチドはHLA-A0201/0206,A2402拘束性であったが、HLA-A11拘束性ペプチドを合成し、新たにEBV特異的CTLとして培養可能であった。第3者由来末梢血からEBV特異的CTLを培養し、移植後リツキシマブ抵抗性EB-LPDに投与する第I相試験が再生医療新法に基づいて承認された。当院では小児に対する造血細胞移植施設として、年間移植数が全国で最も多く、抗胸腺グロブリンを用いたHLAハプロ一致移植といった移植後EBV再活性化リスクの高い移植も多く行っているため、順調に研究に必要な検体が確保できている。