hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「知覚行為論」構築のための現象学的・生態心理学的・相互作用主義的研究

本研究は,現象学,生態心理学,認知科学の比較検討を行ない,「知覚行為」という観点から,相互作用主義的な知覚論の可能性を考察する試みである。そのために,(1)現象学と生態学との関係を考察すべく,19世紀の生物学者であるドリーシュやユクスキュルの主張に対し,ハイデガーが行なった批判的な評価内容を解明すること,(2)生態系における人間の位置づけを確認するために,生態系のうちで動物が棲まうことの意味について進化論の知見を踏まえつつ分析すること,(3)こうした「生命/環境」にかんする基礎概念について,具体的には,「生気論/機械論」「進化」「環世界論」「生態系」などの諸概念について,検討・整理すること,を行ない,その成果を論文等の形で公表した。初年度の研究としては、「知覚行為」という観点から、相互作用主義の知覚論の検討を行う予測であったが、本年度は主として、そのための準備作業に従事することになった。第一に、前年度に行なったM.ハイデガーとJ. J.ギブソンとの比較研究から浮上した研究課題に取り組み、その成果を論文とし発表した。すわなち、ハイデガーが彼の時代に影響力のあった生物学をどのように評価・批判したのかを明らかにし、そこから彼の哲学に見られる「生態学」的で「相互作用主義」的な概念をどのように形成したのかを分析した。この研究成果は、「ハイデガーと生物学-機械論・生気論・進化論-」として発表された。第二に、本研究の本来の主題である知覚行為論に関しては、フランスのメルロ=ポンティが展開した知覚の現象学を素材にして、彼が分析の対象としつつも、それを批判的に検討したゲシュタルト心理学の知覚理論と、さらに、こうしたゲシュタルト心理学からやはり影響を受けつつも、それを独自の観点から乗り越えようと試みたギブソンの「生態心理学」を比較検討することを試み、その研究成果を口頭発表することを行なった。第二の作業は、研究の第二年度も継続され、現代の「相互作用主義的な知覚研究」(ベルトス、プティらの知覚行為論)との関連を模索する作業の基礎となる予定である。本年度は,フランスに見られる相互作用主義的な知覚論について,「知覚行為」という観点から,考察することを試みた。具体的には,近年フランスで行なわれている脳科学・生理学者(A.ベルトス)と現象学者(J.L.プティ)との共同研究において,知覚と行為との関係がどのように理解されているかを精査分祈した。具体的に行なったのは,第一に,ベルトスが生理学的な観点から展開し,プティが現象学的な観点から主張している知覚論の内容を分析することである。ベルトスは,『脳の運動感覚』において,脳科学の知見を踏まえて,J.J.ギブソンの「アフォーダンス」概念のような「知覚がもつ多感覚的で行為関連的な性質」の前提となる神経機構の解明を試みているからである。第二に,プティとの共同研究『行為の生理学と現象学』において,フッサールの「キネステーゼ」概念を軸に展開している,独自の知覚行為論をめぐって,旧来の「運動感覚」概念の新たな解釈を吟味し,その主張の特徴を浮き彫りにするすることを行なった。以上のような研究を進めるうちに,現代フランスの知覚研究の基礎を与えたと言えるM.メルロ=ポンティの知覚哲学を,彼が批判的分析の対象としたゲシュタルト心理学との関係において,もう一度比較検討することが必要であると思われたが,これは最終年度の課題として持ち越された。研究の最終年度に当たる本年度は,現象学と生態心理学,認知科学と生態心理学との比較検討を行ない,「知覚行為」という観点から,相互作用主義的な知覚論の可能性を考察した。具体的には,第一に,昨年度に続き,メルロ=ポンティとギブソンが,ゲシュタルト心理学からどのような影響を受けたかを比較することを通して,その異同を明らかにすることを試みた。第二に,メルロ=ポンティが20世紀前半の心理学との対決を通じて,知覚にかんする自らの哲学的な立場を定めていったように,近年の脳神経科学の研究成果を取り入れた認知科学的な知覚観を視野に入れつつ,現象学や生態心理学の立場を越えて,「行為としての知覚」という発想をどのように深めていくことができるかを検討する。以上を踏まえて、発表したのは,以下のような内容をもつ論考である。「生態系・巣・住塞い-生物学-人間学的な観点から-」では,生態系のうちで動物が棲まうことの意味について,生物学-人間学的な観点から検討することを試みた。そのために,(1)環境に適応するための手段として動物が巣作りをすることにはいかなる意味があるのか,

(2)動物が実際に構築するさまざまな巣のあり方はどのようなものか,(3)そうした動物の中で人間が<巣=住まい>をもつことの特徴はどのような点にあるのか,についてR.ドーキンスによる「延長された表現型(extended phenotype)」という概念を踏まえて分析した。
中小企業の新製品・事業開発における管理会計システムの設計・運用に関する実証的研究

本研究課題は,新製品や事業あるいは新市場への対応において管理会計システムあるいはMCSをいかに整備し,活用しているのかを明らかにすることを主たる目的とする。言わば,イノベーションを促進し,社内において目標実現のためにいかなるMCSをいかに設計するかを明らかにすることを目的とする。具体的には,新奇性のある製品・サービスをもとにニッチな市場を開拓している研究開発型の中小企業において管理会計システムがどのように設計・導入され、組織成員に受容されて定着していくのかを明らかにすることを目的とする。
双極性障害と概日リズム睡眠障害の関連と時間生物学的治療介入の再発予防効果の検討

寛解期双極性障害患者104例と年齢・性別をマッチさせた寛解期大うつ病性障害患者73例を対象に概日リズム睡眠・覚醒障害(Circadian Rhythm Sleep-wake Disorders:CRSWD)の合併率の比較を行った結果、双極性障害患者におけるCRSWDの合併率は大うつ病性障害における合併率と比較して有意に高く、CRSWDの合併は、双極性障害の診断と有意に関連していた。104例の寛解期双極性障害患者に対して48週間の縦断調査を行い、CRSWDの双極性障害の病相再燃に与える影響を検討した結果、CRSWDの合併は寛解期双極性障害患者の再燃期間に関連する有意な要因であることが示された。平成27年度は研究申請時の予定通り、双極性障害患者における概日リズム睡眠障害合併とそれに関連する要因についての横断研究を実施した。現在、その結果を解析し論文を作成し、国際的医学雑誌に投稿中である。本研究結果により、双極性障害患者において概日リズム睡眠障害は多く合併がみられ(32.4%)、双極性障害の若年発症や自殺の家族歴があることなどが概日リズム睡眠障害合併に関連する要因であることが示された。また、それに追加して双極性障害患者とうつ病患者における概日リズム睡眠障害の合併率の比較に関する研究も同時に実施しており、現在その結果を解析中であり、本年度中に論文作成し投稿する予定である。現時点では研究計画通り滞りなく研究実施できていると考えている。本年度は双極性障害と概日リズム睡眠障害の横断研究と縦断観察研究を実施した。横断研究においては双極性障害患者における概日リズム睡眠の障害の合併率を調査し、うつ病における概日リズム睡眠障害の合併率との比較を行った。結果としては双極性障害における概日リズム睡眠障害の合併率は、うつ病における概日リズム睡眠障害の合併率と比較して有意に高いことが明らかになった。この結果は、実臨床において鑑別の難しい双極性障害とうつ病とにおいて概日リズム障害に着目することが両者の鑑別の糸口となり得ることを示唆している。12か月間の縦断観察研究においては概日リズム睡眠障害の合併している双極性障害患者では、合併していない双極性障害と比較して有意に気分エピソードの再燃率が高いことが示された。また、多変量解析の結果、概日リズム睡眠障害は双極性障害の病相再燃機関に関連する有意な要因であることが示された。この結果から概日リズム睡眠障害に焦点を当てた時間生物学的治療が、双極性障害の病相再燃予防に重要である可能性が示された。これらの研究結果の一部はすでに国内外での学会で発表しており、論文化もしている。今後は得られたすべての結果のデータ解析を実施し、速やかに学会での報告や論文として公表していく予定である。研究計画は概ね順調に経過しており、予定していた観察研究、縦断観察研究については終了しており、現在研究データをまとめており論文化を進めている。当初の予定にあった双極性障害の再発予防の時間生物学的治療の介入研究については現在準備中だが、実施に必要な人員の確保や、対象者の選定、その他準備に時間を要しており、やや計画よりも遅れている。本研究では双極性障害における概日リズム睡眠・覚醒障害と双極性障害の病態の関連を検討するため実施した。東京医科大学病院の精神科外来患者での横断調査においては、寛解期の双極性障害患者104例における概日リズム睡眠・覚醒障害の合併率は35例(33.7%)であり、一般人口での有病率と比較して極めて高率であるため、概日リズム障害が双極性障害の病態と密接に関連していることを示唆している(Takaesu Y, Plos one 2016)。また、寛解期双極性障害における概日リズム睡眠・覚醒障害の合併率は寛解期うつ病における概日リズム睡眠・覚醒障害の合併率と比較して有意に高いことも示され(33.7% vs 9.6%, p<0.001)、概日リズム睡眠・覚醒障害の合併が双極性障害とうつ病の鑑別診断の糸口になり得ることがが示された(Takaesu Y, J Affect Disord 2017)。寛解期双極性障害患者を対象とした12ヶ月間の縦断研究においては、12か月間で104例中54例が病相の再燃を認め(49.3%)、CRSWDの合併が双極性障害の病相再発の関連要因であることが示された(Takaesu Y, J Clin Psychiatry 2018)。概日リズム睡眠・覚醒障害は双極性障害の病態のみならず臨床経過にも影響を及ぼしている可能性が高いことが示され、概日リズム睡眠・覚醒障害に着目した時間生物学的治療が双極性障害の再燃予防に有用である可能性が示唆された。

研究は順調に経過していると考える。平成28年度予定の、双極性障害患者における概日リズム睡眠障害合併の臨床経過に与える影響についての縦断研究は概ね順調に推移している。現時点では研究計画に変更等は必要ないと考えている。上述のすでに研究実施が終了した研究については速やかに解析を実施し、論文化を進めていく予定である。介入研究についても、なるべく早期に人員の確保や、対象者の選定、その他研究実施に必要な準備を進んて行く予定である。精神医学平成27年度に購入予定であった研究機器、資材の購入を翌年度に繰り越したため。概ね計画通りに使用しているが、一部の研究計画が遅れているために次年度繰り越しとなった。当初、平成27年度に購入予定であった研究機器(アクチグラフ)購入に充てる予定とする。次年度の学会発表、データの集計・解析、論文作成において使用する予定である。
乳癌幹細胞の発生制御機構の解明

癌幹細胞は非癌幹細胞と異なり、高い腫瘍形成能と抗癌剤耐性という特性をもつことから、従来の癌治療法では排除するのが難しい。癌幹細胞を標的とした治療法を確立する為には、癌幹細胞の発生に関わる細胞内分子機構を明らかにする必要がある。これまでに私はリン酸化酵素DYRK2の欠失によって癌幹細胞の割合が増加するという知見を得ている。しかし、その分子機構は不明である。そこで、本研究ではDYRK2の欠失によって癌幹細胞が発生する分子機構を明らかにすることを目標とした。DYRK2のノックダウンによって発現が変動する遺伝子を探索する為に、乳癌細胞MCF-7にDYRK2をノックダウンした細胞(DYRK2 shRNA)とノックダウンしていないMCF7細胞を用いてマイクロアレイ解析を行った。その結果、変動のあった候補遺伝子のうち、KLF4遺伝子の発現がDYRK2 shRNA細胞で上昇していることが明らかとなった。これまでに正常乳腺細胞にiPS細胞(人工多能性幹細胞)の樹立に必須である山中因子(KLF4, Oct3/4, c-Myc)を導入すると、乳癌幹細胞が発生することが報告されている。そこで、DYRK2のノックダウンした細胞で乳癌幹細胞の割合が増加する起因がKLF4の発現上昇によるものかを明らかにする為に、DYRK2 shRNA細胞にKLF4をノックダウンした細胞(DYRK2 shRNA/ KLF4 shRNA)を作製し解析を行った。その結果、乳癌幹細胞の表現マーカーであるCD24陽性/CD陰性の細胞群は、DYRK2 shRNA細胞で増加するにも関わらず、DYRK2 shRNA/ KLF4 shRNA細胞では乳癌幹細胞の割合が低下することが明らかとなった。以上の結果より、DYRK2の欠失細胞ではKLF4の発現が上昇することによって乳癌幹細胞の特性が維持されていることが明らかとなった。
生体肝移植ドナーの術後支援に向けた相談システムの開発と評価

本年度は、生体肝ドナー向けのホームページを作成し、運用できる状態とした。当初、生体肝ドナーのための相談システムを構築する目的としていたが、研究の進展に伴い、生体肝ドナーの術後の体験の共有の場の作成をめざすことを意図するだけではなく、今後、生体肝ドナーとなることを検討している対象に向けた情報提供を目指すシステムの構築が必要と考えられ、内容の修正と精錬を行った。現段階のホームページの内容は、(1)サイトの趣旨、(2)生体肝ドナーの実施施設一覧、(3)肝移植実施施設における情報提供(パンフレット等)とリンク、(4)生体肝ドナーに関する研究者の行った調査結果(QOL調査の結果、生体肝ドナーの自由記述に関する研究結果など)、(5)医療者向けリンク(論文や学会へのリンク)、(6)質問や意見の投稿ページとした。現在、ホームページは稼働できるような状態になっているが、研究関連の情報を掲載する際の著作権の問題が未解決である。また、サーバのセキュリティの問題への対応の有無の検討している。そうした状況もふまえ、かつ、掲載内容や方法における課題を見出すための関係者の評価を得るまで、研究者および研究分担者以外は閲覧ができないような管理を行っている。今後、著作権および情報管理の問題などの解決と情報の精選を図っていくととにも、複数の生体肝ドナーを対象として、調査を実施予定である。近々、倫理申請を行う予定がある。成果発表に関しては、前々年度に行った調査に関して学会発表1件を行った。実際にホームページを作成していく過程で、研究協力者との研究内容に関するすり合わせ、情報管理やサーバのセキュリティの問題など、当初予定をしていなかったことが明らかになり、問題解決や情報収集に多大な時間を要している。また、本務である教育業務が多忙にて、情報の整理等にも時間を要したことも影響している。研究スケジュールを意識しながら、問題のない研究を実施することを最優先に、できるだけ遅れることなく進めていく。所属する施設の名称を用い、研究者として情報を提示し対象の質問等に対応していく大きな責務を十分に考慮し、倫理的に問題がないことを最優先に対応していく。ただし、当初の予定からの遅れは常に考慮し、研究規模を小さくするなど、研究方法を工夫して実施継続する。研究の遅れにより、研究分担者にも業務の依頼が遅れがちであるため、今年度は、研究分担者への依頼内容も期日を明確化するとともに具体化し、作成したホームページに対して、より効果的に関係者に評価を得ることをめざす。対象や関係者に必要とされる情報の精錬、および、システムとしての運用上の課題を見出していく。本年度は看護師の行う「相談」に関して文献検討を行った。結果、看護師の行う相談窓口は、外来看護業務の一環として医療施設内で実施する場合と、医療施設とは無関係に地域医療における看護として実施される場合が認められた。また、相談形態は、直接対象者と対面で実施する面談形式と、テレナーシング(電話・メール・ファックス等)があることが明らかになった。さらに相談内容としては、疾患や治療、療養生活に関わる事項が上位を占めることが明らかになった。本研究で模索しているテレナーシングについては、効果は明らかでニーズはあるものの近年の研究がほとんどないため、情報管理等の問題があることが推測された。そうしたこれまでの看護師の相談窓口に関する実情をふまえ、当初計画の修正を図った。疾患や治療に関わることは、看護師が独自に対応することで倫理的な問題が生じやすく、また対象の情報管理に関する不安にも対応していく必要がある。そのため、相談窓口業務の施行と評価にあたっては、不特定多数を対象とするのではなく、限定的な対象で実施することに計画を変更した。一方で、不特定多数の対象への支援においては、双方向的なアクセスを活用しながらも、直接の対象とのやりとりは含まない、Q&A方式での情報提供などに変更し相談システムの骨子を見直すこととした。計画変更に伴い、術後生体肝ドナーの外来におけるニーズを今一度見直す必要性が生じたため、これまでのドナーの外来受診時の身体状況及び精神的な訴え等を収集整理し傾向を明らかにする計画を追加した。その中で、脂肪肝やメタボリックシンドロームなど、ドナーの長期予後を検討するにあたり重要な病態も把握できたため、今後、メタボリックシンドロームを考慮した長期管理にも焦点をあて研究を進めていく。現在、倫理審査委員会の申請準備を行っているため、すみやかに調査にうつることを目指す。本年度は、相談窓口の業務および必要とされる研修を整理し、ボランティアの育成の準備を行う計画としていた。しかし、研究者の妊娠出産による産休および育児休業取得により、計画通りの実施が困難となり、研究期間の延長を申請することとなった。また、研究をすすめるにあたり計画の修正が必要となったため、やや遅れている。昨年度、研究計画上の問題(情報管理および倫理的な問題)をふまえ「看護師の行う相談システム」の在り方を再検討した。研究計画を見直し、相談窓口業務は限定的な対象で実施し、不特定多数の対象にはQ&A方式で情報を提示することに変更した。その計画変更に基づき、今年度は肝提供後のドナーの外来におけるニーズを明らかにする目的で調査を実施した。大阪大学医学部附属病院介入・観察研究倫理審査委員会の承認を得て、肝提供後のドナーの受診状況、創や消化器症状、肝機能データやレシピエントの状況を診療録より収集し、ドナーの属性や術前の身体状況、レシピエントとの関係性や予後との関連を検討した。結果、必要な情報を確認できた対象数は238名であった。

術後に実施されたエコー検査で脂肪肝の診断がなされたドナーは13名(5.5%)ですべて男性であった。χ2検定と多重ロジスティック回帰分析にて脂肪肝に有意に関連があった要因は、性別(p=.002)、術前脂肪肝の有無(p=.000)、術後体重変化(p=.002)、手術時年齢(p=.010)であった。受診状況に関して、術後1年目の受診(受診率)は206名(86.6%)、創症状ありは38名(16.0%)、消化器症状ありは25名(10.5%)であった。創症状の内訳は、かゆみ14名(5.9%)、肥厚性瘢痕14名(5.9%)、痛み9名(3.8%)、つっぱり5名(2.1%)、その他ヘルニア等5名(2.1%)であった。消化器症状の内訳は下痢8名(3.4%)、便秘・腹部の張り8名(3.4%)、その他イレウス等9名(3.8%)であった。背景要因による症状の有無を検討したところ、手術時年齢と傷症状の自覚に関連が認められた。現在、受診率と背景要因に関しても分析中である。今後、上記の成果を学会で発表するとともに論文に仕上げ投稿予定である。診療録より得られたデータより、ドナーのニーズが把握でき、情報提供が必要な事項が明らかになった。また、術後に指導が必要な項目も明らかにできた。相談システム上で提供するべき内容の骨子がまとまりつつある。生体肝ドナーの長期的なニーズを把握する目的で、ドナーの診療録を用いた調査を行った。その成果を学会発表3件として報告した。明らかになった点として、術後1年目受診時の患者の訴えとして、創症状あり(16.0%)、消化器症状あり(10.5%)であった。また、術後の長期的な問題として脂肪肝発症の実態と関連要因を検討したところ、脂肪肝は5.8%の対象に発生し、性別(男性)・手術時年齢(若年)・術前の脂肪肝(有)・術後の体重変化(大)が関連していることが明らかになった。さらに術後の受診率とフォローアップ率(年1回以上の受診を行っている程度)を検討したところ、1年目の受診率は90.2%であったが3年目には44.7%と半減していた。加えて、年齢が高く術後経過年数が少ない方がフォローップ率が有意に高かった(P<0.0001)が、成人間と小児移植の差異、レシピエントの予後では有意な関連が認められなかった。これらの結果から、生体肝ドナーの術後の長期的な問題として、創症状・消化器症状・脂肪肝などあり、520%程度のドナーが課題を抱えていることや、長期的な健康管理に関わる支援が必要であることが示唆された。ただし、受診率は年々下がるため状況を正確に反映していない点に注意が必要である。前提としてドナーのフォローアップを十分に行う必要があり、そのためには、ドナー自身への支援に加え、フォローアップを高めるシステムの必要性が示唆される。そうしたシステムにより、ドナーからのフィードバックを適切に得ることができ、さらにドナー候補者への情報提供にもつながると考えられる。したがって、当初検討していた相談システムだけでは不十分であり、ドナーのフォローアップを継続でき、かつドナーの体験を収集できるようなシステムを検討していく必要があると考えられた。成果発表は行うことができたが,その後の相談システムの開発に時間がかかっている.
う蝕原性細菌における循環器疾患に対する病原因子の解析

う蝕(むし歯)の原因細菌であるStreptococcus mutansは,血液中に侵入し病原性を呈することがあることが知られている.血清型k型に属する株は,口腔内では非常にマイナーな存在ではあるが,主要な菌体表層タンパク抗原が欠落しているものが多く,抗原性の低下が生じることで,血液中に長期に存在できる性状を持っていることが示された.また,血清型k型に属する株では,コラーゲンへの結合能を持つ株が多く存在するため,コラーゲン組織の露出している血管内皮に対して,高い病原性を発揮する可能性が示された(1)心臓血管外科手術時に摘出された検体と同患者からのデンタルプラーク検体における口腔細菌の存在の分析(3)動物モデルにおける口腔細菌の心臓血管系への病原性の解析(4)心臓血管疾患に対する高リスク菌種・菌株保有者の簡易同定法の確立う蝕(むし歯)の原因細菌であるStreptococcus mutansは,血液中に侵入し病原性を呈することがあることが知られている.血清型k型に属する株は,口腔内では非常にマイナーな存在ではあるが,主要な菌体表層タンパク抗原が欠落しているものが多く,抗原性の低下が生じることで,血液中に長期に存在できる性状を持っていることが示された.また,血清型k型に属する株では,コラーゲンへの結合能を持つ株が多く存在するため,コラーゲン組織の露出している血管内皮に対して,高い病原性を発揮する可能性が示されたう蝕の主要な病原細菌であるStreptococcus mutansは,感染性心内膜炎患者や菌血症患者の血液から分離されることがある.これまでに,心臓弁組織や大動脈瘤組織においてS. mutansのDNAが高い頻度で検出されることを示してきた.本研究では,組織自体にS. mutans菌体が存在するか否かを検討することとした.分析には,大阪府内の心臓血管外科から供与を受けた大動脈瘤検体を用いた.まず,それぞれの検体の薄切切片を作製し,ヘマトキシリン・エオジン(HE)染色およびグラム染色を施した.HE染色において,それぞれの組織が典型的な動脈瘤組織であることを確認した後,グラム染色において,グラム陽性の球菌様の像を呈する症例を選択した.それぞれの組織から細菌DNAを抽出し,菌種特異的プライマーを用いる方法とBroad-range PCR法を用いた分析を行った.その結果,S. mutansが最も高い割合で検出され,同菌が動脈瘤病変形成において,何らかの役割を果たしている可能性があることが示唆された.また,動脈瘤以外の循環器系の疾患とS. mutans菌体の存在に関する分析も継続している.さらに現在,S. mutans臨床分離株におけるゲノム解析が,計画全体の約半分ほど進行している.今後データベース上のS. mutans菌株や様々な菌種のゲノム情報と比較することにより,循環器系における病原性に関与する因子の特定につなげたいと考えている.主要なう蝕原性細菌として知られているStreptococcus mutansは,感染性心内膜炎の起炎菌となり得ることも知られている.近年,歯周病原性細菌と様々な循環器疾患との関連が報告されているが,S. mutansの検出に関する報告はあまりなされていない.そこで本研究では,心臓弁膜症や大動脈瘤などの各種循環器疾患病変部組織と同患者デンタルプラークにおいて,S. mutansをはじめとした各種口腔細菌の分布の分析を行うこととした.分析には,冷凍保管されている循環器系病変部組織のうち,2004年2007年にかけて施術された手術において摘出された心臓弁117検体および大動脈瘤86検体を対象とした.また,これらの手術を受けた患者のデンタルプラーク58検体も分析対象とした。まず,分子生物学的手法を用いて各種口腔細菌の分布を検討すると,S. mutansの検出率が最大であった.一方で,心臓弁検体および大動脈瘤検体に対する解剖学的部位ごとの検出頻度には有意差が認められなかった.またBrad-range PCR法を用いて分析した結果でも,循環器疾患病変部組織では,S. mutansの割合が最も多く認められた。S. mytans陽性検体の血清型分布を分析すると,循環器疾患患者より得られた病変部の検体もデンタルプラーク検体においても,健常人の口腔における分布とは明らかに異なり,c型以外のものが多く認められた。さらに、従来の分類(c/e/f/k)に当てはまらない検体も存在していた.これらのことから,S. mytansは他の菌種よりも容易に血液中に侵入しやすく,その表層抗原の変異が何らかの関わりをもっている可能性が示唆された.本年度は.これまで行ってきたヒト検体における分析数を増やすとともに.血液分離したS. mutans菌株を用いてin vitro系および動物モデルにおける病原性の検討を行うこととした.実際には.合計約300症例の心臓血管外科手術時に摘出された心臓弁および大動脈瘤検体から細菌DNAを採取し.PCR法によって口腔細菌の存在を分析することができた.その結果.う蝕原性細菌であるS. mutansが高頻度に検出されたため.その血清型を決定すると.口腔内に高頻度に存在するc型以外の血清型が多く検出される傾向が示された.また.感染性心内膜炎患者および抜歯後菌血液症を生じた患者の血液より分離されたS. mutans菌株を用いて.

in vitro実験系および動物実験系を用いて様々な分析を行った.すると.多くの株に共通した表層タンパク抗原の変異が存在していることや.その結果貧食作用を逃れやすいことが明らかになった.さらに.これらの株では.口腔に存在するS. mutansの大部分では存在していないコラーゲン結合タンパクを保有している株が多いことも明らかになった.そこで.約50株において.コラーゲン結合タンパクをコードする遺伝子の全配列を決定し.それらに共通する性状を見いだした.その配列を利用して.唾液やデンタルプラーク検体中にコラーゲン結合タンパクを有するS. mutansが存在するかどうかを検出できる方法を確立するに至った.一方.これまでに特定したS. mutans NN2025株における約200万塩基におよぶ遺伝子配列における情報をもとに.新規血清型k型株における全遺伝子配列の決定作業を遂行しており.他の株における既知のデータとの比較検討から左型株特有の遺伝子学的性状の分析に取り組んでいる.う蝕原性細菌として知られているStreptococcus mutansは,感染性心内膜炎の起炎菌となり得ることも知られている.心内膜炎の発症においては,損傷を受けた心内膜や弁膜において露出しているコラーゲンに対して菌が付着するステップが重要である.S.mutansの菌体表層には分子量約120kDaのコラーゲン結合タンパク(Cnmタンパク)が存在していることが知られている.多くの対象者の口腔から分離したS.mutans菌株を用いてCnmタンパクを保有している株の頻度を分析すると,約1020%の人がCnm陽性のS.mutans株を保有していることが示された.また,心内膜炎の発症においては,疣贅と称される血小板やフィブリンと細菌の塊が弁膜や心内膜に形成されるステップも非常に重要であり,本菌の引き起こす血小板凝集能に関する研究が行われてきた.しかし,菌体表層の表層抗原についての網羅的な分析は行われていなかった.そこで,多数の臨床分離株を用いて,S.mutans菌体の引き起こす血小板凝集能について検討した結果,グルコシルトランスフェラーゼをはじめとした様々な表層タンパク抗原が,血小板凝集能誘発に関与していることが明らかになった.さらに,感染性心内膜炎に対する歯科医師の意識調査を行った結果,これまでの研究において科学的に示されていない様々な課題が浮き彫りになった.今後は,これまでに示された基礎データをもとにして,トランスレーショナルリサーチに取り組んでいきたいと考えている
超短寿命ラジカル検出用ESRシステムの試作

超短寿命ラジカル検出用ESRシステムの試作に関する研究を行ない次の結果を得た。1.進行波管電力増幅器の改善昨年度、Lーバンド進行波管電力増幅器(TWTA)の設計・製作を行ない、パルス立上り・立下り時間各5ns、マイクロ波パルス出力電力1KW、リンギング等によるデッドタイム約100nsを実現した。その結果、-40dBmの擬似エコ信号を確認することができた。今年度は受信感度の向上とデッドタイムの短縮のためにガウシアン類似のパルス波形による変調を試みた結果、パルス立下り後100nsにおいて、リンギングレベルは方形パルスの場合に比べて約15dB改善することができた。このことにより、受信感度は約15dBの改善がなされ、同一リンギングレベルで比較するとリンギングタイムは約50ns短縮された。2.透過型共振器の設計昨年度は1ポート型のループギャップ共振器を設計して用いたが、今年度は、ループギュップ共振器を2ポートの透過形共振器として設計し、リンギング対策のための種々の回路を試み易いようにした。以上により、実際にパルスESR装置による自由誘導減衰(FID)信号の受信ができる態勢を整えることができた。目下、DPPHラジカルを用いたFID受信実験を行っている。この実験の過程でパルス発生器の動作の安定化を図るための改造、修理等も行った。今後、超高感度、短時間測定の可能なシステムとして完成する予定である。1.システム全体および細部(マイクロ波回路、パルス回路など)の設計を行ない、マイクロ波パルス発生受信装置を新日本無線(株)に、パルス発生器を(株)アドバンテストにそれぞれ製作を依頼して、完成させた。主な性能は次の通りである。(1)マイクロ波パルス発生受信装置周波数1.01.2GHz,マイクロ波パルス幅20μs,パルス電力800W(2)パルス発生器パルス幅20ns1μs,パルス立上り・立下り時間1ns,出力4チャンネル2.パルスESR装置に必要な共振器についての検討を行った。従来のCW(連続波)法では、試料を挿入する共振器は単峰特性の高Qのものであればよかったが、パルス法では広帯域多峰特性の共振器が有利であることが判明した。このために多峰特性の共振器について実験を行った。3.高感度化のためには、マイクロ波のC/N(搬送波対雑音比)を良好なものにしなければならないが、1.に述べた発振器にはPLL方式を用いているので雑音が多い。このために、キャビティ方式の低雑音発振器についての基礎実験を行い、良い結果を得た。次年度は、パルススピンエコーおよび自由誘導減衰信号の検出によるパルスESRの測定を行うと共に、高感化のためのコンピュータを用いた積算処理、コンピュータオンラインによるデータの高速処理法を確立して、超高感度、短時間測定の可能なシステムとする。
子宮癌肉腫の癌幹細胞化の誘導・維持機構における癌肉腫・間質相互作用のダイナミズム

子宮癌肉腫の癌幹細胞化の誘導・維持にS100A4が関与する可能性を得た。S100A4は20種類以上存在するS100ファミリーに属するカルシュウム依存性結合タンパクで、子宮癌肉腫では癌細胞と肉腫細胞の両方に発現し、特に両者の移行部にその発現が著明であった。そこで、子宮内膜癌細胞でS100A4過剰発現系とノックダウン系を作製した。過剰発現系では、細胞増殖能は抑制され、EMT(上皮間葉転換)マーカーや癌幹細胞マーカーの発現増加が認められた。さらに、Aldefluor法で癌幹細胞分画の増加やフェアー形成能の増加を認めた。一方、そのノックダウン系では過剰発現系と反対の結果を得た。これらの結果から、S100A4はEMT/癌幹細胞化機構を介して癌細胞から肉腫細胞の派生に寄与する可能性をえた。次の段階として、S100A4過剰発現する子宮内膜癌細胞から抽出したタンパクでカルシュウム存在下にS100A4で免疫沈降し、沈降したタンパク質をshotgun proteomics法でタンパク質の同定を行った。その結果、S100A4はmyosin 9, myosin 14と選択的に会合する所見を得た。次年度は、S100A4とmyosin9,14との関連性を検索する。解析分子として多少は当初の予定とは違う方向に進んだが、S100A4が子宮癌肉腫発生のキーマーカーであり、Myosinとの会合を介して子宮癌肉肉腫の発生原因である可能性を得た。次年度でその分子メカニズムを詳細に解析し、その分子メカニズムを解明する。まずは、子宮癌肉腫の臨床検体や子宮内膜癌細胞におけるmyosin 9, 14の発現の検索sとその機能解析を行う。次に、S100A4とmyosin 9,14の機能相互関係をEMT/癌幹細胞化機構との関連性の観点から解析する。最終的に、子宮癌肉腫の肉腫派生シグナルとしてのS100A4/Myosin系の果たす役割の解明をゴールとする。本年度は、子宮癌肉腫の癌幹細胞化に関与する分子の同定を病理組織検体を用いて、免疫組織学的に検索した。その候補として、癌・間質インターラクションの観点からS100A4に注目した。S100A4は間質の線維芽細胞のみならず、癌・肉腫細胞にも陽性所見を示した。特に、S100A4は癌細胞から肉腫細胞に変化するEMT領域で、核・細胞質に高発現を示すことが注目する所見であった。加えて、同部ではEMT関連分子であるbeta-カテニンの発現もあり、EMT部で2つの分子は共発現していた。そこで、S100A4分子の発現ベクターとそのプロモーター領域をクローニングして、子宮内膜癌細胞を用いて両分子の関連性を検索することに着手した。癌幹細胞化に関与する分子としてS100A4を同定できた。βーカテニンとS100A4の機能相関について、癌幹細胞化の観点から分子病理学的に検索を進めていく。実験が比較的順調に進んだため。今後は、当初の予定に加えて、新たな実験項目を適宜追加しながら研究を進めていく。
骨格筋間葉系細胞による筋再生促進機構の解明

骨格筋由来間葉系細胞であるCD31陰性CD45陰性SP細胞が、筋傷害時に活性化され、増殖し、筋再生を促進している事を明らかにした。特異的マーカーであるCD248遺伝子の上流領域にDTR-EGFPをつないだトランスジェニックマウスを作出したが、GFPの発現が得られなかった。転写調節領域が不十分であった可能性がある。ジストロフィン欠損mdxマウス由来の細胞を調べたところ、老齢のものは、細胞老化の状態にあり、細胞増殖関連遺伝子の発現が下がり、生体防御や免疫反応関連の遺伝子群が上昇していた。加齢に伴う間葉系細胞の機能変化により筋再生能が低下すると考えられた。骨格筋に存在する多能性幹細胞であるsidepopulation(SP)細胞を解析する過程で、CD31陰性CD45陰性SP細胞分画が1)骨格筋傷害時に活発に増殖する事、2)in vitroにて脂肪細胞、骨細胞への分化する事、(Uezumi et al.Biophys Res Commun,341:864-73,2006)3)ジストロフィン欠損マウス骨格筋に筋芽細胞と共移植するとその移植効率を著しく上げる事(Motohashi et al.,Am J Pathol,173:781-791,2008)を見いだした。その分子機構としてMMP-2等を分泌することで、移植した筋芽細胞の移動が促進されることも明らかになった。さらにマイクロアレイによるCD31陰性CD45陰性SP細胞の網羅的遺伝子発現解析により、マクロファージや筋芽細胞に比較して、CD31陰性CD45陰性SP細胞にはCD248という膜タンパク質が特異的に発現することを見出した。そこで、CD248遺伝子のプロモーター領域をクローニングし、その下流にsDTR(サル・ジフテリアトキシン受容体)-EGFPをつないだコンストラクションを作成し、トランスジェニックマウスを作出した。現在までにトランスジーンがゲノムに挿入されたF_0を数ライン得ることができた。これらのマウスは骨格筋再生過程でのCD31陰性CD45陰性SP細胞の動態を調べるのに有用であると期待される。また、ジフテリア毒素をマウスに投与することで、CD31陰性CD45陰性SP細胞を生体から除去し、その機能を調べることも可能になる。我々は、骨格筋組織中に存在するヘキスト色素を排出する能力が高いside population(SP)細胞の詳細な検討を行い、骨格筋SP細胞はヘテロな集団であり、その亜分画であるCD31陰性CD45陰性SP細胞は1)骨格筋傷害時に活発に増殖する事、2)in vitroにて脂肪細胞、骨細胞への分化する事、(Uezumi et al. Biochem Biophys Res Commun, 341 : 864-73, 2006)3)ジストロフィン欠損mdxマウス骨格筋に筋芽細胞と共移植すると移植効率を著しく上げる事(Motohashi et al., Am J Pathol, 173 : 781-791, 2008)を報告した。更に、CD31陰性CD45陰性SP細胞は、多くの細胞外マトリックスタンパク質や、サイトカイン、プロテアーゼを産生し、CD31陰性CD45陰性SP細胞による移植効率の促進には、MMP-2等を分泌し、細胞外マトリックスの再構築を促進し、筋芽細胞の移動を促進することが重要であることを明らかにした。網羅的遺伝子発現解析により、マクロファージや筋芽細胞に比較して、CD248(Endosialin ; TEM1)という膜タンパク質がCD31陰性CD45陰性SP細胞に特異的に発現することを見出した。そこで、CD248遺伝子の上流領域をクローニングし、その下流にsDTR(サル・ジフテリア毒素受容体)-EGFPをつないだコンストラクションを作成し、トランスジェニックマウスを作出しF_0を数ラインを得た。さらに野生型C57BL/6と交配してF1を得た。現在トランスジーンの発現を解析している。今後は、ジフテリア毒素をマウスに投与し、CD31陰性CD45陰性SP細胞を生体から除去し、その機能を調べる予定である。この骨格筋に存在する間葉系幹細胞の役割を調べることで筋の再生の制御機構が解明されれば、筋ジストロフィーなどの筋疾患への再生医療への応用が期待される。我々は骨格筋間葉系細胞であるCD31陰性CD45陰性sidepopulation(SP)細胞が、筋再生中活性化され、増殖し、筋再生を促進している事を明らかにし、更に網羅的遺伝子発現解析により、マクロファージや筋芽細胞に比較して、CD31陰性CD45陰性SP細胞にCD248(エンドシアリン)という膜タンパク質が特異的に発現することを見出した(Motohashi et al., 2008)。

CD248遺伝子のプロモーター領域にDTR(ジフテリア毒素受容体)-EGFPをつないだconstructを作成し、トランスジェニックマウスを作成したが、GFPの発現が見られなかった。constructに含まれる転写調節領域の長さが不十分であった可能性があるため、BACクローンを用いたconstructの作製を現在行っている。CD31陰性CD45陰性SP細胞の筋再生過程における動態をFAP抗体とペリオスチン抗体で組織化学的に調べたところ、筋再生が盛んな時期に骨格筋の間質に多く陽性細胞が認められ、筋再生が完了するとその数が減少していた。この骨格筋間質の細胞は、筋ジストロフィーなどの病的な筋では、骨格筋の線維化や脂肪化に関与していると考えられている。そこで、いろいろな週齢(6週、6ヶ月、14ヶ月)のジストロフィン欠損mdxマウスの骨格筋から細胞を調整し、増殖能を胎児線維芽細胞(MEF)と比較したところ、14ヶ月のものは、増殖能が低く、SA-β-gal陽性であった。次に14ヶ月齢mdxマウスの骨格筋から線維芽細胞様の細胞とMEFのRNAを調整し、アレイによって網羅的遺伝子解析を行った。Mdx細胞はFACSで分離したCD31陰性CD45陰性SP細胞と類似の遺伝子発現パターンを示したが、加えて細胞増殖に関与する遺伝子発現が下がり、生体防御や免疫反応に関与する遺伝子群が上昇していた。この細胞の機能低下により筋ジストロフィーの筋再生能が低下し、さらにこのような細胞が筋ジストロフィーの進行に伴う線維化や脂肪化に直接関与すると考えられた。
ハンドヘルド型検査ツールを用いた教員向けセキュリティ教育プログラムの開発

近年、不正アクセスや、ウィルス感染によって情報を流出させる事案が多数発生している。情報漏えいやウィルス感染は、PCに潜む脆弱性に対する知識の低さが招いている面もある。また、利用者のセキュリティに関する意識や知識が希薄なだけでなく、技術者が不足していることが一要因となっている。そのため、セキュリティの確保と人材の育成・教育が重要な課題である。本研究では、ハンドヘルド型のセキュリティ検査ツールを開発し、セキュリティ検査やメール・Webサイトのサイバー攻撃演習を実際に体験することにより、セキュリティに関する意識と知識を向上させることを目的とし、次の教材開発を行った。1.ハンドヘルド型セキュリティ検査ツールパケットキャプチャや脆弱性検査ツールなどをARMマイコンボード(Texas Instruments製)で動作させる。ボードに接続された小型のタッチパネルモニタでGUI操作することにより簡単にツールを起動し利用できる。ツールの中には、疑似的に攻撃を行うものもあるため、仮想環境でセキュリティ演習の行える学習環境が必要となった。2.セキュリティ学習環境1のハンドヘルド型セキュリティ検査ツールに、仮想的な学習環境が構築し、GUIから起動することによって、例えばWebからパスワードが漏洩する演習や標的型メール攻撃などの演習ができる。3.プログラミング学習教材セキュリティを理解するために、プログラムの働きについて学習する必要がある。そのため、ロボットを使って簡単にプログラムが学習できる教材を作成した。開発した教材を使用して、大学の技術職員を対象にセキュリティに関する研修を行った。研修後のアンケート調査の結果、おおむね良好な結果が出た。しかし、研修の前後でセキュリティの意識に対する調査ができていないため、セキュリティ意識の向上に効果があったか明確にはならなかった。今後、実践数を増やすとともに評価方法について検討する必要がある。
ラグランジュ関数に関する幾何学

接空間上の基本関数、つまりラグランジュ関数L(x,y)がyについて正斉次性をもたない場合に、いかに合理的にフィンスラータイプの接続を決定するかということを研究した。1991年に京都大学のジャーナルに「一般ラグランジュ関数の微分幾何学」という論文を発表したが、そこでの理論をさらに発展させた。同じ雑誌に「共形幾何学と射影幾何学における不変接続」という論文が掲載された。一方では、(α,β)計量に関する徳島大学の一條氏の論文があり、我々の研究と深く係わっていることがわかって、彼の研究について調べた。非線形接続をあらかじめ決めておいて、それを利用してフィンスラー接続を決定するという方法であって、我々の方法と同じようである。(α,β)計量の場合に、彼の示した非線形接続は共形的に不変になっており、共形幾何学の研究にとって好都合である。我々はこの方向でも研究をつづけるが、まだ、新しい結果を出すまではいたっていない。彼の論文を理解するところで終った。日本学工院のプロシーディングに、1992年に掲載された「3次元空間での平衡ベクトルポテンシャル」において、ポテンシャル論における平衡ポテンシャルに対して平衡ベクトルポテンシャルの概念を導入した。これは電気力学のコンデンサーに対してソレノイドを考察することによって生じる。2次元トーラス上にコイルを巻き、電流を流すと磁場が誘導される。電流の強さを一定としたとき、この電流によって誘導される磁場が平衡ベクトルポテンシャルである。さらに一般に、解析的に滑らかな閉曲面とそれによって囲まれた領域に対して平衡流密度とそれによって誘導される平衡ベクトルポテンシャルの概念を定義した。
関節柔軟性の規定因子の解明とセミテーラーメイド型肉離れ予防ストレッチング法の確立

関節可動域が乏しいと肉離れ受傷リスクが高まると言われており、スポーツの現場では運動前に肉離れ予防を目的としてストレッチングが行われている。しかしながら、科学的根拠が欠如しているため、肉離れ受傷を予防できていないのが実状である。本研究では、最先端イメージング技術である超音波剪断波エラストグラフィを用いることによって、一つ一つの筋のスティフネス(伸びにくさ)を直接定量化することによって、関節柔軟性の規定因子を解明した上で、筋スティフネスと肉離れ受傷との関連を明らかにする。さらに、その柔軟性規定因子に影響を及ぼすと考えられる性別や年齢、トレーニング状況、遺伝子多型などの要因についても検討を行い、それらの総合的知見に基づき、セミテーラーメイド型の肉離れ予防ストレッチング法を構築・効果検証・確立することを目指す。平成29年度は、以下に記す3つの知見を得た。(1)男性の足関節可動域の個人差は、筋スティフネスの個人差および筋伸張による痛み耐性の個人差によって生じるが、女性の足関節可動域の個人差は、筋スティフネスの個人差による影響は小さく、大部分が筋伸張による痛み耐性の個人差によって生じる。(2)足関節可動域は女性の方が広いが、これは主に筋スティフネスの違いによるものである。(3)筋スティフネスの個人差には、日常的なストレッチ運動の習慣など環境要因だけではなく、遺伝要因(αアクチニン3遺伝子やエストロゲン受容体遺伝子などの遺伝子多型)も関わっている。実験は計画通りに進み、学会発表および論文発表も順調に進んでいる。計画通り進める。一方で、新たな研究課題も明らかになってきたため、時間的余裕があれば研究計画以上の内容についても着手する。関節可動域が乏しいと肉離れ受傷リスクが高まるため、スポーツの現場では運動前に肉離れ予防を目的としてストレッチングが行われている。しかしながら、科学的根拠が欠如しているため、肉離れ受傷を予防できていない。本研究では、最先端イメージング技術を用い、個々の筋のスティフネス(伸びにくさ)を直接定量化し、関節柔軟性の規定因子を解明した上で、肉離れ受傷との関連を明らかにする。平成28年度は、以下に記す3つの実験を行った。実験1では、成人男性および成人女性の足関節・下腿三頭筋を対象に、関節可動域の規定因子の性差について検討した。その結果、男性の足関節背屈可動域の個人差は、筋スティフネスおよび筋の伸張耐性の違いにより生じるが、女性の背屈可動域は筋伸張耐性の違いにより生じることが明らかとなった。また、背屈可動域の性差は筋スティフネスの違いによって生じることが明らかとなった。実験2では、成人女性を対象に、性周期が筋スティフネスに及ぼす影響について検討した。その結果、排卵期、月経期、黄体期では血中エストロゲンおよびプロゲステロン濃度には差があるが、筋スティフネスに期による違いは認められなかった。実験3では、ハムストリングを対象に、筋横断面積と筋スティフネスの関連について検討を行った。その結果、筋スティフネスは筋横断面積と関連しないことが明らかとなった。実験はおおむね計画通り進み、学会発表も終え、現在複数の論文を投稿中(審査中)である。計画通り進める。一方、新たな研究課題も明らかになってきたため、時間的余裕があれば研究計画以上の内容についても着手する。計画通り進める。
雇用期間の有限性を考慮したマクロ動学モデルの構築と雇用変動の研究

日本では,正規雇用であるか非正規雇用であるかということや年齢階級に関わらず,雇用契約期間に定めのある雇用者が一定割合存在する.本研究では,観察される雇用期間に定めのある契約(FTC)を明示的に考慮したフレームワークを構築し,その制度が雇用変動に与える影響を分析している.FTCに注目した理論的な研究として,Matsue (AEL, 2017)がある.この研究では,FTCを明示的に考慮(一度採用された労働者は2期間雇用されると仮定)した部分均衡モデルを構築し,FTCの導入によって雇用変動が拡大するメカニズムを説明している.また,労働需要面だけでなく労働供給面の影響も考慮したMatsue (KUDP, 2017)においてもその性質が維持されることが示されている.このとき,雇用変動に関する分析において広く用いられる雇用の調整費用モデルとの比較を行いその性質の違いを明らかにしている.現在これらのモデルを応用した分析を行っている.Matsue(AEL, 2017)を発展させ,長期雇用者と短期雇用者を用いて生産を行う企業の動学的意思決定を分析している.これは,労働需要面の影響のみに注目した分析である.モデルでは,長期雇用者は2期間雇用され,短期雇用者は1期間雇用されると仮定する.このモデルを用いて,短期雇用者のシェアの拡大はどのようなメカニズムで雇用変動拡大をもたらすのかを理論的に分析した.このとき,比較静学による分析だけでなく,モデルのパラメータに値を与え,生産性ショックに対するモデルのふるまいをシミュレートした.ベースラインのモデルの構築とそのモデルを用いたシミュレーション分析を行い,研究会で報告することができた.現在は,その結果をまとめ,論文の執筆に取り組んでいる.現在取り組んでいる研究を労働供給面の影響も考慮した動学的一般均衡モデルへと発展させ,短期雇用者のシェア拡大はどのようなメカニズムで雇用変動拡大をもたらすのかを理論的に分析する.このとき,先行研究を参考にしながらモデルのパラメータに値を与え,生産性ショックに対するモデルのふるまいをシミュレートする.そして,短期雇用者のシェア拡大は,実証研究で示されるような,雇用変動の拡大をもたらすかを確かめる.日本では,正規雇用であるか非正規雇用であるかということや年齢階級に関わらず,雇用契約期間に定めのある雇用者が一定割合存在する.本研究では,観察される雇用期間に定めのある契約(FTC)を明示的に考慮したフレームワークを構築し,その制度が雇用変動に与える影響を分析している.FTCに注目した理論的な研究として,Matsue (AEL, 2017)がある.この研究では,FTCを明示的に考慮(一度採用された労働者は2期間雇用されると仮定)した部分均衡モデルを構築し,FTCの導入によって雇用変動が拡大するメカニズムを説明している.また,労働需要面だけでなく労働供給面の影響も考慮したMatsue (KUDP, 2017)においてもその性質が維持されることが示されている.このとき,雇用変動に関する分析において広く用いられる雇用の調整費用モデルとの比較を行いその性質の違いを明らかにしている.現在これらのモデルを応用した分析を行っている.Matsue(AEL, 2017)を発展させ,長期雇用者と短期雇用者を用いて生産を行う企業の動学的意思決定を分析している.これは,労働需要面の影響のみに注目した分析である.モデルでは,長期雇用者は2期間雇用され,短期雇用者は1期間雇用されると仮定する.このモデルを用いて,短期雇用者のシェアの拡大はどのようなメカニズムで雇用変動拡大をもたらすのかを理論的に分析した.このとき,比較静学による分析だけでなく,モデルのパラメータに値を与え,生産性ショックに対するモデルのふるまいをシミュレートした.ベースラインのモデルの構築とそのモデルを用いたシミュレーション分析を行い,研究会で報告することができた.現在は,その結果をまとめ,論文の執筆に取り組んでいる.現在取り組んでいる研究を労働供給面の影響も考慮した動学的一般均衡モデルへと発展させ,短期雇用者のシェア拡大はどのようなメカニズムで雇用変動拡大をもたらすのかを理論的に分析する.このとき,先行研究を参考にしながらモデルのパラメータに値を与え,生産性ショックに対するモデルのふるまいをシミュレートする.そして,短期雇用者のシェア拡大は,実証研究で示されるような,雇用変動の拡大をもたらすかを確かめる.学会や研究会への参加が当初予定したほどできなかった.学会や研究会への参加,英文校正,論文の投稿によって使用する.