hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自閉症児者の障害特性に配慮した住環境整備に関する研究

自閉症児者の住環境整備として自宅で過ごす当事者の家族へのアンケート、訪問調査、グループホームの調査から住環境整備で配慮する点を記す。1トランジションエリアを設置する。2視覚的に刺激物をコントロールする。3専有空間を確保する。4カームダウンできる場所を確保する。5人・場所・行動を1対1対1対応する(個室でも必要な場合がある)。6動線を共有しない。7よく過ごす場所を音の発生源から離す。住宅整備への適応可能性を探るため,自閉症児者が入居する知的障害児者入所施設の視察を5箇所行い,インタビュー調査・平面の実測・観察を行った.そのうちの1施設では数回にわたり詳細にインタビュー調査と観察調査を行った.インタビューと観察では,利用者の不適応行動・感覚刺激・こだわり行動と施設の住環境の関係を把握した.5施設の調査結果を以下にまとめる.1)走り周りや興奮による体当たりなど激しい動きにより床や壁の破損が多い.体当たりするところは壁を木材で2重にしているところもある.2)細部のこだわりによりねじやスイッチの破損が多い.またスイッチについては自動コントロールしているところもある.3)感覚刺激を求めて水遊びをすることが多い.洗面所については自動栓と回数制限の組み合わせで対応している.4)聴覚過敏の利用者の居室には窓を2重・3重にしたり,防音材を導入しているところもある.5)不適応行動やこだわりは関連する家事・趣味といった代替行動に誘導することで消失・変容が認められる.6)環境に慣れることで不適応行動・感覚刺激・こだわりが減少することもある.自閉症児者の住環境整備として自宅で過ごす当事者の家族へのアンケート、訪問調査、グループホームの調査から住環境整備で配慮する点を記す。6動線を共有しない。自閉症児者が住宅で行う不適応行動・感覚調整障害ならびに日中の過ごし方について自閉症児者等を抱える家族に対しアンケート調査を行った.大阪で活動するNPO団体を中心に協力を依頼した.584部アンケートを配布し,203部(有効回答数200部)の回答を得た.また,積極的に自閉症児者の住環境整備を行っている家庭の親16名に訪問インタビュー調査を行った.アンケート調査より,1自閉症児者に必要な分量の予定表を表示する割合が65.5%である.2必要な情報を分かりやすく視覚化する工夫は23件である,3人との関わりが苦手であることや環境からの刺激を調整するため専用の個室を与えている家庭の割合が約64%,4苦手な音などの周囲からの刺激に対して,事前に伝えたり,当事者の前で話をしないなどの工夫をしているが建築的な解決策を行っていない.5興奮を落ち着かせる場所を作っている家庭の割合が約69%などの結果であった.インタビュー調査より1トランジションエリアをリビングに設ける家庭が12件である.2情報量は当事者の理解に応じて工夫していること,2個室を設けている家庭が16件などの結果であった.調査の結果,下記のことに配慮することが明らかになった.1見通しが立つようにスケジュール表を設置する.2情報量は必要最低限にする(必要なものは視覚化,不必要なものは隠す).3共有ではなく専用の空間を確保する.4興奮時に逃げられる暗く静かな空間を確保する.これらの配慮以外にも自閉症児者を抱える家族が住宅を選ぶ際,立地や住宅の性能に関する情報を提供する必要がある.自閉症に配慮した先進的な取り組みをしているグループホームでインタビュー調査や行動観察調査等を行った.これらの調査を通じて明らかになったことを以下にまとめる.1)障害支援区分6の居住者でも物理的・時間的に構造化された環境のなか支援を受けることで安定した生活を送ることができること.2)聴覚過敏など感覚調整障害が強い居住者は最小限のグループ人数で居住し限られた人としか関わらない配慮をしていること.3)防音材,ペアガラス,二重扉や前室など防音対策を施しても効果がある居住者と効果がない居住者がいること.4)視覚や聴覚の過敏の障害特性に配慮して空間を分散し、かつ面積を広くすることで他入居者とのトラブルを防ぐことができること.5)他者との動線ができるかぎり重ならないよう計画することでトラブルを防げること.6)共有空間では各居住者は特定の場所しか利用しないこと.これまでの調査を踏まえて,自閉症児者の住環境整備で配慮する点を記す.1)トランジションエリア(見通しが立つスケジュールの掲示等)を個室やリビングに設置する.2)ある場所で行動をするとき必要とされる刺激物は最低限にし,必要なものは視覚的に示し不必要なものは別室や収納に隠す.3)共有ではなく専用の空間をできるかぎり確保し,それができない場合はその人だけの特定の場所を設ける.4)心を落ち着かせる(カームダウン)場所を確保すること.5)共有空間では人・場所・行動を1対1対1対応にする,6)個室でも場所と行動を1対1対応が必要な場合があること.7)個室への動線はできるかぎり他者と共有する動線を短くすること.

8)聴覚過敏に対して自閉症児者が過ごす場所(特に個室)は苦手な音の発生源から離し,特に個室では防音材や共有空間と離すといった防音対策を施すことが望ましいが,無理な場合は時間的な配慮や事前の連絡で対応すること.建築計画知的障害児者の入所施設の情報収集から20施設ほどに候補施設を絞り込み,そこからさらに10施設程度を選び視察を予定していたが5施設しかできなかった.しかしそのうちの1施設については数回にわたり詳細にインタビュー調査と平面の実測調査を行うことができた.残りの4施設はインタビュー調査・観察による建物の工夫と問題点の把握にとどまった.当初アンケート調査は300部以上を計画していたが,大阪府下のNPOや社会福祉法人11団体から200部の回答となった.インタビュー調査は10名程度を計画していたが16名の協力者を得られた.アンケート調査では,部数は予定より少なかったがある程度統計的なデータを得ることができた.インタビュー調査では当初の予定以上に協力者が得られ,さまざまな工夫点や問題点を具体的に得ることができた.2013年度に予定していた施設の10施設程度のうち残り5施設程度のインタビュー調査などを行う.そして再び住宅で過ごす自閉症児者等の住環境整備に関する調査として,プライバシーの問題もあるが協力いただける当事者や家族にインタビューを行い,住環境整備のあり方について提案を行う.平成24年度は自閉症児者等の家族に対しアンケートと訪問インタビューを行い,主に住宅で過ごす自閉症児者等の住環境の現状を把握した.平成25年度は当初の計画通り,いくつもの先進的な知的障害児者入所施設を視察し,インタビュー調査や平面を実測し設えなどを把握する建物実測調査を行う.これらの調査により自閉症児者の住環境整備で必要な工夫や問題点を整理する.そこで得られた結果を元に,平成26年度に再び住宅で過ごす自閉症児者等の住環境整備に関する調査として,当事者や家族にインタビューを行い,住環境整備のあり方について提案を行う.当初予定していた視察施設数を行わなかったため当初の見込額と執行額は異なったが研究計画に変更はなく,前年度の研究費も含め当初予定通りの計画を進めていく.知的障害児者入所施設や自閉症児者の住宅の視察調査(インタビュー・平面実測等)を行うため,旅費,訪問施設への謝金,建物状況を記録・保存するためのデジタルカメラ,ICレコーダー,また社会動向や研究動向を広く把握するため図書・資料を購入する予定である.研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが,研究計画に変更はなく,前年度の研究費も含め,当初予定通りの計画を進めていく.知的障害児者入所施設の視察調査(インタビュー・平面実測等)を行うため,旅費(10施設程度),訪問施設への謝金,建物状況を記録・保存するためのデジタルカメラ,ICレコーダー,また社会動向や研究動向を広く把握するため図書・資料を購入する予定である.
高品質偏極用電子ビームを陽いたレプトンセクターにおけるC,P,T-不変性の検証

静止陽電子・電子の稀崩壊過程の一つである、4光子崩壊を多重γ線検出器UNIで検出した。陽電子・電子の束縛状態は純粋なレプトン系であり、量子電磁力学(QED)の検証には理想的な研究対称である。QEDにおける、C、P、T不変性検証の一環として、荷電共役不変性=「C不変性」の検証にひきつづき、パリティ不変性=「P不変性」の検証を行った。UNI検出器により、静止陽電子・電子からの4光子崩壊過程を検出して4つの光子の運動量を決定した。始状態は静止陽電子・電子であるから運動量の総和はゼロである。運動量の保存則から4つの光子のうち3つの運動量が独立である。256例の4光子崩壊事象を用いて独立な運動量の積を計算して総和を取ると、パリティが保存していればゼロとなるはづである。結果は誤差の範囲でゼロであり、実験精度の範囲でパリティが保存していることがわかった。高強度の陽電子放射線源、^<22>Na、10mCiからの陽電子線をタングステン薄膜により減速させてエネルギーが揃った陽電子ビームを取り出す装置を放射線研究施設に建設した。このビーム装置からは偏極した陽電子ビームが得られるため、今後さまざまな研究が都立大で可能となる。陽電子の偏極度の測定実験を開始した。陽電子ビームとして,住重試験株式会社(愛媛県.東予市)の小型サイクロトロンを用いた陽電子ビーム施設を利用した。この施設では,サイクロトロンからの18MeV陽子ビームをアルミニュウムターゲットに照射し、Al(p,n)反応によって生成されるアイソトープ^<27>Siからのβ崩壊からの陽電子ビームとして用いる。陽電子はタングステン減速材によって減速されて、エネルギーと方向がそろった高品質のビームとなる.β崩壊による陽電子は偏極している。本年度は,陽電子ビームの偏極度を測定することを目標とした。陽電子の物質中および電磁場中でのスピンを含めた運動をモンテカルロ法によって追跡するシミュレーションプログラムを開発した。また.陽電子の偏極度測定装置を製作して,偏極度の測定を行い,偏極度(38.1【plus-minus】1.4)%という結果を得た。シュミレーションプログラムによる計算と比較して良い一致を得た。
冠動脈粥腫温度測定装置の開発

【目的】Stefanadisらによって不安定プラーク(vulnerable plaque)の診断が温度測定により可能であることが報告されたが、粥腫温度は冠動脈血流により冷却されている可能性がある。そこで本研究では、血管傷害モデルにおいて傷害部の温度が上昇するか否か、粥腫温度へ冠動脈血流が影響するか否かを検討した。ポリエチレンチューブ(1)(血管に相当)の外側にポリエチレンチューブ(2)を長さ5cmにわたり巻き付けるモデル(不安定プラーク部に相当)を作製し、それぞれのチューブを37°Cの生食で灌流させた。4本の骨材の頂点に熱電対型温度センサーを組込んだバスケット型温度測定カテーテルをチューブ(1)の不安定プラーク部に挿入し温度を測定、ついでチューブ(1)の灌流を止め、その後の温度変化を連続的に測定した。【動物実験】豚の冠動脈をバルーン、ステント留置で傷害し、2週間後に血管傷害部位の温度を測定、近位の非傷害の温度と比較した。ついで、温度センサーのワイヤーを血管傷害部位に固定し、近位部で空気によりバルーンを拡張させて血流を遮断し、その後の温度変化を計測した。【結果】1)ex-vivo実験:不安定プラークに相当する部位の温度は、チューブ(1)の灌流を遮断すると直ちに上昇し、数秒後にピークとなりその後安定した。2)動物実験:2週間後の造影で血管傷害部位には軽度の狭窄を認めた。血流を遮断しない状態では傷害部とその近位部とで温度差はなかったが、血流を遮断させることによってバルーン傷害部、ステント傷害部ともに近位部に比較し温度が高いことが明きらかとなった。その程度はステント傷害部のほうが高度であった。【結語】血管傷害部に一致して局所の温度は上昇しており、この温度測定においては血流によるcooling効果を考慮する必要があることが明らかになった。急性冠症候群の発症機序としで重要な役割を担う不安定プラークに関する研究が盛んに行われているが、病変部の温度測定によりプラークの不安定度を診断できる可能性が報告された。今回、(株)カネカメディックスとの共同研究により冠動脈壁温度測定用温度センサー付カテーテルの開発を目指し、センサー付きカテーテルの作成と動物実験による性能確認を行った。【方法と成績】1)カテーテルおよび装置の作成。冠動脈壁の温度を全周性に測定するため先端部をバスケット型とし、バスケットを構成する4本の骨材の頂点に熱電対型温度センサーを組込んだ。ガイドワイヤーに沿ってカテーテルを導入するために、最先端にガイドワイヤー用のルーメンを設けてモノレールタイプとした。シャフトは4Frとし、バスケットの長さ2種類、硬度3種類を作成した。血液温度測定用のセンサーを加えて、合計5箇所の温度を手元のインターフェイスを介しパソコン画面上にリアルタイムで表示できるシステムを構築した。2)動物実験成績。豚冠動脈内でカテーテルの操作性、センサーの壁密着度、血流との温度分離性能、炎症に伴う温度上昇の検出性を検討した。動物実験の結果、(1)冠動脈内へのデリバリー性が良好であること、(2)測定値に電源や周辺機器からの影響によるノイズ問題がなく、かつ応答性が良好であること、(3)血管壁と血液の温度を分離して測定できる可能性があること、(4)血管壁の局所的に温度が高い部分を正常部位と分離して測定できる可能性が高いこと、を確認した。【今後の研究事項】より安全なカテーテル挿入のためにシース付き構造とすること、オートプルバックにより測定部位の同定、温度分布の平面表示が可能なソフトを開発すること、などの改良を進め、安全性の確認を行なった後に臨床応用を目指す。【結語】
魚貝類アレルゲンに関する分子生物学的研究および低減化への応用

1.9種魚類(ウナギ、マイワシ、マアジ、チダイ、マダイ、マサバ、カツオ、メバチ、ヒラメ)およびウシガエルからパルブアルブミン(PA)を精製し,主要アレルゲンであることを確認した。このうちメバチ以外の8種魚類については、PAの一次構造をcDNAクローニングにより明らかにした。さらにマサバPAを大腸菌で発現し、リコンビナントPAは天然PAと同等のアレルゲン性を有することを示した。2.各種魚類コラーゲンのアレルゲン性を確認するとともに、ニジマスおよびマサバコラーゲンについては分離した各α鎖のアレルゲン性および抗原交差性も明らかにした。さらにニジマスコラーゲンα2鎖の全長をカバーする5種類のオーパーラップタンパク質を大腸菌で発現し、IgE結合エピトープはC末端領域に含まれることを明らかにした。3.各種甲殻類・頭足類の主要アレルゲンはトロポミオシン(Tm)であることを確認し、5種甲殻類(クルマエビ、ウシエビ、タラバガニ、ズワイガニ、シャコ)および5種頭足類(コウイカ、アオリイカ、スルメイカ、アカイカ、マダコ)のTmの一次構造をcDNAクローニングにより明らかにした。4.甲殻類Tmに対するモノクローナル抗体およびポリクローナル抗体を作製し、サンドイッチELISAによる甲殻類Tmの特異的検出に応用できること示した。また、PAに対するモノクローナル抗体を用いた表面プラズモン共鳴法は、水産食品中のPAの高感度検出に有効であることを明らかにした。5.アレルゲン(マサバPA、アメリカンロブスターTm)で免疫したBALB/cマウスからアレルゲン応答性Th1細胞を樹立し、合成ペプチドでの検討により、T細胞エピトープはマサバPAでは11-25、26-40、56-75、アメリカンロブスターTmでは146-160、196-210、226-250であることを明らかにした。1.9種魚類(ウナギ、マイワシ、マアジ、チダイ、マダイ、マサバ、カツオ、メバチ、ヒラメ)の普通筋からパルブアルブミン(PA)を精製し、患者血清を用いたELISAおよび阻害ELISAの結果から、いずれの魚種においてもPAは主要アレルゲンであること、各魚種のPAはお互いに抗原交差性を有することを確認した。また、ウシガエル筋肉から精製したPAも魚類PAと交差性があることを認めた。2.ニジマスおよびマサバの普通筋ならびに皮からコラーゲンを精製し、α鎖を分離した。各α鎖はいずれもアレルゲン性および抗原交差性を示した。3.5種魚類(マイワシ、マアジ、チダイ、マサバ、カツオ)のPAをコードするcDNAクローンの塩基配列を決定し、その演繹アミノ酸配列からいずれのPAもβタイプに属することを明らかにした。さらに、マサバPAをGST融合タンパク質として大腸菌で発現させ、精製したリコンビナントPAは天然PAと同等のアレルゲン性を有することを確認した。4.マサバPAの全長をカバーする15残基のオーバーラップペプチドを合成し、阻害ELISAにより主要なIgE結合エピトープを含む3箇所のペプチド領域を明らかにした。5.PAに対するモノクローナル抗体を作製し、本抗体を固相化した表面プラズモン共鳴現象により、数fmoleの魚類PAを約5分で迅速に定量できることを示した。6.PAのマウスへの免疫方法を検討し、CFAと精製PAを皮下投与した後、精製PAを経口投与する方法が最善であることをみいだした。

免疫マウスから得た脾臓細胞およびリンパ節細胞をPAで刺激しながら継代培養中で、PAのT細胞エピトープ解析に向けてPA応答性T細胞を樹立できる予定である。1.5種魚類(マイワシ、マアジ、チダイ、マサバ、カツオ)のパルブアルブミン(PA)および2種頭足類(アカイカ、マダコ)のトロポミオシン(TM)をコードするcDNAをクローニングし、塩基配列および演繹アミノ酸配列を明らかにした。マアジとマサバについては普通筋と血合筋のPAは同一であることも示した。2.マサバPAを大腸菌で発現し、精製したリコンビナントPAは天然マサバPAと同等のアレルゲン性を有すること、各種魚類PAと抗原交差性を示すことを確認した。3.マサバPAおよびアメリカンロブスターTMについて全長をカバーする15残基のオーバーラップペプチドを合成し、阻害ELISAにより主要なIgE結合エピトープを含む領域を推定した。4.アメリカンロブスターTMに対するモノクローナル抗体(MAb)を作製し、MAb 5G5E1は甲殻類のTMを特異的に認識すること、MAb 2A7H6は甲殻類および軟体類の両者のTMを認識するとともに甲殻類アレルギー患者の血清IgEと類似したエピトープを認識することを明らかにした。5.アメリカンロブスターTMでBALB/cマウスを免疫し、リンパ節細胞をTMで繰り返し刺激することによりTM特異的T細胞株を樹立し、その性状を明らかにした。一方、卵白アルブミンTCRトランスジェニックマウスに卵白飼料を摂取させると腸管にIL-4産生能の高いTh2細胞が誘導されることを認め、本マウスのPAやTMの経口摂取によるアレルギー発症モデルへの応用が期待された。6.各種魚類、甲殻類、軟体類の抽出液についてイムノブロッティングによりアレルゲンを検索し、魚類の主要アレルゲンはPAであること、甲殻類と軟体類の主要アレルゲンはお互いに抗原交差性を示すTMであることを再確認するとともに、アワビなど数種軟体類に未知アレルゲンを検出した。1.イムノブロッティングにより、5種魚類(マイワシ、ブリ、マアジ、マダイ、マサバ)の血合肉に含まれる主要アレルゲンは普通肉同様にパルブアルブミシ(PA)であることを明らかにした。さらにマアジとマサバについては、血合肉と普通肉のPAは同一分子であること、5種魚類の血合肉のPA含量は普通肉より著しく低いことを見いだし、アレルギー発症への血合肉の関与は乏しいと判断した。2.5種甲殻類(クルマエビ、ウシエビ、タラバガニ、ズワイガニ、シャコ)および5種頭足類(コウイカ、アオリイカ、スルメイカ、アカイカ、マダコ)の主要アレルゲンはいずれもトロポミオシン(TM)であることを確認し、cDNAクローニングにより全一次構造を明らかにした。甲殻類TMのアミノ酸配列は、お互いに90%以上の高い相同性を示した。一方、頭足類TMの配列相同性は90%以上であったが、他の軟体動物のTMとは70-80%、甲殻類TMとは約60%と変異が大きかった。3.ニジマスコラーゲンα2鎖を5分割して大腸菌で発現し、IgE結合エピトープはC末端領域に含まれることを明らかにした。また、マサバコラーゲンα2鎖についてはcDNAクローニングにより全一次構造を解明した。4.モノクローナル抗体を用いた表面プラズモン共鳴法は、水産加工食品中のPAの検出に有効であることを認めた。さらに、甲殻類TMに対しては、モノクローナル抗体およびポリクローナル抗体を用いるサンドイッチ表面プラズモン共鳴検出法により高感度に検出できることを明らかにした。5.BALB/c
MIFトランスジェニックマウスを用いた肺傷害の病態に関する研究

MIF(macrophage migration inhibitory factor)はホルモンや酵素としての働きも持つ,大変ユニークなサイトカインであり,グルココルチコイドの持つ抗炎症作用に拮抗する.我々は抗MIF抗体投与が、肺への好中球遊走を抑制し、その一部はmacrophage inflammatory protein-2の抑制を介していることを報告した.MIFの肺傷害における役割をさらに解明するために、LPSとは異なる肺傷害モデルについても検証し,さらにトランスジェニックマウスを用いMIFの役割を明らかにしようとした.1.ブレオマイシン(BLM)肺傷害とMIFマウスにBLMを気管内投与し,投与後の肺組織やBALF中MIF濃度を測定した.さらに,抗MIF抗体を前投与し,肺線維化への影響や生存率も検討した.気管内投与5-10日後には肺組織,BALF中のMIF濃度は有意に上昇し,抗MIF抗体前投与は生存率を著明に改善した.しかし,肺の線維化には改善効果は認めなかった.2.モノクロタリン(MCT)肺血管障害(肺高血圧症)とMIF SDラットにMCT皮下投与し,抗MIF抗体前投与群とコントロール群で比較した.抗MIF抗体投与はMCTによる右室収縮期圧の上昇を抑制しなかったが,右室/左室中隔比の増加や肺動脈中膜肥厚を抑制し,かつ,直径50um以下の肺小動脈における筋層の出現頻度を抑制した.3.トランスジェニックマウスを用いた肺傷害とMIF MIFトランスジェニックマウスにおいて,血清MIF濃度や肺でのmRNA発現が確実に増強していることを確かめた.しかし,MIFトランスジェニックマウスにLPSを投与し,コントロールマウスと比較したが,LPS投与後の血清MIF上昇に差がなく,また,病理組織中の好中球遊走についても差を認めなかった.以上より,抗MIF抗体を用いた異なる肺傷害モデル(肺水腫,肺線維化,肺血管障害)ではいずれもMIFの関与を証明できた.しかし,MIFトランスジェニックマウスでは予想された肺傷害の増強は証明できなかった.このことは,MIFトランスジェニックマウス自体に,正常コントロールマウスとは異なる生体の代償反応が起こっている可能性が考えられた。今後LPSの投与量、投与方法、時間的な検討が必要と考えられる。【目的】MIFは内因性グルココルチコイドに対する拮抗作用を有するユニークなサイトカインとして近年報告されたが、肺における役割は明らかではない。我々は、ラットLPS肺傷害モデルにおいて抗MIF抗体前投与が、肺への好中球の遊走を抑制し、その一部は気管支肺胞洗浄液中のCXCケモカインであるmacrophage inflammatory protein-2の抑制を介していることを報告した(AJRCCM158:573,1998)。MIFの肺傷害における役割をさらに解明するために、MIFトランスジェニックマウスを用い、LPS肺傷害におけるMIFの役割について検討した。【方法】MIFトランスジェニックマウス(Tg)およびコントロールとしてそのtransgene-negative littermates(non-Tg)を用い、以下の実験を行った。(実験1)Tgとnon-TgにおけるMIFの発現:無刺激における(1)血清MIF濃度、(2)肺MIFmRNA発現、(3)肺の病理組織を比較した。

(実験2)Tgとnon-Tgに対するLPS投与の影響:Tgとnon-Tgに対しLPS25mg/kgを腹腔内投与し(1)血清MIF濃度、(2)肺の病理組織を比較した。【考察】今回の研究において、無刺激ではTgでMIFが血清、肺においてはnon-Tgと比較して上昇していることが確かめられた。しかし、LPS投与24時間後においては血清MIF濃度はTg,non-Tg間で差がみられず、肺への好中球集積が認められなかった。以上の結果より、今後LPSの投与量、投与方法、時間的な検討などが必要と考えられる。我々はエンドトキシン(LPS)肺傷害において抗MIF(macrophage migration inhibitory factor)抗体投与が、肺への好中球遊走を抑制し、その一部はmacrophage inflammatory protein-2の抑制を介していることを報告した.MIFの肺傷害における役割をさらに解明するために、LPSとは異なる肺傷害モデルについても検証し,さらにトランスジェニックマウスを用いMIFの役割を明らかにしようとした.1.ブレオマイシン(BLM)肺傷害とMIFマウスにBLMを気管内投与し,投与後の肺組織やBALF中MIF濃度を測定した.さらに,抗MIF抗体を前投与し,肺線維化への影響や生存率も検討した.気管内投与5-10日後には肺組織,BALF中のMIF濃度は有意に上昇し,抗MIF抗体前投与は生存率を著明に改善した.しかし,肺の線維化には改善効果は認めなかった.2.モノクロタリン(MCT)肺血管障害(肺高血圧症)とMIFSDラットにMCT皮下投与し,抗MIF抗体前投与群とコントロール群で比較した.抗MIF抗体投与はMCTによる右室収縮期圧の上昇を抑制しなかったが,右室/左室中隔比の増加や肺動脈中膜肥厚を抑制し,かつ,直径50um以下の肺小動脈における筋層の出現頻度を抑制した.3.トランスジェニックマウスを用いた肺傷害とMIFMIFトランスジェニックマウスにおいて,血清MIF濃度や肺でのmRNA発現が確実に増強していることを確かめた.しかし,MIFトランスジェニックマウスにLPSを投与し,コントロールマウスと比較したが,LPS投与後の血清MIF上昇に差がなく,また,病理組織中の好中球遊走についても差を認めなかった.以上より,抗MIF抗体を用いた異なる肺傷害モデル(肺水腫,肺線維化,肺血管障害)ではいずれもMIFの関与を証明できた.しかし,MIFトランスジェニックマウスでは予想された肺傷害の増強は証明できなかった.このことは,MIFトランスジェニックマウス自体に,正常コントロールマウスとは異なる生体の反応が起こっている可能性が考えられた.今後LPSの投与量、投与方法、時間的な検討などが必要と考えられる。
MVP法を用いたin vitro心毒性アッセイシステムの開発と応用

薬物の心毒性は、創薬の開発中止・市販薬のリコールの重要な原因となっており、そのアッセイ系、特に開発早期段階のin vitroアッセイ系の確立は製薬業界から大きな期待が寄せられている。今回、多電極アレイ(MEA)システムとソニー株式会社が開発した動くベクトル(MVP)法を用いて、心筋細胞の電気活動と収縮能を同時にアッセイするシステムを構築した。ヒトiPS細胞由来心筋細胞を用いて、陽性・陰性変力作用をもつ既存薬の作用を高精度にアッセイできることを確認した。最近抗がん剤の心毒性が問題となっているが、同心毒性をin vitroでアッセイすることができた。平成25年度は1MVP法による収縮速度と心筋細胞の発生張力との相関の解析、2足場剛性の影響の検討、の2つを計画した。1MVP法による収縮速度と心筋細胞の発生張力との相関の解析:Tractionforce measurement法を応用して、心筋細胞を培養する培養するゲルをさくせいするときに蛍光ビーズを混入させ、心筋細胞の収縮に伴う蛍光ビーズの移動距離とゲル剛性からフーリエ変換を用いて発生張力を算出し、同時測定するMVPによる収縮速度と相関を検討した。収縮速度は、陽性変力作用をもつイソプロテレノール、陰性変力作用をもつベラパミル存在下でも行い、発生張力とMVP法による収縮速度が強い相関関係があること、すなわちMVP法で心筋細胞の発生張力を評価できることが明らかとなった(論文revise中)。2足場剛性の影響の検討:足場のゲルの硬度を8 kPa, 12 kPa, 25 kPa, 50 kPaの4種類を用い、収縮頻度、収縮/拡張速度、薬物応答性を検討した。収縮頻度はゲル硬度の影響を受けなかったが、収縮/拡張速度は12 kPaが最も大きく、それより柔らかくても硬くても低下することが分かった。薬物応答性としては、陽性変力作用をもつイソプロテレノール、抗不整脈作用を持つフレカイニドの作用を検討した。薬物応答性も12 kPaが最も良かった。以上から、薬物スクリーニングは12 kPaのゲル上で行うことが好ましいことが明らかとなった。予定していなかった検討として、異なるゲル硬度で培養した細胞の発現アレイ解析を行い、これらの変化に関わるパスウェイを検討した。増殖に関わるシグナルはダウン・レギュレーションし、カルシウム動態・収縮タンパク・イオン輸送に関わるシグナルがアップ・レギュレーションすることが明らかとなった。QT延長性不整脈をはじめ薬物の心毒性は、創薬の開発中止・市販薬のリコールの重要な原因となっており、そのアッセイ系、特に開発早期段階のin vitroアッセイ系の確立は製薬業界から大きな期待が寄せられている。QT延長をはじめ電気現象のin vitroアッセイ系の開発が精力的に行われているのに対して、心筋力学作用のin vitroアッセイ系の開発は極めて遅れている。本研究計画は、ソニー株式会社が開発したMVP(motion vector prediction)法を用いて、ヒトiPS由来心筋細胞の力学的特性の評価が可能であるか否か検討すること、可能と判断された場合これを用いて薬物の心毒性評価システムを構築しその動作確認を行うこと、の2点を目的とした。対象として、ヒトiPS細胞由来心筋細胞を用いて、電気生理学的アッセイをMulti-electrode array (MEA)システムで力学的アッセイをMVPシステムを用いて同時アッセイすることに世界で初めて成功した(JMCC 2014;77:178-191)。同システムで、既存のQT延長作用を示す薬物、陽性変力作用を示す薬物、陰性変時作用を示す薬物のアッセイを行い、同システムが心筋細胞の電気生理・力学に対する薬物作用を高精度にアッセイできることを示すことができた。最近、抗がん剤の心毒性が問題となっている。そこで重篤な有害事象報告のある抗がん剤であるドキソルビシン、スニチニブおよび陰性コントロールとして有害事象の報告のないエルロチニブの毒性評価を行った。この結果、ドキソルビシンで陰性変力作用、スニチニブでQT延長作用を確認することができ、エルロチニブでは心筋電気生理・力学両方に有意な影響を及ぼさないことが確認された。以上から、抗がん剤の心毒性作用の評価も高精度に行うことができることが確認された。循環薬理当初、計画していた2項目はすでに達成し、1つは論文も投稿しreviseとなっている。これに加えて、足場剛性の影響の検討に関しては、当初予定していなかった分子機構の検討も行っており、発現アレイ解析・パスウェイ解析により複数のパスウェイが足場剛性の違いによる収縮/拡張速度の違いに関与することを明らかにすることができた。こちらも、論文投稿の準備を行っている。以上から、当初の計画以上に進展していると考える。平成26年度は以下の2つの検討を計画する。3電気現象・力学現象同時アッセイシステムの構築:心毒性には、不整脈発生につながる電気現象に対する副作用と心不全につながる力学現象に対する副作用の両者がある。

電気現象に対する副作用は、MEA法による細胞外電位記録により行われており、これとMVP法を組み合わせることにより電気現象と力学現象を同時に記録することが可能となる。MEA・MVP同時アッセイシステムの動作確認を行うために、電気現象・収縮力に対する作用が既知の薬物数種類の作用を検討する。4同アッセイ系を用いた既存薬の作用評価・化合物ライブラリーのスクリーニング:同システムの動作確認が取れたところで、薬物の評価に入る。まずは、市販の抗不整脈すべてでMVP法で収縮・弛緩速度に対する作用を検討し、これらの収縮・弛緩速度に対する作用のリスト化を行う。次に、同システムをスクリーニングに用いるために多ウェルディッシュでMVP法の測定を行う。パイロット実験で、すでに384ウェルまで測定可能なことが確認されている。そこで、化合物スクリーニングへの応用性を評価するために、東京医科歯科大学の化合物ライブラリーからランダムに1000化合物を選び、384ウェルを用いたシステムでスクリーニングを行う。この中から、positive inotropeあるいはnegative inotropeの候補が同定された場合は、同システムを用いたスクリーニングの妥当性を検討するために、これらの化合物の心収縮能に対する作用を従来の方法、細胞内Ca2+イメージング・ビデオカメラによるedge detection・in vivoでの心エコー法・in vivoでのミラーカテーテルによる心内圧測定法、を用いて心臓収縮力に対する作用を検討し、MVP法による評価との相関性を検討する。
近接場分光による誘電体微小球配列のフォトニックバンドの研究

誘電体微小球2次元配列結晶を用いて、走査近接場光学顕微鏡像(SNOM像)の得られるメカニズムを解明するとともに、減衰型の2次元フォトニックバンド効果による結晶内伝搬モードの存在とその性質がSNOM像にどのように反映されるかを解明することを目的に以下の研究を行った。1. (1)日本女子大国府田研究室にてサブミクロンスケール(0.231.0ミクロン)のポリスチレン微粒子の単層配列膜をガラス基板上に作製した。(2)購入した紫外可視分光光度計を用いて、この微粒子系の透過スペクトル測定を行い、周期配列構造が原因で生じるフォトニックバンド共鳴効果による透過光強度のディップの存在を確認した。(3)近接場光学顕微鏡(SNOM)を用いて、この試料のSNOM像がイルミネーションモードで測定した際にどのように波長に依存するかを調べた。(4)垂直入射光とフォトニックバンドが共鳴する周波数領域でSNOM像パターンが大きく変化すること、その両側の周波数領域ではSNOM像の強弱が逆転することを発見した。2. (1)千葉大大高、東北大宮嵜の協力で微粒子単層配列膜に平面電磁波が入射した際の裏面表面に発生する近接場光強度を配列微粒子間の多重光散乱効果を取り入れて計算したところ、微小球の周辺強度と中心強度との比がフォトニックバンドの共鳴周波数を挟んで分散的に大きく変化する結果を得た。また、共鳴領域で近接場光強度が約1桁増強されることも見いだした。(2)実験結果と比較することにより、共鳴領域では配列膜面内を伝搬する電磁波モードがSNOMにより効率よく生成されること、このモードの存在が共鳴領域でのSNOM像形成に重要な役割を果たしていることを明かにした。(3)このことは同時に、SNOM像が単純に屈折率のコントラストや表面の凸凹を表しているわけではないことを示したことになる。
H.pyloriのcagE,cagY解析による発癌因子CagAと疾患との関連

研究の目的胃がん発症に深く関与するとされるヘリコバクター・ピロリ菌(ピロリ菌)の発癌因子の一つCagAはナノ注射針として機能するIV型分泌装置を介して胃上皮細胞内に直接注入され、宿主細胞の異常増殖を引き起こすと考えられている。近年の研究により、CagAの遺伝子多型による発癌強度の違いが明らかにされてきている。一方、IV型分泌装置の構造・分泌機構は依然不明な点が多い。本研究では、IV型分泌装置の6構成遺伝子の中で解析を進めてきた、cagAのように特徴ある繰り返し配列が認められる遺伝子cagYと、炎症性活性因子IL-8産生に関わる重要な遺伝子とされているcagEに着目し、CagA遺伝子多型、疾患との関連の解明を目的とした。研究方法1.過去のcagA解析結果を基に、cagYに加えcagEについて未解析ピロリ菌の培養・DNAの抽出・精製後、PCR法にて遺伝子の増幅、精製をした。3.2)によって得られた遺伝子配列をアミノ酸解析し、Multiple Aligment樹形図解析等によりcagE,cagYとcagAの多型と疾患との関連を比較検討した。研究成果GenBankに登録済みの遺伝子を含め本研究において解析したピロリ菌疾患別臨床分離株、計90株(胃癌16,胃炎32,十二指腸潰瘍42)のcagE,cagYとcagA遺伝子の多型、ならびに疾患との関連を比較した結果、cagY多型に加え、株間で配列の相同性が高いcagEにもcagA多型と関連性が示唆される特徴的なアミノ残基の存在が明らかとなった。また、この配列は欧米型cagAでは稀とされる胃癌由来株にも認められ、その関連については今後さらなる追究が必要と考える。
車を運転するロボットドライバーの研究

本研究では,人間が操作する車両を運転するロボットドライバーを提案した.ロボットドライバーが運転する最初の車両として,一般の車両では近づけない場所において探索調査が可能な八輪式水陸両用車ARGOを選んでいる.ロボットドライバーはスロットル,ハンドル,ギヤシフト,ブレーキを4個のモータで行えるようにし,2個のマイクロコンピュータで遠隔制御システム構成をした.人間が操作するハンドルとブレーキレバーには遊びやヒステリシスあるため, 6軸力センサを用いた力フィードバック系を用いることで,操縦可能となった.本制御装置を搭載してARGOの遠隔操縦実験により,加速減速,方向変換が自由に行えることがわかった.ロボットドライバーは人間に変わって車を運転するロボットとして,開発を進めている.本ロボットはアクセル,ブレーキ,ハンドル,シフトレバの操作を行う機構部と法令に基づく安全な車の運行を実現する自律制御システムで構成される.車の操作する部分には大きな力を必要とするブレーキや繊細な力加減を必要とするアクセルペダル,3次元空間での自由度を要求されるシフトレバの操作,大きなトルクと軌道追従性能を要求されるハンドルの操作を行うためのメカニズムと駆動制御回路の開発が本研究のの最初の段階である.25年度は機構部の基本設計と部品調達,小型化と高出力化をねらったモータ駆動回路の開発を行った.機構部はボールねじを使った直動アクチュエータを基本構成として,各関節を直接駆動するのではない方法で設計を行って,必要な部品の調達を行った.モータ制御回路は30mm×60mmの基板の大きさで24V150Wのモータを2台ドライブできる構成とし,モータに近い場所に配置することを可能にした.また,ホストCPUとCANインターフェースで通信を行うことにより,ノイズに強く,安定した制御システムとすることをめざしている.一方,外界センサに基づく軌道計画と法令に基づく安全な運行のための車の操作プログラムは簡単に構築できるものではないので,つくばチャレンジに参加することで,自律制御プログラムの開発を進めた.つくばチャレンジ2014の課題は指令された1.4kmのコースを走行して,検索対象を発見し,目的地に到達することで,最短の時間で課題を達成した.車を運転するロボットドライバーの研究の2年目に当たり,大きく二つに分けて研究進めている.一つは,つくばチャレンジに参加して自律移動ロボットで走行実験を繰りかえすことにより,人間と共存する環境で安全に移動するための制御技術を取得し,ロボットドライバーの制御に適用する.二つは,ロボットドライバー本体の基本設計を行うために,関節を動かすアクチュエータの近くにモータコントローラ配置する分散型の制御システムを検討し,試作を行う.つくばチャレンジ2014ではSmartDump 8で参加し,これまでに開発した自律移動プログラムをさらに発展させ,人物,自転車,探索対象とそれ以外を認識することを目指して実験走行を行い,本走行において課題を達成した.ロボットドライバー用のモータコントロール基板は,RX621CPUを用いて設計し,ホストとの通信にCAN(Controller Area Network)を採用した.ハンドルを操作するには150Wのモータ二個を必要とするため,それに対応する電流容量を確保する.ここでは,耐圧が60Vで連続電流100A,瞬間電流400Aの面実装のMOS-FETでHブリッジを構成することで,小型大容量の制御ボードを試作した.このモータコントロータの性能を確認するために,つくばチャレンジにもう一台の自律移動ロボットAR-Chairに本コントローラを搭載して実験走行を行っている.AR-Chairはアーティキュレート式で四輪駆動で屈曲部の角度制御用と駆動用のすべてが24V150Wのモータを使用しており,人間一人を載せて移動できるように設計されている.実験走行において,人間を載せた状態でも自律移動ができるまで,制御装置を仕上げ,つくばチャレンジの本走行では探索対象を二人見逃すものの,自律走行を達成した.なお,本ロボットの成果はSI2014(計測自動制御)において発表し,優秀講演賞を受賞した.車の自動運転の研究開発が盛んに行なわれているが,これまで車を自動化するには改造するため多くの費用が必要となり,車本体が故障することを考えると,その有用性に疑問がある.そこで,人間の運転する車両の自動運転を可能にする方法として,特別な改造を必要とせずに,車両を運転するロボットドライバーを搭乗させることを提案する.本研究では運転する対象として,水陸両用車ARGOを選んでいる.ARGOはエンジンを搭載し,左右それぞれ四輪合計八輪を持ち,ハンドルの前後操作で旋回を,スロットルを回転させることで前後に移動する.また,ブレーキは左手で,前後の変更は左手でトランスミッションを操作することで行う.このように,水陸両用車の運転操作は一般的な車の操作系とは異なるが,本車両の用途として災害対応車両としての利用が考えられる.そこで,スロットル,ハンドル,ブレーキおよびトランスミッションを操作する制御系を持つロボットドライバーを試作して車両に搭乗させ,無線遠隔操縦による走行実験を行い,操縦特性を評価した.なお,本研究においてつくばチャレンジに参加し,実用的なロボット車両の自律化に求められる安心・安全と確実性を兼ね備えた制御技術の修得を行った.2013年はSmart Dump 7で,2014年はSmart Dump 8とAR chairで,2014年はSmart Dump 9でつくばチャレンジに参加した.Smart Dump 7と8は課題達成,AR chairは自律走行達成して,操舵式車両の自律走行に関する制御方式をほぼ確立できたものと言えるが,Smart Dump 9ではセンサとの通信の不具合により継続が不可能になった.一部のセンサの故障,通信の不具合があっても走行を継続できるような制御システムの構築が求められた.ここで得られた,制御方式をロボットドライバーの自律制御システムに反映する.

本研究では,人間が操作する車両を運転するロボットドライバーを提案した.ロボットドライバーが運転する最初の車両として,一般の車両では近づけない場所において探索調査が可能な八輪式水陸両用車ARGOを選んでいる.ロボットドライバーはスロットル,ハンドル,ギヤシフト,ブレーキを4個のモータで行えるようにし,2個のマイクロコンピュータで遠隔制御システム構成をした.人間が操作するハンドルとブレーキレバーには遊びやヒステリシスあるため, 6軸力センサを用いた力フィードバック系を用いることで,操縦可能となった.本制御装置を搭載してARGOの遠隔操縦実験により,加速減速,方向変換が自由に行えることがわかった.SmartDump 8とAR-Chairでつくばチャレンジに参加して,それぞれ課題達成と自律走行を達成してきたが,ロボットドライバー本体の研究としては遅れぎみである.本来であれば,車両に搭載できるまでのロボットドライバー本体の構造設計と試作がこの時点で終了している予定であった.現時点でモータコントローラが完成し,占有する容積が決定しているため,今後の構造設計に反映できることが幸いである.機械力学・制御ロボットドライバー本体の設計と試作を行うことが大きなテーマであり,半年で試作と車両に搭載した動作確認が行えると考える.また,前年に引き続いて,つくばチャレンジに参加することにより,自律移動能力を向上させるための公道実験を行う.本ロボットが搭乗する車両としてPriusを考えていたが,研究室で新しく購入した八輪式水陸両用車(Argo)に変更することとしたい.この車両が車と異なるのは,スキッドステア方式であること,ブレーキとスロットルをモータバイクと同じように手の操作で行う方式という点である.そのために,ロボットドライバーの手に相当する部分を操作対象の形状に合わせる構造設計が必要となる.合わせて,Argoを運転するにはエンジン回転数と車輪回転角の両方をロボットに入力することが必要になるため,最低限の改造を行う.ロボット完成後,加減速,定常円旋回等の動作の調整を行い,無線操縦が行える段階に持っていく.その後,3DLIDARを搭載することにより,自律走行が可能なロボットとなるように研究を進める.機構部品の調達が一部進まなかったものの,モータ制御基板は実装によてるチェック段階で電源部回路の容量不足があり,外部電源を使用することにした以外は性能として満足できる段階となっており,ロボット構造の内部に組み込むための詳細な構造設計の段階に移行できることになった.他方,つくばチャレンジによる自律制御プログラムの開発では,公道を走行することによる問題点や課題を実験段階で見つけて,対策と問題解決を繰り返すことで,2014年の課題を達成しするとができたことで,今後の研究の進展が見込める.見積と契約の差異のため,残が生じた.制御装置を内蔵したロボットドライバの詳細な構造設計を行い,製作と調整を1年程度かけて行う.
単純ヘルペス脳炎における抗原抗体複合体による化学発光を用いた髄液内抗原診断

[目的]我々は化学発光法を用いた髄液内単純ヘルペスウイルス(HSV)抗原の定量法(化学発光法)を開発してきた。本研究は、HSV脳炎(HSVE)における本法の診断法としての有用性,ウイルス学的定量性の検討を目的とする。[対象/方法][1]化学発光のHSVEの診断における有用性:正常顆粒球の化学発光量を抗HSV抗体を含まない系(A)と含む系(B)の2種で測定し、抗体付加による発光量変化を両者の比で定量化する。Aは、髄液(-70°C),ルミノール含有液,血漿,正常顆粒球液からなるassay系で、BはAに抗体を付加した系である。対象は、I群HSVE10例(17検体),II群非HSVE22例(26検体),III群非感染性神経疾患30例(30検体)の3群である。この3群間の陽性検出頻度を検定する。[2]化学発光法のウイルス学的定量性:培養HSVを用い10^010^6感染単位(pfu/ml)の希釈系列を作製する。この希釈系列を上記Bで測定し定量性の検討をする。[結果]I群HSVEの発症第538病日の髄液検体(510病日,7検体含む)で陽性を示した。IIとIII群は全て陰性であった。I群と他群の陽性検出頻度の相違は有意であった(p<0.01;Fisher検定)。10^010^6感染単位では、感染単位の増加と共に発光量は増加した。10^110^4感染単位では化学発光量をY,感染単位をXとすると、Y=-25167±227771ogX(r=0.99,p<0.01)の直線性増加を認めた。[結語]化学発光法はHSVE10例全例で陽性を認めた。非HSVE例、非感染性神経疾患では全例陰性であった。本法は高感度,特異性の高い診断法であった。HSVE第510病日で陽性を認めたことより、早期診断上も有用であった。髄液中ウイルス量と発光量の増加は相関を示した。10^110^4感染単位では感染単位の常用対数と発光量の間に直線性増加が示され、本法は定量性を有する髄液内HSV抗原定量法であった。【目的】単純ヘルペス脳炎(HSVE)の髄液を正常顆粒球に加えた時の化学発光について抗HSV抗体を付加した場合の変化を測定し髄液内HSV抗原を検出することにより,本法の早期診断法としての有用性を検討した。【方法/対象】

方法:髄液,luminol含有Medium_2血漿および正常健常人から分離した顆粒球浮遊液を抗HSV抗体を含まないassay系Aとし,抗HSV抗体を付加したassay系Bとして各検体の両assay系での化学発光量をluminescencereaderにて測定し,抗HSV抗体付加による化学発光量の変化をB値/A値比で定量化した。対象:(I)群:髄液の抗HSV抗体の経時的上昇または髄液内抗HSV抗体産生を認め,血清学的に診断したHSVE6症例,10髄液検体,(II)群:臨床上HSVEと鑑別を要した非HSVE疾患(結核性髄膜炎,真菌性髄膜炎,急性散在性脳脊髄炎,SLE脳症,風疹脳炎,脳炎を伴った帯状疱疹の全身感染症)の11髄液検体,(III)群:非感染性神経疾患患者(片頭痛,緊張性頭痛,脳梗塞,筋萎縮性側索硬化症,てんかん)の10髄液検体の3群を設定して測定を行なった。【結果】HSVE群では6症例全例でB/A比が1.4以上を呈した。これらの陽性検体は第538病日に採取した髄液であった。特に第5,6病日で陽性を得たことは、本症の早期診断上,本方法が有用であることを示していると考えた。一方,非HSVE群(IIとIII群)では、全例B/A比は1.00.8であり陰性であった。この結果を基に測定したB/A比の分布をまとめ,三群間の群間差を統計学的に検討した。(I)群と(II)群におけるB/A比が1.3以上と陽性を呈した頻度の相異は,危険率1%以下で統計学的に有意であった(Fisher検定)。更に本法のHSVEにおける特異性は100%であり,また感度も100%であった。【結語】本方法は、HSVEの非侵襲的な早期診断法として有用であった。【目的】単純ヘルペス脳炎(HSVE)の髄液を正常顆粒球に加えた時の化学発光について抗HSV抗体を負荷した場合の変化を測定し,髄液内HSV抗原の検出法を開発した。初年度にてHSVE6例全例の第5から38病日の髄液検体で陽性を呈し,非HSVEの検体では全例陰性であり、本法が早期診断上有用であることを示した。本年度は本法のウイルス学的な定量性について検討した。【方法/対象】髄液,luminol含有medium,血漿,抗HSV抗体の混合液をincubateし,正常顆粒球を加えたassay系で検討した。HSV抗原がある場合,抗原抗体複合体形成により、正常顆粒球よりsuperoxideが産生され,これを化学発光としてluminescence readerを用いて検出した。ウイルス学的定量性の検討方法:Vero細胞で増殖させたHSV1型ウイルスを、非中枢神経疾患の髄液で10^n(n;06)感染単位になるように希釈系列を作製した。このHSVを含む系列と希釈に用いた髄液を上記assayを用い発光量を測定した。さらに、10^1から10^3感染単位は細分化して感染単位と発光量の関係を検討した。【結果】ウイルス量と化学発光量の関係はHSVの増量につれ発光量は高値を呈した。10^0感染単位の発光量は、コントロールの1.9倍を示した。10^1から10^4感染単位の間では、ほぼ直線性の増加を示した。この区間ではウイルス量の定量が可能と考え,10から10^3感染単位について細かく希釈系列を設定し,検討した。この区間では感染単位をX,発光量をYとするとXの常用対数とYとの間で回帰直線で示される増加関係を認めた。この直線は、実測値と危険率1%以下で有意であった。以上より、この範囲では検量直線の作成により,髄液中のウイルス量が推定し得ると考えた。【結語】本法はHEVE例の髄液内HSV抗原を早期に,しかも一定の定量性を有し検出できる方法であった。
ドライバー変異と協調して白血病発症を修飾する遺伝的素因の探索

がんは、環境要因と遺伝的要因とが合わさって発症する多因子疾患と考えられている。詳細な家系解析から、原因遺伝子を含む複数の遺伝的素因が発がんに関与している可能性が蓄積されている。しかし、がん抑制遺伝子やがん原遺伝子などの明かなドライバー変異を除いては、発がんを修飾する遺伝的素因の研究は国内外を通じて全くない。本研究は白血病を自然発症する「家族性腫瘍」モデルマウス系統を用いて、伝統的なマウス遺伝学と先端的なゲノム編集技術や情報解析を組み合わせて、インシデンタルに働く「がん体質」の検証と、「がん体質」とドライバー変異との協調機構の解析を行う独創的な研究である。