hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
L-アスパラギナーゼアレルギーの病態解明と新規診断・治療法の開発

これらの結果より、L-ASPアレルギーはIgEを介した反応であり、L-ASPアレルギーのモデルマウスに対して抗IgE抗体が有効であることが明らかになったことから、L-ASPアレルギーのin vitro評価系の作製に成功した。初年度は、L-ASPアレルギーがIgEを介したI型アレルギー反応であるのかを解明し、抗IgE抗体の有効性を明らかにするために「L-ASPアレルギーのin vitro評価系」と「L-ASP特異的抗体検出チップ」の開発を計画していた。これまでに、L-ASPアレルギーのモデルマウスより採取した血清を用いて「L-ASPアレルギーのin vitro評価系」の開発に成功し、L-ASPアレルギーはIgEを介した反応であり、L-ASPアレルギーのモデルマウスに対して抗IgE抗体が有効であることが明らかになった。一方「L-ASP特異的抗体検出チップ」の開発に関しては、開発に向けた以下の知見は得ることが出来たが、申請時にチップ開発の内諾を得ていた応用酵素医学研究所の業務内容見直しの影響を受けて、開発が遅れているのが現状である。すなわち、これまでにL-ASPアレルギーのモデルマウスでは無感作マウスと比較して血清中総IgE量が増加するが、抗IgE抗体を投与したモデルマウスでは対象群以下にまで低下することをELISA法で確認した。また「L-ASPアレルギーのin vitro評価系」において、RBL-2H3細胞の活性化はIgEを介するL-ASP特異的な抗原抗体反応によって惹起されることから、L-ASPアレルギーのモデルマウスの血清中にL-ASP特異的IgEが含まれることが示唆された。今後、引き続き「L-ASP特異的抗体検出チップ」の開発に取り組むとともに、並行してELISA法を応用したL-ASP特異的IgEの定量系の開発に取り組む計画である。L -アスパラギナーゼ(L-ASP)は、小児急性リンパ性白血(ALL)の第一選択薬であるが、高頻度でアレルギー反応を生じるため治療中止を余儀なくされ、ALLの治療完遂が困難となる。ALL治療においてL-ASPアレルギー発症が重要な課題であるにも関わらず、L-ASPアレルギーの有効な予防・治療方法はなく、L-ASPアレルギーの特徴も解明されていない。本研究は、患者への負担を最小限に出来る微量血清を用いた「L-ASPアレルギーのin vitro評価系」と「L-ASP特異的抗体検出チップ」を開発し、L-ASPアレルギーを迅速かつ高感度に診断する方法を構築する。さらに、L-ASPアレルギーに対するIgE中和抗体の有用性を明らかにする。これらを通じて、L-ASPアレルギーの予見と克服を可能にし、白血病治療に貢献することが本研究の目的である。今年度は、L-ASPアレルギーのモデルマウスの血清を用いて、L-ASPに対する中和抗体の影響を検討した。L-ASPアレルギーのモデルマウスの血清は、前年度よりもさらに臨床に近い条件で動物を感作して作製した。L-ASPに対する中和抗体の影響は、前年度に開発した「L-ASPアレルギーのin vitro評価系」を用いて検討した。
岩盤損傷領域評価システムの高精度化に関する研究

超弾性合金をバネ材として利用することにより、回転打撃方式で穿孔された横孔や斜孔にも容易に挿入・固定できる弾性波検層プローブを開発した。特に、従来型の超弾性合金のバネ特性に比して変形性能を大幅に改良した超弾性バネを開発した。そのため、測定孔へのプローブの挿入・移動という単純な作業のみでセンサーを確実に固定することが可能になった。結果として、測定作業が極めて簡便になり、測定は作業者の測定技能や習熟度に依存せず高精度の測定結果が得られるシステムを開発することができた。測定機器の開発・改良と併せて、これまで弾性波検層調査が適用されなかった分野に対して、原位置計測による岩盤調査を行った。適用対象はトンネルと岩盤斜面とした。トンネルでは、第2東名高速道路トンネル調査で大断面(200m^2)掘削時の岩盤状態評価、スムースブラスティングを行った硬岩トンネルの岩盤損傷状態評価、軟岩トンネル掘進に伴う岩盤緩みの経時変化評価、地下発電所掘削に伴う支保効果の評価などを目的として調査を行った。また、岩盤斜面に対しては、地すべり地区の後背部にある斜面の挙動調査、崩壊斜面に存在する二次亀裂調査、石灰石鉱山における掘削発破による岩盤損傷状態調査、同じく石灰石鉱山の永久残壁における損傷・緩み状態などを調査した。永久残壁の損傷状態はこれまで本格的に調査されることがなかったために、これらの調査で予想以上に損傷を受けている場合があることが判明し、この結果を受けて今後の対策を考え直す契機となった。以上のように、多様な目的に対して弾性波検層法を適用することが有用であることを明らかにした。これらの結果の一部を、発破による岩盤損傷状態評価については火薬学会誌(2001.Vol.62,No.6)、トンネル掘進に伴う岩盤緩み評価については国際会議(IS-KYOTO,2001.Vol.1)、制御発破に伴うトンネル周囲岩盤の損傷状態評価についてはFRAGBLAST誌(1999.Vol.3,No.1)と国際会議2編(GEOENG2000,2000、9^<th>ISRM Congress,1999)などにおいてそれぞれ発表している。また、当該バネ材を弾性波検層以外の調査目的に利用することも有用である。そこで、その応用の一つとして動的応答変位を高精度に測定する試みを行い、検討結果を国際会議(EUROCK2001,2001)に発表した。岩盤損傷領域評価システムの高精度化を図るうえで、その適用性を評価することは重要である。本システムは本来トンネル掘削における周囲岩盤の損傷程度を評価しながら最適掘削を行うことを目的として開発された。しかし、弾性波検層が簡便に実施できることはトンネルの施工管理以外の場面でも、適用が可能であることは自明であるので、トンネル以外の岩盤調査にも適用することを念頭において本年度の研究を行った。まず、トンネル掘進時の周囲岩盤挙動を調査する目的で本システムを使って原位置弾性波検層を実施した。

下半掘削の影響で周囲岩盤のP波速度の低下が促されるなど、岩盤掘削の影響がP波速度変化として鋭敏に反映されることを明らかにした。この測定は実工事を行いながらの作業であり、測定時間に制約を受けながらも短時間で所要の測定を完了した。実用的にも簡便な作業で精度の高い結果を得ることができることを示した。この成果は平成12年資源素材学会春季講演会およびトンネルシンポジウムin九州において口頭発表した。つぎに、岩盤斜面の安定性評価に適用する試みを行った。石灰石鉱山では掘削後の残壁の安全管理がこれからの大きな課題となってきている。プレスプリッティング発破を行うことにより残壁表面岩盤を平滑に、かつ損傷を抑制しながら掘削することが一般に行われているが、残壁内部の状態を確認することは稀である。そこで、3ヶ所の石灰石鉱山で残壁岩盤に対する弾性波検層調査を実施した。残壁表面から最大15mの深度まで発破掘削の影響で損傷を受けている領域、すなわち、P波速度の低下領域が存在することが判明した。従来、残壁にはこのような領域は存在しない前提で安定解析を実施してきているので、さらに大斜面化が進むことを考慮すると残壁表面の損傷状態を配慮した安定化策を講じる必要が望まれる。この成果は第21回西日本岩盤工学シンポジウムと土木学会全国大会において口頭で発表した。上記2つの成果をまとめて、土木学会西部支部平成12年度技術発表会に口頭発表するとともに、オーストラリア(メルボルン)で開催された国際会議で発表した。超弾性合金をバネ材として利用することにより、回転打撃方式で穿孔された横孔や斜孔にも容易に挿入・固定できる弾性波検層プローブを開発した。特に、従来型の超弾性合金のバネ特性に比して変形性能を大幅に改良した超弾性バネを開発した。そのため、測定孔へのプローブの挿入・移動という単純な作業のみでセンサーを確実に固定することが可能になった。結果として、測定作業が極めて簡便になり、測定は作業者の測定技能や習熟度に依存せず高精度の測定結果が得られるシステムを開発することができた。測定機器の開発・改良と併せて、これまで弾性波検層調査が適用されなかった分野に対して、原位置計測による岩盤調査を行った。適用対象はトンネルと岩盤斜面とした。トンネルでは、第2東名高速道路トンネル調査で大断面(200m^2)掘削時の岩盤状態評価、スムースブラスティングを行った硬岩トンネルの岩盤損傷状態評価、軟岩トンネル掘進に伴う岩盤緩みの経時変化評価、地下発電所掘削に伴う支保効果の評価などを目的として調査を行った。また、岩盤斜面に対しては、地すべり地区の後背部にある斜面の挙動調査、崩壊斜面に存在する二次亀裂調査、石灰石鉱山における掘削発破による岩盤損傷状態調査、同じく石灰石鉱山の永久残壁における損傷・緩み状態などを調査した。永久残壁の損傷状態はこれまで本格的に調査されることがなかったために、これらの調査で予想以上に損傷を受けている場合があることが判明し、この結果を受けて今後の対策を考え直す契機となった。以上のように、多様な目的に対して弾性波検層法を適用することが有用であることを明らかにした。
家族を介護し、看取った死別経験者の心理変容プロセスに関する縦断的研究

本研究は家族を介護し、家族を亡くされた死別経験者の心理変容プロセスを縦断的に解明することが目的である。前回調査時点(2004・2005年)と2017・2018年現時点での看取りのケアと死別経験の捉え方に相違があるのかどうかを明らかにした。その結果、前回調査時、死別経験を意味あるものと捉えていた者については、現在でもその死別を意味あるものとして捉えており、生の延長線上として死別を捉えていた者については、現在でも同様に捉えていた。ただし、悲嘆の中にあった者については、時間の経過と共に、死別を意味あるものとして捉えるようになったという変化が認められた。どのような経験、意味づけであっても、大切な方との死別後、日常を営むということが死別経験後のレジリエンスなのではないかと推察された。前回の調査時から10年以上が経過しており、身近な対象者との死別経験も増え、調査協力者自身も年齢を重ね、死をより身近に感じるようになったと語る者が多かった。そして、前回調査時には理解しようとしても理解し辛かった死別相手の死に対する思いがどのようなものであったのか、心身共に衰えるということがどういうことなのか、といった思いを重ねることができるようになったとの語りも多く得られた。死に対する不安・恐怖については、十分生き切ったと思うこともある反面、やはり死ぬというのは怖いと思うこともあるといったアンヴィバレントな感情が日常を行きつ戻りつしているという結果が得られた。本研究は、家族を介護し、家族を亡くされた死別経験者の心理変容プロセスを縦断的に解明することが目的である。初年度にあたる平成27年度は、以下の2つを検討した。まず理論的検討では、ケアすること、死別経験後の心の変容に関する研究について、2010年以降の国内外の研究動向を調査した。2009年までの研究と比較すると、死別経験後の心の変容については、肯定的変化、否定的変化という二分法ではなく、肯定的変化も否定的変化も起こることが実証的に示されるようになっていた。またレジリエンスの視点からの研究が増加していることが明らかになった。次に、平成16年・17年に実施した身近な他者との死別を経験された方の面接調査データを複線径路・等至性モデル(Trajectory Equifinality Modeling;以下、TEM)により再分析した。再分析した理由として、前回の分析においては、死別経験後、どのような変化が起こったのかという変化の内容は明らかになったが、どのようなプロセスを経るのかについては分析できていなかったからである。TEMを使用することにより、プロセスを描くことができるため、TEMを用いて、データを再分析した。その結果、身近な他者を介護し、亡くすという経験をした後、死別経験を辛いものとして認識し、落ち込みが認められた場合に肯定的な変化が認められており、死別経験を日常の一部と認識していた場合には、肯定的変化も否定的変化も認められないことが明らかになった。産前産後休暇によって今年度3カ月の休暇を取得したため、面接の第1回目が実施できておらず、予定よりやや遅れている。本研究は家族を介護し、家族を亡くされた方の心理変容プロセスを縦断的に解明することが目的である。2年目にあたる平成28年度はこれまでの面接データをレジリエンスの視点から再分析し、新たな面接調査に着手した。その詳細は以下である。まず昨年度、理論的検討を行ったが、その結果、死別経験後の心理変容の現代的キーワードとして、レジリエンスの視点が明らかになったため、平成28年度は、その視点から面接データを再分析し、死生心理学をテーマにしたシンポジウムで発表を行った。分析結果から、死別経験は人生を揺るがすような辛く悲しい出来事であることは事実であるが、喪失直後であってもレジリエンスを発揮する人は少なくないということが明らかになった。従来の研究にもあるように、大切な人が亡くなって圧倒される人も存在し、亡くなり方によっても、その後の心理変容に違いはあるだろう。そのことは十分に認めた上で、今回の分析結果から、死別経験後、なお生きていくということは、死別を疾風怒濤の出来事ととしてだけとらえるのは不十分であることが示唆された。また肯定的変化に着目するだけでは不十分であり、死別経験を人生の一部としてとらえ直すことの必要性も示された。次に縦断研究として、前回10年前に面接調査に協力していただいた方を対象に、平成27年度に開始予定であった面接調査に着手した。このデータの詳細な分析については、平成29年度に実施予定であるが、10年という時間を経て、死別への思いの変化や自身の死についての深まり等の変化が認められた。平成27年度から平成28年度にかけて産前産後休暇を取得したため、当初の予定よりもやや遅れている。また面接協力者の体調等の問題もあり、当初の予定よりも遅れている。3年目にあたる平成29年度は、平成28年度に続き、これまでの面接データをレジリエンスの視点から再分析した。以前に分析を行った際は、1死別に対する積極的関与、2死別に対する主体的位置づけの2つの視点から、死別経験後の心理変容を分類した。面接を行った際、死別に対して主体的位置づけが認められなかったとした調査協力者であっても、真摯に看取りと死別の経験について語り、適応的に日常を生きていた。

しかし、上記の2視点からデータを分析すると、死別経験を自己を成長させる契機であったと主体的に位置づけていないという結果になったが、分析結果と面接で得た感覚と語りを十分に表現できていないように感じた。そこで再分析を行ったわけであるが、死別経験後の心理変容の内容については、前回の結果(渡邉・岡本,2006)と同様の結果が得られたが、類型化については、死別経験後、主体的位置づけが認められなくても、環境の変化に柔軟に適応し、喪失を語れること自体が死別後のレジリエンスであるということが明らかになった。また再分析を行う中で、研究者自身の「問い」の在り方についても、リフレクションする重要性も明らかになった。平成27年度から平成28年度にかけて産前産後休暇を取得したため、現在もなお、当初の計画よりやや遅れている。また面接協力者の体調等の問題もあり、当初の予定よりも遅れている。本研究は家族を介護し、家族を亡くされた死別経験者の心理変容プロセスを縦断的に解明することが目的である。前回調査時点(2004・2005年)と2017・2018年現時点での看取りのケアと死別経験の捉え方に相違があるのかどうかを明らかにした。その結果、前回調査時、死別経験を意味あるものと捉えていた者については、現在でもその死別を意味あるものとして捉えており、生の延長線上として死別を捉えていた者については、現在でも同様に捉えていた。ただし、悲嘆の中にあった者については、時間の経過と共に、死別を意味あるものとして捉えるようになったという変化が認められた。どのような経験、意味づけであっても、大切な方との死別後、日常を営むということが死別経験後のレジリエンスなのではないかと推察された。前回の調査時から10年以上が経過しており、身近な対象者との死別経験も増え、調査協力者自身も年齢を重ね、死をより身近に感じるようになったと語る者が多かった。そして、前回調査時には理解しようとしても理解し辛かった死別相手の死に対する思いがどのようなものであったのか、心身共に衰えるということがどういうことなのか、といった思いを重ねることができるようになったとの語りも多く得られた。死に対する不安・恐怖については、十分生き切ったと思うこともある反面、やはり死ぬというのは怖いと思うこともあるといったアンヴィバレントな感情が日常を行きつ戻りつしているという結果が得られた。平成27年度の進捗状況は遅れているため、平成28年度は平成27年度に行う予定であった第1回目の面接を早期に実施予定である。平成28年度は平成27年度にできなかった面接調査に着手をしたが、その分析を早急に行う予定である。また死生心理学研究会の幹事になったため、その場でも積極的に研究成果の公表を行う予定である。縦断的な心理変容を明らかにするため、面接調査・分析を早急に行う予定である。平成30年度は本課題の最終年度にあたるため、これまでの研究結果をまとめ、積極的に結果公表を行う予定である。産前産後休暇を3か月間取得していたため、研究計画が当初の予定より遅れてしまい、面接が実施できなかった。そのため、次年度使用額が生じた。平成27年度から平成28年度にかけて産前産後休暇を取得していたことにより、研究計画が予定よりも遅れている。そのため、面接調査や学会参加等で使用予定だった旅費や謝金を使用することができなかった。次年度使用額が生じた理由は以下の通りである。
レーザを使ったガラス基板上への電気回路の直接描画

近年,SOI(Silicon on Insulator)やTFT(Thin film transistor)液晶ディスプレイ等の発達に伴い,絶縁体上に金属膜を形成する研究が盛んに行われている.金属膜形成法には多くの手法があるが,レーザ光を利用し,マスクレスで選択的に金属膜を形成する方法が多く研究されている.本研究は,ガラスの高い透過性を利用し,ガラス側からレーザ光を照射,走査することで線状に金属粉末,金属箔を結合させ,従来の電気回路用プリント基板の代わりになるような電気回路基板の作製を目的とする.金属粉末には電気回路に応用することから主に銅を用い,他に融点の大きく異なるニッケル,アルミ,錫また金属箔は銅,アルミニウムをを用いた.基板には熱特性の大きく異なる3種類のガラス(ソーダガラス,パイレックスガラス,石英ガラス)を用いた.その結果以下のことを明らかにした.1.金属粉末を用いた場合.アルミニウム,銅,ニッケルをソーダガラス,パイレックスガラス,石英ガラス上に結合させることができる.アルミニウム,銅粉末では電気伝導性が認められるが場合があり,その値はそれぞれ0.017Ω/mm-0.64Ω/mm, 0.0014Ω/mm-0.2Ω/mmであった.結合力を測定したところ銅とソーダガラスの場合では照射条件により3N/mm^2以上の付着力があった.2.金属箔を用いた場合.銅箔をソーダガラス,パイレックスガラス上に付着できた.しかし,アルミニウム箔は付着できなかった,これは,アルミニウム箔の反射率が高いためと考えられる.以上のことより,金属粉末,金属箔をガラス上に付着させることが出来ることを明らかにし,付着力も実用上十分であることを明らかにした.また,簡単な回路を試作し,プリント基板の代わりとして使用できることを示した.近年,SOI(Silicon on Insulator)やTFT(Thin film transistor)液晶ディスプレイ等の発達に伴い,絶縁体上に金属膜を形成する研究が盛んに行われている.金属膜形成法には多くの手法があるが,レーザ光を利用し,マスクレスで選択的に金属膜を形成する方法が多く研究されている.本研究は,ガラスの高い透過性を利用し,ガラス側からレーザ光を照射,走査することで線状に金属粉末を結合させ,従来の電気回路用プリント基板の代わりになるような電気回路基板の作製を目的とする.これにより,プリント基板のようなエッチング処理が不要にできる.金属粉末には電気回路に応用することから主に銅を用い,他に融点の大きく異なるニッケル,アルミ,錫を用いる.基板には熱特性の大きく異なる3種類のガラス(ソーダガラス,パイレックスガラス,石英ガラス)を用いた.その結果以下のことを明らかにした.(1)アルミニウム,銅,ニッケルをソーダガラス,パイレックスガラス,石英ガラス上に結合させることができる.(2)アルミニウム,銅粉末では電気伝導性が認められるが場合があり,その値はそれぞれ0.017Ω/mm-0.64Ω/mm,0.0014Ω/mm-0.2Ω/mmであった.(3)結合力を測定したところ銅とソーダガラスの場合では照射条件により3N/mm^2以上の付着力があった.以上のことより,金属粉末をガラス上に堆積出来ることを明らかにし,付着力も実用上十分であることを明らかにした.今後,研究を進めることにより実用的な電気回路作成法を実現できると考えている.近年,SOI(Silicon on Insulator)やTFT(Thin film transistor)液晶ディスプレイ等の発達に伴い,絶縁体上に金属膜を形成する研究が盛んに行われている.金属膜形成法には多くの手法があるが,レーザ光を利用し,マスクレスで選択的に金属膜を形成する方法が多く研究されている.本研究は,ガラスの高い透過性を利用し,ガラス側からレーザ光を照射,走査することで線状に金属粉末,金属箔を結合させ,従来の電気回路用プリント基板の代わりになるような電気回路基板の作製を目的とする.金属粉末には電気回路に応用することから主に銅を用い,他に融点の大きく異なるニッケル,アルミ,錫また金属箔は銅,アルミニウムをを用いた.基板には熱特性の大きく異なる3種類のガラス(ソーダガラス,パイレックスガラス,石英ガラス)を用いた.その結果以下のことを明らかにした.1.金属粉末を用いた場合.アルミニウム,銅,ニッケルをソーダガラス,パイレックスガラス,石英ガラス上に結合させることができる.アルミニウム,銅粉末では電気伝導性が認められるが場合があり,その値はそれぞれ0.017Ω/mm-0.64Ω/mm, 0.0014Ω/mm-0.2Ω/mmであった.結合力を測定したところ銅とソーダガラスの場合では照射条件により3N/mm^2以上の付着力があった.2.金属箔を用いた場合.銅箔をソーダガラス,パイレックスガラス上に付着できた.しかし,アルミニウム箔は付着できなかった,これは,アルミニウム箔の反射率が高いためと考えられる.以上のことより,金属粉末,金属箔をガラス上に付着させることが出来ることを明らかにし,付着力も実用上十分であることを明らかにした.また,簡単な回路を試作し,プリント基板の代わりとして使用できることを示した.
腎透析がん患者におけるＳＮ－３８の排泄遅延のメカニズム解明・最適透析法設計

本申請研究では,(1)肝消失型であるSN-38のOATP1B1によるヒト肝細胞への取り込み活性を,尿毒素が直接的に阻害すること,(2)尿毒症血漿中に含まれる物質がOATP1B1および1B3の発現を低下することを明らかにした.これらの機序は少なくとも部分的には,透析を要するほど腎機能の低下したがん患者におけるSN-38の排泄の遅延の原因であると考えられる.これらの知見は,「肝消失型薬物であれば腎障害患者に比較的安全である」とする従来の常識が,イリノテカン塩酸塩には当てはまらないことを示す.(1)ヒト培養肝細胞におけるSN-38の取り込みおよび尿毒症物質による阻害:ヒト培養肝細胞へのSN-38の取り込みを速度論的に解明した.SN-38の取り込みには飽和が認められた.OATP1B1およびOATP1B3の阻害薬を用いた検討により,SN-38の肝取り込みには主としてOATP1B1が関与することを明らかにした.HEK293に発現したOATP1B1,OATP1B3およびOATP2B1を用いた研究でも肝細胞と同様な結果が得られた.HEK293に発現したOATP1B1によるSN-38の取り込みに対する阻害効果が最大であった尿毒症物質CMPFが,ヒト肝細胞におけるSN-38の飽和的な取り込みを阻害することを速度論的に明らかにした.(2)尿毒症血漿によるOATP1B1およびOATP1B3 mRNAの発現低下:推算糸球体濾過量(eGFR)が15 mL/min未満の極めて腎機能の低下した患者,およびeGFR >60 mL/minの正常腎の患者より血漿を得た.接着型のヒト培養肝細胞にこれらの血漿を添加して培養したところ,尿毒症血漿の添加によりOATP1B1およびOATP1B3 mRNAの発現がコントロール血漿の場合と比較して有意に低下することを明らかにした.(3)イリノテカンを投与した腎不全患者におけるSN-38の遊離型濃度の上昇:著しく腎機能の低下した患者における,塩酸イリノテカンの投与1時間後の遊離型SN-38の割合は,健常腎の患者と比較して2.6倍も高いことを見いだした.Ex vivo研究において,腎機能低下および正常腎の患者より採取した血漿にSN-38を添加し,その蛋白結合率を測定した.その結果,腎機能の低下した患者における蛋白結合率は,健常腎の患者と比較して2-3倍低いことを検証することに成功した.本申請研究では,肝代謝型の塩酸イリノテカン,特に活性代謝物であるSN-38の排泄が,顕著な腎機能の低下により著しく遅延するメカニズムの解明を試みた.平成24年度までに,ヒト培養肝細胞によるSN-38の取り込みには飽和が認められ,担体輸送が関与することを見いだした.SN-38の肝取り込みには主としてOATP1B1が関与することを明らかにした.尿毒症物質CMPFが,ヒト肝細胞におけるSN-38の飽和的な取り込みを阻害することを明らかにした.尿毒症血漿の添加によりOATP1B1およびOATP1B3 mRNAの発現がコントロール血漿の場合と比較して有意に低下することを明らかにした.著しく腎機能の低下した患者に,塩酸イリノテカンを投与した場合の遊離型SN-38の割合は,健常腎の患者と比較して2.6倍も高くなることを見いだした.本年度は,腎機能の極めて低下したがん患者におけるSN-38の蛋白結合率の低下を検証するために,推算糸球体濾過量(eGFR) >60,30-60,15-30または<15 mL/minの患者の血液を10-12検体ずつを用いたex vivo研究を行った.腎機能の低下に伴い,SN-38の遊離型濃度が有意に上昇することを見いだした.現在,SN-38の蛋白結合を阻害する尿毒症物質を探索しており,インドキシル硫酸や馬尿酸が候補化合物として見いだされた.これらの研究は,今後新規の基盤研究(C)(26460205)にて継続していく.以上,腎機能の低下したがん患者におけるSN-38の排泄が,遅延するメカニズムの一端を解明した.また,当初の研究計画にはなかったが,著しく腎機能の低下した患者においては,遊離型SN-38が有意に上昇することを見いだした.腎機能の低下した患者においては,これらのメカニズムにより好中球減少が遷延し,次投与の開始が遅延したと考えられた.本申請研究では,(1)肝消失型であるSN-38のOATP1B1によるヒト肝細胞への取り込み活性を,尿毒素が直接的に阻害すること,(2)尿毒症血漿中に含まれる物質がOATP1B1および1B3の発現を低下することを明らかにした.これらの機序は少なくとも部分的には,透析を要するほど腎機能の低下したがん患者におけるSN-38の排泄の遅延の原因であると考えられる.これらの知見は,「肝消失型薬物であれば腎障害患者に比較的安全である」とする従来の常識が,イリノテカン塩酸塩には当てはまらないことを示す.1尿毒症物質によるUGT1A1活性の阻害腎不全時に血中に蓄積する尿毒症物質,インドキシル硫酸(IS),3-carboxy-4-methyl-5-propyl-2-furanpropionate(CMPF),インドール酢酸(IA),馬尿酸(HA)による,UGT1A1により触媒されるSN-38の抱合活性の阻害を検討した.尿毒症における最大血中濃度

CMPF 400 μM,IS 800 μM,IA 50 μMおよびHA 2 mMを添加した場合のUGT1A1の残存活性は,IS 47.4%,CMPF 81.5%,IA 86.4%およびHA 92.4%であり,ISの阻害効果が最大であった.1 μM SN-38の代謝に対するISによる阻害のIC50は800 μMであった.3名の腎不全患者にイリノテカンを投与した時のSN-38のCmaxは約0.1 μM,ISの血漿中濃度は85 μMであり,これらの患者ではUGT1A1によるSN-38の抱合活性が約50%阻害されると考えられた.2尿毒症物質によるトランスポーター活性の阻害尿毒症物質が,SN-38の肝への取り込みに関与するOATP1B1を阻害するか否かを検討した.HEK293に発現したOATP1B1によりSN-38は取り込まれ,その取り込みは濃度依存的に飽和した(Km 5.3 μM).OATP1B1によるSN-38の取り込みはCMPF,ISおよびHAにより阻害された.阻害効果はCMPFが最大であった(IC50 163 μM).ヒト初代凍結肝細胞を用いた実験においてもCMPFによるSN-38の取り込みの部分的な阻害が認められた.3名の腎不全患者におけるCMPFの血中濃度は約75 μMであり,腎不全患者におけるCMPFの上昇は,これらの患者での特異なSN-38の体内動態の部分的な要因であると考えられた.今年度の計画に従って,ヒト肝細胞によるSN-38の取り込み機構を明らかにし,尿毒症物質による取り込みの阻害を速度論的に結論づけた.また,塩酸イリノテカンを投与した腎不全患者におけるSN-38の遊離型濃度は,健常腎の患者と比較して有意に高いことを世界に先駆けて明らかにした.さらに腎不全患者および健常腎の患者より採取した血漿を用いたex vivoの研究により,イリノテカンを投与した患者における蛋白結合率が低下する現象を検証することができた.以上,肝消失型であるSN-38の排泄が,顕著な腎機能の低下により遅延するメカニズム,ならびにこれらの患者における好中球減少の発症および遷延のメカニズムの解明に向け確実に前進した.尿毒症物質によるUGT1A1の酵素活性の阻害についてはほぼ結論が得られた.また,尿毒症物質によるトランスポーター活性の阻害についてもほぼ結論が得られ,さらに当初は予定していなかったヒト凍結初代培養肝細胞を用いた研究も実施して,HEK細胞を用いた場合と同様の結果が得られた.また当初は計画していなかった,イリノテカンを投与した腎不全患者におけるSN-38の遊離型濃度の検討も開始した.(1)OATP1B1およびOATP1B3の発現と腎機能に関する研究:SN-38の肝取り込みに関与するOATP1B1およびOATP1B3の発現と,腎機能の関係を検討する.既に,正常な腎機能(eGFR)>60mL/min),eGFR 30-60 mL/min,eGFR 15-30 mL/minおよび重篤な腎機能障害(eGFR <15 mL/min)の患者の血液を10検体ずつ得た.1)ヒト培養肝細胞を様々な腎機能レベルの血漿に暴露した後に,OATP1B1およびOATP1B3 mRNAの発現レベルをRT-PCRを用いて解析する.2)ヒト肝細胞を様々な尿毒症物質に暴露した後にOATP1B1およびOATP1B3 mRNAの発現レベルをRT-PCRを用いて解析する.発現低下を示す尿毒素については,SN-38取り込み活性に及ぼす影響を見る.(2)SN-38の蛋白結合と腎機能に関する研究:腎機能の極めて低下したがん患者におけるSN-38の蛋白結合率の低下のメカニズムを解明するために,まずは腎機能低下
矯正治療による歯の移動時の疼痛に対する末梢と中枢からのアプローチ

矯正治療時の疼痛緩和として歯科用レーザー照射が注目されている。そこで動物モデルを用いて検討した。1)上顎門歯と右側上顎第一臼歯(M1)間に矯正力の負荷直後に右側M1領域にCO2レーザーと半導体レーザーの照射(CO2:0.5 W;距離20 cm;時間30 s,半導体:0.5 W;距離3.2 cm;時間30 s)を行い(PI-D群)、1・3・7日後に、再度気管挿管によるイソフルラン全身麻酔下で心電図、筋電図(顎二腹筋)採取ワイヤーならびに両側M1部歯肉に電気刺激用電極を留置した。M1部に電流値を徐々に上昇させながら連続電気刺激(0.2 Hz)を加え、3/5回以上の頻度、かつ、安定したlatency(刺激後から筋活動発現までの時間)で顎二腹筋活動を誘発する刺激強度を開口反射誘発閾値(TH)とした。2)矯正力負荷1日後に、1)と同様に全身麻酔下で筋電図採取ワイヤーと電気刺激用電極を留置し、開口反射活性を評価後、右側M1部にのみCO2レーザー照射(CO2:0.5 W;距離20 cm;時間15 s,30 s,600 s、半導体:0.5 W;距離3.2 cm;時間30 s,600 s)を行い,開口反射活性を30分間隔で60分間測定した(D1群)。なお,動物個体間のTHの差を均等化するためTH比(右側のTH /左側のTH (%))を算出し評価に用いた。D1群における矯正力負荷は、TH比を有意に減少させた(P < 0.05)。D1群では,CO2レーザー照射(30および600秒)後、TH比は有意に上昇した(P < 0.05)。半導体レーザー照射(30および600秒)は、TH比を変化させなかった.PI-D群では、いずれのレーザー照射も1日後のTH比を有意に上昇させた(P < 0.05)。更にCO2レーザーによりTH比の有意な上昇が,3日後まで続いた(P < 0.05)。CO2レーザーと半導体レーザー間は、疼痛制御において差があった。しかしながらこの効果の差につながるメカニズム解明を明らかにすることができず、現状では現象をとらえただけと言える。今後、この差やそのメカニズムを明らかにすることで,矯正治療時の疼痛緩和機序を解明することが必要と考えている。本研究では、ラットを用いた動物モデルで検討を行っている。現在、この動物モデルの歯周組織からタンパク抽出やRNA抽出を行っている。矯正力を負荷しレーザー照射側と非照射側のタンパクやmRNAの発現を比較して、疼痛に関連する因子の発現差の検討を開始した。実験方法としては、ウエスタンブロッテイング、イムノアレー、ELISA法、Real-time PCR法を並行して行っている。このような検討により、局所で矯正力の負荷により誘導される疼痛関連因子や、レーザー照射によって誘導される疼痛抑制因子の発現が明らかにできると期待している。疼痛を惹起させる因子や分子、そのその相互作用を明らかにすることが必要と考えている。具体的には、まず末梢の歯根膜や歯周組織内において疼痛に伴って変化する因子や分子を同定し、これらに対するアンタゴニストやインヒビターによる抑制効果を検討する。同時に上記に記したように、D1群では、CO2レーザー照射(30および600秒)後,TH比は有意に上昇した(P < 0.05)。これに対して、半導体レーザー照射(30および600秒)は、TH比を変化させなかった。この点に関して、昨年度同様に動物モデルの歯周組織からタンパク抽出やRNA抽出後、ウエスタンブロッテイング、イムノアレー、ELISA法、Real-time PCR法などを行い検討する計画である。このような検討により、これまで注目されることが多くなかったO2レーザーと半導体レーザー照射の生物学的効果の差が明らかになることが期待される。さらにこれらのレーザーにおける照射時間の有効性が分子レベルで明らかになることが期待される。

なお,動物個体間のTHの差を均等化するためTH比(右側のTH /左側のTH (%))を算出し評価に用いた。D1群における矯正力負荷は、TH比を有意に減少させた(P < 0.05)。D1群では,CO2レーザー照射(30および600秒)後、TH比は有意に上昇した(P < 0.05)。半導体レーザー照射(30および600秒)は、TH比を変化させなかった.PI-D群では、いずれのレーザー照射も1日後のTH比を有意に上昇させた(P < 0.05)。更にCO2レーザーによりTH比の有意な上昇が,3日後まで続いた(P < 0.05)。CO2レーザーと半導体レーザー間は、疼痛制御において差があった。しかしながらこの効果の差につながるメカニズム解明を明らかにすることができず、現状では現象をとらえただけと言える。今後、この差やそのメカニズムを明らかにすることで,矯正治療時の疼痛緩和機序を解明することが必要と考えている。本研究では、ラットを用いた動物モデルで検討を行っている。現在、この動物モデルの歯周組織からタンパク抽出やRNA抽出を行っている。矯正力を負荷しレーザー照射側と非照射側のタンパクやmRNAの発現を比較して、疼痛に関連する因子の発現差の検討を開始した。実験方法としては、ウエスタンブロッテイング、イムノアレー、ELISA法、Real-time PCR法を並行して行っている。このような検討により、局所で矯正力の負荷により誘導される疼痛関連因子や、レーザー照射によって誘導される疼痛抑制因子の発現が明らかにできると期待している。疼痛を惹起させる因子や分子、そのその相互作用を明らかにすることが必要と考えている。具体的には、まず末梢の歯根膜や歯周組織内において疼痛に伴って変化する因子や分子を同定し、これらに対するアンタゴニストやインヒビターによる抑制効果を検討する。同時に上記に記したように、D1群では、CO2レーザー照射(30および600秒)後,TH比は有意に上昇した(P < 0.05)。これに対して、半導体レーザー照射(30および600秒)は、TH比を変化させなかった。この点に関して、昨年度同様に動物モデルの歯周組織からタンパク抽出やRNA抽出後、ウエスタンブロッテイング、イムノアレー、ELISA法、Real-time PCR法などを行い検討する計画である。このような検討により、これまで注目されることが多くなかったO2レーザーと半導体レーザー照射の生物学的効果の差が明らかになることが期待される。さらにこれらのレーザーにおける照射時間の有効性が分子レベルで明らかになることが期待される。現在行っている動物実験を用いたモデルの歯周組織からのタンパク抽出やRNA抽出と、矯正力を負荷しレーザー照射側と非照射側のタンパクやmRNAの発現を比較する手技は、研究当初においてはもっと早く着手できると考えていた。そのため、ウエスタンブロッテイング、イムノアレー、ELISA法、Real-time PCR法に必要となる試薬やキットをもっと多く購入する使用計画であった。しかしながら、ラットという小動物の歯周組織からタンパク抽出やRNA抽出は容易ではなく、当初の計画以上に期間を要した。また、実験動物への矯正装置の装着は十分な熟練を要する操作であり、実験系の安定に時間がかかった点も計画外であり、次年度使用額が生じた理由と考えられる。
対面コミュニケーション場面における顔面表出の機能に関する心理学的検討

申請者はこれまで(1)視線認知による人物選好への影響、(2)社会的相互行為における発話の感情価と視線・表情表出、(3)表情と視線からの心的状態推論に関する国際比較、という3つの研究課題について実証研究を遂行した。第一の課題では、大学生80名程度を対象に実験室実験を4つ実施した。未知人物の視線方向と視線の先にある対象物との時空間的関係の認知が、その人物への好意・信頼形成に影響を及ぼすことが明らかになった。これらの成果を国内外の学会で報告した。そこでの議論を踏まえた追加の実験を立案し、データ収集の準備をすすめた。第二の課題では、大学生約40名を対象に感情エピソードを語るときの視線・表情表出を定量化し、感情価の誓いによって、表情表出への影響が異なることを明らかにした。これらの結果について国内学会で報告を行った。論文としてまもなく国際誌に投稿する。第三の課題では、Pennsylvania State Universityとの連携のもとに日米で大学生を対象にした質問紙調査および実験室実験を実施した。視線と目の周りの表情から心的状態を行うときには、顔認知の初期段階からすでに文化差の影響が見られることが明らかになった。すでに国内外で学会発表した結果と合わせて、現在、国際誌に投稿する準備を行い、8割がた完成させた。これらの研究成果は、我々の日常のコミュニケーションの中で行われれている、対人関係を構築・深化させる心的過程について示唆を与える。対面コミュニケーション場面における顔面表出の機能の検討として、大学生被験者が聞き手に向かって感情エピソードを語るときの顔面表出をビデオに録画し、視線・表情表出を検討した。今年度はまず、ビデオからエピソードを逐語的にテキストに起こし、エピソードの中でも特に感情がはっきり表出されている部分を選び、次に、当該部分の顔面表出を対象にエピソードの感情価ごとに違いが見られたか比較検討し、発話の感情価が話し手の顔面表出にどのように影響するかを明らかにした。結果の一部を、第48回言語・音声理解と対話処理研究会(SIG-SLUD-A602)で発表した。対面コミュニケーション場面における顔面表出の機能を考えるうえで、表出的側面だけでなく他者の目の付近の表情表出と視線方向から、心的状態をどのように推論するか、という認知過程を検討するのは重要な課題である。今年度は、Baron-Cohenら(1997,2002)が開発した"Reading the mind in the eyes"testをもとにアジア版を作成し、日米でそれぞれのテストを健常成人を対象に行い、目の付近の写真から心的状態の読み取りには文化差があることが示された。得られた結果については、日本心理学会第70回大会においてポスター発表を行った。なおこの研究は、Penn state大学のAdams博士らとともに共同研究として行った。さらに、未知人物の視線方向と視線の先にある対象物との時空間的関係の認知が、その人物への好意・信頼形成に及ぼす効果について、先行研究であるBayliss & Tipper(2006)の結果を追認するとともにそのメカニズムを検討するための研究を行った。得られた結果については、10th European Congress of Psychologyにおいてポスター発表を行う予定である。
不斉配位子を用いる超原子価ヨウ素の新展開

本研究はこれまで成功例の無い「不斉配位子及び超原子価ヨウ素を用いる不斉反応開発」を主目的としている。これまで、光学活性な超原子価ヨウ素を用いる反応は報告されていたものの、外部不斉配位子を用いた超原子価ヨウ素による不斉反応の成功例は皆無であった。以上の背景のもと我々は、キラルなN-オキシドを外部配位子とすることで光学活性超原子価ヨウ素錯体の形成が可能と考え研究に着手した。不斉源としてまず始めに我々はプロリン誘導体を選択し、いくつかの光学活性プロリンN-オキシドの合成を行った。光学活性プロリンN-オキシド及び五価の超原子価ヨウ素であるIBX(2ーヨードキシ安息香酸)を重ジメチルスルホキシド中、1:1の比で混合を行い、1H NMRの測定を行った。その結果、プロリンN-オキシド及びIBXの単体での1H NMRと異なるスペクトルが得られた。すなわち、プロリンN-オキシド及びIBXが錯体を形成していることが示唆され、超原子価ヨウ素に対しプロリンN-オキシドが不斉配位子として作用し、光学活性な超原子価ヨウ素錯体が形成されることが確認された。得られたIBX-プロリンN-オキシド錯体を不斉反応に応用すべく、まず始めに置換対象シクロヘキサノンのシクロヘキセノンへの非対称化による不斉酸化の検討を行った。1当量のシクロヘキサノン誘導体に対し、2当量のIBX-プロリンN-オキシド錯体を作用させ、反応を行ったところ、痕跡量ながらシクロヘキセノンが生成することが確認された。現在不斉収率の確認を行っている。29年度が最終年度であるため、記入しない。
超音波を用いた高温超電導線材の機械的欠損診断法の可能性研究

本研究は,「超音波を用いたイットリウム系(Y系)高温超電導線材の機械的欠損診断法を確立する」ことを研究目的としてきた。本研究は,一対のAE(アコースティックエミッション)センサーをテープ形状のY系線材に挟むように設置し,一方のAEセンサーから超音波を送信し,他方のAEセンサーでその信号を受信して入出力間の信号伝達特性を評価することでY系線材内部で発生する機械的欠損の可能性のある部位を検出する方法の可能性を検証することを目的としてきた。当初,コイル巻線を想定してY系テープ線材を数枚重ねて,層間はく離が検出できるかについても検討を進めていく計画にあったが,本研究では,まずはY系テープ線材一枚について層間はく離をAEセンサーで検出する診断精度を高めること,つまり実験の再現性を高めることに焦点を絞り研究を遂行した。再現性向上のため,センサー押し付け荷重の管理,センサーと線材との接触面の位置決め精度向上,センサーに塗布するグリース量を2マイクロリットルで管理することなど,適宜実験装置を自作・改良し研究を進めた。その結果,センサー取り外しと設置を5回繰り返した場合でも,極めて再現性の良い信号伝達特性を得ることができた。この結果は,信号伝達特性から機械的欠損のない健全な状態と層間はく離が生じた状態での違いを区別できうる可能性のある診断装置の技術的な手法を確立できたことを示唆している。開発した診断装置を用いて,Y系線材を熱的にはく離させた場合と機械的にはく離させた場合の試料を作成し,臨界電流値の劣化特性と本診断法による信号伝達特性に関して比較検討した。その結果,はく離をさせた試料は健全な状態に比べ,信号伝達特性が減衰することが確認された。しかし,臨界電流の劣化特性との相関性に関しては,研究を継続し詳細な検討が必要であることが明らかとなった。本研究は,「超音波を用いたイットリウム系(Y系)高磁場超電導線材の機械的欠損診断法を確立する」ことを研究目的とし,一対のAE(アコースティックエミッション)センサーを用いて,線材の一方に設置したAEセンサーから超音波を送信し,他方に設置したAEセンサーでその信号を受信して入出力間の信号伝達特性の変化や共振点近傍の周波数特性などの変化により,層間剥離など積層構造のY系線材内部で発生する機械的欠陥の可能性のある部位を検出する方法の可能性を検証することを目的としている。Y系線材は,安定化層,保護層,超電導層,中間層,金属基板からなるテープ状の積層構造となっており,コイル巻線時,冷却時,通電時など種々の機械的応力がかかる場合,層間剥離などY系線材内部で発生する機械的欠損が臨界電流特性の劣化,さらには超電導状態そのものの破壊を引き起こすことが懸念される。平成28年度は,加熱により層間剥離させたY系線材の短尺試料を用いて,室温環境下でのAEセンサーの信号伝達特性を解析し,過熱前の健全な状態と比較して信号強度の減衰や共振周波数の変化から機械的欠損の有無を検出できるかどうか確認した。その結果,信号の伝達特性から,1枚のテープ線材においては機械的欠損の有無を診断できることが確認された。また,コイル巻線を想定してY系線材を複数枚(2枚から5枚)重ねた短尺試料の場合についても同様の評価を行ったが,信号の伝達特性の変化が測定され機械的欠損の有無を診断できる可能性は示せたものの,何枚目のどの位置で機械的欠損が生じているのかの特定までには至っていない。加熱により層間剥離させたY系線材の短尺試料を用いて,室温環境下でのAEセンサーの信号伝達特性を評価した結果,1枚のテープ線材に関しては機械的欠損の有無を比較的再現性良く診断できる可能性を示すことができた。本研究の第一段階は,本診断方法の再現性を高めることが最も重要な課題であり,その観点からみればおおむね研究は順調に進展しているものと評価している。しかしながら,診断結果と臨界電流特性との関係性を明確にする点,また,コイル巻線を想定してY系線材を複数枚重ねた短尺試料の場合では再現性の良い機械的欠損の検出と位置の特定に至っていない点に関しては課題を有する状況にある。本研究は,「超音波を用いたイットリウム系(Y系)高温超電導線材の機械的欠損法を確立する」ことを研究目的としている。本研究は,一対のAE(アコースティックエミッション)センサーをテープ形状のY系線材に挟むように設置し,一方のAEセンサーから超音波を送信し,他方のAEセンサーでその信号を受信して入出力間の信号伝達特性を評価することでY系線材内部で発生する機械的欠損の可能性のある部位を検出する方法の可能性を検証することを目的としている。平成28年度に引き続き,平成29年度は積層構造であるY系線材を層間剥離させた短尺試料を用いて,室温環境下での信号伝達特性を評価した。短尺試料の長さは200 mm程度で,そのうち10 mm程度の範囲を層間剥離させている。剥離させる前後で液体窒素冷却による短尺試料の臨界電流値を評価し,層間剥離させることで臨界電流値が低下することを確認している。層間剥離させた部分のテープ線材の厚みを計測すると他の部分よりも厚みが増していることが確認され,同時に層間剥離させた部分の超音波の信号強度も減衰していることが確認された。これにより,AEセンサーによる超音波の信号伝達特性を評価することで層間剥離が検出できる可能性を確認した。

平成29年度は特に,診断方法の再現性を高めるために,テープ線材に挟み込むAEセンサーの設置圧力を管理しながら実験した。また,信号伝達特性の信号強度の減衰だけでなく,位相特性に関しても評価している。現在のところ,共振周波数領域での信号強度の減衰から評価するよりも,位相特性を評価する場合の方が本診断法の再現性を高める可能性があることを見出している。当初,コイル巻線を想定してY系テープ線材を数枚重ねて,層間剥離が検出できるのかについても検討を進めていく計画にあったが,まずは,Y系テープ線材一枚について層間剥離をAEセンサーで検出する診断精度を高めること,つまり実験の再現性を高めることに研究の焦点を絞って進めてきた。その結果,AEセンサーの設置圧力を管理すること,超音波の信号伝達特性を評価する上で,信号の減衰から診断するよりも共振周波数近傍における位相特性の変化を評価する方が再現性を高められる可能性があることがわかってきた。したがって,本手法の有効性を示すという観点から見れば,おおむね順調に進展しているものと評価している。本研究は,「超音波を用いたイットリウム系(Y系)高温超電導線材の機械的欠損診断法を確立する」ことを研究目的としてきた。本研究は,一対のAE(アコースティックエミッション)センサーをテープ形状のY系線材に挟むように設置し,一方のAEセンサーから超音波を送信し,他方のAEセンサーでその信号を受信して入出力間の信号伝達特性を評価することでY系線材内部で発生する機械的欠損の可能性のある部位を検出する方法の可能性を検証することを目的としてきた。当初,コイル巻線を想定してY系テープ線材を数枚重ねて,層間はく離が検出できるかについても検討を進めていく計画にあったが,本研究では,まずはY系テープ線材一枚について層間はく離をAEセンサーで検出する診断精度を高めること,つまり実験の再現性を高めることに焦点を絞り研究を遂行した。再現性向上のため,センサー押し付け荷重の管理,センサーと線材との接触面の位置決め精度向上,センサーに塗布するグリース量を2マイクロリットルで管理することなど,適宜実験装置を自作・改良し研究を進めた。その結果,センサー取り外しと設置を5回繰り返した場合でも,極めて再現性の良い信号伝達特性を得ることができた。この結果は,信号伝達特性から機械的欠損のない健全な状態と層間はく離が生じた状態での違いを区別できうる可能性のある診断装置の技術的な手法を確立できたことを示唆している。開発した診断装置を用いて,Y系線材を熱的にはく離させた場合と機械的にはく離させた場合の試料を作成し,臨界電流値の劣化特性と本診断法による信号伝達特性に関して比較検討した。その結果,はく離をさせた試料は健全な状態に比べ,信号伝達特性が減衰することが確認された。しかし,臨界電流の劣化特性との相関性に関しては,研究を継続し詳細な検討が必要であることが明らかとなった。平成28年度の成果から,Y系線材1枚の短尺試料の場合,室温環境下でのAEセンサーの信号伝達特性から機械的欠損の有無は検出できる可能性を示せたので,平成29年度は当初の計画通り,あらかじめ加熱により層間剥離させた位置と大きさが確認できているY系線材を用いて1ターンコイルを製作し,室温での剥離診断結果と液体窒素冷却による臨界電流特性との関係性を明らかにしていく予定にある。加えて無冷媒超電導マグネットを用いて実験コイルに高磁場を印加し,電磁力が発生した場合の剥離領域の拡大や臨界電流特性の劣化過程の関係も明らかにする計画にある。