hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シグナルソームの形成および機能におけるプロテインキナーゼＣの役割の解明

エクソソームは生体内の様々な細胞種や癌細胞などから放出される微小膜小胞であり、多くの機能性タンパク質やRNAを積み荷として含んでおり、様々な生理・病理的応答に関与する新たな細胞間コミュニケーションツールとして最近注目を集めている。ただ、エクソソームへの積み荷ソーティングの詳細なメカニズムについては全く明らかになっていなかった。本研究では、スフィンゴシンキナーゼシグナロソームが積み荷のエクソソームへのソーティングのトリガーとなることを世界に先駆けて明らかにした。本研究の成果により、スフィンゴシンキナーゼシグナロソーム関連分子はエクソソームが関与する各種疾患の創薬ターゲットとして期待される。平成24年度は、スフィンゴシンキナーゼ-PKCシグナロソームの場の同定、およびスフィンゴシンキナーゼ-PKCシグナロソームの生理的意義の解明を行った。蛍光タンパク質を融合したスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCをそれぞれ遺伝子導入によりHeLa細胞に発現させ、各種細胞内小器官のマーカーを用いてスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCの3者が共局在する場の存在を検討した。結果後期エンドソームにおいてスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCの共局在が観察された。またこれら3者の後期エンドソーム上での活性を検討したところ、いずれも定常状態において活性化状態にあることが確認された。さらにスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCの阻害剤やsiRNAを用いて後期エンドソームの成熟に対する影響を検討したところ、スフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCいずれも後期エンドソームの成熟を抑制し、さらにスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCそれぞれのレスキュー実験によりこの抑制効果が有為に回復することが示された。以上の結果から、スフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCは後期エンドソーム上で協同的に働き後期エンドソームの成熟において重要な役割を担っていることが示唆された。エクソソームは生体内の様々な細胞種や癌細胞などから放出される50nm100nmの微小膜小胞であり、様々な機能性タンパク質やRNAなどを積み荷として含んでいる。放出されたエクソソームは、液性因子として生体内を循環・拡散し、エクソソームに含まれる積み荷がターゲット細胞に作用することにより、様々な生理・病理的応答を引き起こすことが知られている。エクソソームは後期エンドソーム膜が内腔側に陥入することで形成され、この多胞エンドソームが細胞膜と融合することで細胞外環境に放出される。この後期エンドソーム膜の陥入の際に、様々な機能性タンパク質やRNAがエクソソーム内に積み荷としてソーティングされるが、積み荷ソーティングの具体的なメカニズムについては全く明らかになっていなかった。平成25年度は、後期エンドソーム膜上でのエクソソームへの積み荷ソーティング機構におけるスフィンゴシンキナーゼシグナロソームの生理的意義の解明を行った。結果、以下の2点が明らかになった。1)スフィンゴシンキナーゼ2(SphK2)によるスフィンゴシン1-リン酸(S1P)の産生およびそれに続くGタンパク質共役型受容体であるS1P受容体の自己分泌様の活性化システムが、細胞内膜系の後期エンドソーム膜上においても形質膜とは独立して働いている。2)後期エンドソームま膜上でのS1P受容体の恒常的な活性化が、積み荷タンパク質のエクソソームへのソーティングのトリガーとなる。これらの結果は、積み荷タンパク質のエクソソームへのソーティングがスフィンゴシンキナーゼシグナロソームの制御により自在にコントロール可能であることを示唆しており、エクソソームが関与する各種疾患の創薬ターゲットとして期待される。本研究では、申請者のPKC活性化の時空間制御機構に関する過去の成果を発展させ、またPKC活性化の生細胞内での時空間動態解析を可能にするCKAR(C Kinase Activity Reporter)を有効に利用することで、新たなPKCシグナロソームを同定し、細胞内局在、動態の意義に重点を置き、シグナロソームの機能におけるPKCの役割の詳細を解明することを目的としている。平成23年度は、シグナロソームとして、TRP-PKCシグナロソームに加え、申請者が現在所属している研究室の主な研究対象であるスフィンゴシンキナーゼに焦点を当て、PKCとTRPチャネルおよびPKCとスフィンゴシンキナーゼのシグナロソームの可能性の検討を行った。まずPKCとTRPチャネルとの関連性を調べるために、TRPチャネルの活性化におけるPKC阻害剤の効果を検討した。この際各種刺激によるTRPチャネルの局所的な活性化はFluo-4を用いたカルシウムイメージングにより検出した。

結果、TRPC3の活性化の程度にはPKCが抑制的に働く一方で活性化の頻度にはPKCが促進的に作用することが明らかとなった。またPKCとスフィンゴシンキナーゼとの関連性を調べるために、各種生理刺激による細胞内局所でのPKCの活性化をCKARを用いてモニターし、このPKCの活性化に対するスフィンゴシンキナーゼ阻害剤の効果を検討した。その結果、PKCの活性化にはスフィンゴシンキナーゼの活性つまりS1Pの産生が必要であることが明らかとなった。以上の結果は、TRPチャネルの活性化の上流におけるPKCの役割の重要性、およびPKCの活性化におけるスフィンゴシンキナーゼによって産生されるS1Pの重要性を示しており、PKC-TRPシグナロソーム、およびPKC-スフィンゴシンキナーゼシグナロソームの細胞内局所での機能が示唆される。平成24年度は、新たなPKCシグナロソームとして、細胞内局在、動態に重点を置いて研究を進め、後期エンドソーム上でのスフィンゴシンキナーゼ-S1P受容体-PKCシグナロソームの存在を示すことが出来た。また当初平成25年度にのみ計画していた「課題3」のスフィンゴシンキナーゼ-S1P受容体-PKCシグナロソームの生理的意義の解明について、一足先にその関連性を示すことが出来た。一方で「課題1」の中でスフィンゴシンキナーゼ-S1P受容体-PKCシグナロソームにおける相互作用に必要なスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCの分子内ドメインおよびアミノ酸の同定については、現在その完遂に向けて進行中であり、平成25年度に継続して行う予定である。現在までのところ研究機関全体を通しておおむね順調に進展している。平成23年度は、年度途中に研究機関の移動があり、PKCが関与するシグナロソームの対象としてTRP-PKCシグナロソームに加え、スフィンゴシンキナーゼ-PKCシグナロソームの検討も行った。結果、TRP-PKCシグナロソーム、スフィンゴシンキナーゼ-PKCシグナロソームのいずれにおいても両者の関連性を見出すことができた。特にスフィンゴシンキナーゼ-PKCシグナロソームにおいては、申請者の過去の研究成果であるPKC活性化の生細胞内での時空間動態解析を可能にするCKAR(C Kinase Activity Reporter)を有効に活用するができた。平成25年度は、スフィンゴシンキナーゼ-PKCシグナロソームについてさらに詳細なメカニズムの解明を進め、スフィンゴシンキナーゼ-PKC相互作用の同定、スフィンゴシンキナーゼ-PKC相互作用に重要な分子内ドメインの同定、スフィンゴシンキナーゼ-PKCシグナロソームの後期エンドソーム成熟における重要性の解明、までを明らかにする。具体的には、まずスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体とPKCについて生細胞内での相互作用を高感度FRETイメージングシステム下で解析することで後期エンドソーム上での相互作用を検討する。次にスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCのタンパク質間相互作用に重要だと予想されるドメインやアミノ酸を欠失させた変異体を作製し、培養細胞系に発現させ、FRET法を用いて相互作用タンパク質との結合に必要なスフィンゴシンキナーゼ、S1P受容体、PKCの分子内ドメインおよびアミノ酸の同定を行う。
周波数掃引低磁場ESR装置の開発

本研究の目的は、溶液中の励起三重項や励起多重功の観測を効率良く行うための電子スピン共鳴(ESR)装置を開発することであり、以下の3点について成果をまとめる。1.磁場掃引ESRによる溶液中の励起三重項の観測(1)ポルフィリンに始まり、フタロシアニン、サブフタロシアニンなどの分子について初めて、励起三重項及び励起四重項のESR信号の観測に成功した。(2)これらを利用して、三重項のスピン緩和、電子移動、エネルギー移動等のスピン及び反応ダイナミクスのユニークな解析を行った。2.周波掃引ESR装置の開発(1)種々の周波数可変共振器の検討を行い、一つの共振器で広い周波数範囲をカバーできるループギャップリゾネータ(LGR)を作成した。(2)マイクロ波ユニットは、ポルフィリンやフタロシアニン三重項を念頭においてLバンド(0.8-1.5GHz)領域のものを製作した。(3) 20MHzの信号増幅器を装備して、装置の時間分解能80ナノ秒を実現した。(4) ESR装置の性能として、マイクロ波出力100nW(アンプ使用で2W)、Q値600以上、5nmの水溶液試料管で3×10^<12>スピン/Gの感度を実現した。3.安定なゼロ磁場及び低磁場の実現通常のESR磁場とは逆の極性をもつ磁場電源を作成して、50から0mTまでの低磁場の安定化を図った。このように溶液中の三重項の信号の観測、Lバンド装置の製作、ゼロ磁場の実現はできたものの、今のところ溶液中の励起三重項のゼロ磁場ESR観測は成功していない。今後、マイクロ波アンプの性能およびLGR検出感度(Q)の向上など、装置の更なる改良に努める必要がある。本研究は、2年間で周波数可変のESR装置を開発することである。本年度は、主に装置の設計といくつかの部品の製作を行った。それぞれの部品の性能チェックは、来年度のテーマである。今年度に行ったことは以下の通りである。1)研究テーマのポルフィリン励起三重項に合わせて、購入するスイ-パ-の周波数可変領域を1.1GHz以下にしたこと。これによって、周波数領域はL-バンドの近くで、マイクロ波部品の多くはL-バンドのものを使用できる。2)L-バンドの部品でカバーできる周波数領域全部を使用するために、マイクロ波ユニットは現有のマイクロ波スイ-パ-(1-2GHz)と増幅器を外付けできる構造とする。3)対象分子をより多くするために、磁場の影響の少ない200G以下の低磁場も使用する。このため低磁場安定装置を作成し、磁場計を購入した。4)装置の性能として、周波数範囲0.1-2GHz、時間分解能50ナノ秒、マイクロ波出力20W、測定温度範囲4-350Kと設定した。5)周波数共振器はL-バンド用のループギャップレゾネーターを改良して用いる。6)これらの設計に基づいて、現在装置の組上げ中である。昨年度に購入したLバンドのESRが、我々の研究には満足の行くものではなかったので、これらの改良と低磁場の安定化を図るための装置の作成を行った。1.マイクロ波の掃引周波数範囲を、0.85-0.95GHzから0.5-1.5GHzと拡張して、適用できる分子の範囲を金属ポルフィリン全般とした。2.マイクロ波ユニット内の増幅器の周波数特性を、50Hz-10MHzから、50Hz-50MHzへと改良して、時間分解を50nsまで向上させた。3.フリーおよび金属ポルフィリンに適用するため、共振周波数を0.95と1.25GHzに固定した2つのループギャップリゾネータ(LGR)を作成した。
単一磁性金属ナノクラスター表面での新規磁気電気結合の解明と制御

走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、鉄ナノクラスター表面に局所的に電界パルスを印加し、強磁性bccから反強磁性fcc構造への相転移制御を1nmの精度で行った。電界による相転移の相図を作成した。相転移のライフタイムを計測し、その温度依存性を確認した。鉄以外の金属表面での磁気電気結合の発現を目指した。Fe(110)上にNi単原子層を成長させることで、人工的にbcc-fcc混在のNiナノクラスター作成できた。我々の身の回りの多くの情報記憶素子はパソコンの登場以来、磁石がまかなってきた。磁石の方向(N極S極)を2進法の"1"と"0"信号として情報を記憶している。この信号の読み取りや書き取りに磁界が使われる。磁界を生成するために電流が使用され、電力消費が生じる。磁石の特性(磁気特性)を磁界でなく、電界で制御できれば電力消費は生じない。本研究は、電界が金属表面極近傍に引き起こした分極電荷による、表面原子構造変化に伴う磁気構造変化の解明を目的とする。この新規特性は、結晶構造と磁気構造の間に強い相関のある磁性金属で発現する。鉄はその代表である。走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、鉄ナノクラスター表面に局所的に電界パルスを印加し、強磁性BCCから反強磁性FCC構造に(またはその逆に)1nmの精度で変化できる。この現象の物理的解明と制御により、金属を用いた新規電界制御型スピンメモリー創成を目指し研究を行っている。平成24年3月31日までに、銅(111)上の鉄ナノクラスターの電界による相転移の相図を作成することができた。さらに、相転移ダイナミクスに関する知見を得た。相転移はFCC-BCCの相転移バリアを超えることで起こる。これに振動数10^<12>[1/s]をかけたものが相転移のスイッチング確率であり、この逆数がライフタイム[s]である。各相転移のライフタイムを測定より求めると、強磁性BCC相は約14.5ms(@3K)と約14.9ms(@5K>、層間反強磁性FCC相は約13.2ms(@3K)と約10.5ms(@5K)であった。この結果より相転移確率を求めると、低い温度ほど相転移の確率は下がることが分かった。磁石の方向(N極S極)を2進法の“1"と“0"信号として情報を記憶している。本研究では、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、鉄ナノクラスター表面に局所的に電界パルスを印加し、強磁性bccから反強磁性fcc構造への(またはその逆)相転移制御を1nmの精度で行った。銅(111)上の鉄ナノクラスターの電界による相転移の相図を作成し、さらに相転移ダイナミクスに関する知見を得た。相転移はfcc-bccの相転移バリアを超えることで起こる。これに振動数10の12乗[1/s]をかけたものが相転移のスイッチング確率であり、この逆数がライフタイム[s]である。強磁性bcc相は約14.5ms(@3K)と約14.9ms(@5K)、層間反強磁性fcc相は約13.2ms (@3K)と約10.5ms(@5K)であった。結晶構造と磁気構造が密である系であれば同様の現象が別の磁性体でも発現すると考えた。そこで、化学気相成長法で作成したFe(110)ウィスカ単結晶上にニッケル超薄膜を成長させ、磁気電気結合の発現を目指している。Bcc-Fe(110)とfcc-Ni(111)の格子不整合は小さいが「ずれ」がある。結果、Ni薄膜には歪みが生じ異なる2相をニッケル1,2,3層目で確認した。現在、この相の原子構造・詳細な電子スピン構造の解明を行い、電界による相転移制御を目指している。当初の予定通りに、銅基板上の鉄ナノクラスターの相図の作成、磁気相転移スイッチングのダイナミクスに知見を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。結晶構造と磁気構造が密である系であれば、同様の現象が発現すると考えられる。スレーターポーリング曲線にあるように、特に3d磁性金属同士を組み合わせた系では、原子構造と磁気構造が密であり、僅かな原子・結晶構造の違いにより、大きな磁気構造の変化が生じると予測できる。
ヒトSTR-DNA多型、HGH及びD1S53両システムの研究

HGH型においては、平成7年度及び平成8年度の研究において日本人家系資料を用いてその遺伝様式と法医学的有用性について研究を遂行したところ、その多型領域の遺伝様式に問題はなく、又繰り返し基本単位となる遺伝子の塩基配列は、報告されていた白人のものと異なり、3'末のユニットにおける点突然変異により更に複雑な構造をとっていた。これは従来から提起されている人種識別の遺伝マーカーとして多いに期待された。次に法医実務的有用性の検定を行ったところ、これまでにPCR増幅鎖長による13種の表現型と、それらを塩基配列によって分類した24種の遺伝子型が検出され、又ヘテロ接合度も表現型及び遺伝子型で90%以上であった。これにより、HGH型が日本人において高多型性であるシステムである事が証明され、法医的に高い有用性が確認された。平成9年度においてはそれまでの研究課程で確認された本システムの唯一の弱点である同鎖長異型のへテロ接合体のマイクロバリアント型の検出を中心に検討し、その結果、PCR-SSCP(Single Strand Conformation Pcymor phism)法の応用によって良好な成績を挙げた。又遺伝子頻度の迅速且つ簡便な検出法として、平成8年度のデータをもとに表現型Allelic Markerの作成を更に遂行し、現在までに14種の対立遺伝子に対応するMarkerが完成し、法医鑑定への即時対応が可能となった。D1S53型に関しては、研究着手当初からの問題点であるPCR時のSlippingによって出現するエキストラバンド除去法の開発に長時間を費やしていたが、平成9本度に行った研究によりエラー率の低い合成酵素と電気泳動法の改良によりPCRによる簡易検出法の実現が具体化された。平成7年度において日本人及び中国人を対象に約400人分のゲノムDNAの抽出を行い、現在も進行中である。抽出したDNAサンプルの内、親子関係が肯定される試料を中心にPCR増幅を施し、電気泳動分離によるHGH型及びD1S53型遺伝子の多型性の検出を行った。HGH型に関しては、日本人集団において、検出された各対立遺伝子をシークエンス解析した結果、現在までに国内及び海外で報告されている文献、あるいは、学会発表等で指摘されていない特徴的多型性の検出に成功している。特に文献等で報告されているCaucasianのデータと比較した場合、日本人において特徴的と思われる塩基配列部が存在し、今後その他のAsian(中国人,韓国人等)を含め、多数例検討することで人種識別マーカーとして高い有用性が期待できる。又現在までに確認しているHGH型対立遺伝子は合計16種であり、今後スクリーニングを重ねることでこの23倍以上の対立遺伝子の存在が見込まれる。これは、警察庁が採用している我が国の標準的DNAシステムの対立遺伝子数が30程度であることを考えると、今後HGHシステムがそれとおきかわる可能性も示唆される。尚、本結果について第4回日本DNA多型学会で発表し、第14回国際法科学会において発表を予定している。一方、2塩基を1単位とする多型構造を有するD1S53型は、これまでの研究において、その構造の単純性からPCR増幅時の非特異的増幅遺伝子出現が型判定に影響を及ぼし、現在、検出法の改良に努力している。HGH型においては、平成7年度において日本人における対立遺伝子を特定する為に日本人家系試料からゲノムDNAを抽出し、それらを用いてHGH多型領域のPCR増幅を施し、更にその増幅フラグメントの塩基配列を解析した結果、HGH多型領域の遺伝様式に問題はなく、又繰り返し基本単位となる遺伝子の塩基配列は、報告されていた白人のものと異なり、3'末のユニットにおける点突然変異により更に複雑な構造をとっていた。

その成果をもとに平成8年度においても日本人特異的対立遺伝子の特定を継続したところ、これまでにPCR増幅鎖長による13種の表現型と、それらを塩基配列によって分類した24種の遺伝子型が検出され、又ヘテロ接合度も表現型及び遺伝子型で90%以上であった。これにより、HGH型が日本人において高多型性であるシステムである事が証明され、今後の解析によって更に新しい対立遺伝子が検出される事が見込まれる。又繰り返し基本単位が日本人と報告されている白人のものとで異なっているが、これは、従来形態学的にしか推測が困難であった人種特定のマーカーとして高い有用性が期待される。次に法医実務性を高める為、遺伝子頻度の迅速且つ簡便な検出法として、表現型Allelic Markerの作成を試みた。その結果、現在までに10種の対立遺伝子に対応するMarkerが完成しており、尚開発中である。D1S53型に関しては、繰り返し基本単位が2塩基と小さい為、法医学的試料である陳旧化あるいは微量の試料から採取した低分子化したDNAでも、検査に用いる事が可能となるが期待され、平成7年度から解析に取り組んできた。しかし、2塩基を単位とする多型領域のPCR増幅では、従来から一般的に指摘されている合成酵素の読み違いによるSlipping等による非特異的増幅産物の存在を考慮し、エラー率の低い酵素を各種用いて検討を行っている、又増幅産物の検出法も蛍光法等によるものを検討している。HGH型においては平成7年度及び平成8年度の研究において確認された問題点である同鎖長異型のヘテロ接合体のマイクロバリアント型の検出法について検討を行ってきた。これは本システムが複雑な繰り返し塩基によって構成されるマイクロサテライトであるため、PCRで合成されるフラグメントの鎖長多型の他にシークエンスのバリエーションで構成されるマイクロバリントが存在し、その結果、鎖長が同じであっても実際のシークエン異なる対立遺伝子が存在している。これが一個体において検出された場合のマイクロバイアントの判定法について検討した結果、PCR-SSCP (Single Strand Conformotion Polymorphism)法の応用によって良好な成績を挙げた。叉表現型遺伝子頻度の迅速且つ簡便な検出法として、平成8年度のデータをもとに表現型Allelic Markerの作成を更に遂行し、現在までに14種の対立遺伝子に対応するMarkerが完成し、法医鑑定への即時対応が可能となった。D1S53型に関しては、研究着手当初からの問題点であるPCR時のSlippingによって出現するエキストラバンド除去法の開発に長時間を費やしていたが、平成9年度に行った研究によりエラー率の低い合成酵素と電気泳動法の改良によりPCRによる簡易検出法の現実が具体化された。
大脳皮質サブプレート領域の発現遺伝子プロファイリングとてんかん遺伝子の探索

私はこれまでMiller-Dieker症候群の原因遺伝子の解明を試みてきた。その結果、リン酸化Ndell(Nudel)が14-3-3εと結合することを明らかにした。14-3-3εノックアウトマウスの大脳皮質ではサブプレートと呼ばる大脳皮質の発生過程に一過性に出現する特殊な構造に異常が認められ、サブプレート領域が神経細胞の遊走に重要であることが示唆された。更に大脳皮質の形成異常を示すCdk5,p35などのノックアウトマウスでも同様な異常が見られる。以上のように発生過程において一過性に出現するサブプレート領域が脳の高度な機能を発揮するために重要であることが明らかになりつつある。そこで私はサブプレート領域で神経細胞の運命決定に重要な遺伝子の単離・解析を行い、得られた遺伝子群をデータベースとしてまとめると共にその機能の解明を目指した。マウスの脳は非常に小さく、大脳皮質の階層構造の境界が不明瞭であるので、ヒトとの類似点が多いブタ脳を用いてサブプレート領域の切り出しを行った。しかしながらマウスを用いる利点としてはこれまでに蓄積された膨大な数の情報や実験技術等があげられる。特に多数存在するノックアウトマウスを用いて解析を行うことは非常に有利である。そこで私はマウス脳においてもサブプレート領域を切り出すことを試みた。様々な領域のマーカー分子に対する抗体を用いて検討した結果、特異的にサブプレート領域が得られていることを確認した。
ｍＲＮＡの局在による膜蛋白質の翻訳後修飾の制御

細胞膜に局在または細胞外に分泌される蛋白質のほとんどは、糖鎖やプロセッシングなどによる翻訳後修飾を受けることによって正しい機能を発揮する。私達は、そのような翻訳後修飾の制御としてmRNAの局在が重要であると考え、それを検証することにした。翻訳後修飾のモデル系としてGPIアンカーに着目した。その理由は、GPIアンカーが付加される蛋白質DlpのmRNAが、ショウジョウバエの上皮細胞で核膜近傍の小胞体に局在していたことにある。この核膜近傍の小胞体へのDlp mRNAの局在が重要であるかを調べるために、3'UTRを他の遺伝子のものと交換したmRNAを発現させた。その結果、Dlp mRNAは核膜近傍の小胞体以外の小胞体に局在するようになった。次に、その翻訳産物の局在を調べたところ、核膜近傍の小胞体以外の小胞体で翻訳されたDlp蛋白質は、本来局在するべき細胞のラテラル側の細胞膜以外にも局在するようになった。このことは、Dlpは、そのmRNAが正しい小胞体で翻訳されることが、その産物の局在に重要である可能性を示唆している。次に、なぜ核膜近傍の小胞体で翻訳されることが重要であるかについて検討した。まず、GPI生合成酵素蛋白質の局在を調べたところ、驚いたことに核膜に局在することを見出した。このことは、GPIは、今まで言われてきたように小胞体で合成されるのではなく、核膜で合成されていることを強く示唆している。すなわち、核膜で生合成されたGPIが近傍の小胞体に輸送され、その小胞体で翻訳された蛋白質に効率的にGPI付加がなされている可能性が示唆された。以上の結果は、蛋白質の翻訳とその修飾のカップリングを示唆するものとして興味深い。24年度が最終年度であるため、記入しない。近年、卵細胞や神経細胞のみならず通常の上皮細胞などにおいても、多くのmRNAが細胞内の一部に局在していることが明らかになった。私達は発生に重要な役割を果たす細胞膜蛋白質Dally-like protein(Dlp)のmRNAが核膜近傍の小胞体に局在することを見出した。そこで、本研究では、DlpのmRNAが核膜近傍の小胞体に局在することが、その遺伝子産物の機能に重要な役割を果たしているかを検討した。そのために、DlpのmRNAの局在を変化させ、本来とは異なる小胞体領域で翻訳されたDlp蛋白質は正しく機能するかを検討した。まず、Dlp mRNAの局在を変化させるために、Dlp mRNAの3'UTRを改変したキメラ遺伝子を作成し、そのキメラ遺伝子をもつトランスジェニック個体を得た。その個体でのDlp mRNAの局在を調べたところ、本来の核膜近傍の小胞体とは異なる小胞体領域に局在することが確認できた。ところで、Dlp蛋白質を強制発現により、正常な発生が阻害されることが報告されている。そこで、核膜近傍の小胞体またはそれ以外の小胞体で翻訳させたDlp蛋白質では、正常発生の阻害効率に違いがあるかを検討した。その結果、本来の核膜近傍の小胞体で翻訳されたDlp蛋白質は強く正常発生を阻害した。ところが、それ以外の小胞体で翻訳されたDlp蛋白質はそれほど強く正常発生を阻害することはなかったという予備的実験結果を得た。このことから、Dlp蛋白質は核膜近傍の小胞体で翻訳されることで正しい機能を獲得すること、言い換えると、Dlp mRNAの局在はその産物の機能に重要な役割を果たしていることが示唆された。

以上の結果は、蛋白質の翻訳とその修飾のカップリングを示唆するものとして興味深い。24年度が最終年度であるため、記入しない。異なる局在を示すmRNAから翻訳された産物は、その機能に違いを生じるかというのが、本研究の最も重要な問いであった。その問いに対する答えを予備的ながらも得られたことは、本研究の主要な目的を果たしたことになると考えている。核近傍以外の小胞体で翻訳されたDlp蛋白質には正常発生を阻害する効果が少ない理由には、いくつもの可能性が考えられる。その理由を明らかにするのが、今後の重要な課題ということができる。
表皮基底細胞の細胞競合におけるヘミデスモソーム構成因子の役割の解明

細胞競合と呼ばれる現象は、異常細胞を排除することで組織恒常性を維持し、上皮組織の発癌抑制に関わることが示唆されている。しかしながら、哺乳類の表皮を構成する表皮基底細胞において、どのような遺伝子が関わり、細胞競合が起こっているのか、殆ど分かっていない。申請者らは、これまでに毛包幹細胞の17型コラーゲンが、ゲノム損傷ストレスに応じて、加齢とともに分解を受けることで、毛包がミニチュア化し、永久脱毛につながる仕組みを明らかにしてきた(Matsumura et al., Science 2016)。この研究から、ゲノム損傷ストレスにより癌遺伝子変異を獲得した細胞が、17型コラーゲンの発現制御による細胞競合機構を介して排出されることで異常な細胞の増殖を抑制している可能性があるという考えに至った。そこで、本研究では表皮と真皮を結合させるための構造体であり、表皮維持や再生に必須なヘミデスモソームの構成因子である1 7型コラーゲンおよび、インテグリンα6が異常な細胞の排除に関わるのか検証する。ヘミデスモソーム構成因子の発現を増減させた細胞の運命を追跡できる3次元培養実験系や成体マウスで表皮基底細胞の運命を解析できるマウス実験系を用いて、ヘミデスモソーム構成因子の発現制御によって細胞競合が起こるのか検証し、その仕組みを解明する。これにより、ヘミデスモソーム構成因子の未知の役割を解明し、細胞競合の基本原理解明に繋げることを目的とした。昨年度では、遺伝子改変株化細胞の2/3次元培養を駆使して、培養表皮基底細胞によるin vitro細胞競合の解析システムを構築に成功した。本年度では、RAS変異やヘミデスモソーム構成因子である1 7型コラーゲン(COL17A1)および、インテグリンα6(ITGA6)の発現制御により細胞競合を引き起こすのか、その検証を行っている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度では、ヘミデスモソーム構成因子である1 7型コラーゲン(COL17A1)および、インテグリンα6(ITGA6)の発現制御により細胞競合を引き起こすのか、その検証とその実態の解明を目的として、遺伝子改変株化細胞の2/3次元培養を駆使して、培養表皮基底細胞によるin vitro細胞競合の解析システムを構築に成功している。ヒト培養ケラチノサイトHaCaT細胞株の2/3次元培養による表皮基底細胞の細胞競合の実験系の構築イヌ腎上皮(MDCK)細胞実験系において、RAS変異細胞は、細胞競合により排除される現象が観察されている(Hogan et al., Nature Cell Bio 2009)が、角化細胞において、RAS変異は腫瘍形成に関わるが、細胞競合に関わるのか明らかにされていない。そこで、まず、ヒト培養ケラチノサイトHaCaT細胞の2/3次元培養モデルを用いて、細胞競合が起こるのか、検証を行った。具体的には、ヒト培養ケラチノサイトHaCaT細胞株に、GFP蛍光遺伝子を発現しながら、テトラサイクリン誘導性に遺伝子発現、もしくは、遺伝子抑制できるベクター導入安定細胞株を作製した。次に、これら細胞株と野生型HaCaT細胞と適量比で混合し、テトラサイクリン誘導後、GFPを指標にFACSを用いたGFP陽性細胞数のカウントや、ライブイメージングなどにより、変異細胞と野生型細胞とで細胞競合が起こるのか検証を行った。また、3次元培養では、培養カップ上で、高密度で表面を空気にさらしながら共培養させることにより、表皮基底細胞の角層への分化誘導し、混合細胞株を重層化させ、GFPを指標に重層化させた組織断面を観察することにより、GFP陽性変異細胞と野生型細胞とで細胞競合が起こるのかどうか検証を行った。これらの結果から、培養角化細胞において、Ras変異過剰発現細胞の細胞競合の検出に成功している。

申請者らは、これまでに毛包幹細胞の17型コラーゲンが、ゲノム損傷ストレスに応じて、加齢とともに分解を受けることで、毛包がミニチュア化し、永久脱毛につながる仕組みを明らかにしてきた(Matsumura et al., Science 2016)。この研究から、ゲノム損傷ストレスにより癌遺伝子変異を獲得した細胞が、17型コラーゲンの発現制御による細胞競合機構を介して排出されることで異常な細胞の増殖を抑制している可能性があるという考えに至った。そこで、本研究では表皮と真皮を結合させるための構造体であり、表皮維持や再生に必須なヘミデスモソームの構成因子である1 7型コラーゲンおよび、インテグリンα6が異常な細胞の排除に関わるのか検証する。ヘミデスモソーム構成因子の発現を増減させた細胞の運命を追跡できる3次元培養実験系や成体マウスで表皮基底細胞の運命を解析できるマウス実験系を用いて、ヘミデスモソーム構成因子の発現制御によって細胞競合が起こるのか検証し、その仕組みを解明する。これにより、ヘミデスモソーム構成因子の未知の役割を解明し、細胞競合の基本原理解明に繋げることを目的とした。昨年度では、遺伝子改変株化細胞の2/3次元培養を駆使して、培養表皮基底細胞によるin vitro細胞競合の解析システムを構築に成功した。本年度では、RAS変異やヘミデスモソーム構成因子である1 7型コラーゲン(COL17A1)および、インテグリンα6(ITGA6)の発現制御により細胞競合を引き起こすのか、その検証を行っている。in vitro表皮基底細胞の細胞競合実験系を用いて、ヘミデスモソーム構成因子の発現変化が細胞競合に関わるのか検証するヘミデスモソーム構成因子は、表皮維持に重要な分子であるが細胞競合に関わるのか、全く明らかにされていない。そこで、上記実験系を用いて、まず、ヘミデスモソーム構成因子の発現を増減させた細胞において細胞競合にどのように関わるのか検証を行う予定である。また、癌変異獲得細胞に加えて、ヘミデスモソーム構成因子の発現を増減させた細胞において細胞競合にどのように関わるのか検証を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
家庭洋裁・家庭編物を取り巻く状況の変遷-各種刊行物から探る60年史-

<目的>過去60年ほどの間に刊行された各種刊行物を資料として,衣食住の変遷を可視化する試みに取り組んでいる.本研究は,実用面・精神面の両方に効用をもたらすものとして,家庭における洋裁・編物に着目し,それらを取り巻く状況の変遷を考察した.<方法>歴代の家計調査報告・職業別電話帳・NHK放送講座テキスト・新聞連載記事・婦人雑誌(「婦人倶楽部」「婦人生活」「主婦と生活」)などを資料として,調査した.<結果> (1)総務省家計調査の「被服費(履物類を除く)」に占める「生地・糸類」の割合を算出したところ, 1950年代半ばの30%台から次第に下降し, 1970年代後半には10%を下回り, 1990年代半ば以降は12%程度となった.(2)1965年刊行の職業別電話帳で,新潟県佐渡島(当時人口約10万人の離島)に,ミシンメーカー5社の支店・営業所,および洋裁学校1校が掲載されていた.(3)1950年からNHKラジオ「女性教室」で和裁・洋裁・編物・手芸等の放送講座が実施され, 1964年頃からテレビ講座「婦人百科」へ移行した.(4)読売新聞は19521957年と19601965年,朝日新聞は19591970年,毎日新聞は19621969年に,製図・作り方を載せた洋裁記事を長期連載した.(5)婦人雑誌各誌は創刊当初から洋裁・編物に注力し,本誌の綴込付録・別冊付録および増刊号の付録に実物大の型紙をつけるなどしていた.<考察>上記の結果欄(1)の家計推移は,家庭における洋裁・編物の隆盛と衰退の概況を示唆し, (2)の地域状況は,家庭洋裁が全国規模で普及した様子の一端を示すと考えられた.また, (3)(4)(5)の放送・連載・刊行は,当時の家庭における洋裁・編物に関する情報・知識の欲求を反映したものであり,実用・精神の両面における生活向上に寄与するものであったと考えられた.<目的>過去60年ほどの間に刊行された各種刊行物を資料として,衣食住の変遷を可視化する試みに取り組んでいる.本研究は,実用面・精神面の両方に効用をもたらすものとして,家庭における洋裁・編物に着目し,それらを取り巻く状況の変遷を考察した.<方法>歴代の家計調査報告・職業別電話帳・NHK放送講座テキスト・新聞連載記事・婦人雑誌(「婦人倶楽部」「婦人生活」「主婦と生活」)などを資料として,調査した.<結果> (1)総務省家計調査の「被服費(履物類を除く)」に占める「生地・糸類」の割合を算出したところ, 1950年代半ばの30%台から次第に下降し, 1970年代後半には10%を下回り, 1990年代半ば以降は12%程度となった.(2)1965年刊行の職業別電話帳で,新潟県佐渡島(当時人口約10万人の離島)に,ミシンメーカー5社の支店・営業所,および洋裁学校1校が掲載されていた.(3)1950年からNHKラジオ「女性教室」で和裁・洋裁・編物・手芸等の放送講座が実施され, 1964年頃からテレビ講座「婦人百科」へ移行した.(4)読売新聞は19521957年と19601965年,朝日新聞は19591970年,毎日新聞は19621969年に,製図・作り方を載せた洋裁記事を長期連載した.(5)婦人雑誌各誌は創刊当初から洋裁・編物に注力し,本誌の綴込付録・別冊付録および増刊号の付録に実物大の型紙をつけるなどしていた.<考察>上記の結果欄(1)の家計推移は,家庭における洋裁・編物の隆盛と衰退の概況を示唆し, (2)の地域状況は,家庭洋裁が全国規模で普及した様子の一端を示すと考えられた.また, (3)(4)(5)の放送・連載・刊行は,当時の家庭における洋裁・編物に関する情報・知識の欲求を反映したものであり,実用・精神の両面における生活向上に寄与するものであったと考えられた.
臨床使用されている生体由来医用材料の完全合成代替材料の開発

医療の現場で種々の生体由来物質が使用されてきた。しかし、これらの使用により、エイズ、肝炎やヤコブ・クロイツフェルト病の患者への移入が起こり重大な問題がおきている。WHOは生体由来材料の医用材料として使用を控えるようにとの勧告を出している。本研究では、ヒト乾燥硬膜、肺切除に用いる自動吻口器の補助材であるブタGA固定心のう膜、フィブリン糊、ゼラチン性癒着防止膜、破砕骨片等の代替品を完全合成物で作製することを試みた。順次その成果を列挙すると、ヒト乾燥硬膜は研究費が交付された時点ですでにプロトタイプができており臨床試験に入った。GA固定心のう膜の代替品としては、乳酸-カプロラクトン共重合体のフィルムの開発を進め、犬肺を用いた長期評価実験を終了した。開発したフィルムは空気漏れ防止効果や使用感はGA固定心のう膜と同等であり、さらに30週を経過すると体内で吸収除去されるため慢性期の感染巣の形成を防止できる利点がある。フィブリン糊の代替品については、硬化速度と接着性がフィブリン糊に相当するかやや良好なものを開発できたが、その成分としてゼラチンを含むため未だ完全合成物の代替品ではなく、現在も改良を進めている。ゼラチン膜が癒着防止膜として使用されているが、この代替品として乳酸-カプロラクトン共重合体スポンジフィルムを検討した。その癒着防止効果を鶏の屈曲腱障害モデルにより評価した。組織学的検討また機能評価でも有効性が示された。脊椎骨固定術でチタン製のケイジが使用され、さらに椎骨とケイジの癒合を促進するためにケイジの中に自家骨や他家骨片が詰められている。自家骨や他家骨片の代替品としてβ-リン酸カルシウムと組換え骨形成因子(rhBMP-2)との混合物を検討した。力学試験と組織学的に検討したところ、上記混合物は自家骨片以上に癒合を促進することが分かった。以上、ほぼ計画どおりに開発できたと考える。ヒト乾燥硬膜、牛心嚢膜やブタ血管など多くの生体由来材料が医用材料として使用されてきた。しかし、ヒト乾燥硬膜からのヤコブ・クロイツフェルト病の患者への感染、牛の狂牛病の発症等があり、WHOは動物由来材料の医用への使用を早急にやめるよう勧告を出している。本研究では動物由来医用材料の代替物を完全合成材料で開発する。まず、乳酸-カプロラクトン共重合体から硬膜補填材を開発し、現在その臨床応用を進めてその有効性の評価を進めている(J.Artifi Organs,1,10(1998))。さらに、これを少し改変し、縫合ラインの補強材の試作を行い、slaplerに装置し、イヌ肺部分切除モデルを用いてその有効性の評価を進めている。現在、牛嚢膜由来の補強材が市販されているが、これと比較して操作性、また治癒過程にほとんど差がない結果を得ており、乳酸-カプロラクトンフィルムは縫合ライン補強材として有望であると考えている。これは形状を工夫することで自動腸管吻合機にも応用できると考えている。生体由来材料は、単に上記研究のように機械的な機能の補助ばかりでなく、その生体適合性の良さに着目して使用される場合も多い。本研究の他の目的では、人工材料に細胞接着性や抗血栓を付与する研究を進め(J.Biomed.Mater.Res.32,621(1991))、生体由来材料に近い生体適合性の付与を試みている。

生体由来物質が医療に多く用いられているが、ウイルスやプリオンの感染の危険があり、できるかぎり使用したくない。本研究では、これらを合成代替材料で置き換えることが目的に研究を進めている。本年度は、昨年度来行ってきた人乾燥硬膜用代替物を乳酸-カプロラクトン共重合体膜で作製し、この臨床応用を進めた。この結果については、J.Artificial Organsに発表した。また、吻合機で肺切除を行うとき、切断部の補強のためにウシ心のう膜が用いられてきた。この代替物として乳酸-カプロラクトン共重合膜の検討を進めた。これについては現在投稿中である。フィブリンのりに代わるものとして、酸化ジアルデヒドデキストラン-アミノ酸ゼラチンも試作した。この結果はJ.Biomaterials Science,Polymer Edn.に投稿し、現在印刷中である。アミノ化ゼラチンは、動物由来のゼラチンを用いているので、現在これを完全合成物に代替すべく研究を進めている。現在医療の現場で種々の生体由来物質が使用されている。しかし、これらの使用によりHIV、肝炎ウイルスやヤコブ・クロイツフェルト病、さらに狂牛病とウイルスやプリオンの患者への感染の危険性が指摘され、WHOは生体由来材料の医用材料としての使用をひかえるように勧告をだしている。本研究で、生体由来材料品の完全合成代替品の開発の対象としているものには、ヒト乾燥硬膜、肺切除に用いる自動吻合機の補助材であるグルタールアルデヒド固定牛心のう膜、フィブリン接着剤、ゼラチン等を用いた癒着防止膜等がある。ヒト乾燥硬膜代替品に関しては臨床治験を既に終了した。固定牛心のう膜の代替品として乳酸-カプロラクトン共重合体のフィルムの開発を進め、動物の肺を用いた長期評価実験を終了した。空気漏れ防止効果、局所感染、他の副作用等は固定牛心のう膜と同等であり、また、30週経過後には吸収されて消失する利点があった。フィブリン接着剤の代替品として、デキストラン、澱粉やキトサン由来の多糖を成分とした2液性接着剤の開発を進めている。硬化速度と接着性ともフィブリン接着剤に相当するものが開発できたが、医療の現場では現行のフィブリン接着剤の接着力に決して満足しているわけではなく、より接着力の強いものが望まれている。現在、接着性を高めるべく研究を行っている。癒着防止膜については、乳酸-カプロラクトン共重合体のスポンジフィルムを検討してきた。その癒着防止効果を鶏の屈筋腱傷害モデルにより評価した。現在のところ組織学的検討ではその有効性が明らかであるが、機能面での有効性評価では未だ解決しなければならない問題点を残している。後者の問題は評価モデルや術式にも関連するので、他の動物モデルを用いて評価する必要がある。ものによっては当初の計画より若干遅れているものもあるが、おおむね順調に研究は進んだ。ヒト乾燥硬膜、自動吻合機の補助材であるブタGA固定心のう膜、フィブリン糊、さらにゼラチン癒着防止材等の合成代替品の開発を行ってきた。本年度は生体骨の代替品と組織工学用材料の開発を進めた。脊椎骨固定術でチタン製の癒合ピンが用いられているが、椎骨との癒合が十分でなく、表面を多孔質化したピンや貫通孔を有するケイジ等が作製されてきた。さらに、臨床の現場ではケイジ内に自家骨や他家骨片を入れて、骨の成長を促進し椎骨とケイジの癒合をより完全に行おうと試みられている。しかし、自家骨を用いる場合には健康な部位の骨を傷つけ、また、他家骨では感染症の移入の心配がある。
社会包摂的医療に向けたアクション研究：「語り」にもとづく実践と政策形成

社会排除や貧困に直面している患者を支える包摂的医療を検討するため、そうした人々と直面している中規模地域病院のスタッフと研究者が連携し(アクション・リサーチ)、スタッフと患者の思いを語る調査を実施しました。また、関連した公的制度を批判的に検討するとともに、アメリカ合衆国で包摂的医療に寄与しているセーフティネット医療供給者(地域健康医療センターや公立病院など)についての文献・聞き取り調査を行いました。包摂的医療の展開には、スタッフ・患者の直面する困難の多様性の認知、制度の隙間を埋める活動を組織的に進めるための医療機関の目的設定、医療機関の取り組みを支援する政策形成、が示されました。1.先行研究の文献的検討:ヨーロッパ、北米、日本における社会包摂的医療に関する先行研究についてMedline、用手法等により探索・収集し、検討をすすめた。同時に、語りにもとづく政策形成について検討を深めた。2.連携研究体制の確立および関連地域情報の収集・分析:SEPsと直面し、対応に取り組んでいる地域医療機関との共同研究体制を、医療機関と大学との共同研究契約の締結により公式に構築した。非公式な協議から始まったこの体制構築の経験については、独自に分析をすすめている。地域情報の収集は、主要情報を概観することにとどまった。3.医療スタッフに対する診療・ケア上の困難等についての調査:上記医療機関と慎重な協議を重ね、倫理的評価を行った上で、医師、看護師、ソーシャル・ワーカー等に対する半構造的調査を実施し、トランスクリプトを作成した。4.社会排除に直面している患者の医療利用上の困難についての調査:医療機関から事例報告を受け、実施上の課題等を予備的に検討した。5.海外先行事例の資料収集・調査:北米、日本についての情報収集を行い、調査の基本構想を作成した。以上の研究を3回の研究プロジェクト会議・研究会を軸に、情報交換を行い、議論を行った推進した。スタッフ・調査については、医療機関・大学の代表者・参加者からなる「共同研究会議」を開催し、検討、実施計画の作成を行った。病院と連携したアクション・リサーチの推進として、まず昨年度連携体制を確立した病院において実施した困難を抱える患者に関わるスタッフ調査のトランスクリプトにもとづき分析をすすめ、学会報告を行うとともに、病院とともに調査結果をふまえた取り組みについて検討した。さらに、困難を抱える患者ならびに家族に関する調査を設計し、その実施をすすめた。調査設計と実施体制を丁寧に検討し、患者の都合に従って実施していくため、研究期間の延長を行った。病院の立地している地域についての情報収集を引き続き検討して、分析に活用した。また、支援方策を具体的に検討する上で、2015年4月の生活困窮者自立支援法施行を控えて、先行のモデル事業を実施する全国の地方自治体や関連団体等を訪問し、支援の体制や内容、効果、直面する課題などについてインタビュー調査を行い、ローカルな社会資源を活用しつつ個別的・包括的な支援が展開されている中で、社会的包摂を実現する上で、健康や精神疾患に関する生活困難にアプローチすることの重要性が浮き彫りとなった。方法論的には、小規模病院と大学が共同して行うアクション・リサーチのあり方について、振り返りその特色や方法について検討し、このようなアクション・リサーチの成立条件について検討した。米国において無保険等さまざまな困難な状況にある患者に医療サービスを提供しているセイフティ・ネット医療機関の実態をAffordable Care Act (ACA)による影響をみすえつつ、文献調査をふまえて、2015年2月にワシントンDCでの聞き取り調査・視察を行い、その結果の分析をすすめた。まだ、昨年度に引き続き、英語圏を中心に、社会格差・排除に直面している患者・住民への医療場面での支援について、文献を収集し、検討を行った。これらを推進するために、研究組織による研究会ならびに病院との研究連携会議を適宜開催した。病院と連携したアクション・リサーチとして、連携病院との協力のもと困難を抱える患者ならびに家族に関する調査について、2015年5月末まで実施を行い、その後連携病院の研究協力者のフィードバックを受けつつ分析をすすめた。この結果と、昨年度実施したスタッフ調査をふまえ、連携病院における取り組みの特徴をまとめるとともに、病院として調査結果をいかに活用するかという観点からの検討をすすめ、これらを含めた報告書を作成した(「支える医療」共同研究プロジェクト『「支える医療」共同研究プロジェクト』「支える医療」共同研究プロジェクト、2016年3月)。同時に、米国におけるセーフティネット医療供給者、困窮者支援に関わる現行制度枠組みの意義と課題、日本の皆保険体制における受診上の障壁などについて、引き続き検討をすすめた。また、英語圏を中心に、社会格差・排除に直面している患者・住民への医療場面での支援について、文献を収集し、検討を行った。また、この領域におけるアクション・リサーチの進め方についても検討をすすめた。研究プロジェクト成果の共有・発信を行い今後の課題を明らかにするために、2016年3月10日に総括研究会「インクルーシブな医療に向けてー実践・研究の課題を考えるー」を行った。研究分担・協力者によるパネル・ディスカッションでは、インクルーシブ医療に向けた多様な課題、とりわけ貧困・社会排除と医療実践に関わる研究・実践上の多様な課題が明らかになった。総括研究回では、米国におけるセーフティネット医療供給者の状況について、地域健康医療センター(Community Health Centers)について長らく研究を実施してきた米国ジョージ・ワシントン大学の研究者から報告を受け検討した。これらの活動を行いつつ、学術集会・学術誌等での成果報告ならびに投稿準備を行った。

また、関連した公的制度を批判的に検討するとともに、アメリカ合衆国で包摂的医療に寄与しているセーフティネット医療供給者(地域健康医療センターや公立病院など)についての文献・聞き取り調査を行いました。包摂的医療の展開には、スタッフ・患者の直面する困難の多様性の認知、制度の隙間を埋める活動を組織的に進めるための医療機関の目的設定、医療機関の取り組みを支援する政策形成、が示されました。病院とのアクション・リサーチについては、病院との共同体制の構築、スタッフ・患者調査の設計・実施などいずれも想定より時間を要したが、全体として当初の計画にそって実施している。海外先行事例の検討については、日程上2015年2月の実施とならざるを得なかったため、その分析をすすめている段階であり、結果を分析・整理するのに、なお時間を要する状況である。文献学的研究については、内部的研究会での報告は行ったが、聞き取り調査結果をふまえて報告することが必要と判断したために、結果的に本年度の対外発表が実施できていない。しかし、上記調査をふまえて次年度早々でまとめることが可能と考えている。一部では実現できているが、全体として、学会報告に行った内容をさらに発展させて、学術論文あるいは単行本としてまとめる課題が残されている。社会政策・医療政策病院と連携した患者調査については、早急に必要な協力者数を確保し、調査を完結させる。スタッフ調査と患者調査を合わせて、病院としての取り組みの今後の方策について検討する場を設定し、可能な事業を模索する。これらの過程をふりかえり、小規模病院と大学との連携によるアクション・リサーチの事例報告を行うことを追求する。米国でのセイフティ・ネット医療機関調査結果ならびに先行文献の検討結果について総合し、学会発表ならびに学会誌等での報告を行う。以上の成果の質を共有し、また質を高めていくため、研究者ならびに関係者を含めた研究会を開催し、それらを成果発信に生かす。計画に掲げた課題について、それぞれおおむね順調に実施できた。患者調査は未実施であるが、これはスタッフ調査を先行させる方が、アクション研究推進の上でよいいう判断が共同研究会議でなされたからである。また、海外調査についても、当初予定の通りに構想や計画がすすんでいる。地域情報の検討・分析は初年度にはあまりすすめなかったが、2年次冒頭に実施することで研究計画全体には大きな影響を与えるものではないと考えられる。連携して研究を実施している病院での共同研究体制構築に向けた内部調整と調査実施方法の検討に想定以上に時間を要し、スタッフ調査の実施・分析、それを受けた患者調査の検討が遅れ、後者は平成26年度1月からの実施となった。
非線型電磁場の下での物質場の2点関数の漸近挙動

ユークリッド時空での量子電磁場の理論の一般化の1つとして、アルベベリオとフェイクローンによる非線型電磁場の理論がある。これは、ポアッソン型確率場の重ね合わせたものを電磁場と見るものであるが、この重ね合わせの方法によっては通常の電磁場では実現できないウィルソンの意味での閉じ込めという現象を実現できることが知られている。本研究においては、この確率場をベクトルポテンシャルとしてもつ4次元シュレディンガー作用素のレゾルベント核の期待値の遠方での振舞いを調べた。このレゾルベントは物理的にはスカラー粒子の2点関数を表わしその核の漸近挙動はその粒子の質量に関連している。この研究の基本的方針は、ブラウンアンブリッジを用いたファインマン・カッツ・伊藤の公式を用いてレゾルベント核を表示し、確率場(非線型電磁場)による平均を先に行ない、その後ブラウン運動に関する評価をマルチンゲールの理論を応用して行なうことである。その結果、漸近挙動はどんな指数関数よりも速い減少を示すことが得られた。これは物理学的には、スカラー粒子の質量は無限大になることであり、ウィルソンの意味よりもさらに直観的な閉じ込めの描象が得られたと考えられる。これに関連して、研究分担者である一瀬は、ランダムでないベクトルポテンシャルをもつ相対論的ハミルトニアンの自己共役性を調べ、また中尾は、対称マルコフ過程の表現を調べることにより本研究に寄与した。林田はリーマン多様体上の解析を行ない本研究の多様体への発展を追求し、松村はワークステーションでシミュレーションを行ない本研究に貢献した。