hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海底下長期観測による日本海東縁部のプレ-トダイナミクス

この研究により世界ではじめて広帯域孔内地震観測に成功した。地震計はフィ-ドバック型加速度計で陸上のもっとも高性能な機種よりは解像度が劣るが、それでも1災^<-8>m/s^2を達成している。帯域は100秒以上の周期までカバ-する。高感度、広帯域であるため安定した基盤岩中に掘削した孔内に固定した。掘削孔は国際深海掘削計画第128次航海において日本海秋田沖の大和海盆北部に掘削された。設置後内部センサ-の水平をとることが技術的関門であったが、±5度の傾き以内は修正できる装置を組み込んだ。長期観測を日本海において開始し、日本海下の不均質上部マントル構造の解明に資するデ-タを得ることが目的であるが、そのためには観測点周辺の構造を既知となさねばならない。そのため掘削船上で孔内地震計のデ-タを連続デジタル記録中に東京大学海洋研究所研究船淡青丸により人工地震観測実験を行った。異方性、3次元不均質を考慮した測線をとった。この間の孔内地震デ-タは10秒周期付近に低ノイズ帯のあることを示している。長期観測はオフラインで海底記録システムによって行う。このため人工地震実験直後にオフラインシステムを設置した。レコ-ダは60MBの容量を持つ。イベントトリガ-方式により3成分2ゲインすなわち6チャネルのデ-タを大・中の自然地震を20Hz 40分間、1Hz 2時間記録する設計である。このほかノイズも収録する。この結果は今後の研究に大きな展望を与える。海底観測デ-タは回収し、ハ-ドウェアソフトウェアともに改良した上で再設置し観測を続けることが重要と考える。日本海における孔内地震計による地震観測は平成元年秋の国際深海掘削計画による設置とともに開始する予定である。本年度はそのための準備期間にあたり、全体のシステム設計は終了した。孔内測器は、センサー部、データA/D変換部、センサ姿勢制御部から成り、基盤岩にクランプされる耐圧容器に収まる。孔内測器は本年度製作を行った。主な仕様は30Hzから100秒周期まで加速度感度10^<-8>m/s^2を満足させ、かつ掘削孔内ドリルパイプ内を通過できる特別設計のものである。センサーはフィールドバック型で、DC成分も記録して水平動が傾斜計の役割りも果たせるよう考慮してある。データは16ビットダイナミックレンジで標準ロギングケーブルを介して海底記録部へ伝送される。電力は同じケーブルを用いて海底電源部から供給する。電源は固体蓄電池を油漬けにした圧力補償型である。記録部は60Mb容量を持つ。データ回収のためにポリプロピレンロープを記録部につなぎ、端末に音響切り離し装置をつなげる。実験はリアルタイム人工地震実験と長期観測とに分けられる。前者は掘削船上での観測となるが、その際のデータ収録装置も購入した。システム設置は掘削船と支援船の2隻を用いて行い、支援船は東大海洋研の共同利用船を利用する。データはイベントトリガーにより記録するが、判定法はLTA/STA法に周波数情報を含ませるものとするが、具体的なパラメータ設定は陸上のデジタル広帯域地震観測網による実例を用いてテスト中である。距離10度以内のM5クラスを選択することが目標である。1孔内測器の完成:日本海大和海盆の水深約2900mの海底下700m余に設置するための広帯域デジタル地震観測システムを完成させた。3成分のフィ-ドバック型加速度計の信号は16ビット2ゲインにディジタイズされケ-ブル中を伝送される。このデ-タは少なくとも10km以上の距離を伝送可能である。信号は船上でリアルタイム記録、もしくは海底のレコ-ダによりオフライン記録される。2孔内測器の秋田沖への設置:孔内

地震計を設置する海底孔は国際深海掘削計画第128次航海により掘削された。また同船により孔内測器は設置、固定された。3リアルタイム人工地震実験の実施:孔内地震計の信号を掘削船上で連続記録中に、東京大学海洋研究所研究船淡青丸がエアガンによる人工地震を発して掘削孔周辺の精密3次元地殻構造調査を実施した。海底地震計9台をアレ-配置して従来より精度の高いデ-タを得た。4長期オフライン観測実験の開始:上記実験終了の後、海底にイベントリガ-記録方式の記録システムおよび電源部、そして回収のためのロ-プおよびレリ-ストランスポンダ-を設置した。地震デ-タは大中地震を対象にしているほかバックグラウンドとして間隔をおいて一定時間のノイズデ-タも得る。デ-タは種々のサンプリングレ-トで記録される。孔内からのデ-タは80Hz/Chであるが、これを20Hz40分間、1Hz2時間(自然地震の場合)収録する。総量は60MBである。近い将来このデ-タを回収し改良し再設置して観測の継続を図ることにより従来観測不可能だったデ-タを蓄積させる予定である。
分子軌道計算に基づいて評価したニッケル基合金の高温腐食特性

ニッケル基超合金の高温腐食特性の基本的な理解と、耐高温腐食性の目安となる基本的なパラメータを得る目的で、仮想的な合金クラスターを用いてDV-Xα分子軌道計算を行うとともに、NaClとNa_2SO_4それぞれの溶融塩を用いた実証実験を行った。計算に用いたクラスターは、塩素に対する合金効果を調べるために用いたNaClを乗せたニッケル合金クラスター、およびSO_4に対する合金元素の効果を調べるために用いたイオウ(S)と酸素(O)の化合物を付着させたニッケル合金クラスターである。それぞれのクラスターにおいて、ニッケル合金中の一つのニッケル(Ni)を3d,4d,5d遷移金属元素(M)と置換して合金効果を調べた。その結果、以下のことが示唆された。(1)遷移金属元素MとNiとの結合次数Bo(M-Ni)と、Mと塩素との結合次数Bo(M-Cl)との比、Bo(M-Cl)/Bo(Ni-M)を採った結果、塩素に対して有効な合金元素は鉄、コバルト、銅であることが示唆された。この結果は、酸素ポテンシャルの低いアルゴン雰囲気中で行ったNaCl溶融塩に対するニッケル基合金の腐食実験の結果とよく一致していた。(2)酸素とイオウを含むクラスターを用いた計算から、イオウが酸素と強く相互作用する結果、遷移金属を含むニッケル酸化物の安定性が変化し、結果としてニッケル合金の耐食性に影響するものと考えられた。この観点から、SO_4に対する有効合金元素はMo、Reであることが示唆された。(3)NaCl溶融塩の実験結果、塩素に対する腐食挙動は酸素ポテンシャルに大きく影響されることがわかった。ニッケル基超合金の高温腐食特性の基本的な理解と、耐高温腐食性の目安となる基本的なパラメータを得る目的で、今年度は仮想的な合金クラスターを用いてDV-Xα分子軌道計算を行った。用いたクラスターは、塩素に対する合金効果を調べるために用いたNaClを乗せたニッケル合金クラスター、およびSO_4に対する合金元素の効果調べるために用いたイオウ(S)と酸素(O)の化合物を付着させたニッケル合金クラスターである。それぞれのクラスターにおいて、ニッケル合金中の一つのニッケル(Ni)を3d,4d,5d遷移金属元素(M)と置換して、合金効果を調べた。(1)3d遷移金属柱、チタン、クロムは塩素と強い結合を示した。M-Niとの結合次数と、M-Clとの結合次数との比、Bo(M-Cl)/Bo(Ni-M)を採った結果、塩素に対して有効な合金元素は、鉄、コバルト、銅であることが示唆された。この結果は酸素ポテンシャルが低く、ハロゲンイオンの影響の強い環境下で、クロム量の少ない合金、B1900、がクロムの多いIN738より優れた耐食性を示すという実験結果と一致している。(2)酸素とイオウを含むクラスターでは、遷移金属元素とイオウとの相互作用は小さく、むしろイオウが酸素と強く相互作用する結果、遷移金属を含むニッケル酸化物の安定性が変化し、結果としてニッケル合金の耐食性に影響するものと考えられた。計算では、SO_4に対する有効合金元素はCr、Mo、Reであることが示唆された。これは、最近、ごみ焼却プラント用材料で行われた実験の結果と一致している。これら今年度の計算結果を基に、今後、金属酸化物の安定性に対するハロゲン元素やイオウの影響という観点から、さらに計算と実証実験をすすめる予定である。ニッケル基超合金の高温腐食特性の基本的な理解と、耐高温腐食性の目安となる基本的なパラメータを得る目的で、今年度は仮想的な合金クラスターを用いてDV-Xα分子軌道計算を行うとともに、NaClとNa_2SO_4それぞれの溶融塩を用いた実証実験を行った。

計算に用いたクラスターは、塩素に対する合金効果を調べるために用いたNaClを乗せたニッケル合金クラスター、およびSO_4に対する合金元素の効果を調べるために用いたイオウ(S)と酸素(O)の化合物を付着させたニッケル合金クラスターである。それぞれのクラスターにおいて、ニッケル合金中の一つのニッケル(Ni)を3d,4d,5d遷移金属元素(M)と置換して、合金効果を調べた。その結果、以下のことが示唆された。(1)3d遷移金属中、チタン、クロムは塩素と強い結合を示した。M-Niとの結合次数と、M-Clとの結合次数との比、Bo(M-Cl)/Bo(Ni-M)を採った結果、塩素に対して有効な合金元素は、鉄、コバルト、銅であることが示唆された。この結果は、酸素ポテンシャルが低いアルゴン雰囲気中で行ったNaCl溶融塩に対するニッケル基合金の実証実験の結果とよく一致していた。(2)酸素とイオウを含むクラスターを用いた計算から、イオウが酸素と強く相互作用する結果、遷移金属を含むニッケル酸化物の安定性が変化し、結果としてニッケル合金の耐食性に影響するものと考えられ、SO_4に対する有効合金元素はMo、Reであることが示唆された。これは、最近、ごみ焼却プラント用材料で行われた実験の結果と一致していた。(3)NaCl溶融塩の実験結果から酸素ポテンシャルはハロゲンの腐食に大きく影響することがわかった。
MAXI発信アラートで展開する短時間X線閃光天体研究

10keV以下のX線領域で1時間以下で減光する閃光天体の観測は未実現で、時間領域天文学のディスカバリースペースとして残されている。9年間のMAXIの観測でも8例の正体不明の短時間閃光天体(MUSST)が検出されている。半日後のSwiftの追跡観測では間に合わないため、我々はより早くX線追跡観測を行うべく同じくISSに搭載されているNICER装置と協力し、ISS上で新星検出を行い即時連携観測により位置決めを行うOHMAN計画を立ち上げた。本研究ではOHMANを推し進めると共に、地上連携(MANGA)を加速して実施する。
酸化亜鉛系半導体の伝導性制御および超格子構造による新機能発現に関する研究

本研究は、ホモエピタキシャル成長や新規基板を用いた酸化亜鉛(ZnO)系半導体結晶の高品質化を行い、pn伝導性制御を行うこと、また超格子構造によってpn制御や新規光・電子物性の創成など新機能の発現を図るものである。研究の実績を以下に記す。1.ZnO基板を用いて、有機金属気相法によるホモエピタキシャル成長を行った。基板の表面処理法として、酸素雰囲気での熱アニールの条件を見出し、良好なZnOホモエピタキシャル薄膜を得た。その特性はZnO基板の特性に大いに依存し、ZnO基板の結晶性向上につれてZnOホモエピタキシャル薄膜の特性が向上する。水熱合成法によるZnO基板の利用により、室温でのフォトルミネセンスピークが3.31eVに得られ、励起子結合エネルギー60meVとZnOの禁制帯幅3.37eVを考慮したとき理想的な位置に発光が得られたことになる。2.ZnOホモエピタキシャル薄膜に窒素ドーピングを行ったところ、サファイア基板上に成長したZnOヘテロエピタキシャル薄膜に比べて高い取り込み効率が見られた。これはホモエピタキシャル成長の効果であると思われるが、P型伝導を得るには至っていない。3.将来の高効率発光デバイスやトランジスタ応用を念頭に、非極性面であるR面およびM面サファイア基板を用いた場合のZnO薄膜の成長特性を調べた。成長条件によってc軸方向またはそれと垂直方向に伸びる成長姿態を示し、モフォロジーや結晶方位との関係を明らかにした。また、ZnOの機能とLSIの融合に向けてSi基板上の高品質ZnO薄膜を得る手法を検討し、2層のバッファ層を用いる三段階成長法を発案しその効果を実証した。4.ZnOのp型伝導のため、十分な酸素供給下で成長しうる方法を考案し窒素ドーピングを行い、熱アニールで水素を脱離させることを通じて正孔密度10^<16>-10^<17>cm^<-3>のp型伝導を示すデータが得られた。5.超格子構造により非平衡性の高い混晶や伝導性制御を実現する技術について検討した。これはホキエピタキシャル成長の効果であると思われるが、p型伝導を得るには至っていない。4.銅酸化物との超格子による擬似混晶を用いて伝導性制御を行うための材料設計を行い、ワイドギャップp型を示すことの期待される構造を決定した。

成長条件によってc軸方向またはそれと垂直方向に伸びる成長姿態を示し、モフォロジーや結晶方位との関係を明らかにした。また、ZnOの機能とLSIの融合に向けてSi基板上の高品質ZnO薄膜を得る手法を検討し、2層のバッファ層を用いる三段階成長法を発案しその効果を実証した。4.ZnOのp型伝導のため、十分な酸素供給下で成長しうる方法を考案し窒素ドーピングを行い、熱アニールで水素を脱離させることを通じて正孔密度10^<16>-10^<17>cm^<-3>のp型伝導を示すデータが得られた。5.超格子構造により非平衡性の高い混晶や伝導性制御を実現する技術について検討した。
力学的プロセスによる生命行動の創発と認識

コンピュータ内部に地球環境仮想空間を作成し,人工生物がどのような行動と制御をおこなうかを研究目的としている.このために,研究者が共通の枠組みで研究を行える物理モデラーを作成した.また,大気及び水中の環境モデリング法と,その環境の中で人工生物が飛翔や遊泳行動の獲得を,進化計算と人工ニューラルネットによる制御に基づいて実現した.更に,単一な行動を組み合わせた複合行動獲得の方法の確立も行った.コンピュータ内部に地球環境仮想空間を作成し,人工生物がどのような行動と制御をおこなうかを研究目的としている.このために,研究者が共通の枠組みで研究を行える物理モデラーを作成した.また,大気及び水中の環境モデリング法と,その環境の中で人工生物が飛翔や遊泳行動の獲得を,進化計算と人工ニューラルネットによる制御に基づいて実現した.更に,単一な行動を組み合わせた複合行動獲得の方法の確立も行った.生命体の行動をBehavior as it could be(あり得る生命)をより広い視点から,創造的な可能性のあるロボットの機構,制御法,設計法等を目的とし,平成22年度は以下の成果を得た。(1)空気抵抗や水抵抗等環境等を物理環境とする力学モデリング方法と空中及び水中の生命体と環境の相互作用及び行動獲得羽ばたきが周期モデルの人工生命体について,簡易流体計算モデルに基づいた飛翔数理モデルを提案し,その物理モデリングから蝶と同様の飛翔行動が得られることを検証した.また,同一形状・構造をもつ人工生命隊の水と空気環境における行動の発現に関する研究を実施した.この実験により,同じ流体環境でも異なる移動行動が得られることを明らかにした.(2)仮想物理空間における人工生命の形態獲得の研究形態のトポロジー獲得方法としては,複雑ネットワークの解析に採用されているモデルの部品間のトポロジー表現に接続行列を採用し,人工生命に取って安定な構造探索の実験を進化計算により実施し,多様な構造を得られることを明らかにした.(3)仮想物理空間における人工生命の行動獲得の研究これまでの単純行動様式を獲得するのではなく,いくつかの行動を交互に発現させる,複合行動獲得法としてのBehavior Composedの概念をを新たに提案した.また,これを羽ばたきと滑空を用いる人工生命体に適応し,これらを組み合わせて複雑な飛翔が可能となることを検証した.人工生命の挙動獲得のための共通プラットホームとなるソフトウェアの開発共通プラットホームに進化計算とニューラルネットワークのインタフェスを作成した.生命体の行動をBehavior as it could be(あり得る生命)をより広い視点から,創造的な可能性のあるロボットの機構,制御法,設計法等を目的とし,平成23年度は以下の成果を得た。(1)空気抵抗や水抵抗等環境等を物理環境とする力学モデリング方法と空中及び水中の生命体と環境の相互作用及び行動獲得行動獲得におけるニューラルネットワークの進化計算は,昨年度迄,RCGA(実数型遺伝的アルゴリズム)で実施していたが,今年度は,進化計算としてSPO(粒子群最適化法),CMA-ES(分散共分散行列-進化戦略),ESP(強化部分固体群法),等による行動獲得学習を試みた.これらの計算法は問題による優位性が明らかになった.(2)仮想物理空間における人工生命の形態獲得の研究今年度は仮想物理空間で形態と行動獲得の関係がどのようになるかについての数値計算実験を,遊泳人工生物を用いて研究を実施した.人工生物の形態としては平板をジョイントで結合したモデルを採用し,平板の高さ(垂直方向),幅(水平方向),長さ(進行方向)の一つを変化させ,ニューロエボリューションによって得られた遊泳行動を調査し,1)高さ方向は遊泳測度に影響しない,幅方向はその体重変化が遊泳測度と負のベキ乗則となる,長さ方向もその体重変化が遊泳測度と負のベキ乗則となることを明らかとした.(3)仮想物理空間における人工生命の行動獲得の研究これまでの単純行動様式を獲得するのではなく,いくつかの行動を交互に発現させる複合行動獲得法として,前年度にBehavior Composedの概念を提案したが,これを更に発展させ,単一行動においても幾つかの局所解をBehavior Composedの上位ニューロンが組み合わせながら行動を獲得する制御方法及び多目的な行動を学習したBehavior simpleを組み合わせて頑健な行動を上位ニューロンで獲得する制御方法を開発した.また,これらの有効性を弾性体人工生命及び飛翔人工生命体の行動獲得に適用し確認した.本年度は,これ迄の研究を踏まえ下記の3点を研究目的とした.すなわち,(1)複合行動の行動獲得の研究,(2)行動獲得における進化ニューロン(Neuro-evolution)の性能評価,(3)人工生命研究の共通プラットホームとなるソフトウェアの開発である.(1)に関しては,1年目に複合行動を獲得する方式として,Behavior Composed(BC)の概念を提案した.これは,ニューロエボリューション(Neuro-evolution,NE)による行動獲得をブルックスによる包摂アーキテクチャーと対応させ,単純な行動を低次のニューラルネットワーク(ANN)で学習させ,高次のANNによって複雑な行動を複合行動の切り替えとして実現する方式であり,BC-ANNと呼ぶ. BC-ANNを用い,バネ構造弾性体人工生命,人工の鳥の飛翔行動,人工バッタの跳躍行動において複合行動獲得の実験を行った.実験結果は,BC-ANNにより有用な複合行動が獲得できることが検証され,BC-ANNが複合行動獲得の一般的方法となることを検証した.(2)に関しては,NEによる単純に1個のANNによる行動獲得と,やはりNEを採用したにBC-ANNよる複合行動獲得に関して,学習計算時間と得られた行動の汎化性についての調査を行った.

テストベッドとしては,人工生命を中心としてその円周上に目標値を複数配置し,単一ANNの場合はそれらの目標値に到達する全ての学習を行わせ,BC-ANNは複数の低次ANNに個別に周辺の目標値を学習させ,高次のANNでその切り替えを複合行動として学習させた.この結果,両者の学習計算時間を同一とした場合,BC-ANNの方が汎化性において,優れた性能を示すことが検証された.(3)に関しては,人工生命研究のための共通プラットホームとなるTIPS-PMを完成し,ホームページ上でこれを公開した.GUI物理モデラーの開発は,ニューロエボリューション機能の実装をほぼ終えており,研究の共通プラットホームの確立がほぼ終えたこと,Behavior Composedの新たな概念と方法論を行動獲得に関して開拓したこと,人工生命の種々のモデルに対して計画した結果が得られている,等が理由である.24年度が最終年度であるため、記入しない。(2)ニューロエボリューションに使用される進化計算群(EC)の中でもESPとPSOの能力についての有効性を確認する必要がある.(3)形態表現に用いるトポロジーとその形状へのよりスマートな関係づけを行う必要がある.このため,L-システム等による形態生成の最適規則の探索方法を確立し,人工生命の行動との関係を見つけたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
環境超ウラン核種を指標物質として評価される陸起源再浮遊物質の海洋へのフラックス

大気圏内核実験(194580年の間行われ,1981年以降は行われていない)で放出されたプルトニウム-239,240(以下puと略)及びアメリシウム-241(以下Amと略)の大気圏並びに海洋における分布・動態に関する知見によれば、これらの核種のうち1986年頃以降も大気経由で移行しているものは陸域にいったん降下・土壌粒子に吸着したのち再浮遊しているものが大部分であり,また,表層海水中に含まれるPuとAmはその採水前の約10年間に海面に降下したものが大部分と推論される。従って,1995年頃以降になれば,大気経由による外洋表層への陸起源物質フラックスのトレーサーとしてのPuとAmを表層海水中に定量しうると考えられる。そこで本研究では,1990年頃以降の各海域表層海水中のPu及びAm濃度(Bq cm^<-3>)を測定するとともに大気浮遊塵中のPu及びAm濃度(Bq mg^<-1>)も測定し,さらに表層海水中でのPu及びAmの沈降速度を100m/10年(10^3 cm年^<-1>)と仮定して,各海域への大気浮遊塵フラックス(mg cm^<-2>年^<-1>)の評価を予察的に試みた。ベーリング海,北部北太平洋,西部太平洋,タスマン海等の表層海水中のPu濃度は0.812 nBq cm^<-3>であり,大気浮遊塵中Pu濃度は約4 μBq mg^<-1>であった。表層海水中のPuが陸域からもたらされて間も無いものであることの指標としてAm/Pu放射能比を用い,表層海水中のその放射能比が0.30.5の範囲の測点について大気浮遊塵フラックスを評化した結果,0.23 mg cm^<-2>年^<-1>と求められた。この評価結果は他の研究者の推定下限値より約1桁高い。表層海水中のPuが本研究で考えるような陸起源再浮遊のもののみにはまだなっていないためと考えられるが,今後大気圏内核実験が行われなくなってからの経過時間が経つにつれて本研究の方法による評価結果は信頼性が高くなるものと期待される。
日本企業の環境に関する自主的な取り組みについての実証分析

2018年度は、つぎの4点に従事した。(1)先行研究のレビュー:環境に関する自主的な取り組みに関する先行研究をレビューを行った。(2)データ整備と現状把握:日本企業の環境に関するCSR活動と環境変数は東洋経済新報社の『CSRデータ』から、日本企業の財務業績などの変数は日経メディアマーケティングの『NEEDS日経財務データ』から入手し、本研究に用いるデータを整備した。また、日本企業のCSR活動の現状について調査した。(3)EMTs変数作成:収集したデータを用いて、各企業の環境に関するCSRについて、(i)環境会計の実施などのAccounting、(ii)グリーン購入やカーボンオフセット製品の提供などのProduct design、(iii)環境会計の公開や環境ラベリングなどのCommunication、(iv)環境対策部署の有無や環境マネジメントシステムの構築などのSystemの4つの手段(Environmental Management Tools: EMTs)に分類しそれぞれの変数(スコア化)を作成した。(4)ベトナム企業の自主的な取り組みが環境に及ぼす影響の評価:ベトナムの企業のISO14001取得(企業の自主的な取り組み)が、大気汚染、水質汚染、土壌汚染なとの環境パフォーマンス、および企業の生産性や生産量などの生産パフォーマンスに及ぼす影響についての研究について、リバイスを行った。2018年度は、日本企業のCSR活動の調査、先行研究のレビューを通して本研究の研究内容をより具体化することができ、また、本研究で用いる予定のデータ整備を行うことができている。2018年度に整備したデータを用いて、日本企業の環境保全に関する自主的な取り組みについて、企業が、どのような条件のもとで「環境保全」と「持続可能な経営」の両立が実現可能であるのかについて評価を行う。まず、どのような自主的な取り組みがどのような環境保全にどの程度有効であるのか、を定量的に評価することを通して、「環境保全」と「持続可能な経営」の両立が実現可能であるのかについて明らかにする予定である。2018年度は予定していた学会発表を行わなかった。これより、次年度使用額が生じた。
西アジア先史時代におけるパイロテクノロジーの起源とその展開

西アジアにおけるパイロテクノロジー関連資料を収集する目的で、トルコ共和国において考古学調査を実施した。初年度の平成15年度は、調査対象とする遺跡を選定するために、トルコ南東部のディヤルバクル県において遺跡の踏査をおこなった。表面採集調査の結果、サラット・ジャーミー・ヤヌ遺跡が最も有望であると判断し、次年度からの調査に備えて遺跡の地形図の作成もおこなった。続く平成16年度から平成18年度までの3年間、サラット・ジャーミー・ヤヌ遺跡において発掘調査を実施した。その結果、本遺跡は土器新石器時代の前半に年代付けられる3つの時期が存在することが明らかになり、パイロテクノロジー関連の良好な資料も得ることができた。特に土器に関しては、これまで最古の土器群とされていたものが最上層から検出され、下層の土器群はそれに先行するものであることが明らかとなった。これにより、この地域の本来の出現期の土器の様相を明確に把握することができ、またそれに続く時期の土器生産の技術的な発展の状況も明らかにすることができた。出現期の土器は鉱物粒を多く混和する磨研土器であることが判明し、時期を経るにつれて植物繊維を混和する粗製土器へと変遷していく過程を明確に捉えることができた。出現期の土器群は煮沸に適した特徴を備えており、貯蔵を目的に土器が出現したとする従来の見解に変更を迫るものとなった。また、地理的にはアナトリアに位置するものの、土器の内容は一貫して北メソポタミアと関係が深いことも明らかになった。このほか石灰焼成施設と考えられる遺構、彩色された石灰製のプラスター片も検出された。土器の様相から関係が深いことが判明した北メソポタミアでは、石灰製ではなく石膏製のプラスターが卓越することが知られており、相違が認められることは興味深い。銅については、銅鉱石であるマラカイト塊が出土したが、冶金術の証拠は明確にすることはできなかった。こうした資料はまだ分析途上のものもあり、理化学的な分析の結果と併せて、発掘調査の報告書を出版し、成果を広く公表する予定である。4年間にわたる本研究の初年度として、2003年8月から9月にかけてトルコ共和国において予備的な考古学的調査を実施した。調査の対象としたのは、ティグリス川に建設が進んでいるウルス・ダムによる水没予定地域内に位置する遺跡である。1.サラット・ジャーミー・テペの調査:遺跡の地形測量図の作成、表面に散布する遺物の採集、詳細な遺跡の観察をおこなった。遺跡自体は一部村の居住域に含まれてしまい大きな改変を受けているが、露出していた断面の観察により、少なくとも3.5mほどの堆積が存在していることが明らかとなった。また表面採集で得られた土器の分析により、この遺跡には少なくとも2つの時期が認められ、いずれも土器新石器時代の初頭に年代付けられることが確認された。このことは、出現期の土器の様相を探るのに最適の遺跡であることを意味し、パイロテクノロジーの起源と展開を解することを目的とした本研究にとって有効な資料が得られるものと期待される。2.水没地域西部における遺跡踏査:サラット・ジャーミーテペのほかに新石器時代の遺跡を確認する目的で、水没地域西部を中心に遺跡踏査も併せておこなった。踏査をおこなったのは、チャユルルック。

ヤヌ、ギュルテペ、ギリケ・ユスフ・シェロ、ドールチュテペ、カルデシュテペ、ヤプラール・ホユック、アルチュ・・ハラーベ、カベル・ホユックの8遺跡である。このうち、カルデシュテペとドールチュテペでは、ウバイド期の彩文土器などを採集することができ、またその他の遺跡でも、銅石器時代の資料は認められたものの、新石器時代にまで遡る遺跡の確認は果たせなかった。3.帰国後は遺物実測図や写真の整理をおこない、アナトリアや北メソポタミア地域の同時期の資料との比較検討作業を進めた。来年度は、サラット・ジャーミーテペにおいて発掘調査を実施し、土器を中心にパイロテクノロジー関連の資料の収集を進めたいと考えている。昨年度に実施した予備的な調査の成果を受けて、本年度は新石器時代の遺跡であるサラット・ジャーミー・ヤヌ(トルコ共和国)において発掘調査を実施した。本遺跡を選定した理由は、昨年の予備調査の結果、土器新石器時代初頭に位置づけられる層位が少なくとも2つ存在する可能性が想定されていたためで、西アジアにおける土器出現の様相を解明するために最適の遺跡であると判断したからである。本年度は、発掘調査としては初年度に当たるため、遺跡の斜面に細長い試掘坑を入れ、遺跡の時期と層位を確かめることを主眼において調査を実施した。その結果、1.合計8つの層位が確認され、ふたつの時期に大きく区分できること2.下層からは西アジア最古級の土器が出土し、上層もこれに継続し、従来知られていた土器新石器時代のものよりも古い時期に位置づけられること3.自然堆積層まで到達することができ、土器新石器時代から居住が開始された遺跡であること4.出土した動物骨の分析により、この時期には西アジアの家畜の主力となる4種、ヒツジ・ヤギ・ウシ・ブタがすでに出揃っており、これらの家畜が生業面で重要な役割を担っていたことなどが明らかになった。帰国後は、遺物実測図や写真の整理を進め、周辺地域の資料との比較検討をおこなった。また、海外共同研究者であるイスタンブール大学教授のオズドアン氏を招へいし、調査成果の検討と情報交換もおこなった。研究対象地域における出現期の土器の様相が徐々に明らかになり、胎土や器形・焼成などの技術的な側面の分析を通じて、煮沸具としての機能が土器出現の契機となっているという見通しを得ることができた。現在、年代を確定するために放射性炭素年代の測定や、土器の用途を特定するために残留脂肪酸分析などの理化学的な分析も併せて進めており、多方面からこの問題に迫っていきたいと考えている。平成15年度に実施した予備調査を受けて、平成16年度から開始したトルコ共和国のサラット・ジャーミー・ヤヌ遺跡の発掘調査を平成17年度も継続しておこなった。本遺跡は平成16年度の調査で西アジアにおける土器出現期とそれに後続する層の存在が明らかになり、本研究課題にとって最適の遺跡であることが明らかになったからである。本年度は、調査区域をさらに拡大し、遺跡の層位的状況と遺構の空間分布の様相を解明することを主眼に据えて調査を実施した。その結果、1)土器新石器時代の3つの時期が存在することが明らかになった。特に今年度新たに確認された第3期の層からは、従来西アジアで最古の土器群と考えられていた資料が出土した。これにより、層位的な関係から、それに先行する2時期が本来の土器出現期に相当する資料であることが確実となった。
黄色植物光捕捉顆粒の分子構築とカロテノイド-クロロフィル間エネルギー移転機構

褐藻の光捕捉色素蛋白,fucoxanthin-Chl/c蛋白(FCP),は極めて不安定で、光合成系の研究に適用されている分離法でこの蛋白を分離しようとすると、この蛋白に結合するfucoxanthinを変性させ、色素間のエネルギー転移を損傷させてしまう。我々はこの蛋白を光合成系から分離する条件を検討し、この蛋白が相互に会合した形で光合成の反応中心と複合体をつくり、この複合体が緑色植物のLHCPのようにチラコイド膜に埋まって光合成に寄与していること、この複合体はシュガ-エステル処理によってエネルギー転移活性を保持したまま単量体に解離できることを明らかにした。FCP単量体は分子量20,226(Ectocarpusの場合)の蛋白lとChla4,fucoxanthin 4,Chl c 1分子から成りfucoxanthin→Chla,Chl c→Chl aの両過程で95%以上のエネルギー転移を示した。Chl aへのエネルギー転移活性をもつfucoxanthinは遊離のfucoxanthinより長波長に吸収をもつが、この吸収型はイミノ態Nをふくむ有機溶媒中の吸収型に近く、光捕捉系のfucoxanthinは極性の高い場にあることが推定される。この長波長型のFCPは40°C程度の温度処理で短波長へ青色移行し、fucoxanthin→Chl aのエネルギー転移は失われ、長波長型のFCPに見られた強いCDスペクトルは消失し、色素分子の配列の規則性が失われたことを示す。しかし、この青色移行をおこした後でもfucoxanthinの共鳴ラマンスペクトルには変化がなく、fucoxanthinの分子内構造の変化は起こっていないことがわかる。光捕捉に活性のある状態ではfucoxanthinとChl aが強い相互作用をもつ共軛対をつくり、この相互作用がfucoxanthinの吸収型を長波長に移行させていると説明される。1:FCPAの細胞内部位FucoxanthinーChla/c Protein Assembly(FCPA)が光合成膜の表面に付着しているのか、内部に埋まっているのかを知るために褐藻Ectocarpuaの光合成膜分布画をしらべ,この顆粒が膜の表面に付着していないことを明らかにした。2:FCPAの分子構築:FCPAを非変性ゲル電気泳動法によって二種の亜粒子を分離する条件を開発した。移動速度の大きい亜粒子はfucoxanthinーChla/c蛋白の単量体で、蛋白ー分子(polypeptideの分子量20,000)に4分子のfucoxanthin,2分子のChlc,4分子のChlaが結合し、fucoxanthin→Chla,Chlc→Chlaの両過程で100%に近いエネルギ-転移を示した。移動速度の遅い緑色の亜粒子は60kDa前後のpolypeptide二本が主成分で、Chlcを含まない。緑色のバンドは蛋白量で単量体のバンドの1/4.0ー1/4.3で、緑色の亜粒子一つにつき60kDa前後のpolypeptideが二本含まれるとすると、fucoxanthin Chla/c蛋白の単量体は24ー26コ結合して、約70万の集合体をつくっていることになる。緑色の亜粒子がFCPAのコアをつくり、これをfucoxanthinーChla/c蛋白の単量体が取り囲む配置が想定される。3.光捕捉系中Fucoxanthinの吸収型:FCPA中のfucoxanthinの吸収は有機溶媒中のそれより長波長に移行しているが正確な吸収型を知るためにFCPAの吸収の要素スペクトルへの分解を試みた。

得られたfucoxanthinのスペクトルの極大は478nmでエネルギ-転移能を示す状態のFCPAでのfucoxanthinのCDシグナルの極大(478nm)と符合し、光捕捉に働いている状態のfucoxanthinは極めて極性の高い場におかれていることが考えられる。4.FCP結合fucoxanthin分子の吸収変化:FCPA中のfucoxanthinは長波長型だが温度処理をすると青色移行しfucoxanthin→Chlaのエネルギ-転移能が失われる。この変化に伴ってChlaのバンドの幅が広がり同時にCDスペクトルのシグナルが減少し,分子の配列が不規則なものに変わったことを示す。しかし温度処理の前後でfucoxanthinの共鳴ラマンスペクトルは変化がなく、fucoxanthin→Chlaのエネルギ-転移ではfucoxanthin分子の内部構造よりfucoxanthinとChlaの相互作用が本質的であると考えられる。エネルギ-的に共軛している状態ではfucoxanthinとChlaが強い相互作用をもつ共軛対を作り、この相互作用がChlaの吸収係数の増大とfucoxanthinの赤色移行を惹き起こしていると考えるのが妥当であろう。1.Fucoxanthin-Chla/c蛋白複合体(FCPA)に結合するfucoxanthin分子の性質:褐藻や珪藻の光合成で光捕捉は主としてFucoxanthinというカロテノイドによって行なわれ、この色素によって吸収された光エネルギーは高い効率でChl aに転移される。これらの藻類の光合成系でfucoxanthinはChla,Chl cと共に、ひとつの蛋白に結合し複合体を作っているが(以下これをFCPAと呼ぶ)この複合体は赤褐色であるが、比較的簡単な温度処理(例えば40°C,90秒)によって緑色に変化することは先年報告した。この変化は不可逆で、この変化に伴ってfucoxanthinからChl aへのエネルギー転移は失われ、fucoxanthin分子がこの複合体のなかである歪みを受けた状態にあり、その状態がエネルギー転移に本質的であることを示している。FCPAの吸収変化の過程についてスペクトル解析を試み、活性のFCPAのfucoxanthinの吸収極大は単離状態のもの(Hexane溶液)より35nmほど長波長に移行し、吸収の型も通常のカロテノイドのものとは大きく異なり、Fucoxanthinがpolarizabilityの高い環境にあることが推測される。エネルギー転移消失の温度依存性は褐藻種によって差が見られ、沖縄産のEctocarpusのFCPAは北海道産の近縁種のそれより変移温度が6°Cほど高かったが、吸収変化速度のArrhenius plotから求めた活性化エネルギーは多くの褐藻種を通してほぼ同じ(45kJ/mole)であった。2.エネルギー転移に関わるFucoxanthinの励起準位:カロテノイドの励起準位には不明の所が多いが、これにはカロテノイドの蛍光が極めて弱いことが原因となっている。完全に夾雑物を除去した標品で種々の溶媒中で蛍光測定を試み、650nmと740nmに蛍光を検出した。前者はfucoxanthinのS_2準位に、後者は禁制の励起準位(S_1)に由来し、Chl aへの励起転移は前者を通して行なわれていると推測される。
抗血小板薬薬効モニタリング法の自動分析装置への応用とカットオフ値の設定

我々は抗血小板薬シロスタゾールの薬効モニタリング法を構築し、用手法(ヘマトレーサー)にて測定を行ってきた。本研究では、既存の自動分析装置(CS2000i)において測定できるように測定系を再構築し、非心原性脳梗塞患者を対象として血小板機能抑制の程度と出血性副作用や血栓症の再発との関連について解析し、出血および血栓症に対するカットオフ値を設定する事を目的としている。今年度は用手法と自動分析装置との血小板反応性の違う原因について、その特定と差異の解消を目的として、自動分析装置において複数の撹拌条件を設定して血小板反応性を確認した。しかしながら、対照としている用手法のように安定してシロスタゾールの薬効を評価できる条件を見いだすことができなかった。そのため、次年度も継続して測定条件の至適化を進めていく。また、以前より、脳梗塞患者からの検体を用いてシロスタゾールを含む種々の抗血小板薬の薬効モニタリング測定を用手法を用いて継続的に測定を行っている。これらのデータを解析したところ、10, 30, 100nMPGE1存在下でのSFLL活性化ではシロスタゾール服薬群において非服薬群より血小板凝集能が有意に低下していることを再確認できた。このことから、自動分析装置による測定法の確立は日常検査において簡便に薬効モニタリングを実施する手段として有効であることから、その確立を目指して次年度も研究を進めていく。用手法ではシロスタゾール存在下で血小板凝集が安定して抑制されるにもかかわらず、自動分析装置では抑制が一定でなく、条件設定に苦慮している。測定条件が定まらず、臨床検体の測定に移ることができていない。継続して測定条件の至適化を進めるが、海外においては、血液の前処理を必要としない簡便な全血測定法が使用されていることから、このような装置によるシロスタゾールの薬効モニタリング法の構築についても測定条件の構築を試み、シロスタゾールを服用する患者さんの血小板機能抑制の程度と出血性副作用や血栓症の再発との関連について解析できる環境を作っていきたい。本研究開始前の予備調査において、用手法と自動分析装置との血小板反応性の違いが認められていたことから、最初にアラキドン酸ナトリウムならびにTRAPを血小板活性化物質とし、両測定法の反応性の差異について比較した。いずれの血小板活性化物質においても、用手法と比較して自動分析装置において血小板反応性が高かった。in vitroでのシロスタゾール存在下でのPGE1による血小板凝集能の抑制は、用手法ではこれまでと同様に観察されたが、自動分析装置ではPGE1による抑制が見られないことが多く、両測定法において、PGE1による抑制の乖離が見られた。乖離の原因として、PGE1非存在下でも自動分析装置で血小板反応性が高いことに注目し、血小板浮遊液(Platelet-rich plasma; PRP)の撹拌条件ならびに透過光の波長を複数の条件で測定して血小板反応性に対する影響を評価した。その結果、透過光の波長はいずれの条件でも類似の反応性を示した一方で、撹拌条件では、回転数に依存して反応性が低下した。これらの結果から、用手法と同程度の反応性を示す条件を設定し直すことを次年度の検討課題とし、撹拌条件を変更することでシロスタゾールの薬効モニタリング法の測定法再構築を行っていく。両測定法間の血小板反応性の乖離は、研究開始前から想定していたが、シロスタゾール存在下でのPGE1に対する抑制効果には大きな影響を与えないであろうと予想していた。しかしながら、用手法ではPGE1存在下では血小板凝集が抑制されるにもかかわらず、自動分析装置で抑制されないことが多かった。その原因を探るため、当初の予定にはなかった自動分析装置の撹拌条件及び測定波長条件を検討することに多くの時間を要することとなったため。これらのデータを解析したところ、10, 30, 100nMPGE

1存在下でのSFLL活性化ではシロスタゾール服薬群において非服薬群より血小板凝集能が有意に低下していることを再確認できた。このことから、自動分析装置による測定法の確立は日常検査において簡便に薬効モニタリングを実施する手段として有効であることから、その確立を目指して次年度も研究を進めていく。用手法ではシロスタゾール存在下で血小板凝集が安定して抑制されるにもかかわらず、自動分析装置では抑制が一定でなく、条件設定に苦慮している。測定条件が定まらず、臨床検体の測定に移ることができていない。用手法と自動分析装置との血小板反応性の差異において、自動分析装置の撹拌回転数が非常に重要であることから、用手法と同程度の反応性を示す条件を設定し直すことを最優先の検討課題とする。その後、再設定した条件下で、アラキドン酸ナトリウムによる血小板凝集抑制を指標として、TRAP惹起血小板凝集によるシロスタゾールの薬効評価条件について再検討する。当初の計画よりやや遅れているので、これらの条件について年度早期に解決し、シロスタゾール服用患者での本評価法の検証を実施していく。継続して測定条件の至適化を進めるが、海外においては、血液の前処理を必要としない簡便な全血測定法が使用されていることから、このような装置によるシロスタゾールの薬効モニタリング法の構築についても測定条件の構築を試み、シロスタゾールを服用する患者さんの血小板機能抑制の程度と出血性副作用や血栓症の再発との関連について解析できる環境を作っていきたい。研究の進捗がやや遅れており、29年度中に実施予定であったシロスタゾール血中濃度測定が実施できなかったこと、ならびに異動による勤務形態の変更で学会に参加できず、それらに対応した予算を執行しなかったため。これらの予算はシロスタゾール血中濃度測定および学会旅費として使用する。研究の進捗が遅れており、30年度中に実施予定であったシロスタゾール血中濃度測定が実施できなかったことからそれらに対応した予算を執行しなかったため。これらの予算はシロスタゾール血中濃度測定として次年度に使用する。
時間パラメータを利用した高温での熱遮蔽コーティングの損傷検出

高温使用条件下における熱遮蔽コーティング(TBC)中の損傷発生のメカニズム、特に高温下での損傷発生やその累積の過程を明らかにすることを目的として、以下に述べる、1.TBCの高温損傷特性の解明、2.耐損傷性の向上のためのTBC作製の材料学的指針の検討、を行った。1.TBCの高温損傷特性の解明実使用条件下を想定して熱サイクル疲労試験(最高保持温度1150°C、保持時間1h、最高繰り返し回数250回)したTBC試験片を用いて、反射率の測定を行なった。TBC試験片のトップコート(TC)表面側から光を入射させ、TGO層と相互作用した光の二次元的マッピングをCCDカメラを用いて観察した。この際、測定する波長を変化させることにより、TGO近傍の応力状態を含めて評価することが出来た。その結果、TC層側から測定した結果とTBC試験片断面から直接TGO層を測定した結果が大きく異なることがわかり、TC層の不均一構造に起因したTC層中での光散乱の影響を考慮することが必要であることが明らかになった。TGO層との相互作用光の強度分布と、TBC試験片の断面のSEM像を比較することによって、TBCの高温損傷特性、特に、TGO層近傍における剥離挙動に関する知見を得た。2.耐損傷性の向上のためのTBCの材料学的指針の検討(1)で得られた結果を基に、TBCの材料学的指針の検討を行なった。また、本研究を通して開発した光を用いた評価手法が、TBCの評価に有効であるという結論を得ることができた。高温使用条件下における熱遮蔽コーティング(TBC)中の損傷発生のメカニズム、特に高温下での損傷発生やその累積の過程を明らかにすることを目的として、以下に述べる、(1)材料条件を変化させた標準損傷試料の作製、(2)損傷の詳細な観察とモデル化、(3)材料条件と物理特性の較正曲線の作成、を行った。(1)材料条件を変化させた標準損傷試料の作製コーティング層厚さを100500μmと変化させたTBC材料を用い、1150°Cで保持時間10、50、100、200hの熱暴露を行い、異なる損傷条件の標準損傷試料の作製を行った。(2)損傷の詳細な観察とモデル化トップコート(TC)層及びボンドコート(BC)層の損傷状態のSEM観察を行った。TC層中、BC近傍、BC層中にはそれぞれ固有の損傷が発生していることが確認された。また、熱暴露時間が長くなるにつれてTC層中及びBC近傍、BC層中の損傷は増加しており、TBC中の損傷の累積が観察された。(3)材料条件と物理特性の較正曲線の作成物理特性として、可視光領域(波長λ=3501500nm)での全反射率測定、また、赤外領域(λ=1.410μm)での直線反射率の測定を行った。可視光反射率では表面形状の影響を大きく受けた一方、赤外反射率はTBC中の損傷状況により変化することが確認できた。このことから、赤外領域の反射率を測定することによって、TBC中に生じた損傷を評価できることが明らかとなった。また、この結果を基に、クラック密度と反射率の関係を求めることができた。高温使用条件下における熱遮蔽コーティング(TBC)中の損傷発生のメカニズム、特に高温下での損傷発生やその累積の過程を明らかにすることを目的として、以下に述べる、(1)Maxwell方程式時間領域有限要素法による較正曲線の妥当性の検証、(2)高温型損傷評価装置の開発、(3)高温熱サイクル条件下でのTBC損傷評価、を行った。(1)Maxwell方程式時間領域有限要素法による較正曲線の妥当性の検証Maxwell方程式時間領域有限要素法を用いて、トップコート(TC)中の損傷およびTC層/TGO層界面の剥離によるミクロな光散乱シミュレーションを行った。その結果と、実験から得られた較正曲線の比較を行い、時間パラメータによる損傷評価手法の正確性・妥当性を検討した。(2)高温型損傷評価装置の開発1200°Cの高温実使用条件下においてコーティング試料を保持し、光反射を測定可能な高温型損傷評価装置の作製を行った。入射光源としてピコ秒パルスおよび連続光レーザーを、反射光受光部として高時間分解サンプリングオシロスコープおよび干渉型位相測定装置を、それぞれ切り替えることができ、反射光の経路の遅れおよび位相の変化を測定できる改良を行った。(3)高温熱サイクル条件下でのTBC損傷評価(2)の高温型損傷評価装置中にTBC試験片を保持し、保持温度及び保持温度を変化させてTBC中の損傷状態を変化させた。高温熱サイクル下において反射光を測定を行い、時間パラメータを用いて実使用条件下でのTBC中損傷評価を行った。

その結果、TC層側から測定した結果とTBC試験片断面から直接TGO層を測定した結果が大きく異なることがわかり、TC層の不均一構造に起因したTC層中での光散乱の影響を考慮することが必要であることが明らかになった。TGO層との相互作用光の強度分布と、TBC試験片の断面のSEM像を比較することによって、TBCの高温損傷特性、特に、TGO層近傍における剥離挙動に関する知見を得た。2.耐損傷性の向上のためのTBCの材料学的指針の検討(1)で得られた結果を基に、TBCの材料学的指針の検討を行なった。また、本研究を通して開発した光を用いた評価手法が、TBCの評価に有効であるという結論を得ることができた。
コレステロールのプロトン共役性膜透過機構の解析

【目的】マクロファージ(MΦ)からのコレステロールの放出経路としては、従来より細胞外のHDLによる引き抜きが知られていた。我々はこれまでに、MΦ自身が合成、分泌するHDLに相当する比重の粒子に細胞内コレステロールをのせて、積極的に細胞外へ放出するという新たな経路が存在することを見いだした。本経路は、MΦの泡沫化の進展を抑制する点において重要であると考えられる。そこで、MΦにおけるコレステロールの細胞外放出機構を明らかにすることを目的とした。【方法】コレステロールエステルを含むリポソームをMΦに取り込ませると、リソソーム内で加水分解されて遊離型コレステロールが生じる。この過程で、リソソームからのコレステロールの輸送を阻害することが知られているプレグネノロンを加えておくと、リソソーム内に遊離型コレステロールが蓄積する。ここでプレグネノロンを除くと、蓄積していたコレステロールはリソソームから遊離した後、小胞体でエステル化され細胞内に蓄積する一方、一部は遊離型のまま細胞外に放出される。この系を利用して、コレステロールのリソソームから細胞外への放出機構について解析した。【結果・考察】密度勾配超遠心法によりコレステロールが結合した形で放出されるHDL様粒子を分離し,構成成分について解析した。その結果、リン脂質成分としてホスファチジルコリン及び少量のスフィンゴミエリンを、蛋白質成分としてアポリポ蛋白質Eを含むことが分かった。また、この粒子の分泌は、過剰量のコレステロールを取り込んだMΦでは活性化させること、またアポリポ蛋白質Eノックアウトマウスから調整したMΦではみられないことが分かった。この粒子は、アポ蛋白質およびリン脂質組成において、またコレステロールがエステル型でなく遊離型のまま結合している点において、通常のリポタンパク質とは性状が異なるユニークな粒子である。