hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
痛覚閾値の個体差に立脚した周術期鎮痛管理法の開発

患者ごとに満足できる周術期の鎮痛を計ることを目標に、痛覚閾値の個体差に着目し(1)女性患者における性周期からみた術後痛の管理戦略、(2)動物モデルにおいて食餌中の植物性エストロゲンと痛覚閾値との関係を検討した。月経を有する年齢の女性では,(1)月経周期中期(1019日)が最もレスキュー鎮痛薬の要求が少なく、かつ、疼痛の自己評価の程度とレスキュー鎮痛薬使用量に強い相関があった。(2)月経周期後期(2030日)の女性が最もレスキュー鎮痛薬の要求が多いが、疼痛の自己評価の程度と鎮痛薬使用量に乖離を認めた。(3)閉経後の女性患者では疼痛の自己評価の程度とレスキュー鎮痛薬要求量のばらつきが非常に大きかった。月経を有する年齢の女性においてレスキュー鎮痛要求量(Y)と月経発来日・手術日数(X)の間にはY=0.01×2-0.167X+4.847のカーブフィットがもっとも一致した。四種類(イソフラボンを含む飼料MF、イソフラボンを含まない飼料NIH-07PLD、ダイゼイン添加NIH-07PLD飼料(Diz)、ビオカニンA添加NIH-07PLD飼料(Bio)の飼料で飼育されたラットを対象とし、heat latency, mechanical sensitivityを指標に、痛覚閾値の変化ならびに1%カラゲニン皮下注による炎症性痛覚過敏の形成過程を検討した。痛覚閾値は食餌のイソフラボンによって影響を受けなかった。ダイゼイン添加食餌は1%カラゲニン皮下注による炎症モデルにおける痛覚過敏形成を有意に抑制した。痛覚閾値はエストラジオールやプロゲステロン血清レベルとは直線的な相関を作らなかった。一方、痛覚閾値は脊髄内もしくは血清ノルアドレナリン,ドパミンと直線的な相関を認めた。患者ごとに痛覚閾値の個体差に配慮した鎮痛法の重要性を考察し、報告する。術後痛とその際の痛覚過敏に、痛覚閾値の個体差がどのように影響しているかを、性ホルモンと食餌に含まれる植物エストロゲン摂取の面から検討した。【方法】雌性SDラット(6週令)を(1)大豆を主成分とする飼料(MF)、(2)植物エストロゲン除去飼料(NIH-07PLD)、(3)NIH-07PLDの1kgにビオカニンAを200mg含有させた飼料(NIH-07PLD-BioA)、(4)NIH-07PLDの1kgにダイゼインを200mg含有させた飼料(NIH-07PLD-Dai)、で飼育し、輻射熱刺激(heat)に対する逃避反応潜時とVon-Frei機械刺激反応重量(mech)で痛覚閾値を経時的に観察した。基礎変動計測後、足底にカラゲナン2mgを皮下注し、炎症性浮腫を作成、痛覚閾値を計測した。安楽死させ腰髄を摘出し、ホモジェネート後遠心分離し、組織中のドパミン、ノルエピネフリン、エピネフリン、セロトニンを計測した。【結果】

heatは飼育前/飼育後/カラゲナン後の値はMF群では11.5(SD2.3)/7.6(2.4)/14.6(6.9)PLD群では11.6(1.0)/7.1(1.2)/7.5(4.1)、BioA群では11.0(2.9)/6.4(1.6)/4.8(2.2)、Dai群では10.9(2.2)/9.7(2.6)/6.9(1.6)であり、Dai群以外の3群で飼育後の潜時の有意な短縮を認めた。mechは飼育前/飼育後/カラゲナン後の値はMF群では21(SD4.6)/26.6(2.8)/22.2(4.6)PLD群では25(3.6)/24.3(4.7)/19(6.5)、BioA群では26.5(2.2)/19.1(3.4)/13.7(5.5)、Dai群では26.4(4.7)/19.1(7.3)/20.7(7.4)であり、Dai群以外の3群で飼育後の閾値の有意な短縮を認めた。ホルモン値と痛覚閾値の相関について今後検討する。女性患者において痛覚閾値の変化に最も影響する月経周期ないし閉経と,術後痛における患者自身による疼痛自己評価と鎮痛薬要求量との関連を検討した。【方法】同意の得られた女性患者62名(40.8:SD13-2)を対象とした。術後鎮痛は持続硬膜外鎮痛(0.2%ロピバカイン4mL/hr)を全例行い,これに適宜フェンタニル(F)200mcg/day硬膜外持続注入,0.2%ロピバカイン持続注入量増量,ペンタゾシン(P)15ないし30mg筋肉注射,ジクロフェナク(D)25ないし50mg挿肛のいずれかで,10段階フェイス・スケール(FS)で5を超さないよう鎮痛を図り,かつFS<5でも鎮痛の要求があった場合は適宜投与した。術後50時間の鎮痛薬要求量をF100mcg=P15mg=D25mgの力価換算で計算した。閉経前患者は手術日と月経初日からの関係で,early stage(0-9days),mid stage(10-19),late stage(20-30)に分類し,比較検討した。【結果】閉経前患者においては月経初日からの経過日数と鎮痛要求量の間にy=0.01×X^2- 0.167x+4.847(r=0.42)の相関をみとめた。stageで群分けした場合,midが3.7(SD3.2)でありlateが6.8(2.0)と有意差(P<0.007)を認めた。疼痛自己評価と鎮痛要求量の関係を直線回帰計算で検討したところ,midで決定定数(r^2)が最も高く(0.42)次いでlate(0.18),early(0.16)であり,閉経後は分散した(0.095)。以上により,閉経前患者においては特に月経時ならびに月経周期後半において鎮痛薬要求が著しく増加することを念頭において,術後鎮痛の戦略を立てておくべきである。また,この時期と閉経後の女性は疼痛の表現と実際の痛みの問に乖離が存在する可能性が示唆される。
環境変化における人間活動の役割

近代化に伴うさまざまな人間活動の活発化と,その結果引き起こされてしまった環境変化との連関の分析に入るため,日本における産業革命期直前から100余年間の産業の変遷,交通・通信システムの発達,都市化の進展,およびそれらに伴った構造物の建設などの状況を的確に捉えようとして,散在する大量のデ-タの発掘とその適切な評価,表現形式の統一,欠落部分の妥当な補完などを進めた.1農業地域・農産物の時系列変化における大きな転換点は,1940年頃,第二次大戦直後(1950年頃),戦後の絶頂期の終了時期(指標によって若干異なるが,1960年あるいは68年頃)に認められる.2蚕糸業の推移は,まず,ピ-クの1930年までの発展期とそれ以後の衰退期に二分され,さらに前者は勃興期・漸増期・急伸期に,また後者は第1停滞期・急減期(第二次大戦中)・回復期・第2停滞期・減退期に,それぞれ細分されている.これに伴って桑園の分布も地域的に,また地域内でも,大きく変動した.3戦前のおける鉄道輸送の推移は,18721906年の鉄道網拡大期,19071920年の鉄道整備・確立期,19211945年の鉄道発展期に分けられる.このような鉄道網の拡大に伴う都市間の近接性の変化を計量中である.4都市域の拡大とそれに伴う人口分布の変動を分析するには,明治前期,明治後期,大正昭和前期,昭和後期の4区分を用いるのが適当である.5人間の生産的活動によって直接発生する環境変化と,迂回的に引き起こされる環境への影響とを同時に捉える指標として,ダム(とくに堤体の高さが15m以上のもの)をとりあげると,その建設状況の大きな転換点は,1910年(近代的利水ダムの増加)と1950年(多目的ダム,洪水調節用ダム中心に転換)に求められる.これらの各種現象の時系列パタ-ンから,45期程度の共通の時間断面を設定して,地図デ-タベ-ス化に接近したい.近代化に伴うさまざまな人間活動の活発化と,その結果引き起こされてしまった環境変化との連関の分析に入るため,日本における産業革命期直前から100余年間の産業の変遷,交通・通信システムの発達,都市化の進展,およびそれらに伴った構造物の建設などの状況を的確に捉えようとして,散在する大量のデ-タの発掘とその適切な評価,表現形式の統一,欠落部分の妥当な補完などを進めた.1農業地域・農産物の時系列変化における大きな転換点は,1940年頃,第二次大戦直後(1950年頃),戦後の絶頂期の終了時期(指標によって若干異なるが,1960年あるいは68年頃)に認められる.2蚕糸業の推移は,まず,ピ-クの1930年までの発展期とそれ以後の衰退期に二分され,さらに前者は勃興期・漸増期・急伸期に,また後者は第1停滞期・急減期(第二次大戦中)・回復期・第2停滞期・減退期に,それぞれ細分されている.これに伴って桑園の分布も地域的に,また地域内でも,大きく変動した.3戦前のおける鉄道輸送の推移は,18721906年の鉄道網拡大期,19071920年の鉄道整備・確立期,19211945年の鉄道発展期に分けられる.このような鉄道網の拡大に伴う都市間の近接性の変化を計量中である.4都市域の拡大とそれに伴う人口分布の変動を分析するには,明治前期,明治後期,大正昭和前期,昭和後期の4区分を用いるのが適当である.5人間の生産的活動によって直接発生する環境変化と,迂回的に引き起こされる環境への影響とを同時に捉える指標として,ダム(とくに堤体の高さが15m以上のもの)をとりあげると,その建設状況の大きな転換点は,1910年(近代的利水ダムの増加)と1950年(多目的ダム,洪水調節用ダム中心に転換)に求められる.これらの各種現象の時系列パタ-ンから,45期程度の共通の時間断面を設定して,地図デ-タベ-ス化に接近したい.
水和の進行及び乾燥状態を考慮した若材令コンクリートのクリープモデル

本研究の目的は,水和の進行,細孔組織構造の形成,および水分逸散挙動を連成させた枠組みの中で,若材令コンクリートのクリープモデルを提案することであるが,具体的なモデルの提案には至らなかった。本研究の範囲内で得られた成果は,以下の通りである。(1)複合水和発熱モデルの精度の検証と改良及び拡張若材令コンクリートの時間依存変形挙動を適切にモデル化するためには,さまざまなセメント系材料に対して時間軸に沿ってその性状を適切に予測する必要がある。そこで,セメント・高炉スラグ・フライアッシュの3成分系混合セメントの複合水和発熱モデルの検証・改良を行った。また,自己充填コンクリートの温度上昇抑制に有効な石灰石微粉末のモデルへの組込みを念頭に,石灰石微粉末がもたらす鉱物微粉末効果について,コンダクションカロリメータを用いた定量的な検討を行い,水和発熱モデルの拡張へ向けた知見の蓄積を行った。(2)応力緩和挙動に及ぼす粉体材料と乾燥の影響に関する実験的検討セメント系粉体材料種類および乾燥状態を変化させて,はり供試体を用いた応力緩和(リラクセーション)に関する実験を行い,一定変位を与えた際のリラクセーションを測定した。混和材には,高炉スラグ微粉末及びCSA(カルシウムサルホアルミネート)系膨張材を用い,実験の結果以下のような知見を得た。1)乾燥を受けない供試体は,載荷時材齢の異なる各載荷でほぼ同じ応力緩和性状を示すのに対し,乾燥を受ける供試体は載荷時材齢が大きくなるにつれて応力緩和が小さくなる。2)高炉スラグを混入した供試体は,セメント単味の場合に比べて応力緩和が小さい。3)膨張材を混入し,膨張拘束をしない供試体は,セメント単味の場合とほぼ同じ応力緩和を示すのに対し,膨張拘束をした供試体は,セメント単味の場合よりも応力緩和が大きくなる。
転写因子のクロストークによる神経幹細胞の多分化能維持と細胞系譜制御機構の解明

我々は今までにLIFの下流で活性化される転写因子STAT3とBMP2の下流で活性化される転写因子Smad1が転写共役因子p300を介して複合体を形成することにより、2種類のサイトカイン群のシグナル経路が核内で統合され神経幹細胞を含む未分化神経上皮細胞の相乗的なアストロサイトへの分化誘導がなされることを明らかにしてきた。本年度の研究ではさらに、BMP2が単独でニューロンへの分化を抑制しつつ神経上皮細胞の分化をアストロサイトへと運命付けること、及びBMP2によるニューロン分化抑制の分子基盤を明らかにした。神経上皮細胞の培養系にBMP2を添加して2日間培養すると、ニューロン特異的なマーカーであるMAP2陽性細胞の出現がコントロールに比べ激減すると同時に、アストロサイト特異的マーカー(S100β)陽性細胞数が増大した。しかしもう一つのアストロサイト特異的マーカー(GFAP)を発現するより成熟したアストロサイトへの分化にはLIFによる刺激が必要であった。一方、ニューロンの分化にはMash1などを含むbHLHファミリーに属する転写因子群が重要な役割を果たすことが知られているが、bHLH因子群の機能を抑制することが示されている抑制性HLH因子のうち、Notchの活性化によってのみ発現が誘導されることが示されていたHes-5に加え、Id1及びId3の発現がBMP2シグナルの下流の転写因子Smad群によって誘導されることが分かった。さらにこれらの抑制性HLH因子群を遺伝子導入によって神経上皮細胞に発現させた場合、Mash1の機能阻害だけでなく実際にニューロンへの分化も抑制されたことより、BMP2が抑制性HLH因子群の発現誘導を介してニューロン分化を抑制するという新規メカニズムが明らかとなった。
漂白と効率的再石灰化を誘導する歯質改質システムの創製

エナメル質初期脱灰病巣に侵入した唾液由来のタンパク質等の有機質が、再石灰化の抑制や変色の原因となっていることを明らかにすることが本研究課題の目的であった。人工的に作製したエナメル質初期脱灰病巣をヒト唾液に浸漬し、侵入した有機質をオフィスブリーチング剤により変性、除去することが可能であるかを検証したところ、選択適に病巣に侵入する有機質を変性、除去できたという結果を得た。また、その際に、ブリーチング材は無機質に有意な影響を与えないという結果も同時に得た。さらに同様に作製した病巣をブリーチング処理の有無に分け再石灰化を行ったところ、ブリーチング後の再石灰量が有意に上昇するという結果も得られた。本研究の目的は、エナメル質初期脱灰病巣に侵入した唾液由来のタンパク質が再石灰化の抑制や変色の原因となっていることを明らかにし、そのタンパク質を分解・除去することで、効率的・効果的に再石灰化と審美性の回復を行う「歯質改質システム」を創製することである。人工エナメル質表層下病巣を採取ヒト全唾液に浸漬した試料に、漂白材を作用させ、病巣内に侵入した唾液タンパク質の生化学的変化をGel Code Blue Stainならびにalbumin、amylaseおよびstatherin抗体を用いたWestern Blotting解析した。その結果、漂白材による有機質分解ならびに再石灰化誘導への有用性が示唆された。また、同様のエナメル質試料に漂白材を作用させ、病巣内に侵入した唾液タンパク質の侵入深度について、顕微RAMAN分光光度計による分析・評価を行ったところ、有機成分は病巣の深部まで侵入していること、漂白材はエナメル質表層下脱灰病巣の無機質に影響を与えることなく、侵入した唾液由来の有機質成分を減少させることを明らかにした。さらに、現在のオフィスにおける漂白システムに不可欠である青色光に対しての基礎研究や、象牙質に対する漂白材の作用についても検討を行うと同時に、ホームでの漂白システムにおける人工エナメル質表層下病巣の再石灰化誘導についても検討を行うため、本年度に脱灰抑制能について評価を行った。昨年度は、ヒト全唾液に浸漬した人工表層下脱灰病巣を漂白材に作用させ、抽出した唾液タンパク質をWestern Blotting解析した。結果、漂白材による有機質の分解ならびに再石灰化誘導への有用性が示唆された。また同様のエナメル質試料に漂白材を作用させ、唾液タンパク質の侵入深度ならびに漂白材の効果を顕微RAMAN分光光度計による分析・評価を行った。結果、有機質の成分は病巣の深部まで侵入していること、漂白材はエナメル質表層下脱灰病巣の無機質に影響を与えることなく、侵入した唾液由来の有機成分を減少させることが明らかになった。これらを踏まえ、本年度は、同様にヒト全唾液に浸漬した人工エナメル質表層下脱灰病巣を再石灰化溶液に浸漬する群と、漂白材を作用させてから再石灰化溶液に浸漬させる群とを作製し、再石灰化量の検討を行った。評価にはTransverse Microradiographyを用いた。結果、再石灰化率(回復率)を比較すると、漂白をせずに再石灰化を行った群では、約43%にとどまったのに対し、漂白後再石灰化を行った群では約72%であった。故に、唾液由来の有機質が侵入した表層下脱灰病巣に、漂白材を適用することにより、再石灰化率の向上が示唆されたといえる。さらに象牙質に対する漂白材の作用の検討と評価を行うと同時に、有色の表層下脱灰病巣モデルの開発も行った。本年度は計画通り、下記に示す結果を得ることができた。・ヒト全唾液に浸漬した人工エナメル質表層下脱灰病巣を再石灰化溶液に浸漬する群と、漂白材を作用させてから再石灰化溶液に浸漬させる群とを作製し、再石灰化量の検討を行った。結果、再石灰化率(回復率)を比較すると、未処理で再石灰化を行った群では、約43%にとどまったのに対し、漂白を施した後再石灰化を行った群では約72%であった。故に、唾液由来の有機質が侵入した表層下脱灰病巣に,漂白材を適用することにより,再石灰化率の向上が示唆されることを明らかにした。よって、「おおむね順調に進展している」と評価する。昨年度までに得られた研究結果である、唾液由来の有機質が侵入したエナメル質表層下脱灰病巣に対し、オフィスブリーチング材を適用することにより再石灰化率の有意な向上が示されたことから、本年度では同試料の再石灰化部位の質的分析、無機元素分析を中心におこなった。使用した分析法は顕微ラマン分光光度計ならびにエックス線回折(IPC発光分光分析)であった。顕微ラマン分光光度計による計測結果からは、ブリーチングの有無によるリン酸基の有意な低下は見られない、またその後の再石灰化においてはリン酸基の取り込みが有意に上昇するという結果が得られた。本年度初めて行ったエックス線回折に関しては、解析自体はかのうではあったが、安定した波形や数値が得られる状態にはならなかった。試料作製における手技が不安定であったこと、想定していたよりも結果にばらつきがでたことが原因として挙げられた。今後は、1群あたりの試料数を増やすなどの対策を行い、これらの問題点を解消し、再度解析を行いたいと考えている。

また、関連研究として行ってきたオフィスブリーチング材の歯根象牙質に与える影響に関しては、TMRとビッカース硬さ試験を用い検討し、論文にて発表した。さらに表層下脱灰病巣と再石灰化に関して介入が考えられる重炭酸塩の影響に関する分析もTMRおよび顕微ラマン分光光度計を用いて検討し、論文にて発表した。有色表層下脱灰病巣への検討も継続して進行している。エナメル質初期脱灰病巣に侵入した唾液由来のタンパク質等の有機質が、再石灰化の抑制や変色の原因となっていることを明らかにすることが本研究課題の目的であった。人工的に作製したエナメル質初期脱灰病巣をヒト唾液に浸漬し、侵入した有機質をオフィスブリーチング剤により変性、除去することが可能であるかを検証したところ、選択適に病巣に侵入する有機質を変性、除去できたという結果を得た。また、その際に、ブリーチング材は無機質に有意な影響を与えないという結果も同時に得た。さらに同様に作製した病巣をブリーチング処理の有無に分け再石灰化を行ったところ、ブリーチング後の再石灰量が有意に上昇するという結果も得られた。本年度は計画通り、下記に示す結果を得ることができた。1、表層下脱灰病巣を有したエナメル質を全唾液に浸漬し、漂白材を作用させ、病巣内に侵入した唾液タンパク質を漂白の前後で抽出し、生化学的変化を解析した。漂白による有機質分解ならびに再石灰化誘導への有用性が示唆された。2、上記と同様の試料に漂白材を作用させ、病巣内に侵入した唾液タンパク質の侵入深度について、RAMAN分析による評価を行った。有機成分は病巣の深部まで侵入していること、漂白材はエナメル質表層下脱灰病巣の無機質に影響を与えることなく、侵入した唾液由来の有機質成分を有意に減少させることを明らかにした。よって、「おおむね順調に進展している」と評価する。これまで得られた結果をもとに、本応募課題である歯質改質システムの開発を目的とする再石灰化の質と促進について検討していく。また、本年度は有色表層下脱灰病巣での評価や再石灰化促進における病巣内での唾液タンパク質と漂白材とのメカニズムついても検証していきたいと考える。保存修復学得られた結果をもとに、本応募課題である歯質改質システムの開発を目的とする再石灰化に対する影響を検討していく。昨年度と同様にウシエナメル質に表層下脱灰病巣を作製し、ヒト全唾液に浸漬後、漂白処理の有無で再石灰化量を定量し、また再石灰化の質についても検討する。予定していた国際学会での発表を、世界情勢(治安)の問題で控えたため、その分の旅費が繰り越された。また、昨年度の消耗品を使用できたためである。本年度は可能であれば学外の機器を用いての分析も検討してみたいと考えている。よって、分析費に用いる。また、更なる本課題の発展研究を動かすための消耗品の購入も検討している。飯塚純子:優秀奨励論文賞:エナメル質表層下脱灰病巣における唾液由来有機質のラマン分析とブリーチングによる変化ー審美的な再石灰化療法の開発を目指してー.日本歯科審美学会.2015.11.22.飯塚純子:研究努力賞:神奈川歯科大学学会.2015.12.5.
西インド仏教石窟寺院の基礎的研究―美術史及び考古学を軸とした学際的アプローチ―

本研究課題は、インド西部マハーラーシュトラ州に分布する仏教石窟寺院のうち、先行研究によって看過されてきた同州南半部の造営例を研究対象として、実地調査による最新の現状記録を行い、基礎資料を再整備することを主旨とするものである。3年目となる平成23年度は、前年度までの基礎資料の整備という成果を踏まえて明らかとなった課題-すなわち、英領インド期の初期調査成果の言説を再検討するという課題-に取り組んだ。この課題を遂行するにあたって実施したのは、英領インド期に集成された文献群の重点調査である。その対象は、インドの石窟寺院を実見したイギリス人の紀行文や講演録、スケッチ、写真といった記録の刊行本および未刊行史料、18世紀以降にイギリスを含む西欧で好古主義やオリエンタリズムの興隆を反映して発刊された定期刊行物、さらに英領インド最盛期に編纂・刊行された調査報告書や地誌事典である。さらに、当時のイギリスが植民地において収集した文物を、知識体系としてどのようにその支配に応用しようとしたのかを明らかにするため、植民地インド博覧会をはじめとする文化行政の目録や関連刊行物についても調査を実施した。さらに、イギリスにおける文献調査の成果と前年度までのフィールド調査での成果を照合するため、平成24年3月にインドを訪問し、石窟寺院周辺からの出土品、あるいは石窟寺院の造営と同時期に編年される遺物を所蔵する、ニューデリー国立博物館およびチャトラパティ・シヴァージー博物館を訪問して資料調査を実施した。さらに、英領インドにおいて開催された内国博覧会の出品作を所蔵するジャイプル市博物館および付属図書館、ムンバイ市博物館において、所蔵品と当時の博覧会出品目録を調査した。当該年度は、基礎資料の実際の作成に先立ち、先行研究および研究代表者のこれまでの成果と課題の検討・把握を重点的に実施した。とりわけ、当該分野の研究基盤として英領インドの地誌調査の影響に注目し、平成21年9月10日22日の日程でイギリス・ロンドンにて、大英図書館およびヴィクトリア・アンド・アルバート美術館付属図書館を中心に、19世紀の踏査記録や考古学者・美術史学者の言説に係る文献調査を実施した。それらの史資料から、現状の石窟研究の基礎資料において、何がいかなる理由で看過されているのかを実証的に把握した上で、平成22年3月8日29日の日程でインドにおいて、研究上の文脈からそぎ落とされたこれらの石窟寺院群について実地調査を行った。具体的には、マハーラーシュトラ州南半部に所在するカラード石窟群を重点調査対象に選定し、GPSによる地理情報の把握、写真撮影、略測図の作成を主体とする基礎資料を作成した。さらに、比較検討のためインド南東部タミル・ナードゥ州のヒンドゥー教石窟寺院を併せて実地調査し、小規模石窟群の基礎資料を可能な限り整備した。当該年度に実施した研究から、先行研究によって看過されてきたインド亜大陸内陸部の小規模石窟群の基礎資料整備が端緒についただけでなく、それらが東西沿岸部の造営例の差異をつなぐ歴史上・様式上の存在として意義付けられうる可能性を見出した。この展望は、仏教石窟寺院の衰退とヒンドゥー教石窟寺院の興隆とを結ぶ文化変容過程の一端を知る上でも、重要な示唆を提供しているように思われる。次年度以降は、その関係性の実証的解明を目指し、本研究課題のさらなる深化を図りたい。2年目となる平成22年度は、前年度に実施した、先行研究および研究代表者のこれまでの成果と課題の検討・把握を基に、本研究課題の主軸となる基礎資料の整備を重点的に行った。とりわけ、本研究課題の重点調査対象遺跡としているカラード石窟群について、GPS測定値、略測図、写真記録を中心に基礎資料の整備を行った。また同時に、研究成果の公表と関連領域の研究者との意見交換を目的として、6月にシンガポール、7月にオーストリア、11月に大阪において、それぞれ研究発表を行った。その結果、最終年度となる次年度の総括へ向けて、西インドの仏教石窟寺院がもつ同時代的な歴史的意義について示唆を得ることができたのみならず、研究史という言説を通した先行研究そのものの再検討という新たな問題意識へと発展させうる将来的展望をもつに至ることができた。さらに、本年度に重点的な基礎資料整備を実施したカラード石窟群に代表される西デカン地方南半部の石窟寺院群が、先行研究において石窟寺院造営の「中心」とされてきた同地方北半部からみて「周縁」の亜流様式として扱われてきたことを、その開鑿規模、様式的な多様性、僧院としての維持期間の長さなどから再検討しようとする本研究課題の主旨を補強するため、平成23年3月には、西デカン地方以遠ではあるものの、歴史的な地域間交流の存在から様式的関連が示唆されるグジャラート地方、マールワー地方の仏教石窟寺院群を実地調査し、先行研究においてほとんどなされてこなかった基礎資料の整備を行った。

以上に述べた当該年度の研究内容から、前年度において到達目標としたインド亜大陸内陸部の小規模石窟群に関する基礎資料整備を順調に遂行できただけでなく、調査対象地域外における補完調査の実施により、基礎資料のさらなる充実と相対的視点の獲得を図ることができた。最終年度となる次年度は、基礎資料整備をさらに推進し、それを活用可能な形式(電子化、書籍化など)に公表するための道筋を定めるとともに、本研究課題完遂以降の将来的展望-具体的には上述したコロニアルな言説としての研究史の脱構築へ向けた取り組み-についても、具体的に意識化することを到達目標に掲げたい。本研究課題は、インド西部マハーラーシュトラ州に分布する仏教石窟寺院のうち、先行研究によって看過されてきた同州南半部の造営例を研究対象として、実地調査による最新の現状記録を行い、基礎資料を再整備することを主旨とするものである。3年目となる平成23年度は、前年度までの基礎資料の整備という成果を踏まえて明らかとなった課題-すなわち、英領インド期の初期調査成果の言説を再検討するという課題-に取り組んだ。この課題を遂行するにあたって実施したのは、英領インド期に集成された文献群の重点調査である。その対象は、インドの石窟寺院を実見したイギリス人の紀行文や講演録、スケッチ、写真といった記録の刊行本および未刊行史料、18世紀以降にイギリスを含む西欧で好古主義やオリエンタリズムの興隆を反映して発刊された定期刊行物、さらに英領インド最盛期に編纂・刊行された調査報告書や地誌事典である。さらに、当時のイギリスが植民地において収集した文物を、知識体系としてどのようにその支配に応用しようとしたのかを明らかにするため、植民地インド博覧会をはじめとする文化行政の目録や関連刊行物についても調査を実施した。さらに、イギリスにおける文献調査の成果と前年度までのフィールド調査での成果を照合するため、平成24年3月にインドを訪問し、石窟寺院周辺からの出土品、あるいは石窟寺院の造営と同時期に編年される遺物を所蔵する、ニューデリー国立博物館およびチャトラパティ・シヴァージー博物館を訪問して資料調査を実施した。さらに、英領インドにおいて開催された内国博覧会の出品作を所蔵するジャイプル市博物館および付属図書館、ムンバイ市博物館において、所蔵品と当時の博覧会出品目録を調査した。
地価と金利の不確実性下におけるCMOの合理的価格モデル構築

研究計画書で記したように、本研究の目的は、地価と金利が確率的に変動する不確実性の下で、CMOの合理的価格モデルを構築することにある。さて、研究計画書に記した本年度の研究計画に着手した後、経済的意義の高いCMOモデルを構築するためには、地価が繰上げ返済やデフォルトに及ぼす影響についてより詳細な検討を加える必要があることに気がついた。なぜなら、一般に、オプション理論を用いたmortgage backedsecurities(MBS)の既存研究においては、住宅ローンの抵当になっている不動産の価値が住宅ローンの元本を下回ると、デフォルトが発生するというメカニズムを導入して、地価がMBS価格に影響する経路を構築している。しかし、Kau et al.,"A Generalized Valuation Model for Fixed-Rate Residential Mortgages,"Journal of Money, Credit, and Banking, 24(3), 279-299のシミュレーション結果を詳細に分析すると、デフォルトに対する保険を加えた住宅ローンの価値は、保険の価値が地価の変動に応じて上下するため、感応的ではなくなる。むしろ、住宅ローンの繰上げ返済については、地価が大きく下落したとき、担保不足のため借換えができないというメカニズムの方が、重要なファクターになっている可能性がある。そこで、本年度においては、この点について昨年度読んだ論文の一部を再検討すると伴に、より広範囲な文献検索を行って、この点に関連した論文を集め、精査した。そして、これらの既存文献の検討を踏まえて、昨年度構築した理論モデルの中の、繰上げ返済が生じる境界条件に本研究独自の工夫を加え、モデルの改善を試みた。より具体的に述べれば、本研究では、まず、CMOのプール(抵当)を構成する多数の住宅ローンについて、借り手が合理的な意思決定の結果として繰上げ返済やデフォルトを行うモデルを構築する。次に、そのようなモデルを基礎にして、研究代表者が開発したextended tree methodの適用によりCMOを価格付けする。そこで、今年度は、まず、CMOやそれに関連するmortgage-backedsecuritiesに関する書籍および論文を渉猟して、地価や金利の変動の結果、住宅ローンの繰上げ返済やデフォルト、および、mortgage-backedsecuritiesやCMOの価格がどのように変動したかという点について整理した。次に、金利と地価の両方について「二項過程」と呼ばれる確率過程を仮定し、それと関連させて住宅ローン借り手の繰上げ返済とデフォルトに関する意思決定をモデル化した。そしてこの意思決定モデルに基づいて、extended tree methodを適用してCMOを価格付けするモデルを構築した。しかし、Kau et al.,"A Generalized Valuation Model for Fixed-Rate Residential Mortgages," Journal of Money, Credit,and Banking,24(3),279-299のシミュレーション結果を詳細に分析すると、デフォルトに対する保険を加えた住宅ローンの価値は、保険の価値が地価の変動に応じて上下するため、感応的ではなくなる。

そして、これらの既存文献の検討を踏まえて、昨年度構築した理論モデルの中の、繰上げ返済が生じる境界条件に本研究独自の工夫を加え、モデルの改善を試みた。
高圧下における管状火炎の燃焼特性

希薄メタン空気の管状火炎について雰囲気圧力を1,2,4気圧に変化させて、火炎の安定や火炎直径に与える圧力の効果を実験及び詳細な化学反応機構に基づく数値計算を用いて調べ、以下の結論を得た。1.与えられた圧力に対して、火炎は燃料濃度と混合気吹き出し速度とで決まる或る安定範囲内においてのみ形成される。2.圧力を一定にして混合気吹き出し速度を増加させると、安定範囲の希薄限界濃度は増加して安定範囲は狭くなる。その傾向は圧力が変化しても変わらない。3.圧力を増加させると安定領域の希薄限界濃度は増加して安定範囲は狭くなる。4.圧力と混合気吹き出し速度を一定にして、燃料濃度を増加させると火炎直径は増加する。また圧力と燃料濃度を一定にして、混合気吹き出し速度を増加させると火炎直径は減少する。5.混合気吹き出し速度及び燃料濃度を一定にして圧力を増加させると火炎直径は減少する。更に理論混合気のメタン空気管状火炎について、1気圧から8気圧までの圧力下における、半径方向速度勾配に対する火炎の振る舞いを前述の数値解析によって調べ、以下の結論を得た。6.いずれの圧力下においても、速度勾配を増加させると火炎半径と火炎温度は減少し、或る限界の速度勾配において消炎する。7.圧力が増加すると、同じ速度勾配に対する火炎半径は減少し、火炎温度は増加はる。8.消炎が起きる限界速度勾配は、約2.7気圧以下では圧力とともに増加し、それ以上では圧力とともに減少する。9.消炎時の火炎半径即ち最小火炎半径は、圧力の増加とともに約0.2mmに漸近する。従って、更に圧力を増やしてもそれ以下の半径の火炎は達成できないものと思われる。今年度はメタンを燃料に用いて,高圧下でメタン空気混合気の安定な管状火炎を形成させるための実験装置を製作した.まず,光学的測定を可能とするための窓付き高圧型管状火炎燃焼器を設計,製作した.次に,混合気の圧力,流量,当量比を制御して燃焼器に供給するための混合気供給装置を設計,製作した.一方,従来の理論研究の延長として,簡単な単一反応にもとづいた理論計算を行ない,発熱による密度変化が流れ場や火炎構造,さらには火炎の安定に与える効果を明らかにした.また,詳細な反応機構にもとずいた数値計算のプログラムの開発も行なっている.さらに,管状火炎の研究の意義や,これまでの実験的研究,理論的研究の経過と結果をまとめた解説も発表した.1.燃焼実験設備の製作本年度に研究代表者が東京大学から名古屋大学に異動した。それまでに燃焼実験設備が無かった研究室なので、燃料ボンベ収容のための小屋をはじめ空気、燃料供給装置などの燃焼実験設備の整備を行ない、燃焼実験が行なえるようにした。2.管状火炎の実験昨年度購入済の管状火炎の流量制御装置や燃焼器を上記設備に接続して、まず常圧での管状火炎の実験を行なった。これによって、メタン空気混合気と水素空気混合気の火炎の安定範囲を詳細に調べた。また、高圧下での燃焼実験に使用する熱交換器の設計、製作を行なった。3.数値計算プログラムの開発詳細な反応機構に基づいた火炎構造の数値計算プログラムの開発を行ない、一次元火炎に適用して火炎構造に与える圧力の効果を検討した。引き続きこのプログラムの管状火炎への適用についての検討をすすめている。1.実験の経過燃焼器上流側の空気、メタン、窒素の流量を高圧下において制御するマスフロ-コントロ-ラが安定に作動しないために、1.5気圧以上の圧力下における燃焼実験は本年度中に行なえなかった。一方1.5気圧以下における実験は従来の常圧用供給系を用いて行なうことができたが、この場合も燃焼器下流側の流れの不安定性から、非常に狭い混合気流量範囲における測定しかできなかった。

2.数値計算の結果詳細な科学反応機構に基づいた数値計算プログラムが完成し、理論混合比のメタン空気火災について、1気圧から8気圧までの圧力下における半径方向速度勾配に対する火災の振る舞いを調べ、次の知見を得た。(1)いずれの圧力下においても、速度勾配を増加させると火災半径及び火災温度は減少し、或る限界の速度勾配に達すると消炎が起きる。(2)圧力が増加すると、同じ速度勾配に対する火災半径は減少し、火災温度は増加する。(3)消炎が起きる限界速度勾配は、約2.7気圧以下では圧力とともに増加し、それ以上では圧力とともに減少する。(4)消炎時の火災半径即ち最小火災半径は圧力の増加とともに約0.2mmに漸近する。従って、更に圧力を増やしてもそれ以下の半径の火災は達成できないと思われる。3.今後の展開10気圧程度までの圧力下における燃焼実験を遂行するために、マスフロ-コントロ-ラ燃焼器間及び燃焼器下流側の流れの不安定性を解消しなければならない。そのために、燃焼器の上流側と下流側に各々サ-ジタンクを設置する方法を検討している。
先天奇形を持つ子どもの親の出産および子どもに対する反応モデルの開発可能性の検討

Drotarモデルの信頼性および妥当性を検証し,Drotarモデルを基盤とした新たなモデル開発可能性を検討することを目的とした。研究対象者は,C病院NICU・GCUの看護師6名,フォーカスグループインタビューを実施。データは,逐語録として作成したインタビュー内容と,研究対象者らが描いた図とし,探索的内容分析を行った。これまでの申請者の先行研究結果との共通性と相違性も合わせて分析した。結果,これまでの申請者の調査結果にはなかった,「親の出産および子どもに対する反応は,インフォームドコンセントが出産前か後にによるところが大きく,出産前からの親の複雑な反応を可視化した視点の重要性」が確認された。研究目的は,看護師の体験事例を通して,先天奇形を持つ子どもの親の出産および子どもに対する反応について看護師がどのように捉えているかを探索することである。研究対象者は,1NICU看護・日本新生児看護学会においてA県内で中核的役割の施設のNICUでの実務経験が通算5年以上の看護師,2先天異常や障害を持つ子どもとその親・家族のケアを担当した経験を有する者とした。データ収集方法は,研究協力への同意が得られた看護師全員で構成する1グループへのフォーカスグループインタビューとし,データ分析は,内容分析法にて行った。倫理的配慮は,平成24年3月に申請者の所属する看護学部研究倫理審査委員会にて承認を受けた(No.51)。1)看護師たちは,先天奇形や障害を持つ子どもの親の出産に対する反応における適応・再起は,危機反応が強くなる時期から認められ,愛着感情とは異なる反応であると考えていた。2)Drotarモデルは再現されなかった。3)子どもの持つ先天奇形や障害の特性別に親の子どもへの出産および子どもに対する反応は異なってくるため,先天奇形や障害の特性の複雑さを可視化した特性別のモデルのほうが適していると考えていた。4)臨床において,Drotarモデルは適切に活用されていなかった。5)以上より,親の思いに近づいたケアをするためには,無理に枠組みにあてはめて親を理解しようとしない,子どもの障害の内容,治療法の有無,生命危機の程度等,各障害の特性によって親に与える衝撃の相違が考慮されるような視点がDrotarモデルに加わった新たなスタンダードモデル作成をする必要があると考えられた。6)今後は,Drotarモデルの限界および新たな知見を提示しながら,Drotarモデルを基盤とした新たなモデル開発のための試案モデルの作成を熟考し,新たなモデル開発の可能性やモデルの内容妥当性を検討する予定である。これまで,Drotarモデルの信頼性・妥当性について検討を重ねてきた。当該年度は,これまでの調査結果を受けて,看護師が先天奇形を持つ子どもの親の出産および子どもに対する正常な親の反応について,どのようにとらえているかを探索し,Drotarモデルを基盤とした新たなモデル開発可能性に関して検討することを目的とした。研究対象者は,A大学看護学部倫理審査委員会から承認され,同意書により研究への承諾が得られたC病院NICU・GCU看護師6名とし,NICU・GCUでの実務経験は58年であった。データ収集方法は,計画当初の半構成的面接法から変更し,研究対象者が自身の認識や実務経験談についてより想起し語ることができるフォーカスグループインタビューの手法が妥当であると検討し,実施をした。インタビューの最後に,Drotarモデルのように先天奇形を持つ子どもの出産および子どもに対する反応の描画を求めた。探索的内容分析法により分析し,Drotarモデルとの共通性と相違性,また,これまで取り組んできた看護師の体験事例との共通性と相違性も合わせて分析し,先天奇形の特性を包括した親の反応について検討した。その結果,1)インフォームドコンセントが出産前に行われた場合と出産後に行われることによって,出産や子どもに対する反応は異なると図式化された。3)複雑な親の反応を理解するためには,インフォームドコンセントが出産前か後に実施されるかによるところが大きいため,出産前からの複雑な反応を可視化したモデルの方が適していると考えられた。4)さらに子どもの各障害によって親に与える衝撃の相違が考慮されるような視点が加わった,新たなモデル開発の可能性が必要と考えられた。今後は,申請者がこれまで取り組んできた親自身の体験・反応と看護師の認識の相違点の内容分析を検討予定である。申請者は,Drotarモデルの信頼性・妥当性に疑問を持ち,これまで自身の先行研究において,Drotarモデルを基盤とした新たなモデルを作成することを最終目標として調査を重ねてきた.その過程において,先天奇形の特性別に親の反応を検討してきた.

さらに,NICU看護師を対象とした調査からも,先天奇形の特性によって,親の反応は異なっていること,Drotarモデルの再現性・妥当性は認められなかった.そして,当該年度,これまでの自身の調査結果と文献検討にて熟考し,Drotarモデルのような1つのモデルを作成することにはとらわれ,様々な特性のある先天奇形を持つ子どもと出産した親の反応をDrotarモデルの様に1つのモデルで全容を示すことが果たして医療者による適切な看護支援方法を見出すために妥当であるのかという新たな疑問を考えた.そこで,Drotarモデルの限界を実地検証し,医療者が子どもや親の真実の姿をしっかり観察した,親の反応を正しく理解した上での適切な援助を確立するためには,先天奇形のさまざまな特性を持つ子どもの親の出産に対する反応を看護師自身がどのように捉えているかを熟考することが求められることを見出した.そこで,先天奇形の特性別に子どもを出産した親の出産おおよび子どもの反応に関する看護師の体験事例を通して,先天奇形を持つ子どもの親の出産および子どもに対する反応について看護師がどのように捉えているかを探索することを目的とした研究実施計画を立案した.なお,この研究計画は,平成24年3月に申請者の所属する学部の研究倫理審査委員会で承認を受けた.当該年度の研究目的は,Drotarモデルを基盤とした新たなモデルの開発可能性に関する検討であった。しかし当該年度は,少数の看護師の体験事例の検討までにとどまった。データの信頼・妥当性を高め,より信憑性のある研究成果を出すためには,次年度以降は,研究対象者の看護師数を増やす必要があると考える。これまで,申請者の先行研究における母親への記述研究において,Drotarモデルの妥当性は認められておらず,その結果の信憑性を高めるためには,臨床での看護師の実際の体験事例を質の高いデータ(研究対象者となる看護師の実務経験などの考慮)を収集する必要がある。しかし今回は,臨床側との状況によりデータ収集が不十分であった。1)様々な特性のある先天奇形を持つ子どもと出産した親の反応をDrotarモデルの様に1つのモデルで全容を示すことが果たして医療者による適切な看護支援方法を見出すために妥当であるのかということについて,自身の先行研究と文献検討から新たな疑問として見出した.2)Drotarモデルのような1つのモデルで先天奇形の特性別の複雑さを具現化することは妥当ではない可能性を熟慮中であり,新たなモデル開発の可能性を検討するためには,先天奇形を持つ子どもを出産した親の出産および子どもに対する反応について,看護師自身がどのように捉えているかを探索し,新たなスタンダードモデル作成の可能性について更に検討を進めている.そこで,先天奇形の特性別に子どもを出産した親の出産おおよび子どもの反応に関する看護師の体験事例を通して,先天奇形を持つ子どもの親の出産および子どもに対する反応について看護師がどのように捉えているかを探索することを目的とした研究計画を立案した.3)前述の研究計画について、申請者が所属する学部の研究倫理審査委員会にて平成24年3月に承認を受けた.4)研究対象者の看護師は,NICU看護においてA県内で中核的役割の施設のNICUに現在勤務中で,NICUでの実務経験が通算3年以上の看護師からリクルートをする手配をした.【次年度に使用する予定の研究費がある理由】
卵巣癌腹膜播種in vivoモデルを用いたプラチナ系抗癌剤耐性克服の研究

1.グルコース調節ストレスによるプラチナ系抗癌剤の感受性増強作用in vitroの系において,ヒト卵巣癌細胞株RTSG,A2780,扁平上皮癌細胞株A431,大腸癌細胞株HT-29を2-deoxyglucose,calcium ionophore A23187,tunicamycinで624時間処理してグルコース調節ストレスを誘導した.この条件下でプラチナ系抗癌剤シスプラチン,カルボプラチンに対する感受性を検討したところ,それらに対する高感受性化が認められた.細胞内プラチナ取り込み量,DNA結合プラチナ量を測定したところ,グルコース調節ストレス下にある細胞は,プラチナ処理直後の細胞内・DNA結合プラチナ量は非ストレス下細胞と変わらなかったが,プラチナ処理8時間後のDNA結合プラチナ量が非ストレス下細胞の2倍になっていた.グルコース調節ストレス下の細胞ではDNAに結合したプラチナの除去能が低下したためにプラチナ系抗癌剤に高感受性になると考えられた.2.卵巣癌腹膜播種モデルの作成マウスBalb/c-nu(♀)の腹腔内に,ヒト卵巣癌OVCAR-5細胞1×10^7個を生理食塩水に懸濁して注入した.マウスは5週間程度で死亡した.解剖の所見では腹腔内に多数の播種巣が形成されており,卵巣癌の腹膜播種モデルとして使用可能と考えられた.1.グルコース調節ストレスによるプラチナ系抗癌剤の感受性増強作用in vivoの系において,ヒト卵巣癌細胞株RTSG,A2780,扁平上皮癌細胞株A431,大腸癌細胞株HT-29を2-deoxyglucose,calcium ionophore A23187,tunicamycinで624時間処理グルコース調節ストレスを誘導した.この条件下でプラチナ系抗癌剤シスプラチン,カルボプラチンに対する感受性を検討したところ,それらに対する高感受性化が認められた.細胞内プラチナ取り込み量,DNA結合プラチナ量を測定したところ,グルコース調節ストレス下にある細胞は,プラチナ処理直後の細胞内・DNA結合プラチナ量は非ストレス下細胞と変わらなかったが,プラチナ処理8時間後のDNA結合プラチナ量が非ストレス下細胞の2倍になっていた.グルコース調節ストレス下の細胞ではDNAに結合したプラチナの除去能が低下したためにプラチナ系抗癌剤に高感受性になると考えられた.2.卵巣癌腹膜播種モデルの作成マウスBalb/c-nu(♀)の腹腔内に,ヒト卵巣癌OVCAR-5細胞1×10^7個を生理食塩水に懸濁して注入した.マウスは5週間程度で死亡した.解剖の所見では腹腔内に多数の播種巣が形成されており,卵巣癌の腹膜播種モデルとして使用可能と考えられた.1.グルコース調節ストレスによるプラチナ系抗癌剤の感受性増強作用in vitroの系において,ヒト卵巣癌細胞株RTSG,A2780,扁平上皮癌細胞株A431,大腸癌細胞株HT-29を2-deoxyglucose,calcium ionophore A23187,tunicamycinで624時間処理してグルコース調節ストレスを誘導した.この条件下でプラチナ系抗癌剤シスプラチン,カルボプラチンに対する感受性を検討したところ,それらに対する高感受性化が認められた.細胞内プラチナ取り込み量,DNA結合プラチナ量を測定したところ,グルコース調節ストレス下にある細胞は,プラチナ処理直後の細胞内・DNA結合プラチナ量は非ストレス下細胞と変わらなかったが,プラチナ処理8時間後のDNA結合プラチナ量が非ストレス下細胞の2倍になっていた.グルコース調節ストレス下の細胞ではDNAに結合したプラチナの除去能が低下したためにプラチナ系抗癌剤に高感受性になると考えられた.2.卵巣癌腹膜播種モデルの作成マウスBalb/c-nu(♀)の腹腔内に,ヒト卵巣癌OVCAR-5細胞1×10^7個を生理食塩水に懸濁して注入した.マウスは5週間程度で死亡した.解剖の所見では腹腔内に多数の播種巣が形成されており,卵巣癌の腹膜播種モデルとして使用可能と考えられた.
箸と手指による把握運動中の脳活動の比較:PET研究

本研究では健常成人を対象として、2年間の研究期間に(1)箸を使用して小物体を摘み持ち上げ移動する際、(2)指先で同じ物体を摘み持ち上げ移動する際、および(3)安静時、の大脳と小脳各部の活動をPositron emission tomography(PET)装置により測定し、そこから箸使用に関わる大脳・小脳の活動マップ、指使用に関わる大脳・小脳の活動マップ、箸と指使用との差を表す大脳・小脳活動マップを作成することを狙いとした。そして個々の活動領域と箸(道具)使いとの関連性について先行研究の結果と比較しながら詳細な考察を加えることも本研究の目的であった。PET実験の追加実験を実施し、全データの最終的な統計的解析を行うこと、(2)筋電データの解析を行うこと、(3)箸および指での把握力測定実験を実施すること、(4研究成果をまとめて、研究報告書を作成する。また、研究成果の学会報告と論文として欧文雑誌に投稿すること、を目標とした。これらの目標の内、(1)と(2)および(4)については、これまでの段階で、ほぼ完了している。(3)については、データ収集を完了したが、時間的な問題でデートのコンピュータ処理と変数の分析を実施したが、研究のまとめに含めるまでには至っていない。本研究で得られた成果として重要な点は、以下の通りである。箸摘みでは、安静条件での脳活動と比較して、運動肢と対側の運動感覚皮質(一次運動野、一次感覚野、運動前野、補足運動野(両側)、帯状回運動野、前頂皮質の上頭頂小葉(BA7)、後頭皮質のV1とV2の領域、視床、同側の小脳虫部、両側の小脳皮質での優意な賦活が認められた。手と安静条件との比較でもほぼ同様の領域の賦活が認められた。箸から手を引いたときの賦活領域は、背側運動前野、頭頂皮質、後頭皮質、尾状核、および小脳で優意な賦活が認められた。これらは、人の道具使用に関わる脳領域についての新しい知見である。18年度は、まず、本研究のための実験装置、実験のセットアップ、実験手順や方法の確認のための予備実験を実施した。その後、実験への参加に対して同意の得られた右利き健常成人男性9名を被験者として本実験を実施した。実験では、被験者がPET用のベッド上で仰臥位となり、頭部を傾斜付きの頭固定装置に置き、右手で指示された運動を実施させる。

実験は、3.5秒に一回のペースでコンピュータから出されるビープ音を刺激に被験者が実験机の上に並べられた40本(5本x10列)の小さなピン(直径2mm長さ20mm)を(1)右手で握った箸先で摘み持ち上げ、さらに手前にあるピン入れ用カゴ(直径10cm)の中に落とす運動、(2)同様の運動課題を右手の示指と母指の先で行う運動、および(3)閉眼安静でビープ音を聞き流す安静条件(コントロール条件)、の3条件で行った。現在はPETデータの詳細な分析を実施中であり、関連する筋活動の測定の準備を進めている。予備実験および本実験での結果の一部を18年7月に広島大学において開催された運動生理学会にて公表した。また、神戸大学発達科学部での研究セミナー、広島大学での国際協力研究科夏期セミナー、脳の健康科学セミナー(奈良)などでの発表の一部においても本研究での途中結果を公表した。本研究では健常成人を対象として、2年間の研究期間に(1)箸を使用して小物体を摘み持ち上げ移動する際、(2)指先で同じ物体を摘み持ち上げ移動する際、および(3)安静時、の大脳と小脳各部の活動をPositron emission tomography(PET)装置により測定し、そこから箸使用に関わる大脳・小脳の活動マップ、指使用に関わる大脳・小脳の活動マップ、箸と指使用との差を表す大脳・小脳活動マップを作成することを狙いとした。そして個々の活動領域と箸(道具)使いとの関連性について先行研究の結果と比較しながら詳細な考察を加えることも本研究の目的であった。PET実験の追加実験を実施し、全データの最終的な統計的解析を行うこと、(2)筋電データの解析を行うこと、(3)箸および指での把握力測定実験を実施すること、(4)研究成果をまとめて、研究報告書を作成する。また、研究成果の学会報告と論文として欧文雑誌に投稿すること、を目標とした。これらの目標の内、(1)と(2)および(4)については、これまでの段階で、ほぼ完了している。(3)については、データ収集を完了したが、時間的な問題でデートのコンピュータ処理と変数の分析を実施したが、研究のまとめに含めるまでには至っていない。本研究で得られた成果として重要な点は、以下の通りである。箸摘みでは、安静条件での脳活動と比較して、運動肢と対側の運動感覚皮質(一次運動野、一次感覚野、運動前野、補足運動野(両側)、帯状回運動野、前頂皮質の上頭頂小葉(BA7)、後頭皮質のV1とV2の領域、視床、同側の小脳虫部、両側の小脳皮質での優意な賦活が認められた。手と安静条件との比較でもほぼ同様の領域の賦活が認められた。箸から手を引いたときの賦活領域は、背側運動前野、頭頂皮質、後頭皮質、尾状核、および小脳で優意な賦活が認められた。これらは、人の道具使用に関わる脳領域についての新しい知見である。