hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規ポリＡ鎖長決定法を用いた翻訳と転写を結ぶ遺伝子発現制御プラットフォームの構築

新規な真核生物のmRNAポリA鎖決定法であるPACHINCO RT-PCR法を構築した。そして、本方法を全自動型DNA分析用マイクロチップ電気泳動装置に適用するための条件の最適化を実施した。その結果、実際にLarkによる哺乳類時計遺伝子Per1 mRNAのポリA鎖伸長を、明快に確認することができた。さらにスループット性と、ポリA鎖長の分析精度を飛躍的に高めることを目的に、この方法を大規模シークエンサへ適用することを試みた。その結果、ラット視交叉上核由来細胞とマウス視交叉上核細胞において、多数のポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAを集積することができた。真核生物の概日リズム形成に必須であるとされる転写リズムがなくても、多数のタンパク質で発現概日リズムが見出され、タンパク質の時刻依存的濃度変化を構築する転写後制御機構も、概日振動ネットワークが機能するために重要であることが明らかとなった。真核生物のmRNAの5'末端にあるCAP構造、ならびに3'末端のpoly(A)は、転写された後にDNA配列非依存的に付加され、翻訳反応の必須構造である。一般にmRNAのポリA鎖長は、同一遺伝子由来でも不均一な分布をもち、その長さを簡便にかつ厳密に決定できる方法は今のところない。そこで従来からある低効率かつ結果がばらつきがちなポリA鎖決定法のAnchored RT-PCR法を改良して、PACHINCO (Poly(A) Capture by Hairpin Chimeric Oligonucleotide)-RT-PCR法を構築した。前年度に本方法を全自動型DNA分析用マイクロチップ電気泳動装置(Shimadzu社)に適用するための条件の最適化を実施した。そして、シークエンサに対応させたゲノムワイドPACHINCO-RT-PCR法プライマーの開発、及びその反応と解析の条件検討を実施した。その結果、ラット視交叉上核由来細胞において、多数のポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAを集積することができた。本年度は視交叉上核細胞を用いたポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAの集積、及びその結果の使用を前提としたPACHINCO-RT-PCR法による解析データとの統合データベース構築を実施した。生物には概日リズムとよばれる、約24時間周期の自律的な活動リズムが見られる。真核生物の概日リズム形成には、転写制御フィードバックループが一義的な機能を担うとされる。一方転写リズムがなくても、多数のタンパク質で発現概日リズムが見出され、タンパク質の時刻依存的濃度変化を構築する転写後制御機構(翻訳やタンパク質分解)も、概日振動ネットワークが機能するために重要であることが明らかとなった。真核生物の場合、mRNAの5'末端にあるCAP構造、ならびに3'末端のpoly(A)は、転写された後にDNA配列非依存的に付加され、翻訳反応の必須構造である。一般にmRNAのポリA鎖長は、同一遺伝子由来でも不均一な分布をもち、その長さ(平均値と分散)を簡便にかつ厳密に決定できる方法は今のところない。本年度は、さらにスループット性と、ポリA鎖長の分析精度を飛躍的に高めることを目的に、この方法を大規模シークエンサへ適用することを試みた。その結果、ラット視交叉上核由来細胞において、多数のポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAを集積することができた平成24年度に立てた計画は以下である。[1]シークエンサに対応させたゲノムワイドPACHINCO-RT-PCR法プライマーの開発、及びその反応と解析の条件検討。[2]視交叉上核(SCN)及びSCN由来細胞を用いたトランスクリプトーム解析の実施。[3]視交叉上核(SCN)及びSCN由来細胞を用いたゲノムワイドPACHINCO-RT-PCRの実施。[4]トランスクリプトーム及びポリA鎖長のデータ比較解析ツール及び統合データベースの構築。[4]-

1mRNA発現レベルに概日リズムが見られる遺伝子の集積とそのプロモータ構造比較解析。[4]-2ポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAの配列解析。[4]-3トランスクリプトームとPACHINCO-RT-PCR法の結果を組み合わせた統合データベースの構築この内、[1]、[3]、[4]-2については概ね順調に終了させることができ、シークエンサに対応させたゲノムワイドPACHINCO-RT-PCR法プライマーの開発、及びその反応と解析の条件検討を実施した。その結果、ラット視交叉上核由来細胞において、多数のポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAを集積することができた。しかし、本法を自動シークエンサへ対応後も、ポリA鎖に概日リズムを有するmRNAの集積のために、計画で予想していた以上の期間が必要となった。そのため、視交叉上核細胞を用いたポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAの集積、及びその結果の使用を前提とした、PACHINCO-RT-PCR法による解析データとの統合データベース構築までいたらなかった。そのため、トランスクリプトーム及びそれらの結果を用いた統合データベースの構築を平成25年度に行うこととした。平成25年度の計画は以下である。[1]ラットSCN由来細胞を用いたトランスクリプトーム解析の実施。[2]トランスクリプトーム及びポリA鎖長のデータ比較解析ツール及び統合データベースの構築。[2]-1mRNA発現レベルに概日リズムが見られる遺伝子の集積とそのプロモータ構造比較解析。DNAマイクロアレイ法を用いて得られたマウスSCN及びラットSCN由来細胞のトランスクリプトーム解析の結果について、発現レベルに概日リズムが見られるmRNAを集積し、それらの発現リズム位相に基づいたクラスタリングを実施する。[2]-2ポリA鎖長に概日リズムが見られるmRNAの配列解析。上で構築したプログラムを用いて、全240000データを解析し、ゲノムワイドmRNAポリA鎖長の経時的変化を取り込んだデータベースを作製する。このデータベースに基づき、ポリA鎖長に概日リズムがみられるmRNAについて位相差に基づいたクラスタリングする。[2]-3トランスクリプトームとPACHINCO-RT-PCR法の結果を組み合わせた統合データベースの構築。1と2で得られたデータベースを統合するとともに、それらを用いてこれらのmRNA間にみられる相同性あるいは相違性について詳細に解析する。トランスクリプトーム、及びトランスクリプトームとPACHINCO-RT-PCR法の統合データベース構築。・消耗品費(計350千円)一般試薬(小計350千円)(内訳:DNAチップ300千円)・その他(計150千円)データベース構築(小計150千円)
心副腎連関の分子機序の解明

我々は、心不全の増悪に伴う副腎組織の「低酸素化」と「マクロファージの浸潤」の2つを現象に着目した。副腎組織が低酸素化するとβ3アドレナリン受容体の発現が亢進し、カテコラミン感受性を獲得する。β3アドレナリン受容体からのシグナルは細胞内の脂肪滴からアルドステロンの合成基質であるコレステロールの切り出しを行っていると考えられる。培養細胞において低酸素刺激はCYP11B2の発現上昇を認める。また一度副腎組織中にマクロファージが浸潤すれば、副腎皮質細胞との液性因子を介した細胞間相互作用によりRAS非依存的にアルドステロン合成亢進が起きることを明らかにした。レニン・アンジオテンシン系の活性化は心血管病態形成において中心的な役割を果たしている。しかし、心血管系、腎臓が傷害するとレニン・アンジオテンシン系とは独立して、病態は進行する。高食塩食負荷Dahl食塩感受性ラットにおいて、副腎におけるアルドステロン合成は、副腎局所のレニン・アンジオテンシン系を介して活性化される。心血管障害が傷害する以前にレニン・アンジオテンシン系を遮断するとアルドステロン合成は抑制される。しかし、ひとたび、心血管系、腎臓が傷害されると、レニン・アンジオテンシン系を遮断しても、アルドステロン合成を抑制する事は出来ない。我々は、高食塩食負荷Dahl食塩感受性ラット及び重症心不全患者の副腎において、アルドステロン合成酵素CYP11B2陽性細胞の増加と一致した副腎皮質でのBeta-3アドレナリン受容体発現の亢進が出現することに注目して、レニン・アンジオテンシン系非依存性のアルドステロン合成の機序を解明を試みた。培養ラット副腎細胞やヒト副腎皮質由来癌細胞H295Rは、カテコラミンに反応しない。Beta-3アドレナリン受容体を強制発現したH295Rは、カテコラミンに反応して、ホルモン感受性リパーゼのリン酸化、CYP11B2の発現を誘導し、アルドステロンの産生・分泌が亢進する。H295R細胞におけるBeta-3アドレナリン受容体発現は、虚血によって誘導される。虚血に暴露したH295R細胞は、カテコラミンに反応して、ホルモン感受性リパーゼのリン酸化を引き起こす。高食塩食負荷Dahl食塩感受性ラットの副腎は、心血管系、腎臓が傷害時期に一致して虚血に陥っていることを確認した。
機能形態からみた魚類の外洋・陸上への適応戦略の解明

本研究は「緻密な解剖と観察に基づく包括的な視点での魚類の機能形態学的研究」の一端として,外洋と陸上という空間的な両極端の環境に適応したグループを徹底的に調査・比較するものである.本年度は標本の解剖および観察が主な作業であり,外洋魚の代表であるマグロ類よりも沿岸に生息するサバ科魚類(マサバ・サワラ)および半陸棲魚の代表であるミナミトビハゼ・ヨダレカケよりも陸棲性の弱い近縁種(ハゼ科ムツゴロウ・マハゼおよびイソギンポ科タネギンポ・ロウソクギンポ)を観察し,以下の結果を得た.1)マサバ,サワラ,クロマグロの順で,眼下骨の退縮および全身の筋要素数の減少が認められる.また肩帯に対する腰帯の接続部位も下方に移動する傾向がある.だた,これらの差異が生態を反映するのか系統を反映するのか,今後の検討が必要であると思われる.そのためには,原始的なサバ科魚類とされているウロコマグロGasterochisma melampusとの比較が重要であり,今後の優先課題として挙げられる.2)半陸棲魚のなかでもハゼ科とイソギンポ科間で側線の退化様式が異なる.ミナミトビハゼよりも水への依存が強いムツゴロウ(=弱い半陸棲魚)の感丘数は,水棲種であるマハゼよりも少なくミナミトビハゼよりも多かった.よって,ハゼ科の側線は陸棲性が強くなるに従って感覚器官である感丘数が明瞭に減少していくことが明らかになった.一方,イソギンポ科では,側線管が退縮する傾向があるが感丘数はあまり変化しないことが明らかになった.イソギンポ科魚類は水棲種でも感丘数が少なく,ハゼ科とは異なる感覚系の戦略をもつことが示唆される.3)半陸棲魚の脳の外形は同様の傾向を示す.ハゼ科とイソギンポ科の半陸棲魚は,側線や鯛の筋肉で異なる形質を示すが,ともに水棲の近似種と比較して終脳が相対的に肥大することが明らかになった.本研究は「緻密な解剖・観察による包括的な視点での魚類の環境適応形態の解明」の一端として,外洋と陸上という空間的な両極端の環境に適応したグループを徹底的に調査・比較するものである.初年度は試料の採集を主な作業としており,必要量の78割を確保することができた.また事前予想よりも試料収集および観察がスムーズに行え,以下の結果を得た.1,半陸棲魚の側線は各近似種のそれよりも退化傾向である.ミナミトビハゼでは頬部および躯幹部の感丘数が著しく減少し,ヨダレカケでは躯幹部の側線管が前方の1開口部を除き消失していた.ただし後者の感丘自体は尾柄部まで存在することが明らかとなった.両種とも水中に存在する時間が長い躯幹部で側線が退化傾向であることが興味深い.両種の全身の側線および側線神経の様態の知見は無く,本研究での描画が初となる.また躯幹部の側線管が消失しているイソギンポ科魚類での躯幹部後方の感丘の確認は本報告が初であると思われる.2,"腹鰭の展開力の強化"は腰帯背側の1筋肉要素を腹側へ移動させることによって行われている.高速遊泳魚であるクロマグロや半陸棲魚では,遊泳スピードの調整や陸上での体の保持のために他の一般的な魚種よりも腹鰭に強力な展開力が求められる.これらの魚種は腰帯腹側の筋肉を肥大させることを選択せず,背側の1筋肉要素arrector dorsalispelvicusを腹側へ移動させることによって鰭を開くパワーを補っていることが明らかとなった.3,2重ポンプ型の呼吸を退化させても筋肉は退縮しない.多くの魚種が行う2重ポンプ型の呼吸をあまり行わないクロマグロやヨダレカケでもポンプに使用する筋肉要素が縮小したりしないことが明らかとなった.退化傾向を示したのは鰓蓋・鰓条骨や鰓蓋の弁であった,これら以外にも内部形態・微細構造によって裏打ちされた適応形態の事例が多数発見された.本研究は「緻密な解剖と観察に基づく包括的な視点での魚類の機能形態学的研究」の一端として,外洋と陸上という空間的な両極端の環境に適応したグループを徹底的に調査・比較するものである.本年度は標本の解剖および観察が主な作業であり,外洋魚の代表であるマグロ類よりも沿岸に生息するサバ科魚類(マサバ・サワラ)および半陸棲魚の代表であるミナミトビハゼ・ヨダレカケよりも陸棲性の弱い近縁種(ハゼ科ムツゴロウ・マハゼおよびイソギンポ科タネギンポ・ロウソクギンポ)を観察し,以下の結果を得た.1)マサバ,サワラ,クロマグロの順で,眼下骨の退縮および全身の筋要素数の減少が認められる.また肩帯に対する腰帯の接続部位も下方に移動する傾向がある.だた,これらの差異が生態を反映するのか系統を反映するのか,今後の検討が必要であると思われる.そのためには,原始的なサバ科魚類とされているウロコマグロGasterochisma melampusとの比較が重要であり,今後の優先課題として挙げられる.2)半陸棲魚のなかでもハゼ科とイソギンポ科間で側線の退化様式が異なる.ミナミトビハゼよりも水への依存が強いムツゴロウ(=弱い半陸棲魚)の感

丘数は,水棲種であるマハゼよりも少なくミナミトビハゼよりも多かった.よって,ハゼ科の側線は陸棲性が強くなるに従って感覚器官である感丘数が明瞭に減少していくことが明らかになった.一方,イソギンポ科では,側線管が退縮する傾向があるが感丘数はあまり変化しないことが明らかになった.イソギンポ科魚類は水棲種でも感丘数が少なく,ハゼ科とは異なる感覚系の戦略をもつことが示唆される.3)半陸棲魚の脳の外形は同様の傾向を示す.ハゼ科とイソギンポ科の半陸棲魚は,側線や鯛の筋肉で異なる形質を示すが,ともに水棲の近似種と比較して終脳が相対的に肥大することが明らかになった.
水系ラジカル反応を指向した水溶性ポリシラン化合物の創製

ラジカル反応は有機合成化学において極めて重要な合成手法である。本研究では、ラジカル反応の特性を活かすために、新規水溶性有機シラン化合物の設計と合成、および含水系でのラジカル反応性を検討してきた。すでに、エーテル側鎖を有する水溶性ジアリールシランが、ハロゲン基を有する基質を含水系で効率良く還元するという知見を前年度の研究で見い出している。本年度は、さらにジアリールシランの水溶性を高めるために、側鎖に典型的親水基であるアンモニウム塩基およびスルホニウム塩基を有する水溶性ジアリールシラン化合物を合成し、ハライド基を有するカルボン酸(塩)、糖、およびヌクレオシド類の水系での還元反応を達成した。このことは、これら新規水溶性有機シラン化合物を用いることにより、水系での基質の官能基変換を遂行できることを示唆するものであり、水系反応というラジカル反応の最大の特性を活かした反応である。今後、水溶性有機シラン化合物の更なる水溶性および反応性の向上を行なうとともに反応用途の拡大を検討してゆく。
植物環境情報を知らせる知的インターフェースの開発とその癒し効果に関する研究

植物は様々な環境要因を認識する能力を有している。また,移動することは困難なため環境適応能力に優れている。本研究においては,植物の環境認識能力を生体電位を用いて明らかにすると共にその癒し効果を表現するインタフェースを構築した。インターフェースとしては,植物にとって良い環境状態であるとき微笑んでいることを顔表現で示す。暑さや寒さを顔表現で示し,人間からの問いかけに対して環境状態を音声で知らせる。成果を書籍として出版した。植物は緩やかではあるが様々な環境要因を認知する能力を有している。生体電位を用いてそれら要因を検知することが出来る。被験植物として、ポトスやカポックなどを選出し、環境要因(温度、湿度、気圧、光量、土壌中水分、肥料、空気汚染物)の変動に対する生体電位の特徴や空気浄化能力について明らかにした。生体電位は0.1秒毎に取り込まれ、その1分間の総和(積分値)特性を基本として採用している。温度など緩やかな変動に対しては10分間の積分値を採用した。明らかになった主な事項は以下の通りである。・雰囲気温度と生体電位の積分値は負の相関がある。・土壌中水分量と生体電位も負の相関がある。・光量と生体電位の関係はシグモイド関数により近似される。・湿度や気圧に関しては、測定範囲内では強い相関が認められなかった。・ホルムアルデヒドなどの空気汚染物が発生すると積分値特性にインパルス応答がでる。また、環境要因に対して、植物の状態をディスプレイ上に顔表現で表すソフトを開発した。顔表現において、話者の目の移動を簡易カメラからの情報をもとに捉え、向き合っているかのようにして表示させる事ができるインターフェースを構築した。植物生体電位は環境要因によって変動する。リアルタイムにその変動を監視したのでは環境変化を捉えることは難しい。このため,サンプリングデータの1時間や30分の総和(積分値)を導出し比較することにより様々な関係が明らかとなる。当該年度においては,生体電位を用いてホルムアルデヒド空気汚染の有無を同定することを試みた。結果として,微弱ではあるが信号変化が認識でき,その可能性が明らかとなった。室内や屋外(太陽光下)での光量変化による生体電位の積分値特性を詳細に調べた。ただし,光周波数特性ではなく光量依存性を近似特性にて示した。光量と生体電位(サンプリング間隔0.1秒)の1分間の積分値との関係は指数関数で近似できる。さらに,暗黒下においては積分値のヒストグラムのバラツキが小さく,太陽光下では5倍を超えるバラツキ(散)が認められ光量を類推できる。植物の環境状態をコンピュータディスプレィ上に顔表現で示すことができた。また,10語程度の応答も可能である。特に,火災などの急激な熱変動や夜間の不審者による葉面接触による生体電位変化によりセキュリティや災害の異常を知らせるインターフェースを構築した。これらについては,さらに完成度を高め,平成20年度においてまとめる発表していく予定である。前年度までに植物が設置されている環境要因(X_1,X_2,X_3・・・・)と植物生体電位(V)との関係を調べ,v=f(X_1,X_2,X_3・・・・)と示すことを明らかにした。vとfの関係は,まだ不確定な要素が残っているものの生体による関数としては満足のいくものであった。今年度は,上記関数を用いて,環境情報(要因)に対する植物状態をディスプレイ上に顔表現として示すことを検討した。また,植物に接触することによる生体電位変化(触覚情報)も調べ顔表現を行なった。人間からの問いかけ,例えば「温度はどうですか」などについて,語彙連続音声認識エンジンを用いてキーワードを抽出し,それに関連する情報を植物の言葉として発生する。植物からの回答には,テキスト情報を音声波形に変換するライブラリー(ソフトウェア)を利用している。植物の言葉は,先の関数vから求める。システムとしては,温度と湿度センサを具備しており,vの値はかなり環境情報(温度,湿度,照度,水分量,二酸化炭素濃度,触覚情報)を絞ることが出来るため精度が向上している。植物生体電位を利用して,人間からの問いかけに対して環境情報から回答でき,さらに,顔表現としてディスプレイ上に表示させることが出来た。この一連の処理は初めてのことである。幾分,癒し効果やストレス軽減効果が認められた。この点にっいての検証は,今後継続して研究していく予定である。今年3月で本研究は最終年度を向かえ,今後の植物利用促進につなげるため,成果の一部を出版した。大薮,勝部編著:“植物生体電位とコミュニケーション",海文堂出版(株)(ISBN978-4-303-71032-3)
たこつぼ心筋症の成因に関する研究-糖代謝・炎症を機軸とした中枢神経系の関与

精神身体的ストレスがたこつぼ心筋症の誘引とされており、ヒトにおいていかなる種類のストレスがヒト心筋細胞に影響を与えるかは不明であることより、動物実験とは別に詳細な検討が必要である。我々はPET/CTを用いてヒトの心筋での糖取り込みを評価する手法を開発し、全身性の炎症というストレスが心筋の糖代謝に及ぼす影響を検討し、既に昨年論文として報告している。更に今回、担癌患者では心筋での糖取り込みが低下すること、悪性腫瘍後卵巣切除患者で低下していた心筋への糖取り込みが女性ホルモンの補充にて改善することを明らかにした(in press)。現在、健常成人における心筋の糖取り込みにおける性差、年齢の影響を検討し、女性ホルモンの心筋の糖取り込み能に及ぼす重要性を明確にし、既に投稿している。また、実験棟物では、無麻酔下拘束ラットで作成した「心機能低下モデル」(たこつぼ心筋症ラットモデル)のラット脳視床下部室傍核を用いて、炎症系各種サイトカイン、NF-κBの変動、AMPKの糖取り込みへの影響に注視した評価はほぼ完了し投稿準備中である。一方、年度始めに予定していた遺伝子改変動物[視床下部にトロンボキサンを特異的に発現するトランスジェニックマウス:TxA2合成酵素(TkS)tg]の作成が遅れている。技術的にはクリアーされているが、偶発的な事情によるものか進行は現時点ではむつかしい。無麻酔下拘束ラットで作成した「心機能低下モデル」(たこつぼ心筋症ラットモデル)を用いて、ラット脳視床下部室傍核(PVN:paraventricular nucleus)を選択的に単離して炎症系各種サイトカイン、NF-κBの変動、AMPKの動きなど当該年度の目標であった評価項目はある程度達成できた。現在、論文化の準備をしている。一方、遺伝子改変動物[視床下部にトロンボキサンを特異的に発現するトランスジェニックマウス:TxA2合成酵素(TxS)tg]の作成が遅れている。これには急ぐようにして対応する。更に、たこつぼ心筋症のリクルートが難しく、研究協力者である、うつ病に造詣が深い精神神経科加藤邦夫医師の研究への参加が難しくなっており、うつ病と脳の糖代謝との関連に関する系は今後も進めることができない。しかしながら、これに替わる人での研究を進めることができている。全身性の炎症が、心臓での糖代謝を抑えていることをPET/CTを用いた評価で行い、既に論文化できている。研究費の研究費申請時に較べて、この一年間研究者の所属や協力者の変更があり、また研究の遅れがあり、研究の変更を余儀なくされている。しかし、「たこつぼ心筋症の成因に関する研究ー糖代謝・炎症を機軸とした中枢神経系の関与」とした、たこつぼ心筋症の臨床的な解明には、H23年度の補足な実験的な加えて、ヒトにおける心筋の糖代謝の臨床的評価を行うことができ、当初予想していたとほぼ同程度の達成度を行うことができた。現時点ではうつに関する臨床的検討が難しく、予定変更はやむを得ない。これに替わるたこつぼ心筋症の特徴を、今後は臨床的にPET/CTを用いて検討する予定である。性差、年齢などについても同様の方法で検討する予定である。当初予定していた、岡田医師と加藤医師が高知から離れての研究体制は続いている。また、たこつぼ心筋症のリクルートが難しく、精神神経科医の研究協力が難しいことより、うつの系の臨床や実験を縮小し、たこつぼ心筋症の研究に特化したヒトの心筋の糖代謝の研究をPET/CTを用いて進める予定である。一方、遺伝子改変動物[視床下部にトロンボキサンを特異的に発現するトランスジェニックマウス:TxA2合成酵素(TxS)tg]の作成が遅れているが、原因や治療の確立の抑えには必要である。
低温電子顕微鏡によるアクチン繊維-ミオシンII 頭部複合体の高分解能構造解析

筋収縮ではアクチン繊維とミオシンの結合が重要な役割を果たすが、結合状態の高分解能構造が得られていなかった。アクトミオシンの力発生のメカニズムの完全解明を行うためには、この複合体の構造を原子レベルの分解能で解明することが必須である。低温電子顕微鏡法によりミオシンIIサブフラグメントIとアクチン繊維複合体の構造解析を7Å分解能で行った。その相互作用様式や結合時に起きる両分子の構造変化の詳細が明らかになった。アクチン繊維・ミオシンII頭部複合体を低温電顕単粒子解析法で約7 Å分解能で解析した。アクチン・ミオシン間の3次元立体配置が明らかになった。これにより相互作用様式が高い精度で明らかになった。アクチン・ミオシン間の結合様式は、疎水性パッチ間の結合をとりまくように静電相互作用が存在しており、親水性の静電相互作用をきっかけとして、疎水性相互作用により強力に結合すると考えられる。また、ミオシンのダイナミックな構造変化が明らかになった。結合状態構造をシミュレートしていると考えられていたX線結晶構造とその構造はおおまかには合っていたが、アクチン繊維との結合をしていないX線結晶構造はよりコンパクトな構造をしており、CryoEM構造ではよりドメイン間の距離があり、その空隙は大きなものであった。これはX線結晶構造がアクチンと結合したものではなく、結晶の影響を大きく受けているためと考えられる。また、ミオシンIIサブフラグメントの尾部の電子顕微鏡密度は二股に分かれており、2状態を取っていると考えられる。これはヌクレオチド状態がApo状態にもかかわらず、ブラウン運度により準安定状態の2状態を行き来していることを示している。同じApo状態にも関わらず、レバーアームの角度が異なる2種類の結晶構造が知られており、これが単なる結晶によるアーチファクトではないことが示唆される。また、この共存する2つの準安定状態は、熱運動がミオシンの力発生に大きな役割を担っていることを示唆している。筋収縮時、ミオシンIIはATP加水分解反応エネルギーを利用して、アクチン繊維と相互作用し滑り運動を生み出す。ミオシンIIは重鎖と2種類の軽鎖からなる細長いタンパク質複合体である。重鎖はオタマジャクシのような形のN末端側の頭部とC末端側に伸びる繊維状の尾部に分けられる。ATP結合部位およびモータードメインは頭部にある。またヌクレオチド結合状態の違いによりミオシン頭部のアクチン繊維への結合状態が大きく異なり、Apo状態では強く、ADP状態では弱く結合し、その結合定数は約10倍異なる。この結合状態の違いは、ヌクレオチド結合状態にカップルしたミオシン頭部の構造の違いを反映していると考えられる。このような生化学的データと構造の連関を解明するために、低温電子顕微鏡を用いてアクチン繊維ーミオシンII頭部複合体の高分解能構造解析をおこなった。当初、ミオシンS1フラグメントをアクチン繊維に安定的に結合させることが非常に難しく画像収集の歩留まりが悪かった。グリッド作成条件を幅広く変えることによって、安定的に結合させる条件を見つけることができた。その結果、αヘリックスやβシートの解像が可能な7オングストローム分解能で三次元再構成に成功した。これにより、従来信じられてきた相互作用様式とは異なる結合・非結合様式を見いだした。現在、さらなる高分解能化にむけて、さらに画像データを収集中である。また、画像解析法の工夫を行い、より精度の高い解析を行っている。アクチンとミオシンを安定的に結合させることが困難であったが、膨大な条件検討により、安定的に結合させる条件を見いだした。これにより現在のところ当初の計画以上に進展している。また画像切り出し自動化プログラムの作成により効率よくデータを増やすことに成功しており、これにより高分解能化もより進展した。現在、電子顕微鏡像の撮影は手動で行なっているが、まずこれを自動化するプログラムを開発する。また、撮影した画像から解析に使う繊維像の切り出しも手動で行なってきたが、これは今年度、自動的に行なえるソフトウェアを作成した。電子顕微鏡の撮影自動化により、500万分子像に相当する画像データの収集・解析を行いアクチン繊維ーミオシンII頭部フラグメント複合体をアミノ酸側鎖が解像可能な3オングストローム分解能で可視化を目指す。画像解析・プログラム作成用の高性能コンピューターを購入する。低温電子顕微鏡用の消耗品および、生化学試薬をそれぞれ購入する。また、現在急速に発展している低温電子顕微鏡法及び画像解析法の最先端の情報を得るために、国内外の学会やワークショップに参加するための予算を確保する。論文発表用の予算を確保する。
衛星ビッグデータと水文モデルを用いたナミビア季節湿地における稲作導入適地の推定

本研究は、ナミビア共和国の季節湿地帯を対象に、(1)衛星湛水解析と、(2)水文モデルによる稲作導入の影響評価を行うことで、稲作導入適地を選定することを目的としていた。具体的には、まず(1)衛星解析から湛水確率マップを作成することで水資源が豊富な地域を選定し、(2)季節湿地の蒸発散モデルを開発し、これに稲作導入という土地利用改変シナリオを与えることで稲作導入の影響評価を行い、最後に、(1)、(2)の結果を総合的に評価し、稲作導入適地を選定するという計画で研究に取り組んだ。前年度までで、湛水確率マップ作成の前提となる、多種類の衛星データを統合する技術の開発と、蒸発散量推定モデルの開発がほぼ完了した。当該年度はまずこれらについて、国際会議で2件の口頭発表を行うとともに、衛星解析分野の主要国際誌で公表した。衛星統合技術の改良も行い、これを応用した他地域の湿地観測に関して、新たに論文を作成し、平成30年度4月中に国際誌に投稿の見通しである。当該プログラムはgithubで公開済みである。また、共同研究者らとともに行った、土壌・水環境に着目した湿地の分類研究について、国際誌に投稿し、現在改訂を経て再査読の段階である。蒸発散モデルで稲作導入の影響を解析したところ、土壌耕起により乾季にはむしろ蒸発散が抑制される可能性があることがわかった。これらの結果を総合的に考察し、3つのテストサイト内における稲作導入適地を推定した。本成果は、現地農家とカウンターパート向けのガイドラインにも記載された。更に、衛星データと水文モデルの統合利用における今後の発展の可能性を探るため、パリ第六大学に滞在し、衛星の全球陸面モデルにおける活用についての情報収集を行うとともに、当該モデルの衛星データ等を利用した多面的検証をテーマに研究を行った。現在得られた成果をまとめており、国際誌への早期の投稿を予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ナミビア北部地域における、(1)湿地モニタリング研究の公表、(2)水文モデルの開発という2点で大きな進展がみられた。(1)について、ナミビア季節湿地帯におけるUAV(ドローン)と衛星画像の統合利用による貯水量推定について、現地水位データ等と比較考察した結果を日本リモートセンシング学会誌に公表した。現地の水位・気象・定点カメラデータを得る目的で、夏季にナミビア北部地域でのフィールドワークを実施した。また、湿地における基礎的な現地観測技術の取得と、大小様々な湿地帯の景観を把握し検証写真を得ることを目的として、夏季に北海道大学雨竜研究林でのフィールドワークおよび北海道の湿地広域調査を実施した。また、衛星リモートセンシング分野の主要国際誌であるRemote Sensing of Environmentに投稿済みであった、衛星データの統合手法に関する論文の抜本的な修正および再投稿を行った(2017年前半には公表の見込み)。再投稿にあたり、解析環境の整備(サーバメンテナンス)、詳細な文献調査、使用データの見直し(申請時に掲げたLandsat 5 TMデータを追加)を行い、提案手法の新規性をさらに明確とするに至った。(2)について、稲作導入影響評価において核となる、広域蒸発散モデルの開発と実行をおこなった。申請時に掲げた手法では精度が悪かったため、別のモデル(Nishida et al., 2003)を改良し、湿地の存在を考慮した蒸発散モデルを新たに開発した。モデル計算結果を他の既往広域データ(MOD16)と比較した。これらの成果を日本地球惑星科学連合(jpGU)の連合大会や岐阜大学・流域圏保全研究推進セミナー、機械振興会館で行われたASTER WG会議などで発表し、Remote Sensing of Environment(上記1で述べたものとは別原稿)に投稿した。当初予定していた、様々な衛星データセットを統合利用することによる湿地の高時空間分解能モニタリングについては、ほぼ手法を確立することができた。本手法を応用した湿地帯の貯水量推定について国内誌で公表することができた。さらに、当該手法の特性を詳細に検討し、明らかとなった本手法の有用性について、主要国際誌でまもなく公表の見込みである。一方で、蒸発散モデルに関しては、当初想定していた手法が当該地域では精度が悪いことがわかり、別なモデル(Nishida et al., 2003)に変更して開発を続行することとなった。このような計画変更があったものの、当初計画していた湿地の影響を考慮した新たな蒸発散モデルの提案に成功し、既に他のデータセットや現地データとの比較検討まで行うことができた。当該モデルの特筆すべき点は、地表面からの蒸発のしやすさを、植生のタイプ(自然植生・稲作)ごとに別々に表現可能なサブモデル(Jarvis型モデル)を組み込んでいる点である。当該地域全域の水収支を高精度で解析することは(本研究課題の範疇では)難しい可能性があるが、本モデルを用いれば、当初の計画に掲げていた、自然植生湿地を水田に転用した場合の蒸発散量への影響評価を行うことが可能になる。こうした検討過程については国内外の学会等で公表しており、主要国際誌にも投稿済みである。これらの成果について、「高時空間分解能の湛水モニタリングのための衛星データフュージョン手法の開発と応用」というタイトルで博士論文にまとめ、論文審査を完了した。このほか、共同研究者らとともに、安定同位体を用いたナミビア湿地帯の水起源に関する調査、土壌水文環境に着目したナミビア小湿地の分類などのテーマについて検討し、学会発表・論文公表に参画した。

以上のことから、研究はおおむね順調に進展しており、次年度の更なる展開が期待されると評価する。本研究は、ナミビア共和国の季節湿地帯を対象に、(1)衛星湛水解析と、(2)水文モデルによる稲作導入の影響評価を行うことで、稲作導入適地を選定することを目的としていた。具体的には、まず(1)衛星解析から湛水確率マップを作成することで水資源が豊富な地域を選定し、(2)季節湿地の蒸発散モデルを開発し、これに稲作導入という土地利用改変シナリオを与えることで稲作導入の影響評価を行い、最後に、(1)、(2)の結果を総合的に評価し、稲作導入適地を選定するという計画で研究に取り組んだ。前年度までで、湛水確率マップ作成の前提となる、多種類の衛星データを統合する技術の開発と、蒸発散量推定モデルの開発がほぼ完了した。当該年度はまずこれらについて、国際会議で2件の口頭発表を行うとともに、衛星解析分野の主要国際誌で公表した。衛星統合技術の改良も行い、これを応用した他地域の湿地観測に関して、新たに論文を作成し、平成30年度4月中に国際誌に投稿の見通しである。当該プログラムはgithubで公開済みである。また、共同研究者らとともに行った、土壌・水環境に着目した湿地の分類研究について、国際誌に投稿し、現在改訂を経て再査読の段階である。蒸発散モデルで稲作導入の影響を解析したところ、土壌耕起により乾季にはむしろ蒸発散が抑制される可能性があることがわかった。これらの結果を総合的に考察し、3つのテストサイト内における稲作導入適地を推定した。本成果は、現地農家とカウンターパート向けのガイドラインにも記載された。更に、衛星データと水文モデルの統合利用における今後の発展の可能性を探るため、パリ第六大学に滞在し、衛星の全球陸面モデルにおける活用についての情報収集を行うとともに、当該モデルの衛星データ等を利用した多面的検証をテーマに研究を行った。現在得られた成果をまとめており、国際誌への早期の投稿を予定している。今後は、(1)開発された蒸発散モデルに関する成果を公表し、(2)湿地帯に稲作を導入した場合の水文学的影響評価および(3)稲作導入に有望な地域の最終的な選出を行う必要がある。(1)について、現在投稿中の論文の次年度内での公表を目指すとともに、国内外の学会等での発表を行う。本研究から得られた成果は、共同研究者らの解析と組み合わせることにより、当該地域の気象学的特性や、湿地帯それぞれの特性を明らかにするのに資するだろう。(2)について、開発されたモデルに現地観測データから得られたパラメータを入力することで、自然植生・稲作それぞれのシナリオにおいて蒸発散量がどう変化するのかを調べる。稲作により蒸発散量の増加する可能性が低い地域について、衛星データフュージョンにより実現された高時空間分解能の湛水マップをもとに、(3)稲作導入に有望な地域の最終的な選出を行う。可能であれば、稲作が導入された場合に予想される収量や経済効果の推定なども行いたいところであるが、開発学の専門家との議論によれば、数値が独り歩きするリスクもあると考えられるため、そういった情報の公開には慎重な検討を要すると思われる。
基礎看護技術教育の体系化とカリキュラム開発

社会ニーズに応じた判断力、看護実践能力をそなえた看護者を育成するための基礎看護技術教育カリキュラムの開発をめざして、看護教育のパラダイムの再検討と基礎看護技術教育の体系化をおこなうことを目的とした。旧カリキュラムの評価、カリキュラム開発の核となる基礎看護技術の体系化をISM教材分析法を適用して実施した。以上の成果をもとに新カリキュラムを作成した。<研究成果の概要>1)学生の学習態度は、講義法、実習法で異なり、受講態度は、実習態度に比較し消極的であった。また、学年により差がみられ、2年生は、1年生、3年生に比較して消極的であった。2)看護適性に関しては、文献研究から適性項目を抽出し因子分析した結果、リーダーシップ、社会性、探求心、精神的成熟、忍耐の5因子が得られた。その因子を用いて学年比較をすると、2年生は、すべての因子において弱い傾向にあった。3)卒業後の看護技術実施に際して、基礎教育で学習した知識、技術等を活用した者は1割程度で残りの者は職場のスタッフから習得していた。4)基礎看護技術の構造化に関しては、指導すべき項目を精選し86項目とし、その項目を対象にISM教材分析法による分析をおこなった。結果は、患者を中心とした構成となった。すなわち、基礎看護技術は、患者を中心として体系化された。5)構造化を適用した授業を実施した学年とそうではない学年について学習成果を比較した。適用群では、依存の傾向が弱くなり主体的、積極的な学習態度となった。また自発的な学習行動がみられた。すなわち、構造化が有効との見通しが得られたため、この構成を採用して新カリキュラムを作成した。従来の基礎看護技術教育のカリキュラムと比較して新たな点は、授業編成が従来と異なり患者のニーズを中心として体系化された看護技術教育であった。基礎看護技術教育カリキュラム開発を行うための基礎資料とするために、旧カリキュラムで学習した学生の1.学習形態の別による学習態度、2.学生の看護適性、3.基礎教育課程で学習した知識・技術の卒業後の活用度を分析した。またカリキュラム開発の核となる4.基礎看護技術の構造化をISM教材分析法を適用して実施した。以上の研究から得られた結果の要点は以下の通りである。1.学生の学習態度は、講義法、実習法で異なり、受講態度は、実習態度に比較し消極的であった。2.看護適性に関しては、文献研究から適性項目を抽出し因子分析した結果リーダーシップ社会性、探求心、精神的成熟、忍耐の因子が得られた。これらの適性因子を採用して学生の看護適性を調査した結果、学年差がみられた。2年生は、それぞれの因子で低下傾向にあった。3.卒業後臨床での看護技術実施に際して、基礎教育で学習した知識、技術等を活用した者は1割程度で残りの者は職場のスタッフから習得していた。4.科目の構造化に関しては、基礎看護技術で指導すべき項目を精選し86項目とした。その項目を対象にISM教材分析法による分析をおこない基礎看護技術の構造化を実施した。その結果基礎看護技術は、以下の5分野から構成された。1)看護をする上で基本となる相互理解を中心にした「基礎」分野2)生活する上での基本となる「日常生活」分野3)生命維持に必要である「生理」分野4)感染予防に必要とされる技術「感染予防」分野5)すべての技術を総合して実施可能となる「統合」分野この構造は、患者を中心として構成されている。

1.基礎看護技術教育のカリキュラム開発を行うための基礎資料とするために、看護の受け手である患者を対象に看護学生に対する期待や学生が実施した技術に対する評価を調査した。調査概要は、診療援助技術15項目、基本技術17項目である。それぞれの技術項目について学生実施の許可、その技術に対する期待の度合い、学生が実施した技術の評価を質問した。筋肉内注射を始めとする診療援助技術に関しては、学生が実施したものが少なかったが、実施した技術に対する評価は、概ね良好であった。患者が学生に実施していいとした技術は、氷枕や湯たんぽであり、実施してほしくない技術は、採血、筋肉内注射などであり、身体に侵襲がおよぶ技術は拒否していた。次いで、学生が実施していいとした技術に対する期待は高く、上手にできることを期待していた。一方、学生にしてほしくない技術については、期待が高いもの、低いものに二分された。コミュニケーション技術を主とする基本技術については、ほとんどの項目で普通以上の期待をしていた。しかし、学生の実施した技術に対する評価では、患者の期待以下の評価があり、複数の者が期待以下と答えた項目は、挨拶、ケアの説明を十分にする、患者の意見を尊重する、信頼できる等であった。観察技術に関しては、学生の実施に対する評価は、概ね良好であった。2.基礎看護技術をISM構造分析により体系化したカリキュラムを適用して授業を行った結果以下のことが明らかになった。構造化を実施して得られた構成を適用して授業を実施した学年、従来の構成で授業を実施した学年との教育成果を比較した。その結果は、構造化を適用したカリキュラムで学習した学生は、学習態度として、依存的な態度が弱くなり、主体的で積極的な学習態度となった。また自主性があり、積極的であり、自ら学習しようとする姿勢と行動がみられた。この結果は、基礎看護技術教育で目標とする学習態度の条件を満たしていた。基礎看護技術教育のカリキュラム開発を行うための基礎資料とするために、1.看護の受け手である患者の期待、2.医師の看護教育に対する期待、3.当短期大学部の卒業生全員を対象に看護専門職意識の調査を実施した。以下に結果を述べる。1.患者による受け持ち学生の基本的態度の評価は、12項目すべてにおいて「ふつう」から「大変よくできた」であった。態度への期待は、2項目における各1名を除きすべて「ふつう」から「もっとも期待する」であった。評価と期待の比較では、期待するレベルより低いと評価したものは、多いものでは、「明るかった」、「自分でできないことは多くの人の助言を求めた」であった。2.医師が看護者に期待する能力は、重要度の高い順に、一般教養、看護技術、対人関係、専門職としての態度、看護実践能力、医学知識であった。詳細の項目別では、高得点順では、人間性、基本的看護技術、患者との対応、専門職としての責務の自覚であり、最低得点は、研究の実施であった。医師は医学的知識や研究等の知識探求に関する分野に比べ、人間性や対人関係能力などの個人の資質に期待している者が多かった。
二酸化炭素の化学的固定を指向した二元機能単核メタレート触媒の開発

二酸化炭素は、種々の有用な化成品への再生可能かつ無毒なC1源である。単純な単核タングステートが種々の常圧二酸化炭素固定化反応に対して優れた均一系触媒として機能することを見いだした。タングステンオキソ種が二酸化炭素と基質の同時活性化という二元機能を示した。本系は高い収率とアミン、2-アミノンゾニトリル、プロパルギルアルコールを含む種々の基質への広範な適用性を示すことから、優れた触媒系であることが明らかとなった。本申請研究では、「ポリオキソメタレート触媒のアニオンサイズ当たりの負電荷を大きくすることによる塩基性度の向上」というコンセプトのもとに単核メタレート触媒を合成し、これら触媒による二酸化炭素や基質の単独あるいは同時活性化を利用した二酸化炭素の化学的固定を中心とした触媒反応系の開発を目的とする。本年度は、単核タングステート触媒による常圧二酸化炭素の固定化反応における触媒効果、基質適用性について検討した。1,2-フェニレンジアミンから2-ベンズイミダゾロンの合成においては、単核タングステートのみ活性を示し、他の塩基性を示す二原子欠損型ゲルマノタングステートやイットリウム置換ポリオキソメタレートは活性を示さなかった。また、種々の芳香族ジアミンと二酸化炭素から対応する環状尿素誘導体の合成に成功したが、2-アミノフェノールと2-アミノベンゼンチオールから2-ベンゾオキサゾリノンや2(3H)-ベンゾチアゾロンの合成反応は進行しなかった。1級アミンと2級アミンと二酸化炭素の反応では、対称尿素誘導体が非対称尿素誘導体よりも優先して生成し、1級アミンと1級アルコールと二酸化炭素の反応では、対応する尿素誘導体がカルバメート誘導体よりも優先して生成した。プロパルギルアルコールから環状カーボネートへの反応だけでなく、2級プロパルギルアミンから環状カルバメートへの二酸化炭素固定化反応も可能であった。量子化学計算を用いた検討より、カルバミン酸中間体からイソシアネート中間体を生成するステップにおいて単核タングステートが重要な役割を果たしていることを明らかとした。本年度は、単核タングステート触媒が、常圧二酸化炭素を用いた1,2-フェニレンジアミンから2-ベンズイミダゾロンの合成に従来の無機・有機強塩基触媒(DBU, TMG,炭酸セシウム, etc.)を遙かに凌駕する活性を示すことを見出した。芳香族ジアミンと二酸化炭素から環状尿素誘導体の量論・触媒的合成は達成されておらず、本系が初めての成功例である。また、種々の芳香族ジアミンに適用可能であり、広範な基質適応性を示した。NMRによる中間体の詳細な検討から、単核タングステートによる二酸化炭素と基質の同時活性化能を明らかとした。この特異的二元機能は種々の基質への反応に適用可能であり、1級の単純アミン、プロパルギルアルコール、2-アミノベンゾニトリルから尿素誘導体、環状カーボネート、キナゾリジオンへの効率的二酸化炭素固定化反応も可能であった。単核タングステートによる二酸化炭素と基質の同時活性化能を明らかとし、種々のアミン、プロパルギルアルコール、2-アミノベンゾニトリルによる常圧二酸化炭素を用いた化学的固定化反応に対して、従来の無機・有機強塩基触媒を遙かに凌駕する活性を示すことを見出したため。単核種を無機配位子とした他金属種との複合化や活性化困難な基質(アルカン、アルケン、アルキン、芳香族化合物中の不活性C-H結合など)について検討し、触媒反応系の拡張を目指す。計画変更で若干の残額が出たが、次年度の試薬購入等の物品費として使用していく予定である。
市民マラソンを通じた地域ブランド向上に関する実証的研究

本研究の目的は、パーソナリティ・フィットがイベント満足度と目的地・ロイヤリティに影響を及ぼすか、イベント満足度がブランド認知、目的地・イメージ、及び目的地・ロイヤリティに影響を及ぼすかであった。研究1に関して、パーソナリティ・フィットの刺激/能力は、イベント満足度に好意的な影響を与え、一方イベント満足度は、目的地・ロイヤリティの重要な予測因子であった。研究2について、イベント満足度は、ブランド認知の影響要因であった。次に、ブランド認知は、目的地・イメージのインフラ、魅力、価値、楽しみに影響を及ぼした。最後に、目的地・イメージのインフラ、魅力、楽しみは、目的地・ロイヤリティの重要な要因であった。本研究は、日本の市民マラソンを事例に、(1)Aaker(1997)のブランド・パーソナリティ理論を基に、日本の社会文化的背景を考慮した「スポーツイベント・パーソナリティ」と「目的地・パーソナリティ」の概念化及び測定尺度を開発すること、(2)スポーツイベントと目的地との組み合わせによるパーソナリティ・フィットが参加者のイベントと目的地に対する態度及び目的地・ロイヤリティに影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とした。今年度は、先行研究を概観し、スポーツイベント・パーソナリティと目的地・パーソナリティの尺度を開発するため予備調査ならびに市民マラソンでの参加者調査を実施した。まず始めに、先行研究を概観し、ブランド・パーソナリティ、スポーツイベント・パーソナリティ、ならびに目的地・パーソナリティの研究動向を把握することを試みた。その中で、スポーツイベント・パーソナリティと目的地・パーソナリティを同じ評価軸で測定している研究はこれまで行われていないことが明らかとなった。このことから、先行研究の尺度を基に同じ評価軸で測定が行えるよう、スポーツイベントと目的地の特性ならびに日本の社会文化的背景を考慮した尺度開発を行った。次に、開発された尺度の信頼性と妥当性を確認するため、予備調査を行った。最後に、予備調査において信頼性と妥当性が確認された尺度を基に、赤穂シティマラソンでの参加者調査を実施した。回収数は251票、有効回答数は231票(有効回収率:92.0%)であった。これらの結果は、「赤穂シティマラソンランナー調査」と題した報告書(30ページ)にまとめられ、研究結果の社会還元のため、調査にご協力頂いた赤穂シティマラソン実行委員会にフィードバックされた。研究1年目となった平成27年度は、当初の予定通り、予備調査ならびに市民マラソンでの参加者調査を実施することができた。また、赤穂シティマラソン実行委員会の担当者に対し、報告書を提出することができ、次年度の調査に向け良好な関係を築けている。今後は研究結果の論文化を進めていく予定である。近年日本では、「町おこし」の一環として多くの市民マラソンが開催されているが、市民マラソン開催を通じて、いかに地域ブランド向上が図られたかなどの実証研究はあまり進んでいない。そこで本研究では、地域ブランド研究で多く用いられる目的地イメージの概念を用い、市民マラソン参加者のイベント満足度がブランド認知、目的地イメージ、及び目的地ロイヤリティに影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とした。具体的には、研究1年目で開発されたスポーツイベント・パーソナリティと目的地・パーソナリティの項目と先行研究(Byon and Zhang, 2010)で用いられた目的地イメージの4因子構造(インフラ、魅力、価値、楽しみ)を参考に調査を実施した。データ収集は、第6回赤穂シティマラソンにおいて、ゴールした参加者に対し直接配布回収法による質問紙調査を実施した。回収数は400票、有効回答数は353票(有効回答率:88.2%)であった。分析には、因果関係モデルを検証するため構造方程式モデリングを行った。分析の結果、イベントの満足度が高まれば、ブランド認知に対しポジティブな影響を与えることが明らかとなった。また、ブランド認知が目的地イメージに正の影響を及ぼすことも確認された。さらに、目的地イメージが目的地ロイヤリティにポジティブな影響を及ぼすことも示された。しかしながら、目的地イメージにおける価値は目的地ロイヤリティに影響を及ぼさなかった。つまり、市民マラソンを開催し、参加者がイベントに満足すれば、目的地のブランド認知は向上し、またブランド認知が高まることで、ブランドイメージは向上し、ひいては目的地に対するロイヤリティは高まることが示唆される。これらの結果より、市民マラソンを開催することにより、地域ブランド向上が図れる可能性が示された。研究2年目となる平成28年度は、1年目で開発された尺度である「スポーツイベント・パーソナリティ」と「目的地・パーソナリティ」、そしてその他関連要因(目的地に対する態度、イベント満足度、目的地ロイヤリティなど)を含んだ質問紙調査を市民マラソンで行う。特に、スポーツイベントと目的との組み合わせによるパーソナリティ・フィットの検証を明らかにすることで、これまでの研究では見いだせなかった新たな知見を得られる可能性があると考える。スポーツマネジメント
イメージングバイオマーカーを用いた遅発性精神病の層別化

統合失調症は典型的には青年期に発症するが、中高年になって初めて幻覚妄想を呈する遅発性精神病と呼ばれる一群がある。これらは生物学的に異なる疾患であるか、異なる場合、遅発性精神病は認知症の前駆期であるかに関して、鑑別が困難である。代表者らが開発した安静時fMRIによる典型例統合失調症のバイオマーカーを遅発性精神病に適用し、典型的な統合失調症らしさが高い群と低い群を抽出する。次に両群にタウ・アミロイドPETを実施する。MRIとPETによる画像バイオマーカーによって遅発性精神病の鑑別方法を確立する。