hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高強度CFT長柱の疲労ならびに余裕度評価法の開発

高強度鋼材を用いたCFT柱が一定変位振幅繰り返し載荷を受ける場合の,耐力劣化挙動について構造実験ならびに文献調査によって検討を行った.建築構造用高強度H-SA700鋼材を用いた場合で,CFT指針における長柱の範囲となる座屈長さ・断面せい比が16程度の場合,変位振幅が部材角2%で100サイクル繰り返しても荷重の低下はほぼ生じなかった.解析的研究により,終局耐力,応力状態の検討を行った.CFT柱の終局耐力に関する解析的研究を行い,全塑性モーメントを発揮できる解析変数を明らかにした.また,短期許容耐力に達した時にコンクリートのみならず鋼管が降伏している解析変数の範囲があることを示した.今年度は,文献調査を行い,コンクリート充填鋼管柱(CFT柱)を対象とし,高強度材料が用いられた実験的研究に関する資料の収集および整理を行った.該当する実験資料は少なかったので,長周期地震動を想定した,CFT柱の実験的研究の文献を収集し,材料強度(コンクリートと鋼材の強度の組み合わせ),軸力比,幅厚比,材長と断面せいの比,と,振幅回数ならびに振幅と耐力低下率,について検討を行った.振幅については,普通強度のCFT柱では,大きくても部材角として2%であった.また,研究室で実施したパイロット試験では,座屈長さ・断面せい比lk/D=16.4とし,振幅2%で実験を行った.lk/D=16.4程度の柱は,実際の建築物に使用されることは十分に考えられるが,実験結果としてはほぼ弾性範囲となり,繰り返し載荷の影響はさほど見られなかった.振幅2%は,実際の設計からするとかなり大きい(一般的には,1/1001/80と考えられる)が,H-SA700鋼材のCFT柱の利用方法は,一般の鋼材とは異なる場合もあると考えられる.これらの検討結果より,座屈長さ・断面せい比を小さくし,部材角2%程度で鋼管が降伏する状況での繰り返し載荷とすることを決定した.実験的研究としては,試験体を製作するための鋼管を,H-SA700鋼板から製作した.上記に述べた理由から,座屈長さ・断面せい比を当初の案から変更し,それに合わせて治具の設計等を行った.実験を実施する予定にしていたが,パイロット試験結果の検討に時間を費やしたため,試験体の設計に時間がかかってしまった.また,文献調査とパイロット試験の結果,高強度鋼材と組み合わせるコンクリートの強度は当初予定していた60N/mm2では低いため,コンクリート強度をより高強度(80N/mm2)とできるよう,試験体,装置の検討を行ったため,試験体製作が遅れた.よって,やや遅れていると判断した.主として実験的研究を行うこととしていた.並行して行っている普通強度の実験を優先的に実施した.軸力比,振幅(部材角),座屈長さ・断面せい比を実験変数とした実験結果をまとめ,繰り返しサイクル数と荷重劣化状況の関係を示した.荷重が95%,90%,85%,80%に低下した時のサイクル数と部材角ならびに塑性率の関係について示した.また,実験挙動の追跡として,短柱圧縮試験により得られた,鋼管の応力ーひずみ関係とよく合うメネゴット・ピント型の応力ーひずみ関係の係数を求め,単調載荷の荷重ー変形関係を解析的に求め,実験結果との比較を行った.コンクリート強度の検討を課題として挙げていたが,コンクリート工場との打ち合わせを実施し,方針を決定した.さらに,CFT柱は超高層建築物に使用されるため,地震発生後の継続使用を可能にできるよう,長周期地震動に対しては,比較的小さな部材角での繰り返しとなるよう設計することや,短期許容耐力以下となるように設計することが想定されるため,角形CFT柱の初期剛性に及ぼす鋼材の応力ーひずみ関係の影響を解析的に明らかにした.全断面有効とした場合の理論的な初期剛性と,解析的に求めた初期剛性(割線剛性)とを比較した結果,理論的な初期剛性に対する解析で求めた割線剛性の比は,メネゴット・ピント型,森野らにより提案された応力ーひずみ関係を用いた場合のほうが,完全弾塑性型の応力ーひずみ関係を用いた場合よりも大きくなっていることを示した.普通強度の鋼管と高強度鋼材の応力ーひずみ関係は異なるため,これらの影響を明らかにできたことで,鋼材が異なる場合に考慮すべき点を示すことができた.また,短期許容耐力時の鋼管の応力状態について明らかにすべく,軸力比,座屈長さ・断面せい比を解析パラメータとして解析を行った.今後,鋼材の強度ならびに応力ーひずみ関係のモデルを変化させ同様の検討を行う.当初の予定では,高強度鋼材の実験を行う予定であったが,比較検討で必須となる普通強度(BCR295とFc60)の実験を優先的にかつ精力的に実施した.これらの結果によれば,同じ座屈長さ・断面せい比であれば,荷重が95%,90%,85%,80%に低下した時の振幅(部材角)と軸力比の関係はおおむね線形的な関係を示していることが明らかとなった.また,比較的低軸力の範囲であれば,塑性率と軸力比の関係も線形的な関係を示していることを示した.このように,一定振幅繰り返し載荷を受ける場合のCFT柱の耐力劣化性状について明らかになりつつあり,さらに,設計上の問題を考慮すべく,初期剛性や短期許容耐力時のように比較的振幅が小さい場合の鋼管の応力状態についても示せている.

したがって,おおむね順調に進展していると判断した.実験データと既往の研究および解析を総括することとなっていた.普通強度の鋼管ならびに高強度コンクリートを用いた実験結果の検討を行い,解析的研究により,CFT柱の耐力評価ならびに剛性評価の検討を行った.軸力比,座屈長さ・断面せい比,振幅を実験変数とした実験資料から,各実験変数の影響を明らかにした.回帰分析により,基本となる普通強度の鋼材を用いた場合の耐力劣化性状と繰り返し回数の関係を導き出した.解析は,疲労を評価する上で前提となる終局耐力について,高強度鋼材,コンクリートも解析変数として,検討を行い,全塑性モーメントを発揮できる解析変数を明らかにした.また,長周期地震動を受ける柱材を設計するのに不可欠である,短期許容耐力と変形の関係について検討を行った.CFT柱が短期許容耐力に達した時,コンクリートが降伏した状態であることは既往の研究より明らかになっていたが,鋼管については不明であった.そこで,座屈長さ・断面せい比,軸力比,鋼管の幅厚比,を解析変数として,許容耐力時の鋼管の応力状態について解析変数の影響を明らかにした.高強度鋼材を用いたときに着目すると,降伏応力度が440N/mm2の場合は,座屈長さ・断面せい比が4の場合は,短期許容耐力時に鋼管は降伏し,10の場合は,軸力比が0.2,0.3のときは鋼管が降伏し,部材角も1/200以上となっており変形量も大きい.降伏応力度が700N/mm2の場合は,許容耐力時に鋼管が降伏している場合はなく,普通強度を用いたときよりも鋼管降伏時の耐力が大きくなっていることがわかった.しかしながら,座屈長さ・断面せい比が10,16のように大きくなると部材角は1/200以上となり,降伏はしていないが変形は過大となっていた.剛性については鋼管降伏が先行する場合に着目すると,鋼管降伏時と比較し許容耐力時の接線剛性は最大21%低下していた.高強度鋼材を用いたCFT柱が一定変位振幅繰り返し載荷を受ける場合の,耐力劣化挙動について構造実験ならびに文献調査によって検討を行った.建築構造用高強度H-SA700鋼材を用いた場合で,CFT指針における長柱の範囲となる座屈長さ・断面せい比が16程度の場合,変位振幅が部材角2%で100サイクル繰り返しても荷重の低下はほぼ生じなかった.解析的研究により,終局耐力,応力状態の検討を行った.CFT柱の終局耐力に関する解析的研究を行い,全塑性モーメントを発揮できる解析変数を明らかにした.また,短期許容耐力に達した時にコンクリートのみならず鋼管が降伏している解析変数の範囲があることを示した.まず,試験体の製作にすぐに取り掛かるとともに,高強度コンクリートの調合,練り混ぜ,打設方法について,早急に決定を行う.これまでに,高強度のみならず普通強度の実験も実施し,文献調査も実施し,実験資料を収集してきた.H28年度に実施予定であった実験を速やかに行い,これまでの研究を総括し,評価方法の提案を行う.構造工学試験体の製作をする予定であったが,鋼管のみ製作し,試験体としての製作をまだ行っていないため.研究協力者であった劉懋氏が研究者としての資格を得たため,H28年度から分担者となっていただいた.分担の内容は解析であるが,H28年度はそれまでに使用していたパソコンおよびプログラムを用いたこと,日本建築学会九州支部(共著論文有)の発表に参加予定であったが,中国支部と日程が重なっていたため参加しなかったことから,支出が無かった.試験体の製作費用に充てる.来年度は,解析用のPC,ソフトウェアの購入,論文執筆の登録料,研究発表の旅費として使用する.
生体内腐食環境下におけるインプラント金属材料の耐食性評価に関する研究

(方法)SUS316L,Co-28Cr-8Mo(F75,F799),Ti-6Al-4Vについて繰り返し負荷環境下で腐蝕試験した。腐食環境に(1)0.9%NaCl(P02=150mmHg),(2)0.9%NaCl(P02=30mmHg),(3)0.9%NaCl+10%BSを用いた。繰り返し負荷は400MPa,周波数は2Hzに固定した。直径10mm,長さ120mmの金属棒を中央部直径6mm長さ30mmのアレー型に加工し表面あらさRaを0.01mum以下に鏡面仕上げした。SUS316L,Co-28Cr-8Moは30%硝酸溶液中に1時間浸漬し一様な不動態膜を形成させた。上記の腐食環境中に金属試験片を晒し,ステンレス鋼とコバルト合金は-1Vから+1.5V,チタン合金は-1Vから+8Vまで準平衡状態を保ちつつアノード分極し,続いて初期電位までカソード分極した。アノード分極において不動態域から過不動態域に遷移する電圧を不働態膜破壊電位とした。各試験は同一条件で5-10回行った。(結果)腐蝕試験後のSUS316L,Ti-6Al-4V表面にはピツトが発生した。Co-28Cr-8Mo表面は全面的に腐蝕した。F75とF799の間には特に差異は見られなかった。不動態膜破壊電位はTi-6Al-4Vを除くすべの金属で,無荷重で高溶存酸素下でもっとも高い値を示した。これをコントロールとして荷重,溶存酸素濃度,血清の影響を統計的に検討した。SUS316Lはすべての条件で破壊電位は有意に低下した。(p<0.01,ただし無荷重,血清添加0.9%NaClではp<0.05)F75は低溶存酸素,400MPa荷重下および400MPa荷重,低溶存酸素,血清添加0.9%NaClで有意に低下した。(前者はP<0.01,後者はp<0.05)F799は低溶存酸素,400MPa荷重下で有意に低下した。(p<0.01)またそれ以外のすべての環境で有意に低下した。(p<0.05)チタン合金については環境による影響をほとんど受けないことが分かったが,逆にコントロールよりも高い破壊電位を有意に示すものもあり,その原因が何に起因するかについては今後の検討が必要と思われた。
光緒新政と日本の協力

本研究の第一年度の成果として、1901年より始まる光緒新政の起点が、1899年からの新通商航海条約改正(マッケイ条約)の交渉にあるという仮説が実証された。そこで、いかなる時点に、どのような外交回路をつうじ光緒新政への、日本の関与と協力が開始されたかが問題となる。結論的に言うと、義和団戦争の宣戦布告の直後、上海で開始された領事間の治安維持協定である「東南互保」交渉が、日本の関与と協力の回路をうみだしたのである。つまり、中国側の当事者である盛宣懐は、上海総領事である小田切万之助を通じ、西側の情報を集め、かつ日本政府の意向を察知していた。盛宣懐の幕友である鄭観応は、1898年に上海において小田切万之助を会長、鄭観応を副会長とする「亜細亜協会」の結成に同意していた。義和団戦争を全土に波及させたくない張之洞、劉坤一および盛宣懐は、信頼関係の深い小田切万之助ら上海の領事団の協力をえて「東南互保」交渉に成功し、義和団戦争を終結し、西太后から光緒新政への転換の同意をとりつける。このような外交回路が日中間に生まれた結果、1900年秋より新通商航海条約改正が北京議定書の交渉の裏面で再開され、日本が法制改革と教育改革の両面で、光緒新政に協力していくこととなる。これが本研究で明らかになった史的発見である。本年度は、1901年より始まる光緒新政の起点が、1899年秋からの新通商航海条約改正の交渉にあるという作業仮説の実証に重点をおいた。諸史料をあつめ、分析し、下記の結論をえた。条約改正を発議したのは、盛宣懐である。西太后への面奏をへて、ロバート・ハートとともに清朝委員として列強との外交交渉を開始した。イギリス、日本、アメリカが好意を示し、ドイツ、ロシアは応じない姿勢をとる。これが、西太后の義和団戦争への宣戦布告の決断にどう影響したかは不明である。しかし、この外交交渉の窓口が開かれていたため、義和団戦争開始とともに上海で東南互保の交渉が容易だった。日本の小田切万寿之助総領事を幹事(輪番)として行わる。互保交渉の円満な成功の結果、そのまま北京議定書の交渉へ、さらにマッケイ条約へと展開し、盛宣懐が王文韶、李鴻章と連携しながら、新政の開始による商部を設置、総理衛門の改組などを条件に議定書の交渉の妥結へと導いたことが判明した。この盛宣懐の幕下の実力者の鄭観応と小田切とが親密であったため、小田切が列強と盛宣懐との交渉の裏面のキ-・パースンとなりえたことが突き止められた。京都の陽明文庫、日本外務省保管記録を研討した結果、近衛篤麿が国民同盟会を結成し、劉坤一、張之洞への外交的な働きかけは、日本側では、一応の成功とみられているが、劉坤一と張之洞との直接の相互書簡では、表面は友好的に処理し、西太后の対日姿勢を改めるような努力をしないことで、日本側の要求に歯止めをかけていた。このような空気のなかで、鄭観応と小田切とが親密であったことを媒介に、日本の文教制度の中國への輸入と留学生の受入れの面であった。光緒新政は商部を設置、法典編纂の開始、学校教育制度の採用(科挙廃止)の三面で日本と清朝の協力は親密となった。

本年度は、1901年より始まる光緒新政への日本側の協力関係につき、盛宣懐を中国側のキ-・パーソンとして再発見した.一昨年の成果を基に、(一)日清戦争前からの盛宣懐の対日交渉の起点の′′発掘′′(二)1901年以後の盛宣懐の対日交渉の主軸の′′発掘′′の以上の2点の解明に全力を注いだ.結果(一)に関しては、岡千仭と盛宣懐の筆談記録が盛〓案のなかからみつかり、また岡の遊清旅行記の存在をつきとめ、盛の対日関心が日本で言う明治10年代20年代初からあったことを確めた。(二)に関してはアメリカ側が金本位制採用を強く働きかけたのに対し、日本側は盛の創立した通商銀行に対する横浜正金銀行,交通銀行に対する日本銀行の協力関係が主柱をなすことを解明できた。つまり、通貨改革より,金融協力を重じていたことがわかる.
母体血清中の胎児DNAを標的とする重症遺伝性皮膚疾患の画期的な出生前診断法

近年、母体の血清、血漿中に胎児のDNAが高濃度で含まれていることが報告され、非侵襲的な母体血による胎児DNA解析の可能性が指摘されており、実際に胎児の性別、RhD血液型不適合など、検査・診断に応用され始めている。実際に、母体の血清DNAのなかで胎児DNAの割合は出生前診断可能な12週付近で15%にも達するとされていることを踏まえ、母体血を用いXY染色体による胎児の性別の鑑別をまずは行った。経時的に採血をおこない、複数回検査を行うことで陽性率をあげるよう工夫をした。最初に、現在行われている胎児の性別検査(ZFX/ZFY Taqman assay)を行った。性染色体(X及びY染色体)にあるジンクフィンガータンパク質をコードする遺伝子(ZFX/ZFY)をdroplet digital PCRにて増幅し確認をした。XFYが検出されたものは、胎児は男の子と判定した。また、検体の中では多くは母体のDNAであるため、通常のPCRでは相殺されてしまう。しかし、multiplex droplet digital PCR法では、PCR反応を20,000個のナノリットルサイズのdropletに分画して反応を行い、かつ各分画の反応を検出できるので、少数の変異でも検出可能であるためこの方法を使用した。次に、VII型コラーゲンのSNPを用いる実験を行った。正常の両親の同意をとり、VII型コラーゲン遺伝子の解析を行い、ヘテロの状態にある両親それぞれのSNPを検出した。その部分にTaqmanのプローブを設計し、PCR反応の有無を確認した。そして、実際にその母親の妊娠時に血液を採取し、さらにdroplet digital PCRで胎児のSNPを検出できるか検討中である。VII型コラーゲンのSNPを用いる判定実験を進め、実際にその母親の妊娠時に血液を採取し、droplet digital PCRで胎児のSNPを検出できるか検討し、劣性栄養障害型表皮水疱症患者での判定に応用できるよう推進していく。
符号化パルス高速撮像法による高画質・高機能超音波イメージング

平面波を用いた超音波の高速撮像において、時間分解能を低下させることなく空間分解能向上させることを目的として、符号化パルス変調による複数信号の分離法を検討した。本研究では、符号化パルス変調を用いて複数の信号を同時に送信し、復号化の際に最適化問題を解くことによって復号化し、分離する方法を開発した。シミュレーションおよび実験により提案手法の実現可能性を検討した。従来の超音波断層像の計測では秒間数10枚から100枚程度が撮像の限界であったが、近年の計算機の能力向上および信号処理法の開発により、秒間数100枚から数千枚の画像取得が可能となった。一方で、このような高速撮像では送信時にはビーム形成を行わず、受信後の後処理によってのみ画像形成を行うため、従来の超音波像と比較して分解能やコントラストで劣る。画質向上のためにはフレームレートを落とす必要があり、画質とフレームレートがトレードオフという関係がある。本研究では、超音波断層像の高速撮像において、フレームレートの低下を抑えながら空間分解能およびコントラストを向上させる手法の開発を目的とする。平成25年度は、高いフレームレートと空間分解能を両立するための方法として、超音波パルス符号化を用いた複数の超音波信号の同時計測法のアルゴリズムを提案し、数値シミュレーションを用いて検討した。符号化パルスを用いた同時送信信号の分離法として、まず、これまで超音波計測において用いられてきたM系列符号化、Gold符号化等を用いて、複数の素子からそれぞれ異なる符号列を用いて送信し、相関を用いた通常の復号化法による復号化について検討したところ、信号同士の混信が大きく、非常に長い符号長の符号列を用いたとしても超音波診断に必要なSNRが得られないことがわかった。そこで、新たな復号化法として、最適化問題を解くことによって、より復号化エラーの少ない非線形復号化法を開発した。提案法によって、単一の符号列の場合は従来の相関を用いた復号化法よりも符号化によるレンジサイドローブが少なくなることが示唆された。続いて、複数信号の同時計測への応用について現在検討中である。本研究では、超音波断層像計測において近年実用化された送信時にビーム形成を行わず受信後の信号処理のみによって画像を構成する高速撮像において、時間分解能を維持しながら画質向上することを目的とする。高速撮像では送信ビームの形成を行わないため、従来の送信ビームを走査する方式と比べて画質が低下するが、超音波の送信パルス符号化を用いることで複数の素子から同時に送信した信号を後から分離する方法を検討した。符号としてM系列符号およびGold符号を用いた。復号化の際に相関を用いる従来の方法では、レンジサイドローブや複数の信号の混信が大きく、超音波診断に必要なSNRが得られなかったため、最適化問題を解くことによって復号化する方法を開発した。提案手法について検討したところ、(1)単一の符号列の場合は、提案法によって、従来の相関を用いた復号化法よりも符号化によるレンジサイドローブが少なくなり、よりパルス圧縮の効果が得られることがわかった。(2)超音波のエコー源が少ないモデルの場合は、複数の符号列を用いて同時送信しても提案手法によって、別々に送信した場合と同様に分離できた。(3)実際の生体組織のような超音波のエコー源が広く分布しているモデルの場合には、相関を用いる従来の復号化法よりは改善したものの、復号化エラーによるアーチファクトが広く見られ、機能イメージングに必要なSNRが得られなかった。以上より、超音波パルス符号化の新しい復号化法を提案し、従来よりも復号化エラーの小さい復号化が可能となり、簡単なモデルでは同時送信した複数の信号の分離が可能となったが、生体イメージングには最適化問題の目的関数を設計し直すなどして、復号化法の改善を行う必要があることがわかった。総合領域同時送信した符号化パルスを分離するために用いる符号化・復号化法について、当初想定していた方法では、非常に長い符号長を用いたとしても画像化に必要な性能が得られないことがわかった。そのため、符号化パルスの新たな復号化法の開発を行うこととなったため、アルゴリズムの開発および検証に時間がかかり、当初想定していたスケジュールよりも遅れることとなった。しかし、開発した復号化法について、復号化によるエラーが従来法と比べて少ないことが、まず単一符号列の復号化において示唆されたため、複数信号の同時計測において複数の符号列について同様に適用することで複数信号の分離に有用であることが期待でき、今後の見通しはある程度得られている。平成25年度の研究により、最適化問題を解くことにより、復号化によるエラーの少ない符号化パルスが得られることが示唆された。今後は、詳細な検討により、提案手法の有効性を検証し、さらに複数信号の分離のためのアルゴリズムに発展させ、数値シミュレーションにより検討する。シミュレーションによって有効性が確認された後は、実際の超音波送受信システムを用いた検証をする。本年度には、研究成果投稿料および外国語論文の校閲費用として予算を計上していたが、本年度は論文投稿を行わなかったため残額が生じた。

また、次年度にはファントム実験による提案手法の検証を計画しているが、実験では予期せぬ支出が生じる可能性があるため、翌年度に繰り越すこととした。次年度は、提案手法のファントム実験による検証を計画している。超音波プローブおよび超音波ファントム、基礎実験システム製作用部品等の購入費として使用する。また、研究成果の学会発表のための旅費および研究成果投稿料として使用する。
土器製作技術からみた文化変化メカニズムの研究―弥生時代開始前後の朝鮮半島・日本―

考古学と形質人類学の研究成果によって、韓半島南部から北部九州への移民が契機となり、縄文時代から弥生時代の文化変化が生じたことが明らかになっている。しかし、どのような過程で文化変化が生じたのかは不明瞭である。そこで、本研究では、土器とその製作技術の詳細な変化に注目し、在来要素と外来要素の在り方を検討した。製作技術の観察項目は粘土積上方法、器面調整方法、焼成方法であり、これらを、時期・地域・器種ごとに分析した。研究目的を達成するためには、両地域の土器とその製作技術に関する分析を行う必要がある。北部九州の資料の調査は終えているため、本年度は韓半島南部での資料調査を実施した。調査期間と機関は、4月から8月までで、釜山大学校、慶尚大学校、慶南大学校、東亜細亜文化財研究院、国立光州博物館、木浦大学校、済州国立博物館などである。調査成果からえた分析結果は以下である。1.縄文時代晩期から弥生時代前期に併行する、韓半島南部青銅器時代前期後半から後期を通じて、斉一的な土器製作技術を有していた。また、青銅器後期において、慶尚南道地域と全羅南道地域に器面調整方法に差異が認められた。2.日本列島の縄文時代晩期には、韓半島南部と全く異なる技術体系を有し、韓半島からの影響を確実に受けるのは弥生時代早期であった。北部九州の弥生時代早期に新たに出現する土器の器形や製作技術は少なくとも慶尚南道地域とは共通するが、韓半島南部そのものの可能性がある土器は非常に少ない。むしろ、韓半島南部と縄文時代晩期の折衷系土器を創出・増加させ、そこに韓半島南部の製作技術が多く認められた。その後、それらが弥生時代前期の士器様式の中心的な器種に変化していくことが明らかになった。3.さらに、韓半島南部の新石器時代晩期から青銅器時代早前期にかけて、土器製作技術の大きな変化が生じていることを指摘した。本研究の課題は、土器製作技術の詳細な観察を通じて、縄文時代から弥生時代の文化変化がどのように生じたかを説明することである。先行研究から韓半島から北部九州に移民があったことが明らかになっている。そこで、両地域の土器製作技術の分析を行った。観察項目は粘土積上方法、器面調整方法、焼成方法である。1.日本列島出土土器に関する研究成果は以下である。北部九州出土縄文時代晩期の孔列土器の分析結果、製作技術は縄文時代晩期の前段階以来のものであり、韓半島の製作技術は全く認められなかった。このことから、縄文時代晩期と、韓半島の製作技術が確実に導入される弥生時代早期では韓半島からの影響のあり方に差異があることが明らかとなった。2.韓半島出土土器に関する研究成果は以下である。韓国の研究機関で現地調査を行った結果、(1)弥生早期に導入される新たな土器製作技術は、韓半島南部青銅器時代後期の土器製作技術に由来することが追認された。(2)韓半島南部では青銅器時代後期前半、日本列島では弥生時代早期に併行する、馬山市網谷里遺跡環濠出土土器の分析結果、当遺構出土の弥生系土器は、器形自体は北部九州に由来するものであるが、刻目の形態は北部九州のものとは異なるのに加え、底部形態は同遺構出土の在地土器の形態と類似しており、製作技術は、同遺構出土の在地土器と同様であった。弥生系土器以外の在地土器の製作技術は、縄文時代晩期と同様の製作技術は認められなかった。以上から、弥生系土器は、北部九州から搬入されたものではなく、韓半島南部の技術をもって製作されたものと考えられる。ただし、当該期に北部九州から韓半島南部への情報が存在したことが認められることは重要である。(3)韓半島南部の土器製作技術の変化は、青銅器時代早期に生じている可能性が高いことを指摘した。むしろ、韓半島南部と縄文時代

晩期の折衷系土器を創出・増加させ、そこに韓半島南部の製作技術が多く認められた。その後、それらが弥生時代前期の士器様式の中心的な器種に変化していくことが明らかになった。3.さらに、韓半島南部の新石器時代晩期から青銅器時代早前期にかけて、土器製作技術の大きな変化が生じていることを指摘した。
音響誘起電磁法を利用した臓器線維化の定量可視化

本研究の目的は、超音波を利用する新手法ー音響誘起電磁(ASEM)法ーを用いて、非侵襲に臓器の線維化を定量可視化する基盤技術を提供することである。安全で繰り返し検査を行うことができる線維化の診断技術の確立は、循環器系、泌尿器系、消化器系、呼吸器系等の治療判断に大きく貢献することが期待される。
愛着と共感性の意識的・無意識的側面の関連とそれらが社会適応に及ぼす影響

2018年度においては,本研究の集大成ということで,大きく分けて以下の4つの成果を上げた。第一に,日本心理学会第82回大会において,『愛着の潜在的・顕在的な内的作業モデルが共感性に及ぼす影響』と題した公開シンポジウムを開催した。ここでは,愛着を潜在連合テスト(IAT)で測定されたIWMと自記式尺度で測定されたIWMが対人関係や共感性に及ぼす影響について,これまでに得られた知見を整理しつつ概観し,指定討論とフロアとのディスカッションを通じて,成人愛着研究の更なる発展に資する議論ができた。第二に,当初の予定より遅れていた客観的に共感性を測定するMET-CORE2日本語版について,3度の学会発表を通じて,その信頼性と妥当性を検討した。その結果,実用に耐えうる信頼性と妥当性を有したMET-CORE2の作成ができた。ただし,弁別的妥当性の検証が不十分であったため,本年度の後半に,自閉症スペクトラム障害群と一般群を対象に,調査会社を通じた調査を行った。これにより,一定の信頼性と妥当性を兼ね備えた客観的な共感性の測度を提供し得た。第三に,アイトラッカーを用いた表情認知時の眼球運動を測定し,その視線移動に愛着が及ぼす影響について検討し,二つの学会発表で成果を報告した。これにより,愛着が共感性に及ぼす影響の背景にある,視線走査のあり方について研究する道が開かれた。第四に,その他,多くの学会で本研究課題に関連する成果発表を行うことができた。初年度は,以下の研究を実施した。1)67月にかけて質問紙調査を実施し,目から心を読むテストとそれに関連する諸要因の関連についてデータを収集した。これにより,実験的な手法を用いることなく,客観的に共感性を測定する手法の確立を図ろうとした。現在,分析中であり,その成果の一部を感情心理学会において,発表予定である。2)METの作成について,原著者からの許可を得てドイツ語版を取り寄せ,翻訳とバックトランスレーションを行い,日本語版を作成した。また,それに基づいて,実験プログラム作成ソフトを用いてプログラムを作成中であり,ほぼ完成した。これにより,次年度において共感性を客観的に測定する準備が整った。3)SC-IATを用いた実験を12月から開始し,既に80名近くからデータを収集した。次年度はさらに100名以上に対する実験を予定しており,これにより大規模データを用いた分析が可能となる。4)画像合成モーフィング・ソフトを用いて,次年度に行う表情の情動認知実験に用いる刺激を作成した。これにより,次年度に曖昧表情を用いた情動認知実験を実施することが可能になった。5)科研費受給以前から収集していたデータについて分析を行い,日本感情心理学会,日本トラウマティック・ストレス学会,日本パーソナリティ心理学会,日本マインドフルネス学会,日本心理臨床学会,日本心理学会,日本社会心理学会,日本情動学会,日本心身医学会近畿地方会,日本心理学会若手心理学者のキャンプセミナーなど多くの学会で発表を行った。毎週月曜に研究代表者と研究協力者によるミーティングを繰り返し,進捗状況と今後の作業内容について共有した。そのため,当初予定していたよりも早く,IATの実験を開始することができ,さらには予定にはなかった質問紙調査を行うことができた。また,精力的に学会発表を行い,内外の研究者との有益なディスカッションを行うことができた。表情の情動認知実験についても,予定より早く実験デザインが決まり,刺激の作成も完了した。さらに,学内の他学部の教員とのネットワークができたことにより,当初は重視していなかった生理指標を測定することが可能になり,視線追尾システムと組み合わせて実験を実施する展望が得られた。唯一,METの作成だけが,予定よりも少しだけ遅れているが,これはドイツ語から英語,英語から日本語へと二段階の翻訳の必要が生じたことと,原著者の秘書の交代により,連絡が取れない期間が3ヶ月ほど存在したことに起因しており,現在はその問題も解決済みであるため,ほぼ予定通りに実験を開始することが可能である。2年目は,以下の研究を実施した。1)9月から,IATと表情の情動認知の実験と,自記式尺度を用いた質問票調査を継続的に実施し,データを収集し,一部の分析を行った。2)MET-COREの暫定版を作成し,実験を実施してデータ収集を行った。信頼性と妥当性の検討を行った結果,翻訳の不十分な箇所が見つかったため,さらに更新版を作成した。これにより,3年目に実験を再度実施する準備が整った。3)表情の合成により新たな刺激が作成され,9月からの表情の情動認知実験に用いられた。4)科研費受給以前から収集していたデータと科研による研究から得られたデータについて分析を行い,日本トラウマティック・ストレス学会,日本心身医学学会,日本感情心理学会,日本心理臨床学会,日本パーソナリティ心理学会,日本社会心理学会,関西心理学会,日本健康心理学会,日本心療内科学会,日本情動学会,6th Asian Congress of Health Psychology, 31st international Congress of Psychologyにおける発表を行った。6)視線追尾装置の予備実験を行った結果,顎を固定するための台が必要であることが分かり,それを購入した。これにより,本年度の実験をするための準備が整えることができた。MET-COREの日本語版作成が少し遅れているが,それ以外の課題はほぼ当初の計画以上に進展している。データ収集も,講義時間内での協力が得られたため,謝金がほとんど発生していない。

前年度から継続している週に一度のミーティングも適切に機能しており,進捗状況や問題点が共有できるため,速やかに改善が可能である。平成29年度は,以下の研究を実施した。1)9月から,前年度と同様にIATと表情の情動認知の実験と自記式尺度を用いた質問票調査を継続的に実施し,データを追加した。2)MET-CORE2の開発過程において,一部信頼性を下げている可能性のある正答率の低い刺激が複数存在したため,一部の訳語を修正して,再度データ収集をやり直した。そのデータを用いて,信頼性と妥当性について詳細に検証した。3)合成された表情刺激を用いた実験をさらに継続し,データを追加した。4)科研費受給以前から収集していたデータと,科研による研究から得られたデータについて分析を行い,15th Conference of European Society for Traumatic Stress,第16回日本トラウマティック・ストレス学会,日本感情心理学会第25回大会,日本パーソナリティ心理学会第26回大会,日本心理学会第81回大会,European Society for Trauma and Dissociation 2017,第22回日本心療内科学会総会・学術大会,九州心理学会第78回大会において発表を行った。5)日本感情心理学会第25回大会において,『感情心理学研究における客観的評価手法の可能性ー潜在連合テスト,表情の情動認知,多次元共感性テストを用いた研究の知見とデモンストレーションー』と題した自主シンポジウムを企画し,3つの演題を提供した。6)本課題が始まる前に収集したデータから論文化されたものが,甲南大学紀要に掲載された。7)視線追尾装置の予備実験を実施した。MET-CORE2の訳語に修正が必要であったため,その完成が少し遅れている以外には目立った後れはなく,概ね順調に進展している。追加のデータ収集も順調であり,予定を前倒ししてシンポジウムを開催でき,論文投稿も進んでいる。毎週一回の研究ミーティングも継続実施しており,リアルタイムで情報が共有できており,不測の事態にもすぐに対応できている。2018年度においては,本研究の集大成ということで,大きく分けて以下の4つの成果を上げた。第一に,日本心理学会第82回大会において,『愛着の潜在的・顕在的な内的作業モデルが共感性に及ぼす影響』と題した公開シンポジウムを開催した。ここでは,愛着を潜在連合テスト(IAT)で測定されたIWMと自記式尺度で測定されたIWMが対人関係や共感性に及ぼす影響について,これまでに得られた知見を整理しつつ概観し,指定討論とフロアとのディスカッションを通じて,成人愛着研究の更なる発展に資する議論ができた。第二に,当初の予定より遅れていた客観的に共感性を測定するMET-CORE2日本語版について,3度の学会発表を通じて,その信頼性と妥当性を検討した。その結果,実用に耐えうる信頼性と妥当性を有したMET-CORE2の作成ができた。ただし,弁別的妥当性の検証が不十分であったため,本年度の後半に,自閉症スペクトラム障害群と一般群を対象に,調査会社を通じた調査を行った。
iNKT細胞とB-1B細胞移入による重症型急性肺炎治療の研究

iNKT細胞に依存したB-1B細胞の、肺感染後の活性化、脾臓への移動、脾臓内での抗ハプテンIgM抗体産生性の変化などが新しく観察された。肺初感染後2日以内に、腹腔由来B-1B細胞がactivation-induced cytidine deaminase(AID)依存的に感染抵抗性に寄与する点は極めて新しい知見である。急性細菌性肺炎発症から治癒に至る早期経過の中で、B-1細胞を介した自然免疫応答での治療効果・機構の研究を発展させた。B-1細胞を機能的に欠損するxidマウスで肺炎球菌気道感染増悪が認められ、従来腹腔・静脈投与モデルに限局していた本研究が前進した。FACSで精製した腹腔B-1細胞または感染後活性化した脾臓のB-1細胞をxidマウスヘ同種移植すると、xidの肺炎脆弱性が有意に改善され治療効果を示した。一方ナイーヴな脾B-1細胞移植では、充分な治療効果を認めなかった。B-1細胞の宿主保護的な応答には、感染後体腔での活性化と、脾臓へのmigration、そして感染微生物に対する迅速な獲得型IgM抗体産生などの機能が必要であると推測された。iNKT細胞欠損マウスではB-1細胞の活性化が認められず、また獲得型早期IgM産性能も欠如している点を、ホスホリルコリン(PC)産生脾臓細胞に対するELISPOTアッセイで確認した。抗PC IgM産生脾細胞は急性肺炎後12時間で増加し、この増加とハプテンであるPCへの接触性過敏反応(CS)が連鎖している点を初めて観察した。Activation-induced cytidine deaminase(AID)を欠損するマウスで肺炎球菌性肺炎増悪を認め、人での高IgM症候群2型で生じる病態が動物実験で初めて再現された。更にこのAID欠損マウスに野生型由来の腹腔B-1細胞をあらかじめ細胞移植すると肺炎治療効果が得られた。この治癒過程で、脾臓内の抗Pc IgM産生細胞は野生型由来B-1細胞移植後に有意な増加を示した。B-1細胞は上流のiNKT細胞による何らかの活性化機構で急性気道感染後に活性化し、微生物構成ハプテンに特異的な獲得型IgMをAID依存的に産生し、感染後2日以内の急性期に宿主を保護する免疫応答に深く寄与すると推察された。平成20年度の研究成果の中で、依然不明瞭であったiNKT細胞によるB-1B細胞の活性化因子を更に検討した。IFN-γが感染肺局所で貪食細胞を活性化する機構とは別に、液性免疫あるいは獲得型のIgMを介した接触性過敏性応答を媒介する因子としてIL-4を想定し、IL-4遺伝子改変動物を用いてin vivoの感染実験を行った。IL-4を欠損するマウスでは予想とは異なり、肺炎脆弱性(CFU悪化)を認めなかった。試験的にIL-4/IL-13を同時に欠損したマウスでCFUを比較すると、顕著な肺炎悪化が観察された。この結果を敷衍するためにIL-13単独欠損マウスを入手した。このマウスで肺内CFUは悪化した。更に血流感染時には、野生型に比べて平均生存期間の有意な短縮が観察された。IL-13欠損による急性細菌感染症悪化の理由と、B-1B細胞との関連有無を検討する目的で、脾臓抗ホスホリルコリンPC産生細胞をELISPOTアッセイで検討した。結果IL-13を欠損すると、iNKT細胞欠損マウス同様に、野生型で観察される感染後の抗PC産生細胞の有意な増加が欠如した。iNKT細胞との関連有無を検討する目的で、iNKT細胞の豊富な肝臓、B-1細胞の豊富な脾臓、肺胞腔内の細胞を感染動物より採取・単離してIL-13欠損動物へ移入すると、肺内CFUが有意に改善し、治療効果が得られた。またIL-13は感染前後の肺組織からはほとんど検出されず、血清中、また感染後3日に肺所属リンパ節内のT細胞から産生さていることを確認した。IL-13は既知のTh-1、Th-2機能とは異なる機序で、肺炎発症後早期の所属リンパ節内で産生され、活性化B-1細胞の機能に寄与することが推察された。iNKT細胞との関連、詳細な宿主保護、治療効果のメカニズムなどについては更なる検討が必要である。
日本におけるマスギャザリング対応に必要な看護ケアの体系化

2018年度は、マスギャザリングに関する資料の収集と分析を行った。検索データベース「Pub Med」にて「mass gathering」と「nursing」をかけ合わせたところ34件がヒットした。タイトルレビューを行い、研究課題に関連しないもの13件除き、21件が該当文献として抽出された。内容は、マスギャザリングのOn-site Careに関わるもの(6件)、マスギャザリングに対する看護師の認識に関するもの(1件)、マスギャザリングのシステマティックレビュー(1件)、マスギャザリング時の疾病やケア内容の記述や予測(6件)、マスギャザリング時のトリアージ(3件)、マスギャザリング時(感染症について)の看護師への介入プログラム(1件)、マスギャザリングの群衆の認識(3件)であった。その他、国際的なマスギャザリング(集団形成)における疾病対策に関する研究(https://plaza.umin.ac.jp/massgathering/event.html)、2020年東京オリンピック・パラリンピックに係わる救急・災害医療体制に係わる学術連合体(http://2020ac.com/)等に掲載されている内容、提言、資料も収集し分析した。また、マスギャザリングに関連する課題を研究している専門家(Dr. Odeda Benin-Goren)より知識の提供を受け、国際的マスギャザリングにおけるケアニーズ、ケア内容を把握した。マスギャザリングは、文化的背景の考慮など、看護ケアに必要な範囲も広く、対処方法や看護ケアのプログラムも多岐にわたる可能性がある。そのため、研修や準備が整っている病院ではなく、地域のクリニックに焦点を当ることとし、次年度は外国人対応の状況や東京オリンピックに向けての準備状況を調査し教育プログラムの内容を検討する予定である。2018年度は、マスギャザリングに関する資料の分析と収集であったが、パソコンの入れ替え等でデータ移行がスムーズにできなかったこと、テキスト分析ソフトの使用方法の習熟が十分ではなく時間を要した。もう一つの課題であったマスギャザリングに関連する研究者、専門家からの専門的知識の教授を受け、国際的マスギャザリングにおけるケアニーズ、ケア内容は把握できた。2019年度は引き続き、マスギャザリングに関する資料の収集と分析をすすめるとともに、マスギャザリング対応に必要な看護職向けの教育プログラムを開発する予定である。教育プログラム開発には、専門家からの助言も重要であるため、国内外の専門家とWEB会議等を活用しながら、連携を深める。また、研究補助者の採用により研究の効率化を高める。2018年度の未使用額465,085円は、文献の収集と分析が進まなかったことなどにより、主に謝金および物品費が繰り越しとなった。研究推進のために研究協力者との定期的な会議(WEB含む)、研究補助者の採用、専門家への謝金などが必要であり、物品費50万円(WEB会議システム含む)、旅費60万円(国内・国外学会での研究ネットワークの構築)、人件費・謝金15万円、その他(業務委託費、翻訳など)61万円、2019年度は合計186万円の使用を計画している。
HPV-B19ウイルスタンパクによる血液凝固系への影響の解明

HPV-B 19 DNAのクローニングを行って3種類のウイルスタンパク質(VP 1、VP2、NS 1)の大腸菌発現系での発現を試みた。様々な発現方法を試したものの各ウイルスタンパク質全長での発現には至らなかった。そこで細胞への障害性を有するとの報告があるNS領域に焦点を絞り、NS領域を更に3分割し発現系を確立させた。本研究の目的はヒトパルボウイルスB19(HPV-B19)に血液凝固系への影響の基礎的な解明である。日常の小児科臨床において、パルボウイルスの赤血球への関与は著明であるが、他にも凝固系への影響を認める症例の検討を第112回日本小児科学会学術集会(奈良県奈良市2009年4月)で発表を行った。HPV-B19による赤血球への作用機序は明らかにされているものの、血液凝固系への作用メカニズムに関してはまだ明らかでない。本研究を遂行するにあたり、まずHPV-B19のウイルス採取を行った。HPV-B19感染者からの検体抽出が一番好ましく、当初臨床検体からのHPV-B19のウイルス遺伝子の抽出、クローニングし、そこからHPV-B19の各領域のタンパク発現および精製を行って研究計画を遂行する予定であった。しかしHPV-B19は流行性疾患であること、また罹患期間が短いことから、検体採取が難しく、ウイルス遺伝子のクローニングが当初の予定通りには進まなかった。そこで他施設へのHPV-B19のゲノムの保有先を検索したものの供与してもらう先が見つからず、最終的に海外よりHPV-B19ウイルス血漿の購入を行うこととなった。現在クローニング作業を進めているところである。今後は、ウイルス血漿より書く各領域(VP1 VP2NS)のタンパク発現システムの確立を行っていく予定である。日常の小児科臨床において、パルボウイルスの赤血球への関与は有名であるが、他にも血液凝固系への影響を認める症例が多く存在することが明らかとなっている。当初臨床検体からのHPV-B19のウイルス遺伝子の抽出、クローニングし、そこからHPV-B19の各領域のタンパク発現および精製を行って研究計画を遂行する予定であった。しかしHPV-B19は流行性疾患であること、また罹患期間が短いことから、検体採取が困難であった。そのためHPV-B19のゲノムの保有先を検索したものの国内における入手先が見つからなかった。そのため最終的に海外よりHPV-B19ウイルス血漿を購入した。購入したウイルス血漿より、HPV-B19の各領域(VP1 VP2 NS)のクローニングを行い、現在は各領域を蛋白発現系に組み込む作業を行っている。蛋白発現系の確立を行った後に、それぞれの領域の精製ウイルスタンパクを用い、血液凝固系に対する直接的な作用の評価を行っていく。本研究は、ヒトパルボウイルスB19(HPV-B19)のウイルスタンパク質が血液凝固系に直接及ぼす影響を解明するために行っている。まず各ウイルスタンパク質の発現系を構築するため、HPV-B19の各領域(VP1、VP2、NS)の遺伝子のクローニングを行った。HPV-B19の各領域のクローニング後、大腸菌の発現系で各領域のウイルスタンパク発現および精製を検討した。その結果、発現には成功したものの発現タンパク質の大部分が不溶性画分への発現であった。その後、精製方法の改良を試みたが可溶性画分への発現にはまだ至ってない。そのため、当初に計画から実験が遅れており次のステップである血液凝固系への影響の研究まで進んでいない状況にある。パルボウイルスの蛋白発現の可溶化が難航しているため、現時点ではまだ研究成果を取りまとめるまでには到達していない。次のステップである血液凝固系の評価手法に関してはある程度めどがついているため、現在難航している各領域ウイルスタンパク質の可溶化に成功すれば、当初の研究計画に沿った研究成果が得られると考えられる。現在、各領域ウイルスタンパク質をさらに分割して発現系を構築して可溶性への発現を試みているところである。
中国超小型ブタの実験動物学的特性調査

実験用の超小型ブタを開発する目的で、中国およびベトナムの在来小型ブタについて、体格のできるだけ小さいものを見つけてその体型や繁殖性等を調査している。昨年度は、中国東南部に位置する海南島の在来小型ブタの調査を実施したが、すでに交雑が進み実験動物の対象になる小型のものは見つからなかった。本年度は、ベトナム中部のラオス国境沿いの山岳地帯、ならびにベトナム南部のバンメトート地域の小型ブタについて調査した。いずれの地域も一帯の少数民族部落を訪ね、そこで所有しているブタの視察調査を実施した。その結果、中部ではシーオーツーと総称される黒色(一部白の混じる個体もある)の小型ブタを、また南部ではウンディーという縞茶の小型ブタをそれぞれ見つけることができた。これらのブタは、いずれも体型としては他の中国産小型ブタよりも小さかったが、期待していた程極めて小さいものではなかった。しかし、現在日本で保有しているゲッチンゲン由来系あるいはクラウン系のミニブタと比べると明らかに小さいものであり、新たな超小型ブタ作出のための基になりうるものであると判断された。ベトナムでは交雑によるブタの大型化が加速しており、純粋な小型原種は急速に失われつつある。できるだけ早く遺伝資源を実験動物化に導入する必要性を強く感じたが、現地では依然病気の流行のあることが調査の結果判明し、現時点での日本へのブタの輸入は困難となっている。3年間の調査を通じ、中国ならびにベトナムにおける在来小型豚の存在の実体がほぼ判明し、実験動物の基とすべき小型種を特定することができた。実験用の超小型ブタを開発する目的で、中国およびベトナムの在来小型ブタを調査し、体格のできるだけ小さいものを見つけてその体型等を測定した。中国の小型ブタでは雲南省の版納豚、貴州省の香豚および広西省の広西小型豚の3品種が小さい原種として選抜できた。また、ベトナムの在来小型ブタの中からは、北部の中国よりにいるモンカイ豚と、中部ラオス側にいる草豚の2品種がやはり小さい原種として選抜された。中国のブタに関しては、上記3品種を上海実験動物中心に集め、環境や餌など同一条件にて飼育・繁殖を図り、その成長度合いや繁殖成績などを調査した。その結果、もっとも体重の小さかったものは貴州省の香豚で、1歳齢時点で1924kgであった。予備調査の段階で体格が一番小さいと期待された版納豚は、家畜類似飼料で飼育したところ大きくなってしまった。また、広西小型豚もゲッチンゲン系よりも大きくなることが判明した。繁殖成績では、産子数が版納豚が平均で5.1匹、広西豚が6.4匹、貴州豚が6.8匹であった。初発情は8085日齢、発情周期は約19日、発情持続機関は34日、妊娠期間は112-113日であり、3品種間で大きな違いはなかった。中国の小型ブタのなかでは、もっとも小型でおとなしく繁殖性の優れている貴州豚が実験動物化の候補として望ましいと判断された。なお、さらに各品種の特性を探るため、現地で血液を採取し日本に持ち帰った。一方、ベトナムの在来ブタに関しては今後野外調査を続け、実験動物化の候補を吟味するとともに、わが国への超小型種の導入を図る予定である。実験用の超小型ブタを開発する目的で、中国およびベトナムの在来小型ブタについて、体格のできる小さいものを見つけてその体型や繁殖性等を調査している。昨年度の調査で、中国の小型ブタでは雲南省の版納豚、貴州省の香豚および広西省の広西小型豚の3品種が小さい原種として選抜できた。また、ベトナムの在来小型ブタとしては、北部の中国よりでモンカイ、中部ラオス側で草豚の2品種を見つけることができた。本年度は、中国東南部に位置する海南島の在来小型ブタの調査を実施した。中国の海南島には蝋鼠豚という非常に小さなブタの存在していたことが古い書物に記載されている。しかしながら、その後このブタの存在は不明確となっている。

そこで、今回は島全域での聴き取り調査を行うとともに、昔存在したという島中央部五指山周辺地域の少数民族部落を訪ね、そこで所有しているブタの視察調査を実施した。その結果、苗族の部落でそれらしき形跡を残す種雄1頭を見つけ出すことができたものの体型としては他の中国産小型ブタと同程度もしくはやや小さい程度で、期待していた程小さいものではなかった。現地の話では近年大きい家畜ブタとの交雑が進み、原種に近いものはすでに現地では見られないとのことであった。なお、原種の保存は北京で行われているとの情報もあった。海南島五指山周辺の少数民族所有のブタは、その多くがベトナムのモンカイ豚に体型や特徴の似ているものであった。毛色は黒色のものが多かった。今回の調査の結果から、海南島の小型ブタは実験動物化の対象にはならないものと判断された。実験用の超小型ブタを開発する目的で、中国およびベトナムの在来小型ブタについて、体格のできるだけ小さいものを見つけてその体型や繁殖性等を調査している。昨年度は、中国東南部に位置する海南島の在来小型ブタの調査を実施したが、すでに交雑が進み実験動物の対象になる小型のものは見つからなかった。本年度は、ベトナム中部のラオス国境沿いの山岳地帯、ならびにベトナム南部のバンメトート地域の小型ブタについて調査した。いずれの地域も一帯の少数民族部落を訪ね、そこで所有しているブタの視察調査を実施した。その結果、中部ではシーオーツーと総称される黒色(一部白の混じる個体もある)の小型ブタを、また南部ではウンディーという縞茶の小型ブタをそれぞれ見つけることができた。これらのブタは、いずれも体型としては他の中国産小型ブタよりも小さかったが、期待していた程極めて小さいものではなかった。しかし、現在日本で保有しているゲッチンゲン由来系あるいはクラウン系のミニブタと比べると明らかに小さいものであり、新たな超小型ブタ作出のための基になりうるものであると判断された。ベトナムでは交雑によるブタの大型化が加速しており、純粋な小型原種は急速に失われつつある。できるだけ早く遺伝資源を実験動物化に導入する必要性を強く感じたが、現地では依然病気の流行のあることが調査の結果判明し、現時点での日本へのブタの輸入は困難となっている。3年間の調査を通じ、中国ならびにベトナムにおける在来小型豚の存在の実体がほぼ判明し、実験動物の基とすべき小型種を特定することができた。