hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪組織リモデリングを標的とした肥育牛新規アディポジェネシス制御機構の解明

本研究では、脂肪組織リモデリングが肥育牛のアディポジェネシスに及ぼす影響を検討した。黒毛和種肥育牛の脂肪組織テロメア長を検討した結果、皮下脂肪組織のテロメア長は内臓脂肪組織より有意に低いことを見出した。また、黒毛和種肥育牛の内臓脂肪組織へのマクロファージ浸潤は、皮下脂肪より増加していることが明らかとなった。さらにホルスタイン種の内臓脂肪組織におけるアディポネクチン遺伝子の発現は、黒毛和種より高い傾向にあった。以上の結果から、脂肪組織リモデリングは肥育牛のアディポジェネシスを制御しているキーファクターであると考えられた。脂肪組織が成長する一連の過程は、アディポジェネシスと総称される。ヒトや実験動物では、新たな脂肪細胞が増殖分化するための組織環境を構築する「脂肪組織リモデリング」がアディポジェネシス制御のキーファクターであることが判明した。テロメアは、細胞分裂によりDNA複製が行われる度に短縮することから、テロメアが短いほど活発に細胞分裂が行われたことを示す指標となる。肥満のヒトと痩せたヒトの脂肪組織のテロメア長を測定した結果、肥満のヒト脂肪組織のテロメア長は痩せたヒトより短く、肥満のヒト脂肪組織内では細胞分裂が活発に行われていることが示されている。また、肥満のヒト皮下脂肪組織のテロメア長は、内臓脂肪組織より短いことが報告されている。そこで、脂肪蓄積部位の違いが、脂肪組織リモデリングにおける脂肪組織内での脂肪前駆細胞の増殖状態に及ぼす影響を明らかにするため、肥育牛脂肪組織におけるテロメア長を検討した。供試牛として黒毛和種去勢肥育牛を用い、10ヶ月齢から30ヶ月齢時まで、乾草と市販配合飼料を自由採食させて飼養した。と畜時に、皮下および内臓の各脂肪組織を採取した。これら脂肪組織におけるテロメア長は、リアルタイムPCR法を用いて測定した。その結果、肥育牛の皮下脂肪組織のテロメア長は、内臓脂肪組織より有意に短いことが判明した。肥満のヒトでも同様に、皮下脂肪組織のテロメア長が内臓脂肪組織より短いことから、皮下脂肪と内臓脂肪組織のテロメア長は、肥満のヒトと肥育牛で同様の傾向を示すと考えられた。ヒトや実験動物の脂肪前駆細胞を用いたin vitro試験の結果から、皮下脂肪前駆細胞と比較し、内臓脂肪前駆細胞は、分化能および増殖能が低いことが報告されている。従ってこれらの結果から、内臓脂肪組織の長いテロメア長は内臓脂肪前駆細胞の低い増殖能を反映している可能性が推察された。研究目標は順調に達成されている。現在までの研究によって、肥育牛における脂肪蓄積部位の違いが脂肪組織リモデリングに及ぼす影響について検討を行った結果、皮下脂肪と内臓脂肪においてテロメア長の長さが異なる事を見出した。これらの知見は、ウシ脂肪組織において、脂肪前駆細胞の増殖能が蓄積部位の違いによって異なっていることを示す重要な知見である。肥満のヒトや実験動物では、脂肪組織が慢性炎症状態にあることが明らかにされている。ヒトや実験動物を用いた最近の研究において、マクロファージの脂肪組織内への浸潤が慢性炎症の要因であり、浸潤したマクロファージが死細胞を取り除くことによって脂肪組織リモデリングが促進されることが明らかにされたが、脂肪蓄積部位の違いによる影響に関しては未だ不明である。そこで、肥育牛脂肪組織のマクロファージ浸潤を、脂肪部位別に検討した供試牛として黒毛和種去勢肥育牛を用い、と畜時に皮下、内臓および筋肉内脂肪組織を採取した。各脂肪組織におけるマクロファージマーカーCD68遺伝子発現は、リアルタイムPCR法を用いて測定した。更に抗CD68抗体を用いて、脂肪組織凍結切片の免疫染色を実施した。その結果、内臓脂肪組織のCD68遺伝子発現量は、皮下及び筋肉内脂肪組織より有意に高い値であった。免疫組織染色像では、皮下及び筋肉内脂肪組織はマクロファージの浸潤が少ないのに対し、内臓脂肪組織ではマクロファージが脂肪細胞を環状に取り囲むcrown-like structure(CLS)像が認められた。これらの結果から、皮下及び筋肉内脂肪組織と比較し、肥育牛の内臓脂肪組織ではマクロファージの浸潤が亢進していると考えられた。さらに肥育牛内臓脂肪組織におけるマクロファージ浸潤を、粗飼料多給条件と濃厚飼料多給条件で比較した結果、濃厚飼料多給条件下でのマクロファージ浸潤が多い傾向であった。これらの結果から、脂肪組織リモデリングを制御するマクロファージ浸潤は、脂肪蓄積部位や給与飼料の影響を受ける可能性が推察された。現在までの研究において、肥育牛における脂肪蓄積部位の違いは、マクロファージの脂肪組織内の浸潤に大きく影響することを見出した。これらの知見は、ウシ脂肪組織において脂肪組織リモデリング制御機構が蓄積部位によって異なっていることを示す重要な知見である。ヒトや実験動物では、脂肪組織内に脂肪細胞が増殖分化するための環境を構築する組織リモデリングがアディポジェネシスに重要な役割を果たしていることが明らかとなった。したがって肥育牛におけるアディポジェネシス制御機構を解明するためには、ウシ脂肪細胞自身の分化メカニズムの解明に加え、脂肪組織リモデリングがアディポジェネシスに果たす役割を明らかにすることが必要である。ウシ品種の違いによる体脂肪蓄積能力の差は、脂肪組織リモデリングによる影響を受けている可能性が推察される。そこで、黒毛和種とホルスタイン種における脂肪組織リモデリング制御因子発現の品種差を検討した。HMOX1ならびにSOD遺伝子発現は、皮下脂肪組織ならびに内臓脂肪組織ともに品種差は認められなかった。

一方、アディポネクチン遺伝子は、ホルスタイン種の内臓脂肪組織において、黒毛和種より高い発現であった。一方、皮下脂肪組織では、アディポネクチン遺伝子発現量に差はなかった。ヒトや実験動物を用いた研究において、脂肪組織からのアディポネクチン発現は肥満の進行に伴い減少することが報告されている。さらにアディポネクチン分泌は、脂肪細胞機能が正常である時に多いのに対し、過度の肥満の進行に伴い低下することが明らかとなっている。アディポネクチンは、抗炎症作用を有しており、アディポネクチン分泌低下は動脈硬化の要因となることがヒトや実験動物において見出されている。従って、黒毛和種肥育牛の内臓脂肪組織では、ホルスタイン種と比較し炎症状態が亢進していると考えられた。また、これら脂肪組織炎症状態の品種差に関し、特に内臓脂肪において顕著な影響が認められると推察された。本研究では、脂肪組織リモデリングが肥育牛のアディポジェネシスに及ぼす影響を検討した。黒毛和種肥育牛の脂肪組織テロメア長を検討した結果、皮下脂肪組織のテロメア長は内臓脂肪組織より有意に低いことを見出した。また、黒毛和種肥育牛の内臓脂肪組織へのマクロファージ浸潤は、皮下脂肪より増加していることが明らかとなった。さらにホルスタイン種の内臓脂肪組織におけるアディポネクチン遺伝子の発現は、黒毛和種より高い傾向にあった。以上の結果から、脂肪組織リモデリングは肥育牛のアディポジェネシスを制御しているキーファクターであると考えられた。当該年度においては、栄養条件が脂肪組織リモデリングを介した肥育牛アディポジェネシス制御機構に及ぼす影響について検討を行う。黒毛和種去勢牛を用い、10ヶ月齢から30ヶ月齢までの肥育期間に、粗飼料多給区と濃厚飼料多給区に設定した肥育を行う。27年度と同様に、生理機能が大きく異なる各脂肪部位のサンプルを採取し、給与飼料条件の違いが脂肪組織リモデリング制御のキーファクターであるテロメア長やリモデリング制御因子の発現量を検討するとともに、脂肪組織の免疫染色等を実施し、脂肪組織リモデリングが脂肪組織構造に及ぼす影響を明らかにする。これらの検討から、脂肪蓄積部位の違いが脂肪組織リモデリングを介した肥育牛アディポジェネシス制御機構に及ぼす影響を解明する。当該年度においては、ウシ品種の違いが脂肪組織リモデリングに及ぼす影響について検討を行う。供試牛として、脂肪蓄積能力の大きく異なる黒毛和種ならびにホルスタイン種肥育牛を用いて肥育を実施する。28年度と同様に、生理機能の大きく異なる各脂肪部位を採取し、ウシ品種の違いが、マクロファージ浸潤や脂肪組織リモデリング制御因子の発現に及ぼす影響を、遺伝子発現や免疫組織染色等を行い検討する。これらの検討から、ウシ品種の違いが脂肪組織リモデリングを介したアディポジェネシス制御機構に及ぼす影響を明らかにする。
Aurora-Aを介する腎細胞癌及び前立腺癌の進展機構の解明および新規治療の開発

Aurora-Aの発現抑制により、前立腺癌細胞および腎癌細胞の増殖能の有意な抑制が認められることを示した。また、Aurora-Aの発現抑制により、抗癌剤感受性が亢進することを証明した。Aurora-Aを標的としたsiRNA発現プラスミドベクターをヒト前立腺癌細胞株であるPC3に導入し、Aurora-A siRNA導入株(PC3/si)を樹立し,また、対照としてコントロールベクターのみを導入した細胞株(PC3/co)を樹立した。Aurora-A発現レベルの変化はPC3/siにおけるAurora-A発現がRNAレベルおよび蛋白レベルでPC3/coに比し抑制されていることを確認した。次いで、invitroにて細胞増殖能を評価し、PC3/siの増殖能がPC3/coに比し有意に抑制されていることを確認した。また、PC3/siのCisplatin、Docetaxel、Doxrubicinに対する抗癌剤感受性を評価し。そのうちCisplatinおよびDocetaxelにおいてPC3/coに比し抗癌剤感受性の亢進が認められ、なかでもDocetaxelに対してはより強い感受性亢進が認められた。次にin vivoにてヌードマウスに対し、PC3/siおよびPC3/coの皮下接種を行い、各々の腫瘍増殖能を評価したところ、PC3/siの腫瘍増殖能がPC3/coに比し有意に抑制されていることを確認した。また、DocetaxelをそれぞれPC3/siおよびPC3/coを接種したヌードマウスに投与したところ、PC3/co接種群に比しPC3/si接種群で有意な抗腫瘍効果が認められた。以上のことから、前立腺癌細胞のAurora-A発現抑制により、細胞の増殖能は低下し、さらにDocetaxelを併用することで、より効果的に前立腺癌細胞の増殖が抑制される可能性が示唆された。また今後、Aurora-Aを標的とした新規治療剤が開発可能であれば、実際に前立腺癌の化学療法に使用されているDocetaxelを併用することで、前立腺癌の進展を抑制する有効な治療法となり得る可能性が示唆された。Aurora-Aを標的としたsiRNA発現プラスミドベクターをヒト腎癌細胞株であるCaki-2に導入し、Aurora-A siRNA導入株(Caki-2/si)を樹立し、また、対照としてコントロールベクターのみを導入した細胞株(Caki-2/co)を樹立した。Aurora-A発現レベルの変化はCaki-2/siにおけるAurora-A発現がRNAレベルおよび蛋白レベルでCaki-2/coに比し抑制されていることを確認した。次いで、in vitroにて細胞増殖能を評価し、Caki-2/siの増殖能がCaki-2/coに比し有意に抑制されていることを確認した。また、Caki-2/siのCisplatin、Docetaxel、Etoposide、Doxrubicinに対する抗癌剤感受性を評価した。何れの抗癌剤においても、Caki-2/siはCaki-2/coに比し抗癌剤感受性の亢進が認められ、なかでもDocetaxelに対してはより強い感受性亢進が認められた。以上のことから、腎癌細胞のAurora-A発現抑制により、細胞の増殖能は低下し、さらにDocetaxelを併用することで、より効果的に腎癌細胞の増殖が抑制される可能性が示唆された。また今後、Aurora-Aを標的とした新規治療剤が開発可能であれば、Docetaxelと併用することで、従来ならば効果が不十分である化学療法の効果が期待でき、腎癌の進展を抑制する有効な治療法となり得る可能性が示唆された。
仮想アンテナアレーによる送信ビーム形成を用いた高信頼度無線通信に関する研究

将来の高速移動通信においては,広い伝送帯域幅を確保するため,電波が伝わりにくい高い周波数帯を使用することになる.この場合,上り回線においては,電源がバッテリーのため電力の制限が厳しく,信頼性の高い通信を行うことが困難となる.本研究では,異なる複数の端末が互いに協力しあい,1組のアンテナアレーとして動作する仮想アンテナアレーによる送信ビームを形成する検討を行った.必要となる要素技術の提案を行い.4端末が協調することにより,平均ビット誤り率10^<-4>において,協調をしない場合に比べて約6dBの送信電力低減が可能であることが明らかになった.将来の高速移動通信においては,広い伝送帯域幅を確保するため,電波が伝わりにくい高い周波数帯を使用することになる.この場合,上り回線においては,電源がバッテリーのため電力の制限が厳しく,信頼性の高い通信を行うことが困難となる.本研究では,異なる複数の端末が互いに協力しあい,1組のアンテナアレーとして動作する仮想アンテナアレーによる送信ビームを形成する検討を行った.必要となる要素技術の提案を行い.4端末が協調することにより,平均ビット誤り率10^<-4>において,協調をしない場合に比べて約6dBの送信電力低減が可能であることが明らかになった.複数の端末が互いに協力し合う仮想アンテナアレーによるMIMOシステムを用いて信頼度の高い通信を行うことを目的として本年度は以下の成果を得た。1.MIMO伝搬現象の解明MIMOシステムの特性は,電波伝搬現象に依存するところが大きい.本研究では実伝搬環境での2×2,4×4のMIMO伝搬特性をベクトルネットワークアナライザを用いて測定した.測定値を基に送受信機双方が固定されている,時間的に変動しない環境について,各チャネル間の受信電力の累積分布,各受信アンテナ間のフェージング相関,固有値の累積分布を求めた.次に測定されたチャネルを用いて計算機シミュレーションにより準静的環境における固有ビーム空間分割多重(E-SDM)方式の誤り率を明らかにした.更に,受信端末が移動している時変動フェージング環境のチャネルデータを取得して,チャネルの自己相関関数とドップラースペクトルを明らかにするとともに,時変動チャネルにおけるE-SDM方式の誤り率を最大ドップラ一周波数をパラメータとして求めた.2.端末間の周波数オフセット補償仮想アンテナアレーにおいては,上り回線のサウンディングパケットにより推定されたチャネルを用いて最適な送信ウエイトを基地局からフィードバックしても,各端末が独立な発振器で動作しているため,実際に信号を送信するときにはウエイトに位相誤差が生ずることになる.この問題を解決するために複数のサウンディングパケットを用いてチャネル推定を行い,その位相回転量から各端末の周波数オフセット量を求め,端末はその値を用いて位相補正を行いながら信号を送信する方式を提案した.その推定精度を高めるために,短時間の粗推定と長時間の精密推定を組み合わせることを提案し,計算機シミュレーションによりその有効性を明らかにした.複数の端末が互いに協力し合う仮想アンテナアレーによるMIMOシステムを用いて信頼度の高い通信を行うことを目的として本年度は以下の成果を得た.1.端末間の周波数オフセット補償仮想アンテナアレーにおいては,上り回線のサウンディングパケットにより推定されたチャネルを用いて最適な送信ウエイトを基地局からフィードバックしても,各端末が独立な発振器で動作しているため周波数オフセットが存在し,実際に信号を送信するときにはウエイトに位相誤差が生ずることになる.この問題を解決するため,前年度に開発した複数サウンディングパケットによる,周波数オフセットの補償に加えて,受信側でのRLSアルゴリズムに基づく干渉補償を組み合わせることにより,その影響を低く抑えることができることを明らかにした.2.下りフィードバック量の低減各端末の送信ウエイト,及び,その他のパラメータは基地局からのフィードバックにより報知される.これは下り回線の通信を圧迫することになる.送信ウエイトについては,端末と基地局で共通のコードブックを持ち,最適に近いウエイト行列のインデックスのみを伝送するなどにより,フィードバック量の削減を提案した.シミュレーションの結果,フィードバック量の低減による特性劣化は大きくないことが明らかになった.3.送信電力の低減効果仮想アンテナアレーによるMIMOシステムを運用するには,端末間で送信データを共有しなければならない.そのためには, 1つの端末から周囲の端末に情報を配信する必要がある.これに要する送信電力を考慮した上で,所定のビット誤り率を達成する総送信電力を求め,単一の端末のみで通信を行った時の送信電力との比較を行った.その結果,基地局から遠い位置に端末が存在している場合には,仮想アンテナアレーの所要送信電力が単一の端末のみのそれよりも,はるかに低いことを明らかにした.本研究は,複数の端末が互いに協力し合う仮想アンテナアレーによるMIMOシステムを用いて,低送信電力で信頼度の高い上り回線の通信を実現することを目的としている.具体的には,始めに,1台の端末が周囲の端末に信号を送信する.基地局では,各端末から送信されるサウンディング信号を用いて,各端末間のキャリア周波数オフセットを推定すると共に,各端末による仮想アレーアンテナを用いた時の固有ビーム空間分割多重(E-SDM)を実現する送信ウエイト行列などのE-SDMパラメータを求める.これらを各端末にフィードバックし、周波数オフセットを補償したE-SDM伝送を実現する.本年度は以下の成果を得た.1.送信電力低減効果の評価仮想MIMOの送信電力を求めるためには,端末間のフェージング特性と基地局から端末までの伝搬特性を想定する必要がある.

端末間はKファクタが0dBの仲上-ライスフェージングを仮定した.基地局と端末間のパスロスはITU-R M.2135に記載されているUrban Macroを用いて決定した.シャドーイングは標準偏差6dBの対数正規分布を仮定し,その90%値で評価した.高速フェージングはJakesモデルによるレイリーフェージングを仮定した.仮想MIMO方式を用いることにより,協調を行わないで1台の端末のみで送信するSIMO方式に比べ,平均誤り率10^<-4>において,約6dBの送信電力低減が可能であることを明らかにした.2.動的フェージング環境における特性評価協調を行っている端末が移動すると,動的フェージング環境になり,端末と基地局間のチャネル推定に誤差が含まれるためE-SDMパラメータが正しく求められず,仮想MIMOシステムの特性に劣化が現れる.そのため,チャネル予測技術等の導入が必要であることが明らかになった.
森林における腐植酸鉄の挙動と河川流下過程における物理化学性及び生物利用性の変化

森林渓流水中の溶存全鉄(DFe)濃度,溶存有機物(DOM)濃度及び蛍光特性(EEM)-PARAFAC解析から得られる腐植様物質の指標を用いて,腐植酸鉄の流出規定要因の解明を試みた。集水域地形との関係から,渓流近傍に形成される還元的で有機物に富む湿地がDFe流出に重要だった。また,気仙沼湾流域において河川から沿岸までのDFe挙動を解析した。森林より耕作地がDOMやDFe供給源として重要であった。DFeや腐植様物質は降雨時に陸域から河口域に多く流出するが,湾内でほとんどが沈殿した。塩分添加実験から耕作地由来のDOM-DFeは,塩分に対する頑強性が高く海域へのDFe輸送力が高い可能性が考えられた。複数の天然林および人工林集水域において,渓流水中の溶存全鉄,二価鉄,および三価鉄の濃度を測定し,その規定要因について検討を行った。その結果,林相の違いより採水地点近傍の地形要素が鉄の種類やそれらの濃度の規定要因として重要であった。すなわち,平坦な湿地状の地形を渓流が通過する集水域では溶存全鉄が高く,その中に占める二価鉄の割合が顕著に高かった。全集水域における全鉄と溶存有機態炭素(DOC)濃度は正の相関を示した。また,DOCの励起蛍光特性から推定された画分の中で,フルボ酸様物質の蛍光強度が溶存全鉄濃度との相関が最も高かった。これらのことから,森林集水域では還元的で有機物が豊富に存在する湿地状地形の存在が,溶存全鉄の溶出に重要であることが分かった。河川流下過程においても,上流から下流の全地点でDOC濃度と溶存全鉄濃度に正の相関がみられた。しかしながら,励起蛍光特性から推定されるフルボ酸様の画分は森林が9割以上占める場合と,農地や市街地など異なる土地利用が1割以上占める中下流域とでは異なることが分かった。日本海丹後海にそそぐ京都府由良川と,気仙沼湾にそそぐ宮城県大川と対照に,河川上流から沿岸河口域にかけて溶存有機物と溶存全鉄の時空間分布を解析した。溶存有機物は,溶存有機態炭素(DOC)濃度と,3次元励起蛍光特性(EEM)を測定対象とし,EEMについてはPARAFAC解析を施して複数の腐植様物質とタンパク様物質に区分し,それぞれのコンポーネントの相対蛍光強度を算出した。採水地点の水質と土地利用との関係から,耕作地面積率がDOC濃度,腐植様物質および溶存鉄のソースとして機能していたのに対し,市街地面積率はタンパク様物質のソースとして重要であることが分かった。河川水と合わせて,湾内の海水および広葉樹・針葉樹・耕作地・水田の4種の土壌から抽出した土壌抽出液を対象として溶存有機物と溶存鉄を調査した。その結果,他生成の腐植様物質は,河川水・海水・土壌抽出液とも共通に検出されたが,自生性腐植様物質は土壌抽出液で検出されなかった。耕作地や市街地からの排水は窒素やリンも多量に含まれるため,植物プランクトンの繁殖を招き,その結果,自生性腐植様物質およびタンパク様物質が増加したものと考えられた。汽水域の環境変化を模して,土壌抽出液に対して段階的に塩分を添加した際の溶存有機物と溶存鉄の濃度変化を調べた。その結果,塩分の上昇に対して腐植様物質の蛍光強度が上昇し,溶存鉄濃度が低下する傾向が見られたが,土地利用ごとでその応答が異なっていた。森林由来の土壌では,腐植様物質の蛍光強度の上昇率,溶存鉄の残留率とも高く,他の土地利用に比べて河川から海域に輸送されやすいことが明らかとなった。河川流下過程と沿岸河口域における溶存有機物と溶存鉄の動態,および森林と他の土地利用で生成される腐植様物質と溶存鉄の性質の違いを明らかにすることができ,当初計画に対して概ね順調に進展している。森林における腐植酸鉄の流出を規定する要因を明らかにするために,京都府北部の広葉樹林内にある複数の集水域を対象に,渓流水中の溶存全鉄(DFe),二価鉄,三価鉄,溶存有機態炭素(DOC)濃度,および溶存有機物の三次元励起蛍光特性(EEM)を測定した。全集水域を通してDOC濃度とDFe濃度との間に正の相関が認められた。また,EEM-PARAFAC解析から抽出された他生性腐植様物質(フルボ酸様)の蛍光強度とDFe濃度の間に強い正の相関が認められ,フルボ酸と鉄の錯体が渓流へ流出していることが示唆された。集水域の地形と水質の関係から,渓流沿いに湿地状地形を有する場合にDFe濃度が高く,DFeに占める二価鉄の割合が高かった。このことから,渓流近傍における還元的で有機物に富む湿地状地形の存在が,DFeの流出に重要であることが分かった。河川流下過程におけるDFeの挙動を明らかにするために,気仙沼湾にそそぐ4つの河川と,気仙沼湾内の4地点の海水を対象に,DOCとDFeの時空間分布を解析した。河川水質と土地利用の関係から,森林よりも耕作地や市街地がDFeのソースとして重要であった。河川下流域から汽水域にかけてDOC濃度や腐植様物質はほぼ変化しなかったのに対し,DFe濃度は60%以上低下し,塩分上昇に伴う鉄の凝集効果がみられた。濃度や蛍光強度の時間変化を降雨量との関係から解析したところ,陸域河川では降雨出水時に腐植様物質の蛍光強度とDFe濃度が上昇することが分かった。

気仙沼湾では,河口に近い地点ほど腐植様物質の蛍光強度と全鉄(TFe)濃度が高く,降雨時にその傾向がより強かった。DFe濃度の時空間分布には,河口からの距離や降雨履歴の影響がみられなかったことから,DFeは,陸域から特に降雨出水時に高濃度で河口域に流出するが,汽水域においてその多くが凝集沈殿し,海域にほとんど到達しないことが示唆された。森林渓流水中の溶存全鉄(DFe)濃度,溶存有機物(DOM)濃度及び蛍光特性(EEM)-PARAFAC解析から得られる腐植様物質の指標を用いて,腐植酸鉄の流出規定要因の解明を試みた。集水域地形との関係から,渓流近傍に形成される還元的で有機物に富む湿地がDFe流出に重要だった。また,気仙沼湾流域において河川から沿岸までのDFe挙動を解析した。森林より耕作地がDOMやDFe供給源として重要であった。DFeや腐植様物質は降雨時に陸域から河口域に多く流出するが,湾内でほとんどが沈殿した。塩分添加実験から耕作地由来のDOM-DFeは,塩分に対する頑強性が高く海域へのDFe輸送力が高い可能性が考えられた。森林から流出する鉄と有機物の質的評価およびそれらの関係性を示すことが出来た。また河川流下過程における質的変化の把握もできており,当初計画に対しておおむね順調に進展している。土壌抽出的を用いた塩分添加実験および太陽光照射実験の追試を行い,より一般的な傾向を把握する。とくに,DOCの構成について,EEM-PARAFAC法と並行して,XAD-8樹脂を用いた分画や化学処理による分画を用いて,DOCとFeの挙動に関する詳細なデータを得る。さらに,植物体やリターなどの鉄含有量も調べ,森林生態系内の鉄循環様式についての調査も行う。森林生態系生態学今後は,森林の中で循環する鉄の定量的な把握に向けて,植物体,リター,土壌の鉄分析を進めていく。土壌では鉄の存在形態,特に有機物や粘土鉱物との結合力に着目し,逐次抽出や樹脂を用いた吸着実験を実施する予定である。予定していた研究協力による謝金について,支出する必要がなくなったため。研究資材を節約し,物品の購入費用を抑えることが出来たため。実験に必要な化学薬品の購入に充て,研究を計画通り進める予定である。実験に必要な化学薬品の購入を充実させ,計画通りに研究を進める予定である。
イントロン内配列制御による筋ジストロフィーエクソンスキッピング治療効率化の検証

デュシェンヌ型筋ジストロフィー(Duchenne muscular dystrophy: DMD)に対してアンチセンスオリゴヌクレオチド(As-oligo)によりエクソンスキッピングを誘導する治療が注目されている。エクソン内スプライシング制御配列を標的とし、スプライシングを変化させる治療であり、近年世界各国で治験が進められている。しかし、明確な臨床効果を示すには至っておらず、治療効果を増強する新たな戦略の開発が急務となっている。研究代表者らは、多数のDMD症例の遺伝子解析を実施してきた中で、ジストロフィン遺伝子内において、イントロン内にスプライシングを制御し得る配列があることを明らかにした。さらに、これまでのエクソンスキッピング治療研究の中で、スキッピング効率が症例によって異なり、その差異がESE以外のイントロン内スプライシング制御部位に由来する可能性を見出した。これらのことより、研究代表者らは、DMDに対する治療においても、イントロン内スプライシング制御配列を同定し、AS-oligoにより抑制することで、生体内でより効果的にスプライシングを制御し得る可能性に着想した。2018年度は、DMD症例のゲノムDNAを用いて欠失変異の解析を行うとともに、mRNAを解析し、スプライシング異常を同定した。これらの症例における欠失断端などイントロンの塩基配列をPCR法、およびダイレクトシークエンス法により詳細な解析をし、イントロン内スプライシング制御配列を同定する予定である。さらにDMD患者由来培養筋細胞mRNAにおいて、DMD遺伝子のISEをAS-oligoを用いて抑制し、スプライシングの変化を検証する。DMD症例のゲノムの欠失変異の解析を行うとともに、mRNAを解析し、スプライシング異常を同定した。さらに、これらの症例において欠失断端イントロンの塩基配列をPCR法、およびダイレクトシークエンス法を用いた詳細な解析にとりかかっている。1)欠失断端などイントロンの塩基配列をPCR法、およびダイレクトシークエンス法により詳細に解析していくことにより、イントロン内スプライシング制御配列を同定する。2)DMD患者由来培養筋細胞mRNAにおいて、DMD遺伝子のISEをAS-oligoを用いて抑制し、スプライシングの変化を検証する。3)DMD患者由来培養筋細胞において、DMD遺伝子のESEおよびISEの両方をAS-oligoを用いて抑制することによる、スプライシングの変化およびジストロフィン蛋白発現の増加を検証する。(理由)試薬を予定よりも安価に購入できたため、未使用額が生じた。(使用計画)次年度の試薬の購入なども研究費にあてる予定である。
被子植物の多様化機構としての花の左右相称化

本研究では、植物が昆虫に花粉を運んでもらう「他殖」と自分の花粉で受粉する「自殖」という繁殖様式をコントロールする上で、左右相称と放射相称という花形態の切り替えが重要な役割を果たすのではないかという疑問を明らかにすることを目的とし、左右相称な花をつける種と放射相称な花をつける種が多く含まれるクワガタソウ属の仲間を用いて、昆虫の訪花頻度とUV写真や計測による花形態にみられる左右相称性との関係を調べる。
重油で汚染された沿岸環境系における多環芳香族炭化水素の動態解析と将来予測

1997年のナホトカ号事故で重度に汚染された海岸においても,海岸砂等については,多環芳香族炭化水素(PAHs)濃度はほぼバックグラウンドに近いところまで汚染が回復している.残留重油は岩の窪みなど一部に存在している程度である.ただし,残留重油中のPAHs濃度は,事故後2年までに約1/3に減少したものの,7年後にもほぼ同じ濃度であり,残留重油中のPAHは長期にわたって存在し続けることが分かった.2年間にわたるモニタリングの結果,沿岸域河口部の河川水と河口(表層)底質のPAHの分配に関しては,底質の有機物含有量が支配因子であり,有機物あたりの分配係数Kocはオクタノール分配係数Kowとよい相関があることが分かった.すなわち,線形自由エネルギーモデルが成立することが分かった.表層底質と河川水とのPAHsの交換速度は,近似的に平衡とできる程度に速いことが分かった.以上の知見から,ローカルな沿岸環境系において,例えば生物濃縮のように高濃度にPAHが蓄積するような可能性はきわめて低いと考えられる.実験室で,PAHsの底質への収着に対する溶存有機物質の影響を検討したが,溶存物質の影響は環数が多いほど大きくなること,現象の正確な記述には,溶存有機物質の底質への吸着も考慮すべきことが明らかになった.以上のように,沿岸部では,河川水あるいは海水と海岸の粒子等のメディア等の間では,物質の交換は,残留重油相が存在しない場合,かなり速くおこり,特に河口部では擬似的な平衡が仮定できる程度である.固形物に収着されているPAHsは,主に有機物相に存在し,その収着量は,有機物含有量と相関があり,環数が大きいほど分配係数は大きい.また,その分配係数は線形自由エネルギーモデルで予測がある程度可能である.1997年のナホトカ号事故で重度に汚染された海岸においても,海岸砂等については,多環芳香族炭化水素(PAHs)濃度はほぼバックグラウンドに近いところまで汚染が回復している.残留重油は岩の窪みなど一部に存在している程度である.ただし,残留重油中のPAHs濃度は,事故後2年までに約1/3に減少したものの,7年後にもほぼ同じ濃度であり,残留重油中のPAHは長期にわたって存在し続けることが分かった.2年間にわたるモニタリングの結果,沿岸域河口部の河川水と河口(表層)底質のPAHの分配に関しては,底質の有機物含有量が支配因子であり,有機物あたりの分配係数Kocはオクタノール分配係数Kowとよい相関があることが分かった.すなわち,線形自由エネルギーモデルが成立することが分かった.表層底質と河川水とのPAHsの交換速度は,近似的に平衡とできる程度に速いことが分かった.以上の知見から,ローカルな沿岸環境系において,例えば生物濃縮のように高濃度にPAHが蓄積するような可能性はきわめて低いと考えられる.実験室で,PAHsの底質への収着に対する溶存有機物質の影響を検討したが,溶存物質の影響は環数が多いほど大きくなること,現象の正確な記述には,溶存有機物質の底質への吸着も考慮すべきことが明らかになった.以上のように,沿岸部では,河川水あるいは海水と海岸の粒子等のメディア等の間では,物質の交換は,残留重油相が存在しない場合,かなり速くおこり,特に河口部では擬似的な平衡が仮定できる程度である.固形物に収着されているPAHsは,主に有機物相に存在し,その収着量は,有機物含有量と相関があり,環数が大きいほど分配係数は大きい.また,その分配係数は線形自由エネルギーモデルで予測がある程度可能である.(1)汚染の現状の把握・解析:能登半島沿岸の土壌,重油残留物の分析を行った.土壌中のPAH濃度はほぼバックグラウンドであり,PAHは重油残留物中に主に存在することが分かった。調査により,現在では,重油残留物は岩場の間隙等にわずかに残るのみであることが明らかになった。また,環境中での動態解析の一環として,金沢市の河川水,河口底質のPAHs濃度を調査した。(2)粒子状物質・土壌・底質におけるPAHの挙動解析・モデル構築:粒子径,有機物質含有量の異なる土壌・鉱物粒子への(PAHの代表としての)ピレンの吸着特性を検討した。ピレンは主に有機物質に収着すること。有機物質含有量の大きな粒子では,収着量の粒子径依存性がはとんど見られないことなどが明らかになった。鉱物粒子への収着量は12オーダー小さかった。金沢市の河川中では,SS濃度が低いため,PAHの大部分は溶存態で存在することが分かった。また,溶存態と懸濁態との比は,分配係数から予測される程度の値であることが分かった。底質中のPAH濃度を粒子径別に分析したが,その結果については今解析中である。(3)将来予測モデルの開発:残留重油中のPAHの分解速度について解析を加えた。初期2年間の間にPAH濃度の著しい減少が見られるが,その後,環数にかかわらず,分解速度が著しく遅くなることが分かった。このため,岩場の間隙等に存在する重油残留物は長期にわたって残存することが予測される。(4)土壌・底質からのPAH除去法の検討:土壌・底質ともに,PAHsは主に有機物に収着していることから,有機物マトリクスから除去を行う方法の検討が必要であることがわかった。

昨年度までに,重油汚染が深刻だった地域の汚染状況を検討したところ,スポット的に存在する重油残留物以外では,PAH濃度はほぼバックグラウンドレベルに戻っていることが分かった。そこで,本年度は,より基礎的知見である,河口域での水と底質との間のPAH分配について検討した。金沢市の主要河川犀川,浅野川の河口底質とその上層水についてほぼ1ヶ月間隔で濃度を測定したところ,水と底質との間にはほぼ直線の分配関係があった。底質表面とその上層の水との間では,近似的には平衡関係が成り立ち,水の濃度変動に底質濃度がかなり速く追随していることが示された。このことから考えると,重油汚染地域においても,希釈効果により,底質からはPAHは比較的すみやかに除去されていくと考えられ,周辺にたまたまPAHを濃縮するような生物がいたとしても,世代交代が進むにつれ,その体内濃度は減少していくと考えられる。このことは,昨年度までの汚染地域の調査結果と一致する。水と底質とのPAH分配係数K_dは,粒径に関係なく,底質の有機物含有量に比例することが分かった。有機物基準の分配係数K_<oc>とオクタノール/水分配係数K_<ow>との関係は,3環PAHと4環以上のPAHに分ければ,ほぼ直線関係となることが分かった。このような関係についてはいくつか報告があり,その比例係数は有機物の種類により異なることが明らかになっている。犀川,浅野川での比例係数の値は,有機物の中でも大きいものであることが分かった。今後,分配に関しては底質の組成,塩分濃度,溶存有機物の影響について検討をすすめる。このほか,河川,海水におけるPAH濃度について調査を進めている段階で,知見が集積しつつある。ある程度データが蓄積された段階で,そこで観測されるPAHの発生源解析を行い,ナホトカ事故での重油汚染のインパクトと比較検討する計画である。ナホトカ号事故による多環芳香族炭化水素類(PAHs)の汚染に関しては,現在ではほぼバックグラウンドに近いところまで汚染が回復していることが分かった.残留重油は,岩の窪みなど,一部に存在している程度である.ただし,残留重油中のPAH濃度は,事故後7年後でも2年後とほとんど変化はなく,重油の形で残っている場合は,長期にわたってPAHsが存在し続けることになることが分かった.金沢市の主要河川犀川,浅野側の数値点および河口域での3年間にわたるモニタリングの結果,河口域,沿岸域でのPAHsの挙動について,以下のことが明らかとなってきた.河口域の河川水と,底質(表層)のPAHs濃度を2年間にわたり測定した結果,河川水と表層部の底質の間には,擬似的な平衡関係が見られ,少なくとも表層底質と河川水との間では,物質の交換がかなり早いということが明らかとなった.また,底質の有機物含有率が分配の支配因子であり,底質有機物当りの分配係数Kocは,オクタノール・水分配係数Kowとよい相関が見られた.すなわち,線形自由エネルギー説がここでも成り立ち,この河口域での水と底質の間の分配挙動については,おおよその挙動予測をすることができる.河川中の浮遊固形物質(SS)と水との間のPAHの分配係数Kdについても,平均値とがオクタノール・水分配係数Kowとの間によい相関が見られた.SS濃全PAH濃度との間には明確な相関はなく,底質に溜まっているPAHがSSとともに大量に流出することは考えられない.固液間の分配に関して,溶存有機物質の存在により,平衡は液側に移行し,環数の多いPAHほど,その影響を大きく受けることが明らかとなった.以上のように,この河川系における分配と輸送の挙動について,ある程度予測ができるだけの知見が蓄積された.
有明海「大陸沿岸遺存生態系」仮説:主要河川間の比較と安定同位体比の応用による検証

1.「大陸沿岸遺存生態系」の特徴を最も強く保存していると考えられる筑後川の低塩分汽水域を中心に,生物生産が盛んになる春季と夏季に環境と生物相の集中調査を行った.春季には,粒状有機物と動物プランクトンおよび仔稚魚の分布と密度について2ヶ月間に4回(いずれも大潮)の調査を行い,特に水温との関係を調べた.その結果,水温上昇にともなって低塩分汽水域の植物プランクトンの密度が増加していたことが分かった.夏季には,粒状有機物と動物プランクトンの分布と密度について3ヶ月間に12回(大潮,中潮,小潮を含む)の高頻度調査を行い,特に河川流量との関係を調べた.その結果,出水前は大潮に高濁度かつ高デトライタスであり,小潮に低濁度かつ高植物プランクトンであったが,出水後しばらくは明瞭な傾向が失われるということが分かった.現在は2007年の季節変動をより詳しく把握するとともに,2005年および2006年の調査の結果と比較して,年変動の程度とその要因の解析を行っている.2.「大陸沿岸遺存生態系」の原型が存在すると考えられる韓国西岸の群山(クンサン)の河口域において,韓国国立慶尚大学と1年間に4回(季節ごと)の合同調査を行い,一部の試料を日本に持ち帰って分析した.その結果,有明海特産魚7種のうちの4種について,同種または同属の種が生息していることを確認した.一方,粒状有機物の分布と密度については,筑後川とは異なる特徴を有すると推察された.現在は,日本に持ち帰った試料の詳しい分析を進めるとともに,慶尚大学における分析の結果を合わせて,筑後川の生態系との比較を行っている.これまでの研究を総合することにより,「大陸沿岸遺存生態系」の骨格を詳細に解明できると考えている.1.筑後川,緑川,球磨川において平成17年4月平成18年3月に毎月1回(大潮期)行った定点調査により,河口域の環境特性および生物相は河川ごとに異なることが明らかとなった.最も高濁度で長い汽水域を持つ筑後川は,1年を通して仔稚魚と動物プランクトンの分布密度および特産種の出現数が最も多かった.高濁度汽水域における動物プランクトンの高密度分布および特産種の出現は緑川では確認されたが,球磨川では確認されなかった.2.筑後川の高濁度汽水域において平成17年3月8月に毎月約4回行った集中調査により,環境特性は潮汐周期および季節に伴って変動し生物相にまで影響していることが示された.季節によらず小潮期は濁度が低下して懸濁粒子のクロロフィルa量は増加する傾向にあるが,それらの絶対量は水温や河川流量の季節変化の影響を受けた.動物プランクトンおよび仔稚魚の分布密度は春と夏に高く秋と冬に低かった.3.筑後川の高濁度汽水域では懸濁粒子および高密度に分布する特産カイアシ類Sinocalanus sinensisの炭素安定同位体比はいずれも-27-26‰であった.このことから高濁度汽水域生態系は海水の植物プランクトンや底生微細藻類ではなく,淡水の植物プランクトンや陸上植物由来の有機物を基盤とすることが推察された.4.筑後川河口域における優占魚種であるスズキ稚魚の食性について空間的・時間的な変化を調査した結果,S.sinensisおよび特産アミ類Acanthomysis longirostrisに強く依存していることが明らかとなった.1.昨年度に引き続き,筑後川および緑川の河口域において,環境および生物相の季節変動を把握するため,2006年12月まで月1回以上の頻度で調査を行った.その結果,昨年度と同様に,春・夏季は秋・冬季に比べ,植物プランクトン生産が高く,仔稚魚の種数および生物量も多いことが確認された.現在,球磨川河口域の調査試料とともに,より詳細な分析を進めている.2.特産種が最も多く生息し,「大陸沿岸遺存生態系」が最も明瞭に確認できると考えられる筑後川河口域の高濁度汽水域において,夏季の環境および生物相の短期的な動態を調べるため,2006年68月に集中調査を行った.その結果,環境および生物相は潮差や河川流量の短期的変動の影響を強く受けることが明らかとなった.現在,筑後川の河川流量が極めて少なかった2005年の集中調査の結果と比較し,環境および生物相の動態を詳しく解析している.3.筑後川河口域の高濁度汽水域に高密度に生息し,高濁度汽水域を成育場とする多くの仔稚魚の重要な食物であると考えられる,有明海特産のカイアシ類Sinocalanus sinensisの塩分耐性試験を行った.その結果,塩分15までは直接移行後72時間の生残率が60%以上と高いが,塩分20では直接移行72時間後の生残率は50%未満,塩分30では直接移行直後にほぼ全滅であった.このことはS. inensisか主に塩分10未満の高濁度汽水域にのみ生息することと深い関わりがあると推察された.1.「大陸沿岸遺存生態系」の特徴を最も強く保存していると考えられる筑後川の低塩分汽水域を中心に,生物生産が盛んになる春季と夏季に環境と生物相の集中調査を行った.春季には,粒状有機物と動物プランクトンおよび仔稚魚の分布と密度について2ヶ月間に4回(いずれも大潮)の調査を行い,特に水温との関係を調べた.

その結果,水温上昇にともなって低塩分汽水域の植物プランクトンの密度が増加していたことが分かった.夏季には,粒状有機物と動物プランクトンの分布と密度について3ヶ月間に12回(大潮,中潮,小潮を含む)の高頻度調査を行い,特に河川流量との関係を調べた.その結果,出水前は大潮に高濁度かつ高デトライタスであり,小潮に低濁度かつ高植物プランクトンであったが,出水後しばらくは明瞭な傾向が失われるということが分かった.現在は2007年の季節変動をより詳しく把握するとともに,2005年および2006年の調査の結果と比較して,年変動の程度とその要因の解析を行っている.2.「大陸沿岸遺存生態系」の原型が存在すると考えられる韓国西岸の群山(クンサン)の河口域において,韓国国立慶尚大学と1年間に4回(季節ごと)の合同調査を行い,一部の試料を日本に持ち帰って分析した.その結果,有明海特産魚7種のうちの4種について,同種または同属の種が生息していることを確認した.一方,粒状有機物の分布と密度については,筑後川とは異なる特徴を有すると推察された.現在は,日本に持ち帰った試料の詳しい分析を進めるとともに,慶尚大学における分析の結果を合わせて,筑後川の生態系との比較を行っている.これまでの研究を総合することにより,「大陸沿岸遺存生態系」の骨格を詳細に解明できると考えている.
大腸における海産物由来硫酸化多糖類からの活性硫黄分子種の産生評価

サメ軟骨由来コンドロイチン硫酸や海藻由来のフコイダンをはじめとした海産物由来硫酸化多糖海産物由来硫酸化多糖は種々の健康効果が謳われて市販されている。その一方でその作用機序はいまだに明らかになっていない。海産物由来硫酸化多糖の一つであるフコイダンは、申請者のこれまでの研究成果から経口摂取後は分解されずに消化管から生体内にごくわずかに吸収されるものもあるがはほとんど吸収されないことが明らかにしてきた。これまで硫酸化多糖の効果の原因分子として消化管内で腸内細菌によって生成される代謝産物である短鎖脂肪酸(SCFA)が報告されているが、海産物由来硫酸化多糖の一つであるフコイダンについては、SCFAのみではその効果を説明できない。そこでフコイダンの作用機序が消化管内で腸内細菌の発酵によって生成される活性硫黄分子種によるものであるとする仮説を立てて実験を進めた。その仮説を証明するにあたって、まずは海産物由来硫酸化多糖からの活性硫黄分子種賛成の有無を確認するため、マウスでの糞便中ならびに腸内容物内の活性硫黄分子種の一つである硫化水素産生量を定量する方法を確立し、その測定系を用いて精製フコイダン経口投与マウスにおける消化管内硫化水素産生を評価した。その結果、1週間程度の精製フコイダンの経口摂取後に対照群に比べて消化管内での硫化水素濃度が上昇すること、さらにそれが小腸ではなく大腸で見られることを示唆する結果を得た。さらに、海産物が生活習慣病予防といった健康増進に寄与することを共同研究により明らかとした。今後は消化管内の活性硫黄分子種の同定に向けた方法の開発と消化管内の活性硫黄分子種の同定、メタゲノム解析による代謝酵素の同定ならびに精製フコイダンではなくフコイダンを含む海藻の長期摂取による産生量の変化を評価することで、精製物と含有食品摂取の効果の違いや食習慣との関連を明らかにする予定である。本課題は海産物由来活性硫黄分子種の示す健康効果の作用機序を消化管内での脱硫酸化活性とそれによって生成する硫黄分子種にあるとする仮説のもとで作用機序の解明を目指したものである。本年は消化管内の硫化水素産生評価のために消化管内容物と糞便からの硫化水素定量法を確立し、海産物由来硫酸化多糖の一種であるフコイダンの経口摂取からフコイダンによる活性硫黄分子種の生成を示唆する結果を得ることができた。その一方で、当初計画では初年度はフコイダンの脱硫酸化度を評価系の確立を目指していたが、評価系の確立に必要なフコイダンの分解を市販のフコシダーゼで行うことができなかったことから、脱硫酸化度の評価法の確立は次年度以降に見送った。フコイダン分解酵素は次年度以降に計画している腸内細菌のメタゲノム解析により同定されたフコイダン分解酵素並びに脱硫酸化酵素から遺伝子組み換え体を得ることで確立を目指す予定である。本年度はマウスの消化管内での海産物硫酸化多糖として海藻由来フコイダンならびにサメ軟骨由来コンドロイチン硫酸やナマコ由来フコシルコンドロイチン硫酸といった硫酸化多糖における消化管内の硫化水素産生を評価し、糞便によって硫化水素産生量の経時的な変化も追跡する予定である。さらに、前年度に消化管内で検出された硫化水素が遊離型硫化水素か酸不安定型硫黄由来硫化水素かを明らかにするため、新たな評価系を確立する予定である。さらに、海産物由来硫酸化多糖の経口摂取によって硫化水素産生が亢進している糞便中の腸内フローラの解析のためにメタゲノム解析を行うことで、海産物由来硫酸化多糖から活性硫黄分子種が生成する過程の解明を目指す。今後は消化管内の活性硫黄分子種の同定に向けた方法の開発と消化

管内の活性硫黄分子種の同定、メタゲノム解析による代謝酵素の同定ならびに精製フコイダンではなくフコイダンを含む海藻の長期摂取による産生量の変化を評価することで、精製物と含有食品摂取の効果の違いや食習慣との関連を明らかにする予定である。本課題は海産物由来活性硫黄分子種の示す健康効果の作用機序を消化管内での脱硫酸化活性とそれによって生成する硫黄分子種にあるとする仮説のもとで作用機序の解明を目指したものである。本年は消化管内の硫化水素産生評価のために消化管内容物と糞便からの硫化水素定量法を確立し、海産物由来硫酸化多糖の一種であるフコイダンの経口摂取からフコイダンによる活性硫黄分子種の生成を示唆する結果を得ることができた。その一方で、当初計画では初年度はフコイダンの脱硫酸化度を評価系の確立を目指していたが、評価系の確立に必要なフコイダンの分解を市販のフコシダーゼで行うことができなかったことから、脱硫酸化度の評価法の確立は次年度以降に見送った。フコイダン分解酵素は次年度以降に計画している腸内細菌のメタゲノム解析により同定されたフコイダン分解酵素並びに脱硫酸化酵素から遺伝子組み換え体を得ることで確立を目指す予定である。本年度はマウスの消化管内での海産物硫酸化多糖として海藻由来フコイダンならびにサメ軟骨由来コンドロイチン硫酸やナマコ由来フコシルコンドロイチン硫酸といった硫酸化多糖における消化管内の硫化水素産生を評価し、糞便によって硫化水素産生量の経時的な変化も追跡する予定である。さらに、前年度に消化管内で検出された硫化水素が遊離型硫化水素か酸不安定型硫黄由来硫化水素かを明らかにするため、新たな評価系を確立する予定である。さらに、海産物由来硫酸化多糖の経口摂取によって硫化水素産生が亢進している糞便中の腸内フローラの解析のためにメタゲノム解析を行うことで、海産物由来硫酸化多糖から活性硫黄分子種が生成する過程の解明を目指す。当初予定していた硫酸化度評価法の開発に際して、市販の分解酵素によって評価系の構築が難しいことが分かったため、それに係る予算の一部を次年度以降に繰り越した。その残金は当該測定系の確立に使用する予定である。
日本経済の「ストック社会化」に関する理論的実証的研究

1)日経新聞社の土地評価額の全国デ-タ(府県別)を入手し,これをデ-タベ-スとして,マクロ資産評価額の推計を行いこれをベ-スにして,マクロの経済行動(家計消費,民間住宅投資,企業設備投資)における資産効果の計量的分析を行った。87年から90年にかけて増大した資産の支出に与える効果については,個人企業部門の取扱いによって大きな差がでることが分かった。土地所有額がこの部門で多いからである。伴(1991)2)マクロの家計貯蓄率は長期的にみると,人口の高齢化の進展とともに,今後大幅に低下するものと予測されるが(ホリオカ(1991)),家計の貯蓄行動については,遺産動機の有意性がが現在学会で関心の的になっている。わが国のばあい,遺産動機が年配者の貯蓄/消費行動に大きな影響を持っていることが指摘されているが,一方では,独居高齢者や,老人ホ-ム居住者などをサンプルに入れる場合,高齢化はマクロの貯蓄率を押し下げる大きな要因であることが示されている。3)企業の資産課税が企業に及ぼす影響は,土地課税にとどまらず,キャピタルゲイン課税一般の問題であり,これは国際的な資本移動に影響を及ぼす。井堀(1991)はこの問題を一般均衡の観点から分析し,資産課税と消費税との間の比較を行った。4)全国消費実態調査のミクロデ-タベ-スを入手し,これをもとにマクロの統計デ-タとミクロの統計デ-タとの間の整合性のある照合のシステムを作成しておくことは,資産効果の数量的分析の上で,基本的に要請されるものであり,この点については,牧/西山は詳細な作業を進めた。これはデ-タの入手の遅れから本年度内には完成を見なかったが,その中間報告が西山(1991)にまとめられている。平成3年度の研究実績報告下記の五つの研究プロジェクトを推進し、グル-プ内の研究会で中間報告を行い、また論文発表も行った。1)キャピタルゲイン効果の検討:消費関数について、土地価格上昇が持つ正の資産効果を、消費者行動の動学的最適化モデルによって分析し、資産効果は資産の収益率に依存することを理論的に導き、その実証的検討を行った。(伴)2)地価上昇が貯蓄行動に与える影響の検討:今年度は、人口の高齢化の進行がマクロの貯蓄率に与える影響を検討し、それが今後の日本の貯蓄率と対外経常余剰の動向に支配的な役割をもつことを確認した。(ホリオカ)3)土地課税について、長期的な経済的効果を理論的に分析した。インフレを前提し、資本利得(キャピタルゲイン)を名目利得と実質利得に区別し、資本蓄積に与える影響を世代間の負担の観点から分析した。(井堀)4)土地問題と資産分布における不平等との関係を同世代間、および異世代間の家計について考察し、相続権の割引現在価値を考慮に入れた資産分布についての理論モデルを作成した。(森口)5)日経新聞社の全国地価デ-タを購入し、地域別地価変動の時系列デ-タを作成し、経済企画庁国民経済計算年報に示されるわが国の土地資産の評価額を検討するための準備を進めた。(西山)1)日経新聞社の土地評価額の全国デ-タ(府県別)を入手し,これをデ-タベ-スとして,マクロの資産評価額の推計を行いこれをベ-スにして,マクロの経済行動(家計消費,民間住宅投資,企業設備投資)における資産効果の計量的分析を行った。87年から90年にかけて増大した資産の支出に与える効果については,個人企業部門の取扱によって大きな差ができることが分かった。伴(1991)

2)マクロの家計貯蓄率は長期的にみると,人口の高齢化の進展とともに,今後大幅に低下するものと予測されるが(ホリオカ(1991)),家計の貯蓄行動については,遺産動機の有意性が現在学会で関心の的になっている。わが国のばあい,遺産動機が年配者の貯蓄/消費行動に大きな影響を持っていることが指摘されているが,一方では,独居高齢者や,老人ホ-ム居住者などをサンプルに入れる場合,高齢化はマクロの貯蓄率を押し上げる大きな要因であることが示されている。3)企業の資産課税が企業に及ぼす影響は,土地課税にとどまらず,キャピタルゲイン課税一般の問題であり,これは国際的な資本移動に影響を及ぼす。井堀(1991)はこの問題を一般均衡の観点から分析し,資産課税と消費税との間の比較を行った。4)全国消費実態調査のミクロデ-タベ-スを入手し,これをもとにマクロの統計デ-タとミクロの統計デ-タとの間の整合性のある照合のシステムを作成しておくことは,資産効果の数量的分析の上で,基本的に要請されるものであり,この点について,牧/西山は詳細な作業を進めた。これはデ-タの入手の遅れから本年度内には完成を見なかったが,その中間報告が西山(1991)にまとめられている。