hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胆嚢・胆管の形態形成・再生能と先天性疾患の分子機構の解明

1)胎齢8.5日(E8.5)の胎子の全胚培養によるfate mapping解析により、9-11somite胎子の前腸での胆嚢原基の予定領域を検討した結果、左右の前腸の腹側・最外側領域の前方から1-2体節の腹側前腸の位置が胆嚢原基の腹側面を形成することを明らかにした。また、前腸門の中央部において背側壁を形成する胆管前駆細胞を同定し、胆嚢原基は3種類の前腸内胚葉から由来することが明確となった。2) E8.5-9.0における前腸全載培養法と全胚培養法を用いて、Sox17-EGFPノックイン系統の胆管前駆細胞の動態を解析した。Sox17-EGFPホモ胚からの培養片では、胆嚢原基となるEGFP陽性の内胚葉細胞は、誘導された肝芽、膵芽領域まで幅広く分布し、同細胞は、肝芽、膵芽マーカー陽性を示した。本結果から、胆管前駆細胞は、Sox17活性の消失により肝芽様細胞等に脱分化することが示唆された。3)胆嚢原基のトランスクリプトーム解析により、Sox17の下流で機能する複数のシグナル因子を同定した。そのうちの一部のシグナル因子が、SOX17+胆管前駆細胞で強く発現し、その受容体遺伝子は、胆嚢周囲の間質領域に発現していることが判明した。Sox17 +/-とこれらのシグナル因子欠損マウスとの交配実験により、このシグナル低下がSox17 +/-の胆嚢原基の低形成に関与し、胆道閉鎖を重篤化することを見出した。今後,Sox17の上流下流のこれらのシグナル経路に着目して機能解析を行い、胆管上皮の破綻の原因、胆嚢炎,胆管炎,胆道閉鎖に至る病態メカニズムの全貌が解明できるものと期待される。本研究課題は、胆管系の発生・形態形成過程でのSOX17陽性の胆管細胞の動態・機能を明らかにすることにより、胆管系の構築の分子機序とその形成異常による先天性疾患の分子基盤の解明を目的としている。本年度は、下記の成果を得た。1)SOX17ヘテロ胆嚢は、SOX9陽性の胆嚢管化することにより早期に胆嚢炎を発症する。炎症マーカーの発現解析により、胆嚢炎と肝炎との間に正の相関を示すことが判明した。このことから、胆嚢炎の重篤度が、一部の個体での胆道閉鎖/肝炎の発症に深く関与していることが示唆された。2) Sox17陽性の胆嚢上皮は、Shhが強く発現し、SOX17ヘテロ胆嚢では、その発現が顕著に低下していることが判明していた。さらにその下流においてSOX17ヘテロ胆嚢、Shh欠損胆嚢では、周囲の間葉系内の平滑筋形成が異常になり、二重変異体ではさらに低形成となることも明らかとなった。3)培養系でSOX17ヘテロ胆嚢の形成不全がShhの添加により平滑筋形成などの一部の表現型が正常に回復することが明らかとなった。4) albumin-cre、Pdx1-creを用いた肝細胞、膵臓特異的にSox17を欠失させたconditional(cd)KOマウス系統で胆道閉鎖、肝炎が発症せず、成体まで生存可能であることが判明した。これらの結果は、胆嚢でのSOX17の活性低下がShhシグナルを介して平滑筋の低形成を誘導し、胎子期の胆嚢収縮の異常が胆道閉鎖/肝炎の発症の病因となっていることが示唆された。また、5)最終年度に向け、胆道閉鎖/肝炎の免れた生後生存するSox17ヘテロ個体、肝炎を発症しない肝・膵特異的なSox17 cd KO個体について、成体マウスの巨視的な胆道系の表現型の解析を行うため、新たなCUBIC-色素注入法を開発した。これにより成体マウスにおける胆嚢、胆道系の巨視的に形態計測が可能となった。当初の予定通り、おおむね進んでいる。Sox17の下流のシグナルカスケードの解析をほぼ終了し、Alb-cre、Pdx1-creによる肝・膵特異的なSox17 cd KOの解析も順調に進行している。胆嚢;
腎糸球体上皮細胞障害によりもたらされる蛋白尿発症機序の解明

蛋白尿発症機序の解明のため、糸球体係蹄壁のバリアー機能維持に重要な役割を果たすと考えられているスリット膜の分子構造の解析を続けてきた。本研究課題の初年度(平成14年度)は、私たちのグループが従来から検討してきたネフリンに加え、他のスリット膜関連分子であるポドシン、CD2AP, ZO-1などの分子の性状についての検討を行い、ポドシンは糸球体上皮細胞のみならず、神経系組織にも発現していることなどの事実を明らかにした。次年度(平成15年度)では、NEPH-1分子のラットホモログのクローニング、分子性状についての検討を行い、最終年度(平成16年度)は、スリット膜の機能低下により引き起こされる蛋白尿の発症機序をさらに解析するため、スリット膜関連分子の相互作用の解析を行なった。病態初期の材料での検討の結果、膜性腎症モデルでは、病変発症前にネフリン-ポドシン、ネフリン-CD2APの結合性が低下していることを明らかにした。この所見は、スリット膜関連分子間の親和性が低下することが、蛋白尿発症の引き金となることを示している。また、新たな機能分子の同定を進め、ケモカインの1種であるIP-10が、糸球体上皮細胞に発現しており、スリット膜関連分子発現を制御していることを明らかにした。本研究課題で得られた研究成果は、スリット膜の分子構造、分子間相互関係、スリット膜関連分子の発現調節機構の全容解明につながる重要な所見である。一連の研究成果は、J Am Soc Nephrol誌、Kidney Int誌などの腎臓病におけるトップジャーナルに掲載された。これらの研究成果は、蛋白尿発症機序の解明、蛋白尿の治療法確立に寄与する重要な所見である。蛋白尿発症機序解明のため、糸球体係蹄壁のバリアー機能維持に重要な役割を果たすと考えられているスリット膜の分子構造、分子間相互関係の解析を行った。従来、検討してきたネフリンに加え、本研究課題の今年度(平庫14年度>の研究では、ポドシン、CD2AP, ZO-1, NEPH-1などの分子の性状、蛋白尿発症時の動態、ネフリン、ポドシン分子間の結合性などについての検討を行った。まず、各種病態モデルにおける、ポドシン、CD2APの検討を行うため、これら分子のラットホモローグのクローニングを行った。また、微小変化型ネフローゼ症候群、フィンランド型先天性ネフローゼ、膜性腎症のラット実験モデル材料を用いての検討を行い、これらの病態で、ネフリンのみならずポドシン、CD2AP発現が低下しており、ネフリン、ポドシンの局在が乖離していることをつきとめ、これらの分子の結合がバリアー機能維持に必須であることを明らかにした。次に、ポドシン分子の全身各臓器における発現についての検討を行い、ポドシンは糸球体上皮細胞のみならず、神経系組織にも発現し、特にアストロサイト表面に強い発現があることを認めた。この所見はポドシンが糸球体係蹄壁のバリアー機構のみならず脳血液関門のバリアー機能にも関与していることを示唆する所見である。ポドシンに関しての一連の検討結果は、J Am Soc Nephrol誌2003年1月に発表した。また、CD2APに関しての研究結果は、平成14年10月米国フィラデルフィアにて開催された第35回米国腎臓学会にて報告した。また、ケモカインの1種であるInterferon inducible protein-10(IP-10)が、糸球体上皮細胞に発現していること、IP-10がネフリン、ポドシンなどスリット膜の機能分子の発現調節に関わっていることを世界に先駆けて発見した。IP-10発現についての一連の研究結果についても第35回米国腎臓学会にて報告した。

現在は、上述の各スリット膜関連分子のin vitro発現系の確立についての検討を行っており、これら分子の相互関係、interaction siteの同定などの解析を進めている。蛋白尿発症機序解明のため、糸球体係蹄壁のバリアー機能維持に重要な役割を果たすと考えられているスリット膜の分子構造、分子間相互関係の解析を続けてきた。本研究課題の初年度(平成14年度)では、私たちのグループが従来から検討してきたネフリンに加え、他のスリット膜関連分子であるポドシン、CD2AP, ZO-1などの分子性状についての検討を行った。今年度は、従来から検討してきた微小変化型ネフローゼ症候群モデルに加え、膜性腎症モデル、巣状糸球体硬化症モデル、糖尿病性腎症モデルを用い各種病態におけるスリット膜関連分子の発現動態を包括的に検討した。また、新たに発見されたスリット膜関連分子であるNEPH-1のラットホモログのクローニングを行い、各種病態モデルでのNEPH1の発現動態の解析を行った。巣状糸球体硬化症モデル、糖尿病性腎症モデルでは、病変初期からスリット膜関連分子の発現が低下していること、膜性腎症モデルでは、病変発症前にネフリン・ポドシンの結合性が低下していることを確認した。スリット膜関連分子間の親和性が低下することが、蛋白尿発症の引き金となることが明らかとなった。一連の検討結果は、平成15年6月にベルリンで開催された国際腎臓学会、10月にサンディエゴで開催された米国腎臓学会で報告した。昨年度の検討で、ケモカインの1種であるInterferon inducible protein 10(IP-10)が、糸球体上皮細胞に発現していることを発見したが、今年度は、糸球体上皮細胞上に発現しているIP-10の機能を詳しく検討した。(i)培養細胞を用いた検討で、抗IP-1O中和抗体処理がネフリン、ポドシンなどの糸球体上皮細胞の機能分子の発現を低下させること。(ii)in vivoでの検討で、抗IP-10中和抗体前投与で糸球体病変が増悪することを観察した。IP-10機能に関する一連の研究結果は、J Am Soc Nephrol誌2003年12月号に発表した。蛋白尿発症機序の解明のため、糸球体係蹄壁のバリアー機能維持に重要な役割を果たすと考えられているスリット膜の分子構造の解析を続けてきた。本研究課題の初年度、次年度(平成14、15年度)では、私たちのグループが従来から検討してきたネフリンに加え、他のスリット膜関連分子であるポドシン、CD2AP, ZO-1、NEPH-1などの分子の性状についての検討を行った。本研究課題の最終年度となる平成16年度は、スリット膜の機能低下により引き起こされる蛋白尿の発症機序をさらに解析するため、スリット膜関連分子の相互作用の解析を行なった。また、蛋白尿発症の引き金を引く最初のエピソードを解明するため、病態の初期、蛋白尿発症前の分子群の動態についての解析を進めた。また、糸球体上皮細胞の新たな機能分子の同定、その性状の解析を行った。膜性腎症モデルでの検討で、蛋白尿発症前に(1)ネフリン-ポドシン、ネフリン-CD2APが乖離していること、(2)ネフリンの可溶性が高まり、一部が尿中に漏出してくることを確認した。また、Interferon inducible protein-10(IP-10)は、細胞周期調節蛋白の発現を制御し、糸球体上皮細胞の分化維持に寄与していること。
構造改革特区に対する事前事後評価および評価手法確立のための理論的・実証的研究

本年度においては、特区が産業集積やイノベーションや産業の高度化をどう推進させるかを分析するために、全国の中小企業5,000社を対象に、集積地・特区に存在するグループとそうでないグループに分けてアンケート調査を実施した。特に、大学や研究機関等との関連がイノベーションとどうかかわっているか検討した。産業の高度には、研究機関等から30分から1時間の極めて近い距離にあることが有意となっている。この結果は大学と地域でのイノベーションを検討する上で、仮説の確立に役立つものである。また、タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナム等の東アジア4ヶ国において、特区、工業団地と産業集積やイノベーションとの関係をアンケート調査により分析した。これらの国々では、単純部品の生産からより高度な部品の生産へ、下請けから独自製品の生産へとの高度が予想以上に進展し、その技術的な背景には多国籍企業による技術移転に加えて、地域内での自治体、産業団体、研究機関との結びつきにより技術を得ているとの結果を得た。これまでの途上国での特区や工業団地の役割を証明し、それから途上国の産業集積地の周辺へと、技術や経営のノウハウが拡散しつつあることが検証できた。医療特区に関連しては、地域での医療の削減をどのように図るかの経済分析を行った。特に、地域での生活習慣病に関する医療を削減するためには、疾病の予防という観点が重要であることが得られた。分析では、ITを用いた健康管理システムを活用することにより、健康データを日常測定し、それを地域の保険センター等でモニターし、住民の健康管理に役立てるといった簡単なことだけでも、国民健康保険のレセプトで見た場合、20パーセント程度を削減することが分かった。この結果は、ICT特区の役割を証明するものであり、医療費削減と地域医療の充実のためにはさらなる推進が必要である。今年度は研究の初年度ということもあり、特区評価のための基本的な評価方法の研究と、構造特区に関する基礎調査を行った。今年度は、ITと医療に関する基礎調査を行った。前者では、東大阪市と東京都大田区という二つの日本最大の中小企業の集積地において、ITの利活用の普及度やIT特区に関する関心度を中心に、合計6,000社にアンケート調査票を郵送し、1,198社から有効回答があった。IT特区を設定する場合、その地域でのITの普及状況と、その要因を特定化する必要がある。ITの普及度合いを、活用するソフトウェアの種類とインターネットの利用目的を統合した指標を作成し、それと、(1)資本金や従業員数といった企業規模、(2)経営者の経営方針、(3)競争状況といった事業環境、等と回帰分析を行い、ITの普及を促進する要因の特定化した。結果的には、「革新的な経営方針」が有意であり、ついで企業規模が影響を与えることが分かった。ITの導入によって事業を変革しようとする経営者という人的要因が最も重要であり、ついで企業規模が、IT促進するものとして特定化された。さらに、アンケート調査から、IT推進のために望まれる政策を明らかにした。望まれる政策はITの普及度によって異なることが分かった。IT特区は、目本の製造業の国際競争力をつけるものとして、半数以上が肯定的な回答を寄せた。しかし、その一方で、IT特区は中小企業には利益をもたらさないとする回答も半数を超えている。また、半数近くが、東大阪市や大田区にIT特区ができれば利用したいと回答している。以上の回答を基礎とすると、地域の中小企業の事業革新に繋がるような形で、しかも地場産業にメリットをもたらすように、IT特区を設定する政策が必要である。今年度では、研究計画に従って、特区評価のための評価方法の研究と構造特区に関する基礎調査を行った。

とくに、構造特区と産業集積の関連を研究するために、タイのバンコック周辺部の特区に立地する企業1,600社に対して、立地の要因に関するアンケート調査を行った。構造特区がもつインフラ、政府から与えられる租税免除・輸出に関する特典、特区あるいはその周辺企業との情報やノウハウの交流、熟練あるいは未熟練労働者といった人的資源、天候その他の生活環境、これらの要因がどのように企業の立地に影響を与えるかを分析した。非説明変数として、いつ企業がバンコック周辺に立地したのか、開設の時期をとり、これを3つの時期に分割した。また説明変数として、上述の(1)交通、道路、通信といったインフラ、(2)政府からの各種の税制・投資輸出に関する特典、(3)市場性、(4)人的資源、(5)親企業や関連企業等の関係、(6)生活環境、(7)資本金、従業員数等の企業属性をとった。推計の結果、当初に(1986年以前)バンコック周辺に立地した企業は、インフラ、投資等の租税上の特典、他企業との関連といった変数が有意であった。また、1987年から1994年の期間に立地した企業では、バンコック周辺の市場性、投資に対する租税上の優遇策、最新の情報を得やすい、これらの変数が有意となった。1995年以降に立地した企業では、熟練労働者、最新の情報・技術を得やすいといった点を評価して立地している。以上のように、企業に対して補助金や良質のインフラを与える特区の建設は、そこに対して企業の集積を促し、集積が生産目的から、技術やノウハウといった各種の最新の情報を得るというように高度化することが確認できた。今後は、特区の建設が産業の集積を促し、それが地域での自律的なイノベーションプロセスの確立にすすむことの理論化、およびその実証に向けて研究を進めたい。今年度では、研究計画に従って、特区評価のための理論的・実証的手法の研究と構造特区の効果に関する基礎調査を行った。理論的手法については、IT特区に関して、各地域が特区申請を行う場合、申請の内容と共に各地区でのITの状況を比較勘案する必要がある。IT特区の認可については、地区がITについて先進的であるのか、あるいは発展途上であるのか、ITの進展状況を判断する必要がある。研究では、IT進展のインデックスの作成について、AHP(Analytical Hierarchical Process)の手法を援用して、(1)各地区でのIT機器・インフラに関する変数や、(2)e-ビジネスやサプライチェーンなどの応用ソフト、これらから総合的な指標を考案した。この指標を用いてITの推進要因を特定化した。今ひとつの研究は医療特区分析の基礎となる特区による医療費の削減効果に関するアンケート調査を実施した。特区の経済効果としては、特区によりどれだけの経済効果が生まれるのか、これを推計することが重要である。研究では、ITを用いた在宅健康管理システムを取り上げ、このようなシステムが特区により自由に用いられると、その導入により特区では実際にどれだけの医療費が削減できるのか、この効果を国民健康保険からの支払い額から推計した。
麻酔薬の中枢神経作用におけるGABA受容体と抑制ニューロンネットワークの役割

研究その1:麻酔薬による健忘作用の分子メカニズムを解明するため、記憶の分子基盤と考えられるシナプスの可塑性に対する麻酔薬の影響を調べた。ラット脳海馬スライス標本を用いて、興奮性シナプス長期増強現象(Long-term potentiation:LTP)を観察し、sevofluraneの影響を調べた。特に、十分な鎮静作用がある臨床濃度と、鎮静には至らないが健忘作用はあるとされる低濃度で比較した。(結果)低濃度sevofluraneによる集合電位の抑制は、bicuculline投与で完全に回復した。臨床濃度では部分的に回復させた。低濃度sevofluraneによるCA1ニューロンの抑制は、GABA作動性ニューロンの活性化による。臨床濃度になるとさらに他の部位へ作用してくると思われる。鎮静濃度より低濃度の麻酔薬でも術中の記憶がなくなることは臨床的に知られていたが、低濃度sevofluraneが海馬シナプスのLTPの誘導を抑制することを示し、麻酔薬による健忘作用のメカニズムの一つになると考えられた。健忘濃度sevofluraneのLTPの抑制にはGABA受容体の関与が大きいが、臨床濃度の麻酔薬ではGABAergic mechanism以外の作用があると結論された。研究その2:GABA合成能が低下したマウス(GAD65-/-)では、GABA放出が減少し、麻酔薬の効果が野生型と異なることが予想される。麻酔薬の中枢神経抑制における、シナプス終末GABA放出の役割を、個体レベルで明らかにすることである。(結果)GABA抑制系への修飾が著明なプロポフォールで、GAD65-/-は野生型と比較し効果に差が認められた。NMDA受容体アンタゴストケタミンでは、有意差が見られなかった。プレシナプスからのGABA放出過程への作用が麻酔作用発現に重要であることが、個体レベルで示された。麻酔薬の作用発現にはGABA受容体が重要な役割を担うが、GABA受容体とGABA抑制ニューロンネットワークが、個体レベルでの麻酔作用にどの程度関与するのかについては明らかでない。本研究は、GABA合成酵素(GAD)ノックアウト動物を用いて、個体レベルでの麻酔作用発現にGABAがどう関与するかを、我々の研究室で行っているホールアニマル脳・脊髄神経細胞からのin vivoパッチクランプ法と海馬スライスパッチクランプ法を使って解析し、麻酔薬の中枢神経作用におけるGABA抑制シナプスの役割を明らかにすることを目的とした。さらに、神経因性疼痛などGABAの脱抑制が関与する病態におけるGABAの役割も調べる。本年度はまず、GADノックアウトマウスは、個体レベルでの麻酔薬への感受性が野生型と比較してどう変化しているのかを観察した。小動物用麻酔ボックスを作成し、セボフルラン、プロポフォール、ケタミンなどに麻酔作用機序が異なると予想される麻酔薬に対して、麻酔開始から入眠までの時間や麻酔からの回復時間(righting reflex)を測定した。この実験は現在進行中であるが、この結果をもとに次年度は、シナプスレベルでの麻酔薬への感受性の違いを検討するために海馬での電気生理実験に移る予定である。海馬ブラインドパッチクランプ法のセットはすでに完成しているが(平成14-16基盤研究(C),Nishikawa K et al. Brain Research 2005)、さらに神経細胞を同定しながらのパッチクランプを行う必要があるため、今年度の基盤(B)交付金から、パッチクランプ用正立顕微鏡と電極作成器、電極マイクロフォージを購入して、実験装置のセットアップを完了させた。次年度は、GADノックアウトマウスの海馬スライス標本で、微小シナプス電流の頻度やカイネティクスを測定する必要がある。

<研究目的>麻酔薬の中枢抑制にはGABA受容体が重要であるが、神経終末からのGABA放出過程の麻酔における役割については議論が多い。研究目的は、GABA合成酵素グルタミン酸デカルボキシラーゼ(glutamate decarboxylase : GAD)の発現を抑えたノックアウトマウス(GAD65KO)を用いて、麻酔における神経終末からのGABAの放出の役割を解明することである。<実験方法>野生型(WT)とGABA65KOにおいて、セボフルラン、静脈麻酔薬(プロポフォール、ケタミン)の腹腔内投与後、麻酔に至るまでの時間、麻酔持続時間、回復時間を立ち直り反射(righting reflex)の消失でスコア化して比較した。さらに海馬スライス標本を用いて、興奮性シナプス後電位、集合電位、長期増強現象、抑制シナプス電流を記録し、麻酔薬の存在下での影響を検討した。<結果>GAD65KOにおいてプロポフォール腹腔内投与(100mg/kg)後の麻酔持続時間に有意な短縮が観察されたが(WT:1460秒n=,22、KO:910秒n=16)、ケタミンでの麻酔持続時間には差がなかった(WT:1639秒n=15、KO:1664秒n=10)。GAD65KOは、興奮性シナプス伝達や抑制シナプス伝達のいずれもWTと差はないが、プロポフォールによる抑制の程度に有意差がみられた。<結論>GABA抑制系の作用が著明なプロポフォールにおいて野生型との差があったことから、シナプス後膜GABA受容体への直接的な修飾以外にも、神経終末からのGABA放出過程への作用が中枢抑制に重要であることが判明した。(701字)研究その1:麻酔薬による健忘作用の分子メカニズムを解明するため,記憶の分子基盤と考えられるシナプスの可塑性に対する麻酔薬の影響を調べた。ラット脳海馬スライス標本を用いて,興奮性シナプス長期増強現象(Long-term potentiation:LTP)を観察し,sevofluraneの影響を調べた。特に,十分な鎮静作用がある臨床濃度と,鎮静には至らないが健忘作用はあるとされる低濃度で比較した。(結果)低濃度sevofluraneによる集合電位の抑制は,bicuculline投与で完全に回復した。臨床濃度では部分的に回復させた。低濃度sevofluraneによるCA1ニューロンの抑制は,GABA作動性ニューロンの活性化による。臨床濃度になるとさらに他の部位へ作用してくると思われる。鎮静濃度より低濃度の麻酔薬でも術中の記憶がなくなることは臨床的に知られていたが,低濃度sevofluraneが海馬シナプスのLTPの誘導を抑制することを示し,麻酔薬による健忘作用のメカニズムの一つになると考えられた。健忘濃度mechanism以外の作用があると結論された。研究その2:GABA合成能が低下したマウス(GAD65-/-)では,GABA放出が減少し,麻酔薬の効果が野生型と異なることが予想される。
正値データの統計モデルの推測理論と多変量化

研究代表者は指数型分散モデルの基礎的な性質として、符合つき対数尤度比のグラム-シャリエ展開が各点収束することを示した。このことは、この変換が単なる正規化変換より強い意味を持つことを明らかにした。平均の検定等への応用が考えられる。ところで分散が平均の2次四季以下の指数型分布族は6つしかなく、直交多項式が密度の微分で得られることが知られている。しかし代表的な正値分布である逆ガウス分布の分散は平均の3乗であるため、密度より直交多項式は得られない。そこで、逆ガウス分布に従う変数に分数変換を施すとカイ自乗分布に従うことから、直交関数系を導き出した。この結果はハーバード大で開かれた国際会議での招待講演として報告され、来年度刊行される。現在は完備な関数系を求めることに成功し、準備中である。これにより多変量逆ガウス分布が導出されると期待される.一方、衛星からのリモートセンシングデータは、センサーの往復運動によりデータを収集しているため、幾何補正後も横縞ノイズが残る。そこで,画像の縦方向、および横方向への高速スムージング手法を提案し、人工データで良好な結果を得られることを示した。また、ランドサット画像への適用を行なった。間瀬は粒子の大きさの分布についての推測について、平面での断層画像から推測する手法を考察した。本研究のため、種々の分野の理論的研究者、実務家との討論、情報交換、研究連絡を行なった。これらの研究成果は談話会等で口頭発表し、討論を加え、さらにテクニカルレポートとして国内外に発表した。
北海道地方で特徴的かつ広域的に拡がった季節行事の生成と波及に関する研究

本研究は、冬の百人一首(「板かるた」あるいは「下の句かるた」の風習)、節分の落花生撒き、七夕のロウソクもらい、秋の観楓会などといった北海道で特徴的かつ広域的に拡がった季節行事を取り上げ、これまでの民俗学では踏み込めなかったそれらの生成と波及の力学について解明し、北海道の人びとが育んできた文化的ダイナミズムに迫る民俗論モデルを構築することを目的とする。平成30年度は、上記目的と単年度研究計画に基づき、特に以下の研究を実施した。1概ね明治後期から昭和初期に製作された複数の「板かるた」に書かれた和歌を翻刻し、そのなかに東北方言らしきのものがあることを確認した。今後それらに書かれた東北方言がどの地域の方言であるのかを特定していくことにより、「板かるた」の風習が拡がっていった過程の一端を明らかにできる可能性がでてきた。2なぜ節分に落花生を撒くようになったのかを明らかにする基礎データとして節分豆の変化の状況を全国的に把握するため、東京都、埼玉県、群馬県、新潟県、長野県、愛知県において節分の時期に合わせた現地調査を行い、東京都、埼玉県、群馬県および愛知県では伝統的に概ね大豆が優勢であること、新潟県、長野県北部では昭和30年代頃から徐々に落花生が撒かれ始め現在は落花生が概ね優勢であるが、新潟県佐渡市や長野県中部・南部ではそれにやや遅れて概ね昭和50年代前後から落花生が撒かれるようになり、現在では落花生が相当量撒かれていることを明らかにした。3北海道や日本領期の樺太に拡がった「ロウソクもらい」と「観楓会」に類似する風習があった可能性のある青森県・秋田県において、かつての類似風習についての文献調査、聞き書き調査を行い、基礎的データを収集した。4雑誌や学会において、研究成果の一部を公表した。冬の百人一首(「板かるた」あるいは「下の句かるた」の風習)、節分の落花生撒き、七夕のロウソクもらい、秋の観楓会などといった北海道で特徴的かつ広域的に拡がった季節行事について、それらの生成と波及の力学を解明するために有効な基礎的データを文献等の調査、聞き書き・観察調査により一定程度収集できた。また、今年度は「板かるた」に書かれた百人一首の翻刻に着手し、有効なデータが蓄積されつつある。これらのデータは適切に整理・管理され、分析に供されている。また、研究成果の一部は雑誌や学会などの場で公表することができた。特に、昨年度は計画していたにもかかわらず主要学会での発表は実施できなかったが、今年度は日本民俗学会第70回年会において、節分の落花生撒きを主たるテーマとして、本研究の目的、意義、着眼点、これまでに明らかになったことと明らかになっていないことなどについて発表することができた一方で、文献、新聞、日記類の調査については、想定している調査対象の全体量を鑑みると、やや遅れ気味と言わざるを得ないことは、反省すべき点と考えている。しかしながら、5年計画の2年目において着実にデータを収集・整理・管理できており、また徐々にではあるが研究成果を公表できている本研究の進捗状況を総合的に勘案し、概ね順調に進展しているものと考えている。1今後は、研究全体をとおして遅れ気味である文献、新聞、日記類の調査を優先して進め、継続して基礎的データの収集・整理・管理に努め、分析・考察の幅を増やしていくものとする。2「板かるた」は元々福島県会津地方で作られ使用されていたことから、会津の人びとが北海道に持ち込んだものと考えられているが、それらが会津以外の地域から北海道に移住した人びとの間でどのようにして受け入れられていったのか、その波及の力学は依然明らかになってはいない。一方で、古い手書きの「板かるた」に書かれた百人一首に会津方言が認められることは他の研究者により既に指摘されている。そこで、研究代表者は、現在、概ね明治後期から昭和初期に製作された「板かるた」に書かれた和歌の翻刻作業にとりかかっており、会津以外の東北方言の発掘に努めている。それらに書かれた東北方言がどこの方言であるのかを特定していくことにより、会津の人びとが北海道に持ち込んだ後、どの地域の出身者により受け入れられ、製作され、そして広まっていったのか、その波及動向を推し量ることができる可能性がある。今後、「板かるた」に関しては、このような手法による研究に力を入れ、より翻刻のサンプル数を増やしていくこととする。3節分の落花生撒きという現象を考えるうえで、新潟県佐渡市という離島での調査は、他の新潟県内との差異が確認できるなど、非常に有効であった。したがって、節分豆の変化に関する全国的な把握を目的とした現地調査については、節分の時期に合わせた調査が実施できていない九州の離島および南西諸島などでの調査を優先的に進めていくものとする。4収集したデータの整理や「板かるた」に書かれた和歌の翻刻については、くずし字の解読が可能な臨時研究補助員を雇用し、より着実かつ効率的に進めていく。

本研究は、近現代の北海道で特徴的かつ広域的に拡がった冬の百人一首(「板かるた」あるいは「下の句かるた」の風習)、節分の落花生撒き、七夕のロウソクもらい、秋の観楓会という4つの季節行事を取り上げ、これまでの民俗学では踏み込めなかったそれらの生成と波及の力学について解明し、北海道民が育んできた文化的ダイナミズムに迫る民俗論モデルを構築するとにより、日本民俗学における北海道の位置づけを明確化するとともに、北海道民が北海道の魅力とアイデンティティを再発見する機会を提供し、併せて北海道の民俗学、民俗文化(財)を次代へと継承・発展させていく人材およびサポーター(理解者)の育成に向けた契機とすることを目的とする。平成29年度は、上記目的と単年度研究計画に基づき、以下の研究を行った。1、「板かるた」あるいは「下の句かるた」の風習が北海道や日本領期の樺太で広く普及した過程と「板かるた」の生産や流通についてのデータを収集するため、幕末期から大正期にかけての文献、新聞、日記類、実物資料等の調査および収集を行った。2、なぜ節分に落花生を撒くようになったのかを明らかにする基礎データとして、節分豆の変化の状況を全国的に把握するため、落花生と大豆の境界領域と推定された宮城県・福島県栃木県・茨城県において節分の時期に合わせた現地調査を行い、宮城県や福島県では概ね落花生が優勢であること、栃木県や茨城県では概ね大豆が優勢であること、一方で近年においては栃木県や茨城県でも落花生が相当量撒かれるようになっていることを明らかにした。3、北海道や日本領期の樺太に拡がった「ロウソクもらい」と「観楓会」に類似する風習があった可能性のある青森県において、かつての青森県内における類似風習についての文献調査、聞き書き調査を行い、基礎的データを収集した。4、雑誌や学会において、研究成果の一部を公表した。近現代の北海道地方で特徴的かつ広域的に拡がった冬の百人一首(「板かるた」あるいは「下の句かるた」の風習)、節分の落花生撒き、七夕のロウソクもらい、秋の観楓会という4つの季節行事について、それらの生成と波及の力学を解明するために有効な基礎的データを文献等の調査、聞き書き・観察調査により一定程度収集でき、そのデータは適切に管理されている。また、その成果の一部は雑誌や学会などの場で公表することができた。一方で、文献、新聞、日記類の調査については、想定している調査対象の全体量を鑑みると、やや遅れ気味と言わざるを得ないことは、反省すべき点と考えている。また、この研究の目的、意義、着眼点、これまでに明らかになったことと明らかになっていないことなどについて、当初より日本民俗学会など全国学会での発表を予定していたが、結果的に実現できなかったことも、大きな反省点である。しかしながら、当初の計画を実現できなかった部分はあるものの、5年計画の1年目において着実にデータを収集・管理できている本研究の進捗状況を総合的に勘案し、概ね順調に進展しているものと考えている。本研究は、冬の百人一首(「板かるた」あるいは「下の句かるた」の風習)、節分の落花生撒き、七夕のロウソクもらい、秋の観楓会などといった北海道で特徴的かつ広域的に拡がった季節行事を取り上げ、これまでの民俗学では踏み込めなかったそれらの生成と波及の力学について解明し、北海道の人びとが育んできた文化的ダイナミズムに迫る民俗論モデルを構築することを目的とする。平成30年度は、上記目的と単年度研究計画に基づき、特に以下の研究を実施した。1概ね明治後期から昭和初期に製作された複数の「板かるた」に書かれた和歌を翻刻し、そのなかに東北方言らしきのものがあることを確認した。今後それらに書かれた東北方言がどの地域の方言であるのかを特定していくことにより、「板かるた」の風習が拡がっていった過程の一端を明らかにできる可能性がでてきた。
天体熱核^<12>C(alpha,Y)^<16>O反応の^<16>Oクーロン分解反応による研究

1.本研究に対する磁気分析素地のイオン光学的適合性を,理研SMARTスペクトロメター第一焦点面(F1),第二焦点面(F2),核物理研究センター大口径スペクトロメターについて行った。その結果,SMART-F2を最適と判断した。SMART-F2は,(1)角度分解能が水平垂直とも良く(0.1°),(2)0°での大立体角測定が可能であり,(3)ビームと弾性散乱をSMART-F1で止めることができ,かつ,(4)エネルギー分解能が良い点で,他に優れている。2.alpha-^<12>Cコインシデンス計数率と物理学(projectile fragmentation)バックグランドの評価をモンテカルロ法により行った。ビーム強度と標的厚の積が50enA・mg/cm^2に対して,相対エネルギー1.5MeVで,コインシデンス計数率は170counts/100keV,バックグランド計数率は10^4counts/secと評価された。コインシデンスの収量を上げるため,高計数率(10^6counts/sec)の焦点面検出器の開発が必要である。3.研究方法論として,核力とクーロン力の競合する状況下での「クーロン分解法」の適用可能性に新しい方向が出された。それは,核力とクーロン力の両方の寄与を含む直接分解反応のデータを,連続状態の波動関数(例えばmicroscpicクラスター波動関数)の決定のために積極的に活用するものである。4.1994年1月に理化学研究所でテスト実験を行い,(1)SMAPT-F1での厚いカーボングラファイトを使ったビーム止め,(2)SMART-F2でのalpha-^<12>C同時測定,(3)物理的バックグランド強度の実測等を行った。このテスト実験のため,焦点面トリガーカウンターとビームストッパー装置を製作した。
Neovascularizationによる部分生体膵臓移植に関する研究

本研究では、prefabricationを行った膵臓移植後のランゲルハンス島の機能の指標として血糖値と尿量を測定した。手術侵襲による術直後の血糖値への影響、血糖値の日内変動によるデータのばらつきがないか、さらには手術後の体重の変化が術後の食物摂取量を正確に反映しているかを調べることを目的とした。まずラットをモデルとして行った。結果;食餌を与える時間と血糖値を測定する時間をすべて統一すれば、術後のラットの血糖値の日内変動の影響はなかった。しかし、各個体間で食餌を投与してから摂取するまでに時間差があるが、各グループ3個体以上を用い、平均値を取ることでその影響は回避できた。手術侵襲の血糖値への影響は術当日のみであった。ランゲルハンス島の機能低下で低血糖になり、死亡する群では体重の減少が、ランゲルハンス島が機能し血糖値が保たれている群では体重の増加もしくは維持がみられた。同様の実験モデルをサルを用いて行った。サルは個体が大きいため、腹直筋をキャリアーとして使った。2回目の術後2週間、血糖は安定しており、ラットと同様の結果が得られた。2回目手術後2週で開胸術を施行し、左内胸動脈より墨汁を注入しキャリアーとして用いた左腹直筋を染色する。その後検体を採取する。採取した検体は、ホルマリン固定後病理組織標本を作成する。作成した病理組織標本では正常なランゲルハンス島が観察された。また、膵臓内に内胸動脈より注入した墨汁が観察された。考察:本結果より腹直筋で被覆した膵体・尾部はneovascularizeされ、正常な内分泌機能をもっていることが確認された。ラット及び尾サルで本実験の再現性があることが確認された。本研究は当初、サルを用いて行う予定であった。本研究では、prefabricationを行ったすい臓移植後のランゲルハンス島の機能の指標として血糖値と尿量を測定する予定であった。しかし、手術侵襲による術直後の血糖値への影響、血糖値の日内変動によるデータのばらつきがないか、さらには尿量がどの程度ランゲルハンス島の機能を反映しているか、さらには手術後の体重の変化が術後の食物摂取量を正確に反映しているかを調べる目的で、同様の実験をラットをモデルとして行った。しかし、各個体間で食餌を投与してから摂取するまでに時間差があり、そのばらつきは少ないものの、各グループ3個体以上を用い、データを採取し平均値を取ることにより、その影響は回避できた。さらに手術侵襲の血糖値への影響は術当日のみであり、翌日からはほぼ影響しないと判断できた。体重の変化は、実験群によっては術後早期に死亡する個体が多く、その群では明らかな変化は認められなかった。しかしランゲルハンス島の機能低下で低血糖になり、死亡する群では体重の減少が、ランゲルハンス島が機能し血糖値が保たれている群では体重の増加もしくは維持がみられた。そのため、術後の体重測定は移植後のランゲルハンス島の機能を観察するうえで、ひとつの指標になるといえる。ラットモデルによる本研究では、prefabricationを行う際のキャリアーを腹直筋と腹壁筋膜を比較したところ、腹壁筋膜を用いた群の方が術後の生存率もよく、血糖値の維持もよかった。その原因として腹直筋を用いた群では腹直筋と膵臓を縫合した部分に、自己融解反応による壊死と考えられる病理組織所見を認めた。

腹壁筋膜を用いた群では直接膵臓とキャリアーを縫合する操作がないため、膵臓を損傷せず良好な結果が得られたと考える。本研究では、prefabricationを行った膵臓移植後のランゲルハンス島の機能の指標として血糖値と尿量を測定した。手術侵襲による術直後の血糖値への影響、血糖値の日内変動によるデータのばらつきがないか、さらには尿量がどの程度ランゲルハンス島の機能を反映しているか、さらには手術後の体重の変化が術後の食物摂取量を正確に反映しているかを調べることを目的とした。まず予備実験としてこの実験をラットをモデルとして行った。結果;食餌を与える時間と血糖値を測定する時間をすべて統一すれば、術後のラットの血糖値の日内変動の影響はなかった。しかし、各個体間で食餌を投与してから摂取するまでに時間差があり、そのばらつきは少ないものの、各グループ3個体以上を用い、データを採取し平均値を取ることにより、その影響は回避できた。さらに手術侵襲の血糖値への影響は術当日のみであり、翌日からはほぼ影響しないと判断できた。体重の変化は、実験群によっては術後早期に死亡する個体が多く、その群では明らかな変化は認められなかった。しかしランゲルハンス島の機能低下で低血糖になり、死亡する群では体重の減少が、ランゲルハンス島が機能し血糖値が保たれている群では体重の増加もしくは維持がみられた。そのため、術後の体重測定は移植後のランゲルハンス島の機能を観察するうえで、ひとつの指標になるといえる。ラットモデルによる本研究では、prefabricationを行う際のキャリアーを腹直筋と腹壁筋膜を比較したところ、腹壁筋膜を用いた群の方が術後の生存率もよく、血糖値の維持もよかった。同様の実験モデルをサルを用いて行った。サルは個体が大きいため、腹壁筋膜ではなく腹直筋で十分膵臓が覆えるので、腹直筋を使ったモデルにした。2回目の術後2週間、血糖は安定しており、ラットと同様の結果が得られた。今後は、採取した標本の病理組織学的検索を主体に研究を進める予定である。目的:重症糖尿病の治療は、インスリン投与だけでは困難な場合があり、重症例では膵ランゲルハンス島移植や、膵臓移植が行われる。膵臓移植はその解剖学的構造から膵臓全体を移植する必要がある。生体の動静脈血行の明らかな筋肉や筋膜などの組織(キャリアー)を用い、膵体部尾部に縫合または包み込み、これらの組織間に生じる新生血管により、キャリアーの血行を利用した膵体部尾部のみの移植が可能である。サルを用い同一個体内で膵体尾部をこの方法で異所性に移植し、血糖値を通して移植したランゲルハンス島が正常に機能しているかを観察する。実験:ニホンザルを用い実験を行う。手術3日前より、給餌後の血糖値を測定する。全身麻酔下に開腹後膵体・尾部を周囲組織から剥離する。左上腹壁動静脈を栄養血管とする腹直筋弁を挙上し、これで膵体・尾部を包むように縫着する。閉腹後、翌日より給餌を開始し、給餌後の血糖値を測定する。初回手術より2週後に2回目の手術を行う。全身麻酔下に開腹術を施行する。左腹直筋で被覆した膵体・尾部を膵頭部から切断し、膵頭部は摘出する。閉腹後、翌日より給餌を開始する。給餌後に血糖値を測定する。2回目手術後2週で開胸術を施行し、左内胸動脈より墨汁を注入しキャリアーとして用いた左腹直筋を染色する。その後検体を採取する。採取した検体は、ホルマリン固定後病理組織標本を作成する。
東・東南アジアにおける国際間移転費用の低下と域内相互依存関係の深化

本研究では、東・東南アジア地域の生産ネットワークの拡大・深化に国際間の移転費用がどのように影響しているのかについて分析した。フラグメンテーション理論では、生産工程の分散立地とネットワークの深化はサービスリンクコストと呼ばれる一種の移転費用が低下することによって可能となる、とする。これを確認するため実証研究を行った結果、定量化の困難さなどから航空運輸に関する移転費用に焦点を絞ったものの、東・東南アジア地域の移転費用が他地域の同種の研究と比較して有意に小さいこと、及び移転費用の大小が国際航空運輸フローに大きな影響を与えていることが明らかとなった。両方の結果を綜合すると、東・東南アジア地域の移転費用が他地域よりもかなり低くなっていることが、当該地域の生産ネットワークの拡大及び相互依存関係の深化に寄与していることが示唆される、といえるだろう。本年度はプロジェクト1年目なので、主にデータセットの構築に時間を割いた。研究計画にあげたとおり、東・東南アジアの生産ネットワーク形成とフラグメンテーション理論における現実経済の検証・理解を図るためには、まずこの地域における生産ネットワーク、特に日系企業が担っているアジア域内分業ネットワークの実態を把握するため貿易フロー・日系多国籍企業の立地・拡散状況を表すデータセットを構築する必要がある。そのために、東洋経済新報社の「海外進出企業総覧」データセットを購入し、日系企業のアジア地区への詳細な進出状況のデータと貿易データを入手し、データベースの構築を行った。また並行して、フラグメンテーション理論が実際に効力を発揮するための鍵となる「サービス・リンク・コスト」と呼ばれるいわゆる移転費用に関する理解と分析を深めるため、サービスの国際フローに関する様々な阻害要因、言い換えればコストとなりうる要因について文献などを調べるとともに、実証分析のフレームワークに載せるために指標化・数4値化の工夫を行った。全体の目的であるフラグメンテーション理論の検証や東アジア地区での生産ネットワーク構築におけるサービス・リンク・コストの役割の実証という部分については今のところまだ第一段階の準備が整ったかどうか、という段階ではあるが、並行して行っていたサービスの国際フローの阻害要因の調査・計測については、特に交通・運輸コストに関して一定の成果を得たので、海外学会にて報告を行った。発表論文については学会にて受けたコメントをふまえた上で改訂し、論文として完成させたいと考えている。今年度行ったデータセットの構築とサービス・リンク・コストに関する調査・実証的検証は、本プロジェクトの最終目標である、「実証分析によるフラグメンテーション理論と現実の東・東南アジア地域での生産ネットワークの緊密化という現象との橋渡し」の基礎となる情報の把握、整理という面で次年度以降の研究に役立つであろう。本年度は3年プロジェクトの2年目にあたり、来年度での研究の完成に向けたデータ整備と研究テーマの補完的研究を行い、最終的な研究の完成のための基盤固めをめざした。研究成果としては、フラグメンテーションが進展するためのキーとなるサービス・リンク・コスト(移転費用)の重要性を確かめる一端として、人的フローを阻害する輸送コストの程度とその影響について2本の論文で分析し、国際学会で発表した。結果としては、予想どおり輸送コストの大きさが国際人的フローに大きなダメージを与えていることが確認できた。これは輸送コストがフラグメンテーションの深化を阻害する可能性を示唆している。また並行して、関連トピックに関する知見を固めるため、2つのトピックに対する研究を行った。ひとつは多国籍企業の意志決定メカニズムに関する調査、2つめはサービス貿易に関する障壁や政策改革に関する制度的調査である。前者については、多国籍企業の企業活動、特に外資の資本参加や輸出行動などの国際市場とのリンクがどのように行われ、それが企業のパフォーマンスや意志決定にどのように関わっているのかを知ることは、東アジアの生産ネットワークやフラグメンテーションの深化をもたらしている背景を知る一助になると期待した。後者については、サービス・リンク・コストは一種の移転費用でありその中身には多様なコストが含まれるものの、サービス貿易を阻害するような政策規制もその重要な一部を担っているはずである。とくにフラグメンテーションに関しては、各企業・拠点間の情報伝達や意思疎通が重要であり、そのための人の移動を阻害する運輸サービス規制や情報伝達のための電気通信サービス規制は大きな阻害要因となりかねない。そのため、日本も含め各国の制度や規制の実態を確かめておく必要があった。2種の補完的研究はおおむね期待どおりの結果を得ることが出来た。本プロジェクトの研究目的は東アジアの国際間移転費用の計測とその低下が域内の経済相互依存関係、およびフラグメンテーション理論によって説明される生産ネットワークの深化、拡大の確認であった。この目的にあわせ、本年は移転費用(フラグメンテーション理論でいうサービス・リンク・コスト)が当該地域で本当に低いのか、を定量的に確認することを目指した。

後述の論文2本、学会発表3本は、この地域における輸送費用(純粋な輸送費のみならず、それに付随するサービスコスト、制度的コストなども含まれる)の定性的・定量的把握とその国際比較(及び時系列的比較)を行ったものである。ERSAにおいて発表した港湾サービスに関するもの以外は、国際航空サービスに関するコストを日本を中心に検証したものである。港湾サービスについては明確な結論を得るには共同研究者とのさらなる研究が必要だが、国際航空サービスについては、東アジア地域においては他地域(北米、ヨーロッパ)に関する先行研究と比較して明らかに輸送コストが小さい(国境効果が小さい)ことが確認できた。この結果は、日本を中心とした旅客の移動のみに限定はされるものの、東アジア地域における人の移動に関わる移転費用が他地域と比較して明確に低いことを意味する。この結果は、日系企業が東アジアに進出する際に、駐在員や子会社立ち上げ時の専門家の把握などに関するヒトの移動費用(広い意味での移転費用)が小さいことを示唆し、この地域の生産ネットワークの拡大、相互依存の深化に少なからず貢献している可能性がある。本研究のような移転費用を直接定量化する分析は、数値化の困難さなどもありこれまで世界的にもそれほど多くなく、この分野に関して限定的ではあるものの定量化を行い、東アジア地域における移転費用の小ささを確認できたことは意義深いと考えている。
パルス強磁場XMCDによる元素選択磁化測定技術の開発

パルス強磁場中で軟X線MCDを測定する技術開発に世界で初めて成功した。従来の軟X線MCD実験で利用できる磁場は超伝導マグネットによる最大10 Tであったが、本研究によりパルスマグネットを用いた30 Tの強磁場下測定を実現し、当初の研究目標(20 T)以上の結果を達した。本測定技術により、強磁場中における合金や化合物の磁化を、その物質に含まれる磁性元素毎に区別して評価することが可能となり、磁場誘起価数転移磁性体、メタ磁性体、希土類永久磁石、交換バイアス薄膜などの磁性研究に幅広く応用されている。放射光軟X線を用いたXMCDによる元素選択磁化測定は、従来の磁化測定における熱磁化曲線や磁気ヒステリシス曲線に対応する情報が、磁性体に含まれる磁性元素毎に得られることが最大の特徴であり、従来の手法では成し得ない非常に強力な磁性研究手段に発展している。より強い磁場下での測定が求められるなか、現在までに10テスラを超える磁場下での測定報告は皆無である。本研究課題では、元素選択磁化測定という素晴らしい磁性研究ツールを一層発展させるべく、世界に先駆けてパルスマグネットを用いた20テスラを超える強磁場下での強磁場元素選択磁化測定技術の開発を行っている。当該年度には、パルスXMCD測定装置を製作し試行実験を行った。本装置は液体窒素直接冷却のパルスマグネットを備え、試料は液体ヘリウムフロークライオスタットにより10K以下に冷却可能となっている。CoFe合金薄膜を試料とした試験測定の結果、これまでの定常磁場による最高磁場強度10テスラを大きく上回る最大21テスラのパルス磁場を発生させ、世界で初めてのパルス強磁場下軟X線MCD測定に成功した。本測定技術の実現により、3d遷移金属元素の3d電子磁性やランタノイド元素の4f電子磁性が強磁場下で観測可能となった。また、1nA以下の微小電流を測定するためにパルス磁場下では困難が予想された「全電子収量法」を敢えて用いたことにより、バルク・粉末・薄膜などの幅広い試料形態に対応できる測定技術としてインパクトの大きい測定手法を生み出したと言える。今後は2530テスラ領域の測定を目指すとともに、メタ磁性物質を中心に本測定技術を活かした物質研究を展開していく予定である。本研究課題では、10テスラを超えるパルス強磁場下での軟X線MCDによる元素選択磁化測定を行うための技術開発とその物質研究への展開を目的としている。H21年度には、パルス強磁場XMCD測定装置を製作し試行実験を行い、その結果、世界で初めて最大21テスラにおけるパルス強磁場下での軟X線MCD測定に成功した。この成果を加速的に発展させるため、本年度は、SPring-8の実験課題2010A1345,2010A1500,2010B1421,2010B1688など計6回の放射光実験を遂行した。この一連の実験を通してパルス強磁場XMCD装置の軽微な改造や測定法の改良、さらに、測定経験の蓄積により性能向上を達成し、最大磁場を25テスラに引き上げることにも成功した。本測定技術開発のうち、主としてパルス磁場電源と測定方法に関する成果については、国際会議VUV2010で発表するとともに原著論文として誌上発表を行った。一方、物質研究への応用として、Eu価数揺動物質や数種のメタ磁性体において強磁場軟X線MCD測定を行った。Eu価数揺動に関する研究では、2価および3価に対するXMCDの強磁場依存性と温度依存性が明瞭に得られ、現在、理論家との共同研究により実験結果の解釈が進行中である。H23年度は、SPring-8の利用実験課題(計8課題)を実施し、当研究グループの有する軟X線吸収分光実験に関する世界最高磁場の自己記録(25T)を更新し、年度目標とした30Tの強磁場でのパルス強磁場XMCDプロファイルを得ることに成功した。このうち、25Tまでの結果について計2報の論文を発表した。また、長時間の軟X線照射によりダメージを受ける物質を測定するための策として、パルス磁場に同期するX線シャッターを開発した。X線シャッターはよりダメージが深刻な分子性物質のXMCD測定で活用されており、重要な技術開発の一つと位置づけられる。以上の測定技術の成果について、2012年10月にフランス・グルノーブルで行われる国際ワークショップ「Workshop on Synchrotron and Neutron Applications of High Magnetic Fields」での招待講演を受けている。一方、本測定技術を以下(1)(4)の物質研究に応用し成果を得ている。

(1)磁場誘起価数転移を有するEuNi_2(Si_<1-x>Ge_x)_2について、混合原子価状態におけるEu^<2+>とEu^<3+>の存在比と磁気モーメントの磁場依存性を定量的に解明した【論文投稿中】。(2)焼結ネオジム磁石の測定に応用し、表面における異方性磁界を元素別に解明することに成功した。この結果は永久磁石に関する国際会議(REPM2012)で発表する。(3)大阪大学の白土グループと共同で、垂直交換バイアス薄膜(Co/Cr_2O_3)の界面に誘起される固着したCr非補償スピンを強磁場で反転させる試みを行い、交換結合薄膜の反強磁性物質のネール点より十分低い温度で交換バイアスの符号を磁場で反転することに成功した[論文投稿準備中]。(4)LuFe_2O_4のFe価数に対する磁気モーメントの強磁場下磁気結合挙動。