hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RANKL発現滑膜線維芽細胞に着目した新たな関節リウマチ治療戦略開発への挑戦

さらに、免疫組織化学的に、増多した紡錘形の滑膜線維芽細胞様の細胞において、RANKLの発現が乏しい細胞群と高発現する細胞群の存在を示した。次に、フローサイトメーターを用いて、それらを分別して回収することを試みたが、系の確立に至っておらず、今後の課題であった。免疫組織化学染色で示唆したRANKLを高発現する滑膜線維芽細胞と発現の乏しい滑膜線維芽細胞の群間における発現分子の相違を調べる。相違を調べる方法としては、各細胞群をフローサイトメーターでソーティングする。次に、次世代シークエンサーを用いたトランスクリプトーム解析によりその細胞群間の差異からエフェクター分子または転写因子を同定し、新規治療標的候補を探索する。リウマチ学上述したように、免疫組織化学染色における仮説の立証に時間を要し、当初本年度に施行を予定していた実験に着手できなかったため、本年度の使用額が少なかった。フローサイトメーターを用いて、関節炎滑膜組織から、RANKL発現の差異のある滑膜線維芽細胞の同定、セルソーティングを試みる。この際、主にマウス、関節炎誘導物質、セルソーターの利用、フローサイトメトリーでの免疫染色用抗体の購入に費用を計上した。次に、その検体を用いて、次世代シークエンサーを用いたトランスクリプトーム解析を計画する。この際、主に次世代シークエンサーの利用、トランスクリプトーム解析関連試薬の購入に費用を計上した。さらに、トランスクリプトーム解析の結果から、臨床応用へ意義のある分子を抽出し、これらの分子や遺伝子の働きを阻害することによる関節炎に対する治療効果を検討する。この際、主に阻害抗体やノックダウン関連試薬の購入に費用を計上した。
効果ある臨床遺伝教育プログラムに向けた課題調査と教材開発

遺伝医学の著しい進歩によりわれわれの知識基盤が拡大することで社会、患者、臨床医からの遺伝医療へのニーズが高まることが予測される。今後医療の中で遺伝情報を適切に活用するために早急に検討すべき課題として、医学教育への臨床遺伝教育の導入があげられる。日本において臨床遺伝に関する教育内容は欧米型をそのまま応用することは難しく本邦独自のものを作成すべきであろうと考える。本研究では、本研究では、医療職から臨床遺伝、医学教育、非医療職から生命倫理、遺伝医療に関わるさまざま専門職により研究メンバーを構成し、臨床遺伝教育プログラム開発に向けた課題を調査、明確にした。特に学習者(医学生)が中心となる能動的に臨床遺伝教育プログラムの開発を行った。この臨床遺伝教育プログラムが本邦における医学教育の中に有効となる導入に向けた課題を明確にし、実現可能にするための検討を行った。本研究では、診療場面で遺伝情報を適切に活用できるため、申請2年間に能動的に学習者(医学生)が中心となる臨床遺伝教育プログラムの開発を行う。この臨床遺伝教育プログラムが本邦における医学教育の中に有効となる導入に向けた課題を明確にし、実現可能にするための検討を行うことが課題である。平成19年度(1年目)は、社会や患者、医療職、担当教員、学習者が臨床遺伝教育にどのようなニーズを感じているかを調査し、臨床遺伝教育プログラムを医学教育に導入する際に生じうる課題を明らかにすることを目的とした。研究代表者を中心に患者(患者会)、教育者、医療職、学生にインタビューを行い、それぞれの方が「遺伝」に関する認識を調査し、医学生が持っている状況と比較した。さらに、本邦における周辺領域の著書や欧米の学会の対応を調査し、欧米と本邦の臨床遺伝教育内容を比較した。平成20年度は、平成19年度の結果を踏まえ、いつ、どのような形で臨床遺伝教育を行うか、どのような手法が良いか検討を加え、教育効果が上昇する臨床遺伝教育の教材を作成、開発し、技法について実践の場に効果を反映できるようにシステムを構築したい。平成19年度(1年目)は、社会や患者、医療職、担当教員、学習者が臨床遺伝教育にどのようなニーズを感じているかを調査し、臨床遺伝教育プログラムを医学教育に導入する際に生じうる課題を明らかにした。平成20年度は、平成19年度の結果を踏まえ、いつ、どのような形で臨床遺伝教育を行うか、どのような手法が良いか検討を加え、教育効果が上昇する臨床遺伝教育プログラムを検討し、教員の立場から、学習者の立場から、患者・家族の立場からみた教育目標を作成、実践を試みた。さらに、米国の教育内容と比較し、新たな臨床遺伝内容であるオーダーメイド医療も含め検討を行った。
水の第2臨界点仮説から見たタンパク質のフォールディング機構の解明

水は220K以下では高密度水と低密度水が存在するという第2臨界点仮説がある。一方、水和タンパク質の動的性質が220K付近で大きく変化する。この両者の関連を調べるために、水和タンパク質粉末やタンパク質水溶液、および、タンパク質表面水のモデルとなる、多孔性シリカやデキストランゲルに閉じ込められた水の中性子散乱やX線散乱を測定し、室温から低温状態に至る水の運動を調べた。水中でのみタンパク質がユニークな構造に自発的に折りたたまれる現象を溶媒である水の性質の観点から議論した。タンパク質に水和した水の平均自乗変位は225K付近で急激に増大することが知られている。これは動的転移と呼ばれ、タンパク質の機能発現に関連していると言われている。一方、水の異常性を説明する仮説として、225K付近で高密度水(HDL)/低密度水(LDL)の液-液転移が存在するという、水の第2臨界点仮説が話題となっている。本研究ではタンパク質の折り畳み問題を水の第2臨界点仮説から説明することを目的として、動的転移と液-液転移との関連性を明らかにするために、タンパク質に吸着した水と多孔性シリカガラス中に閉じ込められた水のダイナミクスを中性子散乱法により観測した。水を吸着させたβ-ラクトグロブリンの中性子スピンエコー測定はドイツのハーン・マイトナー研究所にて行った。中間散乱関数は200Kでは時間に対してほとんど減衰しないが、225Kを超えると緩和現象が観測され、本研究の系についても動的転移が起こることが見出された。また、観測スケールのサイズが大きくなると動的転移がより明瞭になり、大きな振幅をもつ原子運動が動的転移を支配していることが示された。また、フランスのラウエ・ランジュバン研究所にて水(重水)を吸着させたMCM-41(多孔性シリカガラス)の中性子非弾性散乱を370-180Kの温度範囲で測定した。細孔中に閉じ込められた水は低温でも結晶化せず、安定な過冷却状態に到達できることがわかった。そして、水の緩和時間の温度依存性は225K前後で非アレニウス型からアレニウス型に変化し、高密度水(HDL)/低密度水(LDL)の液-液転移が存在することの一つの証拠として示された。さらに多孔性シリカガラス中に閉じ込められた水は生体中の水のよいモデルとなることが明らかにされた。タンパク質の折り畳み問題を水の第2臨界点仮説から説明するため、多孔性シリカガラスおよびデキストランゲル中に閉じ込められた水のダイナミクスを中性子散乱によって観測した。ドイツのハーンマイトナー研究所にて、水(重水)を吸着させたデキストランゲルの中性子非弾性散乱を370-180Kの温度範囲で測定した。得られた中間散乱関数から水分子の平均自乗変位(RMSD)、緩和時間および緩和時間の分布βなどの動力学パラメータを求めた。多孔性シリカガラス、あるいはデキストランゲル中に閉じ込められた水、および生体分子に水和している水、これら三種類の水について、動力学パラメータの温度依存性を比較したところ、非常に良く似た挙動をとることが示された。シリカガラスは硬い細孔障壁を持つが、デキストランゲルは柔らかい細孔障壁を持つ。細孔障壁の硬軟にかかわらず、細孔に閉じ込められた水はともに生体中の水のよいモデルとなることが明らかにされた。そして、過冷却条件下で存在すると言われている水の高密度水-低密度水転移(液-液転移)と220K付近でタンパク質の運動に非調和性が生じる動的転移との関連性を考察した。一方、高輝度光科学研究センター(SPring-8)にて、水を吸着させたβ-ラクトグロブリンのX線非弾性散乱を測定した。バルク水では水素結合ネットワーク構造に起因する動的音速が観測されるが、タンパク質に水和した水についても同様の現象が見られることを示した。今後は、さらに詳細な解析を行い、タンパク質の水和水に関する性質をダイナミクスの観点から明らかにする予定である。タンパク質の表面水は不凍水であり、220K付近で動的クロスオーバーが観測される。本研究では、これは表面水がfragile液体からstrong液体へ転移することが原因であると考え、より単純な不凍水のモデルである細孔水の動的挙動を調べた。細孔サイズが約2nm以下の空間内に閉じ込められた水では氷の均一核形成はおこらず、生体内の不凍水のモデルとして適切である。平成21年度では、親水性表面を持つ多孔性シリカ材料やデキストランゲルに閉じ込められた不凍水の動的性質を非弾性および準弾性中性子散乱や非弾性X線散乱などにより研究した。実験はベルリン中性子散乱センター(ドイツ)、日本原子力研究開発機構(東海)、SPinrg-8(西播磨)で実施した。室温から170Kまでの温度で測定された中間散乱関数は拡張指数型関数で近似して、緩和時間、弾性散乱項を得た。

緩和時間の温度依存性のArrheniusプロットについて、単層吸着水はstrong液体の挙動を示す一方、毛管凝縮水は220K以上の温度ではfragile液体であった。したがって、細孔水のダイナミクスは不均一であり、中心部に近い水はよりバルク水(fragile液体)に近いと思われる。さらに、タンパク質表面水で観測される220K付近でのfragile-strong転移は細孔水の中心部に近い水の性質を反映しているものと推測される,また、準弾性中性子散乱により溶液中でのタンパク質の運動も観測し、タンパク質の構造や運動と溶媒分子の運動との関連についても研究した。そして、水中でのみタンパク質がユニークな構造に自発的に折りたたまれる現象を溶媒である水の性質の観点から議論した。
児童・生徒に対する喫煙・飯酒・薬物乱用防止教育のカリキュラム研究と教育実践研究

現在、青少年における「喫煙・飲酒・薬物乱用」の状況は大きな社会問題になっている。この問題を少しでも解決し、青少年の健康を守り健やかな成長を支援するために、小学校・中学校・高等学校の教育現場では、これらの防止に向けての教育が活発に行われるようになってきた。だが、そこで行われる教育内容(方法)は、「喫煙・飲酒・薬物乱用」が「どのような害をからだに及ぼすか」について説明するものが主流となっている。つまり、「たばこの害」を教えれば「たばこを吸わなくなる」という発想のもとの教育である。しかしながら、行動科学の知見によると、「喫煙・歓酒・薬物乱用」の行動は、心理的な影響(例えば、ストレスを抱え込みすぎてそれをうまく発散できない状況)や、社会的な影響(例えば、自分は喫煙したくなくても仲間に誘われそれをうまく断れない状況)により、それらの行動を起こす可能性が高いことが明らかにされており、これからの「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育」は、これまでの「害」のみを教える教育内容(方法)から、心理・社会的影響力に対処し、より良い意志決定・行動選択ができる能力を育成するものに変換される時期を迎えている。そこで今回の研究では、世界的に注目されているオーストラリアの喫煙防止教育のカリキュラムとその教材の実際を調査した。加えてWHOが推し進めその制定が決定した「たばこ規制枠組み条約」の趣旨を分析調査した。同時に、新たに開発した授業カリキュラムや教材をもとに「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育」の授業実践研究を行い、その成果を検証した。しかしながら、行動科学の知見によると、「喫煙・飲酒・薬物乱用」の行動は、心理的な影響(例えば、ストレスを抱え込みすぎてそれをうまく発散できない状況)や、社会的な影響(例えば、自分は喫煙したくなくても仲間に誘われそれをうまく断れない状況)により、それらの行動を起こす可能性が高いことが明らかにされており、これからの「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育」は、これまでの「害」のみを教える教育内容(方法)から、心理・杜会的影響力に対処し、より良い意志決定・行動選択ができる能力を育成するものに変換される時期を迎えている。そこで今回の研究では、これまでに無い新しい教育内容・方法での「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育」のカリキュラムを開発し、同時に、開発したカリキュラムによる授業を実際に行い、カリキュラムの評価・検討も行った。また、オーストラリアの政府機関にて研究取材を行い、オーストラリアでの喫煙防止教育の実際を調査した。加えてスイス・ジュネーブのWHOにて研究取材を行い、世界規模のたばこ対策の実態を調査した。しかしながら、行動科学の知見によると、「喫煙・飲酒・薬物乱用」の行動は、心理的な影響(例えば、ストレスを抱え込みすぎてそれをうまく発散できない状況)や、社会的な影響(例えば、自分は喫煙したくなくても仲間に誘われそれをうまく断れない状況)により、それらの行動を起こす可能性が高いことが明らかにされており、これからの「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育」は、これまでの「害」のみを教える教育内容(方法)から、心理・社会的影響力に対処し、より良い意志決定・行動選択ができる能力を育成するものに変換される時期を迎えている。特に、小学校における教育実践に力を注ぎ、「分かりやすさ」を重要課題とした授業開発に取り組んだ。

しかしながら、行動科学の知見によると、「喫煙・歓酒・薬物乱用」の行動は、心理的な影響(例えば、ストレスを抱え込みすぎてそれをうまく発散できない状況)や、社会的な影響(例えば、自分は喫煙したくなくても仲間に誘われそれをうまく断れない状況)により、それらの行動を起こす可能性が高いことが明らかにされており、これからの「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育」は、これまでの「害」のみを教える教育内容(方法)から、心理・社会的影響力に対処し、より良い意志決定・行動選択ができる能力を育成するものに変換される時期を迎えている。そこで今回の研究では、世界的に注目されているオーストラリアの喫煙防止教育のカリキュラムとその教材の実際を調査した。加えてWHOが推し進めその制定が決定した「たばこ規制枠組み条約」の趣旨を分析調査した。同時に、新たに開発した授業カリキュラムや教材をもとに「喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育」の授業実践研究を行い、その成果を検証した。
アミノ酸の圧力誘起重合反応から氷天体における化学進化の可能性を探る

本研究の目的は、地球外生命探査のターゲットとなりうる氷天体で、有機物が圧力によって引き起こされる反応により化学進化をする可能性を模索することである。研究対象は、タンパク質を構成する分子であるアミノ酸を用いる。今までに、アミノ酸の一種であるアラニンを室温で加圧し、2量体や3量体などのペプチドが得られることが分かっており、さらに長いペプチドと思われるものも確認されていた。昨年度はアラニンのペプチドを合成し、これをスタンダードとして用いることで、実験回収サンプル中の生成した長いペプチドの定量性の確保を目指した。今年度は、アミノ酸の種類や性質の違いによる圧力によって引き起こされる反応への影響を調査するため、アミノ酸の一種であるグリシン、アスパラギン酸、グルタミン酸に高い圧力をかけ、回収・分析を行った。グリシンにおいては、アラニンと同程度の生成量で2量体・3量体を見出すことができた。また、アスパラギン酸とグルタミン酸においても、2量体を見出すことができた。グリシン、アスパラギン酸、グルタミン酸においては、圧力誘起重合反応か確認された初めての例である。ただ、具体的なアミノ酸の種類による反応性の違いなどはまだ判明していない。また、今まで高圧実験は、協力研究者のところで大型プレスをお借りして実験を進めていたが、東京大学でも高圧実験をできる設備を整えた。さらに、アミノ酸の2量体、3量体などの高圧下での挙動に関して文献調査を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、地球外生命探査のターゲットとなりうる氷天体で、有機物が圧力誘起反応により化学進化をする可能性を模索することである。昨年度は、高圧力下での圧力誘起ペプチド化による生成物の調査や生成物との比較用スタンダードペプチドの合成を検討していた。今年度は、合成が完了したスタンダードを用いた、実験回収サンプル中の生成ペプチドの定量性の確保を目指した。アミノ酸の一種であるアラニンに高い圧力をかけ、回収・分析する実験における生成物であるアラニンペプチドの定量性の確保を目指した。実験生成物であるアラニンペプチドの参照用に、アラニンペプチドの入手を目指した。4量体以上は購入が難しかったため、東京医科歯科大学にて合成を試み、アラニンペプチド213量体までの合成が完了した。これは未精製での使用を検討している。この合成したペプチドを使用して、名古屋大学や東京大学のMALDI/TOF/MSやLC/MSを用いたペプチド生成量の評価可能性を検討した。また、合成したペプチドを用いて、各種溶媒への溶解性やアミロイド性を評価した。高圧実験では、出発物質であるアラニンのサンプリング法(アラニン粉末のみを実験に用いるもしくはアラニン飽和水溶液をサンプリングするのか)による反応性の違いを評価するための実験を行った。また、今までは各圧力条件で一回ずつしか行っていなかった実験を複数回行い、実験誤差を評価した。さらに、今まではアラニンを出発物質として用いていたが、新たにグリシンを出発物質として用いた実験も行った。アラニン以外のアミノ酸を出発物質として用いる前準備として、東京大学にて参照用のペプチドを合成するための設備を整えた。また、一種類のアミノ酸から成るペプチドの合成や立体的に込み入っているアミノ酸のペプチド結合生成に関して文献調査を行った。本研究の目的である、アミノ酸が圧力誘起反応により化学進化をする可能性を模索するためには、高圧下でどの程度アミノ酸が反応したか、反応生成物であるペプチドを定量的に評価することが必要不可欠である。しかし、不慮の事故により当初予定していた分析装置を使用することができなくなり、代わりの装置による分析が必要となった。微量な分析を行う必要があったため、この代わりの装置の分析コンディションを一から整える必要があった。このため想定したスケジュールよりも遅れて進行している。現在、分析が軌道に乗りつつあり、今後のデータ取得には期待が持てる。

今後は、アラニン以外のアミノ酸の高圧回収実験の分析とペプチド合成を並行して行い、アミノ酸の種類による高圧下での反応性の違いを明らかにすることを目指す。これまでの研究によって、アラニンが圧力誘起ペプチド化することが分かっているが、ほかのアミノ酸に関してはまだ調査が進んでいない。よって、まずはアラニン以外の単一のアミノ酸を出発物質とした高圧回収実験を行い、アミノ酸の物性の確認を目指す。さらに23種類のアミノ酸を出発物質とした高圧回収実験を行い、アミノ酸同士の反応性を評価することを目指していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
形態情報と機能情報の統合によるコンピュータ支援診断のための脳白質神経束モデリング

形態情報と機能情報を統合した脳白質神経束モデリング手法の開発および検証を目的として、当初の計画に従い、以下の3つの側面から研究を進めてきた。(1)線維交叉を考慮した脳白室線維束の形態モデリング交叉部における線維追跡誤差の問題に対し、線維交叉部を除いた領域の拡散テンソルの主方向より形成されるベクトル場を動径基底関数にて補間し、交叉部における走行方向を推定することにより、交叉部を通過する線維の良好な描出が可能となる手法を開発した。この成果は、国際磁気共鳴医学会にて発表を行い、日本医用画像工学会誌にて掲載済みである。(2)抽出された線維束の接続性評価のための数値指標の決定拡散テンソルの限られた情報から、全く新しい数値指標を得ることは困難であったが、一般的に使用されている異方性指標であるFA(Fractional Anisotropy)値が、診断上、重要かつ有効な指標であることを示した。具体的には、統合失調症患者群と健常者群の間で、特定の線維束構造においてFA値が有意に低下することを確認した。この成果は、日本磁気共鳴医学会誌に投稿中である。健常者、患者データともに新規のMR-DTIデータ撮影、および過去に撮影された患者のMR-DTIデータの選定を行い、100例程度のデータが保存されている。この他、形態モデリングの結果を、脳外科手術や放射線治療に応用できることを示し、共同研究者である脳外科医とともに論文をJournal of Neurosurgery誌に投稿しており、2005年4月号に掲載予定である。また、診断の基礎となる、特定構造の可視化や解析に関する論文も投稿し、採録されている。
放射光のコヒーレンスと偏光特性を活用した硬X線磁気ホログラフィー法の開発

次世代の超高密度磁気記録材料であるビットパターン媒体等の磁区構造を10nm以下の分解能で観察することを目的とし、硬X線を用いたフーリエ変換ホログラフィー測定法の開発を行った。放射光の円偏光特性と空間干渉性を活用することで、一辺100nmのCo/Pt多層膜磁気ドットの電荷密度像を30 nmの空間分解能で得た。磁気イメージングについては測定精度の改善が課題であり、実験配置や解析法の改良を進めていく。硬X線を用いたフーリエ変換ホログラフィー測定によってナノ磁性膜の磁区構造を10nm以下の空間分解能で観察する手法の開発を目的とし、平成20年度には装置の開発、および磁気ホログラフィーの前段階となる電荷散乱による硬X線フーリエ変換ホログラフィー測定を以下の順序で行った。(1)X線の空間コヒーレンス長の評価:試料位置に置いたピンホールからの回折パターンの可視度から、放射光ビームラインの単色X線の空間コヒーレンス長を10μmと見積もった。この値はホログラフィー測定での観察可能な領域の大きさを与える。(2)X線移相子による空間コヒーレンスの変化の検討:ダイヤモンド移相子結晶で生成した円偏光X線の干渉性が十分であることを確認した。この結果から、想定している実験配置で磁気ホログラフィー測定が可能だという原理的な裏付けを得た。(3)最適な光学系の検討:試料の透過光成分や散乱によるバックグラウンドを低減するために、二連のピンホールと4象限スリットを用いた光学系を構築した。8桁のダイナミックレンジでホログラフィーパターンの測定が可能となった。(4)電荷散乱ホログラフィー測定:以上のように実験上の問題を順番に解決した後に、Au膜上に作製した大きさ1μm×1μm、線幅200nmの文字パターン試料について、電荷散乱ホログラフィーパターンの取得と、フーリエ変換による実像回復に成功した。平成21年度には、磁性体試料に対して円偏光を用いた磁気ホログラフィー測定を行う計画である。硬X線を用いたフーリエ変換ホログラフィー測定によってナノ磁性膜の磁区構造を10nm以下の空間分解能で観察する手法の開発を目的とし、平成21年度には電荷散乱による硬X線フーリエ変換ホログラフィー測定、および磁気ホログラフィー測定の開発、数値シミュレーションを行った。1.電荷散乱ホログラフィー測定の開発:任意のX線エネルギーへの拡張平成20年度に行った電荷散乱ホログラフィー測定に関して、任意のX線エネルギーへの拡張を行った。大きさ1μm×1μm、線幅200nmの文字パターン試料について、異なるX線エネルギー(5keVおよび11.6keV)での電荷散乱ホログラフィーデータの取得とフーリエ変換による実像回復に成功した。2.磁気ホログラフィー測定の開発:円偏光X線の利用Co/Pt多層膜を100nm×100nm角に微細加工したドット試料における磁気ホログラフィー実験を行った。Pt L_3吸収端(11.6keV)において、左右円偏光に対する電荷散乱ホログラフィー像の差分として、試料の磁区構造を反映した実空間像を取得した。実験上の工夫として、参照光源物体として、電子ビームアシストCVD法で作製したタングステン製のナノドットを用いた。これにより、空間分解能30nmでのホログラフィー像の観測が可能となった。3.数値シミュレーション磁気散乱ホログラフィーデータのシミュレーションを行い、上記試料に対して得られる磁気コントラストが現状の測定のS/N比と同程度であり、測定におけるS/N比の改善が課題であることを明らかにした。平成22年度は、X線集光ビームを用いて試料に入射するX線強度を高める方法と、HERALDO法と呼ばれる解析法を採用することで、ホログラフィーデータのS/N比と空間分解能の向上を試みる。硬X線を用いたフーリエ変換ホログラフィー測定によってナノ磁性膜の磁区構造を10nm以下の空間分解能で観察する手法の開発を目的とし、平成22年度には、X線フーリエ変換ホログラフィー法による磁気イメージング実験の高精度化を行った。ホログラフィー測定のS/N比改善のために、HERALDO法(Holography with Extended Reference by Auto-correlation Linear Differential Operator)によるホログラフィー測定を行い、その効果を検証した。試料として、Co/Pt多層膜を電子ビームリソグラフィー加工した磁気ドット試料(100nm角、膜厚44nm)を用いた。磁気ドット試料に近接して、一辺1μmの三角形のAu参照光源をリフトオフ法によって配置した。参照光源の角は、r=20nm程度の鋭角な形状である。このような広がった参照光源をもつ試料に対して、HERALDO法による解析を適用することで、点光源でなく、広がりをもつ参照光源を使っても、高い空間分解能と強い回折強度による統計精度を得ることが期待できる。測定の結果、シミュレーションとよく一致する回折パターン(ホログラム)を得ることができた。

微分演算子法による解析を行うことで、試料の実空間像を得る見通しである。なお、集光X線ビームを用いることによるS/N比の改善も試みたが、測定精度の向上に対する有意な効果は得られず、逆にホログラフィー像が劣化した。理由は、光子数を増大させるために大きな仮想光源を用いた場合に、ホログラフィーパターンの形成に十分な空間コヒーレンス長を確保できなかったためと考えられる。
神経インパルスによる神経栄養因子の機能調節の解明 : 神経回路網形成と可塑性の調節

神経接着分子は神経系の形態形成とその維持という大変重要な役目がある。しかし、この分子が神経回路形成と可塑性を調節する上でどのように制御されているかは未だ解明されていない。最近、神経の可塑性に神経栄養因子の神経活動依存的調節機構が関与していることが示唆された。従って神経回路網形成および可塑性に、特異的神経インパルスのパターンと神経接着分子さらに神経成長因子の3者間の関与が重要であると考えられる。平成9年度は感覚神経細胞での神経接着分子(NCAM, L1, N-Cadherin)の発現が、神経インパルスのパターンによって上昇または減少することが明らかにした。更に神経インパルスのパターンが細胞内情報伝達系の活性化に複雑な影響を与えていることが明らかとなった。平成10年度は平面多点刺激記録電極装置を使用し、多電極培養皿上でラット海馬切片のCA1領域における長期増強(LTP)を1時間以上安定して誘導記録することに成功した。更にこのLTPによりL1分子の脱リン酸化を介してクラスリン依存的な細胞内移行が促進され神経の可塑性が変化することを示した。平成11年度はミエリン形成という重要な役割を持つオリゴデンドロサイトも神経回路網の形成等に大変重要な役割を担っている。その基礎過程で神経細胞やその軸索がどのようなシグナルを神経及びグリア細胞から受けて、更に別の細胞に送り、どのように正確に標的部位に達し神経回路網を形成するかという機構を理解する事は大変重要である。そこで、新たにオリゴデンドロサイトの分離培養法を開発して、その単離オリゴデンドロサイトを使用して初代神経細胞培養下でミエリンを形成させる事に成功した。更にミエリン形成時に神経軸索とオリゴデンドロサイトとの間でL1が関与している事が示唆された(未発表)。残念ながら、まだミエリン形成への神経インパルスの関与については明確な結果は得られていないが、本研究から神経回路形成において特異的神経インパルスのパターンと神経接着分子さらに神経成長因子の3者間の関与が大変重要である事が明らかとなった。平成9年度は感覚神経細胞での神経接着分子(NCAM,L1,N-Cadherin)の発現が、神経インパルスのパターンによって上昇または減少することが明らかにした。中枢神経細胞を使用した神経インパルスと神経接着分子との関係を明らかにするため平面多点刺激記録電極(松下電気製)を使用した。本装置は、脳内神経回路網の電気活動測定手段である従来からのガラス微少電極法に変わり、長期間多数の点から細胞電位変化の測定と同時に電気刺激でき、自発活動電位のみならず誘発電位も測定できるシステムである。現在、多電極培養皿上で海馬切片のCA1領域における長期増強(LTP)を観察することができた。本装置を駆使し神経回路形成における神経活動と神経接着分子の関係を検討中である。

神経接着分子は神経系の形態形成とその維持という大変重要な役目がある。しかし、この分子が神経回路形成と可塑性を調節する上でどのように制御されているかは未だ解明されていない。最近、神経の可塑性に神経栄養因子の神経活動依存的調節機構が関与していることが示唆された。従って神経回路網形成および可塑性に、特異的神経インパルスのパターンと神経接着分子さらに神経成長因子の3者間の関与が重要であると考えられる。平成9年度は感覚神経細胞での神経接着分子(NCAM,Ll,N-Cadherin)の発現が、神経インパルスのパターンによって上昇または減少することが明らかにした。更に神経インパルスのパターンが細胞内情報伝達系の活性化に複雑な影響を与えていることが明らかとなった。平成10年度は平面多点刺激記録電極装置を使用し、多電極培養皿上でラット海馬切片のCA1領域における長期増強(LTP)を1時間以上安定して誘導記録することに成功した。更にこのLTPによりL1分子の脱リン酸化を介してクラスリン依存的な細胞内移行が促進され神経の可塑性が変化することを示した。一方、ミエリン形成という重要な役割を持つオリゴデンド口サイトも神経回路網の形成等に大変重要な役割を担っている。その基礎過程で神経細胞やその軸索がどのようなシグナルを神経及びグリア細胞から受けて、更に別の細胞に送り、どのように正確に標的部位に達し神経回路網を形成するかという機構を理解する事は大変重要である。そこで、新たにオリゴデンド口サイトの分離培養法を考案し、神経活動との関係について検討中である。平成11年度はミエリン形成という重要な役割を持つオリゴデンドロサイトも神経回路網の形成等に大変重要な役割を担っている。そこで、新たにオリゴデンドロサイトの分離培養法を開発して、その単離オリゴデンドロサイトを使用して初代神経細胞培養下でミエリンを形成させる事に成功した。更にミエリン形成時に神経軸索とオリゴデンドロサイトとの間でL1が関与している事が示唆された(未発表)。残念ながら、まだミエリン形成への神経インパルスの関与については明確な結果は得られていないが、本研究から神経回路形成において特異的神経インパルスのパターンと神経接着分子さらに神経成長因子の3者間の関与が大変重要である事が明らかとなった。
レーザ誘雷における長尺レーザプラズマチャンネルによる放電制御に関する研究

レーザープラズマチャンネルを用いて放電をガイドすることやプラズマチャンネルから放射されるマイクロ波を用いて地中に埋設されている金属片の探査の基礎実験を行った。大気中に生成されるプラズマの密度は約1017cm-3で電子温度は1.0eVであった。計測された負ストリーマの進展速度はおよそ106m/sである。ポッケルス電界計で測定したストリーマ先端付近の電界は約2.3MV/mであった。マイクロ波を用いて埋設物の探査が可能である結果を得た。大気中に生成したプラズマチャンネルの温度密度を計測することがどのようなプラズマで放電制御を行うかを考察する上で重要なパラメータである。プラズマ温度密度を計測するに先立ち、スチロール板上にレーザー光をシリンドリカルレンズを用いて集光し、固体を起源とするプラズマプラズマチャンネルを生成した。レーザー波長は1μm、パルス幅10ns、レーザーエネルギー19J/Pulseで実験を行った。長さ10cmのプラズマチャンネルを生成させ、分光器により発光スペクトルを計測することにより温度密度計測を行った。Hαライン(656nm)のシュタルク広がりを計測することにより温度を算出した。シュタルク広がりは約3nmで、電子密度は約5×10^<17>cm^<-3>であった。また、酸素のラインスペクトル比より算出した電子温度は1.4eVであった。次に、大気中に生成したプラズマチャンネルの温度密度計測を行った。大気中に生成されるプラズマは大気中のダストなどが起源となる。このため生成されるプラズマの位置はショット毎に変化する。また、ダストの直径に依存してプラズマ発光量が変化する。この実験では10ショットの平均を持ってプラズマの温度密度を算出した。シュタルク広がりは2nmであり、電子密度は約10^<17>cm^<-3>であった。また、酸素のラインスペクトル比より算出した電子温度は1.0eVであった。予想通り、固体からのプラズマが大気中のプラズマより温度、密度とも高くなった。また、ラングミュラープローブを用いたプラズマの密度計測も開始した。来期はこれらのプラズマチャンネルに電圧を印加し、放電実験を行う予定である。レーザープラズマチャンネルに沿って誘導されたストリーマーの電界を測定するために、新しくKDP結晶を削りだし、研磨を行って測定できる装置としてくみ上げた。また、放電の進展様子をストリークカメラを用いて観測した。棒電極から進展した負ストリーマーが平板電極に近づくに従い正ストリーマーが平板電極から進展し始め、負ストリーマーと結合し、主放電に至る要するが確認された。次にスチロール板上にレーザー光をシリンドリカルレンズを用いて集光し、固体を起源とするプラズマプラズマチャンネルを生成した。レーザープラズマらは0.3から2GHzのマイクロ波が放出されていることがわかった。また、この方向分布はレーザープラズマを軸としてドーナツ状、すなわち代ピール状に放出されていることが判明した。また、このマイクロ波を用いてプラスチック板の裏面に隠されたアルミ板を探査する実験も行った。アルミ板から反射されたマイクロ波を元に一同邸を行うと、隠されたアルミ板を検知することが出来ることを確認した。来期はプラズマチャンネルを屈曲させ、放電の制御を行う予定である。レーザープラズマチャンネルから放射されるマイクロ波の方向分布を計測した。また、アルミ円盤を砂中に埋設し、砂表面のレーザー照射によるマイクロ波でアルミ円盤を探査する実験を行った。7cmの大きさまで固定可能であることを確認した。また、砂中であれば、深さ35cmまで探査は可能である。さらに、照射するレーザーのパルス幅を変化させ、放射されるマイクロ波の照射数の違いを実験的に求めた。パルス幅が短くなるほど発生するマイクロ波の周波数は短くなり、サブナノ秒程度のレーザーパルス幅であると地中探査に最適な1GHz帯の放射が最も良いことを確認した。マイクロ波の放射メカニズムについても検討を行った。レーザーパルスの立ち上がり、或いは立ち下がりの勾配が放射周波数を決定していることがわかった。サブナノレーザーを用いることにより所要の1から2GHz帯のマイクロ波を放射する。また、放射強度も増加することが分かった。サブナノレーザーを2次元に走査して砂中の金属片の探査を行った。この実験でも埋設されている金属片の形状が2次元で計測できることを確認した。分解能はレーザーを走査させる方向では4cm、深さ方向には7cmの分解能を有する。砂中でアルミ円盤を埋設する深さを深くすることで深さ方向の探知限界を計測した。この結果、探知可能深度は35cm程度であることが分かった。砂ではなく、水を含む土壌であるとマイクロ波の減衰が激しく、数cm程度が計測限界であると思われる。この装置は市販されているレーザー装置やマイクロ波検出装置で構築可能である。
新規遺伝子変異ラット作製システムを用いた内分泌代謝病態モデルラットの開発と解析

ENUミュータジェネシスによる標的遺伝子変異ラットの効率的な作製システムを用いて、レプチンノックアウトLepmkyo/Lepmkyoラットの開発に成功した。今後、マウスとの比較によりレプチン作用の種差の解明が期待される。また、上記方法を用いてseipinノックアウト(SKO)ラットを作製した。Seipin遺伝子異常は全身性脂肪萎縮症の原因であるが、SKOラットの解析を通してseipinは白色脂肪組織の発生のみならず中枢神経系の発生や精子形成に重要であることが明らかとなった。レプチンは1994年にob/obマウスの原因遺伝子産物として同定され、以来、ob/obマウスを中心にレプチンの研究が進められてきたが、これまでにレプチン欠損ラットは存在しなかった。今回我々は京都大学医学部動物実験施設で開発された新規DNAスクリーニング法(MuT-POWER)と凍結精子アーカイブからの個体復元技術(ICSI)を利用したENUミュータジェネシスによる標的遺伝子変異ラットの効率的な作製システムを用いて、レプチン遺伝子にナンセンス変異を有する事実上のレプチンノックアウトラットLepmkyo/Lepmkyoラットの開発に成功した。従来レプチン受容体を欠損したfa/faラットは存在したが、レプチン投与によりレプチン作用を観察できるレプチンシグナル欠損ラットは初めてであり、今後、マウスとの比較によりレプチン作用の種族差の解明が期待される。また、我々は上記の方法を用いて、60番目のアミノ酸が終止コドンとなる点変異(T239A)をseipin遺伝子に認めるseipinノックアウト(SKO)ラットを作製した。Seipin遺伝子異常は全身性脂肪萎縮症の原因であるが、seipin蛋白質の機能は殆ど解明されていない。SKOラットでは全身の白色脂肪組織の消失が認められ、白色脂肪組織の発生にseipinが必要であることが証明された。またSKOラットの精巣では精子の著しい低形成が認められ、精子形成におけるseipinの重要性が明らかとなった。さらにSKOラットでは学習記憶の低下が認められ、中枢神経系の正常発育におけるseipinの関与も示唆された。以上、seipinは白色脂肪組織の発生のみならず多彩な生理作用を有していることが明らかとなった。1.レプチン欠損ラットを用いた解析ヒトにおいてチアゾリジン化合物は脂肪肝を改善させるが、ob/obマウスでは脂肪肝を悪化させる。そこでチアゾリジン化合物の脂肪肝に対する作用におけるマウスとラットの違いを検討する。レプチン欠損ob/obマウス(マウス)およびレプチン欠損Lepmkyo/Lepmkyoラット(ラット)に対してピオグリタゾン(P)、ロシグリタゾン(R)を投与した。マウス、ラットともにPおよびR投与によりインスリン抵抗性の改善を認めた。マウスではPおよびR投与により肝臓重量増大、肝臓内中性脂肪含量増加を認めた。一方、ラットではPおよびR投与により肝臓重量減少、肝臓内中性脂肪含量減少を認めた。肝臓PPARgmRNA発現は、マウスでは野生型と比較して増加を認め、PおよびR投与によりさらなる増加を認めたが、ラットではPおよびR投与前後いずれにおいても野生型と同等であった。チアゾリジン化合物の脂肪肝に対する効果は種族差があり、肝臓PPARgmRNAの発現調節の違いによるものの可能性が示唆された。2.脂肪萎縮症モデルラットの解析セイピン遺伝子異常は全身性脂肪萎縮症の原因であるが、セイピン蛋白質の機能は殆ど解明されていない。我々は60番目のアミノ酸が終止コドンとなるセイピンノックアウト(SKO)ラットを作製した。これまでにSKOラットを用いた検討により、褐色脂肪組織の発生にセイピンは必要ないこと、精子形成におけるセイピンの重要性、中枢神経系の正常発育におけるセイピンの関与を明らかにした。現在、そのメカニズムを検討中である。エネルギー代謝におけるマウスとヒトとの種差がしばしば問題になってきたが、今回の研究で、ラットの肥満モデルを用いて脂肪細胞の発生や糖代謝に重要なPPAR&#61543;の意義に関する種差が明らかになった。また、これまでにノックアウトマウスが作られてこなかったセイピンのノックアウトラットを用いることによりセイピンの生理的意義の解明が飛躍的に進んだ。以上より、ラットモデルの開発と有用性が示されている。引き続きレプチン欠損ラットおよびセイピンノックアウトラットを用いた解析を進める。また遺伝子異常ラットおよび部分性脂肪萎縮症原因遺伝子であるLMNAの遺伝子異常ラットの開発に成功しており、これらの疾患も出る動物を用いた解析を実施する。○疾患モデルラットの糖脂質代謝におけるマウスモデルとの比較検討ヒトにおける糖取り込みの約7割は骨格筋で行われるのに対しマウスでは肝臓が主要な糖取り込み臓器であることが知られている。ラットでは糖取り込みにおける比重がよりヒトに近いことが報告されている。

そこで上記で作製した疾患モデルラットを対象に、[6,6-2H]glucoseと[2-14C]投与を組み合わせた高インスリン正常血糖グルコースクランプ試験を行うことにより体全体の糖のターンオーバーと筋肉における糖取り込み、肝臓における糖取り込みのレプチン投与における変化を検討する。○疾患モデルラットを用いた糖脂質代謝改善薬の薬効薬理の再検討マウスの肝臓では脂肪の蓄積に伴い脂肪合成に関与する核内転写因子、PPARγの遺伝子発現が上昇し、またPPARγアゴニストであるチアゾリジン誘導体の投与により脂肪肝が増悪することが知られている。一方、ヒトにおいては既に糖尿病治療の臨床で使用されているチアゾリジン誘導体の使用により脂肪肝が改善したとの報告はあるが増悪の報告はない。したがってチアゾリジン誘導体やPPARγの結合親和性が報告されている一部のアンジオテンシン受容体遮断薬(ARB)などの糖脂質代謝に関するマウスを用いた研究での薬効薬理についての報告は、他の種族で追試する必要がある。今回作製した疾患モデルラットに対しこれら薬剤の糖脂質代謝に及ぼす影響を再検討する。
虚血性心疾患予防のための生活習慣指導への漸進的筋弛緩法の導入

本研究の目的は、虚血性心疾患の発症予防として、冠動脈危険因子を持つ成人に対し、リラクセーション法のなかの漸進的筋弛緩法を導入することにより、ストレス認知とタイプA行動パターンの行動変容が起こる可能性について検討することである。研究計画立案当初、無作為抽出法による介入研究を予定したが、継続的にリラクセーション法による介入を実施し、その間のストレス認知と行動変容の経過を分析するため、個人の行動特性に焦点をあてることとし、シングルケースデザイン法(多層ベースラインデザイン)に変更した。また、ランダマイゼーション検定における必要標本数についても見直し、5個のベースラインに対し、それぞれに可能な介入ポイントを8個として、最小p値0.0000305となることから5名とした。2018年度は、研究実施場所から2.5km圏内の健康診断または人間ドックを実施している施設に研究協力を依頼し、被験者のリクルートを行った。その結果、6名の応募があり、スクリーニングによりタイプA行動と判断されたため、被験者として介入を実施した。一人の介入期間を7か月間として、これまで実施していたセルフケアを継続するベースライン期を2か月、基本的に1週間に1回計12回、呼吸法及び漸進的筋弛緩法を指導する操作導入期を3か月、自宅にてリラクセーション法の自己訓練を継続実施する自己訓練期を2か月と設定し、1名平均30回、全体で182回の介入を実施し、データ測定を終了した。現在、量的及び質的データの入力・整理がほぼ完了したところである。研究計画立案当初、無作為抽出法による介入研究を予定したが、個人の行動特性に焦点をあてることとし、介入方法をシングルケースデザイン法(多層ベースラインデザイン)に変更した。また、分析方法としてのランダマイゼーション検定における必要標本数も5名に見直しを行った。地域の健康診断または人間ドックを実施している施設に研究協力を依頼し、被験者のリクルートを行った。一人の介入期間を7か月間として、これまで実施していたセルフケアを継続するベースライン期を2か月、基本的に1週間に1回計12回、呼吸法及び漸進的筋弛緩法を指導する操作導入期を3か月、自宅にてリラクセーション法の自己訓練を継続実施する自己訓練期を2か月と設定し、途中被験者の脱落等もなく1名平均30回、全体で182回の介入を実施することができた。データは、毎回のリラクセーション反応の評価として、生理的評価(1脈拍2血圧3HRV(生体センサーMemCalc/BonalyLight使用))及び主観的評価(リラックス度と自由記述及び会話の記録)とした。また、最終的なアウトカム指標としては、A型行動パターンスクリーニングテスト、心理的ストレス反応測定尺度(Stress Response Scale-18:SRS-18)、自由記述及び会話内容の記録とした。現在、量的及び質的データの入力・整理がほぼ終了したところである。収集したデータについて、再度誤入力がないことを確認したうえで、量的・質的データの解析を行い、考察する。毎回のリラクセーション反応の評価としては、生理的評価(1脈拍、2血圧、3HRV(生体センサーMemCalc/BonalyLight使用))及び主観的評価(リラックス度と自由記述)とした。脈拍、血圧、HRVについては、各介入時の前後にデータ収集しており、ランダマイゼーション検定にて比較検討する。また、リラックス度は、生理的指標と同様、量的に比較検討する。自由記述及び会話の記録は、介入前は1その日に起こった出来事や感じたこと、変化したこと、2生活による変化や気づき、自分の置かれた状態やストレス、またストレスへの対処の方法、自分の行動の変化などについての記述あるいは語りとした。また介入後は、漸進的筋弛緩法の体験によって感じたこと、変化したことなどの記述あるいは語りとした。自由記述及び会話の記録は、質的記述的に分析する。一方、最終的なアウトカム指標としてのデータは、A型行動パターンスクリーニングテスト、心理的ストレス反応測定尺度(Stress Response Scale-18:SRS-18)、自由記述及び会話内容の記録とした。A型行動パターンスクリーニングテストは、行動パターンの変化の指標とし、SRS-18は、生理的指標と同様に量的に比較検討する。自由記述及び会話内容の記録については、7か月間の長期的体験によるストレスに対する考え方やリラクセーション法に対する受け止め方の変容として質的に分析する。対象に、リラクセーション法の介入効果を検証するにあたり、改めて、リラクセーションの用語の定義の確認を行った。「CiNii」の検索システムを利用し、国内の図書・雑誌に限定し、「リラクセーション」のキーワードに基づき検索して得られた54件の文献のうち、論文タイトルおよび要約から内容を確認し、重複する文献を削除した結果36件を抽出した。Rodgers.B.Lの概念分析の手法を用いて、先行要件、属性、帰結、関連概念を見出した。その結果、「リラクセーション」の概念は、単にストレスのない状態、ゆったりとした状態をいうのではなく、「心身の緊張が解け、生体調節機構が調った状態であり、緊張と弛緩のバランスを訓練によって意識的にセルフコントロールしている状態」と定義された。

海外では既に行動医学的な観点からとらえられていることを前提として国内文献に限って分析したが、心理学、行動医学の分野では、我が国も同様に概念が定着していることが明らかとなった。本研究の目的とする虚血性心疾患の発症を予防するために、セルフコントロールとしてのリラクセーション法を介入で用いることで危険因子を避ける効果が期待できると考える。今回の研究結果は看護系学会誌に投稿中である。本研究の目的は、虚血性心疾患の発症予防として、冠動脈危険因子を持つ成人に対し、リラクセーション法のなかの漸進的筋弛緩法を導入することにより、ストレス認知とタイプA行動パターンの行動変容が起こる可能性について検討することである。研究方法は、量的研究(介入研究:シングルケースデザイン)と帰納的質的研究を用いた混合研究法にて実施する。市内の健康診断を実施している施設の健康診断および人間ドックにて高血圧、高脂血症、喫煙、肥満の冠危険因子を指摘された成人期にある者のうち、スクリーニングによりタイプA行動と判断された対象者15名を選定する。必要標本数は、ランダマイゼーション検定を実施することから開始ポイントを5つの時期にずらしながら、それぞれに3人ずつの参加者をランダムに割り付けて算出(15C3=455)した。対象者に対し7か月にわたり継続的にリラクセーション法による介入を実施し、その間のストレス認知と行動変容の経過を分析・評価する。平成28年度は、本研究に着手するにあたり、研究倫理審査を受けるために研究倫理審査申請書を作成すると同時に、セルフコントロールとしての「リラクセーション」の概念分析を実施した。倫理審査申請書は、所属大学の研究計画審査委員会に提出し審査を受け、平成29年1月24日に承認を得た。しかし、平成29年4月1日より研究代表者本人の所属の変更により、研究実施場所が変更となるため再審査を受けているところである。その結果により、健康診断を実施している施設及び企業の健康管理センターに研究協力を依頼する。「リラクセーション」の概念分析については、研究実績の概要の通りである。平成28年度は、本研究に着手するにあたり、研究倫理審査を受けると同時に、「セルフコントロールとしてのリラクセーション」の概念分析を実施した。所属大学にて研究倫理審査の承認を得たが、平成29年4月1日より研究代表者本人の所属の変更により、再審査を受けた。承認を得たのち、平成29年度は研究実施場所から2.5km圏内の健康診断または人間ドックを実施している施設8か所に被験者募集の研究協力依頼を実施した。研究協力に同意のあった6か所の施設に対し、自作のチラシを1000枚作成し、施設設置または健康診断来訪者に直接配布を行った。応募者に対しタイプA行動スクリーニングテストを実施し、タイプA行動と判断され、研究内容に同意のあった者を被験者として、現在介入中である。一方、2012年より科学研究費助成事業として4大学が連携し、「リラクセーション法指導者養成教育プログラムの構築と看護講座」の開催を実施し、3年間の事業終了後も引き続き本講座を開催し、本年で3年目となる。
対人コミュニケーションを活用した社会的スキル・トレーニングの研究

対人関係や組織の円滑化を図るために,コミュニケーション力の向上は必要となる.メッセージの適切な記号化,解読によって,自分の適応のみならず,社会的つながりを適切なものにできる.そのためには、社会的脈絡を踏まえたコミュニケーションの機能を制御するスキルが必要である.そのために,対人関係を適切に運用することに関わる個人特徴とコミュニケーション特徴との検討、そして、効果的なSSTについて検討した.対人関係や組織の円滑化を図るために,コミュニケーション力の向上は必要となる.メッセージの適切な記号化,解読によって,自分の適応のみならず,社会的つながりを適切なものにできる.そのためには、社会的脈絡を踏まえたコミュニケーションの機能を制御するスキルが必要である.そのために,対人関係を適切に運用することに関わる個人特徴とコミュニケーション特徴との検討、そして、効果的なSSTについて検討した.コミュニケーション・チャネルの持つ相互関連的な働きについての理解を高め、また、ふだん意識されずに用いられているチャネルの意識化とその働きについてのフィードバックにより、意図的な意思表現の強化、そして、2者・小集団場面におけるコミュニケーションの記号化と解読力の実践的な活用を目指すことを基本の目的とするものである。1)2者間の対面コミュニケーション・シーンを大学生を対象として初対面同性の33組(男性18、女性15組)実験的に設定し、親和性と非言語コミュニケーション特徴との関連を検討した。2)感情的話題を提示した場面での視線と発話行動との連動性、および、顔面表情の活性化を促すトレーニングを大学生2者1組15組を対象として実施し、コミュニケーション・チャネルの相補的な関係、顔面表情の相互模倣を通しての自己理解、その促進の効果を検討した。2)課題解決場面を設定し、課題解決を目的とする4人集団でのコミュニケーションを設定し、問題解決の正否と参加者の自他評定(リーダーシップ、自己主張、親和性等)との関係について、検討した。この課題後に、参加者を録画映像を視聴し、参加者自身による評価を行った。未達成時に社会的外向性の効果が大きく、リーダーシップ、参加度、相互作用がより活発であることが示された。リーダーシップ行動の程度は、達成正否の別に異ならず、相互作用を促進していることが示された。3)街中での2人会話シーンをおよそ100組収集・収録した(先輩-後輩、親子、きょうだい、友人、恋人・夫婦関係等)。さらに、今後実施の説得、欺瞞等の対人状況を設定したシーンを加え、次年度実施のための対人関係解読トレーニング用の刺激素材を作成とする。コミュニケーション・チャネルの持つ相互関連的な働きについての理解を高め、また、意識されずに用いられているチャネルの働きについてのフィードバックにより、意図的な意思表現の強化、そして、2者・小集団場面におけるコミュニケーションの記号化と解読力の実践的に活用することが基本目的である。1)話し手のスピーチ速度と視線量を操作した刺激を受け手に提示し、受け手の社会的スキルによって話し手に対する説得性認知が異なるのかを検討した。2)笑いによって誘導されたポジティブな気分とコミュニケーション行動との関連について、初対面の2者間で行われた会話行動を対象に検討し、気分誘導後、女性では活動的快群で動きの頻度が大きく、男性では活動的快群で動きの頻度が小さいことが明らかになった。快感情の複合的効果を検討した。3)課題解決場面を設定し、昨年度と同様に課題解決を目的とする4人集団でのコミュニケーションを設定し、問題解決の正否と参加者の自他評定(リーダーシップ、自己主張、親和性等)との関係について、蓄積したデータを用いてさらに精度高く、検討した。4)昨年度収集した2人会話シーン(先輩一後輩、親子、きょうだい、友人、恋人・夫婦関係等)を提示し、回答者の社会的スキル尺度(数種)を規準としながら、各関係の代表性を有するシーンを選択し、適切な対人関係判断課題を選定した。2)笑いによって誘導されたポジティブテな気分とコミユニケーション行動との関連について、初対面の2者間で行われた会話行動を対象に検討し、気谷誘導後、女性では活動的快群で動きの頻度が大きく、男性では活動的快群で動きの頻度が小さいことが明らかになった。

4)昨年度収集した2人会話シーン(先輩-後輩、親子、きょうだい、友人、恋人・夫婦関係等)を提示し、回答者の社会的スキル尺度(数種)を規準としながら、各関係の代表性を有するシーンを撰択し、適切な対人関係判断課題を選定した。