hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シンクロトロン光と次世代シークエンサーを用いた効率的な欠失突然変異体単離系の開発

その後、温室内で栽培したM2個体の緑葉よりDNAを抽出し、試験区ごとに5個体ずつのDNAを混合し、次世代シークエンサーで塩基配列を解析し、約20倍深度のゲノム塩基配列データを得た。これらのデータとWilliams 82のゲノム塩基配列の比較から解析を進めている。次世代シークエンサーによるIN-DELの検出を行なっているが、プールした変異体のDNAを用いた影響か既存の解析プログラムによる変異の検出が難しく、最適な解析条件を見出すのに時間を要しており、さらに別の手法を適用することも検討している。全体計画のうち、突然変異効率の評価についての部分をアンプリコンシークエンスの利用から全ゲノムシークエンスの利用に変更する。これに伴い、サンプルの調整法等に若干の変更が生じるが、他の部分に関しては計画通り研究を進めることとしており、今後の研究の推進方策について大幅な変更はない。本年度は、さらに規模を拡大した変異集団の作成を進めるとともに、表現型と塩基配列の両方からさらに詳細に導入された変異の評価を進めてゆく予定である。実験方法の変更に伴い、次世代シークエンサーを用いた解析がH29年度中に終了せず、H30年度に持ち越しとなったため、当該研究経費分の執行がH30年度となるため。次世代シークエンサーを用いた変異解析について若干の研究計画変更が生じたため、H31年度に追加の解析を予定しており、この分の経費執行がH31年度となっているため。
強相関電子の局在から遍歴の転移における電子状態

強相関電子系の特徴である電子の局在化は、重い電子、高温超電導などの新奇な物性の原因になっているため、多くの凝縮系で研究されている。しかし、凝縮系の中の電子の置かれる複雑な環境は局在化の機構の理解する事を難しくしている。本研究では、強相関電子を空間的に孤立させてその環境を単純化し、局在化の機構を電子構造の立場から明らかにする。金属中の電子の局在化は強相関電子系の特徴的な現象であり、磁性、量子臨界、重い電子などの新奇な物性の原因になっている。その強相関電子の局在化の機構を電子構造の立場から朋らかにするため、電子の性質が局在から遍歴まで転移する「Ce希薄化合物系」と「Ag(111)上のCo吸着系」との二つのシステムを光電子分光を用いて系統的に研究することを目的とする。本年度の研究では、Ce希薄化合物系における共鳴光電子分光を放射光利用施設で行った。その結果、Ce凝縮の状態どCe希薄の状態の両方とも、大きな近藤共鳴ピークがフェルミ順位の近傍で形成される事が分かった。これは、Ceの希薄の状態でも、Ce4f電子と伝導電子の混成が強い事を示し、強相関電子の局在化の機構を理解する事で重要な情報に文る。現在、その結果をまとめ、学会の発表及び論文の投稿を準備している。また、Ag(111)上のCo吸着系の光電子分光の測定をより効率的に行うため、資料準備所のポータブルチャンバを開発した。その後、実験室で、表面処理及び吸着条件を捜した。得られた表面作成条件は、平成22年度、放射光利用施設を用いた光電子分光の実験に利用される計画である。実験と並行して、電子構造(分散やフェルミ面)を理論的に理解するため、商用のWIEN2Kコードを利用して、Ce希薄化合物のバンド計算を行っている。これは、実験と理論計算を同時にする事で、強相関電子の振る舞いの理解を深めると期待される。本研究では、強相関電子を空間的に孤立させてその環境を単純化し、局在化の機構を電子構造の立場から明らかにする事を目的にする。そのため、電子の性質が局在から遍歴まで転移する「Ce希薄化合物系」と「Ag(111)上のCo吸着系」との二つの補完的な系において、光電子分光法を用いる系統的な研究を遂行した。「Ce希薄化合物系」では、Ceを他の元素で置換してCe 4f電子を凝縮状態から不純物の状態に変える。少ない濃度のCe電子状態をよく観測するため、Ce 4f-4d共鳴現象を用いる光電子分光の測定を放射光利用施設のUVSORで行った。実験の結果、Ce凝縮の状態で観測されたフェルミ順位の近傍の強い近藤共鳴ピークが、連続的にCe希薄状態でも大きく形成される事を観測した。これは、Ce希薄の状態になっても、Ce 4f電子が伝導電子と強く混成している事を示している。「Ag(111)上のCo吸着系」においては、資料準備所のポータブルチャンバの開発と光電子分光法を用いた電子構造の研究との二段階に分かれて行われた。試料準備層のポータブルチャンバを開発は実験室で行われ、直接制作した加熱装置とスパッタリング装置を利用して表面処理及び吸着条件を確定した。得られた条件を用いてCo 3p-3d共鳴角度分解光電子分光の測定を行い、Ag(111)上のCo吸着系の電子構造の研究の基盤を作った。
新たなコンセプトに基づいたｐｈ反応性リポソームによる悪性骨軟部腫瘍への治療戦略

悪性骨軟部腫瘍の予後は、化学療法の効果にかかっており、現状の打開には新たな薬物の開発か、高濃度の薬物を腫瘍に集積させるDrug delivery system(DDS)の開発が必須である。注目すべき腫瘍の特異的な現象の一つに、腫瘍組織の酸性化がある。腫瘍細胞による糖摂取の著しい増加と嫌気性解糖による乳酸からのH+の産生によるとされている。実際、当科でのデータでは、悪性骨軟部腫瘍患者における腫瘍内pHは6.0-6.9に分布し、そのほとんどがpH6.7周辺に集中している。本研究はpH6-6.9をターゲットとし、pH反応性脂質を用いてH6.9以下で崩壊し、サイズを70-100nmにすることでEPR効果(Enhanced permeability and retention effect)効果を有し、PEGを含有させることで循環血液中での長期滞留性(ステルス性)を有するpH反応性リポソームを作成することを目的とした。今回、その第一段階であるリポソームの作成であり、超音波処理法(凍結融解あり、なし)、およびボルテックス処理法(凍結融解あり、なし)にて作成した。リポソームのサイズは、いずれの作成法によっても概ね100nmであった。ただし、リポソーム作成工程において、使用した脂質の大幅なロス、およびHPTS(8-Hydroxypyrene-1, 3, 6-Trisulfonic Acid, Trisodium Salt)の封入率が1%以下と非常に低い結果であった。今後、脂質ロスの改善、封入率の向上のため、作成工程の調整が必要である。また、pHに対する反応は、pH6.9で漏出が見られ、pH7.4で漏出が見られなかった。今後、pH6.7で漏出が見られpH7.0以上で漏出が見られないような脂質組成比を決定する必要がある。1.pH応答性リポソームの作成蛍光物質を内包するpH応答性リポソームを、脂質はEPC、DSPE-PG8MG、内包化合物はHPTS、DPXを使用し、超音波処理法(凍結融解あり、なし)、およびボルテックス処理法(凍結融解あり、なし)にて作成した。リポソームの物性確認を、1粒子径(nm)、2リポソーム脂質濃度(mg/ml)、3内包化合物濃度(uM)、4内包率(%)の定量をおこなった。結果:超音波処理法(凍結融解あり)1118.8,23.52,3183.5,40.62,(凍結融解なし)190.62,28.38,3138.8,40.31。ボルテックス処理法(凍結融解あり)1119.7,23.14,3166.6,40.54,(凍結融解なし)1131.4,23.18,3187.6,40.65であった。2. pHに対する反応性の検討1で作成したpH応答性リポソームを用いて、1リン緩衝液(pH8.0-6.3)または酢酸緩衝液(pH5.7-4.96)に添加し、傾向強度を測定した(A)。220分後に10%Triton X-100を添加し蛍光強度を測定した(B)。3リポソームからのHPTSのリリース率は次の式から算出した。Release率(%) =各時間での蛍光強度(A) / Triton処理後の蛍光強度(B)x 100。結果:超音波処理法によるリポソーム:pH6.3以上では漏出が見られなかったが、pH5.7では経時的に反応し、5分で50%、10分で80%の漏出が見られた。pH4.96では、0分で50%が漏出した。ボルテックス処理法(凍結融解あり)によるリポソーム:15分後の評価では、pH8, 7.4では反応しなかったが、pH6.9以下では、70%以上が漏出した。ボルテックス処理法(凍結融解なし)によるリポソーム:凍結融解ありとほぼ同様の結果であった。1.リポソームの作成超音波処理法及びボルテックス法で調製したリポソームについて、いずれもHPTSの封入率は1%以下と非常に低かった。さらに、得られたリポソーム溶液の脂質濃度も低かったことから、調製工程において脂質の大幅なロスが考えられる。今後は各調製工程でサンプリングを行い脂質量のモニタリングし調製方法の改良を行っていく。また、調製方法の検討と並行して、HPTS及び脂質の初期濃度を調整し、封入率を改善していく必要がある。2. pHに対する反応性の検討本実験において特殊pH応答性リポソームのpH応答性を確認することができた。しかしながら、リポソーム調製法に依存してpH応答性に違いがみられた。今後、リポソーム調製法を検討して、封入率の増大と共に、pH6.7で漏出が見られ、pH7.0以上で漏出が見られないような脂質組成比を決定することが必要である。

実際、当科でのデータでは、悪性骨軟部腫瘍患者における腫瘍内pHは6.0-6.9に分布し、そのほとんどがpH6.7周辺に集中している。本研究はpH6-6.9をターゲットとし、pH反応性脂質を用いてH6.9以下で崩壊し、サイズを70-100nmにすることでEPR効果(Enhanced permeability and retention effect)効果を有し、PEGを含有させることで循環血液中での長期滞留性(ステルス性)を有するpH反応性リポソームを作成することを目的とした。今回、その第一段階であるリポソームの作成であり、超音波処理法(凍結融解あり、なし)、およびボルテックス処理法(凍結融解あり、なし)にて作成した。リポソームのサイズは、いずれの作成法によっても概ね100nmであった。ただし、リポソーム作成工程において、使用した脂質の大幅なロス、およびHPTS(8-Hydroxypyrene-1, 3, 6-Trisulfonic Acid, Trisodium Salt)の封入率が1%以下と非常に低い結果であった。今後、脂質ロスの改善、封入率の向上のため、作成工程の調整が必要である。また、pHに対する反応は、pH6.9で漏出が見られ、pH7.4で漏出が見られなかった。今後、pH6.7で漏出が見られpH7.0以上で漏出が見られないような脂質組成比を決定する必要がある。1.pH応答性リポソームの作成蛍光物質を内包するpH応答性リポソームを、脂質はEPC、DSPE-PG8MG、内包化合物はHPTS、DPXを使用し、超音波処理法(凍結融解あり、なし)、およびボルテックス処理法(凍結融解あり、なし)にて作成した。リポソームの物性確認を、1粒子径(nm)、2リポソーム脂質濃度(mg/ml)、3内包化合物濃度(uM)、4内包率(%)の定量をおこなった。結果:超音波処理法(凍結融解あり)1118.8,23.52,3183.5,40.62,(凍結融解なし)190.62,28.38,3138.8,40.31。ボルテックス処理法(凍結融解あり)1119.7,23.14,3166.6,40.54,(凍結融解なし)1131.4,23.18,3187.6,40.65であった。2. pHに対する反応性の検討1で作成したpH応答性リポソームを用いて、1リン緩衝液(pH8.0-6.3)または酢酸緩衝液(pH5.7-4.96)に添加し、傾向強度を測定した(A)。220分後に10%Triton X-100を添加し蛍光強度を測定した(B)。3リポソームからのHPTSのリリース率は次の式から算出した。Release率(%) =各時間での蛍光強度(A) / Triton処理後の蛍光強度(B)x 100。結果:超音波処理法によるリポソーム:pH6.3以上では漏出が見られなかったが、pH5.7では経時的に反応し、5分で50%、10分で80%の漏出が見られた。pH4.96では、0分で50%が漏出した。ボルテックス処理法(凍結融解あり)によるリポソーム:15分後の評価では、pH8, 7.4では反応しなかったが、pH6.9以下では、70%以上が漏出した。ボルテックス処理法(凍結融解なし)によるリポソーム:凍結融解ありとほぼ同様の結果であった。1.リポソームの作成超音波処理法及びボルテックス法で調製したリポソームについて、いずれもHPTSの封入率は1%以下と非常に低かった。さらに、得られたリポソーム溶液の脂質濃度も低かったことから、調製工程において脂質の大幅なロスが考えられる。今後は各調製工程でサンプリングを行い脂質量のモニタリングし調製方法の改良を行っていく。
光学活性ヘリセン類の化学と機能

本研究はラセン構造の光学活性ヘリセンで構成される大環状分子の合成と機能に関するものである.ヘリセン部を含有する大環状アミド,大環状アセチレン,および大環状酸無水物の合成法を確立した.環状アミドについては単量体から10量体をすべて合成した.環状アセチレンは3量体から6量体の合成法を確立した.また,環状無水物は3量体と4量体を得た.大環状アミドをスペクトル的に比較して「環効果」を調べた結果,5量体より小さい化合物は,NMRとCDが特徴的であったのに対し,より大きな分子は対応する鎖状化合物と類似の挙動をした.従って,比較的小さいリングサイズの化合物が特異な構造を有し,大きな分子は柔軟であることがわかった.また,単量体のLB膜形成と分子構造との関係を調べ,新規な官能基化された光学活性LB膜を調製した.大環状アセチレンのうち,3量体が有機溶媒中で自己会合することがわかった.この現象を詳しく調べた結果,π共役化合物の会合としては極めて珍しいことに,選択的に二分子会合し高次会合しないことがわかった.(M,M,M)-体は(M,P,M)-体よりも強く会合することから,ヘリセン部の不斉が重要な役割を果たしていることになる.ピレンとポリニトロ化したヘリセンのCT錯体形成について調べた.結晶中では両者が互いに層状に積み重なった円柱状構造を取る.ここで,右ラセン構造のヘリセンは右ラセンから合成したCT錯体は右ラセン構造の円柱を与えた.一方,ラセミ体から合成した錯体では,右ラセンヘリセンは左ラセン円柱を生じ,左ラセンヘリセンは右ラセン円柱を与えた.ヘリセンのキラリティーによって,結晶構造が制御できる可能性が示された.また,ラセン構造同士の不斉認識をCT錯体形成を利用して調べた.その結果,同じ右ラセン構造のヘリセンがより強く相互作用することがわかった.本研究はラセン構造の光学活性ヘリセンで構成される大環状分子の合成と機能に関するものである.ヘリセン部を含有する大環状アミド,大環状アセチレン,および大環状酸無水物の合成法を確立した.環状アミドについては単量体から10量体をすべて合成した.環状アセチレンは3量体から6量体の合成法を確立した.また,環状無水物は3量体と4量体を得た.大環状アミドをスペクトル的に比較して「環効果」を調べた結果,5量体より小さい化合物は,NMRとCDが特徴的であったのに対し,より大きな分子は対応する鎖状化合物と類似の挙動をした.従って,比較的小さいリングサイズの化合物が特異な構造を有し,大きな分子は柔軟であることがわかった.また,単量体のLB膜形成と分子構造との関係を調べ,新規な官能基化された光学活性LB膜を調製した.大環状アセチレンのうち,3量体が有機溶媒中で自己会合することがわかった.この現象を詳しく調べた結果,π共役化合物の会合としては極めて珍しいことに,選択的に二分子会合し高次会合しないことがわかった.(M,M,M)-体は(M,P,M)-体よりも強く会合することから,ヘリセン部の不斉が重要な役割を果たしていることになる.ピレンとポリニトロ化したヘリセンのCT錯体形成について調べた.結晶中では両者が互いに層状に積み重なった円柱状構造を取る.ここで,右ラセン構造のヘリセンは右ラセンから合成したCT錯体は右ラセン構造の円柱を与えた.一方,ラセミ体から合成した錯体では,右ラセンヘリセンは左ラセン円柱を生じ,左ラセンヘリセンは右ラセン円柱を与えた.ヘリセンのキラリティーによって,結晶構造が制御できる可能性が示された.また,ラセン構造同士の不斉認識をCT錯体形成を利用して調べた.その結果,同じ右ラセン構造のヘリセンがより強く相互作用することがわかった.分子量数千から数十万の有機分子である合成高分子と生体高分子が,高度な機能を発現することはよく知られており,高分子化学や生物化学で,研究が精力的に行われている.さて,合成化学的に得られる低分子有機化合物がオングストロームサイズであるのに対して,巨大合成有機分子はナノ有機分子と呼ぶことができる.我々は,現代有機化学の手法でナノ有機分子を取り扱ってみることに興味をもった.有機化学と高分子科学や生物化学の間の新しい領域が展開できるとともに,新しい機能性材料や生理活性物質の開発も期待される.本研究は光学活性ヘリセンで構成される大環状構造のナノ有機分子の合成と機能に関するものである.ヘリセン部を含有する大環状分子の合成が進展した.環状アミド,環状アセチレン,および環状酸無水物の合成法を確立した.環状アミドについては[1+1]cycloamideから[10+10]cycloamideをすべて合成した.環状アセチレンは[3+3]cycloalkyneから[6+6]cycloalkyneの合成法を確立した.また,環状無水物は三量体と四量体を得た.ここで,[1+1]cycloamideのLB膜形成と分子構造との関係を調べ,新規な官能基化された光学活性LB膜を調整した.また,[3+3]cycloalkyneが有機溶媒中で二量体会合することがわかった.ヘリセンによる不斉認識現象の解明が進んでいる.ピレンとポリニトロ化したヘリセンのCT錯体形成について調べた.

結晶中では両者が互いに層状に積み重なった円柱状構造を取る.ここで,右ラセン構造のヘリセンは右ラセンから合成したCT錯体は右ラセン構造の円柱を与えた.一方,ラセミ体から合成した錯体では,右ラセンヘリセンは左ラセン円柱を生じ,左ラセンヘリセンは右ラセン円柱を与えた.ヘリセンのキラリティーによって,結晶構造が制御できる可能性が示された.我々は,現代有機化学の手法でナノメートルサイズの有機分子を取り扱うことに興味をもった.有機化学と高分子化学や生物化学の間の新しい領域が展開できるとともに,新しい機能性材料や生理活性物質の開発を期待した.本研究は光学活性ヘリセンで構成される大環状分子の合成と機能に関するものである.ヘリセン部を有する大環状アミド[1+1]cycloamideから[10+10]cycloamideを昨年合成した.これらをスペクトル的に比較して「環効果」を調べた.その結果,[5+5]cycloamideより小さい化合物はNMRとCDが特徴的であったのに対し,より大きな分子は対応する鎖状化合物と類似の挙動をした.従って,比較的小さいリングサイズの化合物が剛直な構造を有し,大きな分子は柔軟であることがわかった.この結果は今後の大環状分子の設計に重要な指針を与えた.また,大環状アセチレンのうち,[3+3]cycloalkyneの有機溶媒中での自己会合を詳しく調べた.その結果,π共役化合物の会合としては極めて珍しいことに,選択的に二分子会合し高次会合しないことがわかった.(M,M,M)-体は(M,P,W)-体よりも強く会合することから,ヘリセン部の不斉が重要な役割を果たしていることになる.この化合物は分子の「のり」として利用が可能であると考えている.ラセン構造同士の不斉認識をCT錯体形成を利用して調べた.電子過剰ヘリセンと電子不足ヘリセンの溶液中での相互作用を調べた結果,同じ右ラセン構造のヘリセンがより強く相互作用することがわかった.これはラセン低分子化合物の不斉認識を調べた初めての例である.
遷移金属・炭素系合金の電子状態におよぼす粒径サイズの効果

1.金属原子を内包した炭素クラスターについて光電子分光法を用い電子状態を解明した。対象とした炭素クラスターは、内包される原子数が1個の炭素クラスター(金属内包フラーレン、M@C_<82>M=Sc,La.Gd)、多数の金属原子もしくは金属カーバイドが内包されているカーボンナノカプセルである。2.金属内包フラーレンの電子状態は、金属を内包しない空のフラーレンC_<82>の電子状態と類似しており、特に高結合エネルギー領域は非常に似ていることが明かとなった。これは、フラーレン骨格を形成する炭素・炭素結合の様子は金属原子の存在の有無に左右されないことを示唆している。3.金属内包フラーレンのフェルミ準位付近の光電子スペクトルは、内包される金属原子の種類が異なると、微妙に異なっていることが明かとなった。この領域のスペクトルの解析から、内包されている金属がランタンやガドリニウムでは、金属原子から炭素ケージに3個の電子が移動しており、一方スカンジウムが内包された系では2個の電子しか移動していないことが判明した。4.カーボンナノカプセルに内包された金属と炭素ケージ感の電子移動の様子を検討するために、炭素原子層をアルゴンイオン銃でエッチングし、金属の内殻の結合エネルギーを炭素原子層の厚さの関数として測定した。5.炭素原子層の厚さに関わらず、金属原子の内殻の結合エネルギーに化学シフトは観測されず、多量の金属原子が多量の炭素原子に取り囲まれた系では、顕著な電子移動が存在しないことが明かとなった。6.以上の結果から、原子数の多少が金属から炭素へに電子移動を支配している可能性があることが明かとなったので、今後はある程度金属原子数と炭素原子数を制御し、電子移動を調節することにより新しい物性を持った材料の開発に指針を得ることが出来たものと思われる。
奈良の学習法における算術学習の分析的・実証的研究

木下竹次の『学習言論』,『学習各論』,ならびに『学習研究』誌上に表れた算術教育の理論的・実践的論考をOCRでMS-DOS上に読み込み,新教育・自由教育における教育用語・術語を系譜歴・時期的・構造的に分析し,理論の実践的解釈ならびに実践の理論化の系譜と形態を解明した.本研究は,計算機による術語の検索・抽出・統計・分析を軸とする研究である.分析の視点は,1.新教育運動の動向と数学教育改造運動の関係,2.新教育と日本における数学教育改造の試み,3.木下竹次の算術教育論である.分析の結果,1.新教育・進歩主義教育運動の性格には,実質陶冶と形式陶冶・客観主義の克服から合科学習の発想が生まれていること,2.世界的規模での数学における教育改造運動の日本的受容の形態は,ペリーの実用数学,デューイの数学思想における実用主義と融合主義が基盤であったこと,3.日本における新主義数学の展開には,精神主義的錬磨主義による変容がみられたこと,4.数学の国家的改造の試み(菊池大麓・藤沢利喜太郎・小倉金之助等の実用性と論理性の関係の処理)の多様性が,日本における数学改造運動の多様性を生み出していること,5.奈良の学習法は,14の数学学習論の論理的不整合性を哲学的概念の導入により乗り切ろうとしたものであったこと等が帰結される.今後は,奈良の「学習法」における「算術問題構成法」に関し,評価の観点から,形式陶冶の克服としての数量生活発展の形態の分析を行う.本年度は、木下竹次の『学習各論』の「数学的精神の発揮」と、『学習研究』誌上に表れた算術教育の理論的・実践的論考をMS-DOS上に読み込み、杉峰は、木下竹次の思想の系譜や、わが国の大正期新教育運動ならびに世界の進歩主義・新教育・教育改造運動の関連性の観点から、松本は、数学の教科としての系統性の観点から、また、廣岡は、合科学習の授業実践の観点から新教育に関する用語の分類をした。一方、日本語のOCR入力と同時に、用語の分析において実証されるべき仮説を形成する必要から、理論的な研究を平行させ、その過程で必然的に要請された欧米の諸思想家の英文による文献を、日本語文献の将来的な比較を考慮して、入力を開始し、現在比較分析のためのプログラムを開発中である。分析の視点は、(1)新教育運動の動向と数学教育改造運動の関係、(2)新教育と日本における数学教育改造の試み、(3)木下竹次の算術教育論にカテゴライズされ、(1)には、(1)新教育・進歩主義運動の性格(実質陶冶と形式陶冶・客観主義の克服・合科学習の動向等)(2)数学における教育運動の性格(ペリーの実用数学・デューイの数学教育観・実用主義と融合主義等)、(2)には、(1)日本における新教育の展開(精神主義的鍛錬主義・自学補導・題材論等)、(2)数学の国家的改造の試み(菊池大麓・藤沢利喜太郎・小倉金之助・実用性と論理性等)、(3)には、(1)学習法(直観・本性・数概念の起源・数量生活発展の様相等)、(2)教科論(実験実測・形式陶冶の克服・関数・実験実測・自然・社会.算術問題構成法等)がサブ・カテゴリーとして抽出されている。上記の研究のうち理論的研究に相当する部分は、平成4年10月3日に広島大学学校教育学部でおこなわれた日本教育大学協会研究集会で、「奈良女高師附属小学校における数学教育論」として発表された。木下竹次の『学習言論』,『学習各論』,ならびに『学習研究』誌上に表れた算術教育の理論的・実践的論考をOCRでMS-DOS上に読み込み,新教育・自由教育における教育用語・術語を系譜歴・時期的・構造的に分析し,理論の実践的解釈ならびに実践の理論化の系譜と形態を解明した.本研究は,計算機による術語の検索・抽出・統計・分析を軸とする研究である.分析の視点は,1.新教育運動の動向と数学教育改造運動の関係,2.新教育と日本における数学教育改造の試み,3.木下竹次の算術教育論である.分析の結果,1.新教育・進歩主義教育運動の性格には,実質陶冶と形式陶冶・客観主義の克服から合科学習の発想が生まれていること,2.世界的規模での数学における教育改造運動の日本的受容の形態は,ペリーの実用数学,デューイの数学思想における実用主義と融合主義が基盤であったこと,3.日本における新主義数学の展開には,精神主義的錬磨主義による変容がみられたこと,4.数学の国家的改造の試み(菊池大麓・藤沢利喜太郎・小倉金之助等の実用性と論理性の関係の処理)の多様性が,日本における数学改造運動の多様性を生み出していること,5.奈良の学習法は,14の数学学習論の論理的不整合性を哲学的概念の導入により乗り切ろうとしたものであったこと等が帰結される.今後は,奈良の「学習法」における「算術問題構成法」に関し,評価の観点から,形式陶冶の克服としての数量生活発展の形態の分析を行う.
貿易財の階層化と関連づけたアジア地域の貿易構造の研究と欧州地域との比較

本研究では,財市場の階層構造が存在すること,そして,この構造が企業の補間構造と階層構造に規定されることが研究される。このような主張を論拠づけるために,まず、財市場の階層構造を財の単価の相違から導きだした。さらに、部品貿易のアジアとヨーロッパとの構造の相違を明確にした。そのうえで、アジア域内の用途別貿易構造を注意深く研究した。とりわけ、日本、韓国・台湾、そして中国という代表的4カ国の貿易財の階層関係、貿易財の多様化と収斂化、貿易の高度化という傾向を指摘した。(1)BECによる用途別産業分類から、アジア地域全体、そしてEU地域、さらに両地域の比較が可能となり、従来の産業分類とは異なる視点から貿易構造を分析する。(2)類似した産業構成を持ち始めたアジア各国の実態を、用途別財の階層構造から光をあてることで、工程間分業の特性を分析する。(3)貿易を行う指標である、競争力指数、比較優位指数、双方向貿易指数、財単価比の比較による財の階層構造の分布から貿易構造を分析する方法を整理し、新たな分析視点を提示する。(4)フラグメンテーションあるいは生産工程の分業という視点からみた貿易構造を、生産の側面(付加価値活動)と企業関係の変化と関連させて分析する。(5)用途別産業分類にから再構成することにより、用途別財分類である中間財や資本財の垂直的差別化による階層化の程度から、アジア地域とEU地域比較が可能となる。また、HSデータに基づき、BEC(BROAD ECONOMIC CATEGORIES)に対応して地域(アジア、ヨーロッパ、アメリカ、その他地域におけるバラッサの比較優位指数を輸出と輸入の両側面から求めた。そこから、アジア地域とヨーロッパ地域との部品貿易・資本財貿易の特徴が明らかとなった。さらに、中国の「中国」からの輸入拡大という特有なデータの検討を行った。まず,EU4ヵ国(ドイツ、フランス、イギリス、イタリア)とEU10(チェコ、ハンガリー、ポーランドなど)の貿易構造に焦点を当て,EU域内と域外のの中間財(部品や素材),資本財,消費財,乗用車といった用途別貿易構造を分析した。次に,昨年度行ったアジア地域の貿易構造と比較して,ヨーロッパの中東東欧諸国の貿易構造が,対外依存よりも帯域内依存が高いことが検証された。とりわけ,最終財の貿易は,対外依存度が低くいことが明らかとなった。ここに,アジア地域とヨーロッパの紡機構造の相違が見られる。また,中国のアメリカおよびヨーロッパへの最終財輸出が拡大し,アジアの他の国の最終財シェアが減少していることから,アジア域内の生産ネットワークワーク構造の変化が,貿易構造より類推することが可能となった。続いて,世界主要国の部品貿易,資本財貿易を顕示比較優位のデータを作成した。ここでは,アジア地域とヨーロッパ地域との生産システムの相違として,前者が電機・機械をベースにしたシステムが発展し,後者では自動車の生産システムが確立していることが明らかとなったとが。その結果とRugman and Verbeke(2002)の研究を対比させて考察した。加えて,世界経済の最終需要構造の変化が,貿易ネットワークや企業関係の階層関係の変化を引き起こす可能性を,事例を挙げて,提示した。まず、これまでのデータ分析を踏まえ、日本を中心としたアジア・太平洋地域とEUの用途別財の貿易の傾向・特徴を分析し、アジアおよびヨーロッパにおける生産システムの特徴を定義づけた。とりわけ、ASEAN諸国やアジアNIESと中東欧10カ国のアメリカやヨーロッパへの用途別財貿易構造を比較して、なかでも、最終消費財の輸出市場の変化に注目して、後者をEU域内指向の生産システム形成と定義した。次に、金融危機を前後とした生産システムの変化の定性的特徴を確認した。危機前をアメリカ市場指向型生産システム、危機後を新興国市場指向生産システムと定義し、それぞれの階層構造の変化を指摘した。とりわけ、企業間の重層的階層構造の変化と経済危機後の変容について注目した。そして、、EMSの寡占化と資源メジャーの寡占化の変化、ブランド企業の外注化(なかでも、日本のブランド企業の戦略の変化)、そして、新興国企業のアップグレーディングの可能性、巨大新興国への生産の集積によるフルセット型生産システムの再構築の可能性について指摘した。加えて、直接投資データや新聞や雑誌の記事により類推される国際的企業活動の傾向を導出し、生産システムと貿易構造との関連づけを行なった。特に、新興国市場指向生産システムへの変容が、貿易構造を変化させる可能性があることを指摘した。また、企業関係であるバリューチェーンやネットワーク、それを包括する生産システム全体の概念を明確にし、階層構造、補完関係の定性的分析を行った。本年度の研究は,これまでの貿易構造に関するデータ分析の結果を,企業行動あるいは企業関係が形成するグローバル・バリューチェーン(あるいはグローバル生産システム)と関連させて考察することである。一般に企業と貿易の関係は,Heipman et al(2004)に代表される研究のように,個別企業の生産水準と直接投資行動から考察される。

それに対して,本研究では,企業行動変化に対応させて,企業組織内部構造,企業組織間関係の変化を考察し,それと関連させて,貿易構造の変化をデータ分析では考察できない側面を定性的に分析したことに意義がある。本研究では,財市場の階層構造は,バリューチェーンにおける企業の補間構造と階層構造に規定されること,そして,企業が立地する国民経済の特性と関連することが,主張されている。このような主張を論拠づけるために,まず,生産システムの構造を,バリューチェーン・ネットワーク・離散的市場取引という制度のであると定義し,このなかで,個別企業の補完関係と階層関係を,文献サーベイと事例研究から,明確にした。とりわけ,バリューチェーンにおける,脱垂直化と垂直化の企業構造の変化,そして,ガバナンス構造の推移をみることで,補完関係と階層構造の変化を確認し,それが部品貿易の拡大や,部品内部の貿易の階層構造を形成していることを,考察した。くわえて,サブプライム危機に端を発する経済危機後の生産システムの変化・変容を確認し,貿易の階層構造が変化する可能性を指摘した。本科学研究費による研究成果は,日本国際経済学全国大会にて報告した。また,研究成果の一部分は,石田修『グローバリゼーションと貿易構造』,文眞堂,2011にて公表した。
高齢者のソーシャル・サポート授受とモラール(コホート研究)

近年、我が国においても、ソーシャル・サポート(個人をとりまく家族や地域社会からの社会的支援)が、健康の維持・増進に対してはたす役割が注目されてきている。サポートの影響は、特に高齢者で強いことが指摘されており、高齢者の健康維持を考える上で、サポートを考慮すべき重要な要因と考えられる。従来の研究では、サポートの受領を主として検討してきたが、本研究は、サポート授受のバランスがとれた(すなわち、他人からのサポートであり、かつ自らも他人を助けている)状態がモラールを高めるという仮説のもとにおこなわれた。長野県佐久市において、60歳以上の高齢者コホートの追跡調査を実施した。自記式アンケートをおこない、配偶者、子供、友人のサポート源ごとに、情緒的(emotional)、手段的(instrumental)なサポートの受領、提供のバランスと、PGCモラールスケール(PGC)の得点との関係を検討した。具体的には、各サポート源からのサポートの授受の頻度の多少により4群に分けると、サポートの受領、提供、ともに高頻度の群において、他の群よりもモラールが高いことが主な作業仮説である。一年目の断面調査の結果、配偶者、子供、友人のすべてのサポート源について、受領サポートとPGCとは負の相関を示した。すなわち、受領が少ない者ほどPGCが高い傾向にあった。提供のサポートについては、一部にPGCと正の相関が認められ、サポートを提供する者ほどPGCが高い傾向にあった。しかし、二年目の追跡調査では、一部に受領サポートとPGCとの負の相関が認められたのみであった。以上の結果は、当初の作業仮説とは一致しなかった。自立を保つこと、サポートを他人に提供することが、高齢者の主観的幸福感維持に与える影響が大きいことが示唆されたと考えられる。近年我が国においても、ソーシャル・サポート、すなわち個人をとりまく家族や地域社会からの社会的支援が、健康の維持・増進に対してはたす役割が注目されてきている。先行研究によれば、サポートの影響は、特に高齢者で強いことが指摘されており、高齢者の健康維持を考える上で、サポートは考慮すべき重要な要因と考えられる。従来のサポート研究は、サポートの受領を主として研究対象としてきたが、本研究は、サポートの授受のバランスがとれた(すなわち、他人からのサポートがあり、かつ自らも他人を助けている)状態がモラールを高めるという仮説のもとにおこなわれた。すでに、長野県佐久市において、60歳以上の高齢者コホートの追跡調査を実施しているが、今回、この集団に対して自記式アンケートをおこない、配偶者、子供、友人のサポート源ごとに、情緒的(emotional)、手段的(instrumental)なサポートの受領、提供のバランスと、PGCモラールスケール(PGC)の得点との関係を検討した。分散分析の結果、配偶者、子供、友人のすべてのサポート源について、受領サポートとPGCとは負の相関を示した。提供サポートについては、友人とのサポート交換について、PGCと正の相関が認められ、友人にサポートを提供する者ほどPGCが高い傾向にあった。以上の結果は、作業仮説とは一致しないが、サポート提供が高齢者の主観的幸福感維持に与える影響が大きいことが示唆されたと考えられる。今後、コホート研究によって、サポート授受とモラールとの因果関係について検討していきたい。

サポートの影響は、特に高齢者で強いことが指摘されており、高齢者の健康維持を考える上で、サポートは考慮すべき重要な要因と考えられる。従来の研究では、サポートの受領を主として検討してきたが、本研究は、サポート授受のバランスがとれた(すなわち、他人からのサポートがあり、かつ自らも他人を助けている)状態がモラールを高めるという仮説のもとにおこなわれた。長野県佐久市において、60歳以上の高齢者コホートの追跡調査を実施した。自記式アンケートをおこない、配偶者、子供、友人のサポート源ごとに、情緒的(emotional)、手段的(instrumental)なサポートの受領、提供のバランスと、PGCモラールスケール(PGC)の得点との関係を検討した。具体的には、各サポート源からのサポートの授受の頻度の多少により4群に分けると、サポートの受領、提供、ともに高頻度の群において、他の群よりもモラールが高いことが主な作業仮説である。一年目の断面調査の結果、配偶者、子供、友人のすべてのサポート源について、受領サポートとPGCとは負の相関を示した。すなわち、受領が少ない者ほどPGCが高い傾向にあった。提供サポートについては、一部にPGCと正の相関が認められ、サポートを提供する者ほどPGCが高い傾向にあった。しかし、二年目の追跡調査では、一部に受領サポートとPGCとの負の相関が認められたのみであった。以上の結果は、当初の作業仮説とは一致しなかった。自立を保つこと、サポートを他人に提供することが、高齢者の主観的幸福感維持に与える影響が大きいことが示唆されたと考えられる。
糖尿病におけるインスリン治療が引き起こす高血圧症の原因解明と回避方法に関する研究

本研究課題では、糖尿病病態下におけるインスリン治療が、糖尿病患者の血圧を上昇させる原因となる可能性を明らかにし、そのメカニズムを解明することを目的としている。平成2629年度の本件研究課題においては、streptozocin (STZ)誘発の糖尿病モデルマウスを用いて、インスリンによる血糖低下治療がどのように血圧に影響を与えるか検討を続けてきた。それによりインスリン投与を開始すると血圧が有意に上昇する現象を確認し、この反応が糖尿病病態下においてのみ引き起こされる事を見いだした。そのメカニズムとして、糖尿病病態下にて生じるとされている血管内皮細胞障害による一酸化窒素(NO)産生経路の活性低下の関与を検討した。しかしながら、NO合成酵素の活性やacetylcholine (ACh)誘発の血管弛緩反応については、インスリン投与による顕著な影響が認められないことが明らかとなった。本研究課題の最終年度となる平成30年度においては、糖尿病病態下におけるインスリン誘発の血圧上昇現象について、血管平滑筋の過収縮に着目して検討を行った。その結果、血管平滑筋収縮に不可欠とされる細胞内へのカルシウム動員機構には影響が認められないことが明らかとなり、血管平滑筋収縮を制御する細胞内因子であるprotein kinase C (PKC)およびRho A-Rho kinase経路の活性上昇が血管の過収縮を引き起こしている可能性が見いだされた。インスリンは血糖降下ホルモンとして作用するだけでなく、細胞の増殖因子としての役割を持つことから、インスリンが上記のPKCやRho経路を活性化させることにより血管過収縮を介して血圧上昇を引き起こしたと考えられる。本課題研究では、糖尿病病態下におけるインスリン治療が、患者の血圧を上昇させる原因となる可能性とそのメカニズムを明らかにすることを目的としている。研究所年度の平成26年度においては、研究の開始に当たって適切な糖尿病モデル動物の選択や血圧およびその他の生理学的・生化学的パラメーターの設定を行った。その結果、膵B細胞を選択的に不活化するstreptozotocin (STZ)誘発の糖尿病モデルマウスが再現性良く糖尿病を誘発すること、インスリンによる治療効果が明瞭に得られることなどを考慮し、STZ誘発糖尿病マウスを第一候補として選出した。血圧測定に関しては、マウスの尾部に非侵襲的に血圧が測定できる血圧測定装置を用いて、その測定条件を検討した。特に、血圧測定時にマウスを不必要に興奮させないための工夫や条件について検討を行った。これらと平行し、日本国内外でインスリン治療による血圧への影響について論文や症例報告を調査した。今年度の検討によりモデル動物と血圧の測定条件について設定されたので、次年度以降は、糖尿病病態下の血圧変動を中心に研究を進める予定である。本課題研究では、糖尿病病態下におけるインスリン治療が、糖尿病患者の血圧を上昇させる原因となる可能性を明らかにし、そのメカニズムを解明することを目的としている。平成27年度の本課題研究においては、膵B細胞を選択的に不活化するstreptozotocin (STZ)誘発の糖尿病モデルマウスを用いて、糖尿病の発症がマウスの血圧にどのように影響し、さらにインスリンを用いた血糖値低下治療が血圧にどのように影響を与えるかについて検討を行った。これまでの検討から、血圧測定に関しては、マウスの尾部にて非侵襲的に血圧が測定できる血圧測定装置(BP-98A-L:ソフトロン社製)を用いて測定を行った。STZ投与によりインスリン分泌量がほぼ消失したマウスにおいては、慢性的に血糖値が上昇し、1型糖尿病の病態を引き起こすことが確認された。血糖値の上昇に伴い、多飲、多尿、さらに体重減少など糖尿病として典型的な変化が確認された。しかしながら血圧に関しては上昇傾向が認められるものの、その変化を再現性良く検出することが困難であった。インスリン投与による血圧への影響については、継続的にインスリン投与を行うことにより有意な血圧上昇が認められた。一方、非糖尿病の正常マウスに対して同様のインスリン投与を行っても、有意な血圧上昇は認められなかった。従って、糖尿病病態下におけるマウスへのインスリン投与は、血圧を上昇させる作用を示すことが強く示唆された。さらに、糖尿病発症による血圧上昇を正確に検出することにより、インスリンによる効果もより正しく評価できると予想された。今年度の検討により糖尿病モデル動物における血圧変動とインスリンによる影響の概要が明らかとなったため、血圧の測定時期やインスリンの投与条件の詳細について次年度以降研究を進める予定である。平成27年度の研究計画に含まれる多くの点について達成されている。特に、糖尿病モデル動物に関してはSTZ誘発の糖尿病モデルマウスを採用し検討を進めてきた。血糖値を始め各種糖尿病パラメーターより糖尿病発症を安定的に引き起こすことが可能となったが、血圧変動に関しては安定性に欠ける結果であった。しかしながら、実験開始時においてその作用が不明瞭であった糖尿病病態下におけるインスリン投与の血圧への影響については、再現性良く認められたことから、インスリンが血圧上昇を引き起こす可能性があることが本研究において確認された。この知見は、研究全体に関わる重要なポイントであり、今後の検討を進める上で重要な基盤となる。もちろん、糖尿病を発症することによる血圧の変動を正確に把握することができないと、インスリンの作用を評価することも困難なため、この点に関しては計画通りの達成度とすることはできない。STZ誘発の糖尿病モデルマウスにおける病態の進度を正確に把握し、測定条件の厳密な統一化を求められることになると思われる。今後、糖尿病による血圧変動の検出について改善が認められない場合は、別の糖尿病モデル動物(KK-Ayマウスなど)を候補として検討を進める予定である。

また、2型糖尿病モデルであるob/obマウスについても可能な検討範囲としている。本課題研究では、糖尿病病態下におけるインスリン治療が、糖尿病患者の血圧を上昇させる原因となる可能性を明らかにし、そのメカニズムを解明することを目的としている。平成2627年度の本課題研究においては、膵B細胞を選択的に不活化するstreptozotocin (STZ)誘発の糖尿病モデルマウスを用いて、糖尿病の発症がマウスの血圧にどのように影響し、さらにインスリンによる血糖値低下治療がどのように影響を与えるか検討を続けてきた。それにより1型糖尿病病態下においてインスリン投与を開始すると血圧が有意に上昇する現象を確認した。この血圧上昇は、正常マウスへのインスリン投与では認められないことから、糖尿病病態下のみで引き起こされる特異的な現象であることが確認された。平成28年度においては、検出されたインスリン誘発血圧上昇現象について、その詳細を解析することから検討を開始した。はじめにSTZ投与による糖尿病発症からインスリンによる血圧上昇現象が認められるまでの期間を検討したところ、STZ投与後10日以内で多くのマウスにおいて血圧上昇が認められた。またインスリン濃度についても用量依存的であることが確認された。これらの知見は、糖尿病の発症後にあまり時間経過することなく、インスリンによる血圧上昇が起こることを意味しており、インスリン投与開始時期を変更しても血圧上昇現象を回避できる可能性は少ないことが予想された。また、インスリン投与開始から実際の血圧上昇が起こるまでの期間は、平均で2日間であった。本研究で確認された糖尿病病態下のインスリン誘発血圧上昇現象のメカニズムに関しては、インスリンが血糖降下作用だけでなく増殖因子としても働くことから、循環器系組織に何らかの影響を与えた結果であると考えられ、平成29年度は、そのメカニズムの解明を中心に検討を進める予定である。平成28年度までの研究計画に含まれる多くの点については、その知見を得ることが出来ている。特に、糖尿病モデルマウスにおいて、インスリン誘発の血圧上昇現象が再現性良く確認されたことは、本研究の主題となる「インスリン投与を介した糖尿病患者において、血圧が上昇する傾向がある」という問題を、ヒト対象ではなく糖尿病モデルマウスを用いて近似的に検討する事が可能となることを意味しており、血圧上昇現象の解明を進める上で大きなツールとなる。さらに、インスリン誘発の血圧上昇現象について、その発現条件や血圧上昇のパターンに関して解析を進め、糖尿病発症からまもなくインスリンによる血圧上昇のリスクが増すことなどが明らかとなっており、その回避方法の解明も視野に入れることが出来る。平成29年度においては、糖尿病病態下の血圧上昇現象が引き起こされるメカニズムについて解明することを中心とする。
心雑音漸増追加方式を組み込んだ心臓聴診教育プログラムの開発

心臓聴診教育における心雑音漸増追加方式の効果と問題点について検討した。心雑音漸増追加により、約半数が聴き取りやすさのポイントが上昇したが、約40%は聴き取りやすさのポイントが変わらず、残り約10%は逆に聴き取りやすさのポイントが低下した。心雑音漸増追加方式は、ある程度の効果はあるものの劇的な効果をもたらすほどではなかった。心雑音漸増追加方式をより有効に活用するためには心音・心雑音の聴取に集中させることが重要であり、音源の再生に際し出力の方法を聴診器、もしくはイヤホンを介して行えるようにすること、漸増のスピードをどの程度にするのが適当かについてより詳細に検討する必要があることが考察された。心臓聴診手技教育において、はじめから心雑音の全体を聴かせるのではなく、正常な心音に、異常な心音を徐々に音量を上げて追加していくことで、これに注意を向かせ、心周期の中で異常な心音や心雑音を把握する手法が有効ではないかと考えた。この手法は、これまでの心臓聴診教育の中ではみられなかった手法であり、どういう効果を有するか興味深い。そこでまず医学部4年次の学生33名を対象として、III音とIV音について、心音を漸増した場合とそうでない場合とで所見のわかりやすさについて検討を行った。検討は心音が聴き取れましたか?という質問に対して、聴き取れた、少し聴きとれた、あまり聴き取れなかった、聴き取れなかった、の4段階で回答してもらう方法をとった。結果、III音については、聴き取れたと回答したものが14/33から21/33に増加し、あまり聴き取れなかったは3/33から1/33へと減少した。IV音では、聴き取れたと回答したものが10/33から21/33に増加し、あまり聴き取れなかったは3/33から2/33へと減少した。今回の心音漸増追加方式は、未だ検討は不十分な段階であるが、予想された効果が見込めるものと考えている。心雑音漸増追加方式の有効性について、医学部4年次の学生で、心雑音を漸増した場合の所見のわかりやすさについて検討を行った。その結果心雑音漸増追加により、約半数が聴き取りやすさの得点が上昇したが、約40%は聴き取りやすさの得点が変わらず、残り約10%は逆に聴き取りやすさの得点が低下した。この内容について、誌上発表(聖マリアンナ医科大学雑誌)を行った。心雑音をデジタル化し、これを加工する方式の開発に時間を要していることが大きな理由である。心臓聴診技法教育において、はじめから心雑音の全体を聴かせるのではなく、正常な心音に、異常な心音を徐々に音量を上げて追加していくことで、これに注意を向かせ、心周期の中で異常な心音や心雑音を把握する手法が有効ではないかと考えた。そこで、医学部4年次の学生を対象として、III音、IV音、収縮期雑音、拡張期雑音のそれぞれについて、心音・心雑音を漸増(または漸減)した場合とそうでない場合とで所見のわかりやすさについて検討を行った。検討は心音・心雑音が聴き取れましたか?という質問に対して、聴き取れた、少し聴きとれた、あまり聴き取れなかった、聴き取れなかった、の4点満点で回答してもらう方法をとった。III音とIV音、収縮期雑音と拡張期雑音とで差はみられなかった。今回の結果から心雑音漸増追加漸減消失方式は、ある程度の効果はあるものの劇的な効果をもたらすほどではなかった。心雑音漸増追加漸減消失方式をより有効に活用するためには心雑音の聴取に集中させることが重要であり、音源の再生に際し出力の方法を聴診器、もしくはイヤホンを介して行えるようにすること、漸増のスピードをどの程度にするのが適当かについてより詳細に検討する必要があることが考察された。心雑音をディジタル化し、任意の音量で漸増させるシステムの構築に時間を費やしていることが主な理由である。これまでの研究結果から、心雑音漸増追加方式をより有効に活用するためには、心雑音の出力の方法と漸増のスピードについて検討する必要があると考えられたので、これを実施する。また漸増方式がある程度の効果があるのであれば、逆に心雑音を漸減させる方式も検討すべきであろう。今後は心雑音漸増追加方式だけでなく、漸減消失方式も加えてさらに検討を進める。

研究成果については、日本医学教育学会で発表を行う予定である。医学教育学まず心雑音の大きさを任意に追加できるシステム構築の完成を目指す。心雑音漸増追加方式の有用性について、これまではまずはじめに通常の状態を聴かせて、次に漸増方式で聴かせるという手法で評価を試みたが、これが適当な手法であるのかどうか、他に有用な手法があるかどうかを検討しなければならない。同じ心音・心雑音であれば2度目に聴いた方が聴きやすくなっていると考えられる。学生(学習者)を2群に分けて検討する方法も考える必要がある。物品費に1,200,000を計上していたが、購入費が若干(12,000)それを下回ったためH26年度はシステムの開発が遅れたため、既存の設備を用いて研究を進めたことから、直接経費は発生しなかった。今年度は研究計画に沿って、心雑音漸増追加方式のシステム構築を完成させるべく、昨年度分を今年度に繰り越すこととした。H28年度の物品購入に伴う消耗品費に充当する予定である。心音、心雑音をデジタル化し加工を行うための資器材購入経費として、当初計画では初年度(平成26年度)に使用予定であった1,200,000円を、今年度に繰り越して使用する。
口腔領域早期癌予後不良症例と多発癌におけるHPV関与についての分子生物学的検討

今回我々が行った口腔癌に対するHPV検索の結果、低悪性が高悪性よりもHPV陽性率が高い傾向にあった。我々は口腔癌のバイオマーカーであるIL-8産生機構とHPVとの関連について細胞生物学的に解析し、炎症反応依存的にIL-8が産生される機序にHPVが関与していることを見出した。当科を受診した多発癌、早期癌予後不良症例を中心に、さまざまなtypeのヒトパピローマウィルス(HPV)の感染有無について検索し、さらに、感染typeと病理組織学的分化度や、臨床経過、また予後との関連を検討することにより、より患者に適した効果的な治療法を選択でき、適切な経過観察方法が確立され、さらなる治療成績の向上につながるマーカーになるのではないかと考えている。【研究の目的】、1)当科を受診、加療された早期癌予後不良症例と多発癌症例を対象とし、HPV感染の有無とそのtypeを分子生物学的に検討する。上記1)、を検討したのち、当科で行っている術前病理組織学的悪性度や臨床経過との相関を検索する。コントロールとしてHeLa細胞と乳頭腫症4例の検体を用い、CPI-CPII(consensus primer)とType Specific Primer(HPV16、18、31、33、35、58)7種類の検討を行った。さらに、In situ hybridyzationおよびIn situ PCR法を確立した。その結果、全症例でHPV感染が認められ、Type別内訳では、HPV18が1例、HPV31が3例、HPV33が2例、HPV35が1例、HPV58が1例であった。さらに口腔悪性腫瘍(扁平上皮癌)46症例について検討を行っているところである。46症例の原発巣部位別内訳は、舌が18例、下顎歯肉が8例、頬粘膜が8例、口底が7例、上顎歯肉が2例、口蓋が1例、口峡咽頭が1例、口唇が1例であった。T分類では、T1が3例、T2が30例、T3が2例、T4が11例であり、全症例46例であった。スクリーニングとして43症例について、CPI-CPII(consensus primer)を用いてHPV感染の有無を検索した。その結果43症例中29症例(67.4%)にHPV感染が認められた。当科を受診した多発癌、早期癌予後不良症例を中心に、さまざまなtypeのヒトパピローマウィルス(HPV)の感染有無について検索し、さらに、感染typeと病理組織学的分化度や、臨床経過、また予後との関連を検討するごとにより、より患者に適した効果的な治療法を選択でき、適切な経過観察方法が確立され、さらなる治療成績の向上につながるマーカーになるのではないかと考えている。【研究の目的】1)当科を受診、加療された早期癌予後不良症3例と多発癌症例を対象とし、HPV感染の有無とそのtypeを分子生物学的に検討する。さらに、In situ hybridyzatinおよびIn situ PCR法を確立した。HPVの陽性率は、51.9%(41/79症例)であり、他施設の口腔領域で検索されている陽性群(OSCC PCR based : 39.9%)と比較して、高い傾向を示した。また、臨床所見のStage分類では、Stage I-IIが、Stage III-IVに比較して、HPV陽性率が高い傾向にあった。さらに、臨床病理学的所見の癌浸潤様式では、1型が4型よりもHPV陽性率が高く、悪性度においては、低悪性が高悪性よりもHPV陽性率が高い傾向にあった。また、口腔内多発癌は認められなかったが、頸部リンパ節への後発転移が5例に認められ、5例中5例にHPV感染を認めた。