hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代農村の生活維持における村落組織の再編に関する実証的研究

今日の村落は、生産・生活の個別化を進行させ、かつてのぐるみ的対応は今日の村落は、生産・生活の個別化を進行させ、かつてのぐるみ的対応は困難となってきてはいるが、村落内部の活動をはじめ、村落の外に広がる諸活動においても、村落の諸関係を基体として、生活を維持する努力が多く行われている。それは現代においても、生活維持のための対応に村落機能が重要な意味をもっていることを示すものである。現代農村において、住民が生活を維持し住み続けるための条件を、基礎的日常空間としての村落における諸組織の現代的組み替えの可能性と方向性を提示する。本研究の目的は、現代農村において、そこに居住する人びとが生活を維持し住み続けるための条件を、大きな構造変動に巻き込まれながらも自らの生活を支えていくための取り組みから明らかにし、基礎的日常生活空間としての村落における諸組織の現代的組み替えを図ることによって、新たな定住条件をいくつかの村落における活動努力から検証しようとするものである。研究代表者および研究分担者が今年度調査を行った調査対象地は、北海道長沼町(17区、22区、23区)、北海道余市町果樹生産グループ、秋田県藤里町米田地区、愛媛県松山市溝辺町2区、愛媛県西余市宇和町多田集落、北海道旭川市、栃木県芳賀郡益子町山本・大郷戸地区、島根県大田市温泉津・石見銀山、長野県泰阜村、沖縄県竹富島、宮城県岩出山町である。それぞれの研究分野の得意とする課題に対する村落の関わりに焦点をあてて調査を進めている。村落組織構成の特徴に応じた村落集団と社会関係を摘出し、そこでの住民の諸活動とライフロング・ラーニングのあり方、地域経済の振興への取り組み、そして高齢者の生活支援の諸相等について分析を行っている。これらの地区では、比重の置き方はそれぞれに異なるが、生活困難性を増大させている今日の農村において、地域生活を再編・再構築するさいの重要な組織としての村落の存在価値を認め、実践しているという共通性を見ることができる。地域農業の再編、生産組織や販売組織の結成と活動への村落全体としての対応、観光産業の継続性を保証する村落組織等である。今日的な村落の存続論議が、耕地保全、領域・土地管理調整、環境保全主体等の村落機能の発揮の諸相に関するものが多いと思われるが、上の生活保全の村落機能は、個々人や家々の対応の限界にたって、集団的組織的な取り組みにとっての重要な機能である。今後は、このような現代農村の村落生活を詳細に分析することによって、これまでの農村社会学におけるいえ・むら理論を相対化し、農村で生活を続けていくための組織としての村落を、時代性と日本農民の生活様式の両面から明らかにし、日本村落の普遍性と現代的課題を実証する。本研究の目的は、現代農村において、そこに居住する人びとが生活を維持し、住み続けるための条件を、大きな構造変動に巻き込まれながらも、自らの生活を支えていく取り組みから明らかにし、基礎的日常性各空間としての村落における諸組織の現代的組み替えを図ることによって、新たな定住条件をいくつかの村落における活動努力から検証しようとするものである。研究代表者および研究分担者が今年度行った調査対象地は、北海道長沼町(17区、23区)秋田県藤里町米田地区、愛媛県西予市宇和町多田集落、北海道旭川市西神楽、栃木県芳賀郡益子町山本・大郷戸地区、島根県太田市岩見銀山、福島県南会津、沖縄県竹富島、宮城県大崎市岩出山町である。村落構造・組織、地域の活性化、村落集団、営農組織、ライフロング・ラーニング、高齢者の生活維持等が主要な研究課題である。今日的な村落の存続論議が、耕地保全、領域・土地管理調整、環境保全等の村落機能の発揮の諸相に関するものが多いが、生活保全の村落機能は、個々人や各家の対応の限界にたって、集団的組織的な取り組みにとって重要な機能である。今後それらを現代の時代性と日本農民の生活様式から明らかにする。研究代表者および研究分担者が今年度調査を行った調査対象地は、北海道長沼町、秋田県藤里町米田地区、愛媛県西余市宇和町多田集落、北海道旭川市、栃木県芳賀郡益子町山本・大郷戸地区、福島県田島町針生地区、沖縄県竹富島、宮城県七ヶ宿町・気仙沼市である。

村落組織構成の特徴に応じた村落集団と社会関係を摘出し、そこでの住民の諸活動とライフロング・ラーニングのあり方、地域経済の振興への取り組み、そして高齢者の生活支援の諸相等について分析を行った。今日的な村落の存続論議が、耕地保全、領域・土地管理調整、環境保全主体等の村落機能の発揮に関するものが多い二とに対して、生活保全の村落機能は個々人や家々の対応の限界にたって集団的組織的な対応として重要な機能である。このような現代農村の村落生活を詳細に分析することによって、これまでの農村社会学におけるいえ・むら理論を相対化し、農村で生活を続けていくための組織としての村落を、時代性と日本農民の生活様式の両面から明らかにし、日本村落の普遍性と現代的課題を検証した。本研究の目的は、現代農村において、そこに居住する人びとが生活を維持し住み続けるための条件を、大きな構造変動に巻き込まれながらも自らの生活を支えていくための取り組みから明らかにし、基礎的日常生活空間としての村落における諸組織の現代的組み替えを図ることによって、新たな定住条件をいくつかの村落における活動努力から検証しようとするものである。研究代表者および研究分担者が今年度調査を行った調査対象地は、北海道長沼町、秋田県藤里町米田地区、北海道旭川市、愛媛県西予市宇和町多田集落、栃木県芳賀郡益子町山本・大郷戸地区、福島県田島町針生地区、沖縄県石垣市、同竹富島、宮城県七ケ宿町干蒲地区である。いずれも、村落組織構成の特徴に応じた村落集団と社会関係を摘出し、そこでの住民の諸活動から、地域経済の振興への取り組み、生活充実への組織対応、そして高齢者の生活支援の諸相等について分析を行った。もちろん今日の村落は、生産・生活の個別化を進行させ、かつてのぐるみ的対応は難しくなってきてはいるが、村落内部の活動をはじめ、村落の外に広がる諸活動においても、村落の諸関係を基体として、生活を維持する努力が多く行われている。それは現代においても生活維持における一定の村落機能が重要な意味をもっていることを示すものである。村落の存続論議が、耕地保全、領域・土地管理調整、環境保全主体等の村落機能の発揮に関するものが多いことに対して、生活保全の村落機能が基層にあることを物語っているといえよう。
「「ケアラー」は何故追いつめられるのか-ケア行為の本質に関する探索的研究-

育児や家族介護を行う家族ケアラー、介護や看護を職業として行うケア労働者といったケアラーが追い詰められていることが社会問題となっている。ケアの種類を超えてこのような現象がみられるということは、ケア行為の中にケアラーが追いつめられる要因があるのではないかと考え探索的研究を行い、以下の示唆を得た。ケアの受け手から「絶えざる欲求」を向けられる中、ケアラーは、「相手(ケアの受け手)」と「自己」のどちらの欲求を優先させるかの葛藤状態に身を置いていた。「相手」の欲求を優先することが、ケア規範からみてケアラーに期待される行動である。しかし、これを持続させると、ケアラーは「自己の喪失」を経験していた。一方、ケアラーが「自己」を優先させると、特にケア・コミットメントの高いケアラーは、自罰する傾向がみられた。以上より、ケアラーの追い詰められ現象に関わりのあるケア行為の要因として、絶えざるケア欲求、役割拘束性、自己をとるか相手をとるかの葛藤、自己の喪失、自罰、自己侵襲的責任の負担、が示唆された。平成17年度は、「家族ケアラー」を対象に、半構成的インタビューを行った。具体的には、高齢者介護家族5人、健康問題(アトピー性皮膚炎)をもつ児を育児している家族7人、健康問題をもたない児を育児している家族10人、合計22人に半構成的インタビューを行った。インタビューのテーマとしては、高齢者介護家族に対しては「介護を通して経験される大変さと喜び」「介護をするようになったきっかけ」「介護をするうえで得られるサポート」「介護するようになって生じた家族関係の変化」「支援サービス利用」「介護者自身の生活や人生に対する思い」「育児との比較」「(就労をしている場合は)両立について」であった。健康問題をもつ児としては、アトピー性皮膚炎をもつ児を対象にした。健康問題をもつことで、ケアラー(母親)のケア(育児)意識に差が出てくるかどうかをみることが目的であった。具体的なインタビュー・テーマは、「育児の喜びと大変さ」「症状について」「これまで行ってきたケア、治療について」「サポート状況」「家族関係について」「育児サービスの利用」「母親自身の生活や人生に対する思い」「(就労をしている場合は)両立について」であった。健康問題をもたない児の育児をする母親に対するインタビューでは、「育児の喜びと大変さ」「サポート状況」「家族関係について」「育児サービスの利用」「母親自身の生活や人生に対する思い」「(就労をしている場合は)両立について」を聴いた。インタビュー・データは現在、(1)ケア規範について、(2)ケア規範とケア役割へのコミットメントの関係について、(3)ケアラーがケア役割と自己をどのように関連付けているか、といった視点から分析を行い、その結果、ケアの種類によって、規範の認知の仕方、ケア役割へのコミットメントの仕方、自己とのバランスのとり方に差があることが示されている。平成18年度は、「ケア労働者」を対象に、半構城的インタビューを行った。具体的には、現役の看護師2人(大学卒業後3年)、ホームヘルパー6人(男性3人、女性3人;キャリアの短い・中問・深い層を含めている)、合計8人に半構成的インタビューを行った。インタビューのテーマとしては、「仕事(ケア労働)を通して経験される大変さと喜び」「仕事(ケア労働)をめざしたきっかけ」「仕事(ケア労働)をするうえで得られるサポート」「仕事(ケア労働)をするようになって生じた心理上の変化」「自身の生活や人生に対する思い」「辞めたいと思ったこととその理由」「何故ふみとどまったか」等であった。インタビュー・データは現在、(1)労働上のケア規範について、(2)労働ケア規範とケア役割へのコミットメントの関係について、(3)ケア労働者がケア役割と自己をどのように関連付けているか、といった視点から分析を行っている。またその際、昨年度行った、家族ケアラーのおかれた状況との比較に留意してデータ分析を行っている。その結果、看護と介護のケアの種類によって、規範の認知の仕方、ケア役割へのコミットメントの仕方、自己とのバランスのとり方に差があることが示されている。この差が、何によるものなのか、報酬、労働環境、サポート環境、専門教育との関連について考察を行った。

そこからは、ケア労働者の場合は、報酬が大きな意味を持ち、ケア労働者が提供するコミットメントに対して心理的報酬が得られない場合に、経済的な報酬による補償が得られれば職にとどまることがあるが、反対にそれが得られない場合は職を辞する心理状況に追い込まれていくこと等が示されている。家族ケアラーを対象にした手引書、すなわち、健常児を想定した育児書、障害児の保護者を対象にした育児・療育書、高齢者家庭介護の手引書の分析より、健常児の育児、障害児の育児、高齢者介護に関わる社会規範、ケアラーに対する役割期待を比較分析し、以下のことが明らかになった。高齢者介護に関しては、全体として規範拘束性が低かった。すなわち、介護家族に対する責任の強調が低く、"楽に"介護すること等、ケア負担への配慮がなされていた。また家族がケア役割に一元化されることもなく、"自分"の生活をもつことが容認されていた。さらにケア役割担当が一人に固定されることなく、外部サービスや制度の利用など、ケア役割の分担が推奨されていた。健常児の育児では、まず母親をケアの担当者とする前提がみられ、母親の責任が強調されていた。しかし、父親の補助的なケア役割への参加も推奨され、母親の負担への配慮がなされていた。またケア役割への一元化はなされず、仕事を持つ等、"自分"の生活を持つことは容認されていた。一方、障害児の育児・療育では、規範拘束性の高さがうかがわれた。ここでは、ケア担当は母親に同定され、責任が強調されていた。ケア役割の分担についても、健常児でみられた父親のケア役割への参加も言及がなかった。児の障害の軽減に関わる治療者としての役割への専従が母親に求められ、母親のケア役割への一元化がなされていた。母親が"自分"の生活をもつこと、あるいはケア負担についてほとんど言及がなかったが、唯一、兄弟児に対するケアについては期待されており、障害児の母親のケア役割拡大の期待がみられた。本研究は、「ケアラー」が追い詰められる現象を明らかにし、またそれを通して「ケア行為」の本質を探っていくことである。家族ケアラー、ケア労働者の追いつめられる現象を比較検討しながら、児と高齢者、家族ケアとケア労働、等のケアの種別、領域を超えた「ケアラーの追い詰められ現象」の問題の共通基盤から「ケア行為」の本質を探っていくことが目的である。本年度は最終年度として、今までのとりまとめの作業を行った。具体的には、健常児の育児と障害児の育児、高齢者介護の比較を通して、家族ケアラーの追いつめられる現象に共通基盤があるか、あるとするとどのようなものかについて検討を行った。またさらに、ケア労働者と家族ケアラーの比較を通して、労働としてケアを行うことと家族としてケアを行うことが、追い詰められ現象にどのように関連するのか、分析のとりまとめ作業を行った。健常児の育児、障害児の育児・療育、高齢者家族介護等の家族ケアに関する分析においては、「役割拘束」、すなわち、「家族ケアラーはこうあるべき。」といった社会から家族ケアラーに課せられる役割に拘束され、ケアラー自ら自身の意識を縛っていくことが、程度の差がありながらも、どの家族ケアラーにも共通して見られ、家族ケアラーの追い詰められ現象の共通基盤の一つと考えられた。またさらに、家族ケアラーとケア労働者との間に、社会状況の差がありながらも追い詰められ現象の共通基盤があるかどうか、分析を行った。
非接触性前十字靭帯損傷の受傷メカニズムの解析

本研究論文は膝前十字靱帯(ACL)損傷の受傷メカニズムを明らかにし,それに対しての有効な予防トレーニングを構築する事を目的としている.非接触性のACL損傷をバイオメカニクス的に明らかにするためには従来の反射マーカーとViconシステムを用いた手法ではその精度から限界があり,特に受傷時の膝の回旋運動を把握することは不可能に近かった.我々はその解析手法に近年Andriacchiらが開発したPoint Cluster Technique(PCT)を用いた.このPCTは世界で注目されている新しいバイオメカニカルな解析方法である.研究は2つの実験からなる.第一の実験はジャンプでの片足着地実験である.実験は男女の選手27名にたいし30cmの台からの飛び降り実験である,各24個の皮膚マーカーをつけ,この動きをVicon7台で追った.このPCT法を用いることにより皮膚マーカーの誤差を最小限に抑えることが出来,今まで正確に測定できなかった膝関節の内外旋運動をも表示出来るようになった.今回ジャンプの着地実験で膝関節が着地時,屈曲,外反と共に内旋し,しかも女子が有意に男子より大きく内旋することが明らかになったが,これは新しい知見でありACL損傷時に生じるMRI上のbone bruiseの画像とも一致するものである.第二の実験はACL損傷の予防としてのジャンプトレーニングによる介入実験である.大学女子バスケットボール選手8名を対象とした.ACL予防プログラムは先行研究を参考に,約20分間のジャンプおよびバランストレーニングを中心としたものを作成し,週3回,5週間にわたり実施した.前半3週間と後半2週間でトレーニング強度を上げ,着地動作の習得,バランス能力の向上を目的とした.対象者は片脚着地の計測をトレーニング前2回,5週間のトレーニング後1回の計3回行った.この種のトレーニングは世界各国で行われはじめACL損傷の予防プログラムとして有用なことは認められてきている.我々はその詳細を検討し,選手達がトレーニングの結果ハムストリングスを働かせて着地時により深い膝屈曲位をとるようになったことを証明しえた.本研究論文は膝前十字靱帯(ACL)損傷の受傷メカニズムを明らかにし,それに対しての有効な予防トレーニングを構築する事を目的としている.非接触性のACL損傷をバイオメカニクス的に明らかにするためには従来の反射マーカーとViconシステムを用いた手法ではその精度から限界があり,特に受傷時の膝の回旋運動を把握することは不可能に近かった.我々はその解析手法に近年Andriacchiらが開発したPoint Cluster Technique(PCT)を用いた.このPCTは世界で注目されている新しいバイオメカニカルな解析方法である.研究は2つの実験からなる.第一の実験はジャンプでの片足着地実験である.実験は男女の選手27名にたいし30cmの台からの飛び降り実験である,各24個の皮膚マーカーをつけ,この動きをVicon7台で追った.このPCT法を用いることにより皮膚マーカーの誤差を最小限に抑えることが出来,今まで正確に測定できなかった膝関節の内外旋運動をも表示出来るようになった.今回ジャンプの着地実験で膝関節が着地時,屈曲,外反と共に内旋し,しかも女子が有意に男子より大きく内旋することが明らかになったが,これは新しい知見でありACL損傷時に生じるMRI上のbone bruiseの画像とも一致するものである.第二の実験はACL損傷の予防としてのジャンプトレーニングによる介入実験である.大学女子バスケットボール選手8名を対象とした.ACL予防プログラムは先行研究を参考に,約20分間のジャンプおよびバランストレーニングを中心としたものを作成し,週3回,5週間にわたり実施した.前半3週間と後半2週間でトレーニング強度を上げ,着地動作の習得,バランス能力の向上を目的とした.対象者は片脚着地の計測をトレーニング前2回,5週間のトレーニング後1回の計3回行った.この種のトレーニングは世界各国で行われはじめACL損傷の予防プログラムとして有用なことは認められてきている.我々はその詳細を検討し,選手達がトレーニングの結果ハムストリングスを働かせて着地時により深い膝屈曲位をとるようになったことを証明しえた.非接触性前十字靭帯損傷の受傷メカニズムの解明のため,最新の手法であるPoint Cluster Technique(PCT)を用いジュンプ着地時の膝関節の内外転,内外旋の定量計測を行った.体表面に21個の皮膚マーカーをつけた.データの収集はViconシステムを使用,赤外線カメラ7台を使用し着地方向の前方および側法に設置した、テニスおよびバスケット選手10名を被検者とし30cmの台から30cm先の着地点に向けて片足で着地し,そのまま片足でのバランスを150msec以上維持させた.Andriacchiらの方法に準じ,データ解析ソフトIgor Pro上でプログラムを作成し,膝関節内外反角度,内外旋角度をtoe touch後経時的に観察した.本法では貼られた皮膚マーカーから慣性テンソルを用い,固有値を求め主軸変換を行うことにより各分節の慣性主軸を求めることができ,大腿と下腿の慣性主軸間の関係から各パラメーターを算出することができる.結果としてすべての被検者はtoe contact後瞬間的に内旋を示し,その角度は平均5度であった.また外反はtoe contact後124msecで平均4.1度であった.この結果より従来膝前十字靭帯損傷は膝外反足部外旋位で受傷するといわれてきたが,実際には膝外反下腿内旋位で受傷している可能性が高くなった.本メカニズムはMRI画像や関節鏡所見とも一致する.

今後本手法を用いて切り返し動作や,ストップ動作を行い同様の膝内旋傾向が出るか否かを検討するとともに,男女での性差,運動能力での差を検討してい行く.非接触性前十字靭帯損傷の受傷メカニズムの解明のため,最新の手法であるPoint Cluster Technique(PCT)を用いジュンプ着地時の膝関節の内外転,内外旋の定量計測を行った。テニスおよびバスケット選手男女10名、非運動群10名を被検者とし30cmの台から30cm先の着地点に向けて片足で着地し,そのまま片足でのバランスを維持させた.さらにバスケットボール群10名に我々が考案した、巧緻性向上ドリルを週3回、8週間にわたり練習前10分間行わせた。巧緻性向上ドリル前、4週後、8週後でジャンプの着地、および切り返し実験(上記)を行いその有用性を検討した.解析はAndriacchiらの方法に準じ,データ解析ソフトIgor Pro上でプログラムを作成し,膝関節内外反角度,内外旋角度、膝前後方向動揺量をtoe touch後経時的に観察した.「結果」テニス,バスケットボールでの競技間、また運動群と非運動群では有意差はなかった.しかし男女間では女子の方が男子より有意に着地後の膝内旋角度が大きく、また外反角度も大きい傾向があった.これらは女子に前十字靱帯損傷が多発する要因の一因になりうる.またバスケットボールで介入実験を行ったグループでは,介入実験後有意に着地時の膝屈曲角度が増加する傾向が見られた.膝関節内外反角度,内外旋角度に差異はなかったが膝屈曲角度が増すことによりより着時事の安全性が確保されたと考えられる.Point Cluster Technique(PCT)は従来のバイオメカニカルな手法に比較して膝の微細な動きをとらえる信頼性の高い方法であり,今後多方面への応用が期待される.
リボザイム導入トランスジェニックマウスによるサイトメガロウイルス感染抑制の試み

マウスサイトメガロウイルス(MCMV)前初期(IE)遺伝子を標的としたリボザイムの作成マウスCMV(MCMV)のIE遺伝子のうちIE1とIE3に共通なmRNAに対するハンマーヘッド型リボザイムを数種類設計し、in vitro cleavageにて切断活性を確認した。in vitrocleavageの結果より、切断活性の高いリボザイムをtRNAプロモーターとpuromycin耐性遺伝子もつplasmidベクターに挿入した。このリボザイム発現ベクターをNIH3T3細胞にトランスフェクションし、puromycin耐性クローンを作製し、リボザイム高発現クローンをRT-PCRで確認した。リボザイム発現細胞におけるMCMV IE遺伝子産物の発現抑制と感染抑制の確認リボザイム高発現細胞および対照NIH3T3にMCMVを感染させた。MCMV IE遺伝子産物の発現をIE1特異抗体(N2)、を用いたフローサイトメトリーで経時的な解析を施行したところ、リボザイム高発現細胞では対照NIH3T3と比較して10倍程度のIE発現抑制効果を確認した。また、培養上清および細胞ホモジネートとマウス胎児線維芽細胞を用いたプラークアッセイによってもウイルス増殖抑制効果が確認された。MCMV潜伏感染モデルにおけるウイルス増殖抑制の試みF9細胞(teratocarcinoma cell line)にリボザイム発現ベクターを導入しリボザイム発現クローンを作成した。GFP発現MCMV感染後72時間のリボザイム発現クローンと対照F9をレチノイン酸により分化誘導したところ2週間後のGFP発現に著明な差がみられた。増殖抑制効果は、プラークアッセイとN2を用いたフローサイトメトリーによっても確認された。マウスサイトメガロウイルス(MCMV)前初期(IE)遺伝子を標的としたリボザイムの作成:マウスCMV(MCMV)のIE遺伝子のうちIE1とIE3に共通なmRNAに対するハンマーヘッド型リボザイムを数種類設計し、in vitro cleavageにて切断活性を確認した。MCMV IE mRNAを標的としたリボザイムの培養細胞への導入と発現:in vitrocleavageの結果より、切断活性の高いリボザイムをtRNAプロモーターとpuromycin耐性遺伝子もつplasmidベクターに挿入した。このリボザイム発現ベクターをNIH3T3細胞にトランスフェクションし、puro-mycin耐性クローンを作製し、リボザイム発現クローンをRT-PCRで確認した。リボザイム発現細胞におけるMCMV IE遺伝子産物の発現抑制と感染抑制の確認:リボザイム高発現細胞および対照NIH3T3にMCMVを感染させた。MCMV IE遺伝子産物の発現をIE1特異抗体(N2)を用いたフローサイトメトリーで経時的な解析を施行したところ、リボザイム高発現細胞では対照MIH3T3と比較して10倍程度のIE発現抑制効果を確認した。また、培養上清および細胞ホモジネートでマウス胎児線維芽細胞を用いたプラークアッセイによるウイルス増殖抑制効果を現在検討中である。MCMV潜伏感染モデルにおけるウイルス増殖抑制の試み:F9細胞(teratocarcinoma cell line)にリボザイム発現ベクターを導入しリボザイム発現クローンを作成した。現在その増殖抑制効果をプラークアッセイとN2を用いたフローサイトメトリーにより検討中である。
上皮系細胞微小環境による膵癌細胞の癌幹細胞様特性獲得メカニズムの解明

膵癌は5年生存率が10%以下と極めて予後不良な悪性腫瘍の1つである。癌組織中には腫瘍の再発・転移に関与する癌幹細胞が存在すると考えられており、膵癌を含む多くの難治性癌において、癌幹細胞を標的とした新規治療法の開発が望まれている。我々はこれまでに、ATL細胞は正常上皮系フィーダー細胞層に接着して、足場依存性多細胞凝集塊(Anchorage-dependent multicellular aggregate; Ad-MCA)を形成することで、その一部が癌幹細胞様特性を獲得することを見出した(Miyatake Y, Ikeshita S et al., Cancer Lett. 2015)。本研究では難治性固形癌の代表である膵癌に焦点をあて、我々が見出した新規現象であるAd-MCA形成とそれに伴う癌幹細胞様特性獲得に関わる分子メカニズムの解明に向けて解析を行った。上皮系フィーダー細胞と直接共培養した膵癌細胞は、わずか一晩の培養でフィーダー層に接着してAd-MCAの形成が誘導され、癌幹細胞マーカーCD44v9の発現亢進、抗癌剤耐性の獲得、細胞周期静止状態への移行といった癌幹細胞様特性の獲得が観察された。また、マイクロアレイ法による網羅的解析の結果、Ad-MCA形成に伴い劇的に発現低下する遺伝子が多数認められた。さらにグライコブロッティング法を用いたN結合型糖鎖推定構造解析では、Ad-MCA形成時に糖鎖発現プロファイルがダイナミックに変化する可能性が示された。このように、短時間の共培養によって簡単に癌幹細胞様細胞を誘導する方法はこれまでに例がなく、極めて斬新である。また、本研究で用いた共培養システムを用いることで、周囲微小環境との相互作用による癌幹細胞の発生・維持に関わる分子メカニズムの解明が可能であり、癌幹細胞を標的とした新たな治療法開発に向けて有用なツールとなり得ると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では難治性固形癌の代表である膵癌に焦点をあて、Ad-MCA形成およびそれに伴う癌幹細胞様特性獲得に関わる分子メカニズムの解明に向けて解析を行った。フィーダー細胞と直接共培養した膵癌細胞は、一晩の培養によってフィーダー層に接着してAd-MCAの形成が誘導され、癌幹細胞マーカーCD44v9発現の亢進、抗癌剤耐性の獲得、細胞周期静止状態への移行といった癌幹細胞様特性の獲得が観察された。また、本研究で用いたフィーダー層との共培養システムを用いることで、周囲微小環境との相互作用による癌幹細胞の発生・維持に関わる分子メカニズムの解明が可能であり、癌幹細胞を標的とした新たな治療法開発に向けて有用なツールとなり得ると考えられる。現在、フィーダー層との直接共培養によって誘導されるAd-MCA形成および癌幹細胞様特性獲得に関わる分子メカニズムについて網羅的解析を行っている。まず、マイクロアレイ法を用いた解析では、Ad-MCA形成に伴って劇的に発現低下する遺伝子を複数認めた。これらの遺伝子を過去のマイクロアレイデータベースと照合した結果、膵癌組織で発現が亢進しており、正常組織では低発現である遺伝子と一致したものが28種認められた。さらに、グライコブロッティング法を用いたN結合型糖鎖推定構造解析によって、Ad-MCA形成に伴って、糖鎖に対するフコースおよびシアル酸の付加数がダイナミックに変化する可能性が示された。これらの結果について、現在、詳細に解析中であるが、一定の成果が得られたため、おおむね順調とした。上皮系フィーダー細胞と直接共培養した膵癌細胞は、わずか一晩の培養でフィーダー層に接着してAd-MCAの形成が誘導され、癌幹細胞マーカーCD44v9の発現

亢進、抗癌剤耐性の獲得、細胞周期静止状態への移行といった癌幹細胞様特性の獲得が観察された。また、マイクロアレイ法による網羅的解析の結果、Ad-MCA形成に伴い劇的に発現低下する遺伝子が多数認められた。さらにグライコブロッティング法を用いたN結合型糖鎖推定構造解析では、Ad-MCA形成時に糖鎖発現プロファイルがダイナミックに変化する可能性が示された。このように、短時間の共培養によって簡単に癌幹細胞様細胞を誘導する方法はこれまでに例がなく、極めて斬新である。また、本研究で用いた共培養システムを用いることで、周囲微小環境との相互作用による癌幹細胞の発生・維持に関わる分子メカニズムの解明が可能であり、癌幹細胞を標的とした新たな治療法開発に向けて有用なツールとなり得ると考えられる。マイクロアレイ法により得られた候補遺伝子がAd-MCA形成および癌幹細胞様特性獲得に関与するかどうか、遺伝子ノックダウンや過剰発現などを用いて解析を行う。また、グライコブロッティング法による糖鎖発現プロファイルの変化が分子標的や診断マーカーとなり得るか解析を進める。これらの結果をもとに、論文による成果発表を目指している。29年度が最終年度であるため、記入しない。
褐色細胞腫の遺伝子診断法の推進とコンパニオン診断法開発を含む分子標的薬の研究

1)現時点で226例解析済みである発端者178例中変異陽性は65例で,変異陽性率は36.5%(65/178)(内訳:SDHB.31例,SDHD.7例,VHL.14例,RET.4例,TMEM1127.4例,MAX.5例)。本邦においても遺伝性は10%を遥かに上回る。2)悪性例41例中17例がSDHB変異陽性であった(41.5%)。SDHB変異陽性患者31例中29例が腹部パラガングリオーマが初発(93.5%)であり、悪性化した例が13例(13/31=41.9%)であった。日本においてもSDHB変異は、腹部パラガングリオーマが初発で悪性化しやすい。本年度も多施設共同研究で日本全国からの褐色細胞腫・パラガングリオーマの遺伝子解析を行った(平成25年度で27例)。内訳は、SDHBやVHLが多い。さらに、ごく最近、次世代シークエンサーを用いたexome sequencingで同定された遺伝子であるMAX変異を日本人患者で同定している。発症機序は、癌抑制遺伝子として働くとされLOHも認められる。MAXはロイシンジッパーをもつ転写因子である。MYC-MAX-MXD1というシグナル伝達を介してmaternal imprinting現象の存在が挙げられる。すなわち,母親から変異遺伝子を受け継いだ場合は発症せず,父方から変異を受け継いだ場合のみ発症する。臨床的な特徴としては、両側副腎性が発症は多く、悪性化が10%と比較的多い等が報告されている。私たちも国内で3例のMAX変異を同定している。我々の症例も全て両側性の褐色細胞腫が初発であり、家族歴は2例で認めmaternalimprintingの遺伝形式であった。悪性例はない。2例は既報の(c.97C>T/p.Arg33X)と(c.223C>T/p.Arg75X)であったが、1例はc.284T>C/p.L95Pで新規の変異である。現在、投稿準備中である。最近小規模な研究ながらSDHB変異陽性における悪性褐色細胞腫の治療における分子標的薬Sunitinibの有効性が報告された。またSunitinib抵抗性を解除する方法として、我々はAutophagyを阻害する事で同薬のアポトーシス促進・抗増殖作用を増加させることも見出している。現在、エベロリムスを用いてAutophagyを阻害する事で同薬のアポトーシス促進・抗増殖作用を増加させるか検討中である。現時点では日本人におけるPPGL関連遺伝子の関与についてはまとまった報告がなく、これらの遺伝子変異が日本人の家族性ならびに散発性褐色細胞腫発症にどの程度関与しているのか、あるいは遺伝子変異を有する患者の自然歴、遺伝情報の臨床的有用性、などについてデータを集積していく必要がある。現時点で、発端者151例中変異陽例は59例で,変異陽性率は39.1%(59/151)(内訳:SDHB.27例,SDHD.5例,VHL.18例,RET.3例,TMEM1127.3例,MAX.3例)。解析症例数が十分でない点、紹介バイアス(referral bias)の存在も否定できないが、日本においても遺伝性はやはり10%を遥かに上回っている。以上より遺伝的なバックグランドを持つPPGLは日本でも決して稀な疾患ではない可能性が示唆される。悪性褐色細胞腫は内分泌疾患の中で代表的な難治性疾患にもかかわらず予測法が確立されていなかったが、最近有望な悪性マーカ-と考えられるSDHB遺伝子が出現した。申請者らはSDHB遺伝子解析の実施体制の整備を進めてきて、本邦でも悪性との関連を明らかにしてきた。したがって、本研究ではSDHBを用いた臨床的対応法(早期介入法)の確立を第一の目標とし、早期診断・予後改善に結び付ける事を目標とする。本研究で181例解析済みである.発端者151例中変異陽性は59例で,変異陽性率は39.1%(59/151)(内訳:SDHB.27例,SDHD.5例,VHL.18例,RET.3例,TMEM1127.3例,MAX.3例)。本邦においても遺伝性はやはり10%を遥かに上回っている。以上より遺伝的なバックグランドを持つ褐色細胞腫・パラガングリオーマは本邦でも決して稀な疾患ではないことが判明した。悪性褐色細胞腫診断の最大の問題点は、初診時に良性・悪性の鑑別が不可能な点である。従って遠隔転移によりはじめて悪性と診断されるが、その時点では臨床的に手遅れになっている場合さえ経験される。それゆえ、内分泌領域における難治性疾患として、早期診断法と有効な治療法の確立は焦眉の急である。今後SDHBを分子マーカーとすることで、良性・悪性の鑑別が可能になれば早期の介入も可能になり予後の改善が期待される。筆者らの検討でも、悪性例31例の解析で15例がSDHB陽性であり、そのうち13例(87%)が腹部パラガングリオーマが初発であった。この結果は、SDHB変異陽性悪性の褐色細胞腫は高率に腹部が初発である、という欧米の先行報告に合致する。1)現時点で226例

解析済みである発端者178例中変異陽性は65例で,変異陽性率は36.5%(65/178)(内訳:SDHB.31例,SDHD.7例,VHL.14例,RET.4例,TMEM1127.4例,MAX.5例)。本邦においても遺伝性は10%を遥かに上回る。2)悪性例41例中17例がSDHB変異陽性であった(41.5%)。SDHB変異陽性患者31例中29例が腹部パラガングリオーマが初発(93.5%)であり、悪性化した例が13例(13/31=41.9%)であった。日本においてもSDHB変異は、腹部パラガングリオーマが初発で悪性化しやすい。症例の集積は順調である。代謝内分泌さらに症例の集積を行う。症例の集まりが年間30例近くと順調である。NGS(次世代遺伝子解析装置)を用いてSDHA, B, C, D, F2, RET, VHL, MAX, TMEM127の変異パネルの構築が必要かもしれない。既知の遺伝子解析が一度に短時間でかつ安価であるからである。
生後のストレスが脳に与える影響の分子メカニズム解明

仔マウスに1日3時間の母子分離を生後8日目まで毎日繰り返し経験させると、MDでcFosを発現する細胞数が有意差を持って増加していることを明らかにした。MDはさらに3つの領域に分けることができ、母子分離によってcFosの発現が吸える細胞はanterior MDに限局していることを明らかにした。DiIによってanterior MDの軸索投射先をトレースしたところ、主にmPFCに投射していることを明らかにした。次にPFCの神経細胞の形態が発達とともにどのように変化し、母子分離ストレスによって影響を受けるのかを調べた。これにはあらかじめmPFCに胎生15.5日目に蛍光タンパクをコードするプラスミドを子宮内遺伝子導入法によって導入しておく。これによってmPFCの大脳皮質2層の細胞がラベルされ、生後の発達期での形態観察を可能にする。この結果、mPFCの大脳皮質2層の細胞は生後すぐから樹状突起の伸張を開始し、生後20日目まで複雑さを増し、その後生後30日目までに過剰な樹状突起の刈り込みを行うことを明らかにした。そこで、このmPFCの神経細胞が母子分離ストレスによってどのような影響を受けるのかを明らかにするために、母子分離によってMDでcFosの発現が上昇することを確認した生後8日目に観察した。この結果、母子分離ストレスを経験した群は有意差を持って樹状突起の本数が少ないことが明らかになった。ここまでの結果から、生後発達期の母子分離によるストレスはMDの神経活動を上昇させ、その結果ポストシナプス側のmPFCの樹上突起の伸張に影響を与えるということが示唆された。今後はさらにこのことを証明するために、mPFCの樹上突起の伸張及び刈り込みにおけるMDからの入力の影響、mPFCの樹上突起が形成不全を起こした場合にマウスが行動異常となるかを明らかにしていく計画である。29年度が最終年度であるため、記入しない。子供の脳発達は環境からの影響を受け、その後の脳機能に大きく影響を与えることが知られている。例えば、多様な言語環境が言葉の発達を促すバイリンガルなどは脳にとってプラスの発達だが、発育環境が悪い場合などにはうつ病や統合失調症などを引き起こすマイナスの発達も知られている。そこで、本申請では生後の発達期において外部入力、特に負の影響を与えるストレスが脳回路発達に与える影響を明らかにする目的で研究を行う。成体脳ではストレスによって神経細胞レベルでの変化(樹状突起、スパインの数の変動)が見られる脳領域として、前頭葉、海馬、扁桃体が挙げられている。しかし、発達期では先に記述したように、成体とは大きく異なる可塑性があることから、ストレスによる脳への影響は成体脳より大きいと予測される。さらに、その影響は臨界期を過ぎてしまうと、正常な神経回路に戻すことが困難になるために成体での行動異常の原因になることが考えられる。さらに、発達期に感じるストレスと成体が感じるストレスは異なるため、異なる神経回路に影響を与えている可能性も排除できない。また、発達期の経験による成体の行動異常は、成体がストレスを感じることによって起こす行動異常とはメカニズムが根本的に異なるため、その治療も困難である。そこで、発達期の脳特異的に感じるストレスに応じて同様の変化が見られるのか、また変化が現れる場合にはどのようにしてストレス入力がこれらの領域に伝達され、形態変化をもたらすのかを明らかにし、生後のストレスが脳発達に与える影響の全容解明に迫る。発達期特異的な母子分離などのストレスが脳内のどの神経回路形成に影響を与えるか明らかにするために、母子分離によって特異的に神経活動が上昇する脳領域を明らかにするために以下の実験を行った。1日3時間の母子分離軍とコントロール軍の比較で視床下部の室傍核(paraventricular nuc: PVN)でストレスホルモンと言われるコルチコトロピン放出ホルモン(Crh) mRNAの発現量が有意差を持っている個体を抽出。これらの脳で神経活動が上昇している領域をcFosの発現によって検討した。その結果、視床背内側核(mediodorsal nuc: MD)でcFosを発現する細胞数が有意差を持って増加していることを明らかにした。DiIによってanterior MDの軸索投射先をトレースしたところ、主に前頭前野(PFC :prefrontal cortex)に投射していることを明らかにした。そこで、anterior MDの神経活動をコントロールすることができるように、anterior MD-creマウスの作成を試みるためにanterior MD特異的に発現する遺伝子の検索を行った。さらに、MDがどのような時系列でPFCに投射するのか、様々な発達期での軸索投射パターンを明らかにした。今後は、ストレスによるMDの神経活動の状況がどのように軸索投射及びPFCの神経細胞の形態変化に影響を与えるのか明らかにしていく。

次にPFCの神経細胞の形態が発達とともにどのように変化し、母子分離ストレスによって影響を受けるのかを調べた。これにはあらかじめmPFCに胎生15.5日目に蛍光タンパクをコードするプラスミドを子宮内遺伝子導入法によって導入しておく。これによってmPFCの大脳皮質2層の細胞がラベルされ、生後の発達期での形態観察を可能にする。この結果、mPFCの大脳皮質2層の細胞は生後すぐから樹状突起の伸張を開始し、生後20日目まで複雑さを増し、その後生後30日目までに過剰な樹状突起の刈り込みを行うことを明らかにした。そこで、このmPFCの神経細胞が母子分離ストレスによってどのような影響を受けるのかを明らかにするために、母子分離によってMDでcFosの発現が上昇することを確認した生後8日目に観察した。この結果、母子分離ストレスを経験した群は有意差を持って樹状突起の本数が少ないことが明らかになった。ここまでの結果から、生後発達期の母子分離によるストレスはMDの神経活動を上昇させ、その結果ポストシナプス側のmPFCの樹上突起の伸張に影響を与えるということが示唆された。今後はさらにこのことを証明するために、mPFCの樹上突起の伸張及び刈り込みにおけるMDからの入力の影響、mPFCの樹上突起が形成不全を起こした場合にマウスが行動異常となるかを明らかにしていく計画である。成体のマウスでは繰り返しの拘束ストレスや捕食者(ラット)の匂いにさらされることによるストレスはPFCの神経細胞のスパインの数に大きな変化をもたらし、記臆、認知機能に大きな影響を与えることが知られている。さらに発達期のラットのMDの切除によって、PFCの神経細胞の樹上突起の本数が大幅に減少することも報告されていることから、発達期のMDからの入力がPFCの神経細胞の形態変化及びMD-PFC回路の形成に重要な役割を果たしていると考えられる。今回我々が得た、発達期のストレスがMDの神経活動を上昇させると言う結果は、ポストシナプス細胞であるPFCの神経細胞の発生に影響を与えていると考えられ、今後はMDの発達とPFCのMDからの入力による発達の関係を明らかにしていく。これにはMD特異的なcreマウスの開発、MD軸索の発達メカニズム、さらにPFCの神経細胞の発達メカニズムを明らかにしていく必要がある。これらの知見をもとに、MDの神経活動を時期依存的に変化させ、PFC神経細胞がどのように影響を受けるのか、形態変化を中心に明らかにし最終的にはその分子メカニズムを明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。
比較法的にみた地方分権と国づくり・街づくり

国造り・街造りの権能、即ち計画高権は、地方自治の最も明確かつ有効な発現形態である。ドイツにおける地方自治の主体であるゲマインデ(市町村)には、計画高権が与えられている。しかしながらこのゲマインデの計画高権は、より広域の単位である郡や州の権能によって制約されることがあるばかりでなく、例えば道路やエネルギーといった個別分野の計画によっても制限を受ける。こうして、本来ゲマインデに与えられている筈の街造りの領域は、上位官庁や専門官庁によって言わば「先取り」され、自治は空洞化させられているのである。本研究はまず、こうした自治体の計画権能の空洞化の原因となる実定法上の諸制度について検討を加え、次いでこうした空洞化を防ぐために自治体が採り得る諸手段、とくに憲法上の自治権保護の機能について、憲法判例を中心に詳細な検討を重ねてきた。憲法上の地方自治の保護としては、元来個人の人権に対する国家権力の規制・介入の合憲性を判定するための基準である「比例原則」、すなわち規制目的の重要性と規制による人権侵害の深刻度との均衡を要求する原則が、ゲマインデの自治権に対する侵害の許容性の判定基準として従来は用いられてきた。しかしながら、1988年11月23日のドイツ連邦憲法裁判所の判決は、この比例原則に代えて、基本法第28条第2項第1文はゲマインデに地域共同体の全ての事務を基本的に包含する任務領域を保障している、という「任務分配原理」を打ち立てた。この新しい基準が、地方自治の保障にとって果たしていかなる具体的な帰結をもたらすかは、まだこれからの問題であり、判例・学説の進展を注意深く見守りながら、現在論文を準備中である。なお、研究分担者である寺尾は、本研究期間の初めにアメリカ合衆国に留学し、アメリカの地方自治と国造り・街造りの実情を視察する機会を得たので、その成果をも取り込んだ研究のまとめを行っている。
硫黄を含む縮合多環型π-ドナーの分子設計と合成

1.新しい高電導性電荷移動錯体の開発を目的として、既に"ペリ縮環Weitz型ドナー"と総称できる新しいドナーの開発を行った(例えば16-ジチアピレン(DTPY,1)。本研究では固体状態の物性にとって重要な分子間相互作用即ちカラム間相互作用を積極的に導入することを目的として、化合物(1)に四個の硫黄原子を導入したETDTPY,(2)の合成を行い、種々の電荷移動錯体を合成し、その諸物性を検討した。2.基本的には下に示した合成ルートで目的とする(2)を合成した。先ずナフタレンジテオール(3)とクロロ酢酸よりジカルボン酸(4)を得、これを常法通り縮環してジケトン(5)とした。ジケトン(5)をエタンジテオールによりケタール(6)としこれをN-クロロスクシンイミドで処理することによりETDTPY(2)を得ることに成功した。(2)のCV法により求めた酸化電位は0.48,0.83Vであり良好なドナー性を示した。この新しいドナーと種々のアクセプターとの電荷移動錯体を合成した。代表的なアクセプターとしてはDDQ,TCNQ,DBBTCNQ,ヨウ素などを用いた。得られた錯体の電荷移動量,CT遷移エネルギー,電導度等種々の物性を測定した。これらの中でヨウ素錯体が室温での電導度が42S【cm^(-1)】と高い値を示し、活性化エネルギーが0.04と非常に小さな値であったことが注目に値する。即ちテトラテアフルバレン骨格を持たない数少い高電導体であり今後の研究の発展が期待されている。
炭酸カルシウムの直接固化による超低環境負荷セメント型機能材料の開発

炭酸カルシウムの反応性が低いため,炭酸カルシウムから直接材料を合成する試みはほとんど行われていない.炭酸カルシウムの反応性を高めるために,反応溶媒として沸点以上の高温高圧水の利用が考えられる.本研究では,持続可能社会に向けて地球上でありふれた資源である炭酸カルシウムから,環境低負荷なプロセスである水熱処理を利用した新しい材料合成法の開発を目的とした.沸点以上の飽和水蒸気圧下での水熱処理を利用することで,炭酸カルシウムから多孔質材料を中心とした材料が合成できることを明らかにした.沸点以上の飽和水蒸気圧下での水熱処理により,炭酸カルシウムを焼成することなくガラスやシリカゲルなどのアモルファスシリカ原料と反応させた材料合成ができた.常温・常圧で最も安定な炭酸カルシウムの多形であるカルサイトを用いた場合,沸点以上の飽和水蒸気圧下での水熱処理により,カルサイト表面でアモルファスシリカとの反応が進行することを明らかにした.また,カルサイト表面での反応を利用することで,高シリカゼオライトSSZ-24とケイ酸カルシウム水和物K-phaseの複合体が合成できた.カルサイト表面が反応場となり,SSZ-24とK-phaseが複合体を形成している可能性が考えられる.常温・常圧で不安定なバテライトを用いた場合,沸点以上の飽和水蒸気圧下での水熱処理により,バテライト表面とシリカゲルを反応させることで,カルサイトの生成を抑制してZ-phaseを強度発現材としたバテライト多孔体が合成できた.これらの結果は,水熱プロセスを用いた炭酸カルシウムからの材料合成法の新たな指針になると考えられる.本研究では、我が国で自給可能な数少ない無機材料である石灰石(炭酸カルシウム)粉体を高温焼成することなく、水熱プロセスを利用して直接固化し、さらに常温での固化メカニズムを追及し、超低環境負荷な新規セメント型材料の開発を行うことを目的とした。本年度は、炭酸カルシウムを固化するための水熱プロセスについて検討した。これを実現するためにまず、水熱条件下で炭酸カルシウム間の結合を促進させるために添加剤の選定を行った。特に、水熱下で反応性の高いガラスに注目し、廃ガラスのリサイクルを考えた炭酸カルシウムと廃ガラスの水熱固化を検討した。炭酸カルシウムと琉球ガラス廃材とのを混合・成形し200°Cの飽和水蒸気中で水熱養生することにより約15MPaの曲げ強度を示す固化体が得られることを明らかにした。走査型電子顕微鏡より炭酸カルシウム粒子が反応前と同じように観察されることから、ガラスのシリカ成分及びそれに含まれるアルカリ成分が固化反応に関与していると考えられる。水銀圧入法により測定した細孔径分布の変化から、水熱処理による析出物により粒子間隙由来のマクロ細孔が減少しており、強度発現は成形体の粒子間隙を充填することにより起こると考えられる。ガラス廃材として板ガラスを用いて、炭酸カルシウムとの水熱固化を検討した結果、約9MPaの曲げ強度を示す固化体が得られた。マクロ細孔の充填により強度が発現するが、強度発現はマクロ細孔の充填だけでなく、析出物の形態に影響することが明らかとなった。水熱下での炭酸カルシウムとガラスの固化体作製において、炭酸カルシウムが反応に関与しているかを熱重量分析により検討した。600-800°Cの脱炭酸から炭酸カルシウム反応率を求めたところ、数%程度が反応に関与していることがわかった。水熱下での炭酸カルシウムの反応機構を明らかにすることは、低環境負荷プロセスによる炭酸カルシウム固化に関する研究の一助となると考えられる。炭酸カルシウムの反応性が低いため,炭酸カルシウムから直接材料を合成する試みはほとんど行われていない.炭酸カルシウムの反応性を高めるために,反応溶媒として沸点以上の高温高圧水の利用が考えられる.本研究では,持続可能社会に向けて地球上でありふれた資源である炭酸カルシウムから,環境低負荷なプロセスである水熱処理を利用した新しい材料合成法の開発を目的とした.沸点以上の飽和水蒸気圧下での水熱処理を利用することで,炭酸カルシウムから多孔質材料を中心とした材料が合成できることを明らかにした.沸点以上の飽和水蒸気圧下での水熱処理により,炭酸カルシウムを焼成することなくガラスやシリカゲルなどのアモルファスシリカ原料と反応させた材料合成ができた.常温・常圧で最も安定な炭酸カルシウムの多形であるカルサイトを用いた場合,沸点以上の飽和水蒸気圧下での水熱処理により,カルサイト表面でアモルファスシリカとの反応が進行することを明らかにした.また,カルサイト表面での反応を利用することで,高シリカゼオライトSSZ-24とケイ酸カルシウム水和物K-phaseの複合体が合成できた.カルサイト表面が反応場となり,SSZ-24とK-phaseが複合体を形成している可能性が考えられる.常温・常圧で不安定なバテライトを用いた場合,沸点以上の飽和水蒸気圧下での水熱処理により,バテライト表面とシリカゲルを反応させることで,カルサイトの生成を抑制してZ-phaseを強度発現材としたバテライト多孔体が合成できた.これらの結果は,水熱プロセスを用いた炭酸カルシウムからの材料合成法の新たな指針になると考えられる.
現代国際法における武力行使原則の位置付けと実効性

本研究は、現代国際法における武力行使原則を、戦争法や国際安全保障論の観点にとどまらず、現代国際法の法規範形成論、憲法論と国際法の交錯、地球環境条約の不遵守手続、国際司法裁判所制度論との観点から、総合的に検討しようとしたものである。このような基本的問題意識を共有しつつ、研究代表者および分担者は、共同研究を通じて、それぞれの個別の問題分野を扱ってきた。位田隆一は、現代国際法における法規範およびその形成プロセスの変化との関係で、安藤仁介は、日本国憲法を国際安全保障の観点から国際協調主義に照らして分析・評価し、また戦争法について日本の対応を視野に入れつつ検討した。また西井正弘は、地球環境条約の不遵守手続制度の役割と今後の発展可能性の関係で、さらに、杉原高嶺は、国際司法裁判所における政治問題の法理について考察し、それぞれ論稿をまとめた。本年度は、まず文献・資料の検索・収集を行い、武力不行使原則の現代における理論的及び実際的問題点の洗い出しに努めた。武力行使の合法性の問題に関する理論的展開と今日までの到達点を歴史的に確認する作業を行った。その上で、定期的に研究状況を報告し合い、議論を重ねていく体制を作っている。その中でとりわけ重要な問題の1つは、冷戦終了後の国連の枠内における武力行使原則の理論と実際の乖離現象である。湾岸戦争においては、憲章第7章に基づく形ながら、国連軍ではなく多国籍軍に武力行使を認めてしまった。憲章の予定しなかった形である。他方で、武力不行使原則の機構的基盤となるべき安全保障理事会も、国際司法裁判所における紛争解決との関係で、その権限の限界が問題になっている。こうした武力不行使原則を取り巻く状況について、杉原高嶺は「国際裁判の機能的制約論の展開-政治的紛争論の検証-」を発表し、位田隆一は武力行使禁止を憲法上定める日本に照準を合わせて、より一般的に国連との関係を“Japan in the International Community of th 21st Century:Its Role in the United Nations"としてフィリピンで英文で論じる機会を得た。他方で、「人道的」介入の形をとる武力行使が認められるかについては現在学会で議論が盛んに行われている。確かに武力不行使原則の起源は、国家が様々な口実を設けて戦争を始め又は侵略を行ってきた点にある。問題は、人道又は人権という基本的価値を保護するために武力介入が許されるかにある。現実にアフリカや旧ユ-ゴではその例がみられる。この問題について、安藤を中心として議論を始めている。西井は英国滞在の機会があったので研究成果をまとめつつある。本年度は,昨年度に引き続いて文献・資料の検索・収集を進めた。この一年間でも武力行使の例又はその可能性は増加している。とりわけ旧ユーゴ諸国における民族対立に基づく武力衝突と,それを抑えようとする国連平和維持活動及びNATOを中心とした多国籍軍の活動は,現代における武力不行使原則の実行性の希薄さと,ひいてはその存在に対する疑問を生じるであろう。こうした現状を前にしつつ,本研究の担当者は各自が固有の問題意識を持ちつつ,この課題での考察枠組の外縁を広げる形で研究を行った。西井は,核兵器の使用を伴う武力行使が現代国際法において禁止されているか,また地球環境への影響の大きな核使用の合法性の判断を下した国際司法裁判所勧告的意見への批判的考察を行った。安藤は,所属機関を変わるという研究条件の変動にもかかわらず,武カ行使の違法性と国家責任の問題に関心を示し,その中で「過失」論を詳細かつ実証的に検討して,最近のこの分野の議論の問題点を掘り起こした。杉原は,昨年に引き続いて,武力行使を含む紛争の政治的側面に注目して,司法的解決の広い射程を明確にすべく,国際司法裁判所の判例を中心に分析・検討した。位田は,武力不行使原則の法規範としての存在そのものに疑問を抱きつつ,現代国際法における法規範のプロセスを洗い直すことによって,同原則の位置を再確認しようとした。このように本年度はいずれもやや武力行使自体からは少し離れて,もう一度現代国際法という外枠を理論的に固める作業であったと言える。この作業は,最終年度における研究のまとめの準備としても非常に有用であった。