hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自動血球計数装置スキャッタグラムを用いた免疫応答パターンダイナミクスの解明

検査業務使用している計測装置は、4台を並列運用での分析が行われるため、それぞれの装置毎にスキャッターグラムの計測精度の確認が必要と考え、各装置でパターンの系統的な誤差があるかを確認する目的で、スキャッターグラムの特徴量を計算するプログラムを開発し、計測器間の誤差が確認できる環境を整備した。一方、病歴、薬歴、検査歴、入院歴については、病院情報システム側から出力されているSS-MIX2「厚生労働省電子的診療情報交換推進事業」のデータファイルを元にSQLを用いて解析可能なデータベースを構築した。SS-MIX2は患者毎のフォルダーにHL7のトランザクションファイルとして記録されるため、処理効率が悪い問題が生じている。特に、本研究のデータ収集施設におけるSS-MIX2は、データ更新履歴が記録される拡張ストレージに対応していないバージョンであったため、データ追加の差分の検知に時間を要する問題があった。そこで、効率的にデータ収集を行えるようにディレクトリスキャンプロセスとHL7からデータベースに変換するプロセスに分けた2つのプログラムを開発した。これにより3日遅れ程度で比較的効率良くデータ収集が可能となった。本研究は、フローサイト法を用いたCBC検査から得られるスキャッタグラムパターンを用いた診断や予後予測を目的とした知識データベースの作成と、生成した知識データベースをマクロ的な視点で可視化した、免疫応答のパターンダイナミクスの全容の解明を目的としている。今年度は、収集した計測生データは、過去3年間で、総ファイル数は約135万件となった。計測生データをデータベースに展開後、さらに、病院情報システムとデータとを結合することにより、計測生データと病歴や薬歴との連携解析ができる環境を整えた。さらに研究に利用できるように匿名化データベースの作成を行った。計測生データを用いた解析は、膨大なデータ量となるため、スキャッタグラムの多次元的な視点に展開した次元に変換を行うプログラムを科開発して準備を行った。特に、一般的には可視化されていない次元にも注目した解析を実施中である。これにより、これまで一般的なCBC検査では計測困難とされてきたCD4,8比のような新たな視点の検査値の推定が可能であることが示唆される結果も得られている。開発した解析プログラムの妥当性の検討を行うため、一般的に実施される臨床検査項目の結果を対象とした検査診断特性の結果から導き出されたネットワーク分析も先行して行い、教科書や診断ガイドラインと同様な結果が得られるかの検証を行った。この結果として、非常に良好な結果を得ることができた。これらの視点の知識データベースも、利用価値が非常に高いと判断されたため、診断支援や教育の補助的なシステムとしても利用できる物と期待される。新しいCBCの自動血球計数装置を用いたデータ解析に関して、過去3年間で計測生データとしては、約135万件のデータ取集ができたが、実際の病院情報システムのデータとこれらの計測生データの結合作業を行った結果、総患者数にして、約6万人となり、本研究の目的を達成できる規模のデータセットの準備ができた状況である。
高等植物の花粉成熟過程において母細胞の果たす役割に関する分子遺伝学的研究

転写制御因子様遺伝子MS1が変異したタペート層の機能欠失シロイヌナズナ変異体を用いて、1.MS1の下流で制御される遺伝子群の同定、2.ms1変異体の表現型解析、3.MS1を上流から制御する遺伝子群の同定から、MS1が果たす役割を明らかにする。1.MS1とグルココルチコイド(DEX)の受容体(GR)との融合タンパク質(MS1-GR)をms1変異体内で発現させると、DEX存在下でのみMS1-GRは核へ移行して下流遺伝子群が発現誘導されることが期待される。本年度は、この形質転換体はDEX非存在下では不稔だが存在下では稔性回復することが示され、この実験系が期待通り機能するであろうという結論に至った。2.ms1にはnull変異体しか存在せず、これらは小胞子が四分子から分離後に形態異常が認められるものの発生途中で小胞子が液胞化の後消失するため、成熟花粉の形質変化を観察することができない。そこで、MS1と植物転写抑制ドメイン(SRDX)の融合遺伝子の形質転換により、MS1機能を部分的に抑えた植物を作製した。この成熟花粉は、野生型花粉で見られる表面模様(tectate exine)が未発達で、花粉形態を保つことができずに潰れていた。このことから、MS1は細胞外壁(exine)の構築に重要な役割を果たすことが明らかとなった。3.変異原で処理した植物のスクリーニングからMS1プロモーターとレポーター遺伝子GUSとの融合遺伝子の発現パターンが変化した突然変異体を単離する計画である。本年度は形質転換体を作製し、レポーター遺伝子がタペート層と小胞子両方で発現していることを示した。この結果は、mRNA in situハイブリダイゼーション法の結果(タペート層のみで一過的に発現)と異なっていたが、葯組織のみでの発現であることから、今後もこの系を用いることに支障はないと判断した。
層特異マーカーを用いたマウス大脳皮脂発生アトラス作成とweb上でのオンライン公開

研究の目的:我々の研究室ではreelin変異マウス(リーラー)やdab-1変異マウス(ヨタリ)など大脳皮質の層構築異常を示すミュータントマウスを用いて大脳皮質の層形成機構を多角的に解析している。これらの研究をサポートするため、マウス脳連続切片に各種層特異マーカーを用いた免疫染色を施し、大脳皮質におけるニューロンの発現パターンを経時的にまとめたものをデータベース化しweb上にて公開することにより、多くの学生および研究者のための資料を作る事を目的とした。研究方法・成果1まず始めに生後3週齢の正常およびホモ変異動物を用いて大脳皮質層特異マーカーであるCux2(II/III,IV層)、Ctip2(V,VI層)、Foxp2(VI層)、Brn2(II/III,V層)を用いて免疫染色をABC-DAB法にて行った。なおシグナル増強を目的として浮遊切片に10mMクエン酸緩衝液(PH6.0)中でマイクロウェーブ500W・2分間の賦活化処理を行ったことにより鮮明な染色結果が得られた。得られたデーターを顕微鏡CCDカメラにてデジタル撮影し、ファイルメーカーVer. 12(FileMaker Go)に取り込み、マウスの遺伝子型や染色に用いた抗体名・希釈倍率・各部位の名称・所見等の情報を入力の上、それらをデータベース化した。順次各胎生期および各日齢における標本を作成中である。またその他の層特異マーカーを用いた標本作成に加え、クリューバー・バレラ染色等の一般染色標本、BrdU(誕生日標識)注入時の増殖分裂期ニューロンを標識する免疫染色等も取り込み、データベースのさらなる充実を図りたいと考えている。
超微粉砕と界面工学的分離法による高純度石石炭微粉の製造

(1)粉砕助剤の検討まず、デッドスペースモデルによるハードグローブミルの粉砕機構の解析を行い、石炭微粉の流動性の低下が粉砕性能の悪化の原因であることを明らかにした。これによって、石炭微粉の流動性改善効果を有する試薬がハードグローブミルによる石炭の微粉砕に有効な粉砕助剤になり得ることを明らかにした。次に、40種類以上の粉砕助剤を用いて、ハードグローブミルによる石炭の乾式微粉砕実験を行い、有効な助剤の選択を行った。その結果、カーボンブラック、ステアリン酸カルシウム、メタノールなどが有効であることがわかった。また、これらの助剤についてデッドスペースモデルによる作用機構の解明を試みた。(2)石炭の粉砕特性石炭の粉砕性と材料力学的性質および石炭化度の関係について実験的検討を行い、揮発分の遊離によって石炭化が進んだ石炭ほど弾性的になると共に、強度が小さく粉砕性がよいことを明らかにした。また、石炭微小粒子の粒子径による破壊特性の変化を調べ、ぜい性的な石炭も数μm以下では完全に塑性的挙動をとるようになり、その境界粒子径は石炭化度によって変化することを明らかにした。(3)超微粉砕システムの開発石炭化度の異なる2種類の石炭を用いて衝撃方式(振動ボールミル)と摩砕方式(転動ボールミル)による湿式超微粉砕実験を行い、超微粉砕に適したシステムの選択を行った。その結果、石炭化度に関わらず、石炭の湿式超微粉砕には摩砕方式が有利であることを明らかにした。(4)界面工学的分離法の検討超微粉砕によって得られた石炭超微粉(3μm以下100%)の物理的脱灰法として有望といわれている界面工学的分離法の中から浮選法を選び、選択凝集とカラム浮選法を組み合わせた方法の適用性を検討し、選択凝集前の粒子の分散状態が分離成績を左右することを明らかにし、完全分散を達成することがこの方法のキーポイントであることを明らかにした。(1)粉砕助剤の検討石炭の微粉砕のための助剤に関しては従来ほとんど検討が行われていない.そこで,セメント工業などで従来使用されて来た助剤の他に,石炭が一種の潤滑性物質であることを考慮して,タルクやグラファイトなどの潤滑性物質の粉砕に用いられる助剤をも含む計50種類の助剤について,石炭の窮粉砕によく用いられるボールレースミルの一種のハードグローブミルを用いて粉砕実験を行い,有効な助剤の選択を行った.その結果,カーボンブラック,ステアリン酸カルシウム,メタノール,フェノール,プロピレングリコール,酪酸などが有効であることがわかった.しかし,これらは粉砕速度を増大させる効果のあるもの,粉砕エネルギーを減少させて粉砕効率を改善する効果のあるもの,および両方の効果を有するものの3グループに分けられ,助剤の作用機構についてはそれぞれ異なるものと考えられる.現在,粉砕速度論に基づく実験を行って,これらの助剤の作用機構の解明を試みている.(2)石炭の粉砕特性と物性の関係石炭の最適粉砕システム選択のための基礎資料を得る目的で,石炭の粉砕性(ハードグローブ粉砕能指数)と物性(材料力学的性質および炭化度)の関係について実験的検討を行った.その結果,粉砕能指数と物性の間には明確な相関関係が認められ揮発分の遊離によって炭化の進んだ石炭ほど弾性的になると共に,強度が小さく粉砕性がよいことがわかった.逆に,揮発分含有率が大きく炭化度の低い石炭ほど塑性的であり,強度も大きく粉砕性も悪いことがわかった.

一般に,塑性的な砕料の粉砕は衝撃粉砕機で行うのが効率的であるとされており,炭化度に応じた粉砕機の選定が必要であることがわかった.また,超微粉砕の基礎資料を得る目的で,440μmの粒子の破壊特性を調べた.その結果,炭化度が大きく弾性的な石炭も47μmの粒子では塑性的となることがわかった.(1)粉砕助剤の検討(作用機構の解明)前年度の検討で有効性が確認された粉砕助剤の中から、粉砕効率改善効果のあるもの(ステアリン酸カルシウム)、粉砕速度増大効果のあるもの(メタノール)および両方の効果を有するもの(カーボンブラック)について、デッドスペースモデルによる粉砕データの解析を行い、作用機構の解明を試みた。その結果、ステアリン酸カルシウムは潤滑作用によって石炭微粉の流動性を向上させ、その結果粉砕効率を改善すること、メタノールは高揮発分の石炭に選択的に作用して破壊強度を低下させ、粉砕速度を増大させること、カーボンブラックは石灰微粉の分散性と流動性を向上させ、粉砕速度と効率を改善することを明らかにした。(2)超微粉砕システムの開発前年度の検討結果によれば、ぜい性的な石炭も数μm以下では完全に塑性的挙動をとるようになり、その境界粒子径は石炭化度によって変化する。塑性的な砕科の粉砕は衝撃方法が有利とされているが、一方超微粉砕には摩砕方法が有利といわれている。そこで、シミュレーション実験に代わり、石炭化度の異なる2種類の石炭を用いて衝撃方式(振動ミル)と摩砕方法(転動ミル)による湿式超微粉砕実験を行い、超微粉砕に適したシステムの選択を行った。その結果、石炭化度に関わらず、摩砕方式が有利であることがわかった。また、最適粉砕条件についても実験的に明らかにした。(3)界面工学的分離法の検討超微粉砕によって得られた石炭超微粉(3μm以下100%)の物理的脱灰法として有望といわれているのは浮選法とOil Agglomeration法で、共に界面工学的分離法である。10μm以下の粒子の浮選法としては、加圧浮選、真空浮選、選択凝集浮選、担体浮選法などがあるが、ここでは選択凝集とカラム浮選法を組み合わせた方法の適用性を検討した。その結果、選択凝集前の粒子の分散状態が分離成績を左右し、完全分散が必要であることがわかった。
マルチ破壊モードを有する次世代電子実装マイクロ接合構造の破壊制御と信頼性設計

本研究は電子デバイス鉛フリーはんだ接合部の実用化のために解決すべき信頼性問題を取り上げ,その原因を分析し,解決手法を提案するものである。鉛フリーはんだの適用における機械的信頼性問題としてまず,熱疲労サイクルによって銅配線とはんだの接合界面に生成される金属間化合物層に注目し,金属間化合物層の成長とはんだ接合部の疲労寿命の関係について示した。特に、最近リフロー温度の低温化への要求から注目されているSn-Zn系低温鉛ラリーはんだの界面強度問題と接合信頼性の確保手法について示した。また,リフロー過程において鉛フリーはんだ接合部に多く生成されるボイドに注目し,解析的および実験的手法をもちいてボイドの発生形態とはんだ接合部の疲労寿命との関係について明確にした。さらに,有限要素法を用いた鉛フリーはんだ接合部の応力・非線形ひずみ評価においての硬化則とクリープ側などの構成式の影響を調べ,その結果から,収束性に問題なくなおかつ,精度の良い応力・非線形ひずみの評価方法について提案した。本研究を通じて,電子デバイス鉛フリーはんだ接合部の実用化において特に重要となる接合界面の強度,ボイドの発生.応力・非線形ひずみ評価における構成式の適用などの信頼性評価における問題点と解決手法について示した。これらによって電子デバイス鉛フリーはんだ接合部の信頼性向上や生産コストの低減,信頼性評価の効率化が実現できると思われる。本研究では・マイクロ接合界面のミクロ構造を考慮したエレクトロニクス実装マイクロ接合におけるマルチ破壊モードの疲労破壊メカニズムを明らかにし、その信頼性のコンパティビリティを解明するとともに,その最終破壊モードの予測法および破壊モードの制御手法を確立することを目的とする。さらに,マイクロ多層接合構造の信頼性設計を行うために,材料開発と構造設計および統計的な最適化手法を取り入れた破壊モード制御・信頼性設計システムの構築を目的とする.本年度は,マルチ破壊モードを評価するための第一段階として,個々の破壊モードの特性を理解する目的で以下の研究について実施した.マイクロ鉛フリーはんだ接合部の金属間化合物層のような拡散層の非線形材料特性も含めた機械的特性を計測する方法を確立するとともに代表的な金属間化合物CuSn、CuZnおよびAuCuの弾塑性特性など材料特性を計測した。各種金属間化合物を有する接合部の疲労試験をこれまでに開発した機械的疲労試験法を用いて行い、はんだ接合部の破壊モードについて検討を行った。CAEを駆使することにより,接合部での破壊モードを制御するための力学的パラメータを抽出することができた.接合部の動的破壊挙動についての検討を行い,携帯電話などの落下衝撃負荷における破壊モードを整理することができた.以上の得られた成果から次年度においてマイクロ接合部の破壊制御を行うとともにその信頼性設計手法を確立する.本研究では,マイクロ接合界面のミクロ構造を考慮したエレクトロニクス実装マイクロ接合におけるマルチ破壊モードの疲労破壊メカニズムを明らかにし、破壊モードの制御手法を確立することを目的とする。本年度は,マルチ破壊モードを評価するための第一段階として,個々の破壊モードの特性を理解する目的で以下の研究について実施した.平成15年度は引き続き平成14年度の研究を行うとともに,以下の内容に沿って研究を遂行する.1.得られたマイクロ接合構造の各破壊モードの評価基準を用いて,破壊モード間の競合特性について検討し,マルチモードが混在する場合の最終破壊モードの発生条件について検討した.それぞれの破壊モードを支配する力学的なパラメータが異なるが,接合構造の全体数値解析を行うことによって,モード間の相互影響を明らかにすることができた.2.マルチ破壊モードのモード制御の基本的なアプローチを確立した.それぞれの破壊モードの発生条件に対する構造及び材料の影響を検討することによって,各破壊モードの発生と構造全体の関係を把握することができた.3.統計的最適化手法を用いて,それぞれの破壊モードの制御と材料・構造信頼性設計手法を確立した.さらに,各破壊モードの発生条件と構造・材料特性の間に応答曲面を生成する.この応答曲面を用いて,破壊モードの発生を近似的に評価する数式モデルを作成することができた.

4.作成した近似数式モデルに破壊モードの寿命ばらつきモデルを融合し,ばらつきを考慮した破壊モード信頼性評価・制御を行うことができた.
ヘリコバクター・シネディの疫学と病態解明に関する研究

ヘリコバクター・シネディはゲノム内にCRISPR-Cas領域を保持している。この領域には外来遺伝子の一部を獲得して自身のゲノム中に組み込んだスペーサー部位が存在し、獲得免疫機構として機能している。外来遺伝子由来のスペーサー分布は疫学解析に応用が可能であると考えられたため、本研究では菌株間の比較解析を行った。国内外分離株について検討したところ、スペーサーの欠損や獲得を明らかにすることで、他の疫学手法では区別できなかった菌株同士を識別することが可能となった。また、菌株の分離された年代とスペーサーの変化から、同一施設内での感染拡大の様子を推察することでき、菌株の変遷を辿ることが可能であった。ヘリコバクター・シネディは、複数の医療施設で院内感染を引き起こしている。本菌種の感染源・感染経路は不明であるため、二次感染予防のために分子疫学的手法を確立する必要がある。平成28年度は、細菌ゲノム上に存在する反復配列であるCRISPR領域のスペーサー配列比較による疫学調査を行った。国内外で分離された菌株についてCRISPR領域の塩基配列を決定し、比較解析を行ったところ、スペーサーの分布から伝播経路の有用な情報を得ることができた。CRISPR領域は、外来性遺伝子侵入を記憶し、獲得免疫機構として機能するため、スペーサー配列から過去に攻撃を受けた外来遺伝子が特定された。また、獲得した外来遺伝子は生息環境を反映するため、これまでの分子疫学的手法では分からなかった菌株の変遷を詳細に辿ることが可能であった。本研究にて使用したCRISPR配列比較と、細菌の疫学解析において広く用いられているMultilocus sequence typing(MLST)法とを比較してみると、MLST法では識別できなかった遺伝子型の相違をCRISPR配列では分別可能であり、同一医療施設内におけるヘリコバクター・シネディの時期別の拡散過程を推測することができた。また、国内外での多型分布が明らかとなり、国内の医療施設間での遺伝子型の比較解析も行うことができた。本手法は、ヘリコバクター・シネディ以外の菌種にも応用が可能であるため、伝播経路や拡散規模を詳細に把握できる新規の疫学解析ツールとして医療に役立つデータを提示できるものであると考えられる。平成28年度はヘリコバクター・シネディのCRISPR領域の配列比較を行い、国内外の多型分布を明らかにし、これまで用いられてきた分子疫学的手法では把握できなかった、詳細な伝播過程を辿ることが可能な疫学解析法を確立した。また、特異的プローブを用いた蛍光標識によるヘリコバクター・シネディの細胞侵入性についても観察できており、本研究は順調に進展していると考える。CRISPR領域は繰り返し配列であるリピート配列と、外来遺伝子由来のスペーサー配列から構成されており、本菌種はゲノム中にCRISPRを2つ保有している。CRISPR 1のスペーサー数は平均32個、CRISPR 2は6個であり、多様なスペーサーを獲得していることが明らかとなった。その中で、1つのスペーサーは、ヘリコバクター・シネディPAGU611株が保有するプラスミド由来であることが分かった。16S rRNA塩基配列による系統解析、MLST法、CRISPRのスペーサー分布解析では、分離株42株は3つの解析法すべてにおいて、7つのグループに分類された。CRISPRのスペーサー分布解析では、他の解析法では識別できなかった菌株間の相違を分別可能であり、国内外における本菌種の分布をより詳細に把握できることが明らかとなった。本研究成果は学術論文ならびに学会にて発表した。平成29年度は、ヘリコバクター・シネディ特異的遺伝子群の解析を中心に研究を進める。VI型分泌装置の構成タンパク質の発現を抑制したT6SS欠損株を作製して、マウス感染モデルと培養細胞を用いた解析により宿主への定着と炎症誘発について検討し、本菌種に特異的であるこの遺伝子群がどのような役割を果たしているかを解明する予定である。細菌分類学平成28年度は、疫学解析を中心に研究を進めたため、物品の購入が予定よりも少なかったこと、また、当初予定していた旅費を使用したかったため、次年度使用額が発生した。平成29年度は、ヘリコバクター・シネディの特異的遺伝子群について機能を解析し、病原性と再発機構を明らかにするために、遺伝子工学用試薬やマウス飼育用品、細胞培養用試薬等の購入に使用する予定である。
１ビット個別駆動パラメトリックスピーカを用いたアコースティックプロジェクタ

これまで研究を進めて来た指向性制御型パラメトリックスピーカは極めて直線性が高く,また任意の方向に複数の個別の音ビーム出力が可能である。そこで本研究ではより分離性の高い多方向出力に向けて素子配置や駆動信号の検討を加え,実際に円弧状の壁面を用いて反射波を観察する実験を行った。これによりスピーカの設置は一箇所でありながら様々な方向から音ビームを再生することができるアコースティックプロジェクタとでもいうべきシステムを構築することができた。前年度に作成したパラメトリックスピーカ装置を用い,本年度は壁面反射システムの試作・測定実験と2項分布を用いたマルチビーム出力手法の検討を行った。その結果として充分曲率半径の大きい反射壁と提案手法のパラメトリックスピーカを用いることにより複数かつ任意の方向から音響ビームを到来させる音場再生システムを構築することができた。1.円弧状の壁面反射を利用した音源位置制御パラメトリックスピーカはその極めて鋭い指向性から出力が壁面に対して概ね鏡面反射し,反射波上にいる受聴者は反射点から音が到来していると感じる事ができることが知られている。そこで円弧状の壁面を作成し,その中心から提案手法の指向性制御可能なパラメトリックスピーカで出力し,反射波が集中する受聴点において所望の方向から音響ビームを到来させる実験を行った。具体的には半径170cmの円筒状(高さ92cm)の反射壁を作成し出力方向を5°毎に変えていったところいずれも所望の方向から反射波が到来していることを確認した。2.2項分布出力を用いたマルチビーム出力法提案するシステムにおいては出力する音響ビームのサイドローブがそのまま虚像となってしまう。そこでパラメトリックスピーカのアレイ出力に2項分布を導入することによりサイドローブを抑圧する手法を提案・検討した。2項分布アレイ出力によりサイドローブは抑圧されるが1音源出力のパラメトリックスピーカにおいてはメインローブのレベルが低減し利点は少ない。一方本研究では指向性制御により多方向に音響ビームを出力することを目的としている。そこでアレイ内での各ビームの出力分布位置をずらし重ね合わせる配置とすることにより総出力レベルの低下を抑えつつ各ビームのサイドローブを低減させる手法を検討した。その結果3ビーム出力時にシミュレーションで10dB,実測で34dB程度のサイドローブ抑圧効果が認められた。姿勢や個人差によらない3次元音場の再生手法の確立は音によるコミュニケーションにおいて重要である。本研究は超指向性スピーカとして利用されているパラメトリックスピーカにアレイ信号処理による指向性制御を導入し,それら出力を壁面に反射させ受聴するシステムの構築を目的としている。本研究期間において以下の検討を行った。・アレイ素子の駆動間隔に起因するグレーティングローブやサイドローブは本手法では受聴者にとって虚像となってしまう。そこで,本実験の対象となる水平方向へのグレーティングローブを抑圧した素子配置の指向性制御型パラメトリックスピーカを検討・試作し実測により有意性を確認した。また,原理的にサイドローブが発生しない2項係数分布駆動の本手法への導入を提案し,マルチビーム出力時にスピーカ効率を落とさずにサイドローブを抑圧する条件を確認した。・円弧状の壁面を作成し,中心点に設置した試作スピーカの出力に対する反射波の測定実験を行った。スピーカ出力方向を水平方向に制御し,受聴点付近での音圧分布を測定することにより所望の方向からの到来音が得られていることを確認した。また,壁面に楕円形状を導入することにより垂直方向への制御も可能となる構成を提案し,壁面の設計をおこなうとともにマルチビーム出力による波面合成手法の基礎検討を行った。・提案手法は指向性が故に受聴点への正確な放射が求められる。そこでパラメトリックスピーカにカメラを設置し,画像処理と併用することによりスピーカと対象点の相対角度を確定させるシステムを構築しその有用性を確認した。これら成果により,設置する音源が一か所でありながら受聴点において任意の方向から,かつ同時に複数の個別の音を到来させることができる音場再生システムを構築することができた。本手法は周囲の環境や空間の広さにも頑強であり,バリアフリーシステムなどへの応用も大いに期待できる。本研究は超指向性スピーカとして利用されているパラメトリックスピーカにアレイ制御を導入し,壁面反射を介すことにより音源位置を任意に制御できる3次元音場再生システムの構築を目的としている。本年度は精細に波面を制御可能なパラメトリックスピーカの作成と基礎測定を行った。また,本装置を用いる事により複雑な波面の超音波ビームを生成できることからパラメトリックスピーカの分野で潜在的な課題となっていた受聴点における超音波領域のエネルギーを独立に制御できる可能性を示した。1.高精細な波面の生成を目的としたパラメトリックスピーカの作成超音波素子の配列を正三角形状とし,水平方向を個別駆動する64ch制御の指向性可変なパラメトリックスピーカを作成した。

制御範囲が水平方向に限られるものの各チャンネルには個別の2.8MHzの1bit信号をアサインでき,また22MHzサンプリングでの遅延を任意に付加することが可能である。各列の間隔は水平方向で約5mmとほぼ空間の標本化定理を満たしており指向性制御時に問題となるグレーティングローブが原理的に発生しない。本装置による各方向への超音波ビーム出力時の指向性を測定し,上記要件を満たしつつ15度内で30dB以上の超指向性(復調音)を有していることを確認した。2.受聴点における超音波帯域の独立制御パラメトリックスピーカはその超音波出力の健康への影響がしばしば議論されていた。そこで超音波と可聴音の伝搬特性の違いに着目し,対象者が受聴する点では超音波のエネルギーが抑圧されるような再生波面の生成法を提案した。具体的には提案装置を用いて焦点制御を行うことにより,受聴点に至る過程は概ね平面波でありながら超音波エネルギーを受聴点外に集中させる実験を行った。その結果受聴点において目的信号である可聴音にはほぼ影響を与える事なく超音波エネルギーを10dB以上抑圧することができた。本年度は壁面反射型3次元音場再生システムにおける反射壁の検討とマルチビーム出力法の検討を行った。研究遂行上での位置づけとしては,提案するシステムの基礎技術の有用性を確認した。指向性制御されたパラメトリックスピーカの音響出力ビームは充分な曲率半径を持つ反射壁面に対して概ね鏡面反射することがわかり,受聴点に対して任意の方向から音響ビームを到来させることが可能であることを実験により確認することができた。また2項分布をアレイ信号処理に導入することによりマルチビーム出力時の各ビームのサイドローブを抑圧することができ,このことは提案システムにおける虚像を抑圧したことになる。これらの成果によりビーム出力から反射までの環境を整えることができたと判断した。一方で予定していた再生波面の合成に関する理論面では進展が少なかったことから概ね順調とした。本年度は基礎段階として精細な波面制御が可能なパラメトリックスピーカを作成し,特性を確認した。研究遂行上での位置づけとしては,次年度以降検討を進めるシステム全体におけるキーデバイスを確立したと考えている。一方試作したシステムの検証を進めていく上で新たな知見として超音波領域の独立制御手法の基礎的な検討を加えることができた。これは当初の予定になかった一つの進展であり,提案していたシステムに予定外の成果が含まれる可能性がある。初年度に反射壁の設計を行う従来の計画と順番を前後したものの一定の成果を得たこと,新しいテーマを加えたことを考慮し概ね順調とした。これまでの成果として充分曲率半径の大きい反射壁と提案手法のパラメトリックスピーカを用いることにより複数かつ任意の方向から音響ビームを到来させる音場再生システムを構築することができた。本研究の目的はこれらシステムを用いてシームレスな立体音場を再生しようというものであることから平成25年度は再生波面について検討を進める。本手法は反射波面を受聴点で重ね合わせることから広義の波面合成法の一種と考える事が可能である。
有限自由分解とgeneric initial idealの研究

Algebraic shiftingと単項式イデアルの次数付きベッチ数に関する研究において最も重要な問題の一つは,Herzogの予想と呼ばれるベッチ数の不等式に関する4つの予想である.当該研究課題ではこのHerzogの予想についての研究を進めて来たが,今年度,combinatorial shiftingと呼ばれるalgebraic shiftingに近い作用を取ることで次数付ベッチ数は減少しない,ということを証明し,特に,これにより上記の一連の不等式のうち未解決であったものの一つを肯定的に解決した.2006年BabsonとNovikは従来のalgebraicshiftingの一般化として,colored algebraic shiftingと呼ばれる作用を導入した.このcolored algebraic shiftingがalgebraicshiftingが持つような様々な良い性質を持つか?ということが注目されているが,今年度の研究成果の一つとして,colored algebraic shiftingを取る事で次数付ベッチ数は減少しないという結果を証明し,colored algebraic shiftingの基礎理論の構築に貢献した.組合せ論における重要な研究問題の一つに,与えられた単体的複体のクラスに対しそのクラスに入る単体的複体の面の個数の特徴付けを与えよ,という問題がある.今回,algebraicshiftingについての最先端の理論を応用することで,コーダルグラフに付随するflag complexの面の個数の特徴付けを与えるという結果を得た.本年度は低次元の単体的複体のalgebraicshiftingの振る舞いを計算可換代数の重要な不変量の一つである次数付ベツチ数という観点から研究を行った。本年度の主な実績は次の3つである。2.cyclic polytopeとstacked polytopeと呼ばれる特別な凸多面体の境界複体のalgebraicshiftingを計算。algebraicshiftingとは単体的複体△から別の単体的複体を作る写像でgeneric initial idealの理論と深い関係がある。私はある特殊な場合の低次元の単体的複体に対し、algebraicshiftingやgeneric initial idealを計算する方法を与え、その計算方法を使い1のイデアルの構成及び2の計算を行った。1は計算可換代数の分野で存在が期待されていたものに実際に実例を与えたもので、その結果はMathematica Sacndinavicaで掲載された。また、2は、組合せ論に於ける凸多面体の面の数え上げの問題とも密接に関係しており、特にKalaiの予想の一つを部分的に解決している。こちらはDiscrete Mathematicsに掲載が決定し現在印刷中である。また、上記の低次元の場合に使った理論を一般化することで、3を解決することにも成功した。3の成果はArkiv for matematikに於いて現在印刷中である。本年度得られた最も重要な研究成果は、球面のalgebraicshiftingに関するGil Kalaiの予想の一つを解決したことである。1980年代中頃、Gil KalaiとKaranbir Sarkariaは、単体的球面のalgebraic shiftingが満たすべき必要十分条件に関するある予想を提唱した。更に、Gil Kalaiはその十分条件はsqueezed sphereと呼ばれる球面で得られることを予想した。今回、私は、次数ベッチ付数とalgebraic shiftingの関係に注目し、代数的な観点からsqueezed球面に関する研究を行い、上記の予想の十分条件を証明することに成功した。上記の単体的球面のalgebraicshiftingの必要十分条件についての予想はalgebraicshiftingに関する研究において、現在、最も重要な問題とされており、今回の研究成果はそお十分性が正しいことを証明した画期的な結果である。また、generic initial idealと次数付ベッチ数、有限自由分解の関係について、純粋に代数的な観点からも研究を行い、等の研究成果を得た。Algebraic shiftingと単項式イデアルの次数付きベッチ数に関する研究において最も重要な問題の一つは,Herzogの予想と呼ばれるベッチ数の不等式に関する4つの予想である.当該研究課題ではこのHerzogの予想についての研究を進めて来たが,今年度,combinatorial shiftingと呼ばれるalgebraic shiftingに近い作用を取ることで次数付ベッチ数は減少しない,ということを証明し,特に,これにより上記の一連の不等式のうち未解決であったものの一つを肯定的に解決した.2006年BabsonとNovikは従来のalgebraicshiftingの一般化として,colored algebraic shiftingと呼ばれる作用を導入した.このcolored algebraic shiftingがalgebraicshiftingが持つような様々な良い性質を持つか?ということが注目されているが,今年度の研究成果の一つとして,colored algebraic shiftingを取る事で次数付ベッチ数は減少しないという結果を証明し,colored algebraic shiftingの基礎理論の構築に貢献した.組合せ論における重要な研究問題の一つに,与えられた単体的複体のクラスに対しそのクラスに入る単体的複体の面の個数の特徴付けを与えよ,という問題がある.今回,algebraicshiftingについての最先端の理論を応用することで,コーダルグラフに付随するflag complexの面の個数の特徴付けを与えるという結果を得た.
細菌感染病態における一酸化窒素の多面的病因論に関する研究

細菌感染症において、NOは感染防御作用を発現することが示唆されている。感染病巣において産生されるスーパーオキサイド(O_2^-)は、NOと速やかに反応してNOよりも反応性の高いパーオキシナイトライトを生じるが、このパーオキシナイトライトは強力なoxidantであり、強い細胞傷害性を有しNOの抗菌活性に関与する。マウスチフス症モデルにおいて、iNOSは、肝内で形成される微小膿瘍内に集積した好中球を中心とする炎症浸潤細胞に強く発現されており、パーオキシナイトライトなどの活性酸化窒素生成のバイオマーカーであるニトロチロシンの免疫染色を施すと、微小膿瘍内に限局した濃染像が認められた。このモデルにNO合成阻害剤を投与した場合や、あるいは、iNOS欠損マウスのサルモネラ感染においては、肝における微小膿瘍形成不全が観察され、細菌数の増加とともに敗血症へと移行し致死率が上昇していた。また、iNOS欠損マウスにおけるサルモネラ感染肝組織においては、広範な肝細胞のアポトーシスがもたらされた。このことは、NOが単なる抗菌物質として作用するのではなく、その強い抗アポトーシス活性を介して、細胞・臓器保護作用を発揮し感染防御作用を間接的に発現していることを示している。また、我々は、緑膿菌による気道感染モデルなどにおいても、NOが感染防御能を発揮することを確認しており、サルモネラ感染モデルのみならず、多くの細菌感染症においてはNOは抗菌的に作用すると考えられる。一方、Helicobacter pyloriによる胃感染系においては、ヒトの感染でも、スナネズミ感染やマウス感染モデルにおいても、感染胃粘膜局所におけるiNOSの誘導とNOの過剰産生がもたらされるものの、はっきりしたNO依存性の抗菌活性は認められなかった。これは、H.pyloriが、パーオキシナイトライトの消去システムを発現しているため、NOの抗菌作用に耐性であるためであると思われた。さらに興味あることに、H.pyloriの慢性感染系においては、NO由来の活性酸化窒素により、宿主細胞の塩基損傷を介して、強力な変異原性が発揮され、胃癌の発生を誘発する可能性も示唆されている。NOは、循環系・神経系の情報伝達にとどまらず、感染・炎症・免疫反応のメディエーターとして機能し、さらには免疫反応の調節、アポトーシスの制御、発癌など幅広い生命現象にかかわっていることが明らかにされつつある。この様な多彩な活性は、NOそのものによる直接的作用のみならず、パーオキシナイトライトなどのNO由来の活性酸化窒素種により発現されることもわかってきた。NOは感染症においてほぼ普遍的に産生され、生体内で抗菌活性を発揮するだけでなく病原体と宿主の相互作用を修飾する重要な役割を演じている。感染防御と病態形成におけるNOの多彩な生物活性の解明は、21世紀における感染病因論の新たな展開の糸口となるかもしれない。

感染防御と病態形成におけるNOの多彩な生物活性の解明は、21世紀における感染病因論の新たな展開の糸口となるかもしれない。本研究においては、主にin vivoの感染モデルを用いて、細菌感染における一酸化窒素(NO)の感染防御作用と病態生理活性という二面的な機能発現の分子メカニズムの解析を進めている。例えば、本年度は、誘導型NO合成酵素(iNOS)欠損マウスを用いて、ネズミチフス菌感染病態を解析したところ、NOがネズミチフス菌に対して大変重要な感染防御活性を発揮していることが分かった。また、NO由来の強力な抗菌物質であるパーオキシナイトライトに対する抵抗性が、ネズミチフス菌の病原性の発現に寄与していることも示された。現在、ネズミチフス菌のパーオキシナイトライトに対する抵抗性遺伝子の同定を進めている。さらに、同様のiNOS欠損マウスを用いて、Helicobacter pylori感染モデルの病態を解析したところ、ネズミチフス菌とは全く異なり、iNOS欠損マウスにおいては野生型マウスに比較して、胃粘膜病巣における細菌増殖が減少する傾向が認められ、抗H.pylori抗体の産生も、iNOS欠損マウスにおいてより良好であった。従って、H.pylori感染系においては、NOはむしろ宿主の感染防御応答に対して抑制的に作用しているものと考えられた。今後さらに、この様な細菌感染におけるNOの多面的機能の発現メカニズムを解析し、細菌感染病態の解明と新たな治療法の開発を目指す予定である。本研究においては、細菌感染における一酸化窒素(NO)の多面的な機能発現のメカニズムを解析し、NOの関わる細菌感染病態の解明と治療の新たな展開を試みる。特に本年度は、誘導型(iNOS)欠損マウスを用いて、ネズミチフス菌感染におけるNOの感染防御作用のメカニズムについて解析した。その結果、野生型マウスのネズミチフス菌感染において、本菌の主要な標的臓器である肝組織にiNOSが発現誘導され、過剰なNO産生がもたらされることがわかった。一方、iNOS欠損マウスにおいては、ネズミチフス感染に伴ったNO産生誘導は認められず、野生型マウスに比較して、ネズミチフス菌の肝組織における増殖が促進し、重度の敗血症に移行し、死亡率が著明に亢進した。さらに興味あることに、iNOS欠損マウスのネズミチフス菌感染肝組織においては、広範囲な肝細胞アポトーシスの誘導が認められ、NOがネズミチフス菌に対して直接的な抗菌活性を発揮するだけでなく、ネズミチフス菌により感染した組織や細胞(肝細胞やマクロファージなど)に対して、その強力な抗アポトーシス作用により細胞保護効果をもたらしているものと思われた。この知見より、ネズミチフス菌感染症において、NOが多面的な感染防御作用を発揮していることが明かとなった。現在、腸管におけるネズミチフス菌の侵入場所であるパイエル板におけるNOの感染防御作用のメカニズムを、その抗アポトーシス活性に焦点をあて解析を進めている。本年度は、サルモネラ感染マウスモデルに野生型マウスと誘導型NO合成酵素(iNOS)欠損マウスを用いて、NOの抗菌および細胞保護作用を解析した。
西欧・環太平洋地域及び南アジアにおける女性学研究・教育の現状に関する調査研究

以下に見られるような成果が得られた。1.諸機関の訪問による女性学情報の交換と今後の交流の展望特に以下の研究諸機関とは、今後研究紀要をはじめとする情報の交換等が約束されており、女性学を媒介とした相互の理解と交流が深められていくはずである。即ち(1)A班:ビーレフェルト大学学際的女性研究所IFF(西独)、EC本部内のヨーロッパ女性研究センター(ベルギー)、ISS国立社会科学研究所(蘭)、ロンドン大学ジェンダー教育研究所(英)など。(2)B班:ミュンヘンIFO経済研究所(西独)、連邦青年婦人省(同)、緑の党(同)など。(3)C班:ミラノ大学(伊)、エクス・アン・プロバンス大学(仏)、パリ大学(同)など。さらに、今後の共同研究(女性学会・女性学シンポジウム・客員研究員及び客員教授などの交換等)を企画するために必要な基礎的情報も蓄積され、国際的な女性学ネットワークを強化することができた。また、欧米を中心に日本への学問的な関心が高まりつつある中で、日本の女性学に関する紹介を行い、西欧における日本への理解を深めた。2.女性学関連文献資料の収集(1)購入した図書は主に以下の分野のものである。即ち、女性史、ジェンダー研究、女性労働、女性と家族(働く母親と子供、パートナーシップ)、母性、女子教育、芸術、フェミニズム理論、女性政策、女性と学問など。現地で、英文、独文、仏文、伊文の文献資料合計約1500冊を購入した。(本研究費補助金のほかに研究班員の寄贈その他の財源が充当され、主としてお茶の水女子大学に配置される予定である。)(2)尚、諸機関から寄贈を受けた資料はお茶の水女子大学女性文化研究センターと国立婦人教育会館にそれぞれ保管する。3.西ドイツ、イギリス、ベルギー、フランスの女性学研究機関、行政機関への郵送によるアンケート調査の結果郵送法によるアンケート調査に返答のあった諸機関からは、多数の資料が同封されていた。現在、以下のような手順で集計を行いつつある。(1)研究機関ごとにデータ内容を整理し、比較可能な設問に関しては、一覧表による整理を行う。(2)共通して見られる女性学研究の動向、機関運営上の困難等を析出する。(3)個々の研究機関の特徴づけを行う。(4)調査結果を報告書にまとめると共に集計データをお茶の水女子大学女性文化研究センター及び国立婦人教育会館婦人教育情報センターに納め公開する。これらの資料は、すでにお茶の水女子大学での修士課程、博士課程の学生たちや、女性文化研究センターを利用する研究者たちが利用予約をしており、今後は広く公開されることによって女性学の研究発展に大きく役立つことになろう。4.研究成果の報告研究分担者と研究協力者は研究成果を論文にまとめつつある。西欧の女性学の動向及び女性学と行政の関わりに関する系統だった研究は、日本ではまだ緒についたばかりであるが、我々の研究調査作業は、今後の日本における女性学研究並びにその隣接諸分野の学際的研究の展開に新たな可能性を開く上で重要な役割を果たしはじめている。5.お茶の水女子大学と国立婦人教育会館による共同プロジェクトの意義女性学に関する調査を研究教育機関(お茶の水女子大学女性文化研究センター)と、国立の社会教育施設(国立婦人教育会館)が共同で実施したことには、以下のような意義が見い出される。(1)女性学研究を学術的領域にとどめずに、その成果を広く社会教育、女性政策に応用発展させている例に身近に触れることができ、今後の研究、教育、施策の課題として多大な示唆を得たこと。(2)大学を中心とする研究教育組織の形成とその推進のための方法に関しての多様な可能性を知り得たこと。6.まとめ今回の海外学術調査によりヨーロッパの女性学の現状に組織的にふれたことにより、日本の女性学推進の方向性に関する多大な示唆を得て、今後のわれわれの課題に対する具体的な取り組みの方法を見い出したことと、各研究分担者・研究協力者の個別の研究論文執筆に関する資料を収集し得たことの意義は、まことに大きいものであった。

現地で、英文、独文、仏文、伊文の文献資料合計約1500冊を購入した。(本研究費補助金のほかに研究班員の寄贈その他の財源が充当され、主としてお茶の水女子大学に配置される予定である。)(2)尚、諸機関から寄贈を受けた資料はお茶の水女子大学女性文化研究センターと国立婦人教育会館にそれぞれ保管する。3.西ドイツ、イギリス、ベルギー、フランスの女性学研究機関、行政機関への郵送によるアンケート調査の結果郵送法によるアンケート調査に返答のあった諸機関からは、多数の資料が同封されていた。現在、以下のような手順で集計を行いつつある。(1)研究機関ごとにデータ内容を整理し、比較可能な設問に関しては、一覧表による整理を行う。(2)共通して見られる女性学研究の動向、機関運営上の困難等を析出する。(3)個々の研究機関の特徴づけを行う。(4)調査結果を報告書にまとめると共に集計データをお茶の水女子大学女性文化研究センター及び国立婦人教育会館婦人教育情報センターに納め公開する。これらの資料は、すでにお茶の水女子大学での修士課程、博士課程の学生たちや、女性文化研究センターを利用する研究者たちが利用予約をしており、今後は広く公開されることによって女性学の研究発展に大きく役立つことになろう。4.研究成果の報告研究分担者と研究協力者は研究成果を論文にまとめつつある。西欧の女性学の動向及び女性学と行政の関わりに関する系統だった研究は、日本ではまだ緒についたばかりであるが、我々の研究調査作業は、今後の日本における女性学研究並びにその隣接諸分野の学際的研究の展開に新たな可能性を開く上で重要な役割を果たしはじめている。5.お茶の水女子大学と国立婦人教育会館による共同プロジェクトの意義女性学に関する調査を研究教育機関(お茶の水女子大学女性文化研究センター)と、国立の社会教育施設(国立婦人教育会館)が共同で実施したことには、以下のような意義が見い出される。(1)女性学研究を学術的領域にとどめずに、その成果を広く社会教育、女性政策に応用発展させている例に身近に触れることができ、今後の研究、教育、施策の課題として多大な示唆を得たこと。(2)大学を中心とする研究教育組織の形成とその推進のための方法に関しての多様な可能性を知り得たこと。6.まとめ今回の海外学術調査によりヨーロッパの女性学の現状に組織的にふれたことにより、日本の女性学推進の方向性に関する多大な示唆を得て、今後のわれわれの課題に対する具体的な取り組みの方法を見い出したことと、各研究分担者・研究協力者の個別の研究論文執筆に関する資料を収集し得たことの意義は、まことに大きいものであった。
ケナフ茎芯廃材を用いたセルロース繊維強化型ポリウレタン複合材料の創製

ケナフ茎芯(木質部)をポリエチレングリコールで加溶媒分解して、ウレタン材料のポリオール成分として活用することを試みた。特に、ケナフに含まれるセルロース繊維分を積極的に未溶解分として残す加溶媒分解に注力をおいた。この手法で得られた分解物を原料として、残存繊維分が力学特性補強の役割を果たす、いわばセルロース繊維強化型ポリウレタン材料の創製を期待した。まず、上記に合目的的な加溶媒分解条件の決定を行った。加溶媒分解における反応容器の形状、撹拌方法、試料性状、溶媒量比、酸触媒の種類と量、及び反応時間を検討因子とした。得られた試料の残渣率、残渣分のFT-IR分析、及び溶解分の水酸基価の結果を考慮すると、ケナフ/ポリエチレングリコール分解溶媒仕込み重量比=1、硫酸触媒量=0.25mMol/ケナフ試料g、反応時間=30分が最適条件と決定した。この条件から得られるケナフ木質部加溶媒分解物は、溶解部の水酸基当量=220mg KOH/分解物g、不溶分52%(不溶分はセルロースに近いIR吸収パターンを示す)であった。不溶残渣を光学顕微鏡で観察したところ、短い繊維が多く見られた。この最適分解条件から得られたケナフ由来ポリオールを原料として、溶媒キャスト法でポリウレタンフィルム試料を作成した。不溶残渣を除去したフィルム試料と比べ、残渣を含む分解全液から調製したそれは引張強度とヤング率は高くなり、破壊伸びは小さいという傾向を示した。一例として引張強さ56MPa、ヤング率0.75GPaを示し、硬質ポリウレタンとしての応用が期待できる。一方で、不溶残渣を含む分解全液から調製したフィルム試料では、ガラス転移温度が増加すると共に高温域(150°C付近)でのゴム状平坦部の貯蔵弾性率が高くなった。残渣とイソシアネート化合物が反応して架橋構造が形成されることが強く示唆された。ケナフ木質部をポリエチレングリコールで加溶媒分解して、ウレタン材料のポリオール成分として活用することを試みた。これまで植物を加溶媒分解し石油代替原料を取得する研究は可能な限り溶解化する点に注力が置かれてきた。本検討ではケナフに含まれるセルロース繊維分を積極的に未溶解分として残す加溶媒分解を目指した。この手法により、残存繊維分が補強剤の役割を果たす、いわばセルロース繊維強化型ポリウレタン材料の創製を期待した。当該年度は、上記に合目的的なポリオール原料を得るに最適な加溶媒分解条件を検討した。加溶媒分解における反応容器の形状、撹拌方法、試料性状、溶媒量比(以下液比)、添加触媒(硫酸)量、及び反応時間を様々に変えて実験を行った。得られた試料の残渣率、残渣分のFT-IR分析、及び溶解分の水酸基価を測定した。液比を7から順に下げていったところ、液比1までは試験管状の簡易な反応装置で加溶媒分解が可能なことが判明した。次に液比を1に固定して、他の条件での分解挙動を精査した。酸触媒量0.30mMol/gの場合、反応時間が経過するにつれ、一度加溶媒分解されたリグニンおよびセルロース分解物の縮合が起こる。酸触媒量0.20mMol/g場合、加溶媒分解はあまり進行しない。中間的な触媒量の0.25mMol/gにおいて、反応時間30分でリグニンが十分に加溶媒分解され、得られた残渣はセルロースに近いことが示された。液比1・酸触媒量0.25mMol/試料g・反応時間30分が標記目標に適当な条件と考えられた。この条件から得られるケナフ木質部加溶媒分解物は、溶解部の水酸基当量=220mgKOH/試料g、不溶分52%(同成分はセルロースに近いIR吸収パターンを示す)であった。その他に、取得分解物の特性を自由にコントロール出来る分解条件を整備した。

不溶残渣を除去したフィルム試料と比べ、残渣を含む分解全液から調製したそれは引張強度とヤング率は高くなり、破壊伸びは小さいという傾向を示した。一例として引張強さ56MPa、ヤング率0.75GPaを示し、硬質ポリウレタンとしての応用が期待できる。一方で、不溶残渣を含む分解全液から調製したフィルム試料では、ガラス転移温度が増加すると共に高温域(150°C付近)でのゴム状平坦部の貯蔵弾性率が高くなった。残渣とイソシアネート化合物が反応して架橋構造が形成されることが強く示唆された。
マーモセット発声修飾神経基盤の解明：１次運動野・前運動野の機能解析

サルチェアーに固定したマーモセットに、学習によって獲得されるPhee callで発声を促す訓練を行い、サルの一次運動野・前運動野における発声関連領域をmicro electrocorticography(micro ECoG)を用いて電気生理学的に同定する。次に、同定した脳領域に対し電気刺激を加え、サルのLarynxの動きへの影響の有無とPhee call発声パターンの変化を解析する。最後に、上記脳領域に順行性トレーサーを投与し、還流固定後、脳幹を含む脳組織の解析を行うことで、マーモセットにおいて発声に寄与する一次運動野・前運動野からの投射先(神経回路網)を明らかにする。