hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アメリカ合衆国連邦政府との関係に現れたラコタ族の民族としての特質に関する研究

平成11年度は、主として、ウーンデッド・ニー敗北以降の被抑圧の歴史、ゴーストダンスを中心とした精神活動、アメリカ連邦政府の対応に関する図書および資料の収集を行い、現在も継続してそれら資料を整理、分析中である。ことにゴースト・ダンスに関しては、その運動としての広がりが明確になりつつあるが、パイユート族の創始者ウォヴォカの託宣が、他部族に伝搬し援用されてゆく過程で、少なからぬ変容がおきたことが明らかになった。本研究の中心対象であるスー族においては、この運動がことに積極的に取り入れられ、そのことが政府当局に不穏な動向と解釈されたため、政府のこの運動に対する不必要な介入を招いたこと、またウンデット・ニーの虐殺の悲劇にまで発展した事実関係が明確に捉えられた。本研究の成果の一部はすでに発表論文に織り込まれているが、平成12年度中には、総合的な成果をまとめて、アメリカ合衆国国立スミソニアン自然史博物館で研究員チェザレー・マリノ氏の主催する研究会で発表する予定である。そこでの論評を受け、さらに検討した結果を、パソコンから印字して簡易製本をなし、当該時期に協力していただいた諸機関及び研究者に配布して研究成果を共有したい。なお、パソコンの利用に関しては、データ・ベース化とクロス・レファランス、アメリカ本国の研究者との資料交換などに活用されるばかりではなく、日本におけるラコタ族関係の書誌を作成する試みも促進し、これもパソコンから印字したものをそのまま版下として簡易製本をなし、当該時期に協力していただいた諸機関及び研究者に配布して研究成果を共有することは言うまでもない。平成10年度は、主として、ララミー条約の草稿や最終条文を中心に、ラコタ族とアメリカ合衆国連邦政府とが交わした条約条文、ウーンデッド・ニーに関する資料などを主として収集した。ララミー条約は第一次(1851)、第二次(1868)があるが、合衆国政府がアメリカ先住民との条約締結に終止符をうった1871年以降のスー族関係の法令、とりわけ1877年のブラック・ヒル条例も含めた合衆国、スー族の交渉資料を収集した。それら資料には、スー族の交渉代表者、レッド・クラウド、スボッテド・テールとインディアン局高官との交渉の議事録、また両者の公的、私的コメントが含まれる。さらに首都ワシントン滞在中の両チーフに関するニュース報道を網羅した結果、二人の首都での交渉の足跡が明らかになった。これら資料の分析の結果、第一次および二次ララミー条約、ブラック・ヒル条例とそれにともなうスー族の漸次的権利喪失が明確に位置づけられた。さらに力の不均衡を背景に圧倒的に不利な交渉の環境下においても、ことにレッド・クラウドが示した卓抜した交渉力には、先住民特有の雄弁術が遺憾なく発揮されており、当峙の白人社会に先住民の自然観、人間蜆を説得力をもって紹介していた事実が明らかになった。これら成果は現在執筆中の論文(せりか書房刊)の一部に含まれる。
一般建築物における地盤を考慮した動的振動モデルに関する研究

地盤を考慮した動的振動モデルを構築するに当たり、既存建物の常時微動測定を実施し、伝達関数を用いた同定手法によってその建物の動特性評価を行なった。高層建物の場合について、24棟の既存S造建物で常時微動測定を実施し、その結果、地盤の相互作用による影響は認められず、従って、基礎固定モデルが、耐震性評価の動的モデルとして十分であることを指摘した。動的特性の中でも、特に、建物の固有周期や減衰定数を推定する手法、カーブフィット法、RD法、ARXモデルについて検討し、RD法によって解析した結果、軒高と1次固有周期との関係式T_1=0.021Hが得られ、減衰定数と1次固有周波数との関係式h_1=0.956f_1+0.566、1次、2次の減衰定数の関係、2次、3次の減衰定数の関係式h_2=0.873h_1+0.301、h_3=0.440h_1+0.993が得られた。中低層建物の場合、7棟の既存RC造建物で常時微動測定を実施し、その結果、地盤の相互作用による影響が顕著に認められ、従って、S-Rモデルが、耐震性評価の動的モデルとして適切であることを指摘した。動特性の評価の際、建物の1次固有周期を基礎固定の伝達関数から求め、建物の減衰定数、地盤のロッキング剛性と減衰を建物+ロッキングの伝達関数においてロッキング剛性が極大値になるときの値とし、スウェイの剛性を減衰をS-Rモデルの伝達関数から求める同定手法を提案し、カーブフィット法により各種パラメータを推定する方法を提案した。各種の固有周期は、基礎固定T_b→建物+ロッキングT_R→連成系T_Tの順に大きくなる。低層では、ロッキングよりもスウェイの方が支配的なので、T_bからT_Rへの延びよりT_RからT_Tへの延びの方がずっと大きい。連成系の減衰定数は、建物の減衰よりかなり大きく、連成系の1次固有周期との関係は、h_T・T_T=0.02となり、固有周期が小さいとかなり大きな減衰定数となる。本年度は、本研究の最初の年度であるので、基礎的な面について検討した。先ず第一に、建物-地盤連成系を解析する代表的な3手法(F.E.M.モデル、格子モデル、S-Rモデル)のプログラムの整備を行った。次に、建物-地盤連成系において重要な位置を占める減衰定数についての実状を把握するための常時微動測定およびその解析手法について検討した。建物および周辺地盤の常時微動測定のために必要な携帯型常時微動測定装置を購入し、高層建物を中心に数棟測定を実施した。その結果と従来当研究室に蓄積されている常時微動測定結果を対象に、カーブフィット法、RD法、自己相関法等によって各モードに対応する減衰定数評価を行った。また、それらを比較することによって、各評価手法の長所短所を列挙し、各手法で評価された減衰定数間の関係を明らかにした。カーブフィット法やRD法を対象に、計算機を用いて、予め設定した減衰定数を有する一質点系の変位の時刻歴を再現し、これを対象に減衰定数を評価した結果から、最適な測定記録時間および解析に最適な継続時間、平均化のための個数などの最適測定および解析条件を提案した。

最後に、各次固有周期、1次減衰定数と建物高さ、地盤の硬さ、アスペクト比、耐震壁率、単位面積当たりの柱の数等のパラメータとの関係を多変量解析により求めた。また、変位振幅レベルを考慮した2次や3次の減衰定数と1次減衰定数との関係を提案した。本年度は、本研究の二年度にあたり、既存建物の常時微動測定結果から、建物ー地盤連成系の建物自体の剛性、減衰定数、地盤のロッキングの剛性および減衰定数の同定を中心に進めた。先ず、昨年度の高層建物の常時微動測定結果の解析から、建物自体の伝達関数と地盤連性系の伝達関数との比較からロッキングとスエイの影響を抽出した結果、建物それ自体の振動が大きく、従って、高層建物の常時微動には、達成系の効果が見られないことを確認した。次に、中低層建物の常時微動測定結果について同様の解析から、ロッキングとスエイの影響があることを確認した。常時微動測定結果に伝達関数によるロッキングとスエイの複素ばね定数を推定する手法を適用するために、一質点系の連成モデルについて、理論的にシミュレーションした観測波に対して実行した結果、建物のばね定数は、建物自体の伝達関数から推定し、建物の減衰定数やロッキングの複素ばね定数は、建物+ロッキングの伝達関数から同定すべきことを指摘し、さらにその同定手法改良について提案した。また、多質点系に対しては、等価な一質点系に変換することにより、各パラメータが同定できることを示した。さらに、提案した手法を3つの中層建物の常時微動結果に適用し、良好な結果が得られた。本年度は、本研究の最終年度にあたり、既存建物の常時微動測定結果から、建物-地盤連成系の建物自体の剛性、減衰定数、地盤のロッキングの剛性および減衰定数の同定を中心に進めた。先ず、昨年度提案した建物-地盤連成系の伝達関数から各パラメータを同定する手法について、伝達関数のピーク周波数を満足する条件を付加した場合の改良を試みた。その結果、多少の改善はあったが、基本的には、昨年度提案の同定手法で充分であることを確認した。次に、地盤の建物への影響をみるため、低層建物の常時微動測定を実施し、建物-地盤連成系の建物自体の剛性、減衰定数、地盤のロッキングの剛性および減衰定数の同定を行い、常時微動測定結果による各伝達関数が図を見る限りは解析しにくいほどあばれているにもかかわらず、提案した同定手法によると各パラメータが安定して推定され、それらが従来の研究結果と矛盾しないものとなった。最後に、この3年間で行った研究について総括し、報告書として整理する。
ファンクショナル反射光トモグラフィによるラット大脳皮質の神経活動電位の計測

本研究では、新たにファンクショナル反射光トモグラフィ(f-ORT)を提案し、これによってラット大脳皮質の神経活動電位の断層面における空間分布およびその時間変化を測定して、f-ORTの有用性を実証することを目的に研究を進めた。(1)大脳皮質の神経活動電位をとらえるには、SLDのコヒーレンス長1020μmの空間分解能では不十分である。フェムト秒レーザパルスのパルス幅10fsを実現し、これを光源とした低コヒーレンス干渉計を構築した。干渉計における分散補償を行い、所望の分解能3μmの光トモグラフィ(OCT)を実現した。(2)上述の波長0.8μm帯光トモグラフィに加え、波長1.3μm光トモグラフィを検討し、到達深度を1.5mm以上に拡大することができた。さらにLD(レーザダイオード)を光源とする共焦点光学系を組み合わせてコヒーレンスゲート・共焦点光学系を構築した。(3)高速のOCTデータ取得手法として、PZT光ファイバ位相変調器を用いて、低コヒーレンス光干渉における光路長走査(光遅延走査)を試みた。この結果、1秒当たり50回を越えるAモード走査が行える見通しを得た。さらに、ラスター信号を加算処理し、イメージのS/N比向上を図った。(4)ラットに音刺激を与え、大脳皮質聴覚野の神経活動電位に伴う屈折率変化を測定した。大脳皮質の表面下深さ100μmの位置で、刺激後約20秒間に信号の変化を検出し、f-ORTの有用性を確認することができた。本年度は、f-ORT測定システムの構成と、ラット大脳皮質の神経活動電位に伴う一次元的な屈折率変化および吸光度変化の測定とデータの分析に主眼を置いて研究を進めた。(1)発光ダイオード(LED)、ハロゲンランプおよびフェムト秒レーザパルスを光源として、分解能15μm、到達深度>1mmの高分解能光トモグラフィ(OCT)を実現した。上述の光トモグラフィ光学系を単一モード光ファイバカップラーを用いて構成することでノイズが低減し、断層イメージの画質が著しく改善された。(2)上述の波長0.8μm対光トモグラフィに加え、波長1.3μm光トモグラフィを検討し、到達深度2mm以上に拡大することができた。(3)in vivo計測のキーポイントとなる照射光ビーム走査系を落射系で構成し、神経活動の2次元光計測法と併用できる装置を設計・試作した。(4)コヒーレンスゲート(OCT)によるラット大脳皮質の断層構造をイメージングし、ひげマトリックスからの投射領域(興奮伝搬領域)、または音刺激による大脳皮質聴覚野を特定し、f-ORTの基礎実験を行った。(5)心拍に同期してOCTイメージおよび共焦点干渉を取得し、対応するラスター信号から深さ方向の屈折率および吸光度の変化を抽出した。本年度は、前年度の成果をもとに、f-ORTの2次元断層イメージングへの拡張および3次元イメージを構築し、ひげ電気刺激または音刺激に対応する大脳皮質の空間的・時間的な反応の可視化に主眼を置いて研究を進めた。(1)フェムト秒レーザパルスのパルス幅10fsを実現し、これを光源とした低コヒーレンス干渉計を構築した。干渉計における分散補償を行い、所望の分解能3μmの高分解能光トモグラフィ(OCT)を実現した。(2)ラットに音刺激を与え、大脳皮質聴覚野の神経活動電位に伴う屈折率変化を測定した。(3)回転ミラーを用いた高速光遅延システムを構築した。

回転速度約1.5Hzにて、光遅延システムの反射光強度は安定であり、所望の干渉信号を検出することができた。さらに、ラスター信号を加算処理し、イメージのS/N比向上を図った。(4)共焦点光学系を併用した実サイズ光トモグラフィを用いて、大脳皮質内の屈折率変化の空間分布のイメージングを検討した。測定領域1×1mm^2、1ピクセル1μmにおける屈折率の測定精度は0.1%である。(5)ラット大脳皮質のイメージングにおいて、心拍および呼吸に同期して測定できるシステムを付加し、断層イメージのアーチファクトの軽減を検討した。
酸化性超臨界水環境における反応容器用材料の応力腐食割れ制御

超臨界水による廃棄物酸化分解プロセスで想定される環境条件において、各種耐食合金の腐食形態および腐食速度を実測評価し、水の溶媒物性(誘電率)など超臨界水環境特有の腐食支配因子を世界に先駆けて明らかにした。超臨界水中での腐食速度は圧力に強く依存することを初めて具体的に明らかにするとともに、圧力の効果は水の密度(あるいは誘電率)によって統一的に整理できることを初めて示した。添加合金成分が系統的に異なる各種合金について、超臨界水中での腐食速度ならびに形成された酸化スケールの構成酸化物は主要合金元素の安定化学種の熱力学的予測と定性的に一致することを明らかにし、耐食合金成分設計の拠り所を得た。超臨界水中での金属材料の応力腐食割れ感受性を評価するため、550°C/60MPaを上限とする中性酸性の水環境下での低ひずみ速度試験を世界に先駆けて実施し、割れ感受性に及ぼす圧力効果(水密度・物性効果)、硫酸効果などを明らかにした。超臨界純水-鋭敏化ステンレス鋼系では、水の誘電率が高い条件ほど割れ感受性が高いことを見出し、すなわち、金属溶解が割れ現象の本質であることを示した。一方、超臨界硫酸水環境-非鋭敏化ステンレス鋼では、割れ感受性には顕著な誘電率依存性は無く、低密度超臨界水(物性が水蒸気に近く、金属溶解が極めて限定される)環境においても高い割れ感受性が現れた。き裂前方での粒界酸化物形成などとも合わせて、内部酸化が割れを駆動していることを示した。反応容器材料の長期耐久性の視点に立ち、系統的に成分の異なるNi基耐食合金について、熱時効による機械的特性および超臨界水中での耐食性の低下を定量的に明らかにするとともに、劣化要因が粒界反応型析出にある事を示した。Cr酸化物の溶解度の温度・水物性依存性を利用した新しい超臨界水環境中防食方法を提案し、その効果を実験により実証した。硫酸を含む超臨界水環境において、各種ニッケル基耐食合金およびオーステナイト系ステンレス鋼の腐食形態ならびに腐食速度を実験により明らかにした。CrおよびMo含有量の系統的に異なる数種のニッケル基合金ならびにステンレス鋼SUS316を供試材とし、0.01mol/lの硫酸を含む400°Cの超臨界水環境における腐食拳動を圧力(25MPa60MPa)および溶存酸素濃度(30ppb800ppm)の関数として調べた。主な成果は下記の通りである。(1)超臨界水中での腐食速度は圧力に強く依存することを初めて具体的に明らかにした。圧力が25MPから60MPaに上昇するだけで、合金によっては腐食速度が2桁以上増加した。さらに、圧力の効果は水の密度(あるいは誘電率)によって統一的に整理できることを示した。(2)溶存酸素濃度8ppm以下の条件では、Cr含有量の高い合金ほど腐食速度が小さいが、より酸化力の高い環境(酸素濃度800ppm)では、Fe含有量の高い合金の耐食性が著しく向上した。これら添加合金成分が系統的に異なる各種合金の腐食速度ならびに環境中で形成された酸化スケールの成分分析結果は、主要合金元素の安定化学種の熱力学的予測と定性的に一致した。さらに、超臨界水中での金属材料の応力腐食割れ感受性を評価するため、550°C/60MPaを上限とする中性酸性の水環境下で低ひずみ速度試験を実施可能な試験装置を設計・製作し、所定の性能を発揮することを確認した。

硫酸を含みかつ酸化性の超臨界水環境において、腐食試験および低ひずみ速度試験を実施し、耐食合金の耐食性および応力腐食割れ感受性を評価するとともに、劣化支配因子の解明を行った。CrおよびMo含有量が系統的に異なる12種類のNi基耐食合金を対象として、0.01Mの硫酸を含む400°Cの超臨界水環境において耐食性を評価し、圧力、酸化剤濃度、時効熱履歴の影響を明らかにした。広範な組成を持つNi基耐食合金について400°Cから700°Cの種々の温度で最長3000時間の等温時効熱処理を施して機械的特性および超臨界水中での耐食性を詳しく調べ、Ni固溶Cr相とCr固溶Ni相への相分離およびγ相、μ相、P相の析出などの時効組織変化との関係を明らかにした。従来全くなかった視点として、超臨界水中での耐食性と時効劣化特性との両立の重要性が指摘された。316系ステンレス鋼の割れ感受性を温度(360°C400°C)/圧力(25MPa60MPa)、硫酸添加の有無、酸化剤濃度、鋭敏化程度の関数として評価した。試験条件に対する割れ感受性の変化およびき裂周辺の分析結果から割れ機構を考察した。超臨界純水中での割れ感受性は圧力(より本質的には水の密度)によって大幅に異なり、高圧力下でのみ鋭敏化材の応力腐食割れが発生することなどが初めて明らかとなった。硫酸含有超臨界水中では、軽水炉環境における鋭敏化ステンレス鋼の割れ機構として従来合意されてきている「すべり溶解機構」とは異なり、割れに先行する酸化物形成が重要な役割を担っている可能性が示唆された。硫酸を含みかつ酸化性の超臨界水環境下で、ステンレス鋼およびNi基合金について腐食試験および低ひずみ速度試験を実施し、耐食性及び応力腐食割れ感受性を評価するとともに、劣化支配因子の解明を行った。400°Cにおける316系ステンレス鋼の割れ感受性を硫酸濃度(10ppm10000ppm)および圧力(10MPa60MPa)の関数として調査した。応力腐食割れ発生に関する硫酸濃度の下限界を明らかにすべく、硫酸濃度を関数として割れ感受性を評価した結果、10ppm程度の低濃度硫酸環境(400°C/25MPa)においても明確な粒界応力腐食割れ感受性のあることが明らかとなった。また、圧力依存性評価試験結果から割れ感受性が庄力に不敏感であることが明らかとなった。とくに、気相条件(400°C/10MPa)においてさえ、100ppmの硫酸添加により割れ感受性が現れることが判った。これらは、溶解型以外の割れ機構を示唆する結果と考えられた。加えて、き裂周辺の分析結果に基づき、内部酸化型の割れ機構の可能性が考えられた。一方、高Cr系のNi基合金(MCアロイ)は、相対的に割れ感受性が小さかった。耐食性発現条件を皮膜形成の観点から考察することを目的として、316Lステンレス鋼を主たる対象として、超臨界水環境での腐食試験あるいは割れ試験中に形成された酸化物皮膜を、X線回折、レーザーラマン分光などの分析手法により詳細に分析した。形成される酸化物は主にCr_2O_3、FeCr_2O_4、Fe_2O_3の3種であったが、温度条件および溶存酸素濃度条件に依存して優先的に生成する酸化物は変化した。これらの結果について、電位-pH図による予測との整合性が認められた。
咬合面形態および咬合接触状態の定量的評価法の確立

本研究は,咬合をより客観的に捉えるための評価基準をつくることを最終目標とし,以下の成果を得た.1.購入したワークステーションを接続することにより現有の顎機能診断システムのデータ処理能力を高めることができた.2.臼歯部咬合小面を面の向く内外的方向からA, B, Cに,さらにそれぞれを前後的方向からMとDの計6種類(AM, AD, BM, BD, CM, CD)に分類した.3.対顎咬合面との距離および咀嚼運動路の入射角などの咬合接触状態を定量的に評価することができるパラメータを設定して,健常者の咀嚼時の6自由度顎運動と歯列の三次元形態データを結びつけて機能時の動的咬合接触状態を解析し以下の結果を得た.(1)咀嚼第4相においてAMおよびCM咬合小面と対顎咬合面との距離が小さい傾向を示した.なかでも下顎機能咬頭上のAM咬合小面においてその傾向は顕著であった.(2)咀嚼第4相において咀嚼運動路とAMおよびCM咬合小面は約10゚の小さい角度差であったのに対し,ADおよびCD咬合小面に対しては約2030゚の角度差であった.(3)終末位に近接した咀嚼第4相において,B咬合小面に対する咀嚼運動路の入射角は,BD咬合小面に対して約30゚,BM咬合小面に対して約40゚であった.(4)咀嚼の第5相においてはBD咬合小面が対顎咬合面と最も近接していた.以上より,咀嚼の第4相では下顎機能咬頭上のAM咬合小面と上顎のAM咬合小面との間で運動を誘導し,食品の臼磨,咬断により大きく関与していることが推察された.また,食品の圧搾,粉砕および第5相の誘導という点において,BD咬合小面の役割が大きいことが示唆された.本研究において,咬合接触状態の定量的評価に必要な咬合小面の合理的な分類がなされ,また咀嚼における臼歯部各咬合小面の役割が明確となった.研究成果は咬合接触状態の定量的評価法を確立するための有用な資料となる.本研究は,咬合をより客観的に捉えるための統一的評価基準をつくることを最終目標に置いている.本年度新規購入したワークステーションを顎運動測定器および3次元座標測定器などで構成される現有の顎機能診断システムに接続し,データ処理能力を高めた.本年度行った研究として,咬合面形態および咬合接触状態を定量的に評価するためのパラメータを設定し健常者の6自由度顎運動データと歯列模型を3次元デジタイズして得られた形態データを結びつけて,咬合小面間距離などのパラメータを指標に機能時の動的咬合接触状態の定量的評価を試みた.また,臼歯部咬合小面を面の向く内外的方向によってA,B,Cの3種類に分類して,それぞれの咬合小面が食品咀嚼に果たす役割を検討した.その結果,咀嚼閉口相後半の咀嚼第4相において上下の歯で食品を捉えて圧縮,粉砕していく際に,まずAおよびC咬合小面がより早い顎位で対顎咬合面に近接して圧搾空間を形成し,引き続いて急激にB咬合小面が近接して圧搾空間を縮小し咀嚼終末位へと噛み込む様相が示された.また,AおよびC咬合小面を面の向く前後的方向からAM,AD,CM,CDに細分類し,各咬合小面の役割についてさらに検討を加えた.その結果,下顎の機能咬頭上の咬合小面であるAM咬合小面が食品を介在させながらも上顎頬側咬頭内斜面(AM咬合小面)との間で咀嚼運動第4相を誘導し,同時に食品を咬断していくことが示された.なお,本年度の研究成果について,第103回日本補綴歯科学会学術大会(平成12年6月10日)および第104回日本補綴歯科学会学術大会(平成12年11月10日)にて発表した.本研究は,咬合をより客観的に捉えるための評価基準をつくることを最終目標とし,以下の成果を得た.1.購入したワークステーションを接続することにより現有の顎機能診断システムのデータ処理能力を高めることができた.2.臼歯部咬合小面を面の向く内外的方向からA, B, Cに,さらにそれぞれを前後的方向からMとDの計6種類(AM, AD, BM, BD, CM, CD)に分類した.3.対顎咬合面との距離および咀嚼運動路の入射角などの咬合接触状態を定量的に評価することができるパラメータを設定して,健常者の咀嚼時の6自由度顎運動と歯列の三次元形態データを結びつけて機能時の動的咬合接触状態を解析し以下の結果を得た.(1)咀嚼第4相においてAMおよびCM咬合小面と対顎咬合面との距離が小さい傾向を示した.なかでも下顎機能咬頭上のAM咬合小面においてその傾向は顕著であった.(2)咀嚼第4相において咀嚼運動路とAMおよびCM咬合小面は約10゚の小さい角度差であったのに対し,ADおよびCD咬合小面に対しては約2030゚の角度差であった.

(3)終末位に近接した咀嚼第4相において,B咬合小面に対する咀嚼運動路の入射角は,BD咬合小面に対して約30゚,BM咬合小面に対して約40゚であった.(4)咀嚼の第5相においてはBD咬合小面が対顎咬合面と最も近接していた.以上より,咀嚼の第4相では下顎機能咬頭上のAM咬合小面と上顎のAM咬合小面との間で運動を誘導し,食品の臼磨,咬断により大きく関与していることが推察された.また,食品の圧搾,粉砕および第5相の誘導という点において,BD咬合小面の役割が大きいことが示唆された.本研究において,咬合接触状態の定量的評価に必要な咬合小面の合理的な分類がなされ,また咀嚼における臼歯部各咬合小面の役割が明確となった.研究成果は咬合接触状態の定量的評価法を確立するための有用な資料となる.本年度行った研究としては,被験者数を増やして顎機能健常者の6自由度顎運動測定と精密歯列模型の三次元計測を行い,ワークステーション上で両データを結びつけて咀嚼運動時の動的咬合接触状態を解析した.臼歯部咬合小面を法線ベクトルによって面の向く内外的および前後的方向から合計6種類(AM, AD, BM, BD, CM, CD)に分類し,各咬合小面と対顎咬合面との距離,咬合小面と咀嚼運動路の入射角などのパラメータを用いて解析を行い,咀嚼運動における各咬合小面の役割について検討した.その結果,1.咀嚼第4相においてAMおよびCM咬合小面と対顎咬合面との距離が小さい傾向を示した.なかでも下顎機能咬頭上のAM咬合小面においてその傾向は顕著であった.2.咀嚼第4相において咀嚼運動路とAMおよびCM咬合小面は約10°の小さい角度差であったが,ADおよびCD咬合小面に対しては約2030°の角度差であった.3.終末位に近接した咀嚼第4相において,B咬合小面に対する咀嚼運動路の入射角は,BD咬合小面に対して約30°,BM咬合小面に対して約40°であった.4.咀嚼の第5相においてBD咬合小面が対顎咬合面と最も近接していた.以上より,咀嚼の第4相では下顎機能咬頭上のAM咬合小面が上顎のAM咬合小面との間で運動を誘導し,食品の臼磨,咬断により大きく関与していることが推察された.また,食品の圧搾,粉砕および咀嚼運動第5相の誘導において,BD咬合小面の役割が大きいことが示唆された.なお,本年度の研究成果について,研究協力者の三好礼子の学位論文として日本補綴歯科学会雑誌第46巻2号に掲載予定である.また,第5相の咬合接触状態について第107回日本補綴歯科学会学術大会において発表することになっている.
マンモグラフィーの次世代計算機支援診断システムの開発

乳がん検診用CADシステムは微小石灰化クラスタ検出システムと腫瘤影検出システムの2つから成る。これら両者における本プロジェクトの成果概要を以下に示す。1.微小石灰化クラスタ検出システムの高度化我々がこれまで開発を進めてきた従来システムの性能をより高めるために以下の2点の解決をし、システムの高度化を図った。(1)粗大石灰化像による偽クラスタの削減粗大石灰化像は局所的な凹凸を持ち、その凸部が微小石灰化像として誤って検出される場合が多い。本プロジェクトでは、粗大石灰化像の一部が誤って微小石灰化像として検出されるのを防止するサブシステムの開発を行い、従来システムの高度化を達成した。(2)真偽判定手法の開発偽石灰化像の除去を目的に、微小石灰化像の真偽判定手法を新たに開発し、予備的な実験により、偽石灰化像を大幅に削減できる見通しを得た。2.腫瘤影検出システムの高度化腫瘤候補領域の判別部分を中心に改良を進めた。本プロジェクトでは、真に有効な特徴量は何か、またどのような特徴量の組み合わせが最も効果的か、という視点から、膨大な数の特徴量の中から最適特徴量セットを求め、それにより達成できる判別精度の解明を行うことを目標に研究を進めた。得られた成果は以下のようである。(1)原画像から得られる490個強の特徴量を用いた場合、システムの性能は従来のものに比べて偽腫瘤影検出割合が約半分になり、システム性能の大幅な向上が達成できること。(2)左右乳房から得られる特徴量の差分値を新しい特徴量として判別に用いた場合、システム性能が大幅に向上すること。今年度の成果は以下の2点に要約される。第一は腫瘤影の検出精度の向上である。今年度はこれまで用いてきた特徴量に加え、大量の特徴量を検討対象とし、その中から最適な組み合わせを探ることにより、判別精度の向上を図った。231症例による実験では、従来のシステムの判別能と比較して誤り率を半減させることに成功した。これは1008症例を用いた別の実験でも確認され、システムの高度化が達成された。第二は微小石灰化像の検出精度の向上である。粗大石灰化像の検出方法を確立し、粗大石灰化像の一部が微小石灰化像に誤って検出されるのを防ぐことが可能となった。また、非常に淡いコントラストしかない微小石灰化像の検出を可能とするために、微小石灰化像とその他の擬陽性陰影とを判別するパターン認識的アプローチを開発し、従来のシステムに比べて擬陽性陰影の検出を三分の一程度まで低減可能であることを確認した。乳房X線写真解析に基づく乳がん診断支援システムは腫瘤影検出システムと微小石灰化クラスタ検出システムの2つのサブシステムに分かれる。本研究ではこれら2つのサブシステムの高度化を進め、従来の診断支援システムの性能の大幅向上を目指した。腫瘤影検出システムにおいては、従来システムで用いられている腫瘤影判別のための特徴量の見直しを行った。すなわち、総計で500個弱の多数の特徴量を検討対象とし、それらの中からROC曲線下面積を評価基準としたときの逐次選択法に基づく最適組み合わせの導出を行った。さらに多量のデータを用いた判別実験によってその特徴量セットを用いたシステム性能の検証を実施した。その結果、得られた最適特徴量セットを用いることにより、従来システムの真陽性率を保持した状態で偽陽性陰影検出率をほぼ半減できることを示し、高度化を達成した。また、逐次選択法では検討対象となる特徴量の数が増えると計算量が膨大になり、実際には適用不可能となる。

そこで、逐次選択法で得られる特徴量セツトとほぼ同等の性能を有する特徴量セットを高速に求める新しい手法についても検討をすすめ、その有効性を示した。微小石灰化クラスタ検出システムにおいては、個々の石灰化像についての真偽判定プロセスを導入し、偽陽性陰影の大幅削減を狙いとしたシステム開発を進めた。真偽判定にはウェーブレット変換を適用した画像から得られる各種の特徴量を用いることとした。選択手法としては逐次選択法を用いた。実験から、従来システムの真陽性率を保持した状態で偽陽性検出率を80%以上削減できることを示し、大幅なシステム性能の向上を実験的に確認した。以上より、本研究により、腫瘤影検出システムおよび微小石灰化クラスタ検出システムの両者の性能の大幅向上が達成できたものと考えられる。
乳幼児期におけるふり遊びと対人行動発達の関連

幼少期に母子間で行われる遊びのなかでも,ふり遊びは,乳幼児期に出現しその後幼児期まで続く代表的な遊びである。しかし現在まで,幼児を対象とした研究が主流である。幼児期のふり遊びは,子どもの言語能力を促したり,他者の意図理解を促したりと発達に重要な役割を果たすことが明らかになっている。だが,ふり遊びは18ヵ月児から始まる。18ヵ月児におけるふり遊びが,子どもの社会的,認知的,言語的側面にどのような影響を与えるかが明らかとなれば,ふり「遊び」による保護者による早期からの介入が容易であり,子どもの様々な面の発達が促されると考える。そこで申請者は, 18ヵ月児におけるふり遊びと母子相互作用および社会認知的,言語的側面との関連を実験的に検討することを目的とした。25年度は, 18ヵ月児においてふり遊びが他者の意図理解とどのように関連するかを検討した。その結果,ふり遊びの成績が良い子どもは,相手の表情から相手の感情理解ができることが示された。つまり,幼児期より前の18ヵ月児においても,ふり遊びは他者の表情から意図を理解する能力に関連することが明らかになった。また,伴・内山(2013)は,ふり遊びにおける母親のふりシグナル(母親のふり行動,笑顔,アイコンタクト,発話総数,オノマトペなど)が, 18ヵ月児のふり遊びに影響を与えること明らかにした。つまり,幼い子どもが他者とイメージを共有するうえで,母親のシグナルは重要な役割を持つ。では,母親のシグナルはいつまで有効なのであろうか?そこで, 18,24,30ヵ月児を対象に,母親のふりシグナルがないとき,子どもは相手の行為を「ふり遊び」と理解できるかについて検討した。その結果, 30ヵ月児は相手が行動のみを提示した場合であっても,行動から「ふり遊び」であるという他者の意図を推察でき,遊びを共有できた。一方, 18,24ヵ月児は,シグナルがない状況では他者の行動のみから遊びの意図を共有することができなかった。本研究から, 24ヵ月までは他者からのふりシグナルを受け取ることで「ふり遊び」が形成されることが示唆された。このようにふり遊びを検討する中で,子どもが他者と意図を共有するためには, 24ヵ月まではその相手である大人からの働きかけが重要であることが明らかとなった。実験については, 2013年5月から2014年1月まで実施し,得られたデータを,日本心理学会および日本発達心理学会国際ワークショップにおいて話題提供した。また,日本発達心理学会においてポスター発表を行った。論文については,現在執筆中である。ふり遊びと実行機能との関連については,装置の作成がやや遅れており, 2014年5月より実験を実施する予定である。さらに,実験で明らかとなった結果の応用の場として,自閉症児へのふり遊びの介入研究を行う予定であるが,倫理的配慮から研究フィールドを変更しなければならず,新たなフィールドの検討を行ったため, 2013年度中に実施が出来なかった。今後,論文の投稿を行うとともに,ふり遊びと実行機能との関連および自閉症児への介入についても実験を行う。自閉症児へのふり遊びの介入実験については,今後,東京学芸大学国際教育センター松井智子教授と共同で実験を行う予定である。また, 2013年度に得られたデータについては,現在論文執筆中である。今後,ジャーナルへの投稿を行う。ふり遊びは18ヵ月からはじまる象徴機能の一種である。しかし,現在の日本においては,幼児を対象としたごっこ遊び研究が主流である。また,18ヵ月児のふり遊び研究であっても事例研究が多く,統制された状況下における実験的研究は皆無である。だが,18ヵ月児におけるふり遊びの社会的,認知的,言語的側面との関連が明らかとなれば,保護者による早期からの介入が容易であり,様々な面の発達が促されると考える。そこで申請者は,18ヵ月児におけるふり遊びと母子相互作用および社会的,認知的,言語的側面との関連を実験的に検討することを目的とした。平成24年度は,まず,18ヵ月児が母親のどのようなふりシグナルを手掛かりに,現実場面とふり遊び場面を区別しているのかを,これまで行っていた実験データを追加調査することで,実験的手法を用いて明らかにした。その結果,現実場面よりも,ふり遊び場面において母親のシグナル(ふり遊び場面時の母親のふり行動,笑顔,アイコンタクト,発話総数,オノマトペなど)は多く出現することが明らかとなった。さらにその中でも,子どものふりの理解に影響していたものは,母親の笑顔とアイコンタクトであった(伴・内山,2013)。つまり,母親が笑顔やアイコンタクトというシグナルを多く表出するほど,子どもはふり遊びを理解することが示唆された。18ヵ月という月齢は,ふり遊びがはじまる時期であるが,上記のように,子どもがふり遊びを理解するためには,母親の笑顔やアイコンタクトのようなふりシグナルから,他者の感情や意図を理解しなければならない。そこで次に,18ヵ月児の他者理解の能力について,感情的側面と認知的側面との関連を検討した。その結果,18ヵ月という年齢で,他者の認知的側面,感情的側面を同時に理解しはじめることが明らかとなった(伴・内山,2012)。つまり,18ヵ月という月齢のふり遊びは,子ども自身の他者理解が進む中で,母親からのふりシグナルを受け取ることで,「ふり遊び」が形成されることが示唆された。

幼少期に母子間で行われる遊びのなかでも,ふり遊びは,乳幼児期に出現しその後幼児期まで続く代表的な遊びである。しかし現在まで,幼児を対象とした研究が主流である。幼児期のふり遊びは,子どもの言語能力を促したり,他者の意図理解を促したりと発達に重要な役割を果たすことが明らかになっている。だが,ふり遊びは18ヵ月児から始まる。18ヵ月児におけるふり遊びが,子どもの社会的,認知的,言語的側面にどのような影響を与えるかが明らかとなれば,ふり「遊び」による保護者による早期からの介入が容易であり,子どもの様々な面の発達が促されると考える。そこで申請者は, 18ヵ月児におけるふり遊びと母子相互作用および社会認知的,言語的側面との関連を実験的に検討することを目的とした。25年度は, 18ヵ月児においてふり遊びが他者の意図理解とどのように関連するかを検討した。その結果,ふり遊びの成績が良い子どもは,相手の表情から相手の感情理解ができることが示された。つまり,幼児期より前の18ヵ月児においても,ふり遊びは他者の表情から意図を理解する能力に関連することが明らかになった。また,伴・内山(2013)は,ふり遊びにおける母親のふりシグナル(母親のふり行動,笑顔,アイコンタクト,発話総数,オノマトペなど)が, 18ヵ月児のふり遊びに影響を与えること明らかにした。つまり,幼い子どもが他者とイメージを共有するうえで,母親のシグナルは重要な役割を持つ。では,母親のシグナルはいつまで有効なのであろうか?そこで, 18,24,30ヵ月児を対象に,母親のふりシグナルがないとき,子どもは相手の行為を「ふり遊び」と理解できるかについて検討した。その結果, 30ヵ月児は相手が行動のみを提示した場合であっても,行動から「ふり遊び」であるという他者の意図を推察でき,遊びを共有できた。一方, 18,24ヵ月児は,シグナルがない状況では他者の行動のみから遊びの意図を共有することができなかった。本研究から, 24ヵ月までは他者からのふりシグナルを受け取ることで「ふり遊び」が形成されることが示唆された。このようにふり遊びを検討する中で,子どもが他者と意図を共有するためには, 24ヵ月まではその相手である大人からの働きかけが重要であることが明らかとなった。実験については,5月から12月まで実施し,データをふり遊び,他者理解に関する論文として2本にまとめた。さらに,国際学会での発表を1つ終えた。実験は当初の研究計画を変更し,より月齢の対象を広げて,18ヵ月児のみならず,24ヵ月児,30ヵ月児までのふり遊びを縦断的かつ実証的に検討した。今後,まだ発表していないデータの論文化を行うとともに,ふり遊びと実行機能との関連についても実験を行う予定である。実験については, 2013年5月から2014年1月まで実施し,得られたデータを,日本心理学会および日本発達心理学会国際ワークショップにおいて話題提供した。また,日本発達心理学会においてポスター発表を行った。論文については,現在執筆中である。ふり遊びと実行機能との関連については,装置の作成がやや遅れており, 2014年5月より実験を実施する予定である。
作物による土壌蓄積リン資源の獲得戦略の多様性と施肥量削減への応用

植物のリン獲得機能の多様性に着目し、フィチンとして土壌に蓄積する有機態リンとpHによって溶解度が異なる難溶性無機態リンの吸収特性の作物間差異を明らかにし、さらにリンとともに作物生産の制御要因となる窒素を共生窒素固定で利用し得るマメ科作物についてリン利用メカニズムを解析し、あわせてリン資源の農耕地における再利用を目的に、マメ科作物を緑肥として施用した際の後作物によるリンと窒素の吸収について量的に評価した。本年度は,ラッカセイのフィチン吸収機構の解析手法について検討するとともに,フィチン吸収能の品種間差異と回収リンの再利用に関しての試験を実施した.結果の概要は以下の通りである.1.X線マイクロアナライザーで水耕栽培した作物根の横断面のリン含有率を測定したところ,リン無施肥状態で乾物重換算で0.5%程度のリン含有率が,リン施用後半日以内に1%以上に増加することが確認でき,次年度にこの方法でフィチン施用後の根のリン吸収を測定できる見通しが立った.トルイジンブルー染色によるフィチン蓄積部位の判定も試みたが,根細胞内のフィチン以外の組成によっても同様の発色を呈することがあり,判定は困難であった.2.導入したCE/MS装置で各種イノシトールリン酸の最適な分析条件を探索した.その結果,汎用性のあるフユーズドシリカキャピラリーを用いても,m/zからイノシトール6リン酸に相当する物質を検出することができたが,その検出感度はそれほど高くなかった.これは,イノシトールリン酸の錯形成能が高く,キャピラリー内壁との相互作用が大きいためと思われた.そこで,キャピラリー内部をPVAでコーティングしたコーティングキャピラリーを用いて分析したところ,検出感度が顕著に改善された.今後は,未知試料内の濃度に応じて、両キャピラリーを使い分けて分析する予定である.3.ラッカセイのフィチン吸収能は,スパニッシュタイプチコとバージニアタイプ千葉半立のいずれでも認められた.アーバスキュラー菌根菌の接種によるリン吸収の向上は本実験条件下では確認できなかった.また,圃場栽培した千葉半立の収穫後茎葉部を緑肥としてすき込んだ後に生育させたコムギ農林61号のリン吸収は,非すき込み区に比べて増大したが,その効果はラッカセイへの窒素施肥量によって変化した.本年度は作物によるフィチン吸収機構の解析を作物根,土壌,微生物の3つの視点から検討した.結果の概要は以下の通りである.ラッカセイ幼植物にリン肥をフィチン酸カルシウム(粉末)で施肥したもの[フィチン区]をリン酸三カルシウムで施肥したもの[無機リン区],カルシウムのみでリンは与えないもの[対照区]と対比して,主根横断面のリン濃度をX線マイクロアナライザーで推定した.対照区では,中心柱において,種子由来と推定される低濃度のリンが検出されたのみであったが,フィチン区の根では無機リン区の根と同等かそれ以上のリンが検出され,フィチン由来のリンが吸収されていたものと推定されたが,根の横断面内での位置や各組織によるリン濃度の差異はみられなかった.また,土壌に蓄積したフィチンが植物に利用されにくい原因を探るため,ラッカセイ,ダイズならびにトウモロコシにフィチン酸ナトリウムを供与し,水耕および土耕条件でリン獲得能を比較した.水耕条件では,いずれの植物もフィチン酸をリン酸源として容易に利用した.水耕液を分析したところ,交換直後1時間以内でほとんどのフィチン酸が分解してリン酸イオンを放出していた.対照的に,土耕条件ではフィチン酸がリン酸源としてほとんど機能しなかった.フィターゼを含む酵素液に砂を添加してもその酵素活性は変化しないのに対して,土壌を添加した場合には速やかに酵素活性が低下したことから,土壌吸着作用による酵素活性の低下がフィチン利用能を妨げる原因のひとつと推察された.さらに,ラッカセイ根粒菌によるフィチンおよび難溶性無機リンの溶解活性を調査したところ,フィチン分解活性は認められなかったが,鉄態およびカルシウム態のリンの溶解活性を顕著に示す系統が認められた.一方,数種マメ科作物の根圏微生物のフィチン溶解活性を調査したところ,高い活性を示す系統が2系統認められた.本年度は,ラッカセイによる有機態リンの吸収機序の解析を継続するとともに,Sesbaniaのリン回収能の評価と実際に緑肥としてすき込んだ際の後作物へのリンの供給力を定量した.また,土壌中に蓄積したフィチンの溶解に緑肥すき込みが及ぼす影響を調査し,あわせてフィチン分解微生物の単離を試み,これらをもって最終年度のとりまとめとした.先ず,有機物含量の高い黒ボク土と有機物含量の低い鹿沼土に,ラッカセイ6品種とダイズ1品種を移植してリン施肥反応を調査したころ,鹿沼土でのリン施肥反応はダイズで大きく,ラッカセイで小さく,ラッカセイの方が無機態難溶性リン利用能が高いことが示唆された.黒ボク土での施肥反応はラッカセイ品種間で異なり,サウスイーストランナーとバレンシアが有機態リン利用能が優れる可能性を認めた.

また,対照区(リン無施肥)、過リン酸石灰区、フィチン酸カルシウム区を設けてバーミキュライトでラッカセイとトウモロコシの幼植物を栽培したところ,ラッカセイではフィチンは過リン酸肥料と同様に利用される可能性が示された.なお,根をトルイジンブルー染色した結果からは,フィチンの形態で根が吸収しているという証拠は認められなかった.Sesbaniaの緑肥としてのリン供給能は種とすき込み時期によって異なり,西南暖地の水田で畑への転換後に地力が低下した圃場では,乾物生産量や着莢時期などの特性を考慮すると,S.rostrataは8月下旬から9月上旬にかけて,S.cannabinaは8月下旬から9月中旬にかけてすき込むことで早期に地力増強が可能であることが示された.有機態リンが蓄積している圃場ではC/P比か高い茎部が多い資材をすき込むととで,可給態リンを増加させる可能性が推察された.数種マメ科作物の根圏微生物のフィチン溶解活性を調査したところ,高い活性を示す2系統を単離することができた.
スピン多極子由来のマグノンクラスターによるスピン伝導・熱伝導

通常の磁気秩序系では、マグノンが結晶中を伝播することでスピン流や熱流を生じることが知られている。一方、スピン多極子状態では、多数のマグノンが束縛状態を作るため、マグノンクラスターがまとまって流れて多くの磁化を運ぶと考えられるが、マグノンクラスターがスピン伝導・熱伝導にどう寄与するのかこれまで検討されていない。本研究では、スピン多極子状態を含む様々な量子スピン相でのスピン伝導・熱伝導特性の類似点と相違点を明確にして、スピン伝導・熱伝導におけるマグノンクラスターの役割を明らかにする。
外科的肝障害への類洞壁細胞の関与-酸化LDL発現からみた病態解析

我々は虚血再潅流障害肝における肝細胞障害を肝細胞膜の脂質過酸化物であるPCOOHを用いて評価してきたが,最近の知見として,末梢血中のPCOOH濃度が肝組織PCOOHと相関する,すなわち,虚血再潅流を受けた肝組織の肝細胞膜脂質過酸化障害は末梢血中PCOOHに反映されることをブタによる実験的検討で明らかにした.この知見と昨年度の結果を基に,本年度はヒトにおける肝虚血再潅流障害を末梢血PCOOHで評価が可能か否かを検討した.対象は,肝切除術を施行した非肝硬変症例で,肝切除時に血流遮断により虚血再潅流を施行した群と,血流遮断しなかった群の2群とした.血中PCOOHは,血流遮断群では遮断開始から肝切除終了時まで経時的に上昇したが,非遮断群では変化しなかった.血流遮断群のうち,1区域以下の切除例では切除終了後もPCOOHは上昇を続けたが,2区域以上の切除例では切除終了時にPCOOHは減少した.これは,PCOOHが残存肝組織量に関連していることを推察させる結果であるが,症例がまだ少ないため今後も検討を要すると思われた.また,残肝組織を一部採取し,抗酸化LDLモノクローナル抗体を用いて膜脂質過酸化物発現の免疫組織化学的な検討を試みたが,陽性細胞は不明瞭であり,類洞壁細胞なのか否かは判明できなかった.手技的な問題を含めて今後も検討を進めていきたいと考えている.[方法]ヒト粥状硬化病巣より生成した,PCの過酸化生成物であるPCOOHなどと反応する抗酸化LDLモノクローナル抗体FOHla/DLH3を板部博士より供与いただき使用した.虚血・再灌流を施行したブタの肝組織に,SAB法で免疫染色を施行した.酸化PCの生化学的な指標として肝組織中のPCOOHをCL-HPLC法で測定した.[結果]酸化PCは,陽性対照のヒト大動脈壁では泡沫細胞に陽性像が確認された.正常肝では脂肪滴を含有する肝細胞に陽性細胞が散見されたが,ほとんどは陰性であり,類洞壁細胞にも陽性像は認めなかった.しかし再灌流開始後には肝組織中PCOOHは高値となり,免疫染色においても陽性像を呈する肝細胞の増加が認められ,肝組織における脂質過酸化反応の進行が生化学的,組織学的に確認された.また,時間的経過に従ってKupffer細胞を中心とした類洞壁細胞にも陽性細胞が出現した.これらの陽性反応および肝組織中PCOOHは虚血時間に従って増加する傾向が認められた.[総括・展望]虚血・再灌流肝では脂質過酸化反応が虚血時間の長さに相関して進行するが,その反応には肝細胞のみではなく,非実質性の各種類洞壁細胞も関与している可能性が示唆された.虚血再灌流によって活性化されたKupffer細胞の貪食作用,あるいは類洞内皮細胞障害に酸化LDLが関与していることが考えられる.平成11年度はラットでの虚血再潅流,敗血症の他に肝切除後のPCOOH発現も計測したいと考えている.我々は虚血再潅流障害肝における肝細胞障害を肝細胞膜の脂質過酸化物であるPCOOHを用いて評価してきたが,最近の知見として,末梢血中のPCOOH濃度が肝組織PCOOHと相関する,すなわち,虚血再潅流を受けた肝組織の肝細胞膜脂質過酸化障害は末梢血中PCOOHに反映されることをブタによる実験的検討で明らかにした.この知見と昨年度の結果を基に,本年度はヒトにおける肝虚血再潅流障害を末梢血PCOOHで評価が可能か否かを検討した.対象は,肝切除術を施行した非肝硬変症例で,肝切除時に血流遮断により虚血再潅流を施行した群と,血流遮断しなかった群の2群とした.血中PCOOHは,血流遮断群では遮断開始から肝切除終了時まで経時的に上昇したが,非遮断群では変化しなかった.血流遮断群のうち,1区域以下の切除例では切除終了後もPCOOHは上昇を続けたが,2区域以上の切除例では切除終了時にPCOOHは減少した.これは,PCOOHが残存肝組織量に関連していることを推察させる結果であるが,症例がまだ少ないため今後も検討を要すると思われた.また,残肝組織を一部採取し,抗酸化LDLモノクローナル抗体を用いて膜脂質過酸化物発現の免疫組織化学的な検討を試みたが,陽性細胞は不明瞭であり,類洞壁細胞なのか否かは判明できなかった.手技的な問題を含めて今後も検討を進めていきたいと考えている.
医薬品産業におけるイノベーションの初期プロセスの解明

医薬品産業におけるイノベーションの原動力となった新知見・新技術について、その発見・発明プロセスを事例分析し、イノベーションの初期プロセスに潜む課題の抽出に取り組んだ。その結果、1)開発現場における論理、新薬候補及び市場環境に関する情報量とヒトの知識量との乖離により、新薬の市場規模予測が大きく外れること、2)イノベーションの原動力となりうる中核技術は、"中核技術自身の特性"と"中核技術の認識プロセス自身のむつかしさ"により、多くの企業で認識しづらい状況にあることを仮説的に導き出した。<具体的内容>本年度は、製薬企業におけるイノベーションの初期プロセスに関する研究テーマ“新薬候補の市場規模の予測はなぜしばしば大きく外れるのか?"の解析に注力した。具体的には、新薬の市場規模規模が大きく外れた1)腎性貧血治療薬“エリスロポイエチン製剤"、2)高脂血症治療薬“スタチン"、3)夢の新薬と呼ばれた“インターフェロン製剤"の開発事例に注目し、それぞれの事例を調査/分析し、開発時に新薬候補の市場規模予測が大きく外れた原因を探った。調査は新聞記事・書籍等から二次情報を収集すると共に、当時の関係者に直接インタビューを実施して一時情報を収集した。そして、収集した情報を踏まえて論理的な可能な原因を仮説的に導いた。さらに、それらを基に思考実験を繰り返し、事例間で抽象化が可能な原因を探った。その結果、新薬の市場規模予測がしばしば大きく外れる要因には、1)開発現場が既存薬の市場規模や市場ニーズを精緻に分析した結果を重視する傾向、2)新薬が人体に対して想定外の影響を及ぼすこと、3)新薬の市場をとりまく外部環境が想定外に変化することがあり、そしてその背後には、1)開発現場における論理、2)新薬が人体に及ぼす影響についての情報に対してのヒトの知識レベルの乖離、3)外部環境変化に対してのヒトの知識レベルの乖離がそれぞれ関与する可能性があることを仮説的に提示した。<意義及び重要性>医薬品産業において、新薬の市場規模予測は新薬開発に対する投資判断の際に重要な指標となるが、その予測が大きく外れる原因は明確にされていない。本年度の研究で提示した仮説は本問題の原因を追究する上でこれまでにない新しい視点を提供するものであると考えられる。<1>昨年度より取り組む"新薬候補の市場規模予測がしばしば大きく外れる"原因の追究を深掘りするため、該当する事例の数を増やして調査・分析を実施した。分析の結果、事例に共通した原因として1)新薬の市場規模予測が新薬の特性に対する配慮がないまま既存薬の市場規模等を精緻分析して算出されること、2)新薬開発に伴う不確実性のマネージメントを新薬の特性に則さぬ形で実施することがあり、そしてその背後に、1)開発現場における論理、2)新薬候補自身及び市場環境に関する情報量とヒトの知識レベルとの乖離が存在する可能性を仮説的に導き出した。新薬の市場規模予測は医薬業界の製品イノベーションを興す上で重要なプロセスであり、本研究成果は新薬開発の際に的確な市場規模予測する上で留意すべき新しい視点を提供するものと考えられる。<2>医薬・バイオテクノロジー企業のイノベーション・プロセスに関与する中核技術のマネージメントについて理解を深めるため、競争優位な製品開発に数多く成功した"林原生物化学研究所"の事例分析を行った。その結果、林原の成功は、経営資源を配分する立場の"リーダー"が"意外に身近なところ"から"自社の競争優位な技術を出発点にして"自社の中核技術を明確に認識したことが大きく貢献していること、そして"自社の競争優位な技術を出発点とした"中核技術の認識プロセスには"蓄積"、"選択"、"確認"の少なくとも3つのステップがあることを示した。また、多くの製造業において中核技術が見つけ出されにくい原因を考察し、"中核技術自身の特性"と"中核技術の認識プロセスそのもののむつかしさ"の大きく2つの原因を仮説的に導き出した。本研究成果は医薬・バイオテクノロジー企業を含む製造業の中核技術の認識の重要性とむつかしさについて指摘するもので、製品開発現場における技術マネージメントに新しい視座を提供するものと考えられる。