hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内からのてんかんFocusマッピングとカテーテル焼灼の試み

平成9年度の研究でヒツジを用いて、1.5F・2.5Fコイル電極カテーテルを頚部から挿入しX線透視下に前大脳動脈へ留置して高周波通電を行い焼灼したが、傷害部位を検索するのが困難だった。このため脳における焼灼病変を確認するため以後の実験を開頭に切り替えた。4頭のヒツジで脳表及び上矢状洞に上記及び6F・7Fのカテーテルを挿入して、50-80度の温度コントロール下で5-90秒間の焼灼を行った。2-6時間後に脳を取り出し標本固定後、病理医による病理組織学的検討を行った。【結果】60度15秒以上の通電で肉眼的にも変化を認め、カテーテル電極から採取した脳波は焼灼前に比べ波高が減高し徐波化した。H&E染色及びBodian染色による病理組織学的検討では、病変部で皮質を中心に出血を伴う壊死、また浮腫を伴う神経細胞の脱落、濃染、萎縮を認めた。周辺部では中心部の浮腫に伴って圧迫された細胞および核が球形に濃染する像が認められた。この部分は心筋を焼灼した際に出血する部分に対応していた。しかし傷害部と健常部の境界は各種染色法を用いても確定困難なため、通電エネルギーと傷害程度の定量的評価はできなかった。【考案】心筋の焼灼では染色法が確立し傷害範囲をマクロ・ミクロ共に確定する事が容易だが、脳では傷害された神経細胞の範囲を決定できなかった。また脳波の波高が減少し明らかに傷害が予想されるにも関わらず病変部検索は困難であった。今後はまず、1.脳の傷害部位を健常部位と色の違いなどで染め分け、容易にマクロ・ミクロで病変サイズが計れるような染色法の開発が必要である。2.このためには心臓におけるTTCやPTAH・ミオグロビン染色のように、脳に特異的な蛋白などが破壊された際にこれに反応して色が付くのが望ましい。3.今回の研究で脳に傷害を与えるために必要なエネルギー・温度が心臓と変わらないことが明らかとなった。したがって焼灼は心筋焼灼用器材を利用可能で、現在心臓の血管用に開発されている生理的食塩水をコイル間から放出して血栓を防止するカテーテルを用いて、血管内からの脳の焼灼は十分に可能と考える。予備実験としてヒツジ2頭を用い麻酔・人工呼吸コントロール下で、血管内電極カテーテルを頚部から挿入、X線透視下に前大脳動脈へ留置して高周波通電を行い焼灼した。3時間後に閉頭し標本固定後、病理医による病理組織学的検討を行ったが焼灼病変が見つからなかった。このため脳における焼灼病変がどのようなものかを確認する為、以後の実験を開頭に切り替えた。脳表及び上矢状洞にカテーテルを挿入して、50-60-70度の温度コントロール下で60秒焼灼を行った。結果:焼灼後カテーテル電極から採取した脳波は、焼灼前に比べ波高が減高し徐波化が認められた。病理組織学的検討はH&E染色及びBodian染色を用いて行ったが、病変部では皮質を中心に出血を伴う壊死を認めた。また浮腫を伴う神経細胞の脱落、濃染、萎縮を認めた。考案:研究者らが開発し臨床応用を行ってきた心筋の焼灼では、傷害された心筋の染色法が確立し、傷害範囲をマクロ・ミクロ共に確定する事が容易であった。またカテーテルからの距離に応じて病変の性質が違うことも容易に検討が可能だったのに対し、脳では傷害された神経細胞の範囲を測定することは容易ではなかった。また脳波の波高が減少し明らかに神経細胞の傷害が予想されるにも関わらず、専門病理医による病変部検索は困難であった。したがって当初の脳深部焼灼を遂行する以前に、まずは、1.脳表の焼灼等による染色法などを含む傷害部位の検索法を開発、2.傷害を与えるために必要なエネルギー・温度などの検討がまず必要である一方で、3.焼灼自体は心筋焼灼用の器材をほぼ利用できることが、本年度の研究により明らかになった。

この部分は心筋を焼灼した際に出血する部分に対応していた。しかし傷害部と健常部の境界は各種染色法を用いても確定困難なため、通電エネルギーと傷害程度の定量的評価はできなかった。【考案】心筋の焼灼では染色法が確立し傷害範囲をマクロ・ミクロ共に確定する事が容易だが、脳では傷害された神経細胞の範囲を決定できなかった。また脳波の波高が減少し明らかに傷害が予想されるにも関わらず病変部検索は困難であった。今後はまず、1.脳の傷害部位を健常部位と色の違いなどで染め分け、容易にマクロ・ミクロで病変サイズが計れるような染色法の開発が必要である。2.このためには心臓におけるTTCやPTAH・ミオグロビン染色のように、脳に特異的な蛋白などが破壊された際にこれに反応して色が付くのが望ましい。3.今回の研究で脳に傷害を与えるために必要なエネルギー・温度が心臓と変わらないことが明らかとなった。したがって焼灼は心筋焼灼用器材を利用可能で、現在心臓の血管用に開発されている生理的食塩水をコイル間から放出して血栓を防止するカテーテルを用いて、血管内からの脳の焼灼は十分に可能と考える。
量子確率論の基礎研究

報告者は、代数的確率論(=非可換確率論)の枠組みにおいて、独立性の概念を分類することを試み、以下の結果を得た。1.準普遍積としての独立性概念の分類.R.Speicherは、独立性の概念を、(1)結合法則;(2)混合モーメントに対する普遍的計算規則の存在の2条件を要請することにより「普遍積」として定式化し、「普遍積」はちょうど3つだけ存在することを証明した。しかしながら、実は、「普遍積」の概念にはある種の可換性条件が暗に仮定されている。報告者は、この可換性条件を落とした概念である「準普遍積」を導入し、これの分類定理を与えた。代数的確率空間の「準普遍積」としては、テンソル積、自由積、ブール積、単調積、反単調積のちょうど5つのみが存在することを証明した。2.自然積としての独立性概念の分類.Ben Ghorbal-Schurmannは、Speicherの「普遍積」の概念を、代数的確率空間の圏における積であって、4つの公理系を満たすものとして、可換図式を用いて再定式化し、分類定理を緻密化した。報告者は、Ben Ghorbal-Schurmann流の定式化による「普遍積」の概念を弱めたものである「自然積」の概念に関し、その分類定理を与えた。代数的確率空間の自然積としては、テンソル積、自由積、ブール積、単調積、反単調積のちょうど5つのみが存在することを証明した。1,2のいずれの結果も、非可換確率論においては、ある種の普遍性を有する独立性概念は、ちょうど5つしか存在し得ないことを証明したものである。この結果は、量子確率論(=非可換確率論)の基礎に関する重要な事実であると考える。1の結果をまとめた論文は、Infinite Dimensional Analysis, Quantum Probability and RelatedTopicsに掲載予定である。また、2の結果をまとめた論文も投稿済みである(現在査読中)。報告者は、前年度に発見した単調独立性の概念に基づき、非可換確率論の一例として(仮想的な)「単調確率論」を展開することを念頭に、極限定理と無限分解可能分布の単調確率版の構成を試み、以下の成果を得た。1.単調的小数の法則.「小数の法則」の単調確率版を証明した。即ち、単調独立かつ同分布な自己共役確率変数のポアソン型極限分布(=「小数の法則」型の極限分布)の存在を証明し、「単調的ポアソン分布」は、LambertのW関数で記述されることを示した。2.単調畳み込みと単調レヴィ・ヒンチン公式.古典確率論において重要な概念である実数直線上の確率測度の畳み込みの概念の単調確率版(即ち「単調畳み込み」)を導入し、単調畳み込みに関する無限分解可能な確率分布に対し、レヴィ・ヒンチン型の積分表示公式が成立することを示した。また、複合ポアソン分布の単調確率版を積分表示の形で導いた。3.単調独立性の特徴づけ.Speicherによる代数的確率空間の圏における普遍積の概念の拡張である「準普遍積」の概念を導入した。テンソル積・自由積・ブール積とともに、単調積も準普遍積である。逆に、準普遍積はテンソル積・自由積・ブール積・単調積・反単調積の5つのみであるとの予想を得た。(これを証明することは次年度の課題である。)報告者は、代数的確率論(=非可換確率論)の枠組みにおいて、独立性の概念を分類することを試み、以下の結果を得た。
鳥の社会行動と扁桃核

ヒトはより進化した社会性を持つが、この社会行動を行う上で重要な脳領域は扁桃核である。多くの脳領域がごく少数の領域としか直接の神経連絡を持たないのに対し、扁桃核は海馬や嗅覚・聴覚・視覚など多くの領域と直接神経連絡があることがマウスなどで解剖学的に示されている。そこで、ヒトと同様に高い社会性を持ち、実験的に社会的環境を制御しやすい鳥類を用い、社会性の発達・社会的刺激の認知場面における扁桃核の可塑性と社会行動への関与について検討することを目的し、キンカチョウを用いて実験を行った。社会行動の発達と扁桃核の関与を探るために、ヒナを用いて実験を行った。ヒナの発達過程を、特に社会行動が変化する時期の検出を目的として観察し、記載した。そして、社会行動に変化のあったいくつかの日齢のヒナの脳を免疫組織化学的手法・解剖学的手法を用いて染色し、ヒナの脳の活性部位の変化を観察した。結果、発達段階にて社会行動に変化が生じる時期において、行動と脳構造の発達の関連性を期待させる標本が得られた。この成果について、現在、標本観察を行っており、論文発表の準備をすすめている。成鳥の社会行動の変化時の行動と扁桃核の関与を探るために、つがい形成前後の個体間のやりとりにも注目した。雌雄間で面識のない成鳥雌雄2羽ずつを1つのケージに入れ、様々な行動の変化を観察し、そこから得られた結果から個体問関係の変化を客観的に評価するためのパラメータを探した。そして、その成果を論文として発表とした。そこで、ヒトと同様に高い社会性を持ち、実験的に社会的環境を制御しやすい鳥類を用い、社会性の発達・社会的刺激の認知場面における扁桃核の可塑性と社会行動への関与について検討することを目的し、実験を行っている。本年度は、社会行動の発達と扁桃核の関与を探るために、ヒナを用いて、(1)発達過程、特に社会行動の発達について詳細に記述、(2)ヒナの社会行動が変化する日齢のヒナの脳を免疫組織化学的手法・解剖学的手法を用いて、脳の活性部位の特定と主に視聴覚領域の活性状態の変化の観察を試みた。結果、社会行動の変化する日齢と脳構造の発達の関連性を期待させる標本が得られたことから、現在は更にサンプル数を増やしてデータの信頼性を増強している最中である。これと並行して、社会行動の際、多様すると考えられる視聴覚複合刺激を情報処理している最中の扁桃核における活動電位を電気生理学的に記録するための実験準備(装置のセットアップ)をすすめている。現在は、本年度の予算で購入したマイクロドライブをより効率的に使用できるように環境を整えているところである。今後はまず純音・フラッシュなどの視聴覚刺激を用いて麻酔下での記録を行う、その後はフリームービング下で記録するための技術開発をめざし、かつ、生物学的に意味のある(生態学的妥当性を持つ)刺激を用いた実験を試みる予定である。
精神疾患児の復学支援ガイドライン開発のための基礎研究

2018年度は主に特別支援学校における1観察調査と面接調査、2小児病棟における復学支援の実践研究をおこなった。研究費は主に調査に伴う旅費や人件費、学習支援に用いる物品や消耗品等に使用した。1については病弱特別支援学校において週1回程度の参与観察を行い、精神疾患の児童生徒の様子と教員の対応に関するエピソード収集を行った。その結果から児童生徒の転入から転出に至る様子の変化を分析するとともに、教員の対応を特に復学後を見通した支援の在り方について焦点を当てて分析している。本研究の結果は2019年8月の学会で発表する予定である。2については協力病院のソーシャルワーカーと連携し、小児病棟において復学支援を6事例行った。なお、この研究は2017年度の1事例の成果を受けて継続的に行ったものである。支援者は教員志望の学生3名であり、対象は主治医から許可の得られた者とし、主に中学生年代の子どもであった。入院中は学習支援を通して、退院後は外来での来院時に面談及び学習支援を行った。復学支援は精神的な課題を抱える子どもへのヘルスプロモーションを念頭に、特に子どものエンパワーと院内での環境づくりについて検討した。その主な成果として学習態度の形成や学習意欲の向上が見られ、復学後の学校生活や将来に対して目標や夢を語る様子も見られた。課題としては退院後のフォローアップであり、特に家庭療養を必要とするケースと直ちに復学するケースに分けて検討する必要がある。本研究は2019年度も継続し、対象を小学生や高校生年代に広げて行う予定である。事例検討を取り入れたが、ニーズに応じての実践になるため、対象の選定やデータの収集に時間がかかり、それに伴って結果の分析や研究成果の公表が遅れている。観察調査と面接調査は順調に行われており、研究の全体的な進行に問題はない。2019年度は観察調査と面接調査から得られた知見を基に、小児病棟での復学支援の実践的検討を進める。退院後の家庭生活や学校生活を見通した学習支援を入院中から行っていくこと、退院後のフォローアップを行っていくことの2点である。入院中の学習支援については支援者を5名に増員し、小児病棟へのニーズに対応する。2019年度は特に1学習準備期、2自己開示期、3学習困難期、4学習確立期に分けて支援の在り方を検討する予定である。退院後のフォローアップについては家庭療養、学校生活、高校受験等多様なニーズがあるため、探索的に検討を行う。また観察調査・面接調査の成果や実践研究の途中経過を学会で発表するとともに、論文投稿の準備をすすめる。1.情報・資料収集:子どもの入院は短期化しているとはいえども、復学に関する課題が依然として指摘されており、友人との関係性、自身の疾患、学業について不安や困難感を抱きやすいとの報告がみられた(例えば、本多・森藤・宮原,2017)。入院中の不安としては「将来への不安」「孤独感」「治療恐怖」「入院生活不適応感」「取り残される焦り」が挙げられているが(谷口,2004)が、復学の際にはそれらが精神的な課題として浮かび上がってくるのだろう。また、関連学会において精神疾患の児童生徒の教育的ニーズに関する研究発表(深草,2017)がなされていた。本研究との関連も深く、今後は深草による知見を踏まえ、教育的ニーズやその対応について質的な追究をしていきたい。また、入院中の高校生に関する発表が多く見られたことも注目すべきことである(例えば、西,2017;山元,2017等)。文科省による調査(2015)でも長期入院をした高校生の68%が全く学習支援を受けていないことが明らかにされており、その対応は課題であると言える。特に思春期患者は劣等感や焦燥感、孤独感等、精神面での課題を抱えやすいとの報告もあり(森・嶋田・岡田,2008)、精神的サポートの側面からの検討も必要である。2.予備研究:精神疾患児の教育実践に関わる予備調査を行う予定であったが、次年度以降に持ち越しとなった。主な理由は資料・情報収集の結果を踏まえ、質問紙調査による量的な検討ではなく、質的検討を行うこととし、協力校との調整が必要になったためである。今後は参与観察及び面接調査を進めていく予定である。3.入院中の高校生の学習支援による精神的サポート:入院中の高校生1名に対して精神的サポートを試行し、入院中の子どものニーズと学習支援の効果、また学習支援を導入する際の課題について検討を行った。今後は対象人数を増やし、効果の検証を行っていきたい。主な理由は研究実績の概要にも記載した通り、計画の修正と調査の追加を行ったためである。1計画の修正:関連学会において研究テーマについて関連深い研究が発表された。当該の研究は100名以上の教員を対象とした質問調査であり、今後はその知見を踏まえて質的検討を行うこととした。具体的には週1回程度の参与観察と面接調査である。2調査の追加:復学に関する喫緊の課題として高校生に対する学習支援の必要性が多く指摘されている。特に精神的サポートが欠かせない分野であり、不適応傾向のある子どもやその予防のためにも、復学支援に欠かせないテーマであるといえる。今年度は1名を対象に施行したが、次年度以降も対象人数を増やしながら検証を継続していきたい。

2018年度は主に特別支援学校における1観察調査と面接調査、2小児病棟における復学支援の実践研究をおこなった。研究費は主に調査に伴う旅費や人件費、学習支援に用いる物品や消耗品等に使用した。1については病弱特別支援学校において週1回程度の参与観察を行い、精神疾患の児童生徒の様子と教員の対応に関するエピソード収集を行った。その結果から児童生徒の転入から転出に至る様子の変化を分析するとともに、教員の対応を特に復学後を見通した支援の在り方について焦点を当てて分析している。本研究の結果は2019年8月の学会で発表する予定である。2については協力病院のソーシャルワーカーと連携し、小児病棟において復学支援を6事例行った。なお、この研究は2017年度の1事例の成果を受けて継続的に行ったものである。支援者は教員志望の学生3名であり、対象は主治医から許可の得られた者とし、主に中学生年代の子どもであった。入院中は学習支援を通して、退院後は外来での来院時に面談及び学習支援を行った。復学支援は精神的な課題を抱える子どもへのヘルスプロモーションを念頭に、特に子どものエンパワーと院内での環境づくりについて検討した。その主な成果として学習態度の形成や学習意欲の向上が見られ、復学後の学校生活や将来に対して目標や夢を語る様子も見られた。課題としては退院後のフォローアップであり、特に家庭療養を必要とするケースと直ちに復学するケースに分けて検討する必要がある。本研究は2019年度も継続し、対象を小学生や高校生年代に広げて行う予定である。事例検討を取り入れたが、ニーズに応じての実践になるため、対象の選定やデータの収集に時間がかかり、それに伴って結果の分析や研究成果の公表が遅れている。観察調査と面接調査は順調に行われており、研究の全体的な進行に問題はない。1精神疾患児の教育実践に関する質的検討:先行研究で明らかにされた精神疾患の児童生徒の教育的ニーズについて、実際に各教員が行っている対応について検討していきたい。特に学習面と精神面、また入院中の生活・学習への適応と復学を見通した支援に注目していく予定である。具体的には病弱者を対象とする特別支援学校において参与観察とその教員を対象とした面接調査を行う予定である。2高校生に対する学習支援:今年度行った調査については関連学会で発表する予定である。次年度以降も対象の数を増やし、検証を重ねていく予定である。対象の確保について、病院からの了承は得られているが、最終的には主治医の判断によるものであるため、学習支援の必要性や効果について医療関係者に説いていきたい。2019年度は観察調査と面接調査から得られた知見を基に、小児病棟での復学支援の実践的検討を進める。退院後の家庭生活や学校生活を見通した学習支援を入院中から行っていくこと、退院後のフォローアップを行っていくことの2点である。入院中の学習支援については支援者を5名に増員し、小児病棟へのニーズに対応する。2019年度は特に1学習準備期、2自己開示期、3学習困難期、4学習確立期に分けて支援の在り方を検討する予定である。退院後のフォローアップについては家庭療養、学校生活、高校受験等多様なニーズがあるため、探索的に検討を行う。また観察調査・面接調査の成果や実践研究の途中経過を学会で発表するとともに、論文投稿の準備をすすめる。
古代末期ローマ帝国の彫像研究：キリスト教国家確立期における異教神像の保護と蒐集

本研究は、キリスト教国家確立期(4-5世紀)のローマ帝国において、異教神像が祈願や祈祷の対象本来の聖性を失う一方で、古典古代文化を代表する「美術品」と認識され、保護、収集、保存される過程を美術史学的視座から解明することを課題とする。本年度は、「異教神像の〈美術品〉/〈偶像〉論争」という課題を設定し、異教徒とキリスト教徒の双方が異教神像に向けた「眼差し」に主眼点を置きながら、古代末期の異教神像の受容過程を考察した。よって、碑文、法典史料、そして当該時代の異教知識人の著作や教父史料といった古典文献を対象として、異教神像に対する擁護、及び批判の見解を分析した。この検証のため、諸事例の考古資料、碑文、古文献の収集及びカタログ化による基礎調査を継続しながら、その成果の一部を西洋古典学会大会にて発表した。本年度扱った古文献は、都市ローマ及びローマ帝国西方のラテン語文献である。とりわけ北アフリカに関しては、アウグスティヌスをはじめとした教父文献や、殉教者行伝に記される信徒と異教神像の関わりなど、神学的な論争のみならず、当時のキリスト教徒が抱く異教神像への畏怖などの心性が描かれる史料を扱った。その結果、法整備にみられる異教神像の公共化の過程というローマ帝国全体の俯瞰的な文脈に並行して、属州の地方都市社会の日常を示す微視的視点の考察が可能となったことは、大きな成果といえる。また、本課題を進めていく上で、前年度課題「公共事業における異教神像の保護と"美術作品"としての都市景観への再編」に関して、法典史料の側面から再検討する必要性が生まれた。そして、法文中の文言として用いられる「都市の装飾物」としての異教神像が、帝国の栄光および皇帝権力の表象として、視覚的なモニュメンタリティと結び付けられながら保護措置を受けている点が明らかとなったが、考古資料と文献照査による、権力の視覚化に関する再考を試みたい。1)基礎資料の作成(昨年度より継続調査):昨年度に引き続き、本研究のための基礎資料の充実を図った。すなわち、夏季の調査滞在において、彫像作例の出土地や所蔵先博物館等における現地調査、欧州の大学図書館や考古学研究所の活用による資料や基本文献の収集、そして古代末期研究者たちとの情報交換を実施し、そこで得た最新文献や考古資料をカタログ化した。この基礎資料を基盤として本年度の課題に関する研究発表を行った。2)研究成果の発表:6月に開催された西洋古典学会大会における口頭発表では、本課題の一部を「古代末期ローマ帝国の彫像に関する一考察」として発表を行った。古代美術史の研究者はもとより、ローマ史研究者の助言や方法論を学ぶ機会を得たことで問題の所在がより明確になった。また、10月のニコシア(キプロス)で開催された国際古代モザイク学会大会(AIEMA)では、古代末期の舗床モザイク作例と皇帝図像に関する口頭発表を行った。そして、上記の二つの学会発表の場で得た批判や助言から、新たな考察を加えた研究論文を、『西洋古典学研究』及び国際古代モザイク学会の学会誌(査読済、印刷中)に投稿した。今後の研究も、基本的に当初の研究計画に沿って実践される。よって、本年度の課題、異教徒とキリスト教徒の視線を通した異教神像の受容の過程に関して、さらなる考察の深化を図る。そこで、「個人コレクションにおける彫像とパイデイアの諸相」に焦点を当て、検証を行う。近年のローマ帝国西方のウィッラ研究において、考古資料を総括し、古代末期の異教の彫像コレクションの存在やグループ化を検討する先行研究は多い。よって、申請者は、古代末期の彫像コレクションのなかで、〈名品〉と呼ばれる古典期作品や名彫刻家への関心に着目し、古文献から読み取る試みを行う。そのために、おそらくキリスト教徒であった世俗詩人アウソニウスのエピグラム集や、著述家マクロビウスの『サトゥルナリア』における洞察力に富んだ諸神像の描写を検討し、古典教養の保持者たちの知的な交流を考察する。また、個人収集を検討する際に、彫像のみならず、当時の人々が古典文化への造詣を深める視覚資料として用いた舗床モザイク、工芸品、写本も対象作例に含め、そこに描かれる異教神像と主題を考察する。とりわけ、意識的な古典回顧による絵画的表現がみられる、キリスト教徒の所有写本《フィロカルスの暦》や《ウェルギリウス・ウァティカヌス》の挿絵を検討し、古典古代文化が継承してきた美的価値や古典懐古の傾向に従った理想的規範の内実を探求する。そして、異教とキリスト教の理念的側面による二元的な図式では解明できない複雑な古代末期の諸相に関して、異教徒、キリスト教徒が共有するパイデイアを礎とした古典的・伝統的価値観の存続、そして異教的機能の残存という新たなアプローチを加えて検討し、内在する論争点を具体的に明らかにしながら、論考を進めていきたい。そして、3年間の本研究の成果をまとめ、包括的な議論の組み立てを行い、成果発表を行うことを目標とする。

本年度は、「公共事業における異教神像の保護と《美術品》としての都市景観への再編と再配置」、および「個人コレクションにおける彫像とパイデイア(異教徒とキリスト教徒が共有した古代ギリシアの教養文化)の諸相」という2つの論点を設定し、現存する彫像の作例と考古・文献資料を具体的に関連付けながら、古代末期の異教神像の受容過程の考察を試みた。上記の検証のために、まず、古代末期ローマ帝国内に散財する諸事例の考古資料、碑文、古文献など、論考の典拠となる資料を整理した基礎研究を行った。当該彫像群は、キリスト教化に伴う異教神殿の閉鎖や祭祀の禁止によって他の公共空間へ再配置された大型の神像と、キリスト教興隆期においても制作され、上流階級の住宅や別荘で蒐集されていた小型の神像に、大きく二分される。分類された諸事例は、古代末期の都市生活における公共空間と私的空間にみられる人々の宗教的、伝統的価値観の差異と捉えることができ、本研究の論拠をより緻密に構築することが可能となった。また、彫像作例の基礎資料作成と並行して、法典資料にも焦点をあて、キリスト教化に伴う法整備や公共事業といった国家を主体とした保護運動の文脈を検討した。そして、首都や北アフリカを中心とした属州都市における異教神像の禁令や移動措置といった文献史実に基づく事例との比較分析によって、それぞれの都市内において異なる異教神像の管理体制が生まれていたことを指摘し、法典を中心とするローマ帝国全体の俯瞰的な文脈のみでなく、都市社会の微視的視点の双方の考察の必要性を明らかにしたことは、次年度の研究へ向けた発展的展望となった。1)基礎資料の作成:当初の予定であった本研究で扱う彫像作例の出土地や所蔵先博物館等における現地調査、そして欧州の大学図書館や考古学研究所の活用による資料や基本文献の収集によって、本研究の基盤となる基礎資料が整えられた。また、フランスを中心とした欧州における古代末期研究者たちとの意見交換によって得た文献や最新考古資料の充実は、次年度以降の研究の進展の基盤となるものである。2)研究成果の発表:4月に開催された筑波大学芸術学美術史学会における口頭発表では、本研究の論点を整理し、その解明に向けての方法論と方向性を明示した。11月の美術史学会東支部例会では、夏期の研究調査旅行の成果を踏まえ、課題の一つであった公共事業における異教神像の保護と「美術作品」としての都市景観への再編と再配置に関する研究発表を行った。また12月には、ブラウン大学ジュコウスキー考古学研究所(アメリカ合衆国)で開催された古代末期をテーマとした学会においては、古代末期の北アフリカ美術における古典古代文化の継承に関するポスター発表を行った。こうした学会発表の場で得た討議や批判は、次年度以降の本研究の進展のために非常に有益なものとなった。本研究は、キリスト教国家確立期(4-5世紀)のローマ帝国において、異教神像が祈願や祈祷の対象本来の聖性を失う一方で、古典古代文化を代表する「美術品」と認識され、保護、収集、保存される過程を美術史学的視座から解明することを課題とする。本年度は、「異教神像の〈美術品〉/〈偶像〉論争」という課題を設定し、異教徒とキリスト教徒の双方が異教神像に向けた「眼差し」に主眼点を置きながら、古代末期の異教神像の受容過程を考察した。よって、碑文、法典史料、そして当該時代の異教知識人の著作や教父史料といった古典文献を対象として、異教神像に対する擁護、及び批判の見解を分析した。この検証のため、諸事例の考古資料、碑文、古文献の収集及びカタログ化による基礎調査を継続しながら、その成果の一部を西洋古典学会大会にて発表した。本年度扱った古文献は、都市ローマ及びローマ帝国西方のラテン語文献である。
軽微な線維化肺を用いた網羅的遺伝子発現解析による特発性肺線維症の病態・病因解明

軽微な肺線維化肺と正常肺の網羅的遺伝子発現解析を行い25遺伝子を選別した。既知のIPF関連遺伝子を除外し複数の候補遺伝子を選別した。今回はミドカイン(MDK)に着目した詳細検討を行った。血清MDKはIPF患者で増加、BAL液中MDKは炎症細胞比率と逆相関した。Bleomycine(BLM)径気管支投与で、野生型(WT)マウス肺組織ではMDK-mRNAの増加が認められた。TGFbで正常肺線維芽細胞を刺激するとMDK-mRNA発現が増強した。MDK-KOマウスではBAL液中蛋白とリンパ球比率が低く、TNFa発現も低下していた。以上の結果から、MDKが間質性肺炎の病態修飾因子であることが判明した。昨年度は、本学倫理委員会での承認、UMINへの登録を終了し、2007年2010年に集積した、IPF疑い例7例、年齢・性別・喫煙歴等を合致させた正常肺症例19例を抽出し、32,000の遺伝子についてのデータを解析し、有意な発現亢進遺伝子あるいは発現抑制遺伝子が認められた25の遺伝子を選別した。本年度は、これらの遺伝子の中から、既にすでにIPF病態に重要な関与をすると報告されているOsteopontinやCaveolin-1などの遺伝子を除いた遺伝子について文献検索などを行い、その機能を明らかにすると共に、IPF病態への関与の可能性についての検討を行った結果、MKD(NM002391)に着目した。MKDはmidkineをコードするcDNAであり、midkineは塩基性の低分子量蛋白質で細胞の増殖、生存、遊走等様々な生物学的活性をもつ。成体での発現は弱いが、炎症性疾患の組織傷害の修復過程で強く発現することが知られている。しかし、肺の線維化におけるmidkineの関与については明らかにされていない。このため、健常者とIPF患者の血清midkine濃度をELISA法にて測定し、BAL液中midkine濃度はIPF患者と膠原病に伴う間質性肺炎(IP-CTD)患者、サルコイドーシス患者で比較した。Midkineは血清中で健常者と比較してIPF患者で有意に高値であった。また、IPF患者において、血清とBAL液中midkineはBAL液中の炎症細胞比率と正の相関関係がみられた。これらの結果から、MidkineはIPF患者の血清中で増加し、肺への炎症細胞の遊走に関与している可能性が示唆された。現在、IPF患者肺の免疫染色でのmidkine発現程度や発現細胞の検討を行っている。本研究では、1線維化肺を用いた網羅的遺伝子発現解析を行い、2その結果からIPF病因・病態に関与する分子を選別し、3その分子について患者肺組織や遺伝子改変動物などでの解析を行う計画であった。症例集積と遺伝子解析にやや時間がかかり、昨年度時点で12が終了した。正常肺とIPF肺で、有意な発現の差がみられる遺伝子が複数個発見された。その中には、すでにIPF病態にかかわるとの報告がある分子が2-3含まれていた。我々は、その中からこれまでま全く検討されていないMidkineに注目した。まず、健常者とIPF患者血清でのMidkineの測定を行い、この分子がIPF患者血清で上昇していることを明らかにした。さらに、Midkine KOマウスを入手し、ブレオマイシン投与による動物間質性肺炎モデルを作成し、Midkaineの間質性肺炎への関与の有無、その意義等の検討を行っている。本年度は、まず、本研究について本学倫理委員会での承認を得、更に、UMINへの登録を終了した。この上で、2007年2010年に集積され、すでに32,000の網羅的遺伝子解析が終了している肺癌患者の検討を行った。この内、非癌部分の正常と思われる組織についての遺伝子発現解析も行っている121例の解析を行った。呼吸器内科専門医3名で、再度この121例の画像・呼吸機能・血液検査等の臨床データを詳細に解析し、さらに、癌組織周囲の非癌肺組織所見を参考にしてIPF疑い例7例を抽出した。また同様に、年齢・性別・喫煙歴等を合致させた正常肺症例19例を抽出した。両群での32,000の遺伝子発現を比較検討した結果、有意な発現亢進遺伝子あるいは発現抑制遺伝子が認められた25の遺伝子を選別した。これらの遺伝子の中には、すでにIPF病態に重要な関与をすると報告されているOsteopontinやCaveolin-1などの遺伝子が含まれていた。

現在、残りの遺伝子に関し、文献検索などを行い、その機能を明らかにすると共に、IPF病態への関与の可能性についての検討を行っている。2007年2010年に集積した、肺癌手術例のうち、軽微な肺線維化病変を持つ7例、年齢・性別・喫煙歴等を合致させた正常肺症例19例を抽出し、32,000の遺伝子についてのデータを解析し、2群間で発現の差がある25の遺伝子を選別した。これらの遺伝子の中には、OsteopontinやCaveolin-1など、既にIPF病態との関連が報告されている複数の遺伝子が含まれていた。これらの遺伝子について文献的考察を行い、IPF病態への関与が考えられる複数の遺伝子を選別した。その中で最も可能性の高いと考えられたMKD(NM002391)に着目し、以後の研究を遂行した。MDK(NM002391)はmidkine(MK)をコードする遺伝子である。MKは塩基性の低分子蛋白質で、細胞の増殖、生存、遊走等の生物活性を持つ。炎症性疾患での組織障害の修復過程で強く発現することが知られている。このため、ELISA法により、健常者、IPF患者、その他の間質性肺疾患患者の血清ならびにBAL液中のMK濃度を測定した。MKはIPF患者血清では健常者と比較して有意に増加していた。また、IPF患者BAL液中のMKは、BAL液中の炎症細胞比率と有意な相関関係を認めた。以上の結果から、MKはIPF病態の重要な修飾因子であることが示唆された。呼吸器内科学IPF疑い例7例、年齢・性別・喫煙歴等を合致させた正常肺症例19例を抽出し、32,000の遺伝子についてのデータを解析し、有意な発現亢進遺伝子あるいは発現抑制遺伝子が認められた25の遺伝子を選別した。これら遺伝子から、OsteopontinやCaveolin-1などの遺伝子を除いた遺伝子についての検討を開始した。本年度はMKD(NM002391)に着目した検討を行い、IPFとの関連性が確認されつつある。まだ、重要な候補遺伝子が数個残っており、これらの検討が必要である。本来は、新たな繰入患者についても検討を予定していたが、候補遺伝子が多数発見されたため、現在、それら遺伝子の臨床的意義の検討に力をいれている。本研究では3年間で、1線維化肺を用いた網羅的遺伝子発現解析、2IPF病因・病態に関与する分子の選別、3その分子に関する患者肺組織や遺伝子改変動物などでの解析、を経過していたが、3年間では、12までしか遂行できず、1年計画を延期した。本年度の研究は、遺伝子解析が終了いている121例の肺癌患者手術肺、非癌部分での遺伝子解析を行い、7例のIPF患者と19例の健常肺患者との比較から、有意に発現亢進ないし抑制されている25の遺伝子を抽出できた。これらの遺伝子の中には、既にIPFにおいて重要な役割を果たすと報告されている遺伝子が複数子含まれており、研究戦略の妥当性が証明された。このため、研究は、当初計画以上に進展している考えている。IPF疑い例7例、年齢・性別・喫煙歴等を合致させた正常肺症例19例を抽出し、32,000の遺伝子についてのデータを解析し、有意な発現亢進遺伝子あるいは発現抑制遺伝子が認められた25の遺伝子を選別した。
高温における複層(主に固体層/固液共存層)試料の材料試験法開発の基礎研究

本研究では、温度勾配のもとで機械的性質が復層となる材料、たとえば代表的には凝固初期の凝固殻の強度測定や割れ発生のシミュレーションが可能な傾斜温度場における引張りおよび曲げ試験装置を開発した。得られたデータを基に、高速連続鋳造時に特に割れを生じやすい炭素濃度0.090.16mass%の中炭素包晶鋼の鋳片表面割れの発生機構を検討した。1.本試験法の結果と試料をメッシュに分割し、伝熱解析と応力歪解析を連成させた熱弾塑性応力有限要素解析結果を比較したところ、両者は非常によく一致した。従って本試験法を使えば、煩雑な各温度における等温場での応力-歪関係を多数測定し、その結果を熱弾塑性応力解析に使う複雑な計算が不要となり、一度の引張試験で信頼性の高い複層材料の機械的性質が測定可能である。2.傾斜温度場(直線温度勾配)引張り試験で測定したas-cast材の引張強度は分割チルブロック浸漬引張試験で測定した凝固殻(3-5mm厚さ)の破断強度と良く一致する。温度勾配を有する材料の応力-歪み曲線や引張強度は、その材料の平均温度よりやや高い温度のそれに相当している。最も割れやすい中炭素包晶鋼の引張強度は他の鋼種より高い。3.傾斜温度場引張りおよび曲げ試験による内部割れシュミレーション(加熱面:固液共存温度、冷却面:10001400°C)では、割れは試験片の高温側に発生し、0.2mass%以下では粒界、それ以上では結晶粒界および樹間に発生した。限界歪みは引張り、曲げ両試験法とも同じ値を示し、炭素濃度が0.001および0.1mass%で大きくなり、同一炭素濃度では硫黄濃度が増加すると低下する。このように中炭素包晶鋼の引張強度は高く割れ限界歪みも大きいので、割れ発生頻度の高い理由を材料特性からは説明できない。従って、この鋼種の割れの原因は凝固直後のδ→γ変態による凝固殻の変形、伝熱不良、その結果としての凝固殻の不均一成長であると考えられる。本研究は、連続鋳造時に亜包晶組成の中炭素鋼に生じる縦割れの発生原因を解明するため、凝固初期の凝固殻の強度が測定可能な試験法を開発することに主眼を置いている。本年度は既設の材料試験機に独自設計の高周波加熱・ガス冷却装置を設置した。凝固殻の前面側を固液共存状態の1500°Cまで高周波加熱できる特殊な形状のコイルと、反対側を1000°C前後の低温に保てるガス冷却装置を試作し、材料試験機に組み込んだ。この加熱および冷却装置の性能(加熱速度。保持温度・均熱帯)を検証し、必要な性能があることを確認した。また、高温において試験片を保持するジグの試作も実施した。これらの試作により、試料中に所望の温度勾配が存在する状態での引張試験が可能となった。曲げ試験については、加熱コイルが試料の変形と共に移動する必要があり、コイルの試作を行っているが未だ十分な性能が得られていない。次年度より凝固殻の複層状態での引張試験を実施するとともに、温度勾配下での応力-歪曲線の理論的な検討を行い、鋼の高温における複層凝固殻の力学特性も明らかにする計画である。また、曲げ試験用のコイルを完成させ、基本性能の確認後曲げ試験も実施する。一方、炭素濃度を変えた鋼の凝固実験を行い、引張試験用の試料の試作を行った。

試作した試料では、極低炭素鋼および亜包晶組成の中炭素鋼では表面にデプレッションが生じることが明らかとなった。デプレッションは凝固殻形成時に凝固殻に伝熱不均一を介し局所応力を生じさせ、その結果、縦割れが生じると考えられ、本試験法の適用により実際の温度勾配下における凝固殻の力学特性と発生応力の対比から、縦割れとの相関を解明する計画である。鉄鋼一貫製造プロセスの同期自動連続化を阻害している主な現象の一つは、連続鋳造のさいに亜包晶組成の中炭素鋼鋳片表面に発生するデプレッションと割れである。これらの欠陥の発生する原因は、高温で強度の低い初期凝固殻に、熱応力に加えて、中炭素鋼特有のδ/γ変態に伴う応力が働き、鋳片表面に複雑な変形を生じ鋳片/鋳型間に伝熱不均一をもたらすためと推定されている。本研究では、凝固初期の複層および温度勾配が存在する状態での凝固殻の応力・変形を測定する試験機の開発を実施した。所望の温度勾配の傾斜温度場を試料中に形成させるため試料の高温側に特殊形状の高周波コイル、低温側にガス冷却機構を備えた試験機を、引張り・曲げ両方のモードについて開発した。試験片寸法は、引張試験の場合:幅5、10、20mm×長さ110、140mm×厚さ10mm、曲げ試験の場合:10、20mm×長さ100mm×厚さ10mmである。温度勾配は試験片中央の厚さ方向に、長さ方向約8mmの領域に形成できる。形成できる最大の温度勾配は試験厚さが5mm、10mm、20mmの場合それぞれ14K/mm、20K/mm、28K/mmとなっている。本試験機を用いて以下の結果を得ている。1.傾斜温度場引張試験(1)亜包晶組成の鋼では高温側を1773K、低温側を1523Kに保ち、試料厚さを変えて温度勾配を変化させると試料内における温度勾配が大きいほど強度が低い。(2)換算温度Trで強度を比較すると亜包晶組成の鋼の強度は極低炭素鋼、低炭素鋼に比べ大きい。(3)初期凝固殻の強度はTr≒0.02の時13MPaである。ここで、Tr=(TH-TL)/TH、TH:試料の高温側温度、TL:試料の低温側温度である。2.割れ限界歪量の測定(1)高温側に生じる割れの限界歪み量は、引張りモードでは0.5%、曲げモードでは12%で、炭素濃度に依存しない。傾斜温度場における引張りおよび曲げ試験機を用いて連鋳鋳型内の初期凝固殻の力学的性質と割れ発生限界歪みを測定した。また、チルブロック浸漬実験による初期凝固殻の伝熱と変形解析を行った。これらのデータを用い中炭素包晶鋼高速連鋳時の伝熱異常と不均一凝固の発生機構を検討した。1.傾斜温度場(直線温度勾配)引張り試験で測定したas-cast材の引張強度は分割チルブロック浸漬引張試験で測定した凝固殻(3-5mm厚さ)の破断強度と良く一致する。温度勾配を有する材料の応力-歪み曲線や引張強度は、その材料の平均温度よりやや高い温度のそれに相当している。最も割れやすい中炭素包晶鋼の引張強度は他の鋼種より高い。2.傾斜温度場引張りおよび曲げ試験による割れシミュレーションでは、割れは試験片の高温側に発生し、0.2mass%以下では粒界、それ以上では粒界および樹間に発生した。限界歪みはいづれの試験法でも同じ値を示し、炭素濃度が0.001および0.1mass%で大きくなり、同一炭素濃度では硫黄濃度が増加すると低下する。また歪み速度依存性は小さい。
卵白アルブミンの消化管吸収と経口感作におよぼすアスピリンの影響とメカニズムの解明

研究の目的:薬剤による消化管組織の障害が食物アレルゲンの感作に影響するか否かは不明である。本研究では、消化管組織傷害の頻度が高いアスピリン(ASP)とインドメタシン(IND)について、OVAの経口感作と経皮感作におよぼす影響を調べた。また、NSAIDsによる消化管障害とOVA感作増強との関係性を組織学的に明らかにすることを試みた。研究の成果:ラットにOVAを連日で4週間、経口投与する方法により経口感作モデルを作製した。OVAの経口投与前にASPまたはINDを経口投与した結果、投与開始23週目よりIgEおよびIgG1抗体価の上昇傾向が確認された。これらの結果から、ASPやINDはOVAの経口感作を増強することが示唆された。NSAIDsの投与開始2週間後に消化管を摘出し、組織像を観察した結果、ASPおよびINDを投与した個体で消化管障害が認められたが、IgE抗体価の上昇との関連性は認められなかった。次に、OVAの経皮感作におよぼすNSAIDsの影響を解析するため、OVA溶液を浸透させたガーゼを貼付し、週3回の頻度で交換する方法により経皮感作モデルを作製した。その結果、経皮感作モデルにおいても経口感作時と同様、ASPやINDの処置によりIgE、IgG_1の抗体価の上昇が確認された。このとき、経皮感作では経口感作よりもいずれの抗体価もより高い傾向にあった。さらに、NSAIDsによる消化管障害の発症を抑制するミソプロストールをASPの投与前に経口投与した結果、経口感作および経皮感作のどちらのモデルにおいても、ASP単独投与時との有意な変化は認められなかった。NSAIDsによる消化管組織障害と感作増強との関連性を明らかにするため、今後、処置時間を延長して検討を行うことも検討し、また経皮感作時においても同様に組織学的評価を行う予定である。
口腔内超音波診断法による口腔癌の浸潤深度評価の標準化

2018年度においては、口腔癌原発巣の浸潤深度[深達度](depth of invasion; DOI)の計測における口腔内超音波診断法の標準化に向けた精度確保のため、超音波診断装置評価用ファントムを購入し、口腔内走査に用いる探触子における画質の最適化を検討した。さらに、高分子ゲル音響カップリング材を使用して口腔内走査を行った過去5年間の臨床症例(T1・T2舌癌35症例)につき、倫理審査委員会の承認を得たのち(承認番号2018-0031)、口腔内超音波検査によるDOI計測の精度につき、病理組織学的DOIとretrospectiveに比較検討した。対象は男性19例・女性16例、年齢は最高85歳・最低38歳・平均63.3歳、TN分類ではT1N0が19例・T2N0が16例であった。病理組織学的DOIが10 mmをこえる症例は除外した。超音波診断装置には、日立社製HIVISION Preirusとホッケースティック型術中用小型リニア探触子EUP-O54Jを使用した。探触子の表面に高分子ゲル音響カップリング材(タキロン社製ソナゲル・八十島プロシード社製エコーゲルパッド、厚さ3 mmあるいは5 mm)を載せ、食品用ラップで包み、舌癌の表面に接触させて超音波画像取得を行った。DOI計測は、癌の周囲正常粘膜上皮層と粘膜下層の境界部を結んだ仮想線から癌浸潤の最深部までの距離とした。その結果、口腔内超音波検査により計測されたDOIと病理組織学的に計測されたDOIとの相関係数(r)は0.919であり、有意水準p<0.001で統計学的に有意で高い相関が得られた。本研究の成果は、日本超音波医学会第92回学術集会(2019年5月・東京)及び国際歯顎顔面放射線学会(2019年8月・米国)で発表予定である。過去5年間の口腔癌症例のretrospectiveな検討は順調に行うことができ、T1・T2舌癌の深達度(DOI)計測における口腔内超音波診断の高い精度を、病理組織学的DOIと詳細に比較検討することにより立証することができたと考える。ただし、高分子ゲル音響カップリング材と比較検討を行う予定であった寒天ゲル音響カップリング材のprospectiveな検討については、材料の最適化が遅れており、未達成である。口腔内超音波診断法によるDOI計測の標準化において、単施設でのretrospectiveな検討は症例数に限界があること、また施設間での精度のばらつきを低減するための検査手法の標準化を目標としていることから、2019年度は多施設共同でのretrospectiveな検討を開始する予定である。なお、本研究は一般社団法人日本口腔腫瘍学会においてワーキンググループの立ち上げが承認されている。また、企業との共同研究による寒天ゲル音響カップリング材の見直しも着実に進んでおり、2019年度にはprospectiveな検討を行う予定である。

口腔内超音波診断法によるDOI計測の標準化において、単施設でのretrospectiveな検討は症例数に限界があること、また施設間での精度のばらつきを低減するための検査手法の標準化を目標としていることから、2019年度は多施設共同でのretrospectiveな検討を開始する予定である。なお、本研究は一般社団法人日本口腔腫瘍学会においてワーキンググループの立ち上げが承認されている。また、企業との共同研究による寒天ゲル音響カップリング材の見直しも着実に進んでおり、2019年度にはprospectiveな検討を行う予定である。物品調達において予定していた一部の医療材料(高分子ゲル音響カップリング材)が研究に必要十分な量が入手できたものと判断され、最終的に1万円の差額が生じたものである。次年度は寒天ゲルカップリング材の検討に用いる予定である。
嚥下音分析法によるポータブル誤嚥診断装置の開発(1次〜3次医療機関に共通した診断基準の確立)

16年度、17年度においては、嚥下造影検査および嚥下内視鏡検査と嚥下音の同期を可能にし、健常者での嚥下音サンプルを採取し嚥下音分析を行った。採取した嚥下音信号はウェーブレット変換による時間-周波数分析を行った。その結果、嚥下音には複雑な成分が含まれるが、通常3つの主な成分から構成されることが確認できた。(石飛)これらの成分は嚥下時の筋収縮や喉頭蓋の動、食塊通過等に関連しているものと考えられ、そのメカニズムに関して筋電図や嚥下圧測定を含めての検討を行った。(鮎瀬)((嚥下音に含まれる成分のメカニズム解析))嚥下内視鏡検査との同期に関しては、咽頭残留の状況と嚥下音との関係を解明するうえで非常に有効であり、さらには嚥下造影の同時分析により嚥下動作と嚥下音の詳細な関係を分析することが可能となった。しかしながら、嚥下音による誤嚥の診査に関しては、嚥下時に生じる気管内の通過音を採取することが困難であり、嚥下音単独での誤嚥診査は困難であることが判明した。そこで、誤嚥時の湿性呼気音に対する周波数分析や声帯振動の変化を分析することにより、微量な喉頭内侵入や誤嚥の有無を判定する方法を検討した。特に発声時の声帯振動に関する変化に着目し、sound spectrogramにおけるフォルマントの分析や基本周波数の分析を行うことで、声門上の軽微な変化を検出することを試みた。その結果、誤嚥および喉頭内侵入に伴い、フォルマント波形に一定の変化が生じることが明らかとなり、今後の誤嚥判定に有効であることが示唆された。(石飛、鮎瀬)本研究をもとに、今後は誤嚥に特有な波形の識別と、誤嚥診断装置の開発に取り組む予定である。嚥下障害の診断法として嚥下音聴診法があるが、嚥下音の詳細なメカニズムは解明されておらず、嚥下機能や誤嚥の正確な診断は困難である。そこで、本研究は嚥下音と嚥下造影所見を同期させることにより、嚥下時産生音の産生メカニズムを解明し、さらには誤嚥時に特有な音を聴取し周波数分析を行うことにより、その周波数特性を明らかにすることを目的としている。本年度は嚥下音分析システムのセットアップを行い、嚥下造影検査との同期を可能にし、健常者での嚥下音サンプルを採取し嚥下音分析を行った。これらの成分は嚥下時の筋収縮や喉頭蓋の運動、食塊通過等に関連しているものと考えられ、現在そのメカニズムを検討中である。嚥下内視鏡検査との同期に関しては、咽頭残留の状況と嚥下音との関係を解明するうえで非常に有効であり、さらに嚥下音、嚥下内視鏡、嚥下造影の同時記録も非常に有効であると思われ、同時分析により嚥下動作と嚥下音の詳細な関係が解明できるものと思われる。

今後は、様々な食形態の違いによる嚥下音パターンの分析や、ごくわずかな誤嚥が生じた際の変化等を検討する予定である。嚥下音による誤嚥の診査に関しては、嚥下時に生じる気管内の通過音を採取することが困難であり、今後の大きな検討課題である。昨年度は嚥下音と嚥下造影所見との同期による正常嚥下音の成分特性や、嚥下音と嚥下運動の関連についての検討を行った。本年度は、嚥下音と内視鏡検査所見との同期による嚥下音分析を中心に行った。特に発声時の嚥下音を分析し、sound spectrogramにおけるフォルマントの分析や基本周波数の分析を行うことで、嚥下音分析が声門閉鎖機能の評価に適している可能性が示唆された。声門閉鎖機能の低下は摂食機能障害や誤嚥の原因であり、摂食機能障害の診査においては、声門閉鎖機能の評価が不可欠である。声門閉鎖機能は発声させた声の状態を聴診することによって行い、声門閉鎖に異常がある場合には嗄声などが確認される。しかし、聴診による音声の評価だけでは軽度な声門閉鎖不全を発見できない場合も多く、詳細な評価には内視鏡検査での確認が必要である。発声時の音声分析を行うことで声門閉鎖機能の評価が可能であれば、摂食機能障害の診査を行ううえで有効である。発声時の嚥下音と内視鏡による声門閉鎖所見を比較検討した結果、声門閉鎖不全に特徴的な音声分析所見が認められた。(石飛)声門閉鎖時の嚥下圧や気道内圧の変化に関しては、嚥下音分析、嚥下造影検査所見および内視鏡検査所見との関連性を含めて検討中である。(鮎瀬)誤嚥の検出に関しては、誤嚥時の湿性呼気音に対する周波数分析を行うだけでなく、声帯振動の変化を分析することにより、不顕性誤嚥を含めたより精度の高い誤嚥診断が可能となることが示唆された。今後はこれらの音声分析による診断結果と、嚥下造影検査等による診断結果を比較検討し、音声分析による誤嚥診断の精度を含めた検討が必要である。16年度、17年度においては、嚥下造影検査および嚥下内視鏡検査と嚥下音の同期を可能にし、健常者での嚥下音サンプルを採取し嚥下音分析を行った。採取した嚥下音信号はウェーブレット変換による時間-周波数分析を行った。その結果、嚥下音には複雑な成分が含まれるが、通常3つの主な成分から構成されることが確認できた。(石飛)これらの成分は嚥下時の筋収縮や喉頭蓋の運動、食塊通過等に関連しているものと考えられ、そのメカニズムに関して筋電図や嚥下圧測定を含めての検討を行った。(鮎瀬)((嚥下音に含まれる成分のメカニズム解析))嚥下内視鏡検査との同期に関しては、咽頭残留の状況と嚥下音との関係を解明するうえで非常に有効であり、さらには嚥下造影の同時分析により嚥下動作と嚥下音の詳細な関係を分析することが可能となった。しかしながら、嚥下音による誤嚥の診査に関しては、嚥下時に生じる気管内の通過音を採取することが困難であり、嚥下音単独での誤嚥診査は困難であることが判明した。そこで、誤嚥時の湿性呼気音に対する周波数分析や声帯振動の変化を分析することにより、微量な喉頭内侵入や誤嚥の有無を判定する方法を検討した。特に発声時の声帯振動に関する変化に着目し、sound spectrogramにおけるフォルマントの分析や基本周波数の分析を行うことで、声門上の軽微な変化を検出することを試みた。その結果、誤嚥および喉頭内侵入に伴い、フォルマント波形に一定の変化が生じることが明らかとなり、今後の誤嚥判定に有効であることが示唆された。(石飛、鮎瀬)本研究をもとに、今後は誤嚥に特有な波形の識別と、誤嚥診断装置の開発に取り組む予定である。