hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳歯歯髓細胞が神経幹細胞の増殖・分化に与える影響について

最初に培養系において神経幹細胞の分化における歯髄細胞の影響を調べるために、EGF反応性神経幹細胞を培養した。神経幹細胞培養液からEGFを除去すると神経幹細胞は培養ディッシュの底面に接着し分化を始める。歯髄細胞が産生する栄養因子が神経幹細胞の分化に与える影響を調べるために、歯髄細胞を培養した培養液を加え、分化動態への影響を検討した。歯髄細胞培養液を加えた群では、神経幹細胞は速やかに分化を開始した。分化後、神経幹細胞がどのような神経細胞に分化したかを調べるために、ニューロンのマーカーであるβ-チューブリンおよびアストロサイトのマーカーであるGFAPの抗体で免疫染色をすると、歯髄細胞培養液を加えた群では、有意にニューロンに分化する割合が増加した。次に神経幹細胞と歯髄細胞を共培養すると、歯髄細胞の増殖速度が有意に上昇し、二種類の細胞が相互に混じり有りながら細胞間ネットワークを形成することが、観察された。以上の結果から神経幹細胞と歯髄細胞は相互に影響しながら新しいネットワークを形成し、分化能や増殖能などの性質の変化に影響を与えている可能性が示唆された。現在、GFPマウス由来歯髄細胞をマウスの脳内に移植すると側脳室周辺で歯髄細胞が生存することが確認されている。今回、マウス歯髄を脳内神経幹細胞が存在している延髄孤束核に移植し、脳内での歯髄細胞の生着を確認しており、生着後どのようなネットワークを構成し、神経幹細胞へどのように影響するか調べている。最初に,神経幹細胞の培養とその性質を検討した。胎性16日目のマウス線条体から細胞を採取し,EGFを含む無血精培地で1週間培養すると,浮遊状の細胞塊を形成した。この細胞塊を個別に培養し続けると底面に接着し,長い突起上の物を持つ細胞に分化し,個々の細胞毎に特色のある形態をしめした。これらの細胞をニューロンのマーカーであるMAP2,β-tubrinで染色し,また,アストロサイトの抗体であるGFAP,オリゴデンドロサイトの抗体であるCNPaseで染色するとそれぞれの抗体に特異的に染色される細胞が存在し,培養された神経幹細胞が異なる種類の神経細胞に分化したことが示唆された。この細胞を生後1日目の新生マウスの小脳延髄槽に移植し,2週間から2か月後に灌流固定を行い,細胞の生着をみたところ,三叉神経脊髄路核や孤束核に多くの移植細胞が認められた。殆どの細胞はアストロサイトやオリゴデンドロサイトに分化したが,孤束核に認められた細胞はニューロンのマーカーであるNeuNの抗体に陽性を示し,ニューロンに分化していることを示した。以上の結果は,移植した神経幹細胞は脳内において環境因子の影響を受け,特定の細胞に分化する性質を持つことが示唆された。現在,ヒト乳歯歯髄より細胞を採取し,培養法を検討している。培養した細胞液を神経幹細胞に加え,分化を誘発させると,単独で分化する場合に比べて,異なる分化動態を示した。現在,神経幹細胞のニューロンへの分化率の違いを検討している。
アジアの経済発展モデル:その類型・理論・実証分析

アジア経済は1997年の通貨危機に引き続き、リーマンショック以降の欧米不況により深刻な影響を受けた。その理由は高度成長が外資誘致による輸出振興が生み出した生産ネットワーク、そして比較優位構造の類似にある。技術移転をはかり、輸出先の多角化、輸出産業の差別化、国内と地域内の需要創出を早急に測る必要がある。セーフティ・ネット等の充実も課題の一つであり、後発アジアの発展のためには国際機関によるインフラ建設の重要性も否めない。アジア経済の発展は世界の注目を集めて久しい。多くのアジア諸国は外国投資を誘致し、輸出促進の経済開発を推進した。1997年にアジア経済危機が発生、奇跡には脆弱性があることが明らかとなったが、この経済危機に対しても、アジア各国はそれぞれ異なった対応をみせ、概ね素早く制度を改革し、新たなる成長を加速させた。特に巨大な人口をかかえる中国とインドが、その将来のビジネス・チャンスの大きさから、さらなる注目を集めることとなった。中国は外国資本を梃子に輸出促進の経済成長を遂げたが、対米、対EUに巨額の貿易黒字が発生し、人民元の切り上げ圧力に苦慮している。インドはその規模に比して製造業が弱いが、その一方、サービス産業、ことにIT関連産業が非常に強い。ASEANはまた各国独自の発展の様相を呈してきた。加えるに昨年秋から米国発の金融不況がアジアを襲った。輸出先として米国に依存してきた経済は,為替レートの変動と輸出減に見舞われた。アジアの経済発展モデルの類型を整理した上で、その類型を説明できる新しい経済発展理論を構築し、データを駆使して実証することが、本研究の目的であるが,この新しい事態は,経済レジーム(金融対製造業)の変革をも視野に入れなければならない。アジア経済の実態に関して文献調査を開始し,海外共同研究者との密に連絡をとり,ベトナム,フィリピン,中国,インドに関する予備的調査を行い,Working Paper執筆の準備をしているところである。Trade intensity等の計算。生産および流通ネットワークの深化の実証を行い,会議に提出するドラフト段階の論文にまで仕上げた。こうした予備的成果を,8月にはイタリアのリミニでのACAES(米国アジア経済学会)で報告,10月シンガポールのISEAS(アジア研究所)におけるベトナムに関する会議,11月マニラでのフィリピン経済学会,12月クアラルンプールのISIS(国際戦略研究所)での6th Asia Congressにおいて,2009年2月の京都大学で報告した。フィリピン、タイ、マレーシア、中国の輸出志向の経済発展の実証分析をより深化させた。UNCOMTRADEデータやIOデータを駆使して、アジアの生産ネットワークの現状、それに依存するアジア経済発展の典型的なパターンを上記四ヵ国で観察した。ことにタイの自動車産業の発展を位置づけ、ノックダウン組み立てから、直接投資を誘致し、アジア全域から部品を調達、オーストラリアや中東へ輸出するまでになった工業化の経緯を詳細に分析した。アジアのデトロイトを目指す工業化の過程を貿易データで跡づけ、自動車の輸入国から輸出国へとの変貌はそれ自体、ユニークな発展パターンであるが、輸出の大部分が日本車で、ある意味で借り物の工業化であることが明らかになった。生産ネットワークの進展は、これまでそこに組み込まれていなかった諸国にも機会を与えるものである。ASEANのニューカマーはまさにこうした状況におかれていて、おりしも、東西回廊の建設がGMS諸国にこうした機会を与えた。貿易データや日系企業の直接投資動向の資料を東洋経済のデータベース等から収集し、この地域の生産ネットワークにも分析をすすめた。生産ネットワークの進展には貿易の自由化が必須である。ことに家電については関税はFTAにおける原産地原則に関わる証拠書類を整えるより安価になった現状をみると、さらなるFTAの必要性は認められないが、この地域のよりダイナミックな発展のために、長期的には金融や投資を含めた、地域統合化が、そしてその組織化が必要なことから、アジアの国際機関が果たすべき役割について調べ、多くの研究者と議論することにより、新しい知見を得た。これをまとめたWorking Paperを執筆した。また、中国・インド経済についても基本的な調査を開始した。中国については産業連関表、地域産業連関表、日本-中国産業連関表を入手し、産業連関分析をはじめるべく年度の違い、部門数の違いなどに対処するため、データの整理に入った。これまでの研究成果をまとめる形で、アジア経済発展の典型的なパターンを東アジア諸国について分析、輸出志向の経済発展の実証分析をより深化させた。国連貿易統計を主に使用して、アジアの生産ネットワークの現状、それに依存するアジア経済発展の類型を東アジア諸国について整理しなおした。自動車産業と電気製品・部品について輪入国から輸出国へとその発展過程を分析し、各国とも類似した発展パターンを辿ったことを示した。生産ネットワークの進展は、東アジア全体に拡大しつつある。それを可能とし加速化させているのは、イフララの整備で、最近、重要な役割を果たしているのが、東西回廊の建設で、GMS諸国に生産ネットワークは拡大してきている。貿易データや日系企業の直接投資動向の資料を東洋経済のデータベース等から収集し、この地域の生産ネットワークの実態を明らかにした。

こうした進展には貿易の自由化が必須である。FTAが実行に移される前に事実上の自由化が起こっている東アジアにはその環境が整備ざれていた。さらなるこの地域のよりダイナミックな発展のために、長期的には金融や投資を含めた、地域統合化が、そしてその組織化が必要なことから、アジアの国際機関の果たすべき役割は大きい。日本が果たしてきた直接投資・輸出を梃子とした生産ネットワーク化は台湾・韓国が後追いしている。貿易のみならず直接投資・生産ネットワークの雁行形態発展である。アジアのこうした発展パターンは世界的不況のもとその脆弱性を露呈した。また中国・インドが雁行形態を踏襲するととはできないことは明らかで、こうした観点をまとめ、シンガポール、タイの研究機関で研究発表を行い、意見交換をし、新しい知見をまとめあげた。
液晶/空気界面における光物体輸送・運動システムの構築

前年度の研究により、アゾベンゼン分子を液晶に添加して作製した液晶薄膜を用いて、高圧水銀灯やレーザー光による光反応をトリガーとして、液晶薄膜上にある種々の微小物体を非接触で、自在に直線運動や回転運動をさせることのできることを見出した。本年度は、この見出した現象の作動原理を明らかにするために、光反応による液晶材料の物性変化について検討し、弾性変化が物質移動に関与していることを明らかにした。さらに、単に物質を直線的に移動するのではなく、物質をトラップして、任意に動かすことができることを明らかにした。この現象は、光照射時のみ光相転移が起こり、照射部から光を移動させると素早く液晶状態に戻ることを利用することで達成することができた。これまでの光トラップは、極めて強いレーザー光が必要であること、あるいは物質の屈折率などの制約があったが、今回見出した方法は、比較的弱いレーザー光で可能であることから、微小物体操作技術として様々な応用が可能であると考えられる。アゾベンゼン分子を液晶に添加して作製した液晶薄膜を用いて、種々の微小物体を自在に直線運動や回転運動をさせることのできる光メカニカル材料の開発を目指している。ホスト液晶として、ネマチック相から等方相への相転移温度(T_<NI>)が36°C近傍であるペンチルシアノビフェニル(5CB)を用い、アゾベンゼン誘導体を添加した液晶薄膜を用いて、薄膜上に散布したガラスロッド(直径約7ミクロン、長さ2040ミクロン)の紫外光、可視光照射による光マニピュレーション実験を行ったところ、液晶相,等方相どちらの温度においても光照射により、ガラスロッドが移動することが分かった。しかしながら、移動速度は、等方相よりも液晶相の方が大きく、液晶状態での分子配向構造が物質移動に影響していることが明らかとなった。また、T_<NI>が100°C近傍の液晶をホストとして用いた系と5CBの系の物質移動における、照射光波長依存性の違いなどから、物質移動の駆動力は、光反応により液晶状態から等方相状態、あるいは配向性の高い状態から低い状態への変化する時の弾性の変化によることが示唆された。また、5CBの等方相においても光照射によるガラスロッドが移動したことから、液晶配向構造を持たない物質も光マニピュレーション材料として用いることができる可能性が示唆された。そこで、ポチエチレングリコールをホストとして用いたところ、5CBの等方相と同程度の速度で物質移動が誘起できることが明らかとなった。
プロトン伝導性酸化物のナノ結晶相安定化機構の解明

プロトン伝導性酸化物で期待の高いYをドープしたBaZrO3について,1600°Cでの長時間の熱処理後も安定に存在するナノ結晶相に注目し,この相を利用したプロトン伝導性の向上の可能性に向けて,ナノ結晶相の生成過程の解明を目指した.ナノ結晶相が液相からの凝固組織であることを様々な組成の試料合成から確認し,また1600°Cから800°Cまでの冷却時間を変化させた試料を固相反応法で合成した.冷却時間によって液相からのBaOの揮発による組成変動とドーパントの固溶量変化が見られた.液相との共存が予想されない組成であっても局所的な濃度の不均一さから生じる液相の影響を受けることが示唆された.プロトン伝導性酸化物で期待の高いYをドープしたBaZrO3について,1600°Cでの長時間の熱処理後も安定に存在するナノ結晶相に注目して,この相を利用したプロトン伝導性の向上の可能性を検討した.ナノ結晶相の生成過程の解明を目的として,ナノ結晶相の生成過程に影響を及ぼすと考えられる液相からの凝固過程について検討した.1600°Cでの焼結温度での保持後,冷却過程がナノ結晶相の生成に重要な影響を与えると考え1600°Cから800°Cまでの冷却時間を変化させた試料を合成することとした.試料はYドープのBaZrO3単相の組成のほか,液相との共存が示唆される組成について,いずれも固相反応法で合成した.基本的な組織観察(粉末XRD,SEM, EDX, TEMによる観察)のほか,ICP-MSによる試料合成各過程での平均組成の測定,伝導度測定を実施した.また顕微ラマン分光法による微細構造の測定も実施した.なお,固相反応法での粉末原料の微細粒子への粉砕及び均一混合を目的として,遊星型ボールミルによる混合を実施し,ポット,ボールなどからの混合操作に伴う不純物混入量についても合わせて評価を行い,粉砕過程よりも熱処理プロセスによる組成変動が大きいことが分かった.1600°Cから800°Cまでの冷却時間を1.5h,6h,30hとした場合を比較したところ,冷却時間を長くしても,マクロには得られる組成が変化しないことが分かった.またBaZrO3単相領域の組成で合成した試料では,組成の変化は焼成前後でICP-MS, EDSのいずれにおいても大きな変化は認められなかった.液相が共存する組成では組成変動が大きいことがわかり,ナノ結晶相の組成の変化が大きいことが予想された.ラマン分光測定の結果により,冷却速度を遅くすることで,BaZrO3へのYの固溶量の減少が示唆された.また,電気伝導度は冷却速度が遅いほうが低くなることが示された.プロトン伝導性酸化物で期待の高いYをドープしたBaZrO3について,1600°Cでの長時間の熱処理後も安定に存在するナノ結晶相に注目し,この相を利用したプロトン伝導性の向上の可能性に向けて,ナノ結晶相の生成過程の解明を目指した.ナノ結晶相が液相からの凝固組織であることを様々な組成の試料合成から確認し,また1600°Cから800°Cまでの冷却時間を変化させた試料を固相反応法で合成した.冷却時間によって液相からのBaOの揮発による組成変動とドーパントの固溶量変化が見られた.液相との共存が予想されない組成であっても局所的な濃度の不均一さから生じる液相の影響を受けることが示唆された.プロトン伝導性酸化物で期待の高いYをドープしたBaZrO3について,1600°Cでの長時間の熱処理後も安定に存在するナノ結晶相に注目して,この相を利用したプロトン伝導性の向上の可能性を検討した.今年度はナノ結晶相の生成過程の解明を目的として,ナノ結晶相の生成過程に影響を及ぼすと考えられる液相からの凝固過程に注目した.1600°Cでの焼結温度での保持持,液相の存在が示唆される1300°Cまでの間の冷却過程がナノ結晶相の生成に重要な影響を与えるとし,1600°Cから800°Cまでの冷却時間を変化させた試料を合成することとした.試料はYドープのBaZrO3単相の組成のほか,液相との共存が示唆される組成について,いずれも固相反応法で合成した.今年度は試料合成,基本的な組織観察(粉末XRD,SEM, EDX, TEMによる観察)のほか,ICP-MSによる試料合成各過程での平均組成の測定,伝導度測定の体制を整えることができた.また顕微ラマン分光法による微細構造の測定も実施した.なお,固相反応法において,重要となる粉末原料の微細粒子への粉砕及び均一混合を目的として,遊星型ボールミルによる混合を実施し,組成,粒径の評価を行い,ポット,ボールなどからの混合操作に伴う不純物混入量についても評価した.今年度の主な結果として,1600°Cから800°Cまでの冷却時間を1.5hと6hとした場合の比較により,BaZrO3単相領域の組成で合成した試料では,組成の変化は焼成前後でICP-MS, EDSのいずれにおいても大きな変化は認められなかった.しかしながら,ラマン分光測定の結果により,冷却速度を遅くすることで,BaZrO3へのYの固溶量の減少が示唆された.また,電気伝導度は冷却速度が遅いほうが低くなることが示された.

ナノ結晶相形成に重要な液相からの凝固相に注目した検討を進め,冷却速度による違いによる特性評価が行える体制をほぼ確立したが,ナノ結晶の生成条件を明らかにするまでには至らなかった.また,試料合成,分析方法等基本的な研究体制が整えられるのに時間がかかったことと,熱処理を行う装置の利用条件の制約等から,試料の合成が十分に実施できなかった.今後は体制の見直しを行い,対応していく.今年度の実施が不十分であった試料の合成に平成25年度9月までをめどに集中的に取り組む.外部施設などを積極的に活用することで対応する予定である.並行して9月までに種々の特性評価の体制を整え,順次測定を実施する.10月12月は伝導特性の評価を中心に行い,平行して進める微細組織との対応を明らかにする.熱処理後の組織変化は7月頃からナノ結晶相の評価と並行して進める.1月2月で平成25年度の結果を取りまとめ,3月に研究期間全体の取りまとめを行う.試料合成を行うための熱処理を行う装置の制約から十分な数のサンプル合成に至らなかったことが主な原因となり,未使用額が発生している.次年度は,試料合成の所属機関外の装置の利用を積極的に進めるための費用として設備等の利用料金や旅費を支出することとする.冷却条件および組成を増加させ,凝固過程の影響を明らかにする.微細構造,伝導特性を総合的に判断することとする.またナノ結晶相の存在箇所を特定することを検討する.
細胞膜成分を固相化した材料表面での造血細胞の体外増幅

本年度は、安全かつ再現性よく造血幹細胞を増幅させるシステムの開発を目指し、既知の造血増幅因子を材料基板上に再構築することで人工フィーダー細胞層として働くような培養基板を作製した。造血増幅因子としてnotch-ligandとSCFに注目し、イムノグロブリンのFc部位を導入したキメラタンパクであるdelta-1やSCF-Fc融合タンパクの細胞培養用シャーレへの固相化方法の検討を行った。これらの融合タンパクは、抗IgG(Fc)抗体を利用することで、高い配向性を保ちながら固相化することが可能であった。Delta-1依存性細胞株であるTMD-7はdelta-1を培養液に直接添加した場合は増殖効果がないのに対し、抗IgG(Fc)抗体を利用したdelta-1の固相化により濃度依存的な細胞増殖をすることがわかった。また、SCF依存性細胞株で同様の実験を行ったところ、SCF融合タンパクを培養液へ直接添加するよりも固相化したタンパクはより低濃度で細胞増幅させることができた。さらに、造血細胞培養のために最適な固定化用マトリックスの検討も行った。既に開発した合成高分子やゼラチンに光架橋性分子を導入した固定化材料に加え、造血幹細胞の増殖に効果があることが報告されているヘパリンやヒアルロン酸などの多糖に光架橋性分子を導入し、造血増幅因子の固定化を試みた。光架橋性分子を導入した多糖でDelta-1を固相化した培養基板では、TMD-7をdelta-1濃度依存的に細胞増殖させることができた。今後はヒト臍帯血から純化して回収したCD34陽性細胞を開発した基板上で培養する予定である。
末梢組織におけるT細胞サーベイランスメカニズムの解明

エフェクターT細胞は、獲得免疫において中心的な役割を担う細胞群である。本細胞群は、血液中を循環し炎症部位へ集積するのみならず、炎症の生じていない末梢組織にも自ら浸潤し、非自己抗原の検索(homeostaticサーベイランス)を行うと考えられている。しかしその実態およびメカニズムについては不明の点が多い。本研究は、この「静の免疫応答」にスポットをあて、炎症のない状態の皮膚へのT細胞浸潤メカニズムの解明をめざす異色の研究である。Homeostaticサーベイランスが過剰に生じるマウスモデルを独自に考案し、遺伝子改変マウス、生体イメージングといったツールを駆使して本目的の達成を目指す。
認知バイアス効果を応用した子どもの健康格差介入プログラム開発

本研究では、家庭教育力を底上げし、子どもの健康格差を解消するため、小学校入学前の子どもを持つ保護者を対象に基本的生活習慣の確立に関する動画を中心とした情報提供パッケージを開発することを目的としている。3年計画の初年度である本年度は、動画プログラム作成のため、保育園やこども園6箇所で、エンターテイメント・エデュケーションを活用したプログラムによる講演活動を実施した。講演後、対象の保護者にアンケート調査を実施し、園の担当者から聞き取り調査を行った。保護者アンケートでは、プログラムの評価を目的に、影響評価や企画評価に関する各質問に「1思わない」から「4かなり思う」の4段階で回答を得た。その結果、「学んだことが実践できそうだと思う」に、「4かなり思う」と回答した者は90%以上、「面白かった、また参加したい」に、「かなり思う」と回答した者は98%以上であった。自由記述としては、「今までの講座とは違った」、「おもしろい講演で最初から最後まで楽しく聞くことができ参考になった」等の回答を得た。本プログラムは、一定の評価を得られたものと考えており、来年度は、これを元にした動画作成をする予定である。また、本年度は、すごろく教材の開発にも取り組んだ。これは、保育士らからの聞き取り調査の中で、保護者同士のネットワークづくりの必要さが語られたことが契機となっている。保護者同士を短時間で安全につなげるネットワークづくりには、お互いに顔を合わせた場面での対話が必要であると考え、直接対面する場で使用できる教材としてすごろく教材の開発に取り組んだ。本教材では、子育てに関するよくある事象を取り入れ、各マスに止まるごとにその内容を読み上げ、お互いの経験を語りあうことができるように設計した。公衆衛生看護学会のワークショップで、保健師の方々にすごろく教材を体験していただいたところ、高評価を得ることができた。3年計画のうちの初年度である2018年度は、インターネット動画プログラムと動画視聴に誘導するシステムのβ版作成を目指していたが、動画プログラム作成、誘導システムのいずれも遅れが生じている。動画プログラムについては、作成のための調査の過程において、保護者間のネットワーキングの重要性が浮かび上がってきたため、プログラムには、動画のみでなく、講演等の直接顔をあわせることができる場で使用する教材も必要と考え、すごろく教材の作成にも着手することとした。すごろくの作成のために、専門職等からの情報収集や作図デザイン、テストプレイ等の過程を要したため、動画の完成が遅れた。しかし、作成したすごろくは、保健師等が集まる学会のワークショップでテストプレイを行なったところ、高評価を得ることができた。誘導システムについては、構想及び実施対象の保育園等への説明はほぼ終えている。インセンティブとして、カプセルトイの導入を決めたものの、トイの選定や設置場所および運営等の詳細について、保育園等との調整に時間がかかり、完成には至っていない。しかし、最後の詰めの段階に入っている。2019年度中には、動画を含めたプログラムのベータ版の完成に合わせて動画視聴に導入するシステムもパイロットスタディの段階に入ることができると考えている。2019年度前半のうちに、動画を含めたプログラムと動画視聴への誘導システムのβ版を完成させ、2019年度後半には、パイロットスタディを実施する予定である。動画と誘導システムのいずれも、β版完成の最終段階となっており、当初の研究計画の通り、2019年度中にパイロットスタディにも着手できるものと考えている。動画プログラムの作成については、保護者同士を短時間で安全につなげるネットワークづくりの重要性が今回の調査の中で明らかになったことから作成したすごろく教材と組み合わせたプログラムにすることを考えている。この変更に伴い、動画の内容や方向性に修正が生じる可能性もあるが、教育プログラム開発経験が豊富な連携研究者である荒木田美香子に助言を得つつ進めることで、これ以上の遅れは避けられるものと考える。誘導システムの開発では、トイの選定や設置場所および運営等について、保育園等との調整を進めているところである。研究協力者であるA市役所職員に協力を依頼し、保育園等の意向を確認することで、導入に向け、進めていく予定である。

保護者同士を短時間で安全につなげるネットワークづくりには、お互いに顔を合わせた場面での対話が必要であると考え、直接対面する場で使用できる教材としてすごろく教材の開発に取り組んだ。本教材では、子育てに関するよくある事象を取り入れ、各マスに止まるごとにその内容を読み上げ、お互いの経験を語りあうことができるように設計した。公衆衛生看護学会のワークショップで、保健師の方々にすごろく教材を体験していただいたところ、高評価を得ることができた。3年計画のうちの初年度である2018年度は、インターネット動画プログラムと動画視聴に誘導するシステムのβ版作成を目指していたが、動画プログラム作成、誘導システムのいずれも遅れが生じている。動画プログラムについては、作成のための調査の過程において、保護者間のネットワーキングの重要性が浮かび上がってきたため、プログラムには、動画のみでなく、講演等の直接顔をあわせることができる場で使用する教材も必要と考え、すごろく教材の作成にも着手することとした。すごろくの作成のために、専門職等からの情報収集や作図デザイン、テストプレイ等の過程を要したため、動画の完成が遅れた。しかし、作成したすごろくは、保健師等が集まる学会のワークショップでテストプレイを行なったところ、高評価を得ることができた。誘導システムについては、構想及び実施対象の保育園等への説明はほぼ終えている。インセンティブとして、カプセルトイの導入を決めたものの、トイの選定や設置場所および運営等の詳細について、保育園等との調整に時間がかかり、完成には至っていない。しかし、最後の詰めの段階に入っている。2019年度中には、動画を含めたプログラムのベータ版の完成に合わせて動画視聴に導入するシステムもパイロットスタディの段階に入ることができると考えている。2019年度前半のうちに、動画を含めたプログラムと動画視聴への誘導システムのβ版を完成させ、2019年度後半には、パイロットスタディを実施する予定である。動画と誘導システムのいずれも、β版完成の最終段階となっており、当初の研究計画の通り、2019年度中にパイロットスタディにも着手できるものと考えている。動画プログラムの作成については、保護者同士を短時間で安全につなげるネットワークづくりの重要性が今回の調査の中で明らかになったことから作成したすごろく教材と組み合わせたプログラムにすることを考えている。この変更に伴い、動画の内容や方向性に修正が生じる可能性もあるが、教育プログラム開発経験が豊富な連携研究者である荒木田美香子に助言を得つつ進めることで、これ以上の遅れは避けられるものと考える。誘導システムの開発では、トイの選定や設置場所および運営等について、保育園等との調整を進めているところである。研究協力者であるA市役所職員に協力を依頼し、保育園等の意向を確認することで、導入に向け、進めていく予定である。初年度に予定していた動画作成の時期を次年度にしたため、動画の編集に使用するパソコンや動画撮影にかかる経費も次年度に繰り越すこととした。
噴流中のＦｌａｐｐｉｎｇ現象と界面構造に着目した混合／拡散現象の高効率化

噴流の混合・拡散効率の向上を目的に,二次元乱流噴流中に発生するコヒーレント構造の一つであるFlapping現象および乱流/非乱流領域界面近傍の構造に着目してこれらの現象が混合・拡散効率にもたらす影響について調べた。新たに開発した速度/圧力を同時計測技術を用いて上記現象を調べた結果,Flapping現象の発生はスカラー量(熱)や乱れエネルギの噴流外への輸送を顕著にするとともに,乱流領域と非乱流領域との界面の構造に変化をもたらすことが明らかとなった。また,圧力変動波を噴流中に導入することでFlapping現象の発生周期や持続時間に変化をもたらし,Flapping現象を制御できる可能性が見出された。当該年度は,(1) Flapping現象発生時のスカラー輸送と界面構造の解明,(2)Flapping現象の制御手法の考案と制御効果の評価,の2点を行った。(1)については,スカラーとなる温風を発生させるためのヒーターと温風の温度制御装置の選定,設置,および温風の状態の確認を行い,正しく温風を発生させることができていることを確認した。また,噴流中の温度計測用の温度計の製作も行った。さらに,Flapping現象発生時のスカラー(熱)輸送について,噴流中の温度の空間二点同時計測,およびその結果に対するPOD解析の実施により,Flapping現象が二次元噴流中の熱輸送に大きく寄与していることを明らかにした。(2)については,Flapping現象を制御するためのデバイスとなる薄型スピーカの選定と回路の設計,製作を行った。本研究により得られた成果について,今年度は6件の雑誌論文発表と6回の講演発表を行った。当該年度は,(1) Flapping現象の制御とその効果の確認,(2)Flapping現象発生時の界面構造の解明,の2点を中心に研究を行った。(1)については,小型スピーカにより発生させた音波によるアクティブ制御を試みた。スピーカは噴流吹き出し口近傍に設置し,音波の周波数は20 Hzから40 Hzの間で変化させた。制御の結果,噴流の自己保存領域で確認されたいたFlapping現象の発生頻度,持続時間が増加し,Flapping現象を制御できる見通しを得た。また,発生させる音波の位相を適切に制御することでFlapping現象の制御をより効率良く行える見通しも得た。一方,スピーカが小型・薄型であるため発生させる音波の周波数や出力特性に制限があり,効率的な制御が行えない課題も抽出された。(2)については,Flapping現象発生時の乱流/非乱流界面の構造を,条件付き抽出法を用いた多点速度/圧力同時計測により調べた。その結果,Flapping現象発生時は未発生時に比べて界面近傍における乱れエネルギの乱流輸送過程が活発となった一方,圧力輸送過程が抑制されることが明らかとなった。さらに,Flapping現象発生時は,乱流/非乱流界面近傍に存在する速度やスカラー量が急激に変化する領域(界面層)の大きさも大きくなる傾向が見られた。以上2点より,Flapping現象を効率的に制御することで,二次元噴流の乱流/非乱流界面近傍における乱れエネルギの乱流輸送過程や圧力輸送過程の制御が実現できる可能性が得られた。なお,昨年度の実績報告書に記載されていた通り,2013年11月に10日間米国に滞在し,アメリカ機械学会年次大会およびアメリカ物理学会流体工学部門講演会にて口頭講演を行った。当該年度は,(1)速度/圧力同時計測用プローブの小型化,(2)Flapping現象発生時の変動速度と変動圧力の特徴抽出,(3)Flapping現象発生時の界面構造の解明,(4)Flapping現象発生時の変動圧力の多点同時計測,の4点を行うことを目標とした。(1)については当初の予定通り外径が0.3 mmの静圧管を製作し,検査体積が従来に比べて60 %小さい速度/圧力同時計測用プローブを製作した。このプローブによる計測結果は従来のプローブによる計測結果と一致し,プローブの計測精度が確認された。(2)については当初の予定通りFlapping現象発生時の乱流領域と非乱流領域との界面近傍の物理量(速度・圧力)の分布を計測した。Flapping現象の発生による界面近傍の物理量の分布の変化は現在の所確認されていない。(3)については当初の予定通りFlapping現象発生時の変動圧力の多点同時計測を行った。速度と圧力の多点同時計測結果に対し,固有直交展開法(POD)と統計評価法(LSE)を組み合わせた複合解析を行った結果,噴流中における圧力拡散による乱れエネルギ輸送は,噴流中のコヒーレント構造の第1第3モードにより支配されていることが明らかとなった。このコヒーレント構造の第1第3モードはFlapping現象に対応しているため,Flapping現象が圧力拡散による乱れエネルギ

輸送に寄与しているものと考えられる。本研究により得られた成果は,国内の学会で4回,国際学会・国際シンポジウムで7回,雑誌論文で9回発表した。当初計画していた事項のうち,Flapping現象の制御手法の確立に関する検討が遅れているが,その他については順調に進展しているため。当初の計画で予定していた事項は全て行えているため次年度は,残課題のうち「Flapping現象の制御とその効果の確認」,「Flapping現象発生時の界面構造の解明」の2点に注力して研究を行う。平成24年度は当初の予定通りFlapping現象発生時のスカラー輸送量の評価,ならびにFlapping現象の制御手法の確立(1)として,制御手法の考案と制御効果の評価を行う。今年度は海外での国際会議への参加に伴う旅費の発生を見込んでいたが,昨年度と同様に財団による補助を受けることができたため旅費を抑制できた。余剰金を効率良く活用するため,次年度はアメリカに二週間程度滞在し,複数の国際会議に参加して情報収集と情報公開を行う。また,実験装置の研究費を投入し,より一層優れたシステムとして研究成果の発展を果たす予定である。今年度は海外での国際会議への参加に伴う旅費の発生を見込んでいたが,財団等の寄附金による補助が頂けたため旅費を抑制できた。また,購入予定品の価格が当初見積額より安く抑えられたため,物品購入費を抑制できた。剰余金を効率良く活用するため,次年度の国際会議発表会数を1回から2回とする。また,平成24年度に購入予定のヒーターを,より性能の良いもの(温度自動調整機能付)とする。
レプチンの自律神経作用における脳内分子メカニズムの解明

本研究課題は、レプチンによる自律神経を介する血圧上昇メカニズムについて、脳内分子と作用経路の解明に着目し、抗メタボリックシンドローム作用を持つ新規治療戦略への貢献を目指すものである。これまで研究代表者が確立した電気生理学手法により、麻酔下ラットの自律神経活動を計測して解析を行った。その結果、レプチンの側脳室内投与は腎臓交感神経活動及び褐色脂肪組織交感神経活動の亢進と、胃副交感神経活動と腹腔副交感神経活動の抑制を観察した。現在は、PI3K、MC4R、AMPキナーゼを発現する視床下部の各神経核のうち、レプチン効果を引き起こすための主要な神経核を決定するための実験系を確立している。いずれも標的分子のアンタゴニストやsiRNAを各神経核内へ微量投与する方法を確立する為の実験系である。視床下部内の神経核(弓状核、室傍核、背内側核、腹外側核、視交叉上核)は各々密接に局在しているため、注入部位の調節が極めて困難である。現在、研究代表者は刺激用の金属電極に薬物注入用のガラス管が付帯したものを使用して実験系を確立するための条件検討を行っている。また、レプチンの自律神経作用にはヒスタミン神経系が関与することを報告してきた(Tanida et al., 2007, Neurosci. Lett.)。レプチンと同様に摂食に関与する神経ペプチドとしてNeuropeptide-Y(NPY)やNeuromedin U(NMU)があり、これらの自律神経作用メカニズムにヒスタミン神経系が関与するかの検討も併せて行った(Tanida et al., 2009, Physiology & Behavior, Neuropeptide)。その結果、NPYの腎臓交感神経活動抑制及び胃副交感神経活動増大作用にヒスタミン受容体H3が関与することを見出した。
アルスター地域における文化的混迷と新生への展望

標記の研究領域は新しくしかも未開拓のものであり、従来は浅薄でさらに表層的な論議で粉飾されていた。それに対し今回は総合的にまた学際的に把握し研究することによりかなり本質的な問題に迫ることができた。アルスター地域の抱える文化的諸問題に対し、民族、宗教、民衆文化、教育、歴史、言語、政治経済などの面から分析を試みた。その結果1998年7月アイルランド、リムリック大学で開かれたアイルランド国際文学会に出席し、研究の成果を発表した。このことにより筆者が平成6年に公表し平成8年に加筆した著書『アイルランド-緑の国土とその文学』(研究社出版)および平成9年に刊行の著書『EGO DOMINUS TUUS-現代アイルランド・イギリス詩学』(多賀出版)に加えて、新たな展開を示すものとなった。これらの成果は編著『多言語文化のディスクール-民衆文化と社会と芸術』(多賀出版)として平成11年2月に上梓された。そのなかには詩人シェイマス・ヒーニーに関する論考2編含んでいる。さらに平成10年7月ダブリンにて文芸批評家マイケル・オトゥール氏との会話、バーナード・ショーの芝居『セイント・ジョン』(アベイ座)の観賞、11月ケンブリッジで詩人ブレンダン・ケネリー教授の作品朗読と講演、12月シェイマス・ヒーニーとの会談などを通して、新たな知見を得た。それは従来ベルファーストで詩人マイケル・ロングレーや研究家エドナ・ロングレーなどを通して得られた知見に対して、いわば外部からの観察による客観的なものであった。これらの経験によりシャンキル・ロードとフォールズ・ロードの対立、キャソリックとプロテスタントの相克、ゲール語と英語、神話と民話、さらに歴史観の対立、など様々な要因が複雑に絡み合っていることが判明した。次の課題はコルレインとデリーを解明し、その都市に根ざす問題を明らかにすることである。
ショウジョウバエを用いたASKファミリー分子によるストレス受容メカニズムの解析

ショウジョウバエ遺伝学的スクリーニングによりASK1活性化因子として同定されたKUMA1について、ストレス刺激に対するASK1およびJNK、p38の活性化に対する必要性を検討した。マウス神経芽腫由来Neuro2A細胞においてKUMA1をノックダウンし、過酸化水素刺激を行ったところ、刺激依存的なASK1およびp38の活性化が減弱していた。したがって、Neuro2A細胞においてKUMA1は、ROS依存的なASK1-38経路活性化に選択的に寄与していることが示唆された。さらに、KUMA1の生理機能を解明するために、Gene Targeting法によりKUMA1ノックアウトマウスを作製した。KUMA1ノックアウトマウスは、ヘテロマウス同士の掛け合わせの結果、ほぼメンデル則に従って生まれた。また形態学上の明らかな異常は認められることなく成長した。そこで、KUMA1のROS依存的なASK1-p38経路の活性化に対する必要性を検討するために、ノックアウトマウス由来のさまざまな初代培養細胞を単離し、ROS誘導性の刺激を行った。その結果、初代培養大脳皮質ニューロンにおいて、野生型マウス由来のニューロンで検出される過酸化水素刺激依存的な持続的なp38の活性化が、KUMA1ノックアウトマウス由来のニューロンで減弱することが明らかとなった。よって、KUMA1は少なくともニューロンにおけるROS依存的なp38の活性化の持続に必要であることが示唆された。ASK1を介した神経細胞死は、様々な神経変性疾患に関与することが明らかとなっていることから、神経細胞におけるKUMA1を介したASK1活性制御機構の解明は、新たな疾患発症の分子機構の解明にもつながり得る重要な知見であると考えられる。ストレス応答性MAPキナーゼ経路は細胞内外の環境変化に対する細胞応答に重要な役割を果しているシグナル伝達経路である。ASK1は酸化ストレスなど、様々なストレス刺激によって活性化され、JNK,p38MAPキナーゼ経路を活性化して、アポトーシスをはじめとする多様なストレス応答を誘導するシグナル伝達分子である。これまで、生体における種々の生理的・病理的ストレス応答におけるASK1シグナルの重要性が明らかとなってきた一方で、各細胞がいかにしてこれら多様なストレスとASK1シグナルとを結びつけているのか、すなわちストレスの受容・認識からASK1の活性化に至る分子メカニズムについては未解明の部分が多く残されている。そこで本研究において私は、遺伝学的解析が容易なショウジョウバエを用いて、ASK1活性化因子探索のための遺伝学的スクリーニング系を確立した。このスクリーニングを行った結果、複数のASK1活性化因子の候補遺伝子を得た。その中のひとつの機能未知遺伝子(KUMA1とする)についてさらに解析をすすめたところ、KUMA1はショウジョウバエにおいても、哺乳類培養細胞においてもASK1の活性化因子として機能していることが明らかとなった。今後は、KUMA1によるASK1活性化の分子メカニズムをさらに詳細に検討していくとともに、KUMA1を介したASK1シグナル制御の生理的意義についても明らかにしたい。近年、酸化ストレスや小胞体ストレスなどによって惹起されるASK1の活性化を介した細胞死が、神経変性疾患をはじめ、ヒトの様々な疾患に関与することが明らかになりつつあり、ASK1とストレスとを結ぶ制御因子群の解析は、創薬の標的という観点からも重要な知見を与えてくれるものと期待される。ショウジョウバエ遺伝学的スクリーニングによりASK1活性化因子として同定されたKUMA1について主に分子生物学的な観点から解析を行った。まずほ乳類KUMA1についてプルダウン法により結合分子の同定を試みた。産総研・夏目徹先生、家村俊一郎先生との共同研究によりHEK293細胞に発現させたFlag-KUMA1のプルダウンを行い、その結合分子を質量分析計により同定した。その結果、興味深いことに、KUMA1の結合分子として、ユビキチンE3リガーゼ複合体として知られているCullin2複合体の構成因子が多く得られた。Cullin2複合体は、複合体全体の足場分子として働くCullin2、RINGドメインを持ちE3リガーゼ酵素活性を有するRbx1、基質特異性を決定する基質認識タンパク質、Cullin2と基質認識タンパク質とのアダプターとなるelongin Bおよびelongin C、さらにCullinに共有結合しCullin複合体のリガーゼ活性を調節するNedd8からなる。このうちCullin2、Rbx1、elongin C、Nedd8が結合分子として同定された。KUMA1は一次配列上Kelchリピートドメインからなるという特徴をもつが、実際Cullin2複合体の基質認識タンパク質としてKelchリピートドメインやWD40リピートドメインなどタンパク質問相互作用ドメインを持つタンパク質が複数同定されている。さらに、これら分子との配列比較からKUMA1のC末端領域にCullin2およびelongin Cとの結合に重要なコンセンサス配列が見つかったことから、KUMA1はCullin2の基質認識タンパク質であると仮説をたてて実験を行った。Flag-KUMA1をHEK293細胞に過剰発現させ、免疫沈降実験を行ったところ、Flag-KUMA1と内在性Cullin2の結合が検出された。この結合は、KUMA1のC末端領域のCullin2およびelonginCとの結合に重要なコンセンサス配列を欠失させた変異体の過剰発現では検出できなかった。よってKUMA1はC末端で、elongin Cとの結合を介して、Cullin2と結合していることが示唆された。ショウジョウバエ

遺伝学的スクリーニングによりASK1活性化因子として同定されたKUMA1について、ストレス刺激に対するASK1およびJNK、p38の活性化に対する必要性を検討した。マウス神経芽腫由来Neuro2A細胞においてKUMA1をノックダウンし、過酸化水素刺激を行ったところ、刺激依存的なASK1およびp38の活性化が減弱していた。したがって、Neuro2A細胞においてKUMA1は、ROS依存的なASK1-38経路活性化に選択的に寄与していることが示唆された。さらに、KUMA1の生理機能を解明するために、Gene Targeting法によりKUMA1ノックアウトマウスを作製した。KUMA1ノックアウトマウスは、ヘテロマウス同士の掛け合わせの結果、ほぼメンデル則に従って生まれた。また形態学上の明らかな異常は認められることなく成長した。そこで、KUMA1のROS依存的なASK1-p38経路の活性化に対する必要性を検討するために、ノックアウトマウス由来のさまざまな初代培養細胞を単離し、ROS誘導性の刺激を行った。その結果、初代培養大脳皮質ニューロンにおいて、野生型マウス由来のニューロンで検出される過酸化水素刺激依存的な持続的なp38の活性化が、KUMA1ノックアウトマウス由来のニューロンで減弱することが明らかとなった。よって、KUMA1は少なくともニューロンにおけるROS依存的なp38の活性化の持続に必要であることが示唆された。ASK1を介した神経細胞死は、様々な神経変性疾患に関与することが明らかとなっていることから、神経細胞におけるKUMA1を介したASK1活性制御機構の解明は、新たな疾患発症の分子機構の解明にもつながり得る重要な知見であると考えられる。
遺伝性肝疾患における内胚葉幹細胞の役割とその制御

内胚葉系幹細胞の分離同定に成功した。この研究においては熊本大学附属病院において手術の際に唾液腺を切除する患者から、インフォームドコンセントをえて協力していただき、ヒト唾液腺からの幹細胞の分離を試みた。その結果、常費用形態を示し、細胞表面にCD49Fを発現する特殊な細胞を分離培養することが出来た。この結果、この細胞は肝臓細胞へ分化可能な細胞であることが判明した(Sato, Endo et al. in press)。同時に3次元培養方法を確立した。この新しい方法ではヒト唾液腺から高い効率で高度に純化された細胞をうることが出来た。この方法で純化した細胞は増殖力に優れ、肝臓および膵臓細胞への分化能力を有していた。さらに、細胞表面マーカーを検索したところ、げっ歯類およびブタ唾液腺から得られた内胚葉系幹細胞ときわめて類似していた。ブタ唾液腺からも新規の未熟な細胞の分離に成功した。この細胞は付着せずに分散培養で増殖する点でこれまでの幹細胞とは大きく異なっている。同時に、きわめて未分化な細胞であることが、遺伝子発現解析において確認された(Matsumoto, Endo et al. in press)。この未熟な細胞は未熟性を維持したままに増殖することが可能である。これらの新規方法の開発によって少数の幹細胞を内胚葉系への分化能を維持したまま単一クローンを得ることにも成功した。免疫不全マウスに対してヒト幹細胞の移植実験も行った。その結果、ヒト唾液腺由来内胚葉系幹細胞はマウス肝臓で増殖可能であることが判明した。この方法で、糖尿病マウスへの分化細胞の移植により糖尿病の治療にも成功した。内胚葉系幹細胞の分離同定の方法を開発する研究においては、当初の予定通り、熊本大学附属病院において手術の際に唾液腺を切除する患者から、インフォームドコンセントをえて協力していただき、ヒト唾液腺からの幹細胞の分離を試みた。その結果、肝臓細胞へ分化可能な細胞の採取方法を確立した(Okumura, Endo et al投稿中)。この方法では集塊培養法を利用し、ヒト唾液腺から高い効率で高度に純化された細胞をうることが出来た。細胞表面マーカーを検索したところ、げっ歯類およびブタ唾液腺から得られた内胚葉系幹細胞ときわめて類似していた。培養した内胚葉細胞の肝臓・膵臓への効率的な分化誘導を可能にする方法の開発においては当初の予定通り、17年度の研究においてブタ唾液腺から新規の未熟な細胞の分離に成功した。この細胞は付着せずに分散培養で増殖する点でこれまでの幹細胞とは大きく異なり、細胞で発現する遺伝子の解析においても未熟な内胚葉系細胞であることが確認された(Matsumoto, Endo et al.投稿中)。この未熟な細胞は特殊な条件下で未熟性を維持したままに増殖することが可能であることも判明した。この方法の開発によって少数の幹細胞を内胚葉系への分化能を維持したまま単一クローンを得ることにも成功した。疾患モデルと治療モデルの開発においては、17年度の研究において、ヒト細胞が移植可能な免疫不全マウスに対してヒト幹細胞の移植の予備的研究を行った。さらに、ここで増殖した細胞は成熟肝臓細胞へ分化していた。この方法によって人から得られた幹細胞が肝臓細胞への分化能を完全に有していることも証明できた。以上の結果から、17年度の研究においては当初予定していた研究からさらに進んだ成果を達成することが出来た。

その結果、常費用形態を示し、細胞表面にCD49Fを発現する特殊な細胞を分離培養することが出来た。この結果、この細胞は肝臓細胞へ分化可能な細胞であることが判明した(Sato, Endo et al. in press)。同時に3次元培養方法を確立した。この新しい方法ではヒト唾液腺から高い効率で高度に純化された細胞をうることが出来た。この方法で純化した細胞は増殖力に優れ、肝臓および膵臓細胞への分化能力を有していた。さらに、細胞表面マーカーを検索したところ、げっ歯類およびブタ唾液腺から得られた内胚葉系幹細胞ときわめて類似していた。ブタ唾液腺からも新規の未熟な細胞の分離に成功した。この細胞は付着せずに分散培養で増殖する点でこれまでの幹細胞とは大きく異なっている。同時に、きわめて未分化な細胞であることが、遺伝子発現解析において確認された(Matsumoto, Endo et al. in press)。この未熟な細胞は未熟性を維持したままに増殖することが可能である。これらの新規方法の開発によって少数の幹細胞を内胚葉系への分化能を維持したまま単一クローンを得ることにも成功した。免疫不全マウスに対してヒト幹細胞の移植実験も行った。その結果、ヒト唾液腺由来内胚葉系幹細胞はマウス肝臓で増殖可能であることが判明した。この方法で、糖尿病マウスへの分化細胞の移植により糖尿病の治療にも成功した。
授業に関する自己点検評価システム

[目的]授業に関する学生の評価システムを構築する目的の一部として,本学医学部第4学年次における歯科口腔外科学の系統講義終了直後に毎回,華表の方法に準拠した無記名アンケートを実施している。今回はその6項目5段階評価の成績が,総合評価(100点満点)と相関するかどうかについて検討した。[方法]1994年度第4学年の学生数は97名で,授業回数は学生自身による演習2回を含め28回であった。出欠は原則としてとらなかったが,初回,第2回および目算で70%以下と担当者が推定した場合にはカードを配布してチェックした。アンケートの様式は講義に対する興味,視聴覚の使い方,講義資料(プリント),講義内容の説明など6項目に関して各々5段階評価させるほかに,総合評価として100点満点で求める第7項目を追加してある。このうち系統講義に対する評価をよく反映すると思われる「講義に対する興味」と「講義内容の説明」について重点的に検討した。回収率は最多70%(72%),最小38(39%)で,当初70%を越えた回収率は授業を重ねるごとに低下し,後半は4050%を上下する程度になった。[結果および考察]アンケートの6項目に対する5段階評価のうち,上位2段階すなわち高い評価の比率と総合評価との関係を講義回数系列で観察したところ,高い評価と総合評価はきわめてよく相関していた。また「講義に対する興味」の高い評価と総合評価との関係,さらに「講義内容の説明」に対する高い評価と総合評価との関係についても,強い相関が認められた。したがって総合評価の素点には,かなりの信頼性があるものと考えられた。しかし最終回の講義の際,時間の一部をさいて系統講義28回全体の評価を,あらためて記名により求めたところ,無記名の各回総合評価とは部分的に矛盾する結果が得られた。したがって授業終了後,時間を長くおいて評価を求めることには問題があるものと考えられた。本研究は1990年以来、医学教育における授業評価にについての検討を重ね、学会等における発表ののち、「系統的授業評価の試み」を論文として公表(1995年)した構想の実践の一部である。1994年からは授業に対する学生の無記名アンケートによる評価を本格的に導入し、種々の検討を加えているが、以下の報告は平成7年度に、第27回日本医学教育学会(倉敷)で発表したものである。学生の勉学意欲を判断する方法については種々の報告があるが、歯科口腔外科学の系統講義の中の「口腔癌」において、セミナー方式による授業を導入した。すなわち学生を10班に分けてそれぞれに1つずつのテーマを与え、文献調査、資料作成、学生自身による司会と発表並びに討論による授業(100分×2)と、講座主任による補足説明、コメントを中心とする講義を組み合わせた形態である。テーマは(1)口腔癌の疫学、(2)診断方法、(3)TNM分類、(4)病理組織学的分類とその特徴、(5)前癌病変の発生機序,肉眼所見,顕微所見,治療法、(6)発育,浸潤,転移とその好発部位臓器、(7)放射線治療および理学療法、(8)薬物療法、(9)外科的治療法,特に骨と軟組織に対する配慮,審美性,機能維持,再建手術、(10)インフォームドコンセントとQOLのあり方、および末期癌患者への対応である。学生の発表は、プリント資料を中心にOHP、スライドプロジェクターなどを用いた。その結果、出席者数が比較的多くなり、質疑応答も活発になった。

また全講義終了後の学年末に行った系統講義に関するアンケートでも、高く評価する者が多かった。しかし班により強力体制が良好なところもある一方、小人数で作業をすすめてしまうところが少なくなかった。1班編成が10名という学生数では、セミナー方式の応用に無理が多く、教官の負担も大きかったが、改良点を検討して今後も継続したい。[目的]授業に対する学生の評価システムを構築する目的の一部として,本学医学部第4学年次における歯科口腔外科学の系統講義終了直後に毎回,華表の方法に準拠した無記名アンケートを実施している。今回はその6項目5段階評価の成績が,総合評価(100点満点)と相関するかどうかについて検討した。[方法]1994年度第4学年の学生数は97名で,授業回数は学生自身による演習2回を含め28回であった。出欠は原則としてとらなかったが,初回,第2回および目算で70%以下と担当者が推定した場合にはカードを配布してチェックした。アンケートの様式は講義に対する興味,視聴覚の使い方,講義資料(プリント),講義内容の説明など6項目に関して各々5段階評価させるほかに,総合評価として100点満点で求める第7項目を追加してある。このうち系統講義に対する評価をよく反映すると思われる「講義に対する興味」と「講義内容の説明」について重点的に検討した。回収率は最多70%(72%)、最小38(39%)で,当初70%を越えた回収率は授業を重ねるごとに低下し,後半は4050%を上下する程度になった。[結果および考察]アンケートの6項目に対する5段階評価のうち,上位2段階すなわち高い評価の比率と総合評価との関係を講義回数系列で観察したところ,高い評価と総合評価はきわめてよく相関していた。また「講義に対する興味」の高い評価と総合評価との関係,さらに「講義内容の説明」に対する高い評価と総合評価との関係についても,強い相関が認められた。したがって総合評価の素点には,かなりの信頼性があるものと考えられた。しかし最終回の講義の際、時間の一部をさいて系統講義28回全体の評価を,あらためて記名により求めたところ,無記名の各回総合評価とは部分的に矛盾する結果が得られた。したがって授業終了後,時間を長くおいて評価を求めることには問題があるものと考えられた。