hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非接触インピーダンスイメージャ

本研究では,環境に対七て空気噴流を印加し,そのダイナミックな応答を広範囲にわたって取得することにより,広範囲の機械インピーダンス特性を測定する非接触インピーダンスイメージャについて取り扱う.本年度は最終年度となるため,医療応用に特化して,1.センサシステム全体の小型化,及び,2.環境に埋め込んだ異物に対する検出性能の評価,の2点について研究を行った.1.これまでに開発したセンサヘッドについて,ノズルを小型なものにすることで10mm以下に小型化し,コンプレヅサや電源,′′電磁弁のドライバ等の機器を小型化することでセンサシステム全体の小型化を行った.結果としては,目標値である容積30%減を達成することができた.また,これまではセンサの測定において腫瘍かどうかを判別するのは人間の判断に任せていたが,今回新たに計測値め変化分をリアルタイムに解析して腫瘍の有無を提示できるソフトウエ'アを開発した.また,後述する動物実験によって肺の中の模擬腫瘍を検出できることを確認した.今後は,センサの滅菌対策などについて検討を行う予定である.2.上述したセンサシステムを用いて動物実験を行った.実験は開胸した豚の肺を用い,豚の肺にビーズを埋め込んで模擬腫瘍として測定を行った.また,模擬腫瘍を埋め込む直径・深さのパラメータを様々に変化させて測定を行った.測定は8つの肺に対して計23例行った.実験結果より,医師がカンシを用いて腫瘍を探索する従来の方法では,検出可能な腫瘍の限界が直径/深さ=1の領域であったのに対し,開発したセンサでは直径/深さ=0.7程度の結果を得ることができることがわかった.今後は,埋め込む模擬腫瘍の硬さのパラメータを変化させて測定の個体数を増やすことと,測定後の肺の損傷程度を調べるために病理検査を行う予定である.また,現在人間での臨床試験に向けて準備を行っている.本研究では,環境に対して空気噴流を印加し,そのダイナミックな応答を広範囲にわたって取得することにより,広範囲の機械インピーダンス特性を測定する非接触インピーダンスイメージャについて取り扱う.以下の2点について研究を行った.1.非接触インピーダンスセンサの力発生系として,高速電磁弁を用いて空気を切り替えることで周波数上の印加力を発生可能なシステムを構築した.このシステムによって高速電磁弁を最大666[Hz]で駆動させて,対象物を振動させる実験を行った.この実験より,現在の印加周波数では十分ではなく,より高い周波数を対象物に与えるために電磁弁やドライバの改良が必要なことがわかった.一方,アクティブに力を印加した場合にどのようにインピーダンスパラメータの感度が変化するかということをシミュレーションによって確認した.シミュレーションより,粘弾性体の測定においては慣性パラメータの感度が極端に悪くなる傾向があったが,周波数状に力を印加することで感度を増加させることができることがわかった.今後は,シミュレーションでの成果を実験に反映させて,高感度でインピーダンスを推定する方法について考察する予定である.2.本センサを胃の診断に応用する最初のステップとして,実際に人間の胃壁に空気噴流や水流を当ててそのときの挙動を観察する実験を行った.実験は従来用いられている内視鏡を用いて,普段の検査で用いられている器具を流用して胃壁に空気や水を短時間噴射した.実験の結果,胃壁を傷つけないように適度に変形する力を印加するためには,胃に水を満たした状態で水流を胃壁に当てればよいことがわかった.また,表面付近の腫瘍に力を印加すると他の部位と変形のパターンが異なることを確認でき,医師からも今後の展開を期待するコメントを得られた.今後は光ファイバー変位計などを用いて変位を定量的に測定するセンサの開発を行い,動物実験等によって硬さ分布の測定を行うことを予定している.本研究では,環境に対して空気噴流を印加し,そのダイナミックな応答を広範囲にわたって取得することにより,広範囲の機械インピーダンス特性を測定する非接触インピーダンスイメージャについて取り扱う.本年度は前年度の成果を踏まえ以下の2点について研究を行った.1.これまで空気ノズルとレーザー変位計で構成していた非接触インピーダンスセンサの小型化を行った.小型化に際しては,光ファイバ距離計に着目し,これを使用することで11mmという小型センサを開発することができた.また,測定原理としては,対象物に振動的に力を加えて,そのときの応答の位相差から評価を行う方法を採用した.これによって,距離計が臓器のような環境の色に対して出力が変動するという場合においても,環境の影響を受けにくいセンシング方法を実現した.さらに,このセンサを用いて人間の摘出肺を実際に測定して腫瘍を検出する実験を行った.この実験では,開発したセンサを用いて肺のインピーダンス特性の変化を位相の変化として捉え,腫瘍の存在を検出できた.2.環境に存在する異物を推定する問題について,特に検出限界に項目を絞り,開発した小型センサの検出性能を実験的に検証した.実験では,臓器を模擬してシリコンで作成した環境にプラスティック球を埋め込んで,測定を行った.なお,実験では,プラスティック球の直径と,表面からの深さをパラメータとして変化させ,どれくらいの条件のものまで検出できるかを調べた.実験ではノズルから空気を印加しながら開発したセンサを移動させて硬さの分布を測定し,その結果,人間が直接触った場合の検出能力とほぼ同程度の結果が得られ,理想的な条件下では十分な検出性能を有していることが確認できた.

本研究では,環境に対七て空気噴流を印加し,そのダイナミックな応答を広範囲にわたって取得することにより,広範囲の機械インピーダンス特性を測定する非接触インピーダンスイメージャについて取り扱う.本年度は最終年度となるため,医療応用に特化して,1.センサシステム全体の小型化,及び,2.環境に埋め込んだ異物に対する検出性能の評価,の2点について研究を行った.1.これまでに開発したセンサヘッドについて,ノズルを小型なものにすることで10mm以下に小型化し,コンプレヅサや電源,′′電磁弁のドライバ等の機器を小型化することでセンサシステム全体の小型化を行った.結果としては,目標値である容積30%減を達成することができた.また,これまではセンサの測定において腫瘍かどうかを判別するのは人間の判断に任せていたが,今回新たに計測値め変化分をリアルタイムに解析して腫瘍の有無を提示できるソフトウエ'アを開発した.また,後述する動物実験によって肺の中の模擬腫瘍を検出できることを確認した.今後は,センサの滅菌対策などについて検討を行う予定である.2.上述したセンサシステムを用いて動物実験を行った.実験は開胸した豚の肺を用い,豚の肺にビーズを埋め込んで模擬腫瘍として測定を行った.また,模擬腫瘍を埋め込む直径・深さのパラメータを様々に変化させて測定を行った.測定は8つの肺に対して計23例行った.実験結果より,医師がカンシを用いて腫瘍を探索する従来の方法では,検出可能な腫瘍の限界が直径/深さ=1の領域であったのに対し,開発したセンサでは直径/深さ=0.7程度の結果を得ることができることがわかった.今後は,埋め込む模擬腫瘍の硬さのパラメータを変化させて測定の個体数を増やすことと,測定後の肺の損傷程度を調べるために病理検査を行う予定である.また,現在人間での臨床試験に向けて準備を行っている.
リンパ造血器細胞の分化、増殖における染色体転座切断点領域遺伝子の役割

本研究の目的は、リンパ造血器細胞の分化、増殖に関る遺伝子を特定し、診断、治療の指針となる分子マーカーを確立することである。T細胞性リンパ腫の6q21転座切断点領域遺伝子として、6q21転座切断点領域を明らかにし、その候補遺伝子TCBA1 (T-cell breakpoint cluster target 1)を単離した。本遺伝子の腫瘍化における役割りを明らかにすることは今後の課題である。粘膜関連リンパ組織(MALT)リンパ腫は炎症性細胞を背景にする病態が検体間に多様性がある。API2-MALT1遺伝子は粘膜関連リンパ組織(MALT)リンパ腫に特徴的な遺伝子変化である。そのキメラ遺伝子をマーカーにMALTリンパ腫の多様性について検討した。具体的には。REAL-Time PCR法を用いて、API2-MALT1のコピー数を測定し、かつ、免疫グロブリンをマーカーに腫瘍細胞量を測定した。その結果、検体ごとに腫瘍細胞に含まれるAPI2-MALT1キメラmRNAのコピー数が100倍近く異なることを見出し、多様性の一因であることを明らかにした。API2-MALT1遺伝子異常の認められない症例においては、組織片を用いたTissue-FISH (Fluorescence In Situ Hybridization)法でMALT1遺伝子の異常を検討する必要があり、現在、検討を始めつつある。機能の解析のために用いる骨髄移植法による幹細胞導入法はレトロウイルスベクターを用いて、10%程度の血液細胞に遺伝子導入が可能であり、4ヶ月以上にわたって持続することを確認しているので、今後、その実験系を用いて、遺伝子異常が見出された標的遺伝子の造血器細胞の分化、増殖における役割を検討することが必要である。具体的には。成熟B細胞の分化はリンパ節二次濾胞を中心にpre germinal center (GC)、GC stage、postGC段階に分けられるが、それぞれの分化段階を規定する有用な分化マーカーとなる遺伝子を単離する。これらの分化段階を代表する細胞株を用いてgene expression profilingにより発現差異のある複数の遺伝子を明らかにしている。これらは、腫瘍化に関与する可能性があるとともに、優れた分化マーカーとなる可能性も高いので、種々の造血器腫瘍を対象にその発現を確認し、腫瘍化における役割りならびに細胞分化における意義を確立する。現時点で、発現様式解析をするための条件を確定した。T/NKリンパ腫に関与する遺伝子異常についての解析が国内外を通じて進められているものの、責任遺伝子を確定したという報告はない。特に、T/NK細胞リンパ腫はアジア地区に多く認められるため、本リンパ腫の責任遺伝子を確定することは急務である。そのために、Comparative Genomic Hybridization (CGH)を行い、特徴的な染色体増幅領域を見出した。T/NKのみならず、悪性リンパ腫全般の遺伝子異常を詳細に解析するために、BAC cloneを用いたアレイCGH法の確立を目指している。API2-MALT1遺伝子異常には粘膜関連リンパ組織(MALT)リンパ腫においては炎症性細胞を背景にする病態が検体間に多様性がある。そこでREAL-Time PCR法を用いて、API2-MALT1のコピー数を測定し、かつ、免疫グロブリンをマーカーに腫瘍細胞量を測定したところ、検体ごとに腫瘍細胞に含まれるAPI2-MALT1キメラmRNAのコピー数が100倍近く異なることを見出し、多様性の一因であることを報告した。API2-MALT

1遺伝子異常の認められない症例においては、組織片を用いたTissue-FISH (Fluorescence In Situ Hybridization)法でMALT1遺伝子の異常を検討する必要があり、今後、検討を始める。TISH-FISH法を確立する手始めに、濾胞性リンパ腫に認められる14;18転座を検討するための商業化されたプローブがすでにあるため、まず、40症例の濾胞性リンパ腫を解析しながらアッセイ条件を検討した。同時に、同じ表面マーカーを持ちながら病型の異なるCD10-DLBCLも解析し、濾胞性リンパ腫とはゲノム異常様式が異なることを明らかにした。B細胞性腫瘍についてはある程度、解析が進みつつあるが、IT細胞性の腫瘍の解析も重要な問題であるので、検体を今後、集積する。機能の解析のために用いる骨髄移植法による肝細胞導入法はレトロウイルスベクターを用いて、10%程度の血液細胞に遺伝子導入が可能であり、4ヶ月以上にわたって持続することを確認しているので、今後、その実験系を用いて、遺伝子異常が見出された標的遺伝子の造血器細胞の分化、増殖における役割を検討する。
独立型,太陽熱利用イオン交換膜濃淡電池(「太陽熱膜電池」)の開発と基礎特性

「太陽熱膜電池」の主要構成要素である太陽熱蒸留器とイオン交換膜を利用した淡海水直接発電装置(透析電池)の製作,およびそれらの性能試験,さらにはそれらの性能を説明するための数値モデルの構築を目的としてこの2年間にわたる研究を行ってきた.全体としてみれば,それらの目的はほぼ達成された.まだ屋外試験をする段階には至っていないが,現在さらなる改良のための計画を立て,実行しつつある段階である.以下,太陽熱蒸留器,透析電池,数値モデルについて得られた成果を項目別に述べる.1.太陽熱蒸留器:当初の予定であった傾斜トレイ式ではなく,傾斜ウィック型蒸留器を製作した.集光面積80×90cm^2であり,ウィック材としては衣料用新素材のソーラα使用した.実験室内でソーラーシュミレータを使った性能試験を行い,太陽熱膜電池の一部として利用した場合の必要な集光面積を計算した.2.透析電池:コンパートメント数101室,イオン交換膜一枚当りの有効面積475cm^2とこれまでで最大の透析電池を製作し種々な条件下で性能試験を行った.温度範囲2550°C,淡水流量1001000ml/min.において電池の開放電圧は約10volt,最大電力は約1wattを得た.これは温度の上昇,淡水流量の増加と共に大きくなる.3.数値モデル:透析電池に関するWeinsteinとLeitzの単純化されたモデルに修正を加えた修正モデルを新たに提案し,測定値と比較した.その結果,このモデルは実験値を非常に良く説明することがわかった.このモデルを元に,大型化した場合についての予測をした結果,イオン交換膜の対の数200対,膜面積1m^2でほぼ3040wattの電力が得られることが予想された.太陽熱膜電池に対する数値モデルについては今後の問題として残されている.「太陽熱膜電池」の主要構成要素である太陽熱蒸留器とイオン交換膜を利用した淡海水直接発電装置(透析電池)の製作,およびそれらの性能試験,さらにはそれらの性能を説明するための数値モデルの構築を目的としてこの2年間にわたる研究を行ってきた.全体としてみれば,それらの目的はほぼ達成された.まだ屋外試験をする段階には至っていないが,現在さらなる改良のための計画を立て,実行しつつある段階である.以下,太陽熱蒸留器,透析電池,数値モデルについて得られた成果を項目別に述べる.1.太陽熱蒸留器:当初の予定であった傾斜トレイ式ではなく,傾斜ウィック型蒸留器を製作した.集光面積80×90cm^2であり,ウィック材としては衣料用新素材のソーラα使用した.実験室内でソーラーシュミレータを使った性能試験を行い,太陽熱膜電池の一部として利用した場合の必要な集光面積を計算した.2.透析電池:コンパートメント数101室,イオン交換膜一枚当りの有効面積475cm^2とこれまでで最大の透析電池を製作し種々な条件下で性能試験を行った.温度範囲2550°C,淡水流量1001000ml/min.において電池の開放電圧は約10volt,最大電力は約1wattを得た.これは温度の上昇,淡水流量の増加と共に大きくなる.3.数値モデル:透析電池に関するWeinsteinとLeitzの単純化されたモデルに修正を加えた修正モデルを新たに提案し,測定値と比較した.その結果,このモデルは実験値を非常に良く説明することがわかった.このモデルを元に,大型化した場合についての予測をした結果,イオン交換膜の対の数200対,膜面積1m^2でほぼ3040wattの電力が得られることが予想された.太陽熱膜電池に対する数値モデルについては今後の問題として残されている.本研究で提案した太陽熱膜電池は,太陽熱蒸留器とイオン交換膜を利用した淡海水直接発電装置(透析電池)を組み合わせた新型の発電装置である.このようにすることによって,透析電池の利便性をさらに高めると共に,発電効率も上げることができるものと期待される。本年度の計画では,透析電池部分について予備実験段階で製作したものよりもさらに大型化した装置を作製し,その性能試験を行うことによって,大型化による効果を明らかにすることを目的とした.結論を先に述べるなら,当初の計画はほぼ達成されたと言える.以下では,装置の概要,得られた結果について述べる.今年度新たに製作した透析電池はその基本的な構造に関しては旧型装置とほぼ同じである.しかし,その大きさについては大幅な大型化が図られた.すなわち,イオン交換膜の対の数は旧型に比べて約1.5倍の50対であり,さらにイオン交換膜の有効膜面積は6.0倍の480cm^2である.この新装置について,1)開放電圧V_0の淡水流量m_f,動作温度t依存性,2)負荷低抗R_Lによる消費電力Wのm_<f,>t依存性を測定して,その適正淡水流量,最大出力W_<max>,装置の内部抵抗R_iを求め,それらを旧型の装置で得られている結果と比較することにより大型化による効果を検討した.その結果,1)大型化によって装置の動作に関する安定性が向上したこと,2)v_0はほぼ1.6倍(室温で約7V)となり,また装置の能力を十分に引き出すためには300ml/min以上の淡水が必要であること,3)V_0の温度に対する依存性は小さく,温度の上昇によって小さな増加を示すこと,4)W_<max

>は3倍以上(50°Cで780mW)が得られたこと,さらに,5)R_iは旧型に比べてほぼ1/3(50°Cで8Ω)と当初の予定通りの結果が得られている.今後,この装置に見合った規模の蒸留器の製作をし,太陽熱膜電池としての性能試験に移る予定である.「太陽熱膜電池」の主要構成要素である太陽熱蒸留器とイオン交換膜を利用した淡海水直接発電装置(透析電池)の製作,およびそれらの性能試験,さらにはそれらの性能を説明するための数値モデルの構築を目的としてこの2年間にわたる研究を行ってきた.全体としてみれば,それらの目的はほぼ達成された,まだ屋外試験をする段階には至っていないが,現在さらなる改良のための計画を立て,実行しつつある段階である.以下,太陽熱蒸留器,透析電池,数値モデルについて得られた成果を項目別に述べる.1.太陽熱蒸留器:当初の予定であった傾斜トレイ式ではなく,傾斜ウィック型蒸留器を製作した.集光面積80×90cm^2であり,ウィック材としては衣料用新素材のソーラalpha使用した.実験室内でソーラーシュミレータを使った性能試験を行い,太陽熱膜電池の一部として利用した場合の必要な集光面積を計算した.2.透析電池:コンパートメント数101室,イオン交換膜一枚当りの有効面積475cm^2とこれまでで最大の透析電池を製作し種々な条件下で性能試験を行った.温度範囲2550°C,淡水流量1001000ml/min.において電池の開放電圧は約10volt,最大電力は約1wattを得た.これは温度の上昇,淡水流量の増加と共に大きくなる.3.数値モデル:透析電池に関するWeinsteinとLeitzの単純化されたモデルに修正を加えた修正モデルを新たに提案し,測定値と比較した.その結果,このモデルは実験値を非常に良く説明することがわかった.このモデルを元に,大型化した場合についての予測をした結果,イオン交換膜の対の数200対,膜面積1m^2でほぼ3040wattの電力が得られることが予想された.太陽熱膜電池に対する数値モデルについては今後の問題として残されている.
定常状態熱力学の検証を目指した２相共存温度の非平衡度依存性の精密測定

熱力学を現象論的に定常状態へと拡張した「定常状態熱力学」の可能性が議論されている.熱力学が平衡状態を踏み越えて発展することは人類の自然観の深化にとって極めて大きな影響をもつと期待されるが,それには現実の物質による裏付けが必須である.本研究は,現実の物質を対象として平衡状態からのはずれの効果が顕著に表れる典型物質の探索を企図した.定常熱流または定常ずり下での熱分析的な実験手法を検討し,定常熱流下における液晶相転移温度を測定する装置を試作した.現在までの所,定常状態熱力学を必要とするような実験結果は得られていない.時間に依存しない非平衡状態である定常状態へ熱力学を現象論的に拡張した「定常状態熱力学」の可能性が議論され,それが成立する系を構成できる可能性も報告されている.熱力学が平衡状態を踏み越えて発展することは人類の自然観の深化にとって極めて大きな影響を持つと期待される.それには理論的洞察だけでなく現実の物質による裏付けが必須であり,実験研究の重要性は明らかである.一方で,定常状態熱力学が実り豊かな現象論として展開できるとすれば,物性が非平衡性に大きく依存する物質があってもよい.そのような典型物質は,定常状態熱力学の成否にかかわらず非平衡状態の科学の今後の展開にとっても特別な重要性をもつ.本研究は,現実の物質に対する精密な実験によって定常状態熱力学について検討を行うと共に,典型物質を探索・特定することを目的としている.このために,精密熱測定技術に立脚した20年以上にわたる物質をパラメータとする物性科学研究を行ってきた経験が活かし,精密な実験を計画・実施する.本年度は定常熱流下の実験装置を検討したが完成には至らなかった.超高感度測定を目指し,二つの方式を検討した.1当初の計画に従って水晶振動子を用い,相転移に伴う粘性変化を検出する方法については,振動子および発振回路の改良により,液晶という粘性の大きな試料中においても発振が可能となった.2定常熱流の制御と超高感度測定の可能性を検討するため,(水晶振動子ではなく)ペルチェ素子を利用した定常熱流下の実験装置の設計を行った.熱力学を現象論的に定常状態へと拡張した「定常状態熱力学」の可能性が議論されている.熱力学が平衡状態を踏み越えて発展することは人類の自然観の深化にとって極めて大きな影響をもつと期待されるが,それには現実の物質による裏付けが必須である.本研究は,現実の物質を対象として平衡状態からのはずれの効果が顕著に表れる典型物質の探索を企図した.定常熱流または定常ずり下での熱分析的な実験手法を検討し,定常熱流下における液晶相転移温度を測定する装置を試作した.現在までの所,定常状態熱力学を必要とするような実験結果は得られていない.本年度は実験装置の製作を計画した.定常熱流下の実験装置と定常ずり下の実験装置を検討したがいずれも完成には至らなかった.以下に詳述する.定常ずり下の実験装置:ずりの発生に伴う振動,発熱,電気的ノイズ等を考慮して種々の実験装置の構想を検討したものの,適当な解決策を見つけることができなかった.定常熱流下の実験装置について,申請時に想定していなかった方式を発案できたので,当面,定常熱流下の実験に注力することとした.定常熱流下の実験装置:超高感度測定を目指し,二つの方式を検討した.1当初の計画に従って水晶振動子を用い,相転移に伴う粘性変化を検出する方法については,市販の振動子を用いて液晶試料の相転移検出を試みた.粘性が大きいため,種々の改良を施したものの液晶相での発振には至らなかった.このため,液晶試料の粘度を低下させて実験を行うための物性科学的検討を行う一方,装置の改良を継続した.年度末になって,振動子および発振回路の改良法についてめどが立ったので.改良に取り組み次年度中に実験装置の試作を行う.2定常熱流の制御と超高感度測定の可能性を検討するため,ペルチェ素子を利用した超高感度DSCを試作した.市販のDSC装置の約1000倍の感度を達成した.この方法を利用することにより,水晶振動子を利用すること無く定常熱流下の実験装置を試作できるめども立った.この方式についても新年度から改良に取り組み,実験装置の試作を行う予定である.時間に依存しない非平衡状態である定常状態へ熱力学を現象論的に拡張した「定常状態熱力学」の可能性が議論され,それが成立する系を構成できる可能性も報告されている.熱力学が平衡状態を踏み越えて発展することは人類の自然観の深化にとって極めて大きな影響を持つと期待される.それには理論的洞察だけでなく現実の物質による裏付けが必須であり,実験研究の重要性は明らかである.一方で,定常状態熱力学が実り豊かな現象論として展開できるとすれば,物性が非平衡性に大きく依存する物質があってもよい.そのような典型物質は,定常状態熱力学の成否にかかわらず非平衡状態の科学の今後の展開にとって,特別な重要性をもつ.本研究は,現実の物質に対する精密な実験によってそのような典型物質を探索し特定することを目的としている.

本年は,昨年度までの到達点を踏まえ二つの方式の装置を検討した.当初の計画に依る水晶振動子を用いた装置は,粘性の大きな試料中での発振には成功していたが,精密な温度コントロールが困難であることがわかったため,この方式は断念した.もう一方の,ペルチェ素子を用いて定常熱流を実現する装置を作成した.温度差ではなく定常熱流を維持するための入力電流の定常状態からの偏差を記録する方式となり,ノイズ対策等に手間取ったが,ようやく信号が得られるようになり,液晶性物質で実験を行った.現在までの所,定常状態熱力学を必要とするような結果は得られていない.物性物理化学当初の計画では,実験装置の試作が済む予定であったが,この段階に到達しなかった.予想以上に水晶振動子の発振がが困難であったためである.その一方で,申請時に考えていなかった方式を発案することができ,この方式を含めた二つの方式での実験装置の試作を並行して進めることになったので,「遅れている」ではなく「やや遅れている」と考えた.当初の計画では,初年度で実験装置の試作が済む予定であったが,この段階に到達しなかった.予想以上に設計が困難であったためである.その一方で,申請時に考えていなかった方式を発案することができ,この方式を含めた二つの方式での実験装置の試作を並行して進めることができることになったので,「遅れている」ではなく「やや遅れている」と考えた.実績欄で詳述した通り,定常熱流下の実験装置については,申請時に考えていなかった方式も含め,試作のめどが立った.できるだけ早期に実験装置を完成させ,物質を対象とした実験に取り組みたい.実績欄で詳述した通り,定常熱流下の実験装置については,申請時に考えていなかった方式も含め,試作のめどが立った.できるだけ早期に実験装置を完成させ,物質を対象とした実験に取り組みたい.該当無し
神経行動形質を決定付ける遺伝子―環境相互作用の細胞機構

脳のlateral protocerebrumと呼ばれる領域を支配する20個の雄特異的介在ニューロンからなるP1クラスターが雄の求愛行動を開始させることは、我々や他の研究グループによって繰り返し確認されている。しかし、P1ニューロンが求愛解発刺激を統合し、求愛の意志決定を実行する細胞機構については、ほとんど不明であった。その解明には、P1ニューロンでの情報演算の過程を電気現象としてとらえることが不可欠である。しかし、ショウジョウバエ中枢ニューロンからの細胞内電位記録は技術的に難しいため報告はわずかしかなく、特にP1ニューロンからは、成功例がこれまでなかった。我々は、被験個体の頭部背側のクチクラを一部切り取って脳を露出させ、露出部のみを人工液で灌流しつつ、GFP標識したP1ニューロンに顕微鏡下で電極を誘導する手法を確立した。このようにin vivo whole cell patch clamp下に置かれた被験個体は脚を自由に動かして“行動"し、1時間程度にわたって単一細胞からの電気活動記録が可能であった。これによりP1ニューロンの電気生理学的特性を定量的に解析することが可能となり、単独飼育個体と集団飼育個体の複数個体から記録を得て、飼育条件(社会経験剥奪の有無)がもたらす特性変化を発見した。P1ニューロンからのwhole-cell patch-clamp記録により、膜電位固定下で記録されるのは主に3種の外向きK+電流であった。重要な点は、集団生活個体と隔離個体とを比較するとそれぞれのK+電流成分が占める割合(電流密度)は明確に異なっていたことである。興味深いことに、野生型とfruitless変異体とでは、異なるK+成分が経験依存的に変化した。これらの結果から、P1ニューロンに集団経験を記録する一つの機構は、K+電流の修飾であると考えられる。運動視感覚情報の処理に関わるニューロンのCa2+イメージングによる活動記録を光遺伝学的による行動の強制誘導実験と合わせて実施し、大きな成果が上がった。さらに活動中のニューロンのシナプス後細胞を標識するtrans-Tango法(Talay et al., 2017, Neuron 96, 783-795)が新たに利用可能となったため、この解析はさらに加速される。また、in vivo whole cell patch-clampによる電気活動記録は、P1という小型で非スパイク発生型の介在ニューロンという不利な条件にも拘らず十分に安定した記録が取れており、さらには社会経験の有無に依存した非シナプス性電流に明確な変化を見出している。したがって、実験計画のうちの最も予測困難なハードルは超えたといえる。こうした理由から、特に細胞レベルの研究が順調に進んだと考えている。コアプロモータ因子として知られるTRF2(正の転写因子)が、FruM標的遺伝子のrobo1のプロモータ中のTCT-DREAM配列(FruM結合配列に隣接)に結合することを見出した。結合の結果、FruMの転写抑制作用が強められ、性差のある神経突起の形成が起こる(及び末端部構造が変化する)ことを発見した。もう一つの発見は、FruMが転写因子としてではない別の作用を持つことである。すなわち、同じBTB-zincfinger familyに属するLolaタンパク質のアイソフォームの一つ、LolaQが、雄では完全長で発現してニューロン突起を誘導する(雄化因子として機能)のに対し、雌ではN末端263残基がユビキチンプロテアソーム系によって取り除かれて雌化因子となり、突起形成が抑制される。加えて、雄では雄特異的タンパク質であるFruMがLolaQのN末にBTBドメインを介して結合し、LolaQを分解から守っていること(FruMの新規の機能)が判明した。全長型LolaQがFruM標的遺伝子であるrobo1のプロモータに結合して転写を抑制するが、このLolaQ結合サイトはFruM結合サイトのすぐ隣にあることを明らかにした。このようなFruM結合サイトを挟んで存在する二つの協力因子の標的配列は、行動変容に伴って転写レベルの変化する遺伝子群のうちのどれが本命なのかを知る上で極めて有益な特徴であろう。現在、経験依存的な行動変化をもたらす転写レベルの変化をPolII結合プロファイル解析によって捉えるべく実験を進めており、そこで浮上してくる候補遺伝子を“3種のコンセンサス配列の有無"という踏み絵によって分別することで、遺伝子候補の絞り込みは効率的に実行できると考えている。P1ニューロンからの電気応答記録の条件設定を進め、安定して記録可能な状態を確立することができた。一度ギガオームシールが得られると、最長でほぼ1時間にわたり、膜電位、膜電流を観察可能である。被験個体をチャンバー中に半固定し、脳を露出させた上でさらに酵素処理によりニューロン膜への電極のアクセスを可能にする。whole cell patchの状態となったのち、脳を浸している外液を灌流することができ、その組成を変えることで、薬理学的処理も容易となった。P1ニューロンはfruitless遺伝子のプロモーターによってGFPを発現させて蛍光ラベルし、それを指標として電極の位置決めを行った。P1ニューロンの比較的近傍に、P1から入力を受けると予想されるP2bニューロンも標識されていた。そこで、P2bニューロンからも電気活動の記録を行った。この系を利用して社会経験依存的な機能変容を探ることとした。通常の条件で飼育した野生型個体のP1ニューロンについて膜電流特性を解析し、複数の極めて発達した一過性K+電流成分の存在を見出した。

これと並行して、社会経験に依存した行動の変容に寄与する接触化学感覚の入力系を把握すべく、前肢フェロモン受容細胞の網羅的同定を推し進めた。一方、セロトニン合成酵素遺伝子突然変異をsatori変異に導入すると経験依存的なオス同士の求愛がほぼ完璧に抑制されるとの発見に基づき、P1ニューロンと潜在的にシナプス接続するニューロンの中にセロトニン作動性のものがある可能性をGRASP法で検討し、そのようなニューロンの存在する可能性を認めた。さらに、セロトニン以外にドーパミンの合成低下によっても経験依存的オス間求愛の抑制が生じる可能性が示唆された。当初、P1ニューロンから安定した電気活動記録が困難と思われたが、その後、隣接する別の介在ニューロン、P2bからも反復的に記録を行うことで、それまで看過して来た事実が明らかとなった。すなわち、P1ニューロンの膜特性がはなはだ特異であるため、当初から正しく膜電位記録ができていたにも拘らず、技術的問題が存在すると疑念を持ったということである。P1ニューロンとは異なり、P2bニューロンはオーソドックスな特性を有していたため、両者の比較によってこの事実が判明した。その上で、さらに条件の改善に努め、全体としては研究は順調に進んだ。本研究は、従来、fruitless(fru)の機能喪失の直接的帰結(遺伝)とみなされていたfru変異体の雄同士の求愛行動が、実は成虫羽化後の雄の集団飼育(環境)に依存して表出する表現型であるとの観察結果に基づいており、この環境依存的行動変容の分子・細胞機序を解明することを主たる目的としている。初年度(平成28年度)の研究によって、fru変異体雄に集団生活依存的同性愛行動をとらせる上で必要な条件として、実験容器が同種個体によってあらかじめ“conditioning"されていること、セロトニンが正常に合成されていることの2点を見出した。また、集団飼育後のsatori変異体が他個体に求愛する際には、動く標的の視覚刺激がその主要な解発因であること、求愛意思決定中枢であるP1ニューロンがその視覚刺激に対して興奮応答を示すこともわかっている。これらの知見に基づき、P1ニューロンから電気活動を記録し、集団生活後に特有の電流特性変化を探索した結果、特定のK+チャンネル電流に極めて明瞭な修飾が生じていることを発見した。このK+チャンネルはいわゆるslow inactivating outword currentを発生させるものであり、その減弱は当該ニューロンの各電位をより脱分極側に保持する結果を生むと予想される。その結果、当該ニューロンからのシナプス出力が増大すると考えられ、例えば視覚入力を受けた際に過剰興奮をもたらすことも想定できる。これによって、satori変異体による経験依存的な求愛現象が説明できる可能性がある。社会化刺激の実体をなす感覚モダリティーが接触化学的入力である(容器にハエの残したdeposit)と考えられる一方で、経験依存的にsatori変異体雄が示す本来の求愛対象でない標的への求愛が視覚誘導性であるという、一見矛盾した知見が得られていた。
染色体転座形成におけるＤＮＡ組換え修復関連タンパク質の関与

放射線や化学物質により形成される染色体転座は、がんや白血病など悪性腫瘍の発症に繋がるとされているが、染色体転座形成の分子機構の詳細は不明である。抗がん剤エトポシドによる治療関連性白血病では、11q23転座が疾患特異的染色体異常として知られている。我々は、DNA損傷シグナル伝達調節因子ATMキナーゼが、エトポシド処理による11q23転座切断点集中領域へのDNA組換え酵素RAD51の過剰集積を抑制し、転座形成の抑制に関わることを明らかにした。本研究では、ATMが組換え修復因子RPA2をリン酸化することでRAD51の11q23転座切断点集中領域への集積を抑制し、転座形成を防ぐことを明らかにした。染色体転座による遺伝情報の改変は、がん、白血病や先天異常の発生の根本的な原因となりえる。染色体転座は放射線や化学物質などによるDNA二本鎖切断(DSBs)の誘導とその修復エラーにより形成されると考えられているが、その詳細については未だ不明である。本研究は、抗がん剤エトポシドによる治療関連性白血病に関わる11q23転座をモデルとして、DSBsの修復機構に関連する因子の染色体転座切断点集中領域への集積とその分子機構について検討することにより、染色体転座形成の分子機構を解明に取り込んできた。DNA損傷シグナル伝達調節因子ATMは様々なタンパク質分子をリン酸化することで、細胞分裂を一時停止し、DSBsを修復する生化学反応を起動させる。我々は、ATMによるRPAのリン酸化がエトポシド処理後のRAD51のBCRへの結合を抑制し、11q23転座形成の阻止に重要な働きをしているのではないかとの仮説を立てた。平成24年度は、構築した非リン酸化及びリン酸化模倣変異体RPA2発現ベクターを用いて野生型及び変異型のRPA2の安定性発現細胞株を確立し、Dual color FISHを用いて解析した結果、リン酸化模倣変異体RPA2の発現したATM欠損細胞では野生型RPA2発現した細胞より11q23の転座が低下していたことがわかった。また、生化学的な解析法を用いてRPA2の野生型およびリン酸化変異体がRAD51の細胞核内の分布及び11q23転座切断点集中領域への集積を調節することが明らかになった。これらの結果から、ATMによるRPA2のリン酸化が11q23転座の形成抑制に重要であることが示された。我々は、DNA損傷シグナル伝達調節因子ATMによるRPAのリン酸化がエトポシド処理後のRAD51のBCRへの結合を抑制し、11q23転座形成の阻止に重要な働きをしているのではないかとの仮説を立てた。我々は、平成23年度24年度は、構築した非リン酸化及びリン酸化模倣変異体RPA2発現ベクターを用いて野生型及び変異型のRPA2の安定性発現細胞株を確立し、11q23の転座頻度をDual color FISHを用いて解析した。さらに、生化学的な解析法を用いてRPAリン酸化がRAD51の細胞核内の分布及び11q23転座切断点集中領域への集積を調節することが明らかになった。平成25年度はRPA2のリン酸化よるRAD51の影響を組換え修復効率解析法を用いて確認した。その結果、RPA2のリン酸化がDNA損傷場所へのRAD51の過剰集積を抑制し正確な組換え修復に関わることが分かった。また、クロマチン免疫沈降法を用いて解析した結果、RPA-RAD51のDNA損傷場所への集積がクロマチン再構成因子INO80の関連が明らかになった。一連の結果から、ATMによるRPA2のリン酸化が11q23転座の形成抑制に重要であることが示された。

本研究は、抗がん剤エトポシドによる治療関連性白血病に関わる11q23転座をモデルとして、DSBsの修復機構に関連する因子の染色体転座切断点集中領域への集積とその分子機構について検討することにより、染色体転座形成の分子機構を解明に取り込んできた。DNA損傷シグナル伝達調節因子ATMは様々なタンパク質分子をリン酸化することで、細胞分裂を一時停止し、DSBsを修復する生化学反応を起動させる。我々は、ATMによるRPAのリン酸化がエトポシド処理後のRAD51のBCRへの結合を抑制し、11q23転座形成の阻止に重要な働きをしているのではないかとの仮説を立てた。平成23年度は、共同研究者からRPA2の発現ベクターが入手し、非リン酸化及びリン酸化模倣変異体RPA2発現ベクターを構築した。これらの発現ベクターを用いてエトポシド処理によるRPA2のリン酸化部位が確認できた。また、野生型及び変異型のRPA2の安定性発現細胞株を確立し、Dual color FISHを用いて解析した結果、リン酸化模倣変異体RPA2の発現したATM欠損細胞では野生型RPA2発現した細胞より11q23の転座が低下していたことがわかった。このことから、ATMによるRPA2のリン酸化が11q23転座の形成抑制に重要であることが示された。現在、Duolink法を用いて、RPA2野生型およびリン酸化変異体とRAD51が相互作用することを確認している。さらに、RPAリン酸化によるRAD51のBCRへの結合制御を検討するため、クロマチン免疫沈降法の条件を検討している。野生型及び非リン酸化及びリン酸化模倣変異型のRPA2の安定性発現ATM欠損細胞及び正常細胞株を確立した。これらの細胞株を用いて、免疫染色法およびDual color FISH解析法で、RAD51の細胞核内の分布及び11q23転座切断点集中領域への集積の解析を行った。平成23年度は、ほぼ予定の通りで研究を進めてきた。非リン酸化及びリン酸化模倣変異体RPA2発現ベクターの構築ができた。これらの発現ベクターを用いてエトポシド処理によるRPA2のリン酸化部位を確認した。一時的な発現ベクターを細胞に導入することがATM- RPA2-RAD51の相互作用の解析及びFISH法の解析には不適合であることがわかってから、野生型及び変異型のRPA2の安定性発現ATM欠損細胞及び正常細胞株を確立し、以上の解析を行った。現在、Duolink法を用いて、RPA野生型およびリン酸化変異体とRAD51が相互作用することを確認している。さらに、RPA2リン酸化によるRAD51のBCRへの結合制御を検討するため、クロマチン免疫沈降法の条件を検討している。これまでの実験結果から、ATMによるRPA2のリン酸化がRAD51の細胞核内の分布及び11q23転座切断点集中領域への集積を調節していることがわかった。RAD51が組換え修復において重要な因子であることから、RPA2の野生型およびリン酸化変異体によるRAD51の影響を調べるために組換え修復効率解析法を用いて確認する。また、RPA-RAD51交換反応についてのクロマチン再構成因子INO80の関連を検討する。平成23年度の実験結果から、ATMによるRPA2のリン酸化が11q23転座の形成抑制に重要であることと我々以前発表していた研究結果を踏まえ、平成24年度はRPA2リン酸化によるRAD51の染色体転座切断点集中領域への結合制御を中心に検討する。
光透過性エンプラの静的・動的破壊に対する負荷速度の影響および信頼性解析

本研究の目的は、引張や曲げなどの静的負荷条件下ならびに衝撃などの動的負荷条件下における試験を実施して、エンジニアリング・プラスチックス(以下、エンプラ)の破壊強度に及ぼす負荷様式および負荷速度の影響を調査するとともに、その破壊形態にも注目して負荷条件との関連性を検討するものである。本年度は実験の初期段階であることから、実験環境の整備と基礎実験を実施して、以下の知見を得た。1.静的負荷条件下における破壊強度と破面形態汎用プラスチックスの一種であるPMMAを用いて、室温のもとで試験片厚さならびに速度を変化させた引張試験を実施した。その結果、この材料は降伏点を示さず、縦弾性係数ならびに引張強さには速度依存性があり、厚さの影響も認められる。最大変位(最大ひずみ)にも速度とともに厚さの影響がある。また、破断面は形態的に見ていくつかの領域に分類が可能であり、それらの領域の面積ならびに凹凸の程度は明らかに速度ならびに厚さの影響が認められることなどがわかってきた。2.動的負荷条件下における破壊強度と表面観察ゴム粒子添加による強じん性エンプラの一種であるABSを用いて、室温のもとで速度を変化させた引張ならびに圧縮試験、ホプキンソン棒法による衝撃試験を実施した。その結果、この材料は降伏点が見られ、下降伏点は圧縮では不明瞭であるが引張では明瞭に現われる。縦弾性係数および上降伏点はともに速度依存性が認められ、縦弾性係数は引張の場合が、降伏点は圧縮の場合が高い値を示す。白化現象が認められ、速度が増すにつれて縞紋様が増加し、全体が白濁へと変化することなどがわかってきた。なお、今後は今回の材料に加えて種々の材質に対する破壊強度を定量的に調査して、強度の信頼性評価を行う予定であり、それらの結果については逐次公表していくつもりである。
ANCA関連血管炎の病態形成におけるTLR9の役割の解析

TLR9欠損マウスを用い、PTU-NETs AAVモデルでAAV発症におけるTLR9の役割を解析する。さらにB細胞特異的タモキシフェン誘導性TLR9欠損マウスを用いて上記実験を行うことにより、AAVの病態形成におけるB細胞内TLR9の経時的な役割を解析する。加えて、TLR9の下流シグナルやその標的遺伝子のAAVの病態形成における役割を誘導性AAV実験及びAAVの患者検体を用いて解析する。
第二言語学習者コーパスを利用した読解能力・作文能力の自動評価法に関する研究

本研究では、英語学習者の作文、発音、読解、聴解において生じた言語データを収集した第二言語学習者コーパスを構築した。また、その第二言語学習者コーパスに基づき、英語学習者の作文、発音、読解、聴解における各言語技能に対する自動評価法を開発した。さらに、ある英文の各技能における難易度に対する自動評価法も開発した。これらの自動評価法を検証した結果、複数技能を対象とする第二言語学習者コーパスとその自動評価法の有効性が示された。本研究は、応募者らがこれまでに行ってきた第二言語学習者コーパスの構築に関する研究と、第二言語学習者の運用能力をコンピュータにより自動的に評価する手法に関する研究とを発展させ、第二言語教育と第二言語習得研究に寄与することを企図したものである。本年度の研究は、第二言語学習者コーパスの構築と自動評価法の開発を行った。第二言語学習者コーパス研究において、第二言語の運用時に収集すべきデータの検討を行った。この検討結果に基づいて、データ収集を行った。自動評価研究において、読解能力と作文能力を対象とする評価法を構築した。読解能力評価法として、読解速度と文章の難易度から読解能力を評価する自動評価システムを構築した。作文能力評価として、学習者の母語からの不自然な直訳的表現の有無に基づき作文能力を評価する自動評価システムを構築した。作文の自動評価システムの妥当性は、機械翻訳における原言語から翻訳言語への不自然な直訳的表現に基づく評価法の観点からの検証も行った。今後、第二言語学習者コーパスとして収集したデータの評価、および検証を行う。このコーパスを基に、第二言語学習者の各種の運用能力の相互関係の調査を行う。また、これまでの読解自動評価法と作文自動評価法を基に第二言語学習者の総合的な運用能力評価法への発展を検討する。昨年度の研究は、第二言語学習者コーパスの構築、および自動評価法の開発を行った。本年度の研究は、学習者読解コーパス、読解自動評価法、作文自動評価法の研究を行った。学習者コーパスにおける研究では、英語の運用として、これまで開発してきた読解だけでなく、聴解、作文、発話といったいわゆる四技能に即した運用データを用いて英語学習者の総合的な運用能力を反映するコーパスを開発した。具体的には、英語学習者が運用した英語データに対して、理解度、心理的な言語処理に要したデータとその言語処理の難易度を示すデータを付与した。また、本コーパスの妥当性を検証として、第二言語学習者の言語能力を推定する自動評価法の検討を行った。具体的には、理解度、言語処理時間データ、言語処理難易度データに基づき適切に英語学習者の英語運用能力を示すことを確認した。読解自動評価法、および作文自動評価法の研究においては、本年度開発したコーパスデータの検証実験結果に基づき、統計的手法により読解能力、および作文能力の評価法の検証を行った。具体的には、コーパスデータにおいて読解能力、および作文能力の推定に有効なデータ項目の確認を行った。本年度は本研究の最終年度であった。平成22年度には、学習者読解コーパス、読解自動評価法、作文自動評価法の各研究における改良点の検討、並びに研究動向調査を行った。各研究において改良点も検討した。平成23年度には、学習者読解コーパス、読解自動評価法、作文自動評価法の研究を行った。特に、学習者コーパスにおける研究では、英語の運用として、これまで開発してきた読解だけでなく、聴解、作文、発話といったいわゆる四技能に即した運用データを用いて英語学習者の総合的な運用能力を反映するコーパスを開発した。本コーパスの妥当性を検証し、第二言語学習者の言語能力を推定する自動評価法の検討も行った。平成24年度は、本コーパスの妥当性を検証し、本コーパスの課題を検討した。特に、コーパスデータが英語学習者の習熟度などを自動判定するなど定量的な分析を行う際の言語資源として有用であるか、また、学習者の特徴や習熟度の遷移を調べるなど定性的な分析を行う際の言語資源として有用であるかと言った観点から検証を行った。そして、先述の本コーパスの妥当性の検証結果と共に、本コーパス公開準備を行った。開発したコーパスの妥当性検証の研究において、収集されたコーパスデータが英語学習者の能力を適正に範囲英しているかどうか定量的な検証を行い、計算言語学、応用言語学を扱う学会・研究会において成果報告を行った。また、本コーパスに残された課題を定量的、また定性的に分析し、今後修正が必要な項目を検討した。

特に、コーパスデータに言語情報や解析結果といった二次的な情報を追加することで、その妥当性が高まると考えられるため,検証を行った。また、二次的な情報として、英語学習者の発音や作文に対する評価データを、応用言語学を扱う学会・研究会や文献資料に基づいて検討した。さらに、本研究の手法の一つの援用として、手話言語学習者コーパスの提案も行った。本研究の目的である第二言語学習者コーパスとして、言語産出と言語理解の両面のデータを収集するコーパスを開発した。また、本コーパスデータに基づいて、読解能力と作文能力の評価に有効なデータが確認できた。以上の理由から、本研究の目的の達成度について、おおむね順調に進展していると判断する。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、本コーパスの信頼性・妥当性をさらに検証し、本コーパスに残された課題を検討する。特に、コーパスデータが英語学習者の習熟度などを自動判定するなど定量的な分析を行う際の言語資源として有用であるか、また、学習者の特徴や習熟度の遷移を調べるなど定性的な分析を行う際の言語資源として有用であるかと言った観点から検証を行う。また、先述の本コーパスの信頼性・妥当性の検証結果と共に、本コーパスの公開を行う。
睡眠障害の発症および病態に関与する遺伝要因の探索

本研究の目的は、ヒトナルコレプシーをはじめとする睡眠障害の新たな感受性・抵抗性遺伝子を見出すことである。昨年度までに約2万3000個のマイクロサテライトマーカーを用いたゲノムワイドな関連解析(1次・2次スクリーニング)を行ない、いくつかの候補マーカーを見出している。それら候補マーカーのうち、6番染色体上に存在するマーカー(候補領域)周辺領域について、詳細に解析を進めた結果、ナルコレプシー関連領域を絞り込むことに成功した。本年度は、昨年度絞り込みに成功した候補領域の中には既知の遺伝子が3個、予測遺伝子が1個存在した。そのため、それら遺伝子のプロモーター領域、exon・intron領域に存在する多型を全て検出するため、データベース上に登録された塩基配列を元に特異的なプライマーを設定し、多型解析を行なった(DNAシークエンサーABI PRISM 3730: Applied Biosystems)。そして、検出された全ての多型を用いた関連解析を行なった(患者群190名、対照群190名、有意差の検定はFisherの直接検定法により行なった)。また、それらの多型の中で、ナルコレプシーとの関連を示した19個の多型に関しては(p<0.01)、使用可能な全検体(患者群370名、対照群620名)を用いた関連解析も行なった。Permutaiontestの結果、4個のSNPsがp<0.001と、ナルコレプシーとの強い関連を示した。同時にそれらの多型が他集団の同疾患とも関連があるか、白人集団(患者群190名、対照群190名)および黒人集団(患者群100名、対照群100名)、韓国人集団(患者群100名、対照群100名)を用いた関連解析も実施した。
普遍教育に於けるウェッブベースのマルチメディア遠隔地教育の実施研究

大学での一般(普遍)教育における遠隔地教育の教育手法を検討するため、テレビ会議システムを用いた講義方法と、イントラネット放送と電子メール応答を用いた2通りの講義を行い、両者の比較検討を行った。本実験には、大学内LANを用いたが、インターネットを用いた学生の予習復習のためにウェッブページ内にビデオプラグインを準備し、講義自体もウェッブ化した。実験経緯は以下の通りである。前半期に松元がテスト的にテレビ会議システムを利用し、その成果を基に後期に宮路がテレビ会議システムを主に用いた遠隔授業クラスと、比較クラスの2講義を行い、後半にアンケート調査を実施して比較検討を行った。テレビ会議システムを利用したクラスでは2回にわたって、イントラネット放送の講義も行い、講義手法の比較調査も行った。以上の結果、テレビ会議システムでは操作が複雑なため、遠隔地においての人的資源が必要であること。ウェッブ放送では、電子メールでの応答が学生の発言意欲をそぐことなどが確認できた。また、比較クラスでは電子メールデバイスとして携帯電話を好む学生が3割程度いたが、実際に講義の応答に用いた遠隔授業クラスでは2割弱に減少した。これは現在の携帯電話のかな漢字変換、字数制限などのため、実際に作業するにあたってノートPCを好む学生が増えたためである。しかし、今後携帯電話の様な携帯端末の進歩・普及により、応答部分を携帯端末に依存したテレビ会議とイントラ・インターネット放送を融合した形での遠隔授業方法が発達すると思われる。