hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
亜臨界含水アルコール中における糖の異性化機構の解明

さらに、二糖異性化への本法適用の可否を検討したところ、同様の反応が進行し、希少二糖であるマルツロースなどが得られた。これらの反応は、他のアルコールでも起こる可能性が考えられたため、各種アルコールを用いて、グルコースを亜臨界処理したところ、フルクトースが優位に生成した。さらに、最終年度において、亜臨界含水アセトニトリル中での異性化挙動を評価した。その結果、亜臨界含水エタノール中と同様に対応する希少糖が生成した。このことは、一般の有機溶媒の使用により、希少糖の収率を改善できることを示している。また、併せて希少糖の生成に関する速度解析も実施し、各反応過程の速度定数および活性化エネルギーを算出することができた。このように亜臨界含水エタノール処理は、希少糖の製造に有望な手段として、今後の展望が期待できる。糖類をモデル物質として亜臨界含水アルコール中での反応挙動を測定した。含水エタノールを用いてグルコースを亜臨界処理するとフルクトースの収率が改善し、ごく少量のマンノースも生成した。その理由は明らかではないため、エタノール添加の影響を速度論的に検証した。含水エタノール濃度が上がるほど速度定数は増大した。特に、マンノースからフルクトースへの変換は顕著に加速した。一方、糖の分解の速度定数も増大したが、異性化のそれに比較して顕著ではなかった。ガラクトースなどの他の単糖にも亜臨界処理の適用を試みた。その結果、対応する希少糖が生成し、特にケト形の希少糖が顕著に生成した。本研究では、亜臨界含水エタノールを用いてグルコースやフルクトース、マンノースを処理した。エタノールの添加率を上げることにより、異性化と分解の双方が促進された。しかし、その速度定数には差があり、結果として、異性化が促進された。このことから、研究目的の『3「エタノールの役割」と「反応機構の変化の主因」を明らかにする。』は達成された。また、『2「フルクトース収率の上昇要因」および「過分解の抑制要因」を素反応の速度解析を行うことで明らかにする。』に関しては、フルクトースの収率上昇の要因が明らかになったことから、結果的に過分解が抑制されたと見なすことが可能であり、達成できたと言える。さらに、ガラクトースも同様の反応により異性化することが確認できた点は、重要な進展であると考えられる。一方、申請時に購入を予定していたMS関連装置が導入できなかったため、中間生成物および過分解生成物の同定は困難であった。このことから、『1単糖の異性化により生じる反応中間生成物、および過分解生成物を同定する。』は現在のところ達成できていない。今後、方法を変えるなどして再度検討する予定である。単糖を亜臨界含水エタノール処理することで、希少糖を製造する手段が見いだされた。また、反応の機構が水中でのアルカリ異性化によるものと同等であることも推察されたことから、種々の希少糖の合成に取り組む予定である。また、工業化を指向する場合には、大量生産の手段の確立及び、合成された希少糖を分離・精製する手段の構築も必要である。これらの解決に向けて取り組んでいく予定である。食品工学亜臨界含水エタノールを用いてグルコースやフルクトース、マンノースを処理した。
セミパラチンスク核実験場周辺地区における上部消化器がんの分子病理学的調査

セミパラチンスク核実験場は旧ソ連邦時代1949年から50年近くにわたって、地上、地下核実験が行われたところである。核実験場周辺地区住民についての健康影響調査は、旧ソ連邦時代の秘密主義の影響もあり、まだまだこれからであるのが現状である。長崎・広島の50余年に及ぶ後障害研究は、現在がんの発症の分子レベルでの機構解明に重点が置かれている。放射線誘発がんの中でも、消化器がん、特に胃がんは長崎・広島の場合、被爆後30年余り経過してから増加傾向が見られることが明らかにされたが、その発症機構については未だ不明である。セミパラチンスク核実験場では1949年から1961年まで地上核実験が行われ、その間に被爆した周辺住民の後障害、特にがんの増加が懸念されるが、現地の医療インフラの脆弱さ、さらには旧ソ連邦時代の秘密主義の弊害もあり、その実態はまだまだ明らかになっていない。そこで我々は現在、現地のセミパラチンスク医科大学病理学教室と共同で、核実験場周辺における胃がん症例について、そのサンプリングを行い、病理学的評価を行った。さらに核実験場周辺地区におけるウイルス発がんの頻度を評価するため、in situ hybridizationを用いてEBV-encoded small RNA-1(EBER-1)の発現を調査した。その結果、EBER-1はロシア系住民の10.8%、アジア系住民の8.9%で観察された。この結果はこれまでの欧米や日本におけるEBV頻度とそれほど大きな違いはなく、この地区においてEBVによる胃がん発症が、特異的なものではなく、放射線誘発がんの大きな交絡因子とはなりにくいことを示唆するものである。今後は、p53さらにはp21といった放射線発がんに関連した遺伝子をターゲットとした分子病理学的解析を進める一方、CGHを用いた網羅的な染色体分析による手法も導入する予定である。セミパラチンスク核実験場はカザフスタン共和国北東部に位置し、旧ソ連邦時代1949年から50年近くにわたって、地上、地下核実験が行われたところである。今回我々は、放射線誘発癌の中の消化器がん、特に胃がんに焦点をあてて、病理・分子診断及び疫学の立場からその解明を行うべく、初年度の活動を行った。まず、本年度は、当初の計画通りにサンプルの収集と保存を目的として、研究代表者が平成14年8月に現地を訪問し、現地のカウンターパートであるセミパラチンスク医科大学病理学のProuglo教授と共同で、核実験場周辺地区における胃がんの病理標本の収集、及び病理学的な再評価を行った。その結果、病理学的に胃がん確定診断が得られた症例については、ブロック標本を長崎に持ち帰り、現在遺伝子(DNA及びRNA)の抽出を開始している。本年度は、抽出した遺伝子を用いた解析を実質的に開始する。当面の標的遺伝子としてはp53やp21とし、in situ hybridyzadonで病理学的な検討を行った後に、遺伝子配列異常の有無の検索を行う予定である。また、染色体レベルでの異常を検出する目的で、LOH studyを行う。具体的にはp53が位置する17p13.1の遺伝子地図を元に、polymophic markerを作成し、胃がんの組織からマイクロダイジェクションで抽出した染色体DNAを用いてPCRを行い、LOHの有無を確認する予定である。さらに、最終的な遺伝子バンクの構築に向けて、現地の放射線医学研究所とも協力して、現地での遺伝子抽出・保存、データベース化を行っていく。

核実験場周辺地区住民についての健康影響調査は、旧ソ連邦時代の秘密主義の影響もあり、まだまだこれからであるのが現状である。長崎・広島の50余年に及ぶ後障害研究は、現在がんの発症の分子レベルでの機構解明に重点が置かれている。放射線誘発がんの中でも、消化器がん、特に胃がんは長崎・広島の場合、被爆後30年余り経過してから増加傾向が見られることが明らかにされたが、その発症機構については未だ不明である。セミパラチンスク核実験場では1949年から1961年まで地上核実験が行われ、その間に被爆した周辺住民の後障害、特にがんの増加が懸念されるが、現地の医療インフラの脆弱さ、さらには旧ソ連邦時代の秘密主義の弊害もあり、その実態はまだまだ明らかになっていない。そこで我々は現在、現地のセミパラチンスク医科大学病理学教室と共同で、核実験場周辺における胃がん症例について、そのサンプリングを行い、病理学的評価を行うと同時に遺伝子抽出を行い、遺伝子異常検索(p21,p53)にむけての準備を終了した。診断については、実際に研究代表者が現地を訪問した際に行ったほか、長崎大学とセミパラチンスク医科大学との間に構築した遠隔医療支援システムも活用している。また、患者データについてのファイリングについても続行中である。今後、遺伝子異常検索に加えて、in situ hybridyzationによる標的遺伝子の過剰発現の検索も行う予定である。セミパラチンスク核実験場は旧ソ連邦時代1949年から50年近くにわたって、地上、地下核実験が行われたところである。そこで我々は現在、現地のセミパラチンスク医科大学病理学教室と共同で、核実験場周辺における胃がん症例について、そのサンプリングを行い、病理学的評価を行った。さらに核実験場周辺地区におけるウイルス発がんの頻度を評価するため、in situ hybridizationを用いてEBV-encoded small RNA-1(EBER-1)の発現を調査した。その結果、EBER-1はロシア系住民の10.8%、アジア系住民の8.9%で観察された。この結果はこれまでの欧米や日本におけるEBV頻度とそれほど大きな違いはなく、この地区においてEBVによる胃がん発症が、特異的なものではなく、放射線誘発がんの大きな交絡因子とはなりにくいことを示唆するものである。
近世村社会における「公事出入」の基礎的研究

近世村社会においては、村内部や村落間において実に多様な紛争・出入が発生している。出入りの多くは、当事者間の話し合いによって内済処理されたが、そうした村レベルで落着できない一件は郡代役所などに所定の手続きを経て出訴された。本研究では、近世村社会において生起するそうした「公事出入」に注目して、その実態や、村の紛争処理システム(地域秩序維持装置)、さらには幕藩領主制支配との関連などについて明らかにすることを目的としている。以上の課題を明らかにするため、まずは旧阿波・淡路両国を対象をして、藩領村々における「公事出入」関係史料を出来る限り博捜することに努めた。期間内に実施した主要な史料調査としては、蜂須賀家文書(国立史料館)、小野家文書・佐野家文書・菊川家文書(以上、淡路文化史料館)、大粟家文書(徳島県立文書館)、後藤家文書(鳴門教大学附属図書館)などがある。これらの史料調査によって、かなり体系的に良質の関係史料を収集することができ、(1)藩領における「公事出入」の具体相、特に「離婚」「不義密通」など村社会での女性問題、(2)組頭庄屋を中心とする「公事出入」の調停システムと共同体的諸関係との関連性などについて史料的に明らかにすることができた。その一部は、「研究成果報告書」に収録した。今後、収集史料の分析・検討を進め、如上の課題に迫っていきたい。本研究は、近世の村社会内部で発生する多様な紛争(「公事出入」)に着目して、その具体的な分析をとおして、(1)近世村社会における「公事出入」の実態、(2)村の持つ紛争処理システム(地域秩序維持装置)と幕藩領主支配との関連性、(3)近世村落の社会的・政治的機能および性格について明らかにしようとするものである。そのため、本年度においては、阿波・淡路両国を主たる対象として、もっぱら藩領における関連史料をできる限り体系的に調査・収集することに努めた。史料の調査・収集は、写真撮影(マイクロカメラおよびデジタルカメラ)によった。本年度に収集しえた主な関連史料は、以下のようなものである。*阿波蜂須賀家文書(東京都品川区、国文学資料館史料館所蔵)本年度収集したのは、「御仕置御家老より御書付を以被仰渡候郡所記録」など、村方の「公事出入」に関する基本的な裁許関係の史料である。来年度も継続的に調査・収集の予定である。*菊川家文書・賀集本家文書(兵庫県洲本市、淡路文化史料館保管)いずれも、これまで手つかずの状態で保存されてきた村方文書であるが、ここでは主として近世後期に藩から通達された「御用触達帳」(「御用留」)を体系的に収集することができた。*粟飯原家文書(徳島県名西郡神山町、神山町史編纂室保管)、後藤家文書(鳴門教育大学附属図書館所蔵)、武田家文書(徳島市八万町、徳島県立文書館保管)以上の村方文書では、各地で発生した「公事出入」の実例史料を多数収集することができた。収集史料からは「公事出入」の多様な実態が明らかになるが、今後、その膨大な関係史料の整理・検討作業をとおして研究課題の解明に努めたい。本研究は、近世村社会内部で日常的に発生する多様な「公事出入」に注目し、その具体的な分析をとおして、(1)近世村社会における「公事出入」の実態、(2)村の紛争処理システムと幕藩領主支配との関連性、(3)以上の検討をとおして近世村落の社会的・政治的機能および性格について明らかにしようとするものである。そのために、本年度は出来る限り多数の関連史料を入手すべく、史料調査を中心に作業を進めた。史料の調査・収集は主として写真撮影(デジタルカメラ)によった。

主な調査対象史料としては、阿波・蜂須賀家文書(東京都品川区、国立文学研究資料館史料館所蔵)、大粟家文書(徳島市、徳島県立文書館所蔵)、粟飯原家文書(徳島県名西郡神山町、神山町史編纂室保管)、後藤家文書(鳴門市、鳴門教育大学附属図書館所蔵)、加計家文書(東広島市、広島大学附属図書館所蔵)などである。そのうち、とくに蜂須賀家文書では、昨年度に引き続いての調査であるが、「御仕置御家老〓御書付を以被仰渡候郡所記録」をはじめ、支配関係の体系的かつ良質な関連史料を収集することができた。また、大粟家文書からは大量の村落間における「入会山」争論に関する史料を入手することが出来たのも、本年度の大きな収穫であった。収集史料は、目下解読中であり、その主要部分は実績報告書に発表する計画である。本年度は、いま一つ「公事出入」に関する研究史の整理・検討も行った。とくに、村方出入りと村役人層を中心とする「内済」制度に関する研究成果に留意しながら論点整理をおこなった。これらの作業の上に、次年度において本研究の成果の取りまとめに着手したい。
抗うつ療法が酸化ストレスマーカーおよび脳由来神経栄養因子に及ぼす効果

うつ病と認知症は密接に関連することが指摘されており,うつ病に対する治療を適切に行うことで認知症への進展を予防できる可能性がある.うつ病に対する治療によって起こる変化を調べる目的で,治療の前後にうつ病や認知症と関連の深い酸化ストレスマーカーや脳由来神経栄養因子を測定した.その結果,治療前,治療後の血清中の脳由来神経栄養因子が血清コリンエステラーゼ値など栄養状態の指標と相関することが見出された.このことから,血清中の脳由来神経栄養因子は栄養状態と並行して推移することが考えられた.うつ病と認知症は密接に関連することが指摘されており,うつ病に対する治療を適切に行うことで認知症への進展を予防できる可能性がある.うつ病に対する治療によって起こる変化を調べる目的で,治療の前後にうつ病や認知症と関連の深い酸化ストレスマーカーや脳由来神経栄養因子を測定した.その結果,治療前,治療後の血清中の脳由来神経栄養因子が血清コリンエステラーゼ値など栄養状態の指標と相関することが見出された.このことから,血清中の脳由来神経栄養因子は栄養状態と並行して推移することが考えられた.平成22年度の研究実施計画では,山梨大学医学部附属病院精神科に入院した患者のうち,入院時に50歳以上で,DSM-IVによる「大うつ病性障害,単一エピソード」,「大うつ病性障害,反復性」,「双極I型障害,最も新しいエピソードがうつ病」,「双極II型障害,うつ病性」のいずれかの診断基準を満たし,本研究に対して本人から文書で同意が得られた症例に対して,抗うつ療法(mECT,TMS,薬物療法)の前後に以下の検査を実施する予定となっていた.末梢血採血:血清中8-OHdG,血清中8-OHG,血清抗酸化能,血清BDNF濃度,Apolipoprotein E遺伝子型(治療前のみ)上記研究実施計画に基づき,平成22年度までに22例を研究対象としてエントリーした.そのうち18例で治療前後の各種検査を施行し終えた.3例で治療前の検査を施行し,今後治療後の検査を行う予定である.なお,エントリーはしたものの脱落した例が1例あった.末梢血採血によって得られた血清については,各種測定キットを用いて,血清中8-OHdG,血清中8-OHG,血清抗酸化能,血清BDNF濃度の測定を進めているところである.今後,集積したデータを統計学的に解析することによって,うつ病と認知症との関連,認知症への進展の予知,進展メカニズムの解明,予防法の解明などにとって有益な知見が得られると期待される.平成23年度の研究実施計画に沿って,入院時に50歳以上のうつ状態の患者から文書で同意を得て,抗うつ療法(mECT,TMS,薬物療法)の前後に以下の検査を実施した.末梢血採血:血清中8-OHdG,血清中8-OHG,血清抗酸化能,血清BDNF濃度,Apolipoprotein E遺伝子型(治療前のみ)平成23年度には10例を研究対象としてエントリーした.治療後の諸検査が施行できなかった1例を除き,9例で治療前後の各種検査を施行できた.末梢血採血によって得られた血清については,各種測定キットを用いて血清中8-OHdG,血清中8-OHG,血清BDNF濃度の測定を行い,平成22年度のデータと合わせて統計学的な検討を行った.血清BDNF濃度に関してはうつ病相期とうつ病寛解期で有意な変化は認められず,血清BDNFとうつ病評価尺度との間にも有意な相関は見られなかったが,血清BDNFと血清コリンエステラーゼとの間に有意な正相関が認められた(うつ病相期p<0.03,寛解期p<0.001,寛解前後の変化量p<0.02).他にも血清BDNFと総蛋白(寛解前後の変化量p<0.02),アルブミン(寛解前後の変化量p<0.04),ヘモグロビン(うつ病相期p<0.04,寛解期p<0.03)との間に正相関が認められた.この結果は,血清BDNFが栄養状態と並行して推移している可能性を示している.他方,神経系の実験研究では,BDNFによるコリンエステラーゼの発現調節やコリン径神経伝達によるBDNFの発現調節が報告されており,末梢血中のBDNFとコリンエステラーゼの相関に神経系で示唆されているような直接的な関連性があるかどうか今後の検討を要する.
シナプス形成・維持・再生におけるガングリオシドの役割

ラット(胎令18日-19日)脳から大脳皮質を取り出し、パパインによ酵素処理で細胞を単離・培養した。この初代培養系に、およそ培養開始7日目頃fura-2を負荷して細胞内Ca^<2+>濃度多点同時解析システムでモニターすると、視野内のほぼ総てのニューロン同期した細胞内Ca^<2+>の自発的な変動を示する様になる。同時になった電顕によるシナプスの定量的な観察の結果、培養ニューロン間のシナプス数と細胞内Ca^<2+>濃度変動の振動数とが強い相関を示すことが明らかになっている(相関係数:r=0.90)。従って、一定条件下で細胞内Ca^<2+>濃度変動の振動数を側定することによって、培養ニューロン間のシナプス形成を簡便にす推定することが可能となる。図に示した様に、培養2日目よる、エンドグリコセラミダーゼ(EGCase)とアクチベーターを培養液に添加し、培養7-8日目まで添加し続けておくと、ニューロン間で同期してみられる細胞内Ca^<2+>濃度変動の振動数が無添加コントロールに比べ酵素濃度依存的に有意に減少した。前述の振動数と電顕によって実際に観察した場合のシナプス数との正の相関から、EGCaseにより、ガングリオシドの糖鎮部分を除くことによって、培養大脳皮質ニューロン間のシナプス形成が抑制されたことが示唆された。それをconfirmすべく、同様に処理した培養ニューロン系を電顕用に固定し、実際に形成されたシナプス数を多数の電顕写真から定量化した。preliminalyな結果は、EGCase処理標本でシナプス数の減少、すなわちシナプス形成が抑制されていることを示している。
医学生・医師の専門職的社会化の研究-効果的な卒前・卒後教育の探究

本研究は医学生、医師、コメディカル職能の専門職化研究の一部で、主として医学生の専門職的社会化の基礎的研究である。すなわち、医学生が医学部教育を通じて、専門職としての医師を目指し、どのように変容してゆくかを明らかにする手がかりを得るための研究である。1993(平成5)年に6つの大学医学部の1年生を対象に生活の実態と意識についての調査票による悉皆調査を行い、6年後に同じコーホートを調査するために1999(平成11)年の卒業前後に6年前と同じ6医学部の6年生を対象に比較のための調査票による悉皆調査を行った。旧帝大医学部、公立医科大、旧設私立大学医学部2校、新設医科大学2校を調査対象とした。なお、その間、これらの一校において、新入生調査を毎年続け、6年生調査を1996(平成8)年から毎年始めた。6つの医学部を対象にした16設問の新入医学生調査、11設問の6年生調査、各々約80設問の回答の集計結果から、医学生の生活と意識の実態、特に、その大学間の差、1年次から6年次の変容についていくつかの仮説が発見された。例えば、大学問の差では、国公立と私立大学医学部の学生の父親が医師である比率が、国公立では約20%、私立では40数%70数%と差があり、これが学生の生活や意識に差をもたらしているであろうこと、医学生の意識に変革をもたらすのは解剖実習ではなく、多くの医学部で5年次に行われる臨床実習であることなどである。今回の調査研究は医学生の生活の実態や態度変容を全体的に調べるための基礎調査である。研修医を対象にしたパイロット調査も行っており、その集計結果を巻末に示す。コメディカル調査も行っており、それら合わせ、医療従事者の実態、意識、専門職化研究の集大成を目指すものである。2年間の助成期間の1年目であるので、第2年目のまとめを目指し、研究は継続中である。われわれの「医学生・医師の専門職的社会化の研究」は1993年から始められた。先ず、旧帝大、国立、公立、旧設私立、新設私立等設立主体別に6つの医学部1年生の実態と意識を調査した。その後も日本大学医学部1年生を対象とした経年調査を継続し、6年生を対象とした調査も3年前から開始した。昨年は日本大学医学部付属病院の研修医を対象とした実態と意識の調査も実施した。1993年の調査の時に1年生であった者たちの大部分が今年6年生になった。そこで、6年間の医学部生活を通じて、実態と意識がどのように変容するか、すなわち、医学部生活を通じての専門職的社会化を知るための調査票を作成し、1993年に1年生であった医学部の6年生を対象に調査票を配布し、回収中である。これら医学部1年生、6年生、研修医の調査を通じて医学生・医師の専門職的社会化を明らかにするための調査研究の方法のレビューのため、7・8月に、主として英米のこの分野の研究者と研究所を訪ね、大きな刺激と調査研究のヒントを得た。未だ、暫定的な仮説ではあるが、調査結果から、医学部の設立主体による医学生の実態や意識の差異、5年次頃の臨床実習を経て、医学生の意識が大きく変容することが明らかになりつつある。[研究目的]:医師になることを目指して医学部に入学した学生及び医師になった若手医師が、卒前及び卒後教育を通して、専門職である医師としての行動や意識がどのように形成されるか、それらが集団的に差異がある場合、それらの要因は何かを明らかにしようとするものである。

[研究方法]:設立主体(国立、公立、旧設私立、新設私立など)の異なる6つの医学部1年生について、1993年に調査票で調査しておき、ほぼ同じコーホートが6年生になった1999年に調査票で調査を行い、変化を比較した。[研究結果]:クロス集計、多変量解析などによる詳しい分析はこれからあであるが、入学時、6年次とも公立・新設私立と国立・旧設私立との間に差異が見られ、6年間の過程では臨床実習が大きな転機になることが見出された。さらに1年次と6年次を比較すると6年次の方が、当然現実的になっている。追記:研修医についてはパイロット調査的に日本大学付属病院の研修医を対象にした調査票による調査と面接調査を実施した。
短時間労働の日独比較

2001年1月、ドイツで「パータイム労働及び有期労働契約に関する法律」が施行され、日本では同年3月、厚生労働省がパートタイム労働研究会を発足させた。ドイツも日本もパート労働のあり方に変更を迫られている。ドイツのパート労働法は、パートタイム労働に関するEU指令を国内法に取り入れたものだが、オランダのパート革命の成功が大きな刺激となったことは疑いない。本研究はオランダのパート革命を念頭におきつつ、労働統計とパネルデータ分析によって、日本のパート労働とその主な担い手である女性労働に関する示唆を得ようとしたものである。労働統計から明らかになったのは、日独ともに、パート労働の主な担い手は女性であること、ドイツ女性のフルタイム就業率は、特に高学歴女性で出産育児期になってもあまり低下しないこと、日本では大卒以上の女性のパート就業率が低いが、ドイツでは低学歴者と同程度であることなどである。ドイツのパネルデータからは、フルタイム労働者に年間2500時間を超える長時間労働者が相当数存在すること、男性パートの労働時間は女性パートよりずっと長いが、女性パート労働者も大多数は社会保険と雇用保険の適用条件を満たす労働時間であること、就業異動の男女差が大きく、特にパート労働からフルタイム労働への異動の男女差は学歴差よりも大きいことなどが明らかになった。日本のパネルデータからは、女性パートタイマーに常勤並みかそれ以上の長時間労働者の存在が確認され、パートから常勤への異動はドイツより少なく、大卒女性の就業異動はドイツと大きく異なっていた。パートタイムとフルタイムの間の異動を促すドイツのパート法は、男性労働者を巻き込めれば効果を上げるだろうが、見通しは厳しいものになるだろう。日本の女性労働力活用については、保育整備で育児期のフルタイム労働を促すことの方が有効なのではないかと考えられる。日独の短時間労働の比較研究によって、我が国の短時間労働のあり方を検討するとともに、女性労働者の就業継続、就業継続支援策としての短時間労働の可能性と課題を明らかにすることを目的に研究を行つている。平成14年度は日本の正規就業に関するマクロ動向分析、ならびに生活時間構造のマクロ分析を中心に研究を進め、併せて、ドイツのマクロ動向に関する資料の収集に努めた。日本においては、既にミクロデータによる出産前後の就業選択分析において、出産前に非正規就業に従事していると、その殆どが出産を機に非労働力化することが明らかになっている。今回のマクロ動向分析によって、未婚女性の正規就業率が低下傾向にあることが明らかになった。晩婚化が進むなかで未婚女性の非正規化が進展することの影響は注視する必要がある。育児休業制度を初めとする現在の就業継続支援策は、正規就業者を対象として展開されており、結婚以前の非正規就業の進展は、全体としてみた政策効果を減じる可能性を持っているからである。こうした就業動向のマクロ分析とともに実施した、男性労働者も含む生活時間構造分析や就業時間と保育所開設時間の関連分析なども、今年度予定している短時間労働そのものの分析に際して背景要因を押さえる意味で有益であった平成15年度はドイツのマクロ動向分析と日独のミクロデータ分析によって、短時間労働が女性のキャリア形成と家族形成に果たしている役割を明らかにし、社会保障や税制、保育などの諸制度の影響を2国間比較から抽出できるよう努めたい。日本とドイツの短時間労働の比較研究によって、我が国の短時間労働のあり方を検討するとともに、女性労働者の就業継続・就業継続支援策としての短時間労働の可能性と課題を明らかにすることを目的に研究を進めた。日独の雇用労働を正規就業者の週間就業時間から見ると、ドイツではフルタイム労働者の平均週当たり労働時間は42.5時間であるのにたいして、日本では年間250日以上働く雇用労働者のうち週43時間以上働く労働者は73%を占めるし、60時間以上という長時間労働者も2割以上見られる。

フルタイム労働者の就業時間の違いは日独間で「短時間労働」の意味合いがそもそも大きく異なることを意味する。昨年度の研究の中で明らかになった未婚女性の正規就業率の低下傾向の中に、自発的な要因があるのか、また、あるとしたらそれはどのようなものであるかを明らかにすることは、日本における「短時間労働」の意味合いを考察する上で欠かせないと考え、平成15年度は、当初計画していなかった失業者の聞き取り調査を行った。聞き取り調査結果によれば、若年の正規就業からの自発的な退職者の多くが退職理由として挙げた項目に「長時間労働」があった。若年女性には「次の仕事は正社員でなくても良い」とする者も多いが、労働時間に関しては特に「短時間」を希望しているのではなく、「定時に帰れれば正社員でも良い」が、体験から「正社員だと定時に帰れない」と考えていた。日本においては「パートタイマー」は、必ずしも「短時間労働者」を意味しない。女性のキャリア形成と家族形成を考えるには、日本では「短時間労働」の議論より前に、「正社員の働き方」に関する議論が必要とされているのかも知れない。
コバルト硫化物における高圧下及び元素置換による構造変化と磁気転移に関する研究

パイライト型コバルト硫化物CoS2は強磁性転移温度Tc120Kの遍歴電子強磁性体である。このCoS2は硫黄(S)サイトをセレン(Se)で置換、又は圧力を印加することによりTcが減少し、さらに磁気転移が二次転移から一次転移へと変化することが知られている。本研究ではCoS2の磁気転移と格子構造との相関を明らかにするために、放射光粉末X線回折実験を行い構造パラメーターの温度・圧力変化を詳細に調べた。以下に得られた結果を示す。1.放射光実験放射光低温・高圧粉末X線回折実験はSPring-8のBL22XUに設置されたダイヤモンドアンビルセル用回折計を用いて行った。低温・高圧実験用にデザインされた冷凍機(クライオスタット)を使用し、2GPa、4GPaにおける50(20)Kから200Kの温度依存性と50Kにおける15GPaまでの圧力依存性の測定を行った。試料は単結晶を細かく雷りつぶしたものを使用した。均一な強度分布を持つデバイリングを得るために作製条件を変えた粉末試料をいくつか用意し、最適なものを選択した。2.結果得られた回折パターンに対してRIETAN-200eプログラムを用いてリートベルト解析を行い、構造パラメーターの温度・圧力変化を調べた。温度低下に伴い格子定数は減少していくがく強磁性転移温度π近傍において格子定数の僅かな増大が観測された。これは常圧における強磁性転移(二次転移)では観測されなかった現象であり、この系では圧力下で現れる一次の磁気転移で磁気体積効果が起こるということを示している。さらに、50Kにおける格子定数の圧力依存性ではおよそ5GPaに変曲点があることがわかった。この変曲点が強磁性一常磁性の転移圧であると考えられる。また圧力の増加に伴いこの変曲点でS-S距離の増大が観測された。前年度に行った常圧の温度依存性の実験では強磁性転移におけるS-S距離の減少が観測されており、この系の強磁性転移はS-Sダイマーの大きさと関係があるということを示している。この強磁性とS-Sダイマーとの関係は本研究によって初めて示された結果である。パイライト型コバルト硫化物CoS_2は強磁性転移温度T_c120Kの遍歴電子強磁性体である。このCoS_2は硫黄(S)サイトをセレン(Se)で置換、又は圧力を印加することによりT_cが減少し、さらに磁気転移が二次転移から一次転移へと変化することが知られている。本研究ではCoS_2の磁気転移と格子構造との相関を明らかにするために、放射光粉末X線回折実験を行い構造パラメーターの温度変化を詳細に調べた。1.放射光実験、粉末試料作製・評価放射光粉末X線回折実験はSPring-8のBL02B2に設置された大型デバイ・シェラー・カメラを用いて行った。低温実験には窒素ガス吹き付け装置を使用した。温度分布領域は96Kから300Kである。試料は単結晶を細かく擂りつぶしたものを使用した。その結果、約20分間空気中で擂りつぶした試料のデバイリングが最も均一な強度分布を持ち、また一次元化した粉末回折パターンにおいて回折線幅の広がりは見られなかった。2.結果得られた回折パターンに対してRIETAN-2000プログラムを用いてリートベルト解析を行い、構造パラメーターの温度変化を調べた。温度低下に伴い格子定数は減少していくが、T_c近傍において異常は観測されなかった。さらに原子間距離を調べたところ、Co-S間距離では同様に異常は観測されなからたが、S-S間距離は温度低下に伴いT_c近傍で僅かに減少することがわかった。この結果はこの系の強磁性転移はS-Sダイマーの大きさと関係があるということを示唆している。3.装置整備パイライト型コバルト硫化物CoS2は強磁性転移温度Tc120Kの遍歴電子強磁性体である。

温度低下に伴い格子定数は減少していくがく強磁性転移温度π近傍において格子定数の僅かな増大が観測された。これは常圧における強磁性転移(二次転移)では観測されなかった現象であり、この系では圧力下で現れる一次の磁気転移で磁気体積効果が起こるということを示している。さらに、50Kにおける格子定数の圧力依存性ではおよそ5GPaに変曲点があることがわかった。この変曲点が強磁性一常磁性の転移圧であると考えられる。また圧力の増加に伴いこの変曲点でS-S距離の増大が観測された。前年度に行った常圧の温度依存性の実験では強磁性転移におけるS-S距離の減少が観測されており、この系の強磁性転移はS-Sダイマーの大きさと関係があるということを示している。この強磁性とS-Sダイマーとの関係は本研究によって初めて示された結果である。
ＲＮＡ結合タンパク質・アンチセンス転写物を利用した高効率遺伝子発現ベクターの開発

遺伝子治療の実用化に向けては、標的組織特異的に高効率に遺伝子発現可能な遺伝子導入ベクターの開発が必要不可欠である。そこで本研究では、特にmRNAの安定性・分解を制御することにより遺伝子発現効率(治療効果)の改善を試みた。HuRやAU-rich配列を利用した検討については期待されたほどの遺伝子発現効率の向上は観察されなかった。一方、Adベクターゲノムに非コードRNA標的配列を組み込み、Ad遺伝子の発現を抑制したところ、搭載遺伝子の発現を劇的に改善することに成功した。また本Adベクターは成体マウスのみならず新生仔マウスにおいても有用であった。遺伝子治療の実用化には、標的組織特異的に高効率な遺伝子発現を示す遺伝子発現ベクターの創製が、必要不可欠である。そこで本課題では、まずmRNAの安定性を向上させることにより、遺伝子発現の増強を試みた。まずmRNAの3'非翻訳領域のAU-rich配列(ARE)に結合することで、mRNAを安定化させるHuRを利用して、遺伝子発現効率の向上を試みた。AREを挿入したプラスミドならびにHuR発現プラスミドを培養細胞にCo-Transfectionしたところ、遺伝子発現の向上は見られなかった。これはHuRが核に局在するためと考察されたことから、細胞質に局在する変異型HuR発現プラスミドを作成し、AREを挿入したプラスミドとCo-Transfectionしたところ、遺伝子発現効率の向上が認められた。一方で近年、アデノウイルス(Ad)のE4タンパク質とHuRが結合し、mRNAの安定性を制御していることが報告された。そこで、E4タンパク質を利用してmRNAの安定性を向上させることを目的に、Adベクターよりわずかながらも非特異的に発現されるE4タンパク質の発現プロファイルを検討した。その結果、E4タンパク質はAd遺伝子のなかで最も高い発現を示すことが明らかとなった。現在、AdベクターにAREを挿入した遺伝子発現カセットを搭載し、その遺伝子発現特性を解析している。さらに近年、miRNAとHuRが協調的に作用することにより、より高い遺伝子発現抑制を示すことが報告されている。そこで、miRNA標的配列の近傍にAREを挿入した遺伝子発現カセットを作成し、遺伝子発現効率を検討した。miRNA標的配列としては、miR-122a標的配列を挿入したが、AREの挿入による遺伝子発現抑制効率の向上は観察されなかった。現在、他のmiRNA標的配列について検討している。本年度は、mRNAの3'非翻訳領域のAU-rich配列(ARE)を挿入するとともに、細胞質に局在する変異型HuRを過剰発現させたところ、遺伝子発現効率の向上が認められた。しかし、その遺伝子発現効率の上昇は2-3倍であり、期待されたほどの効果は観察されなかった。次にmiRNA標的配列の近傍にAREを挿入することで、miRNAによる遺伝子発現抑制を高効率に誘導することを試みた。昨年度は、miR-122aに対する標的配列を用いて検討を行ったところ、有意な差は認められなかったことから、今年度はmiR-142-3pに対する標的配列を用いて検討を行ったが、こちらに関しても有意な発現抑制の向上は認められなかった。しかし本検討を実施している中で、miRNAを利用してアデノウイルスベクターのE4遺伝子の発現を抑制したところ、アデノウイルスベクターによる初期の肝障害を有意に抑制されることを見出した。そこでこのメカニズム解明に向けて検討を行ったところ、アデノウイルスベクターによるサイトカイン産生がこの初期の肝障害に関与すること、細胞周期関連遺伝子の発現がE4遺伝子の発現抑制により大きく変動することを見出した。現在、さらに検討を進めている。また申請者らは既にmiRNAを利用して感染域を制御可能な制限増殖型アデノウイルスを開発済みである。この制限増殖型アデノウイルスを用いて、血中の癌細胞を検出可能か検討したところ、従来の制限増殖型アデノウイルスでは多くの偽陽性が見られたのに対し、miRNAによる遺伝子発現制御システムをりようすることで、偽陽性の出現を有意に抑制することに成功した。非コードRNAを利用して非増殖型アデノウイルス(Ad)ベクターからわずかながら発現されるAd遺伝子の発現を抑制したところ、Adベクター投与後初期(投与2日後)に観察される肝障害が抑制されるとともに、細胞周期関連遺伝子の発現の上昇が抑制されることを見出した。Adベクターによる投与後初期の肝障害は、主に炎症性サイトカインによるものであることが報告されていることから、Adベクター投与後の炎症性サイトカイン発現量について検討したところ、今回開発した新規Adベクターと従来型Adベクターとの間に有意な差は見られなかった。またAdベクターによる初期の肝障害に関与することが報告されているNatural killer(NK)細胞の関与についても検討したが、NK細胞では新規Adベクターによる初期の肝障害の低減は説明できないものであった。

そこで初代培養肝細胞に各種炎症性サイトカインを作用させたのち、新規Adベクターならびに従来型Adベクターを作用させたところ、従来型Adベクターでは細胞障害が観察されたのに対し、新規Adベクターでは細胞障害は減少していた。以上の結果より、Adベクターによる初期の肝障害には炎症性サイトカインによる刺激に加えて、Adタンパク質が重要な役割を果たしており、非コードRNAを利用してAdタンパク質の発現を抑制することにより初期の肝障害が抑制されることが明らかとなった。また新生仔マウスにおいても非コードRNAを利用してAdベクターからのAd遺伝子の発現を抑制することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝子治療学26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに申請者は、当初の計画通りHuRおよびAREを利用してmRNAの安定性を制御するとともに、それらを利用した遺伝子発現効率の向上に向けた検討を進めている。この実験に関しては、やや遅れ気味ではあるものの、問題点を明らかにすることで、その解決に取り組んでいる。さらに、交付申請書提出後の論文報告を受けて、新たに計画したその他のプロジェクトに関しても並行して進めており、全体としてはおおむね順調に進んでいる。HuRおよびAREを用いた遺伝子発現効率の向上に関する研究については、期待されるほどの遺伝子発現効率の向上は観察されなかった。しかし、HuRとmiRNAによる遺伝子発現制御に関する研究において、興味深い知見が得られるなど、おおむね成果が得られている。また本成果は、学会発表8件(うち招待講演1件)論文(総説)発表2件を行った。今後の推進方策としては、まずHuRとAREを利用した遺伝子発現効率の向上に向けては、内在性のHuRの細胞質局在を亢進させるような外部刺激を探索する。具体的には、各種阻害剤や放射線、エレクトロポレーションが考えられる。また、上述のように、他のグループの論文報告を受け、アデノウイルスのE4タンパク質を利用して遺伝子発現効率を向上させる研究を新たに開始している。さらに、miRNAによる遺伝子発現制御システムとAREを組み合わせた遺伝子発現制御システムの開発に取り組んだが、miR-122aの標的配列を挿入した場合には、改善が見られなかった。そこで、今後はmiR-142-3pなど他のmiRNA標的配列の使用を視野に入れ、検討を進めていく。上述のようにHuRおよびAREを用いた遺伝子発現効率の向上に関しては期待通りの結果が得られなかったが、HuRとmiRNAによる遺伝子発現制御に関する研究において、興味深い知見が得られた。それは、アデノウイルスベクターによるin vivo遺伝子導入において、miRNAを利用してE4遺伝子の肝臓における発現を抑制したところ、自然免疫活性化による肝障害が大きく抑制された。そこで来年度はなぜ肝障害が抑制されたのか、そのメカニズム解明に向けて検討をすすめる。
わが国の心臓移植患者および移植待機患者とその家族の体験-渡航移植との相違-

心臓移植レシピエント、およびその家族35組に対する心臓移植待機の実態調査、およびその一部の対象者に面接調査を行った。その結果、心臓移植に伴う費用は3000万円以上で、移植費用は、患者や家族の貯金や募金、借金などによって工面されていた。海外渡航により心臓移植を受けた場合は、渡航の準備段階から体力的に辛い、手続きに時間がかかる等の苦労をしていた。また渡航先でも言葉や食事の壁にぶちあたっていた。心臓移植待機患者・家族は、移植に踏み切る意思決定の際にジレンマを感じ、費用の工面に苦慮し、渡航移植においては異国での様々な悩みに直面していることが明らかになった。本研究の目的は、国内、国外で心臓移植を受けた、あるいは待機している患者およびその家族の体験を明らかにすることである。本目的を達成するために、以下の2つの方法で調査を行う。(1)質問紙調査心臓移植を受けた、あるいは待機している患者・家族が生活を送る中での様子、困難、対処などの実態を把握する。同時に次年度以降の面接調査への協力者のリクルートを行う。(2)質的調査心臓移植を受けた、あるいは待機している患者・家族が体験している生活そのものと、生活の中で沸き起こる気持ちや感情を記述し、対処や援助へのニーズを明らかにする。その上で心臓移植医療・看護の現状を見極め今後の課題を見出す。郵送法による質問紙調査により,心臓移植レシピエント,およびその家族35組に対する実態調査を行った。調査期間は2007年7月9月で,心臓移植レシピエント16名(回収率45.7%),心臓移植レシピエント家族13名(回収率37.1%)から回答があった。心臓移植レシピエントの属性は,男性12名(42.2±5.1歳),女性2名(23.3±2.4歳,無回答1名で,海外での移植者12名,日本での移植者4名であった。回答者の半数以上が心臓移植に伴う費用として3000万円以上を挙げており,中には7000万円以上の費用がかかっている者もいた。移植費用の工面に関しては、「家族の貯金」8名「患者本人の貯金」7名「募金」6名「借金」4名であった。海外渡航移植を受けた者12名の"渡航移植の準備で困ったこどは,「体力的に辛い」6名「手続きに時間がかかる」2名などで,"渡航先での待機中に苦労したこどは「言葉が通じない」8名「食事が合わない」4名などが多かった。海外渡航日から移植までの平均日数は37.6±39.9日(最短4日,最長120日)であった。心臓移植レシピエント家族の属性は,男性2名(50歳代),女性11名(3060歳代),そのうち海外渡航者は11名で,レシピエントとの関係は,配偶者6名,母親5名,父親2名であった。レシピエントの心臓病発症により家族の収入は減少,支出は増大しており,国内での心臓移植待機中には,「家計が圧迫される」という困難を抱えている家族が多ぐいた。また,渡航移植に関する家族の苦労としては,渡航準備・手続きにおける困難さ,国際運転免許の取得,航空会社との折衝,渡航国での銀行の開設に対する苦労などが多く挙げられていた。募金活動をした家族は、事務局との折り合いや誹膀中傷に対する苦悩,記者会見のプレッシャーなどを挙げる一方で,メディア報道に対する感謝の意も示していた。ドイツで心臓移植を待機する成人患者とその家族2組に面接調査を行った。面接内容は、日本での移植待機中の体験、および、海外渡航の準備中の体験、海外での移植待機中の体験等とし、患者・家族の苦悩に関連するテーマに沿って類似した内容ごとに分類し、解釈・分析を行った。分析の結果、研究参加者は、【国内では移植が間に合わない】【心臓移植の選択肢は海外しかない】などの理由から、やむを得ず海外渡航心臓移植を決意していた。しかし、決意をした後にも【渡航国の待機者の順番に割り込んでしまう】ことにうしろめたさを感じ、渡航後にも【日本で移植ができたらいいのに】と願っていた。また、参加者は、【海外渡航に多額の費用がかかる】【一般家庭では渡航移植費用の工面は無理】【募金に頼るしかない】という現実に直面し、【募金活動に関わる誹謗中傷やいやがらせ】に心を痛め、募金により海外渡航が実現した後もなお、【募金で生活せざるを得ないうしろめたさ】を感じていた。さらに、渡航国での実生活・療養生活においては、参加者全員が、言葉の壁、大胆な食事、日本での治療方針との相違など【異文化環境での生活に対する苦労】を感じていた。渡航国では、必然的に日本人患者・家族同士の交流が強まる。

患者の心機能が悪く、移植待機患者リストの上位にあげられている患者・家族(渡航して約1ヶ月)は、渡航してから約1年が経過しようとするもう1組の患者・家族に対して、【ここ(渡航国)に到着した順番ではなく重傷度によって移植の順番が決まってしまう】という申し訳なさを語っていた。H19年度に行った心臓移植レシピエントおよび家族に対する実態調査において、回答者からは「日本での移植医療の一般化・ドナーの増加」「必要な医療を受けるのにお金がかかりすぎる」「国内での心臓移植が当たり前の世の中に」「国内での移植が無理なら、渡航に対して国が支援を」などの意見・要望が挙げられていた。H20年度の面接で明らかになった、海外での心臓移植を待機する患者・家族の苦悩から鑑みても、その意見・要望は当然のことと思われる。また、日本臓器移植ネットワークの調査では臓器移植意思表示カードを持っていても、それが生かしてもらえない日本の医療現場の様子が明らかになっている。以上のことから、医療現場に身を置く看護師は、移植を待機する上記のような患者・家族の苦悩を理解し、臓器提供の意思がある患者に出会った場合には、そのことを移植コーディネータや医師等、多くの人に伝えていく責務があることが示唆された。昨年度に訪問したバードウェーンハウゼン心臓病センター(ドイツ)での面接調査を手掛かりに、海外での心臓移植後、日本へ帰国した後の患者・家族への面接調査を行った。面接内容は、心臓移植を受けたあとの気持ち、海外での待機中の思い等とし、それぞれのテーマに沿って類似した内容ごとに分類し、解釈・分析を行った。分析の結果、患者・家族は、【心臓をいただいたドナー・家族への感謝】【渡航先で支援してくれた人々への感謝】【日本で支援してくれた人々への感謝】などの感情を抱いていた。また"日本で脳死臓器提供が増えるように訴えなければいけない"という【社会に対する働きかけの必要性】や、"元気になってお世話になった人へ恩返ししないといけない"という【臓器提供を受けた責任の重さ】などを感じていた。また、参加者は、2009年7月に改正された臓器移植法により、国内での脳死臓器提供が増えることを切望していた。改正臓器移植法は2010年7月より施行されることになっており、医療現場においてもシステム整備に追われているところであり、今回の面接調査で得られた結果は、国内の情勢を鑑みてもタイムリーな結果と言えよう。今後は、改正臓器移植法にまつわる医療現場の意識の変化等にも焦点を当てて研究を進めていくことが課題であると考える。平成19年度に実施した質問紙調査の結果に基づき、5組の患者および家族の体験を国内にて面接調査した。平成21年度に実施した数名の患者・家族の面接調査により、参加者は、【心臓をいただいたドナー・家族への感謝】【渡航先で支援してくれた人々への感謝】【日本で支援してくれた人々への感謝】などの感情を抱いていたことが明らかになったが、今年度の面接調査からのデータ分析においても、それ以上のカテゴリーは抽出することはできなかった。したがって、このデータ分析による結果は飽和状態にあると考えられた。さらにいうと、今回の面接の対象者も"日本で脳死臓器提供が増えるように訴えなければいけない"という【社会に対する働きかけの必要性】や、"元気になってお世話になった人へ恩返ししないといけない"という【臓器提供を受けた責任の重さ】などを感じており、これは、海外に渡航して心臓移植を受けた患者やその家族と同様であったが、しいて言うなら、海外に渡航して心臓移植を受けた患者や家族のほうが、その思いは強かった。
資源化された宗教と喚起される信心-巡礼産業の民俗学的研究-

本研究課題は近現代の社会的システム、ことに消費社会に於ける地域文化や宗教文化の変容を考察するものであり、事例として巡礼ツーリズムなどの文化観光に関する民俗学的・文化人類学的なアプローチを試みた。前年度、消費社会的システムの中での巡礼のあり方をマクロ局面から概観するために、ツアー会社への調査やマスメディア分析を行ったが、平成18年度は調査対象をよりミクロな局面へと絞り、文化観光の地域社会との関わりやツーリズムに参加する一般の人々に対する参与調査を行った。この点を前年度に於けるマクロ局面での調査事例と接合することで、巡礼ツーリズムなどの文化観光を生み出す側の文化産業が、実際にそれらのツアーに参加する人々や地域社会にどのように受容されているのか、更に産業システムが人々の経験や信心をいかに形作っているのかという、巡礼産業側と巡礼者という二つの軸を統合して議論するための素材を確保した。また補足的な研究になるが、巡礼が生活世界に埋め込まれた習俗から、除々にツーリズムや文化財などの文脈へと取り込まれていく過程を通時的に把握するため、地方に於ける観光開発に関する歴史人類学的調査も行った。以上の研究成果は順次公表している。『都市の暮らしの民俗学』所収論考「都市民の信心」では、近年都市在住者の注目される巡礼ツーリズムを調査分析し、一般の観光旅行商品と差異化を求め、精神的意味への渇望を持った人々が増加していることを明らかにした。また日本民俗学会談話会での口頭発表「移動と定常」では村落や地方都市に焦点を移した歴史的分析を行い、交易人や巡礼者など外部社会からの情報・物質を輸送してきた人々の役割を通史的に明らかにし、現在でも移動や旅行の経験を経た者が、農村部での社会変革を担っていると論じた(『日本民俗学』誌に発表要旨が掲載)。本研究は近代消費社会における宗教文化の持続と変容について、民俗学的な研究手法に基づくフィールドワークを通して考察するものである。近代化、消費社会化は宗教現象を衰退させるより、むしろメディアや産業、近代医療等を媒介に活発化させつつあることが近年論じられるようになった。本研究では産業と宗教文化との結びつきを焦点化するため、現代日本における巡礼を事例に、ツーリズム産業(旅行会社等)が伝統的な巡礼習俗をいかに資源化し、一般の人々がそこにどう関わっているのか明らかにすることを、研究の骨子としている。初年度の中心的作業は、いわゆる巡礼ツアーのシステム全体を詳細に調査することであった。北海道・東京・新潟・愛媛の複数の旅行会社への取材、巡礼ツアーへの同行、添乗員・ツアー参加者へのインタビューを通し、以下の情報を重点的に収集した。(1)ツアー商品の内容:交通システム、料金プラン、人的配備、参加者の傾向など数値データ。(2)商品開発プロセス:旅行会社は巡礼ツアー商品をなぜ・どのように開発したのか。(3)ツアー添乗員の民俗知識運用:添乗員は巡礼に関する民俗的・宗教的知識をいかにして学習し、実際のツアーにおいて運用しているか。(4)旅行会社と外部との協力体制:旅行会社が巡礼ツアー事業において、寺院、地域組織、出版社等と、どのような組織的なコミュニケーションを行っているのか。これに、前年までに作業を終えていた、マスメディアでの巡礼の宣伝効果の考察を加えることで、現代日本において巡礼習俗が商品として流通し、巡礼参加者(消費者)の手に届くまでのシステムの全貌を把握することができた。成果については日本民俗学会第57回年会での口頭発表、2006年刊行予定の著作(共著)で、漸次公表を行っている。
ピラジン環を含む高輝度蛍光物質の開発

蛍光物質の種々の分野で応用されているが、最近では有機電界発光による視認性の高いディスプレイ用材料として期待されている。本研究はピラジン誘導体が強い蛍光性を示すことを端緒として、多種の官能基を有するピラジンの合成を行いその蛍光発光特性を明らかにすることを目的として行ったものであり、主な成果は次の通りである。1.メチルピラジン誘導体とカルボニル化合物の反応ついで脱水による方法でアルケニルピラジンを、α-アジドアリールケトンとトリフェニルホスフィンの反応により種々の官能基を持つ2,5-ジアリールピラジンをそれぞれ合成できることを明らかにした。さらに、アリールグリオキサールまたはα-プロモアリールケトンとo-フェニレンジアミンの反応によってピラジンを含む縮合環であるキノキサリン誘導体が高収率で得られることを明らかにした。2.ジアリールピラジン誘導体では、メトキシフェニル基、フリル基などの電子供与性の置換基あるいはナフチル基のようなπ共役系の大きい置換基の導入により、強い蛍光発光が観測された。特にフリル基の導入は蛍光性の増加に最も効果があったが、化合物自身の安定性が低いことがわかった。3.アリールキノキサリン誘導体においても、メトキシフェニル基、ジメトキシフェニル基、ジメチルアミノフェニル基等の強い電子供与性基の導入によって蛍光性の増加が観測された。これらの化合物の蛍光発光強度はジアリールピラジン系の化合物に比べて数分の一と低下するものの、いずれも安定なものであった。さらに適当な置換基を導入することによって、安定かつ高輝度な蛍光物質が得られると考えられる。液晶表示に比べ、有機電解発光(EL)によるに平明型表示装置は視認性が良好である。その発光部として種々の有機蛍光物質が検討されたが発光寿命と波長の点から実用化には至っていない。本研究においては、安定な複素芳香環であるピラジンが置換基によっては強い蛍光を示すことから、その誘導体の蛍光発光に関する系統的な検討を行うことを目的とした。アジドメチルケトンのトリフェニルホスフィンによる環化二量化反応を種々のアリールアジドメチケトンについて行うことによりピラジン環の2,5-位に、p-メトキシフェニル基、3,4-ジメトキシフェニル基、フリル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基を有するピラジン誘導体を合成することができた。p-アニシル基、3,4-ジメトキシフェニル基、フリル基などの電子供与性芳香環は強い蛍光を示しすことが明らかになった。また,1-および2-ナフチル誘導体は共に強い蛍光を示すが、立体的に平面構造をとることができない1-ナフチル誘導体の蛍光強度が小さいことから、π電子の共役が蛍光強度に大きく影響することがわかった。本研究はピラジン誘導体が蛍光性を示すことを端緒として、多種の官能基を有するピラジンの合成を行いその蛍光発光特性を明らかにすることを目的として行ったものであり、主な成果は次の通りである。1.メチルピラジン誘導体とカルボニル化合物の反応についで脱水による方法でアルケニルピラジンを、α・アジドアリールケトンとトリフェニルホスフィンの反応により種々の官能基を持つ2,5-ジアリールピラジンをそれぞれ合成できることを明らかにした。さらに、アリールグリオキサールまたはα・ブロモアリールケトンとo-フェニレンジアミンの反応によってピラジンを含む縮合環であるキノキサリン誘導体が高収率で得られることを明らかにした。