hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拡張された重力理論に基づく宇宙の歴史を再現する模型の構築

宇宙の加速膨張を中心に宇宙の時間発展を記述するような模型として、様々な修正重力の模型を調べた。これらの模型の中で、以前から調べていた、スカラー場が重力と結合した理論やいわゆるF(R)重力理論、F(T)重力理論に加え、重力子が質量を持つ理論、二つの計量を含む理論、ボルン=インフェルト型の重力理論について、矛盾のない模型となっているかどうかを調べた。また、近年の宇宙の観測から、宇宙初期についての情報が得られてきていることから、それに基づいて、これらの修正重力の模型を検証できないかを調べた。以上の研究は論文にまとめられ、既に9編の論文が学術雑誌に掲載されている。重力子が質量を持つ理論では質量を持つスピンが2の粒子が現れ、自己相互作用をする。私は学生と、この模型を簡単化した模型を提案するとともに、背景時空が曲がっているときに矛盾がないとともに解が安定になる条件を調べた。二つの計量を含む理論については、この理論でブラックホールが解として現れる条件や、そのエントロピー、また反蒸発という現象が起こるかを調べた。ボルン=インフェルト型の重力理論では、曲率に上限があると期待されるので、この模型で星の崩壊によってブラックホールが形成されるかなどを調べた。その他、スカラー場が重力と結合した理論やいわゆるF(R)重力理論、F(T)重力理論、更にマイメティックと呼ばれる理論、ドメインワォール宇宙についてインフレーションと矛盾がないか等を調べた。現在の宇宙の加速膨張の研究の中で、宇宙膨張の中で非常にソフトな特異性を持つ振る舞いが膨張の過程で現れうることが示唆されていたが、宇宙初期の加速膨張期であるインフレーションの最中にこの特異性を持つ振る舞いが起こった時の影響及び懸賞の可能性について調べた。また、いわゆる宇宙功問題のうち物質の量子補正からくる非常に大きな真空のエネルギーの問題を解決するため、かなり前よりユニモジュラー重力理論という理論が提案されていた。この重力理論をF(R)重力理論に拡張し、宇宙膨張の発展がどのように記述されるかについて調べた。また、真空のエネルギーの問題に関連し、ユニモジュラー重力理論を拡張または変形し、位相的場の理論で解決する模型を提案した。また、この宇宙が5次元時空中に浮かぶドメインワォールであるシナリオを調べ、膨張宇宙を記述するような動的なドメインウォールの模型で重力子、スピノール粒子、ベクトル粒子の場など様々な場が局在化するかを調べた。特に、5次元では存在しないカイラル粒子が動的なドメインワォールでどのように現れるかを明らかにした。F(R)、ガリレオン模型、重力子が質量を持つ模型、スピン2の場が重力と相互作用する模型、ドメインウォール模型、ボルン=インフェルト重力、マイメティック模型やユニモジュラー重力など様々な修正重力理論とその拡張を考え、宇宙の発展を記述する模型の構築、また、その検証可能性、理論としての矛盾のなさ等について詳しく調べ、模型に対する制限等を与えた。その結果、ある程度拡張された模型を考え、更にパラメーター等に制限を課すと、ほとんどの模型で宇宙の膨張の歴史を再現することが分かった。
三次元関節運動ロボットシステムを用いた距骨下関節の生体力学的研究

本プロジェクトでは、ロボット工学を応用した三次元力学試験機により未固定凍結人体標本を用いた距骨下関節の生体力学的特性を研究することと、より良い靭帯再建術の開発を目的とした。実験は首都大学東京のエンジニアと共同で作業した。距骨下関節の安定性に関与する踵腓靭帯の機能について、in situ forceとその貢献度を算出した。このデータを利用し、より生体に近い状態を再現する靭帯再建術の開発を行った。再建靭帯固定時の初期張力条件を変えて関節力学試験を行った結果、初期張力30Nが最も生体に近い関節安定性と関節運動を再現することがわかった。本研究成果は足関節部靭帯損傷後の治療成績向上に貢献可能である。本プロジェクトでは、ロボット工学を応用した三次元力学試験機により未固定凍結人体標本を用いた距骨下関節の生体力学的特性を研究することが目的である。平成25年度は実験系の開発を主な活動とした。実験を行うにあたり、標本の準備や計測機器への固定方法、標本にかける荷重量やその方向などを決定する必要がある。このために計測機器の開発者である首都大学東京と会議を行った。またそれをもとに予備実験を行った。関節にはせん断力やトルクをかけ、その際の関節変位量を測定した。その結果、骨を強固に計測機器に固定するためには、金属スクリューやピンなどを用いるなどの工夫が必要であることがわかった。またこの領域の最新の情報や意見交換を目的に、学会参加を行った。国内ばかりでなく海外の学会(Orthopaedic Reseach Society, USA、2014年3月)でもこの実験系に関する発表を行った。発表時にはこの分野で著名なドクターからの質問も得て、有意義なディスカッションをする機会を得た。距骨下関節はいまだ生体工学的研究が進んでいない分野であることを再認識した。関節安定性や靭帯の機能を解明することは、受傷機転やその予防、治療への貢献が期待できるという思いを新たにした。本計測器を用いた足関節ー距骨下関節複合体の生体工学的研究についての論文作成を行った。本論文では足関節と距骨下関節を一体として研究したデータを扱っている。英文雑誌に投稿し、広く成果を公表するととともに意見も得られることを期待している。今年度を振り返って、関節の機能や性質を解明することも重要であるが、それらの結果からより有効な治療方法を開発することが望まれることを感じている。そのためこのことを最大の目標にして、研究を進めていきたいと考えている。前年度まではこの三次元力学試験機を用いて、踵腓靭帯の関節制動について、背屈10度、0度、底屈15度、底屈30度におけるin situ forceとその貢献度を算出しえた。この研究は、首都大学東京のエンジニアと共同での作業となった。今年度は前年度までに得られた踵腓靭帯のデータを利用することで、靭帯損傷後や関節不安定症に対する靭帯再建術において、より生体に近い状態に近づけられるような方法の開発を検討している。そのために靭帯の再建材料、固定部位や引っ張り方向、張力などの条件を変えて、再建術を行うことができるような新たなデバイスの作製が必要であり、それらを駆使しながら新たなデータを蓄積が必要と考えられる。平成27年度は前年までに開発・整備した実験系を用いて、再建術を行う上で必要なデバイスのデザインやその作製を行うことができた。新たなデバイスを使用した実験からは再建術後の新たな知見も得られており、今後はデータを蓄積し、どのような方法が有用であるかを模索しながら研究を進めることが可能と考えられる。今年度は前年度までに得られた踵腓靭帯のデータを利用することで、靭帯損傷後や関節不安定症に対する靭帯再建術において、より生体に近い状態に近づけられるような方法の開発を検討した。人体足標本に対して踵腓靭帯再建術を行い、再建術前後でのキネマティクスや関節安定性を三次元力学試験器で計測した。さらに関節運動中に再建靭帯にかかる張力を測定する装置を開発し、その計測を行った。靭帯再建時には靭帯の初期固定張力を変えることで4条件設定した。その結果、生体における靭帯の張力に近い初期張力に設定した条件において、最も正常に近い足関節運動や安定性を得ることができた。現在行われている足関節外側靭帯再建術においては、再建靭帯の初期固定張力は様々である。初期固定張力は計測されておらず、再建靭帯に徒手最大張力をかけた固定が一般的である。このような場合、本研究の結果から靭帯再建後の足関節運動は正常と異なる状態におかれることが考えられた。本研究の結果は、足関節外側靭帯再建術の成績向上に直接つながる知見となり、靭帯損傷者の日常生活改善やスポーツ活動への貢献、将来的な変形性足関節症予防などにつながる意義を有すると考えられた。

本プロジェクトでは、ロボット工学を応用した三次元力学試験機により未固定凍結人体標本を用いた距骨下関節の生体力学的特性を研究することと、より良い靭帯再建術の開発を目的とした。実験は首都大学東京のエンジニアと共同で作業した。距骨下関節の安定性に関与する踵腓靭帯の機能について、in situ forceとその貢献度を算出した。このデータを利用し、より生体に近い状態を再現する靭帯再建術の開発を行った。再建靭帯固定時の初期張力条件を変えて関節力学試験を行った結果、初期張力30Nが最も生体に近い関節安定性と関節運動を再現することがわかった。本研究成果は足関節部靭帯損傷後の治療成績向上に貢献可能である。次年度は実際に靭帯再建術の実験を重ねることで、新たなデータを蓄積する。それらの結果を踏まえ、現在行われている各種の靭帯再建手術の効果評価を行う。また本研究から得られた新知見を用いると、より有効な新しい手術治療法の開発研究に進むことができると考えている。再建術を行う上での、実験デバイスや三次元力学試験機の操作の専門性の高さから、首都大学東京のエンジニアとの共同作業が必須である。さらに得られた知見を学会発表などにより公表していく予定である。整形外科平成25年度は実験系の開発を主な活動とした。予備実験や工学者とのディスカッションにより大まかな実験系は確立した。また研究テーマを取り巻く新しい情報や臨床的問題点も入手しえた。当初計画した実験が行えないことがあったため。また、実験機器については既存のものを再利用等が可能であったため、新たに作製・購入費用を抑えることができたことによる。実験を進めデータをさらに積み重ねる。手術治療の効果、開発実験のための新たな実験デバイスを作製する。得られた知見をまとめ学会(国際学会含む)発表を予定している。次年度は実際のデータ採取が目的となる。予備実験にはさらに数体の標本が必要である。本実験系では、実験が進展してからの実験条件の変更は難しい。貴重な献体を無駄にしない為にも、この予備実験や実験系の確立は慎重に行う。また臨床的意義を考慮し、新しい治療法の開発を視野に入れた研究を進めることを方針とする。実験場所は札幌医科大学とし、首都大学東京のスタッフに来ていただくことで実験を進める。当初の計画ではロボット三次元力学試験機の部品更新、ソフトウエア更新などに費用がかかると考え予算を設定した。平成25年度は予想ほどのシステム更新は必要がなく、実験が行えたため予算と決算に差額が生じて次年度使用額が発生した。予備実験やデータ収集実験には標本準備や計測機器への固定のための物品が必要となる。今後実験回数を重ねる予定であるので予算が必要である。またロボット三次元力学試験機のシステム更新は必要になると考えている。さらに学会参加、英文校正を含む論文作成費用を想定している。
災害時の地域生活継続を実現する自律分散型エネルギー拠点の構築

本研究は、災害時のライフライン途絶を想定し、首都圏を対象に地域毎に異なるエネルギー・水需要と、地域内の資源を把握した上で、非常時にも自律的に機能する持続可能な拠点構築を目指し、その構築手法と具体像を例示した。また、東日本大震災での供給系ライフライン被害と需要家側の対応に関する調査を実施し、災害拠点病院など重要施設での影響と対応を調べる一方、住宅におけるライフライン途絶時の生活感の実態等を明らかにした。本研究は、災害時のライフライン途絶を想定し、地域毎に異なるエネルギー・水需要と、地域内に実在するエネルギー・水資源賦存量および利用可能量を把握した上で、既存施設を活用したエネルギー拠点構築の具体像を提示し、エネルギー・セキュリティ面から見た地域の機能自律性評価手法の提案を目的とする。平成21年度は、研究の中で基礎となる各種統計データと建物や用途地域等の地理空間情報をGIS(地理情報システム)上で整理した。公開されている統計データを整理するとともに、建物データや土地利用、用途地域等のDMデータは自治体より借用した。これらの情報を元に、既存施設を活用したエネルギー拠点候補地選定のため、スタディエリアにおいて公共的施設群の特徴を整理・分類した。具体的には、主に横浜市域において、対象施設の候補として、公的な防災関係機関等が入居する施設の立地と、業務担当範囲(施設圏域)を整理した。次に、エネルギー・水需要量を指標に市域を分類し、施設および都市活動の集積地区の抽出方法を検討した。また、エネルギー需要量の大きい都市活動の集積地は、地震時にも機能維持が求められ、地区のエネルギー負荷が高いことは要求性能の一つと考えられることから、熱負荷密度の高い20エリアを対象に、各地区を構成する施設を整理した結果、高い防災性能が要求される官庁、大規模文教施設、病院、区役所、大学等の公共的施設が立地する特徴が見られた。さらに、その施設規模や周辺施設の特徴等を整理し、連携型自立性向上方策を検討した。また、平常時と非常時ともに機能を発揮する自律分散型エネルギー拠点構築のあり方と地域の機能自律性評価軸・評価手法の具体的検討に向け、防災面と環境面での有用性を示すための評価手法を検討し、基礎データを整理した。本研究は、災害時のライフラィン途絶を想定し、地域毎に異なるエネルギー・水需要と、地域内に実在するエネルギー・水資源量を把握した上で、既存施設を活用したエネルギー拠点構築の具体像を提示し、エネルギー・セキュリティ面から見た地域の機能自律性評価手法の提案を目的とする。平成22年度は、前年度に引きつづき、研究の基礎となる各種統計データと地理空間情報をGIS上で整理した。具体的には、防災関係施設が立地する地区の現況を把握するため、主に神奈川県域で条件を整理し、エネルギー・水需要量を指標に施設や都市活動の集積地区の抽出方法・地域類型化手法を検討した。熱負荷密度の高いエリアを、活動が活発で機能継続のニーズが高い地域と捉え、構成施設を整理した結果、高い防災性能が要求される官公庁、病院等が立地していた。次に、病院施設を対象に、設備概要と消費実態、防災対策に関するアンケート調査を実施した。病院施設は、設備容量・需要量が大きくエネルギー面的利用の中核となりうることから、病院を中核とした地区において、平常時と非常時ともに機能を発揮する分散型拠点の計画とシミュレーション評価を行い、設備の常用化や隣接施設との共用化により、防災性と環境性を向上できる可能性を示唆した。上記のとおり、地域の機能自律性評軸・評価手法と地域エネルギーシステム像の提示に向け、評価手法を検討し、基礎データを整理した。さらに、太陽光発電等の再生可能エネルギー活用や蓄電に関する技術開発・社会動向調査を実施した。本研究は、災害時のライフライン途絶を想定し、地域毎に異なるエネルギー・水需要と、地域内に実在するエネルギー・水資源量を把握した上で、既存施設を活用したエネルギー拠点構築の具体像を提示し、エネルギー・セキュリティ面から見た地域の機能自律性評価手法の提案を目的とする。平成23度は、前年度に引き続き、研究の中で基盤となる各種統計データと地理空間情報をGIS上で整理した。簡便な手法による汎用的手法の構築を目指し、公開されている社会統計データを整理するとともに、建物現況や土地利用等のDMデータは自治体より借用した。これらの情報を元に、既存施設を活用したエネルギー拠点候補地選定のため、首都圏においてエネルギー・水需要量密度マップを作成した後、地域特性を整理・分類し、公共的施設が高密度地区に立地することを確認した。さらに、各地域で拠点となりうる中核施設の候補として庁舎と病院をとりあげ、過年度の調査結果(施設概要)を参考に、非常時に自律するための持続可能な拠点構築の手法と具体像を例示した。また、東日本大震災での供給系ライフライン被害と需要家側の対応に関する調査を実施した。災害拠点病院等の重要施設を対象に影響と対応を調べる一方、住宅におけるライフライン途絶時の生活感の実態等を明らかにした。

さらに、各種機器設備の技術開発状況、防災・防火や建築に関するルール規定等に関する調査も継続した。なお、研究成果は、建築学会や土木学会の研究発表会や講演会等で公表した。本研究の成果は、今後の「地域エネルギー計画」の方向性を示唆し地域生活継続の実現に寄与するものと考える。
IANファミリー分子によるアポトーシス制御の分子機構

リンパ球特異的に発現されるGTP結合タンパク質群IANファミリーの生理的役割について、とくにT細胞のアポトーシス制御への関与が示唆されたIAN4とIAN5に着目して研究を行っている。昨年度に引き続き、IAN5遺伝子を欠損するノックアウト(KO)マウス、およびIAN4とIAN5両遺伝子を欠損するKOマウスの表現型を解析した。IAN5-KOマウスでは、末梢リンパ組織中のナイーブCD8 T細胞の著しい減少がみとめられた。骨髄キメラマウスの解析より、IAN5-KOマウスでみられるCD8 T細胞の減少はCD8 T細胞自身の異常によることが示された。IAN5-KOマウス由来のCD8 T細胞ではin vitro TCR刺激による増殖応答が低下していたことから、IAN5はTCRシグナルに依存するCD8 T細胞の生体内維持に重要な役割を担うことが示唆された。現在、IAN5がナイーブCD8 T細胞の維持を制御する機構、およびIAN5欠損によるT細胞異常と自己免疫疾患の関連について、マウスモデルを用いたin vivo解析を進めている。IAN4/5両遺伝子を欠損するIAN4/5-DKOマウスでは、脾臓およびリンパ節が縮小し、それらの組織中のCD4 T細胞、CD8 T細胞、B細胞、NK細胞、NKT細胞の数が顕著に減少していた。これらはいずれもIAN4、IAN5を高発現するリンパ球系細胞であり、一方で、IAN4、IAN5を発現しないマクロファージについては細胞数の減少はみとめられなかった。以上の結果より、IAN4とIAN5は、T細胞を含む全てのリンパ球の生体内維持に必須の役割を担うことが明らかとなった。IANファミリー分子群によるTリンパ球のアポトーシス制御機構について研究を行った。(1)ノックアウト(KO)マウス作製による個体レベルの機能解析(i)IAN4-KOマウスの作製を行い、複数系統のヘテロfloxマウスが得られた。今後、Cre発現マウスとの交配により、IAN4遺伝子を全身性に欠損したKOマウスを作製する。(ii)T細胞のアポトーシス抑制に関わることが示唆されているIAN5について、KOマウス作製を開始した。既に変異ES細胞を樹立し、キメラマウスの作製を進めている。(iii)全てのIAN遺伝子を欠失したIAN large-deletion (LD)KOマウスの作製を目的として、ターゲティングベクターを構築中である。(2)in vivo過剰発現によるIAN4の機能解析レトロウイルスベクターを用いて骨髄細胞に遺伝子導入し、放射線照射したマウスに移植することでIAN4過剰発現骨髄キメラマウスを作製し、その表現型を解析した。IAN4の過剰発現により、末梢のT細胞が増加しB細胞が減少することがわかった。IAN4はリンパ球の分化方向または生存制御に重要な役割をもつことが示唆された。(3)IAN1の機能解析shRNAによるノックダウンおよび遺伝子導入骨髄キメラマウスの作製と解析を行い、IAN1がT細胞のアポトーシス誘導に重要な役割を果たすことを明らかにした。IAN1はアポトーシス誘導因子Baxと相互作用するが、Bax欠損胸腺細胞においてもIAN1による細胞死誘導がみられたことから、IAN1はBaxとは別の経路でアポトーシス誘導シグナルを制御していると考えられた。現在、IAN1が胸腺における負の選択に関与する可能性と、IAN1と細胞内で会合するタンパク質の同定について、検討を行っている。リンパ球特異的に発現される機能未知GTP結合タンパク質群IANファミリーの生理的役割について、とくにT細胞の正の選択に伴って発現誘導されるIAN4とIAN5に着目して研究を行った。IAN4遺伝子またはIAN5遺伝子を全身性に欠損するノックアウト(KO)マウスを作製し、表現型の解析を行った。IAN4-KOマウス、IAN5-KOマウスともに正常に個体発生し、生存、繁殖に問題はみとめられなかった。免疫組織中のリンパ球を調べたところ、IAN4-KOマウスでは、末梢リンパ組織におけるB細胞やCD8 T細胞、メモリー型CD4 T細胞の数は正常であるにもかかわらず、ナイーブCD4 T細胞数が有意に減少していた。一方、IAN5-KOマウスでは、末梢のB細胞やCD4 T細胞の数は正常であったが、CD8 T細胞の数が野生型マウスに比べて有意に少なく、とくにナイーブCD8 T細胞の著しい減少がみとめられた。また、IAN4-KO、IAN5-KOともに、胸腺T細胞分化には異常はみとめられなかった。以上の結果より、IAN4とIAN5はそれぞれナイーブCD4 T細胞またはナイーブCD8 T細胞の末梢リンパ組織における維持に必須であることが示された。IANファミリー分子はリンパ球の系列特異的な生存制御因子であることが示唆される。さらに、IAN4遺伝子とIAN5遺伝子のゲノム上の位置が近い(約12kb)ことに着目し、IAN4-flox/Cre発現マウスとIAN5-floxマウスとの交配によって、両遺伝子を欠損するIAN4/5-DKOマウスを作製した。現在、これらのマウスの表現型解析を進めている。

骨髄キメラマウスの解析より、IAN5-KOマウスでみられるCD8 T細胞の減少はCD8 T細胞自身の異常によることが示された。IAN5-KOマウス由来のCD8 T細胞ではin vitro TCR刺激による増殖応答が低下していたことから、IAN5はTCRシグナルに依存するCD8 T細胞の生体内維持に重要な役割を担うことが示唆された。現在、IAN5がナイーブCD8 T細胞の維持を制御する機構、およびIAN5欠損によるT細胞異常と自己免疫疾患の関連について、マウスモデルを用いたin vivo解析を進めている。IAN4/5両遺伝子を欠損するIAN4/5-DKOマウスでは、脾臓およびリンパ節が縮小し、それらの組織中のCD4 T細胞、CD8 T細胞、B細胞、NK細胞、NKT細胞の数が顕著に減少していた。これらはいずれもIAN4、IAN5を高発現するリンパ球系細胞であり、一方で、IAN4、IAN5を発現しないマクロファージについては細胞数の減少はみとめられなかった。以上の結果より、IAN4とIAN5は、T細胞を含む全てのリンパ球の生体内維持に必須の役割を担うことが明らかとなった。
新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究

本研究は,新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響を明らかにすることを目的とした.全国の400床以上の公立病院に勤務する新卒看護師を対象に,7月のベースライン調査でコホート集団を設定し,2月までの7ヵ月間追跡した.ベースライン調査の有効回答は1082(有効回答率72.5%)であり,7ヵ月間追跡できた有効回答は945(追跡有効回答率:87.3%)であった.重回帰分析の結果,社会人基礎力が最も強いバーンアウトの影響要因であり,社会人基礎力を向上させることでバーンアウトを抑制できる可能性があることが明らかとなった.基礎教育の段階から社会人基礎力を育成することが望まれる.「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究」を実施するに当たり、「新卒看護師における社会人基礎力の尺度の信頼性と妥当性の検証」に関する調査を国際医療福祉大学の倫理審査委員会の承認(承認番号:13-Ig-43 )を受け、関東圏の大学病院を中心とした施設の新卒看護師300名を対象として実施した。その結果、社会人基礎力は、学力や就職した施設に影響されるものではなく、社会生活の過程で備わるものである可能性が示唆され、また、尺度としての信頼性(Cronbachα係数0.94)と妥当性が確認された。また、その結果を日本看護科学学会にて発表した。引き続き、次年度に予定していた「新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトとの関連に関する横断研究」を前倒しで実施した。調査依頼先は全国の公立病院のうち、400床以上の病院全て(前調査とは異なる対象)とし、平成26年度4月に新卒看護師となったものを対象とした。調査方法、配布・回収方法、調査内容、データ分析方法は、申請した計画と同様である。なお本研究も国際医療福祉大学大学院の倫理審査委員会の承認(承認番号:13-Ig-81 )を受けて実施した。対象施設は80、質問紙の配布数は2282票、回収数は1614票(回収率71.3%)であった。このうち、社会人経験のない新卒看護師は1309票であり、さらに尺度のデータに欠損のあった票を除外したところ、1238票の有効回答が得られた(有効回答率54.3%)。「新卒看護師における社会人基礎力の尺度の信頼性と妥当性の検証」に関する調査結果を論文として投稿するため、横断研究のデータ分析は次年度に行う。前年度に学会発表した「新卒看護師の社会人基礎力の尺度の妥当性と信頼性の検証」については、その結果を論文としてまとめて学術雑誌に投稿し、受理された。前年度に実施した「新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトの関連に関する横断研究」の分析を進めているが、仮説の通り新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトは関連があるという結果が出た。その結果の学会発表を準備している。2回目となる「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに及ぼす影響に関する縦断研究」の調査を国際医療福祉大学大学院の倫理審査委員会の承認(13-Ig-81)を得て実施した。対象施設は全国の公立病院(400床以上)で協力の得られた80施設の新卒看護師とした。質問紙配布数は2282票、回収数は1605票(回収率70.3%)であった。このうち1回目と2回目を照合できた対象者は1105票(回収率48.4%)であった。横断テータと縦断データの分析は次年度に行う。初年度に前倒し請求をしながら、丁寧に調査依頼を行い、本調査の1回目「新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトとの関連」を実施できたため、2回目「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究」の調査もスムースに進めることができた。また、データ入力なども同様に業者に依頼でき、余裕をもって分析をすることができた。本調査がスムーズだったため、当初の予定通り、初年度に実施した「新卒看護師の社会人基礎力尺度の妥当性と信頼性の検討」に関する調査結果を論文にまとめて投稿し、採択された。新卒看護師のバーンアウト予防の一助とするため、「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究」を実施した。はじめに、現段階では新卒看護師に適用できる尺度がなかったため、「新卒看護師における社会人基礎力の尺度の信頼性と妥当性の検証」として、新卒看護師300名を対象とした調査研究を実施した。その結果、尺度としての信頼性(Cronbachα係数0.94)と妥当性が確認されたため、その結果を日本保健福祉学会学科誌に投稿した。引き続き、「新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトとの関連」として就職後3ヶ月目の時期に横断研究を実施した。全国の公立病院のうち、400床以上の病院全ての新卒看護師を対象とし、1238人から有効回答が得られた(有効回答率54.3%)。重回帰分析の結果、新卒看護師のバーンアウトに関連のあった要因は、社会人基礎力、転職希望、職場への不満であり、社会人基礎力が最も強く、「-」の関連性を示していたことから、社会人基礎力が高いとバーンアウト得点は低い、という関連がわかった。横断研究の対象者にコホートを設定して7ヵ月間追跡した「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに及ぼす影響」を縦断研究として実施した。

有効回答者の中で,コホート集団においてマッチングできた者は945人(追跡有効回答率87.3%)であった。重回帰分析の結果、バーンアウトに最も影響を与えていた要因は、横断研究同様に社会人基礎力であった。このことから、就職3ヶ月目に社会人基礎力が高い者は、バーンアウトに陥らないことが明らかとなり、社会人基礎力を学生時代から意識的に育成することが、新卒看護師のバーンアウトの予防に寄与する可能性が示唆された。なお、これらすべての研究は、国際医療福祉大学大学院の倫理審査委員会の承認を受けて実施した。本研究は,新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響を明らかにすることを目的とした.全国の400床以上の公立病院に勤務する新卒看護師を対象に,7月のベースライン調査でコホート集団を設定し,2月までの7ヵ月間追跡した.ベースライン調査の有効回答は1082(有効回答率72.5%)であり,7ヵ月間追跡できた有効回答は945(追跡有効回答率:87.3%)であった.重回帰分析の結果,社会人基礎力が最も強いバーンアウトの影響要因であり,社会人基礎力を向上させることでバーンアウトを抑制できる可能性があることが明らかとなった.基礎教育の段階から社会人基礎力を育成することが望まれる.「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究」を完遂するに当たり、平成26年度に「新卒看護師における社会人基礎力の尺度の信頼性と妥当性の検証」を行い、平成27年度に、その尺度を用いて「新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトとの関連に関する横断研究」を実施し、平成28年度に「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究」を行う予定であったが、テーマの新規性の確保のために、「新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトとの関連に関する横断研究」を平成26年度に前倒しで実施した(前倒し申請済み)。さらに、平成28年度に予定していた「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究」を平成27年度に前倒しで実施する準備ができている。平成28年度(最終年度)1回目「新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトとの関連(横断研究)」のデータと2回目「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響(縦断研究)」のデータを分析し、仮説の検証や新規性のある発見なども含めて検討し、その結果を学会での発表を経て、学術論文として投稿する。精神看護学平成27年度学会発表した「新卒看護師における社会人基礎力の尺度の信頼性と妥当性の検証」に関する調査結果を論文として投稿する。「新卒看護師の社会人基礎力とバーンアウトとの関連に関する横断研究」の結果を研究分担者と共に分析し、論文を作成する。同時に、平成28年度に予定していた「新卒看護師の社会人基礎力がバーンアウトに与える影響に関する縦断研究」を前倒しで実施する。調査依頼先、調査対象、調査方法、配布・回収方法は前年度の横断研究に準ずる。調査内容、データ分析は申請した計画と同様である。平成28年度平成27年度の結果を縦断研究として分析し、学会発表および論文として投稿する。購入予定のソフトを1年契約のレンタルとすることで、予定よりも支出が少なく済んだ。また、調査結果に関しては尺度開発の論文投稿のみで、学会発表などの出張が発生せず、共同研究者との打ち合わせ等も少なかったため、旅費のが支出が少なかった。アンケートの開封、整理、データ入力を依頼する人材が確保できず、それらを業者に依頼したところ、人件費として計上していた額とだが生じたため。旅費に関して出張先が近県であったため。
ポリマーブレンド・アロイの相構造予測の計算機シミュレーション

過去の研究調査および研究代表者のこれまでの研究結果を踏まえ、繊維および粒子充填系複合材料、ポリマーブレンド、ポリマーアロイの構造形成予測には粒子シミュレーションが有効であり、これら複合系の構造形成が同一の解析手法によって統一的に予測できるものと考えた。そこで三次元の繊維挙動予測プログラムを開発し、まず、単一繊維について材料の弾性率や破断強度等を与えることによって、繊維の配向・変形(柔軟な繊維)・破断の予測を、単純剪断および単純伸長流動場で行い、物理的に妥当な結果を得るとともに、いくつかの実験結果との比較によって定量的にも予測可能であることを示した。また、繊維間相互作用を付加し、予測手法を繊維濃厚系に拡張することができた。ペリマ-ブレンドについては、粒子の移動を計算するだけで構造予測が可能であり、この計算手法をさらに簡略化できる。また、粒子充填系複合材料においては粒子間の凝集力を加味することで適用できる。ポリマーアロイでは液滴の分裂に関する粒子シミュレーションモデルがうまくできれば、相構造予測が可能であることが示された。次に、高分子の高次構造予測を、バネ-ビーズモデルによる分子動力学手法で予測する技術を開発し、実際の高分子とモデルの対応づけを検討した。粒子数(分子量に対応)と鎖数を変化させたシミュレーションを行い、無定形の高分子が示す緩和挙動の時間依存性が本モデルで表現できることが明らかになった。しかし、一つのセグメントに数十のモノマーを想定すると、体積排除効果が適切に表現できないことが分かり、連続体の物理量につなげていくためには数百のモノマーをセグメントにする必要があることから、モデルの検討が必要であることがわかった。バネ-ビーズモデルの特長を残し、体積排除効果を改良するモデルとして、チューブモデルを提案した。最後に、構成方程式に関しては、各種レオロジーデータの実験値から、既存のモデルの物質定数を決定できる最適手法を開発し、各種材料に対してモデルの適用性を検討した。絡み合いの少ない系については、いくつかのモデルで、剪断および伸長特性が予測できるが、複雑な系になると各緩和モードで異なる大変形の物質定数を使用する必要があること、緩和モードをできるだけ多くとる必要があることが分かった。まず、相構造予測のモデルの構築に関しては、これまで国内外で行なわれてきた研究成果を検討してきた。熱による相構造変化予測の研究はかなり行なわれているが、流動誘起による相構造変化予測はほとんど行なわれていない。しかし、流動変形をエネルギー変化の観点で捉えれば、熱による相分離の理論と関係づけられることが示唆された。また、外部変形による相構造の変形はモデル化できるが、液滴の分裂等の予測にはなんらかの分裂モデルが必要となった。このモデルには、繊維の配向・変形・破断の予測に成果を修めている粒子シミュレーションを液滴に応用することで解決できると考えた。そこで本年度は、三次元粒子シミュレーションのプログラムを開発し、充填繊維や凝集粒子塊の変形・破断・分散のシミュレーションが可能となった。また、分子動力学モデルでは、低分子の応用されている分子動力学の手法を用いて高分子鎖の挙動を予測するシミュレーション技術を開発した。原子1個1個を考えるのは計算機の性能上困難であるので、高分子をいくつかのセグメントにわけ、バネ-ビーズモデルで近似し、モデル化した。分子が数本のケースのシミュレーションであるが、緩和挙動など高分子鎖の挙動を定性的にとらえられることがわかった。

ブレンド・アロイについては、同成分、異成分同志の分子間相互作用の違いを考慮することで可能になると思われる。連続体からの成形加工プロセスのシミュレーション技術の開発については、ブレンド・アロイ化に用いられる二軸スクリュ押出機に関しては、各種のスクリュエレメントについてのシミュレーション技術の開発が進み、現実に用いられる各種のスクリュに対応できるようになった。また、フィルム成形、ブロ-成形および押出成形の計算機シミュレーション技術に関して、粘弾性モデルによる成形過程のシミュレーションが可能になり、材料のレオロジー特性と成形品形状・物性の関連が検討できるようになった。このことから、ブレンド・アロイのレオロジー特性を表す構成方程式がモデル化できれば、これらの材料による成形品の予測が可能になる。前年度までに、繊維および粒子充填系複合材料、ポリマーブレンド、ポリマーアロイの構造形成予測には粒子シミュレーションが有効であり、これら複合系の構造形成が同一の解析手法によって統一的に予測できるものと考えた。そこで三次元の繊維挙動予測プログラムを開発し、まず、単一繊維について材料の弾性率や破断強度等を与えることによって、繊維の配向・変形(柔軟な繊維)・破断の予測を、単純剪断および単純伸長流動場で行い、物理的に妥当な結果を得るとともに、いくつかの実験結果との比較によって定量的にも予測可能であることを示した。また、繊維間相互作用を付加し、予測手法を繊維濃厚系に拡張することができた。ポリマーブレンドについては、粒子の移動を計算するだけで構造予測が可能であり、この計算手法をさらに簡略化できる。また、粒子充填系複合材料においては粒子間の凝集力を加味することで適用できる。ポリマーアロイでは液滴の分裂に関する粒子シミュレーションモデルがうまくできれば、相構造予測が可能であることが示された。次に、高分子の高次構造予測を、バネ-ビーズモデルによる分子動力学手法で予測する技術を開発し、実際の高分子とモデルの対応づけを検討した。粒子数(分子量に対応)と鎖数を変化させたシミュレーションを行い、無定形の高分子が示す緩和挙動の時間依存性が本モデルで表現できることが明らかになった。しかし、一つのセグメントに数十のモノマーを想定すると、体積排除効果が適切に表現できないことが分かり、連続体の物理量につなげていくためには数百のモノマーをセグメントにする必要があることから、モデルの検討が必要であることがわかった。バネ-ビーズモデルの特長を残し、体積排除効果を改良するモデルとして、チューブモデルを提案した。最後に、構成方程式に関しては、各種レオロジーデータの実験値から、既存のモデルの物質定数を決定できる最適手法を開発し、各種材料に対してモデルの適用性を検討した。
亜熱帯性藻場・干潟複合生態系における低次生産構造の解明

石垣島名蔵湾の海草群落における食物網構造は、微細な空間スケールで異なると共に、顕著な季節的変化も示した。干潟域にかけては、群集構造の多様性が徐々に低下する傾向が認められ、マングローブ域でも、空間的変化を欠いた低次生産構造が形成されていた。藻場域とマングローブ域とでは低次生産段階での直接的連環は乏しいことが示唆されたが、両者を繋ぐ干潟域を含めた個生態系間の連環が栄養塩緩衝機能を高めていると考えられた。また、アイゴおよび巻貝の摂食活動が生態系レジリエンスの強化に寄与していることが示唆された。さらに、ブダイ科稚魚を対象とした種判別法を開発し、名蔵湾における出現種と分布様式を明らかにした。1.石垣島名蔵湾に位置する海草群落において、植生および動物相の調査を3か月ごとに4回実施した。調査においては、調査地の海草群落において混生する海草類4種・海藻類6種を対象として、植物種ごとに葉上動物の組成を詳細に調査した。その結果、植物種間で葉上動物の組成が異なることや、潮間帯と潮下帯の地点間で葉上動物の個体数密度が異なる傾向にあることが明らかになった。また、植生構造と葉上動物・底生動物の個体数密度との関連性について、分析を行った。2.海草群落に隣接する干潟域において、物理環境要因と底生動物の分布状況を調査すると共に、炭素・窒素安定同位体分析を行った。その結果、底生動物では甲殻類、腹足類および多毛類が優占し、それらの食物源には底生微細藻類の寄与が高い事が判明した。一方で、干潟域の堆積有機物に多くのマングローブ由来成分が含まれる事も判明し、それらを利用する動物も存在した。すなわち、干潟域では自生的資源の重要性が高いものの、系外資源の役割も見積もる必要があることが示唆された。3.低次生産構造に重大な影響を及ぼすと考えられるブダイ類(植食性魚類)を対象に、PCR-RFLP法による種判別法の作成を行った。その結果、2回5回の実験を組み合わせることで全ての種の判別が可能になることが分かった。次に、沖縄県石垣島と沖縄本島の海草藻場で採集されたブダイ類稚魚224個体を対象に解析したところ、オウムブダイ、ハゲブダイ、ヒブダイ、スジブダイ、オビブダイ、ダイダイブダイ、レモンブダイの7種が確認された。4.藻場干潟域に生息するヒメクワノミカニモリ(小型巻貝)は、同所的に出現するソデカラッパおよびハリセンボンによって捕食されることを室内飼育条件下で確認した。両種による被食率は隠れ家の存在によって有意に低下したことから、地形や捕食者の分布が巻貝類の分布様式に影響を及ぼしていると考えられた。2014年4月、7月、10月および2015年2月に石垣島名蔵湾の海草藻場において、植物体上の無脊椎動物の生息密度を調査すると共に、藻場内での各植物種の被度の季節的変動を調べた。植物種によって優占する無脊椎動物の種が異なること、また藻場内での小型海藻類の消長によって無脊椎動物群集の生息密度および種組成が変化することが明らかになった。名蔵湾の藻場では安定的に存在する海草類への小型海藻類の混生度合が底生動物群集の動態に強く影響することが示唆された。干潟域とマングローブ域で底生動物群集構造を比較したところ、両生息場に共通して出現する種が多く、群集構造は類似していた。また、それら底生動物が消費する食物源も両生息場で類似しており、底生微細藻類の寄与率が高い傾向が認められた。干潟域とマングローブ域では生物生産構造が類似しており、一連の複合生態系と捉えるのが適切であると判断された。2014年5月と9月に沖縄県石垣島名蔵湾においてブダイ科稚魚の分布様式を目視で調べたところ、サンゴ域とガラモ場に最も多く、次いで海草藻場に多かった。2011年と2012年に同湾で採集したブダイ科稚魚212個体の種同定を前年度に開発したDNAによる種判別法を用いて行ったところ、9種が確認され、また、種によって出現時期が異なることも明らかとなった。さらに、2011年から2014年にかけて同湾のガラモ場で採集されたブダイ科稚魚117個体に対して同様の方法で調べたところ、5種が確認された。アイゴ稚魚を用いて、植物各種に対する摂餌選択性実験を飼育条件下で行った。その結果、小型海藻類(イバラノリ、イトクズグサ、オキナワモズク、ホソカゴメノリ、カサノリ)に対しては、いずれも、リュウキュウスガモよりも高い選択性を示した。これら小型海藻はアイゴ稚魚がほとんど出現しない冬季春季に繁茂することから、アイゴ稚魚による捕食が分布制限要因の一つになっていると考えられた。石垣島名蔵湾の藻場を主要調査地として,リュウキュウアマモの生産生態を周年にわたって調べた。シュート重量あたり日間生産量およびシュートあたり日間生産量は,それぞれ水温に対して正の傾きを示す有意な回帰関係を示した。これらの回帰式は水深等が異なる2地点間で有意差が認められなかったことから,亜熱帯域においても,水温の季節変動が海草生産量に大きな影響を及ぼすことが分かった。

植生および動物相の調査では,海藻類と海草類では葉上に出現する動物相が異なること,小型海藻類が特に増加する春季には,巻貝類の種数,多様度指数ともに,海藻類の混生量が小さかった地点に比べて海草類に海藻類が多く混生した地点で高くなることが分かった。また,海草・海藻類の葉上において優占する巻貝類を用いた室内実験の結果から,餌料として選好する海草・海藻種が巻貝種ごとに異なるため,混生藻場が発達する春季には海草類と海藻類との間で棲み分けが起こったと考えられる。初年度に開発したPCR-RFLP法によるブダイ科稚魚34種の種判別について再検討を行い,有効性と問題点を明らかにした上で,学術誌に論文を掲載した。この種判別法をさらに多くのサンプルに適用し,種毎の分布様式を詳細に解析した結果,ハゲブダイやヒブダイなど一部の魚種は,海草・ガラモ混生域を生息場として利用することが明らかとなった。主要調査地に隣接する干潟域ならびにマングローブ域において,環境要因と底生動物群集構造および低次食物網構造を分析した。環境要因および群集構造は地点間で大きな相違はなかった。また,底生動物はいずれの地点においても底生微細藻類を主要な食物源とする傾向にあり,生食連鎖が低次生産の主体となっていることが示された。同様の調査を主要調査地においても実施しており,これらのデータを総合的に解析して個生態系間の関係性の解明を進めている。石垣島名蔵湾の海草群落における食物網構造は、微細な空間スケールで異なると共に、顕著な季節的変化も示した。干潟域にかけては、群集構造の多様性が徐々に低下する傾向が認められ、マングローブ域でも、空間的変化を欠いた低次生産構造が形成されていた。藻場域とマングローブ域とでは低次生産段階での直接的連環は乏しいことが示唆されたが、両者を繋ぐ干潟域を含めた個生態系間の連環が栄養塩緩衝機能を高めていると考えられた。また、アイゴおよび巻貝の摂食活動が生態系レジリエンスの強化に寄与していることが示唆された。さらに、ブダイ科稚魚を対象とした種判別法を開発し、名蔵湾における出現種と分布様式を明らかにした。亜熱帯藻場干潟域には種同定が困難な生物が多数生息しているため、データ公表には分類学的問題を解決する必要がある。また、植物の消長と葉上動物の動態との関係を調べているために、膨大なサンプルを処理する必要がある。このため、当初より、研究開始から2年間はデータ蓄積を重視する計画であった。これまでの2年間で、採集調査と同時並行して複数の専門家に協力を依頼するなどして種同定の問題はほぼクリアできた。膨大な量のサンプル処理およびデータ解析も順調に進んでおり、複数の論文の執筆に着手した。27年度が最終年度であるため、記入しない。水産増殖学これまでの調査により、海草藻場とその周辺域において出現する生物(植物、葉上動物、底生動物、植食魚類)の群集構造や密度には顕著な季節変化が認められた。年変動も大きい可能性があることから、最終年度も石垣島名蔵湾におけるフィールド調査を継続する。さらに、植物と動物との相互関係を分析するため、飼育実験も実施する。これまで採集された生物各種の安定同位体比を分析する。さらには、各生息場の溶存態無機炭素・窒素の安定同位体比を測定し、その値と生産者の安定同位体比を比較することで、一次生産を支える無機元素の由来を特定する。これらの分析により、食物網構造を明らかにすると共に、複合生態系を構成する個生態系間の物質レベルでの連動性を評価する。初年度はデータ収集に専念する計画であり、順調にデータが得られた。亜熱帯性藻場・干潟域における群集構造の概要を把握することができたほか、一部の生物については、炭素・窒素安定同位体分析や室内飼育実験を実施した。
ノシセプチンに着目した矯正歯科治療時の疼痛メカニズムの解明

矯正治療中の患者の大半が歯の移動による痛みを感じ、矯正治療を断念する患者も存在する。矯正治療による痛みは早急に解決するべき問題であるが、その詳細なメカニズムは不明である。オピオイド関連受容体の内在性リガンドとして発見されたノシセプチンとその受容体は、痛みを中心とする感覚線維受容部位に発現し、その受容部位により内因性に発痛および鎮痛作用を有する。本研究は実験的歯の移動モデルラットを用い、ノシセプチンと矯正力による疼痛との関連性に焦点を当て、疼痛が消失するメカニズムとノシセプチンの関連性を明らかにすることを目的とし、このメカニズムを患者が最も苦しむ初期の疼痛に応用し、新規治療法の開発を目指す。
がん検診用低コストPET装置の開発

本研究は,検査時間を短縮化できる高速・低コストPET装置を開発することを目標とする。具体的には,体軸方向・装置有効視野を60cm以上と従来になく大きくすることで検査時間の短縮化を図る。また,高感度化に伴う偶発同時計数及び散乱線成分増加への対処策として,通常のセプタよりも効果を弱めた特殊なセプタ(粗セプタ)を開発し,それによる新しい散乱補正法を開発する。モンテカルロシミュレーション法によりこのようなPET装置の物理的特性を分析・評価する。関連する要素技術の研究開発を進める。以下にこれまでの成果の概要を記す。(1)コスト削減に向け,BGO(酸化ビスマスゲルマニウム)よりも安価なPWO(酸化鉛タングステン)を検出器に用いたPET装置の物理特性をモンテカルロシミュレーション法により評価。(2)粗セプタの物理特性をモンテカルロシミュレーション法により評価。(3)粗セプタを用いた新しい散乱補正法をモンテカルロシミュレーション法により定量的に分析。(本プログラム開発に関連して平成15年度日本医学物理学会最優秀論文賞受賞)(4)装置計数率特性を正確に評価するための計数率モデルを考案。(原著論文にて発表)(5)空間分解能を犠牲にせずに検出感度を向上させる放射線検出器について特許を出願。(6)検査中の被験者の動きを計測・補正するための新しい手法について特許を出願。(7)検査中の臓器の動きを超音波プローブによりモニタする手法の検討。(原著論文にて発表)(8)上記研究成果などに基づきプロトタイプ装置が完成。試験的がん検診の開始。今後は,関連する要素技術の研究開発をさらに進め,より高性能で有用なPET装置の開発へと発展させる予定である。本研究は、検査時間を短縮化できる低コストのPET装置を開発することを最終目標とする。具体的には、体軸方向の装置有効視野が60cm以上と大きく、通常のセプタを使用しない高感度装置の開発を目指す。装置視野外放射能、偶発同時計数、散乱補正の問題への対処策として、通常のセプタよりも効果を弱めた特殊なセプタ(粗セプタ)の使用を検討し、PET装置の物理的特性をモンテカルロシミュレーション法により評価し装置設計を行う。また、租セプタを用いた新しい散乱補正法の開発をあわせて行う。以下に平成14年度の具体的な成果を記す。1.低コスト化のため、BGO(酸化ビスマスゲルマニウム)よりも安価なPWO(酸化鉛タングステン)を検出器に用いたPET装置の物理特性をモンテカルロシミュレーション法に評価した。2.租セプタの物理特性をモンテカルロシミュレーション法により評価した。3.租セプタの影になる同時計数対は散乱成分のみしか含まない。これらデータから全体の散乱成分を推定し引き算処理により散乱補正を行う手法をモンテカルロシミュレーション法により定量的に検討した。4.工学・理学の研究者、医療機器関連企業、医療従事者など、幅広い分野が協力して研究に取り組む体制の整備を進めた。5.本研究予算により高性能ワークステーション装置を購入し、モンテカルロシミュレーションの計算速度を向上させた。しかし、PET装置の大型化と検出器素子数の増大のため、計算能力は不十分であることが分かった。計算手順の細かな見直しも継続するが、より高速な計算機装置の導入が必要であることが明確となった。6.本研究成果に基づき試作装置の設計が進められた。平成15年度には製作が開始される予定である。
確率論の総合的研究

初年度は7個の研究班、2年度は5個の研究班を組識し、それぞれの研究課題について研究を行った。主な研究成果は下記の通りである。1.確率解析の研究、Wiener空間上の測度の解析を行なった。その結果(1)熱方程式の基本解のt↓0での漸近挙動の確率論的解釈、(2)無限次元空間上のSobolev空間の構造(3)Wiener空間上のDeーRham分解無限次元空間上の幾何学の建設、等の成果を得た。2.マルコフ過程の研究、飛躍のあるマルコフ過程に対して、(1)基本解の評価、(2)均質化定理、(3)再帰(非再帰)性の判定条件、等において成果を得た、また数理物理における相対論的Weyl量子化ハミルトニアンと加法過程の関係を明らかにした。3.極限定理の研究、極限定理に関連した確率分布の研究において成果を得た。特に独立増分をもつ自己相似過程の分布がLー分布であり、逆に任意のLー分布が上記確率過程の分布として現れることが明らかになった。4.ランダム媒質の中の確率過程の研究。ランダム媒質の中のランダムウオ-ク及び拡散過程のt↑∞のときの漸近挙動に関して成果を得た。5.ガウス測度及びガウス型確過程の研究、成果の一つとして、フィ-ドバックのある通信路の容量はフィ-ドバックのない通信路の容量の高々2倍であることが明らかになった。6.確率論とスペクトルの研究、(1)磁場をもったSchrodinger作用素のスペクトル、(2)SierpinskiのCarpet及びGasket(フラクタル)上のラプラス作用素のスペクトルの構造が明らかになった。7.エルゴ-ド理論の研究、Anosov blow,holocyle blow等種々の力学系の構造を明らかにし、また連分数展開に付随した局所中心極限定理と素数定理との関連が明らかになった。7つの研究班を組織し、分担して研究を行った。1.加法過程を中心に飛躍をもつマルコフ過程の種々の性質について研究を行った。特に数理物理における相対論的Weyl量子化ハミルトニアンと加法過程の関係を明らかにした。2.Wiener空間上の測度の解析に関する研究を行った。(1)熱方程式の基本解のt_0での漸近挙動の解析及び(2)iener空間上の微分幾何学の建設において成果が得られた。3.極限定理に関連した確率分布の研究を行った。特に独立増分をもつ自己相似過程の分布がL-分布であり、逆に任意のL-分布が上記確率過程の分布として現れることが明らかになった。4.ガウス測度及びガウス型確率過程の研究を行った。その応用としてガウス型通信路の容量の計算を行い、フィ-ドバックのある通信路の容量はフィ-ドバックのない通信路の容量の高々2倍であることが明らかになった。5.確率過程の種々の側面の研究を行った。成果の一つとして、飛躍のある確率過程に適用出来るように従来のマリアバン演算法が整備拡張されたことを挙げたい。6.確率論とスペクトルの関係について研究を行った。(1)磁場をもったSchrodinger作用素のスペクトル、及び(2)SierpinskyのCarpet及びGasket(フラクタル)上のラプラス作用素のスペクトルの構造が明らかになった。7.ランダム媒質の中の確率過程について研究を行った。特にランダム媒質中おランダムウォ-ク及び拡散過程のt^∞のときの漸近挙動に関して成果を得た。

5つの研究班を組織し、分担して研究を行った。1、無限次元解析と確率論の関連について研究を行った。近年急速に発展している、(抽象)Wiener空間上の解析に重点をおき、無限次元空間上のSobolev空間の構造を明らかにすると共に、DeーRham分解を(抽象)Wiener空間上に拡張した。2、物理及び生物現象を記述するために用いられる確率モデルの研究を行った。特に多粒子系マルコフ過程、測度値分枝過程及び集団遺伝学のモデルに対して、中心極限定理やlarge deviation等の興味深い結果が得られた。3、確率過程の種々の側面について研究を行った。ジャンプのあるマルコフ過程に対する基本解の評価、homogenizationの問題、再帰(非再帰)性の問題を取りあげた。また確率微分方程式の解の漸近展開と、それを応用した熱方程式の基本解の漸近展開について成果を得た。4、エルゴ-ド理論とその周辺について研究を行った。Anosov flow、holocycle flow等種々の力学系の構造を調査し、また連分数展開に付随した扁所中心極限定理と素数定理との関係を究明した。5、確率最適制御とそれに関連する問題について研究した。成果の一つとして、エルゴ-ド性をもつ確率系の最適制御の問題と、Bellman方程式の関係が明らかになったことを挙げたい。さらに平成2年8月京都で開催された国際数学者会議に参加した外国人研究者の中から、R.Durret、K.D.Elworthy、N.Jacob、V.L.Girko、J.Zabszykに講演を依頼し、国内からも数名に講演を依頼して、シンポジウムを開催し、最近の確率論の発展について討論を行った。