hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大動脈解離の分子メカニズム：細胞間相互作用による大動脈壁強度制御機構の解明

マクロファージ特異的SOCS3ノックアウトではマクロファージ分化が炎症性M1優位となり解離発症が亢進した平滑筋細胞特異的SOCS3ノックアウトマウス(smSOCS3-KO)では、外膜コラーゲン線維の沈着および組織強度が亢進しており、解離発症が抑制された。ヒト解離組織では中膜外側にSTAT3の活性化を認め、外膜と接する部分の中膜および外膜にマクロファージ浸潤を認めた。STAT3活性化は中膜平滑筋細胞およびマクロファージの双方に認められた。解離発症前後にIL-6系シグナルが活性化し、その作用は細胞種特異的であることが明らかになった。計画に従って、マウス大動脈解離の発症時期を特定した。さらに発症前後の大動脈組織を詳細に解析した結果、マウスでは肉眼的な大動脈解離に先立ち微小な解離を発症することを発見した。野生型では微小解離発症の後、細胞浸潤とともに細胞外マトリックスが一旦減少していたが、その後、コラーゲン線維を主体とする細胞外マトリックスの増加を認めた。予想外なことに、マクロファージ特異的にIL-6シグナルを促進したマウス(mSOCS3-KO)では微小解離の発症率は野生型と同様だが、その後、野生型より高率に肉眼的解離に進展することを見いだした。即ち、マクロファージのIL-6シグナルは大動脈解離の発症より進展に重要であることが示唆された。解離前の大動脈マクロファージの分化状態をFACSで解析したところ、野生型と比較してmSOCS3-KOではM1フェノタイプを示すマクロファージの比率が高い殊を見いだした。さらに、解離に先立つ遺伝子発現プロファイリングにより、細胞周期関連遺伝子群および炎症関連遺伝子群の発現亢進と、平滑筋収縮タンパク及び細胞接着分子群の発現低下を認めた。解離に先立ち抑制される遺伝子群には家族性大動脈解離の原因遺伝子が含まれており、解離の分子病態解明の見地から、特に平滑筋細胞の関与を強く示唆する重要な知見と考えられた。また、現在の実臨床では大動脈解離を発症前に察知することは不可能であり、現実的には発症後の解離進展を如何に抑制するかが重要な課題である。本研究の成果は、解離進展機構の解明につながると考えられ、さらに分子病態を追求中である。H24年度までに、大動脈壁に機械的ストレスおよび液性因子によるストレスを加える新たなモデルを開発した。このモデルを用いて、細胞外マトリックスタンパクであるテネイシンCのノックアウトマウス、およびマクロファージ内の情報伝達分子であるSOCS3のノックアウトマウスでは、大動脈解離の発症頻度が大幅に上昇することを発見した。さらに、テネイシンCノックアウトでは炎症応答の亢進と組織強度の低下が解離に先立って起こるのに対して、マクロファージSOCS3ノックアウトでは、マクロファージが炎症性フェノタイプに機能分化し、大動脈壁の微小な傷害が大きな大動脈解離に進展する頻度が大幅に増加することを明らかにした。H25年度には、これらのフェノタイプの背景にある分子イベントを明らかにすることに注力した。テネイシンCノックアウトマウスの大動脈壁で、解離に先立つ分子イベントを明らかにするために、炎症性サイトカインの情報伝達分子であるSTAT3とNFkBの活性、および細胞外マトリックス合成を司るサイトカインTGFβの情報伝達分子であるSMAD2の活性をイメージングサイトメーターで解析した。興味深いことに、STAT3とNFkBの活性はテネイシンCノックアウトの平滑筋細胞および炎症細胞で亢進している一方、SMAD2の活性は平滑筋細胞選択的に低下していた。さらに、平滑筋細胞の収縮タンパクである平滑筋αアクチンの発現も低下していた。このことから、炎症応答の亢進と平滑筋細胞分化の異常が解離の発症に先立つことが示された。一方、マクロファージ特異的SOCS3ノックアウトでは、大動脈壁の微小な傷害部位で細胞回転が亢進していることがトランスクリプトーム解析から示された。これまでの研究から、大動脈解離においてマクロファージと血管平滑筋細胞の相互作用が病態形成に重要な役割を果たすことが示唆された。ヒト解離病態およびマウス解離モデルの双方でIL-6発現亢進およびIL-6下流分子であるSTAT3の活性化を認めたことから、マクロファージおよび血管平滑筋細胞におけるSTAT3シグナルの役割を検討した。マクロファージ特異的にSTAT3シグナルを亢進させたマウス(マクロファージ特異的SOCS3ノックアウト:mSOCS3-KO)では、炎症性フェノタイプであるM1マクロファージの比率が増加していた。腹部大動脈を塩化カルシウムで処置することにより大動脈硬化を引き起こし、アンジオテンシンII投与により大動脈壁への負荷を亢進させる

大動脈ストレスモデルを作成した。負荷後1週間で、野生型、mSOCS3-KOともに微小な大動脈壁傷害が観察された。負荷後6週間の時点で、野生型では大動脈壁傷害は線維性に治癒していたが、mSOCS3-KOでは半数が大動脈解離を発症した。遺伝子改変によらない大動脈解離モデルとして、コラーゲン・エラスチン架橋阻害薬であるベータアミノプロピオニトリル(BAPN)とアンジオテンシンIIを同時に持続投与し、2週間の経過で発症する解離モデルを開発した(BAPN+AngIIモデル)。さらに、病変長による解離の重症度の評価法を確立した。平滑筋細胞特異的にSTAT3シグナルを亢進させたマウス(平滑筋細胞特異的SOCS3ノックアウト:smSOCS3-KO)でBAPN+AngIIモデルを作成したところ、野生型と比較してsmSOCS3-KOマウスでは解離の重症度が抑制された。病理組織学的にはsmSOCS3-KOでは外膜コラーゲンが増加していたことから、平滑筋細胞STAT3シグナル亢進が細胞外マトリックス代謝を介して組織強度を向上させていることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子循環器学26年度が最終年度であるため、記入しない。詳細な解析の結果、マウスでは肉眼的な大動脈解離に先立ち微小な解離を発症することを発見した。予想外なことに、マクロファージ特異的にIL-6シグナルを促進したマウスでは微小解離の発症率は野生型と同様だが、その後、野生型より高率に肉眼的解離に進展することを見いだした。マクロファージIL-6シグナルが解離進展に重要であるとの知見は、解離進展の抑制という実臨床の課題解決に直結する重要な発見である。申請者独自に開発した解離モデルの分子解析から、解離発症の鍵となる分子細胞生物学的なイベントとして、平滑筋の分化異常と炎症細胞および/または平滑筋細胞の増殖経路の活性化が起こるという予想外の発見が得られた。これらの知見は、ストレスが炎症を起こし、炎症による組織破壊が解離を起こすという従来の病態概念とは大きく異なる分子病態の存在を強く示唆するものである。解離の病態解明に向けた研究の新たな方向性を示す非常に重要な知見が得られた。H.24年度の発見に基づき、解離進展の分子機構解明を進める。培養細胞および組織に伸展刺激を加え、機械的ストレスの初期応答から解離のメカニズムを解明する。大動脈ストレス下で、血管平滑筋細胞の分化状態がどのように制御されているのか、ストレス応答性の分化制御転写因子に着目して解析を進める。さらに、血管傷害から解離への進展に際して顕著に起こる細胞回転応答がどのような細胞種でおこるかを明らかにし、その意義を解明する。H.24年度は生体内での分子病態解明に注力したため、当初は次年度に予定していた生体内マクロファージ分化の解析を前倒しで実施した。その結果に基づきH.25年度以降に培養細胞実験を行なう計画としたため、当該必要経費を繰越とした。分子解析に際して、サンプルとなるマウス大動脈を病変重症度で層別化し、解析結果と関連づけた。
口腔扁平上皮癌に対する抗Fas抗体を用いた新しい治療法の可能性

1)口腔外科的処置により採取した扁平上皮癌(SCC)の初代培養細胞ならびにSCC-25をはじめとする業者より入手可能なSCC細胞を用いて、酵素抗体法ならびにWestern blotting法によりFas抗原の発現が可能であった。2)各種条件下(経日的変化および制癌剤併用)において抗Fasモノクロナール抗体処理による吸光度計を用いた細胞傷害活性化試験を行った結果、抗Fas抗体投与は各種SCC細胞に対してそれぞれ細胞障害活性を示し、特にペプロマイシンとの併用群においてその効果は最も顕著であった。またSerum Freeの条件下では時間依存的に細胞障害率が上昇した。3)抗Fas抗体処理群では、ヘキスト核染色によりアポトーシスに特徴的な所見とされている核の凝集、断裂を起こした細胞が確認された。また抽出したDNAを電気泳動した結果、処理群のサンプルではDNAの断片化によるものと思われるラダーパターンが検出された。以上の結果は、抗Fasモノクロナール抗体が各種SCC培養細胞にアポトーシスを誘導することを意味する。4) RT-PCR法により、SCC-25をはじめとする各種培養細胞内におけるFas mRNAの発現が確認された。5) In vivo系としてマウスDMBA誘発癌に対して抗Fas抗体の局所投与を行い、経日および抗癌剤併用による腫瘍縮小効果が確認された。肉眼的腫瘍縮小効果と病理学的奏功度との間には関連性が認められ、免疫組織学的にもアポトーシス発現が誘導されていた。(総括)In vitro系、In vivo系ともに抗Fasモノクロナール抗体が口腔扁平上皮癌に対して制癌作用をもち、これらはアポトーシスの誘導によるものである可能性が示唆された。1)口腔外科的処理により採取した扁平上皮癌(SCC)組織をコラゲナーゼ処理により細胞を分離。分離した細胞を培養皿にまきクローニングされた細胞、業者より入手可能なSCC細胞用いて、経日および制癌剤処理によるFas抗原発現の有無を酵素抗体法ならびにWestern blotting法により確認を行った。(結果)分化度の高いタイプのSCC細胞においては蛋白の発現を確認できたが、分化度の低いタイプのSCC細胞やペプロマイシンに対して耐性があるとされるSCC細胞においては、その発現を確認することはできなかった。2)各培養細胞に対して抗Fasモノクロナール抗体処理を行い、アポトーシスの誘導を促した。アポトーシス発現の確認に関しては、ヘキスト核染色ならびにクロマチンDNAのヌクレオソーム単位での断片化をアガロースゲルを用いた電気泳動法にてラダーパターンを示すか否かによって確認を行った。(結果)抗Fas抗体処理群では、アポトーシスに特徴的な所見とされている核の凝集、断列を起こした細胞が確認された。また抽出したDNAを電気泳動した結果、抗Fas抗体処理群のサンプルではDNAの断片化によるものと思われるラダーパターンが検出された。3)各種条件下(経日的変化および各種制癌剤処理)において抗Fas抗体処理を行った症例群と行っていない症例群において吸光度計を用いた細胞障害活性化試験を行った。(結果)抗Fas抗体投与は各種SCC細胞に対してそれぞれ細胞障害活性を示し、特にペプロマシインとの併用群においてその効果は最も顕著(濃度依存的)であった。(総括)我々は患者標本を用いたレトロスペクティブな検索において、正検時にFas抗原の発現が見られた症例においては、ペプロマイシンを中心とした抗癌剤による術前化学療法が奏功していた。今回のin vitroでの結果は臨床データを裏付けるものであった。
脳虚血/再灌流時における脳内サイトカイン類の動態に関する分子生物学的研究

サイトカインあるいはその受容体のmRNAの産生細胞を同定する方法として脳を構築する各種細胞のマーカーとなるタンパクあるいは糖鎖にたいする抗体による免疫組織染色とサイトカインあるいはその受容体に対するin situ hybridizationを同一切片上で行うことを試みた。アストロサイトのマーカーであるGFAPに対する抗体を用いた実験により、カイニン酸で発現が誘導されるIL-1betamRNAの産生細胞はGFAP陰性のグリア細胞、おそらくは、ミクログリアであることが判明した。さらに、4血管閉塞モデルおよび中大脳動脈閉塞モデルによる脳虚血によっても脳内でIL-1betamRNAがグリア細胞と考えられる細胞および血管内皮細胞で発現することを明らかにした。そこで、ミクログリアのマーカーであるMac-1に対する抗体による免疫組織染色とin situ hybridizationによる二重染色を試みたが、GFAPの場合と異なり、抗Mac-1抗体は本方法には適しておらず二重染色することができなかった。そこで、放射性標識したRNAプローブとジゴキシゲニン標識したRNAプローブを用いたin situ hysridizationによる二重染色法を新たに開発した。この方法により、神経細胞のマーカーである神経特異的エノラーゼのmRNAとIL-1受容体type1mRNAが同一の細胞で発現していること、すなわち、IL-1受容体type1mRNAが神経細胞で発現していることを明らかにした。また、IL-1受容体type1mRNAは血管内皮細胞でも発現していることが判明し、これらの知見は、脳虚血時においてIL-1betaが血管内皮細胞で産生され、それがautocrineあるいはparacrineにより作用し好中球やマクロファージなどの脳実質への浸潤を促進している可能性を強く示唆している。さらに、本方法によりIL-1betamRNA産生細胞を固定するためラットGFAPおよびMac-1のcDNAをクローニングした。また、ラットIL-1beta変換酵素cDNAの部分配列もクローニングした。
年輪中に含まれる宇宙線起源放射性炭素の濃度測定による太陽活動研究

太陽活動には、黒点数の増減に見られる11年周期のほかに、88年周期や208年周期といった長周期的な変動があることが知られている。これらは、地球の気候変動とも密接に関連していることが示唆されているが、そのメカニズムは未だ分かっていない。そこで本研究では、太陽活動の長周期変動のメカニズムに迫るため、太陽活動を1年の分解能で復元し、11年周期変動の特性が長期変動に伴いどのように変化するのかを調べた。黒点の観測が始まって以来、最も太陽の長期変動が顕著に現れたのは、1645年から1715年にかけてのことである(マウンダー極小期)。この間、太陽活動は極端に低下し、太陽黒点はほとんど現れなかった。これは地球に小氷河期をもたらしたとされており、放射性核種を用いた研究により、このような長期にわたる太陽活動の低下は過去に何度も起こっていた可能性があることが指摘されている。そこで本研究では、マウンダー極小期やシュペーラー極小期(1413-1554年)の年輪中の放射性炭素の測定を1年毎に行い、その間における太陽活動の特性を調べた。地球上の放射性炭素の生成量は、銀河宇宙線の飛来量に比例し、太陽活動と逆相関の関係にある。この手法を用いれば、黒点の記録が残っていない過去にさかのぼって太陽活動の変動を解明することができる。測定の結果、両太陽活動極小期とも黒点がなかったにもかかわらず太陽が周期的な磁場反転を繰り返していたことが明らかとなった。またその周期性は、比較的活発な様相を示す現代の太陽活動のものよりやや長めの、1315年、1112年に伸びていたことも判明した。これらの新しい知見は、太陽ダイナモの長期変動についての理解を深め、今後の太陽活動の予測を行っていく上で貴重な手がかりとなることが期待される。本研究では、樹齢数百年の杉に含まれる放射性炭素の濃度を高精度で測定することにより太陽活動の本格的な観測が始まった1720年以前の太陽活動を復元し、太陽活動が数百年間にわたって低下する太陽活動極小期における太陽活動の特性を明らかにし、その変動のメカニズムを探っている。本年度は、マウンダー極小期(西暦1645-1720年)を含む1650-1730年についての隔年値と、シュペーラー極小期(1415-1534年)を含む1410-1550年のうち66点について測定を行い、放射性炭素濃度の時系列データを作成した。また、加速器質量分析法による高精度での測定のため、試料調製用真空ラインの改良も行った。これにより、安定した精度で効率的に試料の調製を行えるようになった。測定には、名古屋大学が保有する加速器質量分析計とスイスETH/SPIの加速器質量分析計を使用した。時系列データはそれぞれ、フーリエ周期解析およびウェーブレット解析を用いて、主に周期性とその変化および変動の振幅について解析を行った。その結果、両極小期ともに、主要な周期成分が黒点の変動に代表される11年であり、その11年周期が極小期の中心期間で弱まっているという事がわかった。太陽の極性反転とそれに伴う惑星間空間磁場の変動に関係する22年周期については、極小期を通じて顕著な変化は見られなかった。これにより、太陽活動の強度と11年の周期成分が密接に関わっていることが明らかになった。また、マウンダー極小期についての結果は、Stuiverらにより得られた結果と良い一致を示しており、樹木の育成地域に依存した放射性炭素濃度の地域差が誤差を超えるものではないということが明らかになった。本研究では、樹齢712年の屋久杉および樹齢382年の室生寺杉に含まれる放射性炭素の濃度を0.3%という高精度で測定することにより、太陽活動の本格的な観測が始まる以前の太陽活動を復元し、太陽の無黒点期が数百年間にわたって持続する太陽活動極小期における太陽活動の変動特性を明らかにすることを目的としている。本年度は、マウンダー極小期(西暦1645-1720年)を含む1631-1739年についての隔年値と、シュペーラー極小期(1415-1534年)を含む1413-1554年の1年値についての測定を完了し、放射性炭素濃度の時系列データを作成した。また、加速器質量分析法による高精度での測定のため、木材試料の化学処理システムを改良した。測定には、名古屋大学が保有する加速器質量分析計を使用した。放射性炭素の時系列データについて、ウェーブレット変換およびS変換により、周期性の時間変化を調べた結果、両極小期の前後では現在の黒点変動と同様な11年周期変動が現れていることを確認したが、極小期においては、11年周期変動のかわりに13-15年程度の周期性が現れていることがわかった。また、太陽の極性反転の周期性である22年周期も、極小期においては24-29年に伸びていたということが確認された。これにより、無黒点が数十年にわたり持続する太陽活動極小期においても、太陽は周期的な磁場反転を保持していたということと、その周期性が、現在顕著に見られるような11年ではなく、13-15年程度のやや長めの周期であったということが明らかになった。

これまで、太陽の長期変動を再現するモデルを作成する際には、マウンダー極小期などにおける11年周期を仮定せざるを得なかったが、本研究により、より現実的なパラメータを用いての解析が可能となった。太陽活動には、黒点数の増減に見られる11年周期のほかに、88年周期や208年周期といった長周期的な変動があることが知られている。これらは、地球の気候変動とも密接に関連していることが示唆されているが、そのメカニズムは未だ分かっていない。そこで本研究では、太陽活動の長周期変動のメカニズムに迫るため、太陽活動を1年の分解能で復元し、11年周期変動の特性が長期変動に伴いどのように変化するのかを調べた。黒点の観測が始まって以来、最も太陽の長期変動が顕著に現れたのは、1645年から1715年にかけてのことである(マウンダー極小期)。この間、太陽活動は極端に低下し、太陽黒点はほとんど現れなかった。これは地球に小氷河期をもたらしたとされており、放射性核種を用いた研究により、このような長期にわたる太陽活動の低下は過去に何度も起こっていた可能性があることが指摘されている。そこで本研究では、マウンダー極小期やシュペーラー極小期(1413-1554年)の年輪中の放射性炭素の測定を1年毎に行い、その間における太陽活動の特性を調べた。地球上の放射性炭素の生成量は、銀河宇宙線の飛来量に比例し、太陽活動と逆相関の関係にある。この手法を用いれば、黒点の記録が残っていない過去にさかのぼって太陽活動の変動を解明することができる。測定の結果、両太陽活動極小期とも黒点がなかったにもかかわらず太陽が周期的な磁場反転を繰り返していたことが明らかとなった。またその周期性は、比較的活発な様相を示す現代の太陽活動のものよりやや長めの、1315年、1112年に伸びていたことも判明した。これらの新しい知見は、太陽ダイナモの長期変動についての理解を深め、今後の太陽活動の予測を行っていく上で貴重な手がかりとなることが期待される。
Lowe症候群の病態解明に関する分子生物学的研究-アンチセンスオリゴを用いたOCL-1遺伝子の機能解析-

Lowe症候群は、眼・脳・腎臓の障害を特徴とする遺伝性疾患で、細胞内シグナル伝達に関与するイノシトールポリリン酸-5-ホスファターゼと類似した遺伝子(OCRL-1)の異常によるのではないかとされている。しかし、この遺伝子異常が、Lowe症候群の病態形成に如何に関与するかは不明である。本研究ではLowe症候群は全身の細胞内シグナル伝達機構の障害による細胞の分化・成熟障害に起因するとの仮説立て、これを証明することを目的として研究を行った。研究成果:1.OCRL-1 mRNAの5'側、中間、3'側のそれぞれ18塩基配列に対して相補性を有すanti-sense oligo.を合成。anti-sense oligo.の存在下で、3日間神経細胞を培養した後、神経栄養因子(NGF)を培養液中に投与(7日間)。未分化神経細胞のlate responseとしての形態学的分化、増殖度、神経細胞特異的遺伝子の発現をコントロールと比較したが、OCRL-1の発現を抑制してもコントロールと比して分化・成長・維持に与える影響は観察されなかった。2.上記と同様の実験をヒト網膜芽細胞、ラット平滑筋細胞株を用いて行い、OCRL-1遺伝子の作用に細胞特異性があるか否か、また神経系以外の細胞にOCL-1遺伝子が与える影響を検討したが、OCRL-1の発現抑制は、いずれの細胞の分化・成長にも影響を及ぼさなかった。以上からOCRL-1は神経細胞におけるNGFシグナル伝達路には直接関係しない因子と考えられた。研究成果:1. in vitro未分化神経系モデルとして、ヒト神経芽細胞腫株あるいはラット褐色細胞腫株PC12を使用した。これらの細胞でLowe症候群に関与する遺伝子OCRL-1の発現が認められるか否かをノーザンブロットにて検討。また神経細胞をNGFにて分化誘導し際の、OCRL-1遺伝子の発現変化を検討した。いずれにおいてもOCR-1の発現は極めて弱く、細胞分化に伴うOCR-1の関与は不明であった。今後はPCRを用いて検討する。2. OCRL-1mRNAの5'側、中間、3'側のそれぞれ18塩基配列に対して相補性を有するanti-sense oligo.を合成。各anti-sense(5uM)を培養上中に添加し5日間培養した後、培養細胞のNGFに対するc-fos、c-jun、jun-B、jun-D、Egr-1等の一過性発現の有無をノーザンブロットにて検討した。anti-sense oligoの投与前後においてもimmediate-early response geneの発現に変化は認められなかった。このことはOCRL-1がこれらの遺伝子発現には直接関与していないことを示唆した。
セミパラメトリック計量モデルを用いた経済評価手法の構築

選好の多様性のモデル化選好の多様性のモデル化に関して、分位点回帰モデルを用いた二つの研究を実施した。一つは可変係数を含む分位点回帰モデルの操作変数推定であり、Singapore Management大学のLiangjun Su氏との共同研究である。本研究は8月にスウェーデンで開催されたEcenometric Society European Meetingにおいて、その研究成果を発表した。その後、国際誌Journal of Econometricsへ投稿し、一時査読を通過した。現在は二次査読に向け最終稿を準備中である。またもう一つの分位点回帰モデルとして、線形項を含む加法的モデルの考察を単独で行った。これまで、同様のモデルに関する研究は多く実施されてきたが、それらの多くは共変量の連続性を前提とした制約的なものであった。そこで、本研究では、離散的・質的共変量を同時に取り扱うことが可能となるようモデルの拡張を行った。本研究は国際誌Journal of Nonparametric Statisticsへ投稿され、現在二次査読中である。欠損データへの対処社会科学においてデータを用いた分析を実施する際、欠損データの問題は不可避である。この問題に対して、特に二肢選択モデルの反応変数が欠損しているケースに着目し、部分識別の方法を用いた新たな対処法を考察した。本研究の研究成果を神戸大学等のセミナーで報告した後、国際誌Economics Lettersに投稿、採択された。シミュレーションを用いた条件付積率制約モデルの推定多項プロビットモデルや、ランダムパラメータロジットモデルなど、経済評価分析で用いられる多くの手法は多重積分を含み直接計算できないため、シミュレーションによる近似が必要となる。本研究では特に推定パラメータの識別に関して恣意的な仮定を必要としない条件付積率制約に基づいた推定方法を提案した。本研究は国際誌Econometrics Journalへ投稿され、現在一次査読中である。(抄録なし)今年度実施した研究として主に以下の二つが挙げられる:(1)欠損データを含む二項選択モデルの集合値推定、(2)内生変数を含む可変係数モデルの分位点推定。(1)の研究は、アンケートやサーベイデータにおいて頻繁に生じるデータの欠損問題について、特に二項選択データに注目し、新たな分析手法を提案するものである。従来の分析では、欠損データに対して恣意的な仮定を導入することで分析を容易にして対処してきたが、そのような仮定は一般的に適切でなく、誤った政策判断を導きかねない。それに対し、本研究は欠損データの分布に恣意的な仮定を課すことなく、関心のあるパラメータを集合値として推定する。特に提案する推定量のHausdorff距離のもとでの一致性を証明し、さらに提案された手法の環境経済評価分析への応用研究も行った。本研究は2012年七月に開催されたAustralasian Meeting of the Econometric Societyや2013年一月に開催された関西計量経済研究会において報告が行われ、その後国際学術誌へ投稿した。(2)の研究は、従属変数の分位点やその他の共変量における影響の多様性を考慮した構造方程式モデルの推定を考察したものである。本論文で提案する分析手法は、教育水準が個人の賃金に与える影響を分析する際などに有効である。本研究はSingapore Management UniversityのLiangjun Su教授との共同研究であり、2012年8月から10月の期間シンガポールへ滞在し論文執筆を行った。現在、論文の第一稿の執筆を終え、2013年八月開催のEuropean Meeting of the Econometric Societyで報告する予定である。その後順次国際学術誌へ投稿する。研究計画通り研究を遂行できている。今後は2012年度に執筆した論文の修正改訂を行うと同時に、新たな論文の執筆にも積極的に取り組む。(抄録なし)
インド洋交易圏の統計的研究―近代世界における地域交易像の再構築ー

本研究の課題は、19世紀から20世紀前半の時期におけるインド洋交易圏の趨勢と構造を数量的に把握し、グローバル・ヒストリーにおける地域交易の役割を論じることである。インド、東南アジアの主要港の貿易の成長に地域交易が大きな比重を占め、遠隔地貿易を支えてきたことは近年部分的に明らかにされてきたが、本研究では、そこで開発された、外国貿易、沿岸交易、鉄道・河川交易、道路交易をつきあわせる手法をインド交易圏全体に応用して包括的な推計を試みる。とくに西アジア、東アフリカ、南部アフリカや東南アジアの周辺地域を視野に入れつつ、地域交易がアジア・アフリカ諸地域の長期の発展径路にいかなる影響を与えたのかを検討する。
分子シャペロンの結合解析に基づいた多剤耐性機構の解明

がん細胞は1つの細胞障害性抗がん剤に対して耐性を獲得すると、作用機序の異なる他の種類の抗がん剤に対しても耐性を示すようになり、これを多剤耐性と呼ぶ。多剤耐性の獲得は二次治療以降の治療成績を下げるため、耐性の分子機構の解明は重要な課題である。これまでにABC輸送体をはじめとする多剤耐性の原因となる因子が見つかっているが、これらの因子を標的とした治療薬はまだ開発されていない。本研究では、タンパク質の立体構造を安定化する「分子シャペロン」と結合するタンパク質を比較解析し、4種類の抗がん剤に対する多剤耐性獲得の分子機構を明らかにする。
看取りの看護文化:離島地域文化コンテクストにおける介護者のQOL

従来の保健看護分野のQOL研究は患者に焦点化され、地域・在宅での慢性疾患及び終末期ケアの重要な担い手で家族介護者のQOLに関する研究は不足している。本調査は超高齢・在宅死の時代を迎える本邦の地域文化コンテクスト中で捉えられる13例のがん患者家族の介護者としての日常生活、経験、思い等QOL構成要素を質的に探求し、同時にQOLLTI-Fの日本語版作成と使用可能性試験及びSOC尺度(ストレス対処能力測定尺度)との相関試験を目的として156人に質問票調査を実施した。対象の特徴として18のカテゴリーと102のサブ・カテゴリーが抽出され、QOLLTI-FとSOCの相関関係(p<0.01)が示された。QOLLTI-Fは内容的妥当性、表面的妥当性、先行類似尺度との比較において潜在的に活用可能性のある尺度であるが、今回の本対象での因子分析による妥当性は必ずしも十分とはいえず、今後の継続試験及び日本の文化的特異性を示す質的分析結果の応用が必要である従来の保健看護分野のQOL研究は患者に焦点化され、地域・在宅での慢性疾患及び終末期ケアの重要な担い手で家族介護者のQOLに関する研究は不足している。QOLLTI-Fは内容的妥当性、表面的妥当性、先行類似尺度との比較において潜在的に活用可能性のある尺度であるが、今回の本対象での因子分析による妥当性は必ずしも十分とはいえず、今後の継続試験及び日本の文化的特異性を示す質的分析結果の応用が必要である本課題は、生活文化を含む離島地域の文化的文脈における介護者のQOL及びケア関連行動を質的に探求し、抽出した特性及びQOL尺度で構成した質問票による調査から介護者QOLの影響要因を明らかにすることである。ここでの介護者とは、予後不良な患者(余命を限定しない)を在宅・特別施設・病院等で介護する家族及びキーパーソンとした。平成22年度(1年目)は、計画に沿って質問票及び面接ガイドを作成し、家族介護者5例(遺族1例含)の面接調査及び質問票調査を実施し、以下のような成果を得たので報告する。1.質問票の作成:許可取得後作成した日本語版QULLTI-F(カナダMcGill大学開発中の介護者QOL尺度)18項目、SOC尺度13項目及び介護者側の見解及び環境因子などの20項目で構成された自記式質問票を作成し、試行した。2.質問票調査結果:現在までに回収済みの3件について総体的に分析し、対象の特徴を概観した。「環境」、「介護者の健康状態」、「患者の健康状態」、「介護者の信念」、「介護の質」の5つのサブカテゴリー得点は先行研究結果より低く、「社会人間関係」、「経済的不安」得点は3件ともに先行研究結果よりも高かった。3件のQULLTI-F総得点は7.58.7と先行研究結果の6.7点以上であり、比較的高いQOLを示した。また、3件のSOC得点は5963点であり、先行研究が示す平均的得点範囲より高いか若しくは範囲内であった。3.面接結果:逐語録より、介護者が自分の介護体験やそれらに伴う変化をどのように捉えているかを概観するために、体験の意味の固まりをつくり仮概念化した。特にQOL尺度のサブカテゴリー得点が先行研究得点よりも高い、若しくは低い項目に関連する内容や、尺度上のカテゴリーにない独自の見解に着目した結果、「島の病院での症初期診断と治療への後悔」、「将来的な状況の悪化(再発や死)に対する心構え」、「昔の介護体験の失敗を活かす」、「介護者の努力に対する周囲の理解で軽減される介護上の心理的負担感」、「被介護者の現状理解や受容」、「大変な状況下でも小さな楽しみを見つける」、「自分にできる(範囲の)ことを精一杯考えて行なった日常生活上の心遣いが被介護者に受け入れられた時の喜び」、「被介護者の頑張る姿」、「神仏へ祈る」などが抽出された。4.課題:調査を継続し対象数を増やすと同時に、質的データと質問票調査結果の統合的な分析を行なう。本課題は、生活文化を含む離島地域の文化的文脈における介護者のQOL及びケア関連行動を質的に探求し、抽出した特性及びQOL尺度、SOC尺度で構成した質問票による調査から介護者QOLの影響要因を明らかにすることである。ここでの介護者とは、悪性疾患患者を在宅・特別施設・病院等で介護する家族及びキーパーソンとした。平成23年度(2年目)は、日本語版QOLLTI-Fの妥当性を検討すると同時に、本調査を開始した。年度終了時までに回収した85件分のデータについて、途中経過・成果を以下に報告する。

1.日本語版質問票の妥当性の検討:許可取得後に作成した日本語版QOLLTI-F(カナダMcGill大学開発中の介護者QOL尺度)の18の質問項目において、クロンバックのα信頼性係数は0.750.8以上であり、日本語版尺度の一定の妥当性が担保された。2.質問票調査結果:自記式質問票はQOLLTI-F尺度18項目、SOC尺度13項目及び介護者の見解・環境因子・基本属性20項目で構成された。現在までに回収済みの85件について分析した結果;家族介護者の7割が配偶者、8割が女性、かつ介護者の6割が60歳以上の高齢者だった。被介護者の4割はPS4から5と日常生活上介助を要する身体状況であり、介護者の4割は他の介護協力者がいなかった。また、6割は介護の役割を他者へ委譲できないとした。介護者の4割は年間所得300万円以下で、6割が無職であった。介護者の2割が介護をはじめてから体調を崩したとし、4割は自分の健康管理に留意するようになったとした。7割以上が介護をはじめてからの家族関係の変化を、家族の協力や絆の深まりなど肯定的に捉えていた。また、他者との関係性の変化については4割が否定的であり、2割が肯定的に捉えていた。高齢者になるほど介護役割を他者へ委譲できないとし(p<0.05)、高齢介護者の介護の抱込みが危惧された。QOLLTI-F総得点平均は5.7点(先行研究結果基準6.7点)であった。SOC得点の平均は50点であった。QOLLTI-FとSOC得点には有意な相関関係が示された(p<0.01)。4.課題:調査を継続し対象数を増やすと同時に、QOLLTI-Fに影響する要因を明らかにするために更に分析を行う。また、質的データと質問票調査結果の分析と統合に取り組む。従来の保健看護分野のQOL研究は患者側に焦点化され、地域・在宅での慢性疾患及び終末期ケアの重要な担い手で家族介護者のQOLに関する研究は不足している。本調査は超高齢・在宅死の時代を迎える本邦の地域文化コンテクスト中で捉えられるがん患者家族介護者(13例)としての日常生活、経験、思い等QOL構成要素を質的に探求し、同時にQOLLTI-F(Quality of Life in Life Threatening Ilness-Family Carer version)の日本語版作成と使用可能性試験及びSOC尺度(ストレス対処能力測定尺度)との相関試験を目的に156例に質問票調査を実施した。18の領域と102の副領域が抽出され、QOLLTI-FとSOCの強い相関関係(p<0.001)が示された。QOLLTI-Fは内容的妥当性、表面的妥当性、先行類似尺度との比較において潜在的に活用可能性のある尺度であるが、今回の本対象での因子分析による妥当性は必ずしも十分とはいえず、今後の継続試験及び日本の文化的特異性を示す質的分析結果の応用が必要である。・対象の概要:入院中が6割以上、在宅が3割だった。8割以上が既婚者、女性だった。半数以上が60歳以上であり、老老介護の現状が示唆された。・質的分析結果:18の領域「」の内、QOLLTI-Fの領域と比較して日本人対象に特徴的なものは;「先の事に対する不安、心配、やり残したこと」、「予後や死について分かち合うこと」、「介護者の生き方としてのケアと患者への思い」、「家族・周囲の理解と感謝」、「ケアを受け入れられ、感謝される」、「介護の継続を支える患者の生きる姿」、「社会的役割としての介護」、「患者と共有してきた過去を含めてケアする」、「他者への気遣い」、「社会的支援・資源」、「心の空間づくりと切替え」、「祈る」だった。研究の進捗状況が当初計画に沿っていること。また、調査への協力が得られ対象者数は制限されつつも順調にデータが回収できていること。影響要因を明らかにするという目標達成については、現時点で言及は難いしいが、継続的に取り組みたい。
ライフコース形成のメカニズムに関する研究

1.研究の目的本研究では、女性のライフコース形成のメカニズムを解明することを目的とした。とくに家族キャリア、職業キャリアを中心に分析を行うため、下記の要領で調査を実施した。2.調査実施の概要調査では、A女子大学(所在地:東京)卒業生の内、35歳、50歳、65歳を中心とした3つのコ-ホ-ト、合計3,259名を調査対象者とし,1,538票の有効回答を得た(有効回答率47.2%)。調査内容は、(1)学生時代の理想のライフコースと実際のライフコース、(2)職業キャリア、(3)大学での生活や教育に対する評価と満足度、(4)ライフイベントと転機、(5)役割意識、(6)人生の目標と重要な他者の存在、等から構成されている。3.調査結果、調査の結果、以下のような傾向が明らかになっている。(1)ライフコース...現実では再参入型(結婚や出産で仕事を一時中断し、育児後再参入)が最も多い。理想としては再参入型、仕事継続型に二分されており、理想では現実よりも仕事継続型を選択している者が多い。(2)職業キャリア...有職者の働いている理由としては、「自分の能力の活用」「生活に変化・充実感」など、無職者は「適当は仕事がない」「家事に専念したい」などが働いていない理由としてあげている。退職経験者では「結婚・出産などの都合」により仕事をやめている者が多い。(3)ライフイベントと転機...人生における最大の転機は「結婚」であると回答した者が半数以上を占めている。(4)役割意識...最も大切にしたい役割・現実の自分の役割とも、「家族の一員としての自分」が最も多い。以上のように、調査対象者のライフコース形成には、家族キャリアが重要な要因である傾向がうかがえる。今後はより詳細に分析を行い、ライフコースの直接効果と間接効果を明らかにしていく予定である。
地盤内の温度環境を考慮した物質移動―力学連成解析モデルの構築

熱環境変化による地盤内の物質移動・力学的特性変化把握を目指し,異なる温度環境下で圧密・物質移動試験を実施した.カオリン粘土を用いた圧密試験の結果,温度上昇により試料の圧密降伏応力・圧縮指数およびせん断剛性が増加する結果が得られ,温度上昇により土粒子間のセメンテーション作用が増加したことが理由として考えられた.物質移動特性の温度依存性については,温度上昇による透水係数および溶質拡散係数の増加が確認され,既存の予測モデルを用いて表現可能であることを示した.沖積粘土を用いた溶質移動実験の結果,温度変化が溶質分散特性に与える影響は遅延係数に比べ小さいことが分かった.H25年度は,H24年度に引き続き温度調整型溶質移動試験機を用いて,異なる温度環境(15°C,40°C条件)下で圧密・透水・溶質移動試験を実施し,地盤内の溶質移動を規定する主要な移動係数(透水係数,溶質分散係数,遅延係数)の温度依存性について調べた.トレーサーにはKCl溶液を用いた.試料には,模擬試料としてカオリン粘土試料と異なる深度から採取した埼玉県内荒川低地沖積粘土(1.5, 4.6, 17m深度)を用いた.カオリン粘土試料を用いて得られた透水係数測定値から,温度上昇により透水係数が増加する結果が得られた.また異なる温度条件下での透水係数については,水の粘性係数の温度依存性を考慮したKozeny-Carman式を用いて概ね予測可能であった.同じくカオリン粘土試料を用いて,温度上昇により溶質拡散係数が増大する結果が得られた.溶質拡散係数の温度依存性は,アレニウス式によって表現可能であることが分かった.埼玉県内荒川低地沖積粘土を用いた実験の結果,土性の違いが溶質分散特性(溶質分散係数)に与える影響は大きく,粘性質で間隙率の大きい試料程低分散性を示した.温度変化による影響は小さいものの,一部の試料で温度上昇に伴い分散長は増加する傾向が見られた.温度上昇による水の粘性係数低下により、より微細間隙への流体移動が促進された可能性が挙げられるものの,現象解明に向けたさらなる追加実験が必要と考えられる.また,溶質移動試験から得られる遅延係数については温度上昇により低下する結果が得られた.熱環境変化による地盤内の物質移動・力学的特性変化把握を目指し,異なる温度環境下で圧密・物質移動試験を実施した.カオリン粘土を用いた圧密試験の結果,温度上昇により試料の圧密降伏応力・圧縮指数およびせん断剛性が増加する結果が得られ,温度上昇により土粒子間のセメンテーション作用が増加したことが理由として考えられた.物質移動特性の温度依存性については,温度上昇による透水係数および溶質拡散係数の増加が確認され,既存の予測モデルを用いて表現可能であることを示した.沖積粘土を用いた溶質移動実験の結果,温度変化が溶質分散特性に与える影響は遅延係数に比べ小さいことが分かった.H24年度は,熱環境変化による地盤内の物質移動・力学的特性変化把握を目指し,温度調整型圧密試験機および三軸圧縮試験機を用いて,異なる温度環境下で圧密・透水・溶質移動試験を実施した.模擬試料としてカオリン粘土を用いた圧密試験の結果,温度上昇により試料の圧密降伏応力・圧縮指数およびせん断剛性が増加する結果が得られ,温度上昇により土粒子間のセメンテーション作用が増加したことが理由として考えられた.一方で,水の粘性係数を考慮した場合,温度変化が試料の透水性(透水係数)に与える影響は小さいことが分かった.さらに,同じ試料を用いて二次圧密時の温度変化が圧密特性およびせん断剛性に与える影響について調べた結果,特に間隙比の大きい過圧密粘土で温度上昇に伴い間隙比は減少した.またせん断剛性は温度上昇により急激に減少するが,過圧密粘土ではその後上昇するという結果が得られた.温度上昇による土粒子の吸着水層の減少,水の粘性低下に伴い,粘土粒子間の結合力が増加し,土粒子の再配列に伴う間隙比の減少およびせん断剛性が増加したと考えられた.温度環境の違いが地盤内の溶質分散特性に与える影響解明を目的とし,15 °C,40 °C条件下で埼玉県内荒川低地沖積粘土を用いて溶質移動試験を実施した.トレーサーとしてKClを用いた.結果,同流速,同試料の場合,温度が高ければ塩化物イオンの遅延係数が小さくなる結果が得られ,温度の違いによる溶質の吸着特性の相違に起因していると考えられた.同流速条件では温度環境によらず溶質分散係数に顕著な差はみられなかった.H24年度は当初計画通り,温度調整型圧密・三軸圧縮試験を実施した.模擬試料としてカオリン粘土,さらに荒川低地沖積粘土を用いて,温度環境変化が物資移動特性・力学特性に与える影響について調べた.温度上昇により圧密沈下量が促進しせん断剛性増加する結果が得られた.さらに,異なる温度環境下で溶質移動試験を実施した研究例も少なく,学術的にも貴重な知見が得られた.研究成果の一部は学術論文として発表され,国内学会にて発表も予定されている.従って,本研究は概ね順調に進んでいると言える.ただし,温度調整型圧密試験機を用いた実験については,H24年度は模擬試料を用いた実験に留まり,実地盤材料(沖積粘土)を用いた実験を遂行できなかった.今後,引き続き温度調整型圧密・三軸圧縮試験を用いて,各種物質輸送係数・力学的パラメータの測定を行う.特に,荒川低地沖積粘土の深度別試料を用いることで,堆積環境・地盤の物理特性の違いが各種パラメータに与える影響を整理する.

室内実験から得られる物質輸送・力学パラメータに加え,同一試料を用いて温度制御下で従来の試験方法により測定される物質輸送パラメータ(ガス拡散係数・吸着/脱離係数・熱伝導度等)測定値を対象とし,温度環境を考慮したパラメータ予測モデルを構築する.異なる試料及で得られる各種パラメータの温度依存性やパラメータ間の相関関係について調べ,間隙率・間隙比や有機物含有量など試料の物理・化学パラメータや地温を関数とする輸送係数・力学定数の汎用的で簡便な予測モデルを構築する.最後に,物質移動-力学連成解析モデルの構築および環境リスク評価への適用として,地中熱利用ヒートポンプ(GSHP)システム導入サイトにおける地温・地下水質観測データを用いて、構築する解析モデルを検証する.GSHPシステム導入による局所的な地下温度上昇・低下,または都市ヒートアイランド・地球温暖化現象による長期的な地表面温度上昇が,地盤内物質(重金属類)動態および力学的特性(圧密・沈下)に及ぼす影響について感度解析を行う.H24年度購入予定であった温度調整型三軸圧縮試験装置一式の一部について,所属研究室にて所有しているものを活用することが可能となったため,H24年度研究費の一部を次年度に繰越すこととなった.ただ,試験装置の圧力系統について改良し,より多様な環境(拘束圧条件)で実験を実施したいため,繰越金と当初H25年度研究費の一部を三軸圧縮試験機の改良費に充てる.残りの研究費については,イオン分析に用いるイオンクロマトグラフのカラム・試薬代などの消耗品費や,国際学会への参加費・旅費,論文投稿費用などに用いる予定である.
マウス神経冠細胞由来の幹細胞形成機構の解析

脊椎動物に特有の神経冠細胞は,発生初期に神経褶より胚の各所へ遊走し,末梢神経細胞やグリア細胞,軟骨細胞,色素細胞などへ分化する。近年,成体においても一部の細胞が多分化能を維持し,神経冠細胞由来幹細胞(Neural Crest-derived Stem Cells,NCSCs)として,骨髄や神経節,皮膚などに存在することが報告されている。しかし,NCSCsの形成機構は不明な点が多い。そこで本研究では,NCSCsの形成機構について,分子レベルでのより詳細な解析を目的とし研究をおこなっている。これまでの研究から,マウスNCSCs(mNCSCs)の形成機構について,1mNCSCsの前駆細胞である未分化状態マウス神経冠細胞は,未分化神経冠細胞の指標であるSox10,p75だけでなく,クロマチンリモデリング因子CHD7を発現している。2mNCSCsの形成には,BMP/Wntシグナルが促進的に働く。3BMP/Wntシグナルによって活性化されたCHD7は,多分化能の維持を促進し,mNCSCsの形成を促す。4成体のマウスにおいても,CHD7やSox10,p75を共発現するmNCSCsが後根神経節や座骨神経に存在する。というような結果を得ることができた。現在,mNCSCsの形成機構を,CHD7や転写因子がどのように作用し,どのような遺伝子を制御しているのかについて,未分化状態神経冠細胞を用いたμChIP assayにより解析している。現在までに,CHD7とZic1のFoxD3 cis-regulatory elementへの結合能が,BMP2/Wnt3aの処理によって特に促進される結果が得られている。これらの結果から, BMP2/Wnt3aによるmNCSCsの形成の促進は,CHD7とZic1によるFoxD3の発現調節が重要であると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。神経冠細胞の挙動は脊椎動物の胚発生において重要な役割を担っており,その分化メカニズムは世界的にも研究が進められている。しかし,神経冠細胞由来の幹細胞(NCSCs)はin vivoにおいて存在は確認されているが,その形成機構に関してはネ明な点が多い。NCSCsの形成機構を解明するために,私は神経冠細胞の未分化状態維持機構に着目し,それに関与するクロマチンリモデリング因子CHD7に特に注目し, in vivoでの解析を進めている。前年度までに,マウスNCSCs (mNCSCs)の形成機構について、我々の研究グループでは以下のような結果を得ていた。1未分化神経冠細胞のマーカーであるSox10, p75を発現する未分化状態マウス神経冠細胞にはクロマチンリモデリング因子CHD7が発現している。2mNCSCsの形成には, BMP/Wntシグナルが促進的に働く。3CHD7はBMP/Wntシグナルによって活性化され, mCSCsの形成を促進する。CHD7はヒストンH3のメチル化領域に結合することがわかっている。このことを踏まえ,マウス体幹神経冠細胞を培養し, CHD7発現プラスミドと共に特異的な領城をメチル化するメチル化酵素に対するsiRNAを導入し,マウス体幹神経冠細胞の未分化状態の維持に関与しているメチル化修飾の種類やメチル化酵素を同定することを本年度の目標とし,解析をおこなった。具体的な手法として,マウス体幹神経冠細胞にCHD7発現プラスミドと,ヒストンH3K4に特異的なメチル化酵素やK9に特異的なメチル化酵素に対するsiRNAを共導入して6日間培養し, sox10とCHD7に対する抗体による免疫染色をおこなった。これにより,神経冠細胞の未分化状態維持に関与するメチル化酵素およびメチル化部位の特定を試みた。その結果,遺伝子発現の促進に関与するヒストンH3K4のモノメチル化に特異的なメチル化酵素Setd7,トリメチル化に特異的なメチル化酵素MLL・Setdla,および遺伝子発現の抑制に関与するK9のトリメチル化に特異的なメチル化酵素ESETのsiRNAによる阻害が, mNCSCsの形成を有意に抑制する結果を得ることができた。これより、mNCSCsの形成には、ヒストンH3のK4またはK9のメチル化修飾が重要であり、CHD7はそのどちらかまたは両方の修飾領域に結合している可能性が示唆される。

4成体のマウスにおいても,CHD7やSox10,p75を共発現するmNCSCsが後根神経節や座骨神経に存在する。というような結果を得ることができた。現在,mNCSCsの形成機構を,CHD7や転写因子がどのように作用し,どのような遺伝子を制御しているのかについて,未分化状態神経冠細胞を用いたμChIP assayにより解析している。現在までに,CHD7とZic1のFoxD3 cis-regulatory elementへの結合能が,BMP2/Wnt3aの処理によって特に促進される結果が得られている。これらの結果から, BMP2/Wnt3aによるmNCSCsの形成の促進は,CHD7とZic1によるFoxD3の発現調節が重要であると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の主たる実験手法はマウス神経冠細胞を用いたChIP assayである。しかし,神経冠細胞は極端に細胞数が少なく,従来のChIP assayを使用することは難しい。この問題を解決するために,現在μChIP assayを検討しているが,その条件設定に時間がかかっているために計画にやや遅れが生じている。今後, μChIP assayの条件設定を早急に進める。主に神経冠細胞の溶解に適したdetergent (SDSやNP-40など)の選定,クロマチンを切断手段(超音波破砕またはMNase)の条件検討をおこなう。それを用いてCHD7が結合するヒストンメチル化領域の修飾模様および修飾酵素の同定をおこなう。また,神経冠細胞由来の幹細胞を形成するに当たってCHD7が制御する転写因子または,相互作用する因子の同定もおこなっていく。これらの解析はμChIP assayからのqPCRやWestern Blottingなどを用いて解析していく。そのために,解析前に因子の候補をあらかじめ数種類選定し,円滑に研究が進められるように準備しておく。
加齢による作業行動特性の変化(課題の種類別にみた対応行動の比較)

加齢と作業能力との関係について、動作時間分析法を用いて技能習熟という観点から実験研究を行った。今回は、種類の異なる課題への対応行動を比較することから、高齢者の行動特性を明らかにすることが目的であり、これまで実験研究を続けてきた『ノアの木』を用いる組立作業(課題1)と、ワープロ作業を念頭においたキーボード入力作業(課題2)を設定した。課題1に関しては、技能習熟に必要な時間に個人差が大きいこと、その個人差は、組立所要時間、意識としての作業のまとまり形成のいずれの面においても顕著であることが示され、加齢による作業行動の変化の内容が一部明らかになった。課題2については、実験規模がかなり大きくなり、動作解析に予想以上に時間を要したので、被験者が3人と予備的な研究段階にとどまった。しかし、新しい課題への“取っつき"が悪いといわれる高齢者は、単に、動作時間が長くなるだけでなく、1つ1つの動作の間の時間が長く、とにかく指を動かしてみようという姿勢に欠けることが、新しい技能獲得の遅れの要因になっていることが動作面から明らかになったが、その内面的な要因については、今後の究明が必要性である。今回は、ビデオによる動作解析に学生アルバイトを使うことができたため、課題1に関しては、本来であれば膨大な時間を要する「組立流れ図」を短時間に作成することによる課題対応の詳細な比較検討を行うことができた点が大きな成果である。新たなキーボード入力作業課題についても今後の詳細な分析によりさらなる成果が期待できそうである。