hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
侵害性機械刺激受容体の同定とトランスジェニックフライを用いた機能解析

さらに、マウスTRPV4の適刺激でショウジョウバエ味覚神経を刺激した。しかし、マウスTRPV4の適刺激による味覚神経の興奮は見いだされなかった。3.刺激周波数、刺激強度を精密にコントロールできる微小機械刺激装置の開発を行った。ピエゾ素子を用いて、機械刺激プローブ先端を200nM1μMの振幅で、1001000Hzで駆動できるよう、調整した。計画当初はカエルの侵害性機械刺激受容体がcapsaicin感受性を持つと仮定していたが、capsaicin受容体は機械刺激受容体そのものではなく、capsaicin受容体の興奮が皮膚におけるATP分泌を促し、間接的に機械刺激受容器の感受性をコントロールする可能性が示唆された。capsaicinが直接的に侵害性機械刺激受容体に作用する可能性は残っているが、間接的制御に関するより詳細な検討が必要とされ、結果によっては、capsaicin感受性を指標にして侵害性機械刺激受容体を同定する計画は見直しが求められる。当初はGr5aプロモーターにより種々の機械刺激候補受容体をショウジョウバエの味覚神経に発現させる予定であったが、蛋白質の機能的発現には至らず研究の進展が遅延した。しかし、Gr5aプロモーター単独ではなく、poxnプロモーターを併用する事により問題を解決する事が出来た。ネッタイツメガエルのcDNAから、カプサイシン感受性機械刺激受容体遺伝子を機能的にスクリーニングするには、培養細胞に遺伝子を導入し、カプサイシンに対する反応をカルシウムイメージングで測定する過程が不可欠である。しかしながら、齋藤と古山で分業の意思統一が不十分だったため、培養細胞を用いた機能的スクリーニング実験を行うことができなかった。ショウジョウバエ味覚神経にマウスTRPV4遺伝子を発現させることができたが、マウスTRPV4の特異的リガンドや温度刺激による味神経の興奮は認められず、機能的な発現は成功しなかった。1.カエル機械刺激感受性制御メカニズムの解明1-1)機械刺激感受性制御におけるTRPV1の関与を検討:Xenopusではcapsaicin受容体であるTRPV1遺伝子の一次配列が決定された。この情報をもとに、TALEN法を用いてカエルTRPV1遺伝子をノックアウトする。ノックアウトガエルで機械刺激感受性がcapcaicinによって変化するかどうかを調べ、機械刺激感受性制御にTRPV1が関与するかどうかを明らかにする。1-2)カエル皮膚におけるTRPV1の局在を検討:RT-PCRにより、カエル皮膚にTRPV1が存在する事は示唆されたが、それが皮膚に存在するのか、或いは神経終末に存在するのかは不明である。抗TRPV1抗体を作成し、免疫組織化学的手法により、皮膚におけるTRPV1の局在を検討する。1-3)機械刺激感受性制御におけるATPの関与について検討:P2X受容体のアゴニストがカエルにおいて機械刺激感受性を変化させるかを薬理学的に検討する。さらに、capcaicinの皮下投与時に、皮下においてATPが実際に分泌されるかをルシフェラーゼアッセイにより検討する。
ハンドル体結び目とトポロジー

ハンドル体結び目とは、3次元球面に埋め込まれたハンドル体のことです。二つのハンドル体結び目は3次元球面のイソトピーで移りあうときに同値であると定義します。ハンドル体結び目は結び目の自然な一般化であり、空間グラフや3次元多様体と関係が深い研究対象です。研究成果は次にあげる通りです。補正山田多項式を定義しました。カンドル彩色不変量を用いてハンドル体結び目の既約性を判定する方法を開発しました。空間3価グラフ全体に対してIH複体の構造を与え、IH距離を不変量を用いて評価しました。本年度に実施した研究の成果は、ハンドル体結び目に対して定義される"量子不変量"のorderの低い係数は退化している、ということを明らかにしたことです。ハンドル体結び目とは3次元球面に埋め込まれたハンドル体のことです。二つのハンドル体結び目は連続変形で移りあうときに同値であると定義されます。ハンドル体結び目は空間グラフの近傍同値類と同値な概念です。与えられた二つのハンドル体結び目を区別することは基本的な問題ですが、ハンドル体結び目を分類するための不変量は十分に見つかっていません。交点数が低いハンドル体結び目の中でさえも区別できていない組がいくつかあります。量子不変量は結び目や3次元多様体に対して定義されている不変量であり、リー環とその表現を固定するごとに統一的な方法で不変量を構成することができます。ハンドル体結び目に対しても量子不変量が定義されることで統一的な方法でたくさんの不変量を構成することができるようになると思われます。本年度に実施した研究で得られた成果は、ハンドル体結び目に対して"量子不変量"が定義されたとすると、それはorderの低い係数が退化したものになっているということです。このような研究成果を得るためには、科学研究費補助金を用いて出張を行い、研究会議で国内外の研究者と議論を交わすことが重要でした。特に、6月には科学研究費補助金を用いてハンドル体結び目に関する研究会「ハンドル体結び目とその周辺II」を主催しました。研究会では本研究に関する意見交換が活発に行われました。本年度に実施した研究の成果は、空間グラフ全体に対してIH-complexの構造を与え、空間グラフの間のIH-distanceを不変量を用いて評価したことです。ハンドル体結び目と空間グラフをつなぐキーワードは近傍同値です。空間グラフを近傍同値で考えたものがハンドル体結び目になります。IH-complexにおいてIH-moveで移りあう空間グラフは1-simplexでつながるので、IH-complexの連結成分の一つ一つがハンドル体結び目に対応します。空間グラフが"自明である"または"最も簡単である"ことを定義することは空間グラフ理論において基本的な問題の一つです。空間グラフが自明なハンドル体結び目を表すことは、空間グラフが"自明である"または"最も簡単である"ための必要条件の一つになります。よって、自明ハンドル体結び目に対応する空間グラフの属するIH-complexの連結成分の形を知ることが空間グラフの自明性を定義する上で重要になります。本年度に実施した研究で得られた成果は、IH-complexの形を知るために、ハンドル体結び目の不変量を用いてIH-distanceを評価する方法を開発したことです。特に、5月には科学研究費補助金を用いてハンドル体結び目に関する研究会「ハンドル体結び目とその周辺III」を開催しました。本年度に実施した研究の成果は、カンドル彩色不変量を用いてハンドル体結び目の既約性を判定する方法を開発したことです。ハンドル体結び目は3次元球面に埋め込まれたハンドル体であり、このハンドル体と本質的円板で交わる球面が存在するとき、ハンドル体結び目は可約であるといいます。ハンドル体結び目は可約でないときに既約であるといいます。ハンドル体結び目が可約であることは実際に分解球面を見つけることで示すことができますが、ハンドル体結び目が既約であることは分解球面の存在を仮定して矛盾を導く必要があります。一方、カンドル彩色不変量は、カンドルとよばれる代数によるダイアグラムの彩色数のことです。カンドルは結び目の基本変形に動機づけられた公理によって定義されますが、これを石井、岩切、大城、Jangによって導入されたカンドルのG族に置き換えることで、ハンドル体結び目に対してもカンドル彩色不変量を定義することができます。

本年度に実施した研究で得られた成果は、ハンドル体結び目の表を作成するときにも重要である既約性というハンドル体結び目の性質をカンドル彩色不変量を用いて捉えたことにあります。このような研究成果を得るためには、科学研究費補助金を用いて出張を行い、研究会議で国内外の研究者と議論を交わすことが重要でした。特に、3月には科学研究費補助金を用いてハンドル体結び目に関する研究会「ハンドル体結び目とその周辺IV」を開催しました。研究会では本研究に関する意見交換が活発に行われました。
縦横断的スポーツ・キャリア・パータン分析に基づくスポーツ参加継続モデルの再構築

本研究は、ターニングポイントとなる進学を挟む4年間、同一対象者への運動・スポーツ参与状況、スポーツ・キャリアを追跡することを目的とする。調査票は、運動・スポーツ実施状況、具体的な運動・スポーツ名称の特定などに個人的な属性を加えて構成される。年中443件/6270件=7.1%、小2年175件/1053件=16.6%、小5年157件/1025件=15.3%、中2年149件/990件=15.1%、高2年0件/1335件=0%であった。連続的にしろ断続的にしろ追跡調査における、運動遊びとスポーツの参与ならびに非実施から構成される構造的な変容の実態を明らかにするとともに、参加継続モデルを再考する。平成25年度には平成24年度調査において追跡調査を承諾した1655名を対象に、平成25年度約1年間の運動・スポーツ実施状況について、174種目の運動・スポーツ種目に関する実施の有無、2主要な運動・スポーツ5種目以内の名称記入、3当該の運動・スポーツ種目における実施頻度、4一回あたりの実施時間、5その運動強度、6主要な相手、7主要な場所、8組織的スポーツの名称、9指導者の有無、スポーツ環境に関して、1運動・スポーツ継続・実施理由、2脱退・離脱理由、3習い事の有無、などから構成される質問紙調査を実施した。調査準備段階では、対象者氏名、保護者氏名、住所、電話番号などの一覧表ならびに運動・スポーツ実施状況に関する調査票を作成し。対象者宛てにダイレクトメイルで送り、回収に努めた。1年学年進行した対象者と回収数ならびに回収率は、年長児・712名(334名、46.9%)小学3年生279名(134名、48.0%)、小学5年生307名(119名、38.8%)、中学3年生338名(119名、35.2%)、高校3年生19名(7名、36.8%)、合計1655名(713名、43.1%)であった。なお、回収状況は平成26年4月上旬の実数に基づき、散発的な返送が続いている現況にある。また、平成24年度回収状況が19件であった高校生への追跡調査を補足する位置づけで、平成25年度高校2年生1329名(神奈川県立高等学校5校)を対象に3カ年の追跡調査を実施し、131名、9.8%からの回答を得ている。これまでの運動・スポーツ参加・継続モデルの決定的な欠点は横断的なデータ分析に基づく。結果的に生き残った運動・スポーツに親しむ青少年のスポーツ・キャリアは落ちこぼれた者には適用できない、との内省的なアプローチが皆無であった。幼少時に運動・スポーツに親しんでも小学校段階では、あるいは、中高等学校の運動部に参加しても大学生段階では、運動・スポーツから離脱する実態がある。本研究は、就学前・年中組、小学校2年、5年、中学校2年、高校2年を起点に、かれらの運動・スポーツ実施状況を4年間にわたり、年度末の追跡的調査を通じてスポーツ参加継続モデルの再構築を目指す。初年度となる平成24年度には、神奈川県神奈川県教育委員会教育局教育指導部保健体育課と神奈川県体育センターの協力を得て、1就学前・年中組、小学校2年、5年、中学校2年、高校2年向け「子ども・青少年の運動・スポーツに関する調査」調査票を作成し、22年次以降の追跡調査を実施するべく、保護者への依頼状と承諾書を作成し、3調査票、依頼状、承諾書、返信封書の4点をまとめた調査封書を準備し、神奈川県公立幼稚園56校、小学校12校(2年)、9校(5年)、中学校11校、高等学校5校が、クラス単位での配布・回収し、回収後の調査票封書を返送した。就学前・年中組307人、小学校2年1053人、5年1025人、中学校2年990人、高校2年1335人を対象とし、平成25年3月中旬配布、3月末回収としたが、配布・回収を平成25年4月に実施する幼稚園や学校もあり、現時点でも継続する。また、山形県鶴岡市教育委員会スポーツ課の協力を得て、高校2年生向け調査票と同一の仕様で、市内高等学校5校986人を対象にスポーツ・キャリアに関する調査を実施した。回顧的なデータによる分析となるが、本研究を補完する。平成25年4月19日時点では回収を終えて、データ入力作業中である。これまでの運動・スポーツ参加・継続モデルは横断的なデータ分析に基づく推論に依拠する陥穽をもつ。自然科学が明らかにする持ち越し効果が社会科学でも適用できるか否か、すなわち、生き残った運動・スポーツに親しむ青少年のスポーツ・キャリアは脱退・離脱者にも適用すべきであるが、継続者のみにそれを適用する。これを解決するには、追跡的調査が最適であり、本研究は4年間のスポーツ参加継続モデルの再構築を目指す。3年目となる平成26年度は引き続き、神奈川県神奈川県教育委員会教育局教育指導部保健体育課と神奈川県体育センターの協力を得て、1就学前・年中組、小学校2年、5年、中学校2年、高校2年向け「子ども・青少年の運動・スポーツに関する調査」調査票を作成し、23年次以降の追跡調査を実施し、3年中組319/705件(45.2%)、小2年124/278件(44.6%)、5年107/306件(35.0%)、中学2年100/331件(30.2%)

高校2年5/18件(27.8%)平成25年度開始高校2年17/70件(24.3%)を配布・回収した。これまでの運動・スポーツ参加・継続モデルは横断的なデータ分析に基づく推論に依拠する陥穽をもつ、と1977年度以降の文部科学省「体力・運動能力調査報告書」の運動実施状況へのコーホート的分析などを主たる根拠に指摘している(海老原、2011;海老原ら、2012;海老原、2013)。また、調査時点で運動・スポーツに親しんでいる者のスポーツ・キャリアを振り返る回顧的なデータは、同じ集団の運動・スポーツから離脱した者や当初より運動・スポーツを行っていない者のスポーツ・キャリアを分析対象としていない。本研究はこのような実情を内省し、ターニングポイントとなる進学を挟む4年間、同一対象者への運動・スポーツ参与状況、スポーツ・キャリアを追跡することを目的とする。調査票は、運動・スポーツ実施状況、具体的な運動・スポーツ名称の特定、実施と非実施の理由、習い事の有無に、個人的な属性を加えて構成される。調査対象者は保護者による追跡調査の許諾にともなう追加調査や断続的な追跡調査の実施などの理由で、年度ごとに配布数と回収数に異なる。最終的には、年中443件/6270件=7.1%、小2年175件/1053件=16.6%、小5年157件/1025件=15.3%、中2年149件/990件=15.1%、高2年0件/1335件=0%であった。追跡調査に協力する回答者が運動・スポーツに積極的な児童・生徒となる危惧が高まり、冒頭に記す生き残る者モデルとなる可能性は否定できないが、連続的にしろ断続的にしろ追跡調査における、運動遊びとスポーツの参与ならびに非実施から構成される構造的な変容の実態を明らかにするとともに、参加継続モデルを再考する。本研究は、ターニングポイントとなる進学を挟む4年間、同一対象者への運動・スポーツ参与状況、スポーツ・キャリアを追跡することを目的とする。調査票は、運動・スポーツ実施状況、具体的な運動・スポーツ名称の特定などに個人的な属性を加えて構成される。年中443件/6270件=7.1%、小2年175件/1053件=16.6%、小5年157件/1025件=15.3%、中2年149件/990件=15.1%、高2年0件/1335件=0%であった。連続的にしろ断続的にしろ追跡調査における、運動遊びとスポーツの参与ならびに非実施から構成される構造的な変容の実態を明らかにするとともに、参加継続モデルを再考する。平成2427年度の4年間にわたり、子どもの運動・スポーツ参与の変動を追跡するにあたって、平成26年度は、幼稚園から小学校へ、小学校から中学校へ、中学校から高等学校へ、高等学校から大学または一般社会へ、それぞれがライフステージを移行するターニングポイントの時期であった。追跡対象者全体での年度ごとの回収状況は3割から4割前後で推移し、その残存率は当初の母集団に換算すると1割から2割前後に収束する状況にある。近年、運動・スポーツ継続がポジティブに、脱退や転向がネガティブに評価する傾向のある持ち越し理論に関して、科学的に論議するデータは本研究が目指す追跡調査に他ならないと考える。スポーツ科学4年間の追跡調査の最終年となり、当初の年中児は小学2年、小学2年は5年、小学5年は中学2年、中学2年は高校2年、高校2年は大学2年または社会人2年に進学する。また、補足的に平成25年度高校2年調査では大学1年または社会人1年生となる。
３次元ＣＴ照準細胞照射システムの開発

マイクロビーム形成システムの分解能は1ミクロン以下を達成していたがものの、CTにおいてはビーム強度が十分でないため、ミクロンCTの分解能が5ミクロン程度にまで制限されていた。そこでビーム強度の増大するため、加速器電圧の安定度の向上図った。その結果、電圧安定度は大幅に向上し、1マイクロメートルの分解能で250pA程度の大電流ビームを得ることが可能となった。試料の照準と照射するために、サンプルステージの改良を行い、ビーム軸に対して直角にサンプルを配置できるようにした。これにより、CT測定を行い、照射することが可能となった。本研究で用いているマイクロビームシステムは1マイクロメータの分解能を達成していたが、本研究を実施する上では強度が十分ではなく、ビーム径を数ミクロンに拡大することにより必要なビーム強度を得ていた。また、本研究を実現するには、細胞照射の観点から考えるとビーム径は1マイクロメータ以下にする必要がある。そのため、本計画を達成するためには、まず、マイクロビームの高強度化とビーム径の縮小化が必要であった。そこで本研究では、ビーム強度を下げることなくビーム径の縮小化を図るために、マイクロビームシステムの縮小率の向上を図った。その結果、縮小率は10倍以上向上したものの、色収差の影響と球面収差の影響が非常に大きいことが分かった。球面収差の影響の低減のためには、四重極レンズに入射するビーム径を小さくすることが必要であるが、それは同時にビーム量が低下する。そのため、縮小率向上により増大したビーム強度が損なわれてしまう。これについては、縮小率向上によるビーム強度の増大を最大にすること、球面収差低減のためのビーム量の減少を最小にするための最適化が必要となってくる。現在、実験と計算シミュレーションにより最適化を図っている。同時に色収差の影響を低減するために、加速器の電圧安定度の向上を図った。発振回路の最適化と共に、回路のノイズ低減を図り、発振成分としては200Vpp、低周波成分としては半値幅で150V程度と大幅に低減した。まだ、最適化の途中であるが、ここまで改良したシステムを使用し、細胞のイメージングを行い、細胞を明瞭にとらえることができた。本研究では、ミクロンCTによる形態観察データを元にした照射位置決定が可能なシステムの構築を図った。開発したシステムは、マイクロビームの軸と垂直に回転ステージを配置したものである。これまでのマイクロビーム形成システムの分解能は1ミクロン以下を達成していたが、細胞照射を考えた場合、これでは不十分であった。さらに、CTにおいてはビーム強度が十分でないため、ビーム径を2ミクロン程度にしてビーム強度を稼いでいたが、そのためミクロンCTの分解能が5ミクロン程度にまで制限されていた。そこでビーム強度の増大とそのため、加速器電圧の安定度の向上をさらに進めると共に照準システムの開発を行った。その結果、電圧安定度は低周波成分で⊿E/E = 2.0×10-5,高周波成分で⊿E/E = 9.3×10-5へと大幅に向上した。それに伴いビーム輝度は以前の約1.3倍に向上し、最大ブライトネスは2.31 pA/μm2/mrad2/MeVを達成した。またビーム輝度のピークが発散角0.07mradの場合であるため、発散角を抑える必要のあるトリプレットシステムに対して最適の加速器システムになったと考えられる。ビーム径測定の結果、トリプレットシステムにおいては球面収差の影響が大きいことが判明した。そのため、発散角を抑える必要があるが、加速器システムの最適化によりビーム量を大きく減ずることなくビームの縮小を図ることができ、1マイクロメートルの分解能で250pA程度の大電流ビームを得ることが可能となった。試料の照準と照射するために、サンプルステージの改良を行い、ビーム軸に対して直角にサンプルを配置できるようにサンプルステージの改良を行った。同時にサンプルの回転軸もビーム軸に対し直角にすることができるようになった。これによりCTによる3次元画像の取得と照準が行えるようになった。これまでに開発したミクロンCTに改良を加え、ミクロンCTによる形態観察データを元にした照射位置決定が可能なシステムの構築を図った。また、これまでのマイクロビーム形成システムの分解能は1ミクロン以下を達成していたが、細胞照射を考えた場合、これでは不十分であった。そのため、本研究では、ビーム強度を下げることなくビーム径の縮小化が必要であるので、現有のマイクロビームシステムの縮小率の向上を図った。

シミュレーションにより最適化し、1ケタ以上の縮小率を得られることが分かった。この設計を元に実際にシステムの構築を図った。現在アライメントを中心としたシステムの最終調整段階にある。これと合わせて、加速器の電圧安定度の向上を図った。発振回路の特性測定の結果、調整がずれており調整をすることにより電圧安定度の大幅な向上が見られることが分かった。現在電圧安定度の調整についての検討を行っている。加速器の輝度の向上に関しては、イオン源の改良を進め、従来よりも10倍程度の輝度向上を図ることができた。ミクロンCTシステムの高度化と、マイクロビームシステムの高性能化はほぼ終了しており、全体的なシステムは最終調整段階である。3次元照射技術の開発を今年度行う。これについては基礎技術をすでに持っているため、大きな障害はないと考えられる。今年度の目標としていたミクロンCTシステムの高度化と、加速器のビーム輝度の向上、安定度の向上は独立に進めてきており、それぞれ目標を達成しているが、共に組み合わせた全体的なシステムは最終調整段階であるが、共に目標は達成しているためまもなく総合的な目標は達成できると考えられる。3次元照射技術の開発では、二次元の照射技術はすでに実現している。ビーム軸方向に対しては、イオンビームのエネルギーを変化させ、ブラッグピークを照射位置に併せることによても実現可能である。エネルギーを変えることによる深度制御は、加速器、ビーム輸送系、四重極レンズのパラメータを変える必要があるため、ビームの再調整が必要となるが、エネルギーと磁場強度を10-5程度の精度で決定すれば計算によりビームの再調整が可能となる。これについてはGVMとホールプローブにより測定し、ソフトウエアの開発を行う。本年度は、3次元照射技術の開発を行う。3次元のピンポイント照射技術の構築のためには、撮影した3次元画像から、数角度からの2次元照射パターンを形成し、照射すれば実現できる。これについては、CTの3次元画像再構成法の逆で導出することが可能である。また、イオンビームのエネルギーを変化させ、ブラッグピークを照射位置に併せることによっても実現可能である。エネルギーを変えることによる深度制御は、加速器、ビーム輸送系、四重極レンズのパラメータを変える必要があるため、ビームの再調整が必要となる。そこで、試料位置を回転させ、表面から、照射位置の透過深度を変えることにより、実現する予定である。しかしながら、中心部の照射が必要な場合には、回転による深度制御が不可能であるため、エネルギー変更による深度制御技術の構築も必要となる。この際、エネルギーと磁場強度を10-5程度の精度で決定すれば計算によりビームの再調整が可能となる。これについては精密分割抵抗とホールプローブにより測定が可能となるため、電圧、磁場測定系を整備し、計算値からのビーム調整技術の構築を図る次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したのに伴い生じた未使用額であり、平成25年度請求額とあわせて平成25年度の研究遂行に使用する予定である。すでに主要な装置の購入はすませており、開発した装置を使用した実験が主になる。
埋葬遺体の取扱いからみた縄文社会と祖先観念

縄文時代中期・後期の東日本出土人骨を用い、遺体の特異な取り扱いと社会の複雑性、祖先観念について研究した。遺体の特異な取り扱いとしては、その一部を離断する遺体毀損儀礼が認められ、生前の特殊な職能などにより再生阻止を願って行われた儀礼と考えた。社会の複雑性については一部で階層化社会との議論があるが、墓地分析の結果からは平等な社会であることが明らかになった。生前の特殊な地位・職能によって死後の再生を恐れられ、遺体毀損儀礼を経るというのは、階層化社会で社会的上位層が埋葬時に手厚い取り扱いを受けるような祖先観とは異なり、階層化以前の社会であるとの本研究の結果と整合性を持つものである。平成27年度は、房総半島における縄文時代中期および後期の遺跡出土人骨を用いて、遺体の特異な取り扱いの性格に関する研究を行った。特に、対象となる葬送行為において特異な取り扱いを受けた埋葬事例の抽出と、それらの出土遺跡における墓地分析を主に行った。特異な取り扱いを行った埋葬事例については、サンプル中の遺体毀損事例およびその他の遺体の取り扱いにかかわる諸行為(頭位方向・埋葬姿勢・土器被覆等)の特異な事例を取り上げ、それらに関して1)人骨出土状況の精査、2)同一墓地出土人骨全体での上記諸属性の相関分析、3)墓地の空間分析を総合的に行った。その結果、主たる頭位方向から逸脱する個体群については、生前の性別・ジェンダーを否定するような方位であることが明らかになった。また、逸脱した頭位方向は伏臥等の特異な埋葬姿勢をとる場合があることから、埋葬姿勢における特異な事例に関しても生前のアイデンティティの一部を否定するような意味を持つ遺体の取り扱いである可能性が明らかとなった。遺体毀損事例についても頭位・埋葬姿勢などの他の遺体の取り扱いに関わる葬送行為においてノーマルなものではないことから、他の特異な埋葬事例と同様の性格を持つ点が明らかになった。合わせて、人骨の出土状況に関する骨考古学的・法医人類学的観点からの検討によって、今年度に対象とした遺体毀損例は死後間もない時期に遺体の一部を離断していることが明らかとなった。特に下肢の遺体棄損に対しては、死後の歩行機能の断絶などの性格があるものと推定した。このような結果に基づき、今年度の分析対象とした遺跡出土の埋葬個体群にみられる特異な遺体の取り扱いの性格について、死者の生前のアイデンティティの一部であるジェンダーの否定や、物理的な歩行機能の阻止・断絶といった意味をもつ死者に対する再生阻止のための物理的対処、断体儀礼などであることを明らかにした。当初の計画に沿って、縄文時代中期の房総半島を主たる対象時期・地域として、特異な埋葬事例の析出とその墓地内での総合的な分析を行うことがほぼできている。また、調査に先立ち必要となる報告書や関連書籍の入手、および資料調査に必要となる機材の準備もほぼ計画通りに進めることができた。資料調査については、このような準備に基づき、今年度計画に沿って行うことができた。資料調査、分析の結果に基づき、その成果をすでに論文の形で国内・外で発表するための作業も進んでいる。以上のような理由で、おおむね今年度の研究は順調に進んでいるものと判断した。前年度に続き房総半島縄文時代中期・後期と、中部地方後期の出土人骨を主たる研究対象とした。具体的には1)遺体毀損、2)齧歯類のかみ傷について調査研究を行った。1)遺体毀損の研究:前年度に出土状況から遺体の一部離断行為を推定したが、平成28年度は人骨に残された受傷痕の観察を行った。その結果、人骨出土状況から遺体の離断を推定した部位に受傷痕が観察されたが、非常に微細なものであった。これにより、葬送行為としての遺体毀損には受傷痕が残る場合でも、これまで研究されてきた戦闘等に起因するものとは異なる形状をとる可能性が明らかになった。2)齧歯類かみ傷の研究:房総半島縄文時代中期には廃屋墓から出土した人骨が多くみられるが、廃屋墓はその上部構造を一定期間保持していた可能性が指摘されている。また、前年度の人骨出土状況の精査から、廃屋や土壙墓で遺体がすぐに土で埋められず一定期間安置されていた可能性のあるものが認められた。そのため、齧歯類のかみ傷の程度と遺体の取り扱い、すなわち直ちに土で被覆されたかどうかとの関係を検討することで、遺体の取り扱いにおける被葬者間の相違をこれまでとは異なる観点から明らかにできる。観察の結果、個体内部位間・個体間で齧歯類のかみ傷の程度に差が認められた。一個体内でのかみ傷の程度の差は、埋葬時の装束(露出部分と非露出部分)、埋葬姿勢、遺体安置後の埋め戻し状況等により生じると想定される。人骨出土状況から、埋葬姿勢を復元し、遺体接地部分・遺体安置後の埋め戻し状況等を推定し、かみ傷との関係を分析した。その結果、人骨出土状況に基づく推定と整合性を持つサンプルが多く認められた。3)その他:1前年度および今年度の研究結果による生前のジェンダーと葬送行為における特異な取り扱いとの関連、2人骨に認められる受傷痕と断体儀礼の関係についての平成28年度の調査成果を海外の学会で発表した。当初の計画に沿って、縄文時代中期・後期の房総半島および中部地方を主たる対象として、昨年度の調査成果に基づき、特異な埋葬事例の析出とカットマークの観察、および墓地内での総合的な分析を行うことができている。

また、調査に先立って必要となる報告書や関連書籍の入手もほぼ計画通りに進めることができた。資料調査については、このような準備に基づき予定通りに遂行できている。昨年度調査成果の一部は論文として平成28年度に刊行済みである。また平成28年度調査結果も含めた内容を予定通り海外学会で発表することができた。さらに、これらの成果も含め、論文の形で国内・外で発表するための作業もすでに進んでいる。以上のような理由で、概ね今年度の計画は順調に進んでいるものと判断した。当該年度はこれまでの東日本の資料調査に基づき埋葬遺体の取扱いに関する研究を行った。1縄文時代中期人骨を主たる対象に出土状況の精査を行い、埋葬姿勢の再検討を行った。その結果、これまで仰向けの仰臥埋葬とされている個体にはうつぶせの状態である伏臥埋葬が含まれていることが明らかとなった。伏臥による埋葬は少数事例であり、死者の取扱いとして通常の埋葬行為ではないため、遺体毀損等と同様に特異な遺体の取扱いに含めて考える必要がある。さらに、伏臥埋葬と埋葬頭位の方向との関係を分析した結果、遺跡によっては伏臥埋葬の個体は頭位方向もイレギュラーであった。これまで頭位方向の相違は出自集団等の社会集団の弁別に用いられる傾向があったが、上記のような成果は、むしろ特異な遺体の取扱いとそれを受ける被葬者の性格を考慮した埋葬行為の復元が必要であり、その上で葬送行為における多様な変異に基づく社会復元を行う必要がある点を明らかにした。この成果については既に論文の形で投稿している。2人骨出土状況の精査に加え、カットマークの有無を対象人骨について観察した。その結果、人骨出土状況から遺体の離断を推定した部位に非常に微細なカットマークが遺存するケースが明らかとなった。さらに、人骨出土状況からは特に異常のない場合にも、死後の遺体毀損に伴うカットマークが存在することが明らかとなった。これまで遺体に対する特異な取扱いの一つの代表例であった遺体毀損を伴う断体儀礼は人骨出土状況のみにより推定されてきたが、カットマークの観察を行うことで人骨出土状況から把握できなかった遺体毀損行為をより詳細に明らかにした。これらの成果は、当該年度の国際学会で発表しており、また現在論文投稿している状況である。以上の研究成果に基づき、今後特異な取扱いを受けた被葬者の性格を明らかにしつつ、縄文時代の祖先観の問題について検討を行う予定である。縄文時代中期・後期の東日本出土人骨を用い、遺体の特異な取り扱いと社会の複雑性、祖先観念について研究した。遺体の特異な取り扱いとしては、その一部を離断する遺体毀損儀礼が認められ、生前の特殊な職能などにより再生阻止を願って行われた儀礼と考えた。社会の複雑性については一部で階層化社会との議論があるが、墓地分析の結果からは平等な社会であることが明らかになった。生前の特殊な地位・職能によって死後の再生を恐れられ、遺体毀損儀礼を経るというのは、階層化社会で社会的上位層が埋葬時に手厚い取り扱いを受けるような祖先観とは異なり、階層化以前の社会であるとの本研究の結果と整合性を持つものである。今後は、平成27年度の調査・研究を継続しつつ縄文時代中期の房総半島の埋葬事例に関する研究を行う。さらに、縄文時代後期の房総半島および後期の中部地域に対象地域および対象時期を広げつつ研究を進める。特に資料調査をできる限り増やし、効率的に特異な取り扱いを受けた埋葬事例に関する情報収集を行う。
嗅神経回路形成におけるプロテアーゼを含む細胞外マトリックスに関する研究

Fez2は、嗅上皮及び視床下部に特異的に発現するzinc-finger型転写因子である。本研究は、Fez2ノックアウトマウスのトランスクリプトーム解析で得られた細胞外マトリックス分子に焦点をあて、これら細胞外マトリックス分子のin vivoでの生理的機能を明らかにすることを目的とする。匂いを受容する嗅神経は嗅上皮に存在し、脳の嗅球と神経連絡を形成し、発達期のみならず成体においても神経新生を行う神経として知られている。この神経伸張は性腺刺激ホルモン神経の伸張とも関与しており、ヒトのおけるこれらの神経伸張の異常はKallmann症候群を引き起こす。Fez2欠損マウスの嗅神経では嗅球へ軸索が到達せず、これは軸索が胎生12.5日(E12.5)で嗅球表面の基底膜を貫通できないためであることが免疫組織染色で分かった。基底膜のモデルであるマトリゲル中で嗅上皮組織片を培養すると、Fez2欠損マウスの嗅神経では軸索が野生型より短くなり、軸索の基底膜分解能の低下が示唆された。さらに嗅上皮-嗅球共培養系において、基底膜を含む髄膜を除くと嗅神経の軸索伸張がレスキューされた。嗅上皮を用いたマイクロアレイの結果、セリンプロテアーゼを含む細胞外マトリックス分子の発現がFez2欠損マウスにおいてほぼ消失していることが分かった。以上より本研究では、嗅神経軸索が嗅球へ到達する過程で、嗅球表面の基底膜を分解する際にFez2が重要な働きをすることが分かった。本研究は、嗅神経特異的に発現するzinc-finger型転写因子(Fez2)ノックアウトマウスのトランスクリプトーム解析で得られた細胞外マトリックス分子(Klk6)に焦点をあて、これら細胞外マトリックス分子のin vivoでの生理的機能を明らかにすることを目的とする。匂いを受容する嗅神経は嗅上皮に存在し、脳の嗅球と神経連絡を形成する。ところがFez2欠損マウスの嗅神経では嗅球へ軸索が到達せず、これは軸索が胎生12.5日(E12.5)で嗅球表面の基底膜を貫通できないためであることが免疫組織染色で分かった。嗅上皮を用いたマイクロアレイの結果、セリンプロテアーゼKlk6の発現がFez2欠損マウスにおいてほぼ消失していることが分かった。Fez2欠損マウスE11.5胎児の嗅上皮にエレクトロポレーションでKlk6を導入したところ、嗅神経の嗅球への投射が回復した。以上より本研究では、嗅神経軸索が嗅球へ到達する過程で、嗅球表面の基底膜を分解する際にFez2とKlk6が重要な働きをすることが分かった。
再構成可能なハードウェアを介したＨＰＣアプリケーションカーネルの加速化

高性能コンピューティングでFPGAを利用するために、三種の性能特性が異なるプロセッサ・アクセラレータを作成し、Rodina HPCベンチマークでこれらを比較評価した。その結果、手作業でコードを最適化せずとも、非常に深いパイプラインによるレイテンシの隠蔽と償却に焦点を当てることがFPGAに最も適した実行モデルであること、ほとんどのベンチマークでOpenCLプログラミングモデルが十分な性能を示すことを示した。また、ステンシル計算用のFPGAベースのアクセラレータを設計・評価した。ステンシル計算は一般的にFPGAに適していると言われていたが、様々なステンシルのパターンに汎用に適合する回路を自動設計する枠組みはなかったため、シングルFPGAで、汎用かつ高速にステンシル計算するFPGAアクセラレータ(入力サイズ制限なし)を自動設計する手法を開発した。本アクセラレータは、CPUやGPUと比較し、小さいサイズのステンシルアプリケーション(天気予報など)が非常に高速で実行され、消費電力も大幅に削減される事を示した。また、FPGAを使用して2つの相異なる生物学的ニューロンモデルのニューロモルフィック計算を高速化するスパイキングニューラルネットワーク(SNN)アクセラレータを作成した。最新の汎用プロセッサIntel KNLなどで、汎用のSNNシミュレータのNESTを実行するよりも最大300%高速である事を示した。また、我々はFPGA上で500MHz程度のクロックでパイプライニングによる高速実行が可能な浮動小数点形式POSITの演算回路生成器を世界で初めて作成した。生成されたハードウェアはOpenCLプログラムから統合して使用できるため、大きなオーバーヘッドがないPositの迅速な統合とテストが可能になった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度(本研究課題の28年度研究期間は2016年11月7日2017年3月31日)は、FPGAによるHPCワークロード加速化のための既存モデルおよび既存戦略の評価を行い、HPCアプリケーション加速化のための様々な既存モデル(LegUp、FCUDA、Altera OpenCL HLSほか)について検証を進めた。前述のモデルを用いて複数のHPCカーネルとアプリケーションの加速化を、そしてさらにこれら複数の異なるモデルについて、その性能をFPGAを用いて実証的に定量化することを目指し、当年度研究成果をもとに論文執筆・国際学会への投稿を行なった。平成29年1月までに既存FPGAを用いた性能評価・検証を行い、平成29年3月までに高性能FPGAを用いた追加性能評価・検証作業の上、性能評価・検証結果とりまとめを行う予定であったが、平成29年1月、本年度の既存FPGA性能評価・検証作業を進めていたところ、当初の予想に反して既存機種の性能と期待する性能が乖離したため、追加性能評価・検証に用いる高性能FPGAについて、より高性能な最先端FPFAが必要であることが分かった。モデル性能の定量化には追加性能評価・検証が必要不可欠であるが、最先端FPGAは海外生産かつ非常に品薄であり、入手に時間を要し、4ヶ月の遅延が生じた。ただし、当該最先端FPGA入手は29年7月までに完了したため、現在は予定していた作業の遅延は解消済である。
マイコプラズマによる新しい炎症誘導機構の解明

Mycoplasma pneumoniaeはヒトに肺炎を起こす細菌で、これまでM. pneumoniaeのもとリポプロテインがToll-likeReceptor (TLR) 2を介して炎症を誘導すると考えられてきた。しかしながら本研究ではM. pneumoniaeがTLR2非依存的な炎症誘導経路を活性化し、炎症を誘導することを明らかにした。また、その活性化にはTLR4およびオートファジーが関与していることが示唆された。さらにTLR2非依存的炎症誘導を活性化できない変異体の解析からM. pneumoniaeの接着能が炎症誘導に重要であることが明らかとなった。Mycoplasma pneumoniaeは人に肺炎を惹起する細菌であり、これまでの我々の研究においてM. pneumoniaeのリポプロテインがToll-like receptor 2 (TLR2)を介して肺に炎症を誘導することを報告してきた。しかしながら、本研究においてTLR2 KOマウスにおいても炎症が惹起されることを見出したため、詳細な解析を行った。TLR2 KOマウスの腹腔マクロファージにM. pneumoniaeを感染させると、TNF-alphaをはじめとする炎症性サイトカインの発現がWTマウスと比べ増強した。熱処理や音波処理で不活化した菌体ではTLR2 KOマクロファージにおいて症性サイトカインの誘導はみられなかった。TLRのアダプタータンパク質であるMyD88 KOマウスにおいては炎症性サイトカインの誘導が見られなかった。TLR4阻害ペプチド存在下やTLR2とTLR4のダブルKOマウスにおいて炎症性サイトカインの誘導が減弱された。TLR2 KOマクロファージにおいて、ファゴソームの酸性化阻害剤、Phosphoinositide 3-kinase (PI3K)の阻害剤およびMitogen-activated Protein Kinase (MAPK)のJNK阻害剤存在下で炎症性サイトカインの誘導が阻害された。同様の傾向がマウスの肺感染モデルにおいても観察された。以上のことからM. pneumoniaeの炎症誘導には、1. TLR2非依存的な炎症誘導が存在する、2. TLR4が重要なレセプターである、3. PI3K依存的なエンドサイトーシスが関与している、4. JNK経由のMAPKが重要である、5. M. pneumoniaeの何らかの生体反応が必須である、ことが明らかとなった。マイコプラズマはLPSを有しておらず、TLR4のリガンド同定が今後の課題である。Mycoplasma pneumoniaeはヒトに肺炎を起こす細菌で、これまでM. pneumoniaeのもつリポプロテインがToll-like receptor (TLR) 2を介して炎症を誘導すると考えられてきた。昨年度までに我々はTLR2KOマウスにおいてもM. pneumoniaeによる炎症誘導が惹起されることからTLR2非依存的な炎症誘導経路が存在することを明らかにしてきた。そのTLR2非依存的な炎症誘導経路にはM. pneumoniaeの何らかの生体反応および宿主のTLR4が関与していることがこれまでの研究の成果とせて明らかとなっていた。本年度の研究ではあらたにオートファジーが関与していることが明らかとなった。オートファジーの形成阻害剤である3-MAを処理したTLR2 KOマクロファージでは生菌のM. pneumoniae感染において炎症性サイトカインの誘導が阻害された。またはオートファジーとリソソームの融合阻害剤であるchloroquineの処理によっても炎症性サイトカインの誘導は阻害された。さらに共焦点レーザー顕微鏡を用いた観察により、マクロファージに感染したM. pneumoniaeは細胞内でオートファジーと共局在することが明らかとなった。これらのことからTLR2非依存的炎症誘導にはオートファジーにより、M. pneumoniaeが分解されることが必須であることが示唆された。さらにTLR2非依存的炎症誘導に重要な菌側の因子を同定するために、M. pneumoniaeの変異株をトランスポゾンを用い作製し、TLR2 KOマクロファージにおいて炎症誘導能が減弱する株をスクリーニングした。その結果ATP synthase F0F1 subunit εであるatpCとhypothetical proteinのMPN333に変異が挿入されていることがあきらかとなった。双方の変異株では細胞接着性を欠いていることが明らかとなった。以上の結果からM. pneumoniaeの接着がTLR4及経由でオートファジーを誘導し、炎症を誘導していると考えられた。Mycoplasma pneumoniaeは人に肺炎を惹起する細菌であり、これまでの我々の研究よりM. pneumoniaeのリポプロテインがToll-like receptor 2 (TLR2)を介して肺において炎症を誘導することが明らかとなった。TLR2 KOマウスの腹腔マクロファージにM. pneumoniaeを感染させた所、WTマウスと同様に炎症性サイトカインのTNF-alphaの誘導が観察された。生菌の感染では顕著な炎症性サイトカインの産生がみられたが、熱処理や音波処理で不活化した菌体では炎症性サイトカインの誘導はみられなかった。

TLR4 KOマウスにおいて炎症性サイトカインの誘導が部分的に減弱された。またTLRのアダプタータンパク質であるMyD88 KOマウスにおいては炎症性サイトカインの誘導が見られなかった。TLR2とTLR4のダブルKOマウスにおいても炎症性サイトカインの誘導は部分的に減弱され、完全には抑制されなかった。以上のことからM. pneumoniaeの炎症誘導には、1. TLR2非依存的な炎症誘導が存在する、2. TLR4依存的な炎症誘導機構が存在する、3. TLR4非依存的かつMyD88依存的な炎症誘導が存在する、4.それらの炎症誘導にはM. pneumoniaeの何らかの生体反応が必須であることが明らかとなった。この未知の炎症誘導機構の分子メカニズムを解明するため、トランスポゾンを用いてM. pneumoniaeの変異体を作製し、TLR2 KOマウスにおいて炎症を誘導できない変異株をスクリーニングした。2000株の変異体の中から2株の変異体が得られた。この変異体の解析は次年度以降に行う予定である。M. pneumoniaeは人に肺炎を惹起する細菌であり、これまではTLR2が重要なレセプターであると考えられてきた。本研究においてTLR2 KOマウスにおいても炎症が惹起されることが明らかとなったため、今年度はTLR2にかわる新しいレセプターの同定を目的としていた。これまでに報告のない新規のレセプターの同定には至らなかったが、TLR4が重要なレセプターであることが明らかとなった。マイコプラズマはペプチドグリカンや外膜を持たないことが大きな特徴である細菌であり、TLR4のリガンドであるLPSを有していない。また、TLR4を介した炎症誘導にはM. pneumoniaeの何らかの生体反応が重要であることが示唆された。これらのことから、これまでに報告のない新しいリガンドがTLR4を介して炎症を誘導している可能性が高く、来年度はリガンドの同定を目標としたい。23年度の研究計画ではTLR2非依存的炎症誘導の宿主側のメカニズムを解明するために、カルシウムによる情報伝達、MAP kinaseの関与を検討する予定であった。しかしながら、これらのシグナル伝達経路について解析を行った結果、明確な成果は得られなかった。そのため、24年度の研究計画であったTLRに関する検討を行った。KOマウスを用いた解析の結果、TLR4、MyD88の関与が明らかとなった。また、23年度の研究計画ではTLR2非依存的炎症誘導の菌側のメカニズムを検討するために、トランスポゾンによりTLR2 KOマウスに炎症を惹起できない変異体を取得する計画であった。
朱熹の思想体系における周敦頤の位置の再検討－『朱子語類』巻94の精読に基づいて－

平成30年度も、中心的な研究対象である『朱子語類』巻94「周子之書」篇について、単行本として公刊するための修訂・整理作業を進めてきたが、年度内に公刊原稿を完成させることができなかった。ただし、2度の研究集会の開催により訳文全体の修訂作業はほぼ完了させることができた他、『朱子語類』他巻や関連分野の調査・研究については、後述の通り一定の成果が得られている。まず、『朱子語類』の口語語彙や他巻との関係についての調査・研究は主に恩田が担当し、その成果は巻4(全員の共著)・巻8・巻20の訳注(いずれも部分)として発表されることが決まっている。周敦頤の著作と同時代の道教との関わりについては、松下が特に内丹思想との関連を中心に検討した。こうした検討結果もふまえ、既発表論文をまとめた『宋金元道教内丹思想研究』(汲古書院)を出版し、全真教及びそれに先行する張伯端以下の内丹道と、朱子学や禅宗の同時代的な力動について一定の知見が得られた。林は、周敦頤の著作について、その朱熹の解釈にもとづいた場合の主要内容を検討し、日本学術会議公開シンポジウム「科学技術の進展と人間のアイデンティティ」において「『太極図説』における「人」」と題して発表を行った他、国際日本文化研究センターの共同研究会において関連する研究発表を行った。伊東は、朱熹の周敦頤理解にも関連する朱子学の身体論に関して分析を進め、世界哲学大会(WCP2018;北京大学・国家会議中心)・チェコ科学アカデミーにおいて英語による研究報告を行った。こうした研究成果により、『朱子語類』巻94の訳注修訂に必要な、口語語彙の意味、周敦頤や朱熹の思想に対する同時代の道教との影響などを新たに明らかにし、それに基づいて訳文全体の修訂作業もほぼ完了させることができ、朱熹による周敦頤思想の位置づけを明らかにすることに対して一定の知見を得ることができた。本研究は、朱熹の思想体系における周敦頤『太極図説』『通書』の占める位置の再検討を行うことを最終的な目的としている。この目的を達成するためには、朱熹『太極図説解』『通書解』の読解が欠かせないが、その適切な読解には、その注解を敷衍解説した朱熹の「ことば」を多く収める『朱子語類』巻94「周子之書」篇をふまえる必要がある。このため、平成30年度には、過去2年の研究成果をふまえ、周敦頤『通書』及びその朱熹『解』の読解に着手することを計画していた。しかし、『朱子語類』巻94訳注の修訂作業にあたって、他巻の記述との連関や、注解すべき用語・事項の選定及びその典拠や語釈の精度の再検討だけでなく、訳文自体の修正にも当初の見込み以上の時間がかかっているため、平成30年度には『太極図説(解)』『通書(解)』については訳注の作成は行わず、前年度に引き続き『朱子語類』巻94訳注の修訂作業に集中することにした。平成30年度の修訂作業においては、まずは訳文の再検討を最優先したが、そのためにも『朱子語類』他巻の口語語彙の用例研究、『四書集注』『朱文公文集』などの朱熹の他の著述及び同時代の儒学や道教の文献との比較研究は欠くことができず、これまで同様研究計画での役割分担に従って研究を遂行した。その結果、巻94の訳注を修訂するために必要な一定の知見がそれぞれの研究分担部分において得られ、一部を論文として発表することができた他、巻94全体の訳文の修訂作業もほぼ完了することができた。しかし、平成30年度末の時点では、上述の通り研究に一定の進展があったものの、『朱子語類』巻94訳注の公刊原稿は(特に注の部分について)完成しておらず、また『太極図説(解)』『通書(解)』については訳注作成を延期しているのが現状である。したがって、本研究の「現在までの達成度」は、「(4)遅れている」と判断される。本研究が、朱熹の思想体系における周敦頤『太極図説』『通書』の占める位置の再検討を行うことを最終的な目的とすることはこれまでと同様である。このために、まず周敦頤の著作に関する朱熹の「ことば」を多く収める『朱子語類』巻94「周子之書」篇の精読を行って既発表の訳注の修訂を行い、そこで得られた知見を朱熹『太極図説解』『通書解』の読解に反映させ、その朱熹の注解に基づいて『太極図説』『通書』の解読の基盤とすることについては基本的な方針に違いはない。そして、関係文献の口語語彙を詳細に分析することで精緻な読解を行うことを前提に、『朱子語類』巻94及び関連する他巻、朱熹の注解及びその他の著作、経書及びその注疏、道教文献などにおける記述とのネットワークを構築して注として明示し、これを『太極図説』『通書』及びそれぞれの朱熹『解』の訳注作成の準備とすることについても、当初計画の方向性は変わらない。

ただし、『朱子語類』巻94訳注の修訂作業が着実な進展はあるものの遅れているので、その本研究期間内での完成を最優先に目指し、『太極図説(解)』『通書(解)』の訳注作成については、本研究期間終了後に研究を継続することとした。具体的には、昨年度までにほぼ完成している『朱子語類』巻94全体の訳文の修訂作業について、研究代表・分担者が役割分担にしたがって取りまとめる。あわせて、注についても各担当者が立項の再検討及び語釈や典拠の再確認などの修訂作業を進め、草稿を作成する。この各担当者が作成した訳注の原稿をまとめて整理した上で、令和元年89月、令和2年12月他に研究集会を開催して全員で再度修訂を行い、その後の最終調整を経て令和元年度内に公刊原稿を完成させ、令和2年度中に出版する計画である。なお、前述の通り『太極図説(解)』『通書(解)』訳注については、今後も研究を継続し、本研究期間終了後の発表を予定している。平成28年度は、研究対象の一つである『朱子語類』巻94「周子之書」篇について、研究代表者等がそのかなりの部分の作成に関わり、平成27年度に完結した『汲古』に発表された訳注に主に基づき、単行本として公刊するための修訂・整理作業を進めた。公刊原稿として完成した部分はまだごく一部に止まるが、詳細な注の作成や精確な読解に必要不可欠な関連分野の調査・研究については、後述の通り一定の成果が得られている。伊東・林等(共著)『治乱のヒストリア』及び「「仁と為す」か「仁を為す」か」論文において、林が『朱子語類』資料の取扱いに年代的差異の観点を取り入れる試みを行い、本研究に対しても重要な示唆を得ることができた。また、『朱子語類』巻94や周敦頤の著作と同時代の道教との関わりについては、松下が特に道教の内丹道における性命説との関係を中心に作業を進め、一定の知見が得られた。『朱子語類』の口語語彙や他巻との関係についての調査・研究においては、恩田・伊東が参加する宋明研究会での巻22の輪読、恩田による巻8の訳注作成の他、同じ研究メンバーによる平成24年度平成26年度・基盤研究(C)「心・身体・環境をめぐる「仁」概念の再検討ー『朱子語類』巻46を中心に」が採択されて以来、共同して進めている巻46の訳注作成によって、本研究遂行に必要な一定の知見が得られた。巻4についての成果の一部は、124条の訳注として平成29年度に発表される予定である。このように調査・研究を進めたことによって、巻94の公刊原稿としての修訂・整理に必要な、『朱子語類』資料に対する年代的差異の観点、朱熹や周敦頤の思想と同時代の道教との関わり、いくつかの口語語彙の意味などを明らかにすることができ、朱熹による周敦頤思想の位置づけを明らかにすることに対して一定の知見を得ることができた。本研究は、朱熹の思想体系における周敦頤『太極図説』『通書』の占める位置の再検討を行うことを目的としている。この目的を達成するためには、朱熹『太極図説解』『通書解』の読解が欠かせないが、その適切な読解には、その注解を敷衍解説した朱熹の「ことば」を多く収める『朱子語類』巻94「周子之書」篇をふまえる必要がある。このため、平成28年度には『朱子語類』巻94の訳注について、『汲古』連載原稿に基づく修訂作業を進め、公刊原稿を完成させることを計画していた。そして、当初計画では、平成29年3月末までに修訂作業を終わらせて公刊原稿を完成し、平成29年度中に汲古書院から公刊する予定であった。平成28年度には、『汲古』での連載が完結した『朱子語類』巻94の訳注に基づく修訂において、特に注釈の修訂に重点を置いて作業を進めるため、『朱子語類』他巻の口語語彙の用例研究、朱熹の他の著述及び同時代の儒学や道教の文献との比較研究などについて、研究計画での役割分担に従って研究を遂行した。その結果、巻94の訳注を修訂するために必要な一定の知見が、それぞれの研究分担部分において得られた。これによる知見は、平成2426年度・基盤研究(C)「心・身体・環境をめぐる「仁」概念の再検討ー『朱子語類』巻46を中心に」による成果でもある、平成29年度に発表される予定の巻4・124条の訳注にも反映している。