hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭素系層状物質、酸化物等の新奇物質の開拓と物性研究

Chen Chong博士は来日当初、これまでの経歴を生かして、炭素系や酸化物の新奇物質の合成と物性研究を新生児の研究計画通り開始した。特に、我々の研究室で行ってきたTi_<1-x>Co_xO_2系に強い興味を示し、この系のナノベルトなどの新物質合成を行い、強磁性ESR、磁化、帯磁率などの測定からバルクとの違いを報告してきた。この合成は電気化学的に行われた。昨年4月、鉄系の高温超伝導体が我が国で発見され、爆発的に研究が進展した。Shen Chong博士はこの問題に強い関心を示し、セラミックス試料から研究を開始し、いち早く超伝導体の合成に成功した。それと同時に、超伝導の本質を理解するためには高品質単結晶における精密物性研究が必要であることをいち早く察知し、単結晶育成のための新しい実験設備を導入することで単結晶育成に取り組んできた。その間、約1年が経過し、ようやく良質の単結晶が育成できる目処が立ったところである。この様な状況で特別研究員の任期を終了するのは大変残念である。まず、手始めに、単結晶育成がもっとも容易であると考えられるアルカリ土類金属の鉄ヒ素系122化合物の直接合成を試みた。残留抵抗値が数10μΩcmの高純度高品質単結晶を育成することができた。これは文献ですでに発表されている値に近いあたいである。この値がさらに1μΩcm以下の試料を作成する必要があり、その実験を行っているところである。特に、SrFe_2As_2やCaFe_2As_2は比較的容易に単結晶育成が可能であることが次第にわかってきた。良質の単結晶育成には出発原料の純度を高める必要があり、アルカリ土類金属の蒸留することから始め無ければならない。この様な高純度の単結晶が実現できれば、ゼロ磁場および磁場中の輸送特性の詳細な研究が可能となり、電子状態を精密に求めることができると期待されている。これによって、磁性と超伝導の関連、また、この系の超伝導機構が解明できるものと期待される。近年、物質の合成技術が進歩し、原子屋分子とバルク体との中間領域にあるナノ物質が応用上の観点から脚光を浴びている。最もよく知られている物質はカーボンナノチューブやフラーレンシートなどであるが、我々はTiO_2に注目した。このTiO_2に3d遷移金属であるCoをわずか1%程度置換しただけで、常温で強磁性を示す事が、これまでの我々の研究により明らかにされている(TiO_2:Co単結晶育成を行い、伝導度や磁化の測定からCurie温度が約850°Cである)。この物質は化学的な手法でナノベルト化出来ることが最近、Dr. Chong等によって知られており、この物質をナノ材料としたときどの様な磁性や伝導特性が発現するか興味深い。そこで、純粋なTiO_2とCoを2.5%程度ドープした単結晶試料を用いて、化学的な手法でナノベルトを作成し、物性を調べた。ナノベルトは平板上の幅数10-数100nm、厚さがその数分の1程度で、長さがミクロン程度のものが育成できる。結晶性は良好で単結晶であると考えられる。純粋なTiO_2ナノベルトは熱処理を行っても磁性は生じないが、Coをドープしたものは空気中で熱処理すると常磁性であり、真空中で熱処理すると常温強磁性を示し、バルク状態とほぼ等しい性質を示す事が分かった。真空中で熱処理することで鋭いESR信号がg=2.003付近に観測され、酸素の空孔による局在電子の存在を示唆している。これと平行して、2008年3月に発見された新高温超伝導体REFeAsO_<1-x>F_x,(RE=希土類元素)の合成を行っている。現在、RE=Ce,Y系で超伝導を確認している。RE=Pr, Nd, Smの場合、超伝導転移温度が50Kを越すと言われており、また、Fをドープしない母材はSDW状態で磁性を示し、磁性と超伝導の共存系として新しい興味のある材料である。現在、さらに各種の同系列の物質群を合成し、超伝導および磁性を両面から調べる予定である。また、現状では多結晶試料での研究であるが、単結晶試料の育成を行う予定である。

まず、手始めに、単結晶育成がもっとも容易であると考えられるアルカリ土類金属の鉄ヒ素系122化合物の直接合成を試みた。残留抵抗値が数10μΩcmの高純度高品質単結晶を育成することができた。これは文献ですでに発表されている値に近いあたいである。この値がさらに1μΩcm以下の試料を作成する必要があり、その実験を行っているところである。特に、SrFe_2As_2やCaFe_2As_2は比較的容易に単結晶育成が可能であることが次第にわかってきた。良質の単結晶育成には出発原料の純度を高める必要があり、アルカリ土類金属の蒸留することから始め無ければならない。この様な高純度の単結晶が実現できれば、ゼロ磁場および磁場中の輸送特性の詳細な研究が可能となり、電子状態を精密に求めることができると期待されている。これによって、磁性と超伝導の関連、また、この系の超伝導機構が解明できるものと期待される。
性被害者の臨床心理査定、臨床心理面接に関する研究～ＰＴＳＤに視点をあてて～

本研究は、性被害者(PTSD)への適切な臨床心理査定、臨床心理面接について明らかにし、更に、二次被害を予防できるような裁判員裁判について考察した。1991年以降に来談した性被害によるPTSD121事例(本研究期間50事例を含む)を分析した結果、臨床心理査定(特にロールシャッハ・テスト)による症状改善の可能性、臨床心理面接における心理教育の重要性が認められた。また、大学生194名を対象にした裁判員裁判に関するアンケート調査の結果や、英国(陪審制度)の裁判所、ドイツ(参審制度)の連邦裁判所、被害者支援組織、大学等との学術交流を通し、性被害者への適切な裁判支援のありようを見出すことができた。性被害によってPTSD(外傷後ストレス障害)を被った被害者への、適切な臨床心理査定、臨床心理面接のありようについて、事例を通して明らかにし、同時に裁判員裁判のありよう、適切な支援システムの構築を試みることを目的に、研究をすすめている。平成24年度は、27事例の性被害者、家族、支援者の臨床心理査定、臨床心理面接、心理教育を実施した。臨床心理査定の結果から、全事例にPTSD症状が認められた。家族の代理受傷(PTSD)も明らかになった。中でも、「致傷罪」という罪が加わることで、裁判員裁判にならないように、告訴を取り下げる被害者もいた。また、加害者が否認することで、裁判が難航し、臨床心理学・大学教授という立場から、意見書を提出する事例もあった。また、国選被害者参加弁護士による、意見陳述を希望した事例では、担当弁護士や、検察官より、被害者への面接の際に留意すべき点などコンサルテーションをもとめられることもあった。裁判員裁判に関するアンケート調査のための情報収集、事例収集、予備面接調査を実施することができ、来年度のアンケート調査の手がかりを得ることができた。平成23年度より、性被害によってPTSD(外傷後ストレス障害)を被った被害者への、適切な臨床心理査定、臨床心理面接、裁判員裁判のありよう、適切な支援システムの構築を試みることを目的に、研究をすすめてきた。平成25年度は、新規の9事例(延べ15回)、継続3事例(延べ7回)の性被害者、家族、支援者の臨床心理査定、臨床心理面接、心理教育を実施した。また、性被害を被りやすい女子大学生171名、及び男子大学生23名、計194名を対象にアンケート調査を実施した。その結果、裁判員になりたい人(12.2%)は「告訴する(ρ<0.05)、性暴力犯罪は除外しなくてもよい(ρ<0.05)」に対し。裁判員になりたくない人(57.9%)は「告訴するかわからない(ρ<0.01)」と回答していた。また、女性は「裁判員は男女比同じがよい(ρ<0.01)」という結果になった。さらに、英国(Inner London Crown Court、London Victim Care Unit,Victim Support、ロンドン大学精神医学研究所心理学部)、ドイツ(ハイデルベルグ大学精神科クリニック、ヘッセン州司法省、HILFE:ヘッセン州立犯罪被害者支援組織、裁判所、Weisser Ring:被害者支援NPO)での学術交流等を実施した。被害者のみならず、証人への支援・配慮の充実、特にロンドンでは、被害者は裁判を公開にするか否かを選択できること、被害者が成人を迎えてから時効が開始されること、公判で住所は秘密にできること(先述のアンケートでも75.1%が自分の氏名以上に、住所は知られたくないと回答していた)など得ることができた。今後は、性被害者への適切な支援システムの構築に向け、これらの結果を啓発していきたい。同時に裁判員等を含め、惨事の目撃者のメンタルヘルス等も課題として見出すことができた。性被害によってPTSD(外傷後ストレス障害)を被った被害者への適切な臨床心理査定、臨床心理面接のありようについて、事例を通して明らかにし、同時に、裁判員裁判のありよう、適切な支援システムの構築を試みることを目的に、研究をすすめている。平成23年度は、14事例の性被害者および家族、支援者の臨床心理査定、臨床心理面接、心理教育を実施した。臨床心理査定の結果から、全事例にPTSDの症状が認められた。現在のところ、症状は安定している。さらに、1990年以降に実施した性被害者のロールシャッハ・テストの結果の分析を試みた。ロールシャッハ・テストを実施することで、「忌まわしい出来事」に直接触れることなく(「再体験(フラッシュバック)」の症状を煽ることを抑制する)、臨床心理査定が可能になるのではないか、という仮説のもと、3事例の性被害者について反応内容等を分析した結果、2事例には、PTSDの症状である「再体験」「回避と感情の麻痺」「神経過敏」の症状がロールシャッハ反応として現れることが見いだされた。

1事例は、ロールシャッハ・テスト実施後に、PTSD症状が軽減しており、ロールシャッハ・テストのPTSDに対する臨床心理査定の有効性、侵襲性と促進性を示唆するものであった。また、裁判員裁判が始まり、性犯罪への厳罰化傾向が明らかになった。性被害者の裁判員裁判に傍聴し、付き添い支援をした犯罪被害者支援センターの相談員にインタビューをしたところ、被害者によっては、「回避」の感情が強く、向き合おうとする気持ちと同時に、知られたくない気持ちが潜在することがうかがわれた。また、別の事例に対しては、性被害者担当の弁護士へ、被害者の症状や気持ち(裁判に対する抵抗など)を代弁することで、理解を得、時熟を待つという支援のありようについてコンサルテーションすることができた。平成23年度(14事例)からの継続ケースに加え、平成24年度は前年度の約2倍の性被害の事例(27事例)に対し、臨床心理査定、臨床心理面接、心理教育を実施することができた。その結果、また、弁護士や、犯罪被害者支援センターとの連携により、裁判員裁判になることを恐れ、告訴を取り下げる例がみられることが明らかとなった。裁判員裁判に関するアンケート調査を実施することはできなかったが、それにむけての予備調査をすることができた。以上の理由から、おおむね、順調に進展しているといえよう。研究計画に基づき、1990年からかかわってきた性被害者の事例分析した。特に、ロールシャッハ・テストについて、複数の事例から臨床心理査定のありようについて示唆を得ることができた。また、平成23年度新規の事例への臨床心理査定、臨床心理面接についても、14事例に実施するなど、順調に進んでいる。研究期間内に、さらなる事例の蓄積をし、研究目的を果たしていく予定である。平成23年度は、性被害者の裁判員裁判を傍聴することはできなかったが、傍聴した支援員から感想等を聴取することができた。また、裁判に対する性被害者の心情を弁護士へ代弁することができた。以上の理由から、おおむね順調に進展しているといえよう。平成25年度も継続して、性被害者への臨床心理査定、臨床心理面接の事例の蓄積とその症状の経過、回復力(レジリエンス、外傷後成長など)に寄与する要因について、半構造化面接、ロールシャッハ・テスト、臨床心理面接の逐語録等について分析し、明らかにする。また、裁判員裁判の傍聴や、それに関するアンケート調査を実施し、統計ソフトを用いて分析する。その結果や、これまでの研究成果に基づき、欧州における陪審員制度、参審制度の実際、被害者支援のありよう等について、視察、情報交流、大学等での学術交流をしていく予定である。さらに、研究結果をもとに、正確な臨床心理査定と回復力を促進する臨床心理面接のありよう、裁判等において配慮すべき点など、事例に共通する点を見出し、ガイドラインを作成、印刷し、関係者、関係機関等に配付し、支援システムの構築を試みる。得られた結果の成果を発表していきたい。今後も継続して、性被害者への臨床心理査定、臨床心理面接の事例の蓄積と、その症状の経過、回復力(レジリエンス、外傷後成長など)を分析していく予定である。さらに、裁判員裁判については、可能な限り傍聴したり、研究協力機関の犯罪被害者支援センターの相談員により、裁判の付き添い体験の情報を得る予定である。
Ｓｍ強相関電子系における局所対称性の効果

申請者は、Smイオンがもたらす特異な強相関電子物性の探索を、Smサイトの持つ局所対称性に着目して行った。1高い局所対称性がf電子の縮重度をもたらす充填スクッテルダイトSmRu4P12と、2低い局所対称性により軌道自由度による縮退がなく大きな磁気異方性を持つ正方晶1-2-2化合物を中心に、幅広く基礎物性を調べ、以下の新奇物性を発見した。1SmRu4P12の純良単結晶を育成し、それを用いた放射光共同実験により、「磁場誘起電荷秩序」の新奇現象を世界で初めて観測した。2つの秩序相の存在の可能性が過去の研究により指摘されていたが、単結晶を用いた磁化と比熱の精密測定により、磁場温度相図の実験的確定に初めて成功した。その結果、2つの相が低磁場領域で連続的につながっており、高磁場中で磁気的異方性が顕著に発達していることを明らかにした。この発見は、今後の磁場誘起電荷秩序の理論モデル構築において、重要な制限を与える。また電子輸送測定により、少数キャリアポケットが残る補償半金属状態にあることを見出した。2SmPt2Si2の単結晶育成に世界で初めて成功し、その低温物性測定から、2つの磁気秩序相を発見した。パルス強磁場測定を組み合わせ、磁場温度相図を決定し、完全イジング磁気異方性を持つ結晶場基底状態を確定した。本系におけるもっとも重要な発見は、反強磁性状態であるにも関わらず、磁化率が低温増大する磁性異常である(約70%ものSm磁気モーメントが無秩序の状態にあることを示唆)。この相内で観測された大きな電子比熱係数は、部分無秩序Smサイト上を重い有効質量を獲得した準粒子が遍歴する「近藤副格子」の形成の可能性を示唆している。過去に前例のない複合強相関電子状態を研究する上で、本系が重要な候補物質であることを指摘した(日本物理学会欧文誌の注目論文に選出)。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
側面光照射方式カラーフォトセンサに関する研究

現在、多種多様なカラー撮影方法が研究・実用化されている。カラー情報をより容易に、同時に偽色やモアレを生じさせること無く簡単な画素構造にて得ることが求められている。本研究では、シリコン基板の側面に光を照射してカラー撮影を行う「側面照射型カラー撮像素子」の原理に基づき新しいカラー撮影の検討を行い、その基礎を確立して実現可能性を示した。従来の撮像素子はシリコン半導体から作製されたCCD及びCMOS撮像素子が主流であり、可視光から近赤外線の範囲の光(波長範囲:400nm1100nm)を検知することができる。シリコン半導体を用いた撮像素子そのものには色の分光能力は無い。そのため、カラー撮影するために、別途カラーフィルタを装着したBayer方式あるいは特別な製造プロセスを使って作製したカラー分離フォトダイオード方式がある。本研究では、別途カラーフィルタが不要で、通常のCMOS製造プロセスで作製でき、各色信号を容易に分離できる撮像素子を提案する。具体的には、光をシリコン基板の側面から入射させる方式で、光を検知するPN接合領域が光の入射方向に沿って形成された画素構造を有する側面照射型カラー撮像素子を提案する。撮像素子のP型シリコン基板の表面上に、光の入射方向側から順番に、青色光(B)検出用N型シリコン領域、緑色光(G)検出用N型シリコン領域、赤色光(R)検出用N型シリコン領域、及び近赤外光(IR)検出用N型シリコン領域を形成する。これにより、シリコンに対する侵入長がそれぞれ異なる青、緑、赤及び近赤外光の各光を検出するPN接合部が光の入射方向に沿って形成される。各PN接合領域からの光検出信号を元にカラー情報を導き出すことができる。22年度では、提案する構造を持つカラー撮像素子のレイアウト設計を行った。また、側面入射光量の減衰を抑える目的で、試作したラインセンサチップの光入射側の側面シリコンを高速RIE (Reactive Ion Etching)装置を用いて切り落とした。これで、側面入射光を減衰させることなく、各PN接合領域に光を吸収させることができるようになった。作製したTEGチップに対して側面切り落としを施し、400nm1100nmの単色光を照射して光分光特性を得た。青と近赤外についてはほぼ適切な分光特性を得たが、緑と赤については分光特性のピークが長波長側へシフトしていた。そこで、画素構造の改造を行い、新たなレイアウト設計を行った。各光吸収領域を20%ほど狭め、また各光吸収領域間隔も10%ほど縮めた。具体的には、光をシリコン基板の側面から入射させる方式で、光を検知するPN接合領域が光の入射方向に沿って複数形成された画素構造を有する側面照射型カラー撮像素子を提案する。

試作したテストデバイスを用いて可視光近赤外光に対する分光特性を評価し、提案した側面照射型のカラー撮像素子の有効性を確認した。分光特性について、B、G、R、IRにおけるピーク波長はそれぞれ480nm、650nm、775nm、925nmであり、緑と赤に関しては分光特性が長波長側へシフトする結果が得られた。そこで、設計ルールを犯すことなく各光検出領域を短くした新たな構造の画素を提案した。その結果、四色を分離することができ、B、G、R、IRにおけるピーク波長はそれぞれ450nm、525nm、625nm、875nmと、実際の色範囲内に収めることができた。光の入射方向に沿って、各光検出領域である4つのPN接合を形成するレイアウト設計を行った。固定パターンノイズを増加させることなく側面シリコンを切り落とし、400nm1100nmの単色光を照射して色分離特性を得ることに成功したので、おおむね順調に進展していると言える。さらにより優れた色分離特性を得るために再度レイアウト設計を行い、画素領域の縮小化を図った。24年度が最終年度であるため、記入しない。より優れた光分離特性を得るために進めてきた画素領域縮小化を実証するTEGの評価を今後行う。また、光分離特性を得る際に必要な行列演算は今まではオフラインで行ってきたが、これを完全ハード化するTEGを設計し、動作の実証を行う。現状ではこの側面照射型カラー撮像素子はラインセンサしか構成できないので、積層化などで二次元的なイメージングを行うことが課題である。
腫瘍細胞と細胞外基質の相互作用を調節する4回膜貫通蛋白の、三次元解析による検討

テトラスパニンには,細胞移動,細胞間ネットワークの形成や,細胞-基質接着制御機能があると考えられているが,ヒト腫瘍におけるテトラスパニンの役割には不明の点が多い.本研究では,皮膚癌細胞におけるCD151の,インテグリンや細胞外基質酵素MMPとのクロストークにおける動態を詳細に解析した.免疫沈降法にてCD151がインテグリンと共沈することを確認後,CD151ノックダウン(KO)がインテグリンの細胞膜発現強度を変化させるかどうかFACSにて検討した.KO株ではα3,α6に明らかな膜発現減弱がみられた.β1,β4も減弱したが,KO株においても十分な発現度は維持された.KOによるインテグリン局在変化を細胞染色にて検討した.Control-HSC5では,α3,β1インテグリンは細胞-細胞間に,α6,β4は細胞-基質間に集積が見られた.一方KO株では,α3,β1が細胞-細胞間から内在する傾向が,α6,β4では細胞辺縁部に凝集する像がみられた.さらに定量RT-PCR法にてKO株のMMP2,7,9が減弱することから,免疫沈降法にてCD151がMMPと共沈するかどうかを検討した.CD151はMMP7と共沈することがわかり,細胞二重染色でも共局在を示した.総合すると,ヒト皮膚腫瘍と基質の相互作用において,CD151はインテグリンの局在変化を通して細胞形態を変換させると同時に,MMPとくにMMP7の発現調節を通して基質リモデリングを促し,生体内で腫瘍の浸潤に貢献している可能性が示された.(Hasegawa M, Furuya M et al. Lab Invest 2007;87:882-892)テトラスパニンには,細胞移動,細胞間ネットワークの形成や,細胞-基質接着制御機能があると考えられているが,ヒト腫瘍におけるテトラスパニンの役割には不明の点が多い.本研究では,皮膚癌細胞におけるCD151の,インテグリンや細胞外基質酵素MMPとのクロストークにおける動態を詳細に解析した.免疫沈降法にてCD151がインテグリンと共沈することを確認後,CD151ノックダウン(KO)がインテグリンの細胞膜発現強度を変化させるかどうかFACSにて検討した.KO株ではα3,α6に明らかな膜発現減弱がみられた.β1,β4も減弱したが,KO株においても十分な発現度は維持された.KOによるインテグリン局在変化を細胞染色にて検討した.Control-HSC5では,α3,β1インテグリンは細胞-細胞間に,α6,β4は細胞-基質間に集積が見られた.一方KO株では,α3,β1が細胞-細胞間から内在する傾向が,α6,β4では細胞辺縁部に凝集する像がみられた.さらに定量RT-PCR法にてKO株のMMP2,7,9が減弱することから,免疫沈降法にてCD151がMMPと共沈するかどうかを検討した.CD151はMMP7と共沈することがわかり,細胞二重染色でも共局在を示した.総合すると,ヒト皮膚腫瘍と基質の相互作用において,CD151はインテグリンの局在変化を通して細胞形態を変換させると同時に,MMPとくにMMP7の発現調節を通して基質リモデリングを促し,生体内で腫瘍の浸潤に貢献している可能性が示された.(Hasegawa M, Furuya M et al. Lab Invest 2007;87:882-892)分子生物学的研究からテトラスパニンには,細胞移動,細胞間ネットワークの形成や,細胞-基質接着制御機能があると考えられているが,腫瘍におけるテトラスパニンの役割には不明の点が多い.本研究では,皮膚由来癌細胞をモデルとし,浸潤局所でのCD151の動態を詳細に解析した.免疫染色では細胞の悪性度と正の相関を示すといわれてきたCD151の染色性が微小浸潤部および浸潤癌においてα3の発現消失と一致して減弱したことから,CD151の細胞内局在が浸潤部においてダイナミックに変化していると予想した.そのためFACSによる皮膚癌細胞表面膜蛋白の発現を検討した.皮膚癌HSC5におけるテトラスパニンの細胞膜における発現は,CD9が最も高く,CD151はclone 11G5aに高度の,clone 14A2に中等度の発現を認めた.一方不死化皮膚細胞HaCaTではCD9,CD151ともに発現はHSC5の約半分で,clone 14A2は殆ど陰性に近い結果であった.α3,α6,β1,β4インテグリンはいずれもHSC5でHaCaTに比較して高度に発現していた.HaCaTではα6の発現は殆ど陰性であった.この結果から,浸潤能を獲得した皮膚癌細胞はCD151の発現がclone 11G5a, clone 14A2いずれにおいても細胞レベルでは増加していると考えられた.CD151ノックダウンがインテグリンの細胞膜発現強度を変化させるかどうか,FACSにて検討した.HSC5^<CD151->ではα3,α6に明らかな膜発現減弱がみられた.β1,β4も減弱したが,ノックダウン細胞においても十分な発現度は維持された).ノックダウンによるインテグリン局在変化を細胞染色にて検討した.Control-HSC5では,α3,β1インテグリンは細胞-細胞間に,α6,β4は細胞-基質間に集積が見られた.一方HSC5^<CD151->

では,α3,β1が細胞-細胞間から内在する傾向が認められた.α6,β4では細胞辺縁部に凝集する像がみられた.本研究によって,EGF刺激でCD9は移動せず,CD151が内在化することが示された.テトラスパニンの中でもCD151とCD9の役割が大きく異なると推察される.今回の結果からCD151がEGFRなどのチロシン受容体を介したシグナルに介在していることが示唆される.テトラスパニンには,細胞移動,細胞間ネットワークの形成や,細胞-基質接着制御機能があると考えられているが,ヒト腫瘍におけるテトラスパニンの役割には不明の点が多い。本研究では,皮膚癌細胞におけるCD151の,インテグリンや細胞外基質酵素MMPとのクロストークにおける動態を詳細に解析した。免疫沈降法にてCD151がインテグリンと共沈することを確認後,CD151ノックダウン(KO)がインテグリンの細胞膜発現強度を変化させるかどうかFACSにて検討した。KO株ではα3,α6に明らかな膜発現減弱がみられた。β1,β4も減弱したが,KO株においても十分な発現度は維持された。KOによるインテグリン局在変化を細胞染色にて検討した。Control-HSC5では,α3,β1インテグリンは細胞-細胞間に,α6,β4は細胞-基質間に集積が見られた。一方KO株では,α3,β1が細胞-細胞間から内在する傾向が,α6,β4では細胞辺縁部に凝集する像がみられた。さらに定量RT-PCR法にてKO株のMMP2,7,9が減弱することから,免疫沈降法にてCD151がMMPと共沈するかどうかを検討した。CD151はMMP7と共沈することがわかり,細胞二重染色でも共局在を示した。総合すると,ヒト皮膚腫瘍と基質の相互作用において,CD151はインテグリンの局在変化を通して細胞形態を変換させると同時に,MMPとくにMMP7の発現調節を通して基質リモデリングを促し,生体内で腫瘍の浸潤に貢献している可能性が示された。(Hasegawa M, Furuya Metal.Lab Invest2007;87:882-892)
ErSiO自己組織化超格子薄膜の作製と1.54μm光導波路増幅特性評価

本研究では、自己組織化超格子構造をもつErSiO新規材料の1.54μm光導波路増幅器材料への可能性を追求した。平成15年度は,MOMBE法,ナノ構造多孔質シリコン,ゾルゲル法の3つの方法によりこのEr-Si-O新規材料の作製を試み,いずれの方法でもErSiO混晶の形成に成功し,ErSiO特有の結晶構造,およびEr 4f-4f遷移の1.54μm発光においてシュタルク分裂を示す鋭い微細構造スペクトルを室温で観測した。平成16年度は,ErSiO自己組織化超格子の形成メカニズム,結晶構造,特有な発光スペクトルと蛍光寿命の要因の解明を進めるために,100nm以上の厚さのErSiO膜を再現性良く形成するための膜成長方法とそのプロセスの改良を行い、その電気的,光学的基礎特性を評価した。超格子ErSiOを得るためには、Er : Si : Oの組成比を1:2:2.4に制御すること、中でもO(酸素)の制御が重要で、発光スペクトル、蛍光寿命に重要な影響を与えることを明らかにした。ErSiO超格子構造作製の低温化とSi基板上へのエピタキシャル成長を目指して、ゾルゲル法、MOMBE法のプロセス改良とともに新たにレーザーアブレーション方法の膜成長を行い、ErSiO超格子の作製温度を900ないし1000°Cに下げることができた。また、Si(100)傾斜基板上にエピタキシャル成長が可能であることを示した。平成17年度は、ErSiOの10-20μs蛍光寿命の起源を調べ、この速い蛍光寿命はEr4f準位間の発光遷移寿命そのものであることを明らかにした。また、光導波路を作製し、増幅、損失、アップコンバージョン特性を評価した。以上を総合して、ErSiOは>10^<20>/cm^3という高濃度Erとともに10-20μsという速い発光寿命を持ち、1.54μm誘導放出、光増幅の可能性が非常に高い材料であることを明らかにした。以下の3種類の方法でErSiO自己組織化薄膜作製を試み、特徴的なフォトルミネセンス特性を得た。1.多孔質シリコンを用いる方法:ナノメータサイズの孔を持つ多孔質シリコンの孔に液浸法でErイオンを導入し、熱処理をする。2.ゾルゲル法:Erを含むゾル液とSiを含むゾル液を混合し、これをSi基板上に塗布し熱処理をする。3.有機金属分子線エピタキシー法:TEOSとEr(TMOD)_3を原料として、Si(100)基板上にEr, Si, Oからなる薄膜を成長し、その後、熱処理をする。上記の全く異なった3種類の方法で試料を作製したが、プロセス条件を最適化することにより,ErSiO自己組織化薄膜に特徴的なシャープなErの1.54μm発光スペクトルが得られた。明らかになったプロセス条件の重要なポイントは以下のとおりである。1.出発試料のEr, Si, O原子が、ほぼ均一に適切な比で混合している。2.前熱処理として、試料を800-900°C程度で適度に酸化させ、Er-O, Si-O結合を作製する。3.後熱処理として、約1200°Cの高温で酸素のない雰囲気(Ar雰囲気など)で熱処理し、過剰のO原子を除去するとともにEr-Si-Oの結晶化を進める。作製されたErSiO自己組織化薄膜のEr1.54

μmフォトルミネセンス(PL)特性が、従来のErドープSiのPL特性とは全く異なり、以下の特徴的な特性を示すことを見出した。1.スペクトルは非常にシャープで、特に、室温の半値幅は7nm以下であり、ErドープSiではこれまで観測されていない小さな値である。2.20Kから室温までの発光強度の減少が1/2-1/3と小さい。3.蛍光寿命が20Kから室温まで100μs以下のほぼ一定値を示す。4.Erの密度が10%以上と高密度であるにもかかわらず発光強度は強く、濃度消光はほとんどない。ErSiO自己組織化超格子結晶は、一色(研究分担者)、木村(研究代表者)とオランダAMOLF研究所のDr.A.Polmanとの共同研究において見出された結晶で、Erが結晶の構成原子として20%程度含まれる超格子構造を持つ半導体結晶である。Erを不純物として含む材料とは異なり、室温の1.54μm発光スペクトルに微細構造が見られ、且つ、温度消光がほとのどないという特徴を持ち、1.54μm発光ダイオードあるいはレーザダイオードの実現、増幅特性を持つ導波路の実現の可能性が高く注目されている。当初に作製されたErSiO結晶は、Si(100)基板上に縦、横、数十μm、厚さ、数μmのアイランド状の結晶であったが、本研究所では、デバイス作製のために必要な薄膜状のErSiO自己組織化結晶の作製を目的として、作製方法の開発と作製された薄膜の評価を行ってきた。平成16年度においては、1)Si基板上にゾルゲル法で作製する方法、2)ポーラスシリコンの微細孔にErを導入する方法、3)Si傾斜基板上にMBE法で作製する方法を開発し、そのいずれの方法においてもErSiO自己組織化薄膜の作製に成功し、ErSiO薄膜特有の結晶構造、および、微細構造を示す1.54μm室温発光特性を得た。現在、導波路構造を作製し導波路特性の試験的測定を行っているが、まだ、光の散乱が大きく、膜質の改善が今後の課題である。ErSiO自己組織化超格子結晶は、従来のErを不純物として含むSi系材料とは異なり、Erが結晶の構成原子として14%程度含まれる超格子構造結晶である。超格子構造を反映して、Er^<3+>4f電子遷移による1.54μm発光スペクトルに室温でも微細構造が見られる。電子正孔対の再結合エネルギーでEr^<3+>4f電子を励起できる特徴を持ち、1.54μmLED、LD実現の可能性を持つ。平成17年度は、デバイス作製のために必要な薄膜状のErSiO自己組織化結晶をSi基板上に作製する方法を確立し、得られたErSiO薄膜の結晶学的、光学的、電気的特性を明確にした。平成16年度から進めている、1)ゾルゲル法、2)ポーラスシリコンを用いる方法、3)MOMBE(有機金属分子線エピタキシー)法の3種類の作製方法を発展させ、数百nmから数μm厚の良質のErSiO自己組織化薄膜の成長を実現した。ErSiO薄膜の組成、結晶構造、1.54μmフォトルミネセンススペクトル、光励起スペクトル、Er^<3+>4f電子のエネルギー伝達機構、エネルギー緩和機構を調べた。電気的特性測定から、ErSiOはp型の半導体であり、電流注入によるLED、LDの可能性のある材料であることを示した。現在、n-Si/p-ErSiOダイオード、導波路、光共振器の作製を行い、その特性評価を始めている。
ゼブラフィッシュ捕食行動をモデルとした視覚認知と意思決定の神経メカニズムの解析

感覚情報の入力から行動の出力に至る過程の、種を越えた普遍的な神経メカニズムを細胞レベルで解析する実験系として、本研究ではゼブラフィッシュの稚魚が示す捕食行動を研究の対象とした。稚魚は餌となる小物体やゾウリムシなどの微生物を捕獲するが、その際に外界の物体が脳内でどのように認識されるのかに関して神経活動をリアルタイムで可視化した例はなかった。ゼブラフィッシュ稚魚は脳が透明で蛍光プローブを用いた脳機能イメージングに適している。私は活動電位発生に伴うカルシウム(Ca)シグナルをイメージングする方法として特に遺伝学的に細胞へ導入することが可能なタンパク質性のCaプローブGCaMPを用いた。従来のGCaMPでは自然な条件下における感覚系の神経活動で生じるCaシグナルを検出できるだけの十分な感度がないことが明らかになったため、GCaMPに種々のアミノ酸置換を施し非常に高感度なGCaMP7aを作出した。このGCaMP7aを脳部域特異的に発現させるために、Gal4-UASシステムを利用した。UAS:GCaMP7a遺伝子導入ゼブラフィッシュを作製し、遺伝子トラップスクリーニングで得られた中脳視蓋などの脳部域特異的なGal4系統を併せて用いることにより、脳活動を可視化するシステムを確立した。実際に稚魚の餌となるゾウリムシが周囲を泳ぐ状況において、ゾウリムシの存在が中脳視蓋の神経活動として観察された。特に、捕獲行動につながる神経シグナルが視蓋の前方部に観察されることを見出した。25年度が最終年度であるため、記入しない。動物が物を見たときに脳内でそれがどのように認識されているのかを理解することは神経科学の重要な課題の一つである。本研究では、脳が透明で神経活動を蛍光センサーによってイメージングできるゼブラフィッシュの稚魚をモデル動物として用いて、餌となる小物体やゾウリムシなどの微生物がどのように脳内で認識され、捕獲行動に至るのかを明らかにすることを研究目的としている。そのためには、(1)ゼブラフィッシュ稚魚の捕獲行動を詳細に解析できる行動学記録測定システムを構築すること、(2)非常に感度よく神経活動を検出できる蛍光センサーを開発することの2つが特に重要である。(1)に関しては、ビデオカメラを用いた画像記録と画像解析により小物体の捕獲時におけるゼブラフィッシュ稚魚の行動(位置の時間変化、眼球運動)を記載するシステムを構築した。(2)に関しては、自然な条件下において視覚刺激に応答する神経細胞をイメージングする技術開発を行った。神経機能イメージングに関しては、非常に高感度のカルシウム蛍光センサー(改良型GCaMP)の開発に成功し、さらにその遺伝子導入ゼブラフィッシュの系統を確立することができた。これを用いて視覚系の神経機能を自由に動ける状態のゼブラフィッシュ稚魚においてイメージングすることができ、捕獲行動に関与する部位特異的なカルシウムシグナルを検出することに成功した。これは既に論文発表され、世界的にも大きな反響を呼んだ。行動学的な解析に関しても、記録測定および解析システムの自動化に取り組んでおり、効率の良い測定系が確立しつつある。今後は、神経毒を脳の特定部域に発現させた稚魚を用いて、捕獲行動に与える影響を評価していく。脳の特定部域での発現のためには遺伝学的方法(GAL4ーUASシステム)を用い、できるだけ多数のGAL4系統とUAS神経毒の系統とを掛け合わせ、脳の様々な部域に関して網羅的に解析を進めていく予定である。
占領期・高度成長期・戦後後期の展示空間に関する研究

2018年度には、発足した当初の国立近代美術館(現:東京国立近代美術館)とその特別展(企画展)に関する成果を論文として発表した。占領期から1950年代には新たに登場する美術館の活動と、デパートメント・ストアや画廊、公園、広場等における芸術運動とが入り交じっていた。だが谷口吉郎や丹下健三といった建築家たちが「芸術の総合」という標語を掲げ、日本の国内外で開催された博覧会や展覧会の会場を設計していたことは次第に忘れられ、これまでの研究でも二次的に扱われてきた。また明治や大正、昭和戦前期、大戦下の博覧会や展覧会について研究が進められてきた一方で、アジア・太平洋戦争後の動向については検討が進まず、その成果をどのように位置づけていくかという点については課題のままにある。そこでこの論文では東京国立近代美術館に保管される調書など先行する研究で検討されていない資料を用いて、このミュージアムの性格を規定する敷地の選定や建築物の改修、そして同館で開催された「日本近代美術展:近代絵画の回顧と展望」(1952年)や「日米抽象美術展」(1955年)、一連の「現代の眼」展について検証した。また本研究と横断的に進展させるために田中一光アーカイブに保管されている資料の調査も進め、DNP文化振興財団の紀要に論文が掲載された。さらに本研究との関連から2018年7月14日に津田塾大学で開催されたデザイン史学研究会のシンポジウムでも、東京オリンピック(1964年)とモントリオール万国博覧会(1967年)に関する成果を発表する機会を得た。2018年度は前年度よりひきつづき事例とする展覧会や博覧会に関する調査と成果の発表を進めた。また文書や図面、写真などの収集をすすめ、聞き取り調査の成果をオーラル・ヒストリーとして公開することができた。以上の理由より順調に進展していると判断する。2019年度には資料の収集を進めるとともに、これまでの論文をまとめ上梓することを予定している。平成28年度にはまず、国立近代美術館(現:東京国立近代美術館)で開催された展覧会の会場設計について、明治美術学会で口頭発表した。戦争直後から1950年代には、新たに登場する近代美術館の活動とデパートメントストアや画廊、公園等を利用する芸術運動とが入り交じっていた。ただしこうした芸術運動に関与したのは美術家に限らず、たとえば丹下健三などの建築家も彼らと共に「芸術の総合」という標語を掲げて展覧会や博覧会の会場設計等に携わっていた。そこで本発表ではこうした関与の一端を明らかにするために、国立近代美術館と一連の「現代の眼」展が、建築や都市に関わる人々が参加した戦後の展覧会や博覧会に関する多くの事例の中に位置づけられることを示した。次に1967年にモントリオールで開催された万国博覧会に関する成果を発表した。日本の1960年代は一般的に東京オリンピック(1964年)や大阪万博(1970年)などを経て人々の共同性が揺れ動く時代として紹介されることが多いが、この間に開催されたモントリオール万博は1960年代の日本の動向を概観する際にもこれまであまり注目されてこなかった。そこで本研究ではカナダ建築センター(CCA)に所蔵されている図面や写真などを用いて、この博覧会のために芦原義信や豊口克平らが設計した日本館を、冷戦下の東西諸国によるパビリオンと比較した。またこのモントリオール万博で話題を集めた環境芸術や映像の展示が、3年後に開催を控える大阪万博に与えた影響について考察した。この成果については2016年9月に東北大学で開催されたアジアの建築交流国際シンポジウム(ISAIA 2016)で発表した。またこれを加筆修正した論文がローマで開催された「Architettura Invisibile」展の展覧会カタログに掲載された。平成28年度には事例とする展覧会や博覧会に関する調査とその成果の発表を通じて、当初の計画通りに研究を進めることができた。またその過程でニューヨークのアーカイブズ等で文書や図面、写真などの収集をすすめつつ、並行して関係者への聞き取り調査(オーラル・ヒストリー)を実施した。以上の理由より、当初の計画通りの進展があったと判断する。平成29年度には「Shinjuku: The Phenomenal City」展(ニューヨーク近代美術館(MoMA)、1975年-1976年)に関する成果を発表した。ポスト・モダニズムという転機を訴えようとする点で先行研究が着目する「The Architecture of the Ecoledes beaux-arts」展(表示できないためアクサンを割愛)とほぼ同じ会期で開催されたこの展覧会については、展覧会カタログが出版されなかったことから不明な点が多く残っていた。そこで本研究では占領と高度成長を経た新宿が、この展覧会でニューヨークの観客にどのように示されたのかを明らかにするために現地で調査を進めた。この展覧会を企画したピーター・グラックとヘンリー・スミス、多木浩二らは、新宿を撮影した写真や、人々が行き交うターミナルなどを描いた「イメージ・マップ」(Experience Map)、そしてプラスチックの料理の模型や造花などを展示することで、いわば「生きられた」都市とでもいうべきありようを美術館の中で示そうとしていた。ただし本研究ではこうした都市への視座を、ミュージアム等に作品や資料などを設置することでどのように表すことができるのかという点についても扱った。この成果については2017年10月に中国の天津で開催された東アジア建築文化国際会議(East Asian Architectural History Conference)で発表した。また本研究との関連から、国立近現代建築資料館で開催された「紙の上の建築」

展の図録に寄稿する機会を得た。平成29年度には前年度よりひきつづき、事例とする展覧会や博覧会に関する調査とその成果の発表を行った。またその過程で文書や図面、写真などの収集をすすめつつ、関係者への聞き取り調査(オーラル・ヒストリー)を実施することができた。以上の理由より、順調に進展していると判断する。2018年度には、発足した当初の国立近代美術館(現:東京国立近代美術館)とその特別展(企画展)に関する成果を論文として発表した。占領期から1950年代には新たに登場する美術館の活動と、デパートメント・ストアや画廊、公園、広場等における芸術運動とが入り交じっていた。だが谷口吉郎や丹下健三といった建築家たちが「芸術の総合」という標語を掲げ、日本の国内外で開催された博覧会や展覧会の会場を設計していたことは次第に忘れられ、これまでの研究でも二次的に扱われてきた。また明治や大正、昭和戦前期、大戦下の博覧会や展覧会について研究が進められてきた一方で、アジア・太平洋戦争後の動向については検討が進まず、その成果をどのように位置づけていくかという点については課題のままにある。そこでこの論文では東京国立近代美術館に保管される調書など先行する研究で検討されていない資料を用いて、このミュージアムの性格を規定する敷地の選定や建築物の改修、そして同館で開催された「日本近代美術展:近代絵画の回顧と展望」(1952年)や「日米抽象美術展」(1955年)、一連の「現代の眼」展について検証した。また本研究と横断的に進展させるために田中一光アーカイブに保管されている資料の調査も進め、DNP文化振興財団の紀要に論文が掲載された。さらに本研究との関連から2018年7月14日に津田塾大学で開催されたデザイン史学研究会のシンポジウムでも、東京オリンピック(1964年)とモントリオール万国博覧会(1967年)に関する成果を発表する機会を得た。2018年度は前年度よりひきつづき事例とする展覧会や博覧会に関する調査と成果の発表を進めた。また文書や図面、写真などの収集をすすめ、聞き取り調査の成果をオーラル・ヒストリーとして公開することができた。以上の理由より順調に進展していると判断する。平成29年度はひきつづき東京を拠点として資料の収集や整理を行うとともに、国内外の学会で口頭発表と論文の投稿を行う。具体的には2017年10月に天津大学で開催される東アジア建築文化国際会議(EAAC 2017)で成果を発表することを予定している。平成30年度には資料の収集や整理を行うとともに、国内外の学会等で口頭発表を行い、学術雑誌で論文を発表することを予定している。2019年度には資料の収集を進めるとともに、これまでの論文をまとめ上梓することを予定している。年度末に予定していた調査が先方の都合で延期になったため次年度使用額が生じた。予定していた調査を翌年度に進めるよう変更したため。延期した調査を平成29年度に実施する。
α-グルコシダーゼ阻害剤の梗塞縮小効果のメカニズムの解明-glycogenolysis抑制の下流側にK_<ATP> channelではなくprotein kinase Cがある-

本研究では、α-1,6-glucosidase阻害剤としてN-methy-1-deoxynojirimycin(NMDN)を用いて、以下のことを明らかにした。1、NMDNの梗塞縮小効果におけるPKCおよびK_<ATP> channelの関与30分虚血48時間再灌流後のrisk areaにしめる梗塞の割合はNMDNの虚血前投与により有意に減少した(NMDM群17±2%vs.コントロール群46±5%)。このNMDNによる梗塞縮小効果は、PKC阻害剤であるchelerythrineにより完全にブロックされた(梗塞サイズ47±5%)が、KATP channel阻害剤のglibenclamideではブロックされなかった(18±5%)。このことからNMDNの梗塞縮小効果にPKCは重要な役割を果たしているが、K_<ATP> channelは関与していないことが示唆された。2、NMDNが虚血中のPKCのtranslocationに及ぼす影響Langendorff灌流心を用いた実験では、虚血による膜分画でのPKC-εの増加がNMDMの虚血前投与により有意にenhanceされた。3、NMDN投与による虚血中のPKC translocationのメカニズムNMDMの虚血前投与によるPKC-εの増加は、膜分画のみならず虚血30分の時点では細胞質分画においてもみられた。したがってNMDNによる膜分画でのPKC-εの増加は、単に細胞質から膜へのtranslocationの亢進のみでは説明不能であり、NMDNの投与によるproteolytic enzymeを介するPKC-εの分解の抑制が関与していると推測された。
新しい原理に基づく低エネルギー除細動法の開発に関する基礎研究

植込み型除細動器は心室細動(VF)などの致死性不整脈に対して極めて高い有効性を持つが、高エネルギーショックによる心筋傷害は低心機能脈者にとっては時に致命的になる。このため、より低エネルギーの通電による新しい除細動法の開発が求められている。一方、VFの主な機序は渦巻き様に旋回する興奮波(SW:spiral wave, scroll wave)であることが明らかとなっている。このようなSWは心臓の電気現象以外にも広く自然界で観察され、一定の条件下であれば外部からの刺激によってその挙動をコントロールできることか示されている。本研究では、VF中のSWを脱分極閾値以下の低エネルギー通電やペーシングによってコントロールしてVFを停止させる新しい除細動方法を開発する。コンピュータ・シミュレーションにより、心室モデル内に誘発したSWを局所ペーシングおよび低エネルギー反復通電により停止させる方法を検討した。心室壁厚を菲薄化させた2次元的心室モデルにおいて、心室自由壁に安定に定在するSWは局所ペーシングおよび低エネルギー反復通電により停止することがあった。しかしながら、SWが右室左室接合部などの3次元的構造を有する部位に存在したり、SWが分裂するイオンチャンネル電流の設定や心室壁厚を菲薄化させない3次元的心室モデルでは、SWを停止させることは困難であった。シミュレーションから、局所ペーシングおよび低エネルギー反復通電による停止効果は、媒質の3次元的構造や不均一性、心筋の活動電位の特性等に極めて敏感であり、実際の生体への応用は極めて困難と考えられた。実験的にも、2次元培養心筋標本上に安定して存在するSWはペーシングにより停止させることができたが、左室壁から切り出した3次元的心筋切片や心室壁を2次元的に菲薄化させたウサギのLangendorff灌流心標本に誘発したSWは停止させることが困難であった。植込み型除細動器(ICD)は心室細動(VF)などの致死性不整脈に対して極めて高い有効性を持つが、高エネルギーショックによる心筋傷害は低心機能患者にとっては時に致命的になる。一方、VFの主な機序は渦巻き様に旋回する興奮波(spiral wave)であることが明らかとなっている。このようなspiralwaveは心臓の電気現象以外にも広く自然界で観察され、一定の条件下であれば外部からの刺激によってその挙動をコントロールできることが示されている。本研究では、VF中のspiral waveを脱分極閾値以下の低エネルギー通電やペーシングによってコントロールしてVFを停止させる新しい除細動方法を開発する。コンピュータ・シミュレーションにより、3次元媒質内に誘発したspiralwave (scroll wave)を局所ペーシングおよび媒質外部からの刺激閾値以下低エネルギー通電により停止させる方法を検討した。局所ペーシングを行った場合も、閾値以下の低エネルギー通電を行った場合も、心筋の厚みが大きくなると停止までの時間が次第に延長し、閾値以上の厚みでは停止できなくなった。興奮伝導の異方性や細胞間の電気的カップリング低下は、停止までの所要時間を延長した。また、ネットワーク化した複数点からのペーシングにより停止までの時間を短縮することが可能であった。ウサギのLangendorff潅流心標本において複数の3次元的spiral waveを誘発し、心表面の光学的活動電位マッピングを行いながら、シミュレーションと同様の繰り返し低エネルギー通電を行い3次元的spiral waveのコントロールを試みた。繰り返し低エネルギー通電のタイミングや通電強度を様々に変更したが、spiral waveを停止させることは不可能であった。
生理学的快適性から見た少子化時代に対応した保育環境の質に関する 建築学的実践研究

目的1)スウェーデンの首都と過疎地の就学前保育施設を通して、園児と保育士の日常行動と環境の関係について生理学的快適性を用いて明らかにする。2)我国の少子化時代に対応する保育環境の質に関する環境整備条件を検討する。結果1)日本の保育士は常に活動しており、快適な保育環境にするには、ストレス軽減、適切な休憩時間と空間の確保が必要である。2)建築計画学的なハードとソフトを工夫し、質の高い保育士による柔軟な仕組を構築する事で保育の質を総合的に支援する事が期待できる。1.目的:本研究は、幼保一元化を既に実施している福祉先進国スウェーデンの首都及び過疎地域の就学前保育施設を通して、園児と保育者の日常行動と環境との関係性について、生理学的快適性を指標にした行動調査に基づいて明らかにすると共に、我国の少子化の動向に立ち向か得る、快適・安全・安心な保育環境の質に関する環境整備条件について、建築計画学的なハード面と、人・教育・社会文化的なソフト面のあり方を検討し導き出すことを目的とする。本年度は、前年度研究成果を踏まえ、就学前保育環境の基礎的整備条件の抽出と整理、及びあり方の検討と提案を行なった。2.結果:1保育園と幼稚園の業務の違いはあるものの、保育士が心身的負担を受ける空間に違いは見られなかった。2身体的負担が最も大きいのは保育室で、物の運搬による身体の痛みがあげられ、精神的負担では職員室が最も負担が大きく、「憂鬱」という回答が抜きん出ていた。3一方、活動量調査では、保育士と幼稚園教諭の睡眠時間・睡眠効率は比較的良好で、中途覚醒も一日平均2.4分、0.5回と少なく、顕著な疲労は見られなかった。4しかし、覚醒時の活動量が232.9c/mと高く、業務上、室内で身体活動を伴う煩雑な作業が終日続くため、活動量が高いことが確認された。5他方、スウェーデンでは、睡眠効率も良く、ヒアリング調査からも、園児の自主性を重んじる自由保育等でも、特に疲労は認められなかった。以上から、6業務中、適材適所で休憩を取ることができれば、心身への負担軽減につながり、また保育の質が向上するものと考える。7特に、保育室や職員室においての人間関係に精神的負担が大きく、適切な休息環境を確保できるシステムと十分な空間が求められている。8加えて、保育室や職員室のハード面の充実とともに保育士や教諭の隠れたニーズを掘り起こし、ソフト面に対して再度の認識と確認が必要である。本研究は、幼保一元化を既に実施している福祉先進国スウェーデンの首都及び過疎地域の就学前保育施設を通して、園児と保育者の日常行動と環境との関係性について、生理学的快適性を指標にした行動調査に基づいて明らかにすると共に、我国の少子化の動向に立ち向か得る、快適・安全・安心な保育環境の質に関する環境整備条件について、建築計画学的なハード面と人・教育・社会文化的なソフト面のあり方を検討し導き出すことを目的とする。本年度は、我国とスウェーデンでの就学前保育環境の現状把握と整理、及び保育士労働環境に関して生理学的指標を通し検討した。結果は、日本とスウェーデンでのハード面の環境は、敷地面積と周辺環境に顕著な差異があった。農村地方のAlvestaと長岡市では、園舎総面積は両者とも大差はないが、敷地面積は、Alvestaが長岡市の約1.42.1倍で約6000m^2、園庭ではAlvestaが長岡市の約22.6倍の約2400m^2であった。子ども一人当たりの専有面積は、Alvestaが70m^2で長岡市の10m^2の7倍である。また、Alvestaでは屋内に、木工や陶芸室、アトリエ等、園児が各々の意思で選択し決定する権利を支援する居室や空間が、適材適所に配置されており、保育士は必要最小限のケアを行っていた。さらにAlvestaでは、周囲に豊かな自然環境もあり、園児らがここでの遊びを通して、暮らしに必要な知恵や知識を習得していた。一方、長岡市と世田谷区のヒアリング調査では、保育を増進するために最も重要なものは、共に保育施設全体や居室の広さであると回答を得た。また、屋内外両面の安全性を徹底するため、運営面での管理に重点を置いていた。加えて、生理学的事例調査では、保育士の睡眠時間や睡眠効率も良く疲労は認められなかったものの、常に活動しており、今後は、休憩空間に関しても合わせて総合的に検討することが必要である。当初の計画通り、効果的に研究を推進し成果を得ている。今後、園児各々が個別に活動する場面においても、調査機材と協力体制のさらなる強化を図り、万全の体制で飛躍的に研究が推進できるように計画している。平成24年度は、就学前保育環境の基礎的整備条件の抽出と整理、及びあり方の検討と提案について、以下の4課題を設定する。設定課題(1)前年度設定の4課題に対する各種調査結果の分析(経費:デスクトップパソコン、ノートパソコン、デジタルカメラ)設定課題