hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
早期肝細胞癌の低音圧超音波映像法と血管新生因子による生物学的悪性度の解析

さらに新生した腫瘍血管の血管抵抗の変化により血流パラメータが変化し映像化されることが示された。まとめ:肝細胞癌は、増大に伴い脱分化して行く多段階発癌の性質を持つことが知られている。今回の検討では、高分化から中分化へ脱分化する際の血管増生に伴い、環流速度が増加しβ値が増大すると考えられた。同時に、類洞の血管化により血管容積が減少しA値が低下すると考えられた。中分化から低分化への脱分化に伴う血管浸潤により、A値が低下し、環流の不均一性が顕著になることが示唆された。βimagingやAimagingなどの血流パラメトリックイメージは、HCCの組織学的脱分化に伴う血管新生や血管浸潤の生物学的悪性度を反映していると考えられ、HCCの組織学的分化度の診断や治療方針の決定に有用であることが示唆された。【目的】早期肝細胞癌の低音圧超音波映像法と血管新生因子による生物学的悪性度の解析の検討をするための準備段階として、正常肝細胞とKupffer細胞機能診断を行う必要であり超音波造影剤での検討を行った。また、マイクロバブル由来の信号を時間的に可視化できる手法micro flow imaging(MFI)で、replenishment curveを用い腫瘍の血管密度を組織学的に評価した。組織学的に血管内皮細胞免疫染色を行い血管密度が最も高いところを検索し血管数を測定し、単位視野面積あたりの血管内腔総面積を結節内外で比較した.【結果】細胞機能は、NASHと正常ラットに比較では、Kupffer細胞機能の低下にともない造影効果が低下する。血管新生は、腫瘍部と非腫瘍部との環流速度の違いがcolor codeされた。血管数はhyperがhypoな腫瘍より多く、血管内腔総断面積は周囲肝実質が腫瘍部と比べ大きかった.【結論】超音波造影剤による検討で肝細胞機能評価および悪性疾患による血管新生の状態が確認出来る。肝細胞癌においては、分化度が低下するにしたがい血管新生が盛んになることはよく知られる。血管新生因子が予後に関わることは、血管造影との所見やMRI所見ともある程度一致することが報告されている。本研究テーマでは、新しく開発された微小気泡超音波造影剤を用いて肝微小循環を可視化する方法を開発しその臨床応用の可能性について研究した。超音波造影剤は2μmの微小気泡からなる。欧米ではすでに臨床に使われている。その特徴は、脂質やアルブミンをshellとし、水に難溶性のガスを容れたもので、そのshellの弾性のために、低音圧の超音波を受けて共振し、非線形信号(ハーモニック信号)を発する。3-4MHzの比較的高い周波数で気泡からのハーモニック信号を映像化すると、肝臓の動門脈から、類洞あるいは類洞様構造を経て肝静脈に至る微小循環をリアルタイムで観察することができる。【肝微小循環の可視化】超音波画像を構成するピクセル毎の信号をmaximum holdingすると、Micro fLow imaging(MFI)と呼ばれるような、微小循環を可視化できる画像が得られることを共同研究者とともに開発した。これにより、正常肝から肝硬変、肝癌の組織内の微細な血管構造の変化を画像化し評価出来ることが解った。また、低音圧で共振し信号を持続的に発するが、高音圧送信下では容易に崩壊消失する。この高音圧超音波でスキャンボリューム内の気泡を一瞬で崩壊せしめ、新たな気泡がその中に血流に乗って再潅流する様子を映像化する方法はflash replenishment imaging (FRI)と呼ぶ。
電極反応によるテルペン類の簡便な合成法の開発に関する研究

電極反応に用いてプレニル基を位置選択的にカルボニル化合物に導入することにより,相当するホモアリルアルコ-ルおよびβ,γー不飽和ケトンを合成する方法を開発した。さらに,この成果をテルペン類の合成に応用することができた。1.プレニル基導入の位置選択性制御ーより還元されやすい臭化プレニルを出発原料とし,白金陰極とカドミウム金属を修飾した白金陽極を用い陽極,陰極を一定時間毎に交換して電解する方法(A法)を開発し,これによってプレニル基をジメチルの置換した炭素側で位置選択的にカルボニル化合物へ導入することができた。一方,置換基のより少ない炭素側でのプレニル基の導入は,塩化プレニルを出発原料としてニッケル陽極あるいは白金陽極を用いる電解法(B法)によって達成することができた。2.β,γー不飽和ケトンの合成ーカルボン酸無水物あるいはアシルイミダゾ-ルとハロゲン化プレニルを,A法あるいはB法の条件で電解することにより相当するβ,γー不飽和ケトンを位置選択的に合成することができた。3.テルペン類の簡便な合成法の開発ー臭化プレニルと3ーメチルー2ーブテナ-ルあるいは3ーメチルー2ーブテン酸イミダゾ-ルからA法を用いて電解することにより、それぞれ61%の収率でアルテミシアアルコ-ル,あるいは30%の収率でアルテミシアケトンを,いずれも一段階,位置選択的に合成することができた。また,3ーフランカルボアルデヒドあるいは3ーフランカルボン酸無水物(あるいはイミダゾ-ル塩)と塩化プレニルをB法を用いて電解することにより,位置選択的にエゴマケトンを合成することができた。さらに,昆虫フェロモンであるイプスジエノ-ルの簡便な合成法も見出すことができた。
インスリン受容体遺伝子特異的転写調節因子の精製とcDNAクローニング

核蛋白であるSp1蛋白が,インスリン受容体遺伝子プロモーター領域に結合し,転写活性を高めることを認め,さらにインスリン受容体遺伝子プロモーター領域に結合し,転写活性を高めるHepG2細胞特異的転写因子が存在することを認めた。HepG2細胞特異的なインスリン受容体転写調節因子の結合部位はSp1蛋白が結合するGCボックスの近傍にあることを明らかにし,その核蛋白結合部位を決定した。粗抽出核蛋白を用いたゲルシフト分析でも,標識オリゴヌクレオチド(-639/-629)をプローブとして用いると,CHO細胞,COS細胞では電気泳動上,移動を認めなかったが,HepG2細胞から抽出した粗抽出核蛋白では移動を認めた。さらに,精製Sp1蛋白を添加しても,バンドの移動を認めなかったので,Sp1と異なる遺伝子転写活性を制御する核蛋白と考えられた。この結果,ヒトインスリン遺伝子5'上流約600bpにあるGCボックスのさらに上流の約11bpの範囲に結合する蛋白がHepG2細胞に存在することが確認された。また,HepG2細胞を大量に培養し,その核蛋白を抽出した。インスリン受容体プロモーター領域の塩基配列を持つオリゴヌクレオチド(-639/-629)との結合能をゲルシフトアッセイ及びDNAaseIfoot print法により確認しつつ,抽出を繰り返し,精製率を高めている。今後,精製した蛋白の一部アミノ酸の配列を決定し,これをもとに合成オリゴヌクレオチドをプローブを作成する。このプローブを用い,HepG2のcDNAライブラリーをスクリーニングし,その塩基配列を決定する。核蛋白であるSp1蛋白が、インスリン受容体遺伝子プロモーター領域に結合し、転写活性を高めることを認め、さらに、インスリン受容体遺伝子プロモーター領域に結合し、転写活性を高めるHepG2細胞特異的転写因子が存在することを認めた。HepG2細胞特異的なインスリン受容体転写調節因子の結合部位はSp1蛋白が結合するGCボックスの近傍にあることを明らかにし、その核蛋白結合部位を決定した。粗抽出核蛋白を用いたゲルシフト分析でも、標識オリゴヌクレオチド(-639/-629)をプローブとして用いると、CHO細胞、COS細胞では電気泳動上、移動を認めなかったが、HepG2細胞から抽出した粗抽出核蛋白では移動を認めた。さらに、精製Sp1蛋白を添加しても、バンドの移動を認めなかったので、Sp1j異なる遺伝子転写活性を制御する核蛋白と考えられた。この結果、ヒトインスリン遺伝子5'上流約600bpにあるGCボックスのさらに上流の約11bpの範囲に結合する蛋白がHepG2細胞に存在することが確認された。また、HePG2細胞を大量に培養し、その核蛋白を抽出した。インスリン受容体プロモーター領域の塩基配列を持つオリゴヌクレオチド(-639/-629)との結合能をゲルシフトアッセイ及びDNAaseI foot print法により確認しつつ、抽出を繰り返し、精製率を高めている。今後、精製した蛋白の一部アミノ酸の配列を決定し、これをもとに合成オリゴヌクレオチドをプローブを作成する。このプローブを用い、HepG2のDNAライブラリーをスクリーニングし、その塩基配列を決定する。
ゲノム再プログラム化分子機構　体細胞から多能性幹細胞へ

体細胞がiPS細胞を含む多能性幹細胞に変化する現象が再プログラム化である。本研究では、iPS細胞誘導とES細胞と体細胞の細胞融合技術により再プログラム化分子機構の解明を目指した。その結果、再プログラム化における、Sox2,Nanog,Tet1,Tet2遺伝子の機能、X染色体の再活性化機構、iPS細胞のゲノム編集応用、グランドステート培養条件におけるヒト/マウスiPS細胞の違いなどを明らかにした。背景)iPS細胞は、多能性を応用して個人に対応した移植細胞や組織を作製するための細胞ソースとなることが期待されている。しかし、体細胞がiPS細胞に再プログラム化する機構はほとんど解明されておらず、医療応用を見据えたiPS細胞の品質管理の障害になっている。目的)体細胞からiPS細胞へ一方通行の道筋をたどる細胞株を樹立し、その結果を他の再プログラム化誘導法である細胞融合と比較することで共通のメカニズムを浮き彫りにする。しかし、体細胞がiPS細胞に再プログラム化する機構はほとんど解明されておらず、iPS細胞技術を医療応用する上での障害になっている。目的))体細胞からiPS細胞へ一方通行の道筋をたどる細胞株を樹立し、その結果を他の再プログラム化誘導法である細胞融合と比較することで共通のメカニズムを浮き彫りにする平成25年度の成果)ヒト体細胞からiPS細胞への再プログラム化過程の中間状態にある間葉系幹細胞、iRS (intermediately reprogrammed stem)細胞が、安定に維持可能な細胞株として樹立された(発表準備中)。iRS細胞は培養条件をかえる事で、再プログラム化が再スタートしiPS細胞へ転換する。転換過程の段階ごとの細胞での遺伝子発現やエピジェネティクスの解析を行い、再プログラム化に伴う経時的変化を明らかにした。また、細胞融合による再プログラム化過程におけるDNA脱メチル化関連因子Tetの役割明らかにした。細胞融合研究の成果は、Molecular Cellに発表された。ヒトiRS細胞は、単一細胞からの増殖が可能である特性を生かして、CRISPR技術を介したゲノム編集を試みた。その結果、非常に高効率にゲノム編集が可能であることが明らかになり、iRS細胞のiPS細胞化により遺伝子改変iPS細胞を作製することに成功した。平成24年度の成果)ヒト体細胞からiPS細胞への再プログラム化過程の中間状態にある間葉系幹細胞、iRS (intermediately reprogrammed stem)細胞が、安定に維持可能な細胞株として樹立された(発表準備中)。加えて、細胞融合による再プログラム化過程におけるDNA脱メチル化関連因子Tetの役割を明らかにした。体細胞から多能性幹細胞へのゲノム再プログラム化は、遺伝子情報の変化ではなく、遺伝子発現を制御するエピジェネティクスの変化によることがわかっている。しかし、その過程は複雑であり不明点が多く残されている。雌体細胞では2本あるX染色体のうち1本が不活性化されているが、体細胞が多能性幹細胞にゲノム再プログラム化される過程で、2本共活性染色体に変化する。不活性X染色体が活性化するためには、エピジェネティクス修飾の書き換えが必要である。この現象は、Xistの活性変化やDNAのメチル化などの変化を伴うが、それらの変化が段階を追って順序よく引き起こされる事を明らかにした。また、ゲノム再プログラム化に伴いDNAのメチル化が取り除かれる現象が引き起こされる。この現象は脱メチル化として知られ、脱メチル化酵素がやる割をになう。再プログラム化におけるTet1およびTet2遺伝子の働きを明らかにした。ゲノム再プログラム化で重要な役割を果たす鍵遺伝子としてOct4,Sox2,Nanogが知られている。Nanogは将来胚になる内部細胞塊細胞やその培養細胞であるES/iPS細胞で発現するが、他にも着床初期胚や生殖細胞での発現が知られている。ES/iPS細胞で、Nanogの発現制御はOct4やSox2に制御される。一方、着床初期胚では、Sox2の発現が見られない組織でもNanogが発現しておりその制御機構は不明であった。

本年度の研究で、着床初期胚でのNanogの発現制御はOct4とSmadによることがしめされた。Nanogの発現制御は発生段階を追ってスイッチングすることが初めて示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。再生医学26年度が最終年度であるため、記入しない。再プログラム化の解析技術はすでに確立された技術の応用により実現可能である。鍵となる再現性良く、かつ効率よくヒトiPS細胞に再プログラム化可能な体細胞様細胞株の樹立に成功したことは大きな前進であり、十分な研究費と労働力があれば、機構の解明が現実化できる。再プログラム化の分子機構の解明につながる新規初期化細胞株,iRS (intermediately reprogrammed stem)細胞の樹立・維持に昨年度成功しており、それらの細胞を同時に、かつ効率よくiPS細胞に再プログラム化させることが可能になった。このiRS-iPS細胞の再プログラム化の過程における遺伝子発現の変化をcDNAライブラリーを作成し、マイクロアレー解析することに成功した再プログラム化中の体細胞クローンの1個の細胞からcDNAライブラリーを作製という高等技術を用い、かつ遺伝子発現マイクロアレー解析を行い、再プログラム化機構を明らかにする。その際、多くの労力と多額の費用が生じる。本研究費のみで全てを充当できるかが問題点としてあげられる。研究の遂行に技術的不安はない。iRS-iPS細胞の再プログラム化のメカニズムをエピジェネティクス、特にヒストンのメチル化やアセチル化をより詳細に解析する。また、iRS-iPS細胞の転換制御の鍵となるシグナル伝達系を解明する。iRS細胞でより多くの遺伝子改変を行うことで、汎用的なゲノム編集技術として確立する。iRS-iPS細胞の再プログラム化のメカニズムをエピジェネティクス、特にヒストンのメチル化やアセチル化を解析する。
小児看護領域における病棟内ボランティア活用の試み

昨年の病院ボランティアニーズ調査結果をもとに,保育士職員が配置されていない病院ボランティア未導入の小児科病棟において導入から活動開始のプロセスに病院側スタッフとともに参画し,評価試案項目を作成した。病院ボランティア受け入れに関わる責任者および部門の了承後,看護部,医師,看護婦,担当事務から構成される小児科病棟での病院ボランティアワーキンググループで,具体的準備を行った。活動は,ニーズの高かった季節の行事を年に56回と,遊びや保育,病棟飾りつけをプレイルームで週1回1時間から始めた。小児看護には本来保育が含まれ,ボランティアが看護婦の仕事を奪うものではないという考えから,内容により看護婦とボランティアとの役割分担を決めた。看護婦とボランティア応募者は,看護学,教育学を専攻する大学生,保育士または幼稚園教諭の有資格者を含む育児支援サークルメンバー,現職保育士および一般の方を含め32名であった。ボランティアメンバーへは,病棟の特性,職員の役割,ボランティアの役割,子どもの発達の特性,入院生活,活動時の患児,家族への配慮事項としての安全,感染予防,プライバシーの保護,病院ボランティアの基本的マナーと健康管理等についてオリエンテーションと健康診断を行った。昨年の調査結果からもボランティアとの情報交換に対する看護婦の意識は高く,活動時間前後に活動内容や留意事項,意見等の相互の情報交換を行うとともに,活動と患児の参加状況を総括できるようにボランティアと看護婦の日誌の項目を作成した。小児科病棟における病院ボランティア活動評価試案項目として,活動内容と経過,参加者の反応や変化,ボランティアの活動状況,認識や変化,看護婦の関わりと認識,活動上の効果および問題点,意見や要望を挙げ,活動の効果的な継続と看護者の連携の観点から考察するため,1年後の評価をする予定である。今年度は,ボランティア導入に向けて患児と家族および看護婦のニーズと,諸背景によるニーズの相違を明らかにするためにボランティアニーズ調査を行った。調査は東北地方の2大学病院,1公立病院において,病棟ボランティア導入小児科2病棟,病棟ボランティア非導入小児科1病棟,病棟ボランティア非導入外科系診療科5病棟にて行い,留め置き調査法にて看護婦126名,入院児の家族80名から回答を得た。質問紙には,調査対象者の属性,ボランティア活動の内容と活動形態に対する希望,ボランティアメンバーに対する希望,加えて看護婦に対してはボランティアメンバーとの情報交換内容等を,家族に対してはボランティアに望む配慮事項を尋ねる質問項目を含めた。その結果,「遊び」や「行事」,「集団保育」,「病棟飾りつけ」,「学習援助」病棟ボランティア活動に対して,看護婦,家族全体のそれぞれ6割以上が「必要である」または「どちらかといえば必要である」と答えていた。家族,看護婦の7割以上が,14人のボランティア活動人数を,週に13日の活動頻度を希望していた。家族は午前中から面会時間前に活動を多く希望したのに対し,看護婦は午後から面会時間中の活動の希望が多かった(カイ2乗検定,p=0.000)。患児の年齢や入院回数にはボランティアニーズとの関連はみられなかったが,内科系疾患の患児をもつ家族では,外科系疾患患児の家族に比べて「学習援助」,「家族の話し相手」,「家族の趣味活動」,「病棟整理・片づけ」ボランティアをより希望していた。(Mann-Whitney Utest,いずれもp<0.05)看護婦は,安全,プライバシー,患児や家族の心理面に関するボランティアとの情報交換を特に希望しており,家族はボランティアに対して,プライバシーヘの配慮,誠実さや明るさ,安らぎ等の資質を希望していた。
ルイス酸触媒を用いる効率的エステル生成法および中・大環状ラクトン合成法の開発研究

エステル合成に代表される脱水縮合反応は有機合成化学において最も基本的な反応の一つであり、古くから数多くの手法が開発されている。しかし、従来知られている脱水縮合反応では、一方の試薬を他方の試薬に対して大過剰に用いる平衡移動反応による手法や、反応温度を高め系内で生じる水を系外に取り除くなどの工夫が必要であり、現在でも当量のカルボン酸とアルコールから収率よくエステルを簡便に得る方法は数少ない。(1)筆者は、まず、ルイス酸触媒およびp-トリフルオロメチル安息香酸無水物の存在下、カルボン酸シリルエステルとアルキルシリルエーテルを室温で反応させると対応するエステルがほぼ定量的に得られることを見いだした。(2)次に、本反応の反応機構を詳細に検討し、系内に一旦生成する活性な混合酸無水物とアルキルシリルエーテルが化学選択的に反応するために効率的にエステルが得られてくることを明らかにした。(3)また、他の求核剤を用いて反応を行うことを試み、アルキルシリルスルフィドまたはフェニルシリルエーテルを求核剤に用いた場合に対応する活性チオールエステル、活性フェノールエステルが収率良く得られることを見いだした。(4)さらに、求核性の低いアニリンのアミドを温和な条件下で合成することは困難とされてきたが、本反応を用いることによって温和な条件下でそれらを効率的に得ることができた。(5)ついで分子内還化反応に適用し、omega-シロキシカルボン酸シリルエステルを用いる効率的なマクロライド合成法を開発した。今後はこれらの反応をさらに簡便かつ有用な手法とするため、カルボン酸とアルコールとの反応を例にとり、それぞれの反応物をケイ素誘導体に導くことなく一挙にエステルを得る触媒的反応の開発を目的として研究を行う予定である。
Ｍｏｒｓｅ理論の様々な応用に関する研究

本研究の最終年度は昨年度に引き続き、閉シンプレクティック多様体上のハミルトン力学系における非可縮な周期軌道の存在、特にGurel予想について研究した。Gurel予想はConley予想の変種であり、「閉シンプレクティック多様体上の任意のハミルトニアンは、非可縮周期軌道を少なくとも1つ持てば、無限に多くの非可縮周期軌道を持つ」ということを主張している。Gurel予想はまずGurel自身によって多様体がsymplectically atoroidalな場合に示され、その後GinzburgとGurelによってtoroidally monotoneな場合にまで拡張されている。昨年度私は、両者に当てはまらない多様体である2n次元トーラスについてGurel予想が正しいことを示した。そこで本年度は、以上の先行研究の拡張を行った。すなわち、基本群がvirtually abelian群かR群である場合に、symplectically asphericalな多様体についてGurel予想が正しいことを示した。さらに、同様の条件を満たす基本群を持つmonotoneな多様体に対しても成り立つことを示した。ここでR群とは、方程式の根が存在すれば一意であるような群である。以上の性質を満たすシンプレクティック多様体としてはトーラスの他に、小平・サーストン多様体や、それらと複素射影空間の直積などが挙げられる。証明にはフレアー・ノビコフ理論を用いた。フレアー・ノビコフホモロジーでは、その生成元として周期軌道のノビコフ作用を考慮する必要がある。しかし、基本群が上述のようにアーベル群に「近い」性質を持てば、有理ホモトピー論を援用することで、ハミルトニアンのイテレーションによる生成元の変容を記述することが出来た。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目標は、ノビコフ・ボットホモロジー論の構築による、ノビコフ理論におけるトポロジーへの応用を用いた更なる応用の発見である。そこで本年度は、シンプレクティック・トポロジーへの応用を見込み、以下の2つの研究を行った。1.本年度の前半は、閉多様体の余接束へのexactな閉ラグランジアン埋め込みが存在するための障害理論を考察した。本研究に関して、これまでに幾つかの障害理論は知られていたため、今回はモース・ボットの状況、つまり作用汎関数の臨界点が多様体をなす状況で新たな障害理論が得られないかを考察した。しかし、新たな結果が見込めなかったため現在は停滞させている。2.本年度の後半は、閉シンプレクティック多様体内の非可縮なハミルトン周期軌道の存在問題について研究した。初期の段階では閉シンプレクティックカラビ・ヤウ多様体を対象としノビコフ理論を用い、シンプレクティックホモロジーの計算により非可縮なハミルトン周期軌道の存在が検知できないかを考察した。その過程で、Poźniakの定理の、ノビコフ・ボットホモロジーを用いた一般化の必要性を認識した。ここでPoźniakの定理とは、作用汎関数の値が、ある区間内にあるハミルトン周期軌道全体が連結なモース・ボット多様体であるとき、その特異ホモロジーと、その区間のフレアーホモロジーが同型になる、というものである。しかし一般化をするにあたって幾つかの困難を得たため、現在はノビコフ理論を用いない非球体状かつ非トーラス状な多様体に対象を絞り、考察を進めている。本年度は、ハミルトン力学系における非可縮な周期軌道の存在問題について考察した。特に本年度の前半では、円筒と偶数次元トーラスの直積多様体において、ある自由ループのホモトピー類と、ある条件を満たす任意のハミルトン関数に対して、非可縮な周期軌道が存在することを示した(川崎盛通氏との共同研究)。これにより、M. Kawasakiによって定義された、単調な閉シンプレクティック多様体内の部分集合が「重い」かどうかを測る相対容量を、トーラスとその部分集合である「ゼロ切断」に対して具体的に計算することができた。また本年度の後半では、トーラスとシンプレクティック非トーラス状な多様体の直積多様体に対して、非可縮軌道版Conley予想を示した。本来のConley予想は、多くのシンプレクティック多様体に対して肯定的に証明されており、「一つ(非可縮とは限らない)ハミルトン周期軌道が存在すれば、(非可縮とは限らない)ハミルトン周期軌道が無限個存在する」ということを主張している。一方、非可縮軌道版Conley予想とは、「一つ非可縮なハミルトン周期軌道が存在すれば、非可縮なハミルトン周期軌道が無限個存在する」を指す。以前からこの主張は、V. GinzburgやB. Guerelらによって、シンプレクティック非トーラス状な多様体やトーラス状単調な閉シンプレクティック多様体に対して成り立つことが示されていた。今回得られた定理は、例えば彼らによって指摘されていた偶数次元トーラスを、非可縮軌道版Conley予想の適用対象に加える。本年度の後半における研究成果は、具体的にはトーラスのループ空間の任意の連結成分の基本群を決定できたことに因る。ここで用いたのはかねてより応用先が望まれていたノビコフ・ボット型のフレアーホモロジーではなく、単にノビコフ型のフレアーホモロジーであった。しかしながら、この基本群の決定により、本年度の前半における研究の関連予想「偶数次元トーラスにおいて、任意の自由ループのホモトピー類と、ある条件を満たす任意のハミルトン関数に対して、非可縮な周期軌道が存在する」を、ノビコフ・ボット型のフレアーホモロジーを用いて解決することが期待される。

本研究の最終年度は昨年度に引き続き、閉シンプレクティック多様体上のハミルトン力学系における非可縮な周期軌道の存在、特にGurel予想について研究した。Gurel予想はConley予想の変種であり、「閉シンプレクティック多様体上の任意のハミルトニアンは、非可縮周期軌道を少なくとも1つ持てば、無限に多くの非可縮周期軌道を持つ」ということを主張している。Gurel予想はまずGurel自身によって多様体がsymplectically atoroidalな場合に示され、その後GinzburgとGurelによってtoroidally monotoneな場合にまで拡張されている。昨年度私は、両者に当てはまらない多様体である2n次元トーラスについてGurel予想が正しいことを示した。そこで本年度は、以上の先行研究の拡張を行った。すなわち、基本群がvirtually abelian群かR群である場合に、symplectically asphericalな多様体についてGurel予想が正しいことを示した。さらに、同様の条件を満たす基本群を持つmonotoneな多様体に対しても成り立つことを示した。ここでR群とは、方程式の根が存在すれば一意であるような群である。以上の性質を満たすシンプレクティック多様体としてはトーラスの他に、小平・サーストン多様体や、それらと複素射影空間の直積などが挙げられる。証明にはフレアー・ノビコフ理論を用いた。フレアー・ノビコフホモロジーでは、その生成元として周期軌道のノビコフ作用を考慮する必要がある。しかし、基本群が上述のようにアーベル群に「近い」性質を持てば、有理ホモトピー論を援用することで、ハミルトニアンのイテレーションによる生成元の変容を記述することが出来た。計画当初は漠然としていた応用先の一つを見定めたが、現段階では望んだ結果を得られていないため。【現在までの進捗状況】にて述べた、予想「偶数次元トーラスにおいて、任意の自由ループのホモトピー類と、ある条件を満たす任意のハミルトン関数に対して、非可縮な周期軌道が存在する」に取り組む。一方、今回証明することができたトーラス以外に対しても、非可縮軌道版Conley予想を満たすトーラス状単調でないシンプレクティック多様体の例を探し、より一般的な形で予想を肯定的に解決する。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在考えている状況への一般化をするにあたって得た幾つかの困難を克服するため、一先ずはノビコフ理論を用いない非球体状かつ非トーラス状な多様体に対象を絞り、考察を進める。
腎不全合併による循環器疾患増悪の機序解明と新規治療法の開発

腎不全患者の主な死因は心血管疾患である。腎機能障害が循環器疾患にどのように影響するかを、新しい心腎連関動物実験モデルを用いて検討した。5/6腎臓摘出モデルに心筋梗塞を発症させ、アンジオテンシンII受容体阻害剤(ARB)を投与した。このモデルは無治療で13%しか生存しなかったのに対し、ARB治療により生存率が28%まで改善した。ARBが心筋梗塞後の心機能を著しく改善しており、残存心筋細胞の肥大、炎症細胞浸潤、酸化ストレスを抑制していた。これらの結果より、レニンアンジオテンシン系が腎不全状態における心筋虚血および心不全の増悪に影響していることが明らかとなった。腎不全患者の主な死因は心血管疾患であり「心腎連関」として病態解明と治療法の開発が望まれている。我々はマウス腎機能障害合併心血管疾患(心腎連関)モデルの開発に初めて成功した。本研究では、腎機能障害が循環器疾患にどのように影響するかを、新しい心腎連関動物実験モデルを用いて検討し病態を解明することが目的である。マウスを全身麻酔下にて開腹し、左腎動脈の上および下枝を結紮し、中枝からの血流のみを維持した。1週間後に再度開腹し、左腎の2/3の虚血が確認できた個体の右腎臓を摘出し、5/6腎臓摘出を完了した。術後4週間血清クレアチニン値と尿タンパクをモニターし、腎機能障害が出現した事を確認した。さらに、平行して臨床研究を進めており、腎不全患者における脳梗塞の発症誘発因子として、ある種の歯周病菌感染がひとつの要因となっている事を証明し、論文として報告した(Murakami M, Suzuki J, et al. BMC Infect Dis. 13(1): 557, 2013)。本実験モデルの作製においては、マウスを全身麻酔下にて開腹し、左腎動脈の上および下枝を結紮し、中枝からの血流のみを維持した。研究2年目は、腎不全状態が心筋梗塞および心不全に対してどのように影響しているかを解明するため、5/6腎臓摘出モデルに心筋梗塞を発症させ、アンジオテンシンII受容体阻害剤(ARB)による治療効果について検討を進めた。この実験モデルは、無治療では13%しか生存しないのに対し、ARB治療により生存率が28%まで改善する事を明らかにした。その機序としてARBがどのように影響しているかを解析したところ、血圧などの生理学的因子や腎機能の改善は影響していなかった。しかし、ARBにより心筋梗塞後の心機能が著しく改善されており、本薬剤が腎不全における心不全の発症を抑制出来る事が明らかとなった。病理学的に検討したところ、無治療では、残存心筋細胞の肥大、炎症細胞浸潤、コラーゲン蓄積が増悪していたのに対し、ARB治療によりこれらの変化は著しく抑制されている事が解明された。これらの結果より、レニンアンジオテンシン系が腎不全状態における心筋虚血および心不全の増悪に影響していることが明らかとなり、より特異的な治療法の開発が期待される。本結果は、学術誌に投稿中である。研究期間中に、腎不全状態が心筋梗塞および心不全に対してどのように影響しているかを解明するため、5/6腎臓摘出モデルに心筋梗塞を発症させ、アンジオテンシンII受容体阻害剤(ARB)による治療効果について検討を進めた。しかし、心筋梗塞後の心機能が著しく改善されており、ARBが腎不全における心不全の発症を抑制出来る事が明らかとなった。これらの結果より、レニンアンジオテンシン系が腎不全状態における心筋虚血および心不全の増悪に影響していることが明らかとなり、より特異的な治療法の開発が期待されることが明らかとなった。

このモデルは無治療で13%しか生存しなかったのに対し、ARB治療により生存率が28%まで改善した。ARBが心筋梗塞後の心機能を著しく改善しており、残存心筋細胞の肥大、炎症細胞浸潤、酸化ストレスを抑制していた。これらの結果より、レニンアンジオテンシン系が腎不全状態における心筋虚血および心不全の増悪に影響していることが明らかとなった。循環器疾患基礎研究においては、腎不全に心血管疾患を合併させた「心腎連関」の病態解析を深化させる。ターゲット因子を同定し、新規薬剤などの治療効果を検証するのが直近の課題である。課題到達のために障壁となる事象は今のところ見当たらず、特別の対応は不要と思われる。当該疾患モデルを用いた基礎研究は予定通り進んでおり、論文も報告されている。また、平行して臨床研究も進んでおり、おおむね順調と判断される。動物実験において、実験数が当初予定より少ない実施で結果に有意差が出たため、消耗品費が予定より少なく済んだため。基礎研究においては、腎不全モデルの解析を深化させ、心血管疾患を合併させて「心腎連関」の病態解析を進める。ターゲット因子を同定し、新規薬剤などの効果を検証するのが直近の課題である。また、平行して臨床観察研究も進めていく。最終年度においては、論文を発表するために、追加実験、論文投稿代等、1、2年目より多めの費用が必要となる見込みである。次年度に新規薬剤開発、多数の動物実験を予定しており、次年度に使用する研究費が必要となるため。新規薬剤開発に100万円、動物購入に50万円を見込む。
蛋白尿発症におけるTRPC6の役割

TRPC6の活性制御機構として、そのリン酸化を介したPLC-γ1,Nephrinとの結合により膜表面での発現が制御されることと疾患原因となる変異体がそのカルシウムチャネル活性を上昇させるメカニズムを明らかにした。さらにNephrin細胞内領域からなるペプチドを培養細胞内に導入することによりNephrinの共発現と同様にTRPC6の膜発現/チャネル活性化を抑制することを見出した。この成果は遺伝性および特発性ネフロ-ゼ症候群発症機序の解明および、ペプチド等小分子によるネフローゼ症候群治療法開発の端緒となる可能性を持っている。論文発表、学会発表、特許申請と一区切りついたので、2011年4月からは熊本大学発生医学研究所にて新規腎臓病治療法として腎臓再生を目指した研究も並行して開始している。「腎臓は再生しない」が、それは腎臓の機能単位であるネフロン前駆細胞が周産期に消失するためではないかと一般的に考えられている。そこで蛋白尿に対する新規治療として腎臓再生を目指すに当たり、ネフロン前駆細胞自己複製法の開発にも取り組んでいる。ネフロン前駆細胞は転写因子Six2の発現によって特徴づけられている。そこでSix2をマーカーとしてFACSソーティングによりネフロン前駆細胞を胎仔腎より採取し培養する系を立ち上げた。未分化性を維持したまま効率的に細胞を増殖させられる培養条件の確立が現在の課題である。腎糸球体の上皮細胞接着装置であるスリット膜は尿を産生する際の濾過バリアーとして働いている。小児ネフローゼ症候群に対しての初期治療の確立を目指すにあたり、ネフローゼ症候群発症機序についての分子レベルでの解析を行っている。TRPC6(transient receptor potential channel 6)は糸球体では上皮細胞に発現しているカルシウムチャネルであるが、その遺伝子変異により常染色体優性の巣状糸球体硬化症が発症すること、後天性ネフローゼ症候群においてその発現が亢進していることが報告されている。私達はTRPC6の活性制御機構として、TRPC6の特定のチロシン残基のリン酸化が重要であること、そのリン酸化を介したTRPC6との結合によりPLC-γ1は促進的に、Nephrinは抑制的にTRPC6の膜表面の発現を制御すること、疾患原因となる変異はNephrinによる抑制制御を免れその膜発現およびカルシウムチャネル活性を上昇させるメカニズムを明らかにした。本研究においてはさらにNephrinの細胞内領域のペプチドを培養細胞内に導入することによりNephrinの共発現と同様にリン酸化依存的なTRPC6の膜発現増加/チャネル活性の増加を抑制することを明らかにし、研究成果を報告した。この成果は遺伝性および特発性ネフローゼ症候群発症機序の解明および、ペプチド等の小分子によるネフローゼ症候群の治療法の解明の端緒となる可能性を持っている。
吸気の時空間分割呈示に基づく嗅覚知覚調整システム

実施最終年度である本年度は、これまでの実施期間で開発した嗅覚刺激デバイスを用いて、指先からの吸気による身体運動と連動した条件と頭部を能動的に動かした条件におけるニオイ源探査能力精度を比較検証した。本実験は実施初年度より行っている、ニオイ源定位に関する実験の発展的研究であり、これまでに明らかとなった風などの外的要因よりも腕などの身体動作がよりニオイ源の方位知覚に影響を与えている可能性が高いことをさらに検証することを目的として実験を行った。実験は、ニオイを染み込ませた1cm角のひのきブロックと無臭のブロックをグリッド上に配置し、視覚情報を遮蔽した状態で指先からの吸気および実際に鼻からの吸気した条件の2条件でどちらがニオイつきのブロックが形成する軌跡を追従できるかの実験を行った。実験に際して、いくつかの無臭のブロックに紙やすりを貼り付け、触覚刺激のみを頼りに触覚刺激があるブロックのみを追跡する課題では、すべての被験者が指先からの触覚刺激のみで提示した軌跡を追従できた。実験結果より、指先からの吸気および鼻からの吸気のどちらの条件においても、ニオイつきブロックのみを追従することはできず、探査時間も触覚刺激のみをたよりとした追従実験では1分以内で追従できていた課題も数倍長く探査しても追従精度は極端に悪かった。今後は刺激への順応を考慮し、異なるニオイを染み込ませたブロックを追従する課題を設定することで、より詳細に身体動作とニオイ源追従に関する特性を明らかにしていく。初年度である本年度では,被験者の左右の鼻腔に対して異なるニオイを提示可能な分配機能を持った嗅覚刺激デバイスを開発し,被験者実験により左右鼻腔への異なるニオイ刺激による嗅覚知覚特性を評価することを目的とした.開発した嗅覚刺激デバイスは複数の電動ポンプとチューブ,ニオイ源,鼻腔下にチューブを固定できる固定具,装置制御用マイコンからなり,制御用PCによって流量や提示する鼻腔が選択可能である.次に,被験者を用いた心理物理実験により,左右の鼻腔に対して異なるニオイを提示した際の知覚特性を計測した.実験に際して,無臭刺激の提示による順応の効果や被験者ごとのニオイへの知覚強度などの影響を事前にテストした.この結果,左右の鼻腔に対して異なるニオイを提示すると,ヒトは提示側と逆側にニオイを提示されたと知覚しやすいこと,呼気が後鼻腔経路を経た条件の方が逆に知覚しやすいことなどが分かった.また,ヒトのニオイ源の定位における左右鼻腔のニオイ知覚強度の差と風の影響を調べるために,ファンを用いた風提示条件において実験したところ,被験者は風の知覚方向に依存せずニオイ源の定位を行っていることが示唆された.いずれの実験も,本研究の目的の一つである,鼻腔経路が左右に1対ずつある機能的役割を明らかにするための実験であり,本年度の成果により複数のニオイを混ぜた混合臭のニオイ弁別やニオイ源の方向知覚において,鼻腔が2つあることによる知覚特性を明らかにすることができた.本年度の達成目標であった,被験者の左右の鼻腔に対して異なるニオイを提示可能な分配機能を持った嗅覚刺激デバイスの開発と,被験者を用いた左右鼻腔への異なるニオイ刺激に対する知覚特性を検証でき,計画どおりに進展している.また,左右鼻腔の機能的役割として,先行研究で示唆されたニオイ源定位能力への寄与をより詳細に検証するために,先行研究では考慮されていなかった風向の影響を評価できたことは,次年度以降の研究計画である能動的嗅覚による知覚特性を考慮する実験計画において,当初の計画にはなかったが重要な知見が得られたと考えている.一方で,開発した嗅覚刺激デバイスの密閉性向上の改良や,ニオイ物質の種類を更に増やしての被験者実験などの改善点も明らかになった.実施2年目にあたる本年度は、昨年度開発した嗅覚刺激デバイスを用いて、1)左右の鼻腔に対する呈示タイミングの時間差が混合臭知覚に及ぼす効果の検証と、2)ニオイ源定位における身体運動と頭部の向きの影響の検証を行った。いずれも受動的嗅覚に関する実験であった。まず、1)では1呼吸サイクル内での左右の鼻腔への提示時間差が、4種類の単臭の混合臭に対して、構成ニオイ要素の識別および認識に影響を与えるかの実験を行った。その結果、300msの時間差よりも1300msの時間差を設けたほうが混合臭の構成ニオイ要素を多く正答する割合が高くなることが分かった。条件設定として、1呼吸サイクルにおける1300msの時間差は片鼻腔へのニオイ提示と実質的に等価となる条件であったため、混合臭知覚においては片鼻腔で吸引したほうがニオイの嗅ぎ分け能力のパフォーマンスが高くなることが示唆される結果となった。2)のニオイ源定位に関する身体運動の影響を調査した実験では、被験者自身の手の煽ぎ動作とただ単に手を伸ばした場合でニオイ源の方位決定にどのような影響があるのか、頭部を動かす手の方向を向くのか違う方向を向くのかの条件も含めて検証を行った。また、昨年度のニオイ源定位実験から、外部装置によって発生した風の方向によってはニオイ源の知覚方向が影響を受けにくいという結果を得たため、手の煽ぎ動作によって生じた風を遮蔽した場合とそうでない場合の条件でも実験を行った。その結果、扇ぎ動作をしたほうがニオイ源の方位を動作した手の方向に知覚しやすいこと、扇ぎ動作によって生じる風を知覚するか否かは方位決定に影響しないこと、頭部の向きもニオイ源の方位決定に影響することが示唆された。

最後に、当初の研究計画にはなかったが、ニオイに対する昆虫の行動変化を解析する目的で、昆虫のためのバーチャルリアリティシステムの検証を行った。本年度の達成目標であった、被験者の左右の鼻腔に対する時間差が混合臭の嗅覚知覚に対して、どのような影響を及ぼすのかを明らかにすることができ、計画通り進展している。装置としては、計画を前倒しして呼気リズムも考慮した改良までは至れなかったが、混合臭を安定して提示できるようにニオイ瓶を用いたシステムへと改良することができた。また、当初の計画にはなかったが、ヒトの嗅覚特性をさらに深く考察するために、比較対象として昆虫の嗅覚知覚メカニズムを検証するための、昆虫のためのバーチャルリアリティシステム開発のための知見を得ることができた。また、実験を通して、昨年度得たニオイ源定位における風の影響に関する知見をさらに深く検証でき、左右の鼻腔への時間差による嗅覚特性の検証だけではなく、より広範囲にヒトの嗅覚知覚特性を明らかにすることができたことはこれまでになかった新しい嗅覚ディスプレイの開発にも寄与できると考えている。実施最終年度である本年度は、これまでの実施期間で開発した嗅覚刺激デバイスを用いて、指先からの吸気による身体運動と連動した条件と頭部を能動的に動かした条件におけるニオイ源探査能力精度を比較検証した。本実験は実施初年度より行っている、ニオイ源定位に関する実験の発展的研究であり、これまでに明らかとなった風などの外的要因よりも腕などの身体動作がよりニオイ源の方位知覚に影響を与えている可能性が高いことをさらに検証することを目的として実験を行った。実験は、ニオイを染み込ませた1cm角のひのきブロックと無臭のブロックをグリッド上に配置し、視覚情報を遮蔽した状態で指先からの吸気および実際に鼻からの吸気した条件の2条件でどちらがニオイつきのブロックが形成する軌跡を追従できるかの実験を行った。実験に際して、いくつかの無臭のブロックに紙やすりを貼り付け、触覚刺激のみを頼りに触覚刺激があるブロックのみを追跡する課題では、すべての被験者が指先からの触覚刺激のみで提示した軌跡を追従できた。実験結果より、指先からの吸気および鼻からの吸気のどちらの条件においても、ニオイつきブロックのみを追従することはできず、探査時間も触覚刺激のみをたよりとした追従実験では1分以内で追従できていた課題も数倍長く探査しても追従精度は極端に悪かった。今後は刺激への順応を考慮し、異なるニオイを染み込ませたブロックを追従する課題を設定することで、より詳細に身体動作とニオイ源追従に関する特性を明らかにしていく。今後の推進方策として,計画通りに前年度に開発したニオイ提示装置の改良として,左右の鼻腔にそれぞれ異なるニオイを提示するために左右の鼻孔付近をそれぞれ隔てることができるような密閉性の高いマスクを開発し,実験に望む.実験に際しては,嗅覚受容体それぞれが持つ固有のニオイ分子への高い選択的応答性を利用した,特定のニオイ物質の選択的な順応による,一部のみ組成の異なった香料間での差異を強調して知覚することができるのか等の検証を行なう.そのため,ニオイ刺激としての香料の選定も前年度よりも多種に渡り検討する.これらの実験の結果を通して,時空間分割提示における提示周期の最適化や提示周期の変調方法に関する指針を得る.また,最終年度の実験のための予備実験として,呼気リズムを考慮した場合とそうでない場合での知覚実験も行っておく.
強震動アレ-記録デ-タベ-スに基づく地盤震動の非線形増幅特性の実証的検討

本研究は、多数のアレ-強震記録に基づいて、地震時の非線形性を有する地盤震動特性を実証的に検討し、工学的に有用な地震動マイクロゾ-ニング技法を提案することを目的とするものである。研究成果の要約は以下のとおりである。(1)本研究で用いる基盤と地表における地震動の同時記録は、その大半がすでに整理されているデ-タベ-スSMARDに含まれているが、さらに、1987年以降の強震記録についても、各機関からの提供を受け充実させた。(2)表層地盤の非線形増幅特性を考慮した基盤と地表とでの地震動の変換係数の概念が、本研究申請者らにより提案されていた。この変換係数のモデルは、シミュレ-ション地震動をもとにして得られたものであり、その適用範囲と信頼性、モデルの修正に関してSMARDのデ-タをもとに実証的に検討した。(3)1989年Loma Prieta地震における強震記録と関連する地盤情報について精力的に収集した。地盤の非線形増幅特性に関する詳細な検討をこのデ-タに基づいて行った。(4)地盤の不整形性は、予想外の地震動の増幅や表面波の励起を促すことが知られている。本研究では、このような地震の不整形性の影響を、有効にしかもできるだけ簡単に表すことのできるパラメ-タを定義し、地震動予測に取り入れるモデルを提案した。本研究は,多数のアレ-強震記録等に基づいて,非線形性を有する地震時の地盤震動特性を実証的に検討し,工学的に有用なマイクロゾ-ニング技法を提案しようとするものである。本研究初年度である平成2年度では,以下の項目について検討・実施した。(1)簡単な地盤パラメ-タを用いて,地震動強度を工学的基盤から堆積層を有する地盤に変換する手法が本研究代表者により提案されている。これは,多数のシミュレ-ション地震動に基づくものであったが,この変換手法(βーモデル)を我が国のアレ-観測記録デ-タベ-スに基づいてその妥当性・適用範囲等について実証的に検証した。その結果、非線形性の影響の少ない入力地震動の強度が低い場合において,βーモデルは平均的に実デ-タによく対応していることがわかった。ただし,この検討では,実際に重要となる入力強度が高い場合については結論は出せなかった。(2)1989年ロマ・プリエタ地震において,多数の堆積地盤と解放基盤での貴重な強震記録が得られたため,これらに関連する基礎デ-タを収集しデ-タベ-ス化を行った。地盤資料が十分でないため,上記のβを直接検討することができなかったが,一方,新たな地盤パラメ-タを定義し,これらの実デ-タに基づく変換係数βmを提案した。これにより,入力強度が高い非線形性の影響を大きく受けた実デ-タに基づく地震動の変換手法マイクロゾ-ニング技法として提案できた。次年度においては,地震動のスペクトル強度についてさらに検討を加える予定である。地盤の非線形

増幅特性に関する詳細な検討をこのデ-タに基づいて行った。(4)地盤の不整形性は、予想外の地震動の増幅や表面波の励起を促すことが知られている。本研究では、このような地震の不整形性の影響を、有効にしかもできるだけ簡単に表すことのできるパラメ-タを定義し、地震動予測に取り入れるモデルを提案した。
プレセニリンとカルパインの相互作用

従来より申請者は、培養細胞系を用いてアルツハイマー病アミロイド蛋白質(APP)の代謝やpressenilin(PS)との関連を調べてきた。PSが報告されて以来、そのcDNAをPCR法によって得て、培養細胞での発現実験を行ってきた。また、合成ペプチドを抗原として、PSやAPPの各部位に特異的な抗体を作成してきた。PSの機能を解明することを目指してtwo-hybird法によって結合タンパク質のスクリーニングを開始し、PS2のループ領域とμカルパインのC末側が結合することを見いだした。PSとm-カルパインとの結合はこの方法では確認できなかった。PSとカルパインをCOS細胞で過剰発現して両者の関係を検討したところ、m-カルパインの活性はPS1とPS2によって抑制された。しかし、μ-カルパインの活性には影響がなかった。PS1はm-カルパインとμ-カルパインによっていままでに報告されていない部位で切断された。カルパインは膜系の近傍に存在し、アポトーシスにも関与することが報告されている。PSはカルパインの重要な制御因子である可能性が示唆された。今後は生体脳におけるカルパインとPSとの相互作用を検討したい。また、two-hybrid法で相互作用が見いだされたのはPS2とμ-カルパインであったが、カルパイン活性やPSの切断に関しては両者の相互作用は見いだされなかった。two-hybrid法の限界を示すのか、あるいは未知の相互作用があるのかについてさらに検討する。
バングラデシュの地方行政制度と「仕事のための食料」計画-貧困削減の加速化のために

バングラデシュとインド・西ベンガル州の行政村の比較研究を実施した。バングラデシュでは、ブラーマンバリア・ショドル・ウポジラ内にあるマチハタ・ユニオン、西ベンガル州では、ナディア県内にあるショラティ・グラム・パンチャヤートを選定して、現地調査を行い、人員配置、機能、予算規模と主な予算支出分野、スタッフ研修等の点について比較検討した。英領植民地期の歴史を共有する両地域であるが、独立から半世紀以上経過した現在までに、行政村の働きに大きな差が生じている。第1に、両地域とも1つの行政村の人口規模は23万人と非常に大きいが、バングラデシュでは事務スタッフがわずか1名しか配置されていないのに対し、西ベンガル州ではその5倍に相当するスタッフが措置され、しかも研修プログラムが比較的充実していること、第2に、西ベンガル州では行政村の下の自然村にグラム・ショバがあるのに対し、バングラデシュでは何もないこと、第3に、西ベンガル州の方が行政村の機能が明白で充実していること、等である。平成19年度は、まずコンピュータの購入・設置など必要な基整備を行った後、Md.Taufiqul Islamが東京方面に出張して、当該研究課題の専門家(元アジア経済研究所の佐藤宏氏、およびアジア経済研究所の村山真弓氏と山形辰史氏)に対するヒアリングと資料収集を行った。また平成20年3月には、研究代表者および分担者の2人で現地バングラデシュに出張し、ブラーマンバリア郡とその管轄内の1つの行政村(ユニオン)を訪問し、ヒアリングと資料・情報収集を実施した。ブラーマンバリア郡庁では、TNO(Thana Nirbahi Officer)から全体概況をヒアリングし、その後、Thana EngineerおよびThana Project ImplementationOfficerに会って、郡レベルの「仕事のための食料」および「テスト・リリーフ」について、その割当量、配分方法と割り当てられた小麦や米の量的把握を行った。さらに、Machihataユニオンでは、ユニオンの財政収入と財政支出の詳細をヒアリングし、記録した。成果はまだないが、レビュー・ペーパーであるTaufiqul Islam,"Prospect of Building a Local Self-government at the Upazila/Thana Level:Towardsa Decentralized Rural Administration in Bangladesh"を書き上げ、Asian Journal of Political Science(シンガポール)に投稿中である。また、20年度には、バングラデシュの地方行政制度、とりわけ末端行政組織であるユニオン評議会(Union Parishad)の特徴をより際立たせるために、隣国隣州のインド・西ベンガル州のパンチャヤート、とりわけ末端行政組織であるグラム・パンチャヤート(Gram Panchayat)との比較研究を実施した。具体的には、西ベンガル州の一グラム・パンチャヤートを調査し、バングラデシュの調査データとの比較分析を行った。この成果は、すでにドラフト・ペーパーとしてまとめており、今後、学会発表や学会誌への投稿を予定している。