hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
告知を受けた軽度認知症患者の精神的安定に寄与する心理的要因の縦断的検討

アルツハイマー病患者と家族13組に対して面接調査を1年間に3回実施し、患者の抑うつを低減させる心理的支援方法について検討した。その結果、抑うつ傾向の患者と抑うつ傾向でない患者では、忘れない努力の方法が異なることが明らかになった。また、抑うつ傾向が改善した患者とその介護者の関わりに特徴的な相互作用が見出された。これらの結果から、患者と介護者に対する支援方法が提案された。本研究の目的は,軽度認知症と病名告知を受けた患者が精神的安定を保つために重要な要因を明らかにすることである。研究初年度の本年度は1)研究フィールドの整備,2)パイロット調査の実施,および3)初回調査の準備を実施した。1)研究フィールドの整備:当初予定していた調査実施施設において予定する調査対象者数を満たせない見込みが発生したため,新たな調査実施施設を選定し,調整を重ねた。その結果,研究協力者の一人が勤務する川崎医科大学附属病院の協力を得ることが出来,広島大学大学院教育学研究科および川崎医科大学・同附属病院倫理審査委員会の承認も得,調査実施が可能となった。2)パイロット調査の実施:軽度アルツハイマー型認知症と病名告知を受けた患者と付添家族3組計6名に協力を得ることが出来,質問紙調査および面接調査を実施した。調査では,患者に対し抑うつの程度,記憶障害の自覚,病名告知に対する認識を聴取した。また,付添家族からは病名告知前後の思いと現在の生活状況を中心に聴取した。調査の結果,患者は3名とも抑うつの程度は低く,内容は様々であったが家庭内での役割を持っているという共通点があった。このことから,本人の特徴にあわせた家庭内役割が抑うつに低さに関連していると推測された。本パイロット調査の結果は,中四国心理学会第69回大会にて発表した。3)初回調査の準備:パイロット調査の結果に基づき,新たに家族内役割と地域における役割を調査項目に加えた面接調査ガイドの作成を行った。研究2年度の本年度は1.本調査の実施,2.初回調査の解析,3.初回調査解析結果の発表を行った。1.本調査(初回調査および第2回調査)の実施:昨年度新たに開拓したフィールド(川崎医科大学附属病院)の協力のもと,調査対象者(3組6名)に初回調査を実施した。さらに,初回調査の半年後に第2回調査(追跡調査)を行った。2.初回調査の解析:初回調査における質問紙調査において抑うつ傾向が認められるアルツハイマー病患者が1名認められた。そこで,抑うつ傾向が認められない患者とその家族のインタビュー内容と,抑うつ傾向が認められるアルツハイマー病患者とその家族のインタビュー内容とをテキストマイニングの手法を用いて比較した。その結果,抑うつ傾向が認められない患者とその家族の発話内容には共通点が多かった一方で抑うつ傾向が認められた患者とその家族の発話内容は相違点が多いことが明らかになった。また,質問紙結果とインタビュー結果を組み合わせて分析するために,データマイニングの一手法であるSelf-organizing maps, (SOM)を採用し,これまで得られたデータについて試験的に検討した。研究3年度の本年度は1、新規調査実施施設の確保,2、調査の実施, 3、データ解析と発表を行った。1、H26年度の課題であった対象者の確保のため,新たに認知症専門クリニックの協力を得ることが出来,川崎医療福祉大学倫理委員会の承認も得,調査実施が可能となった。2、調査の実施:H26年度から実施している縦断調査は対象者(3組6名)1年半の追跡調査が完了した。また,新規に開拓した上述の施設では10組20名の対象者の協力を得ることが出来,初回の調査を完了している。現在は初回調査の半年後に行う第2回調査(追跡調査)を行っている。3、データ解析と発表:1年半の追跡調査を完了した対象者のデータに基づき,抑うつ傾向の軽度認知症者の心理的プロセスを質的分析(Trajectory Equifinality Model (TEM) )を用いて明らかにし,学会にて発表した。初回調査で抑うつ傾向であった本人は,自分の症状に向かい合う中で,自信を失い,外部との接触を回避していた。家族は,本人の物忘れの症状そのものよりも,上述のようなこれまでにない本人の行動傾向によって以前と変わった面を理解し,本人が病気であるという認識を強く持つに至った。そして第2回調査時には本人に必要だと思われる活動が家族主導で開始され,第3回調査では本人の抑うつ傾向の改善が見られた。患者の精神的安定に寄与する要因として,本人の状態をよく理解した周囲の者が主導となった活動の導入があること,そこに至るまでには,患者と家族が相互に影響しあっていることも明らかに出来た。今後は対象者数を増やして,モデルの精緻化を図る必要がある。本年度は調査実施施設を拡大し,当初目標としていた対象者数を満たすことが出来た。さらにH26年度から調査を開始した施設では全3回の調査を完了し,データの解析から結果公表まで行うことができた。このため,研究はおおむね順調に進展していると考えられる。

ただし,本年度協力を新たに得た調査実施施設での追跡調査のため,当初予定していた調査実施期間を延長し,調査の継続と分析を進めて行く必要がある。本研究の目的は、軽度認知症と病名告知を受けた患者が精神的安定を保つために重要な要因を明らかにすることである。研究最終年度の本年度は1、追跡調査の実施、2、調査の解析を行った。1、追跡調査の実施:初回調査は13組26名から協力を得られたが、転院により初回調査から半年後の第2回調査では12組24名、さらに、初回調査の1年後の第3回調査は11組23名から協力を得られることとなった。各回の調査では患者に対して物忘れの自覚や対処(コーピング)、抑うつ気分などについて、家族に対して患者の様子や変化についてインタビュー調査及び質問紙調査を行った。2、調査の解析:第一の解析として、抑うつ傾向が認められない患者と抑うつ傾向の患者の発話データをテキストマイニングの手法を用いて比較した。その結果、両者とも物忘れには主として書くことで対処していたが、抑うつ傾向が認められない患者は家族との情報共有を前提とした記録媒体に記載をしていた一方、抑うつ傾向の患者は患者本人が管理を行う記録媒体に記載をしていることが明らかになった。第2の解析として、上述の抑うつ傾向の患者の中で追跡調査において抑うつが軽減した患者が3名認められたため、彼らの物忘れへの対処の変化を検討した。その結果、考え方を変える、家族に頼るなど物忘れへの対処方法が変化していることが明らかになった。これらの結果から、患者の物忘れへの対処の在り方が精神的安定に関係していることが示唆された。さらに、昨年度の分析で得た抑うつの軽減プロセスについて対象者を増やしてモデルの精緻化を図った。主な結果として、抑うつの軽減プロセスには、患者と家族の相互作用が認められ、自己の能力低下に直面し抑うつ気分を呈する患者の様子を家族が受け止めることで患者と家族のプロセスが進んでゆき、抑うつ気分の軽減に有効と言われる活動の実施に至ると考えられた。アルツハイマー病患者と家族13組に対して面接調査を1年間に3回実施し、患者の抑うつを低減させる心理的支援方法について検討した。その結果、抑うつ傾向の患者と抑うつ傾向でない患者では、忘れない努力の方法が異なることが明らかになった。また、抑うつ傾向が改善した患者とその介護者の関わりに特徴的な相互作用が見出された。これらの結果から、患者と介護者に対する支援方法が提案された。本年度は初回調査および第2回調査を実施できた。さらに,ソフト面・ハード面の研究環境が整備され,初回調査のデータを解析,結果の公表をすることができた。このため,研究はおおむね順調に進展していると考えられる。ただし,対象者数は組み入れ予定人数に達していないため,さらに調査実施施設を増やし,調査対象者を増やす予定である。予定していた対象者数の確保が達成できたため,今後は対象者の募集は終了し,新規に調査を実施している施設における追跡調査(第2回調査,第3回調査)を行う計画である。また,本年度作成したTEMの結果図を洗練させるため,現在収集中のデータを組み込み,TEMの結果図を再構成する予定である。そして,学会で結果を公表するとともにフロアとのディスカッションを通してモデルの精緻化を図り,さらに広く社会に情報発信できるよう論文投稿を行う予定である。
数理モデルを用いた動的な人工遺伝子回路の設計と解析

5つのサブテーマに沿って研究を進めた。(1)基本素子のモデル化では、木賀班と連携して最も基本的な転写回路と細胞間通信を対象とした。(2)複雑な人工遺伝子回路のデザインでは、与えられた振動パターンを実現する発振回路をベンチマーク題材とした。(3)大規模な人口代謝経路システムの制御では、基本素子の接続についての解析に焦点を絞った。(4)細胞群システムのデザインと制御では、当初計画の多細胞生物の臓器に替えて、複数種からなる微生物マットを題材とした。(5)共通モデリングベンチの開発では、非線形微分方程式システム、確率過程システム、セル構造ダイナミックシステムなどの個別のモデル化手法を実装した。およそモノづくりは、概念設計から実現に至るまで系統的なアプローチをとるべきである。分子や細胞のように手に取って調べられない対象に対しては、各段階での分析・設計、試行からのフィードバックに、適切な数理モデリングと、パラメータ最適化、シミュレーション、システム構造解析等の計算機の利用が欠かせない。本研究の目的は、これら合成生物学を支える情報科学的基盤技術の開発にある。合成生物学の先駆的研究では、非線形システム解析の常套手段が援用されてきた。そこでは十分多くの分子が関与し、均一系の試験管内のような単純化された状況が想定されている。細胞内では、組換えられたネットワーク自体の複雑さに加えて、生体分子の局在化、少数分子のゆらぎの影響や、増殖のような想定外の事象をも取り扱う必要がある。研究代表者は人工遺伝子回路国際コンテストiGEMに2006年より参加し、合成生物学に関わるさまざまな数理モデル解析に携わってきた。連携研究者たちは非線形動力学、統計的モデリング、人工化学、大規模物流ネットワーク解析、薬物動態シミュレーション、モデル最適化などの分野に実績がある。合成生物学の対象は理想化・単純化された状況から大規模・複雑・不均一なものにシフトしつつあり、それらを考慮した新たな数理モデルの構築が必要であるとの着想に至った。計画研究A01,B01各班の対象をテストベッドとして、微分方程式に確率過程論や統計物理といった異質の解析手法を組み合わせ、マルチフィジックス・マルチレイヤーモデルによる機能解析に取り組む。最終的にC01班の成果と合わせ、合成生物学研究の総合支援ネットワークを提案する。24年度以降、公募研究が加わるため、本年度は既存の遺伝子回路20件について、その機能・構成要素等をまとめてサーベイし、以降の活動の準備とした。分子や細胞のように手に取って調べられない対象に対しては、各段階での分析・設計、試行からのフィードバックに、適切な数理モデリングと、パラメータ最適化・シュミレーション、システム構造解析等の計算機の利用が欠かせない。合成生物学の対象は理想化・単純化された状況から大規模・複雑・不均一なものにシフトしつつあり、それらを考慮した新たな数理モデルの構築が必要である。計画研究A01、B01各班の対象をテストベッドとして、微分方程式に確率過程論や統計物理といった異質の解析手法を組み合わせ、マルチフィジックス・マルチレイヤーモデルによる機能解析に取り組む。本年度は、木賀班との連携により、トグルスイッチ回路を細胞腫の分化比コントロールに用いたモデル系を対象として、数理モデルの構築とシュミレーションをおこなった。伊庭班と連携して、周波数特性に注目した発振する遺伝子回路の最適設計を行った。花井班と連携して、大規模遺伝子回路のパラメータ推定を行った。計画研究A01, B01各班の対象をテストベッドとして、微分方程式に確率過程論や統計物理といった異質の解析手法を組み合わせ、マルチフィジックス・マルチレイヤーモデルによる機能解析に取り組む。本年度は前年度に引き続いて、トグルスイッチ回路を細胞種の分化比コントロールに用いたモデル系を対象として、数理モデルの構築とシミュレーションをおこなった。

また、周波数特性に注目した発振する遺伝子回路の最適設計を行った。およそモノづくりは、概念設計から実現に至るまで系統的なアプローチをとるべきである。分子や細胞のように手に取って調べられない対象に対しては、各段階での分析・設計、試行からのフィードバックに、適切な数理モデリングと、パラメータ最適化、シミュレーション、システム構造解析等の計算機の利用が欠かせない。本研究の目的は、これら合成生物学を支える情報科学的基盤技術の開発にある。合成生物学の先駆的研究では、非線形システム解析の常套手段が援用されてきた。そこでは十分多くの分子が関与し、均一系の試験管内のような単純化された状況が想定されている。細胞内では、組換えられたネットワーク自体の複雑さに加えて、生体分子の局在化、少数分子のゆらぎの影響や、増殖のような想定外の事象をも取り扱う必要がある。合成生物学の対象は理想化・単純化された状況から大規模・複雑・不均一なものにシフトしつつあり、それらを考慮した新たな数理モデルの構築が必要である。計画研究A01, B01各班の対象をテストベッドとして、微分方程式に確率過程論や統計物理といった異質の解析手法を組み合わせ、マルチフィジックス・マルチレイヤーモデルによる機能解析に取り組む。最終的にC01班の成果と合わせ、合成生物学研究の総合支援ネットワークを提案する。本年度は前年度に引き続き、トグルスイッチ回路を細胞腫の分化比コントロールに用いたモデル系を対象として、数理モデルの構築とシミュレーションを行った。また、周波数特性に注目した発振する遺伝子回路の最適設計の研究結果をまとめた。さらに新たに、複数種の細胞集団からなる微生物マットの構築モデルを提案し、シミュレーションを行った。5つのサブテーマに沿って研究を進めた。(1)基本素子のモデル化では、木賀班と連携して最も基本的な転写回路と細胞間通信を対象とした。(2)複雑な人工遺伝子回路のデザインでは、与えられた振動パターンを実現する発振回路をベンチマーク題材とした。(3)大規模な人口代謝経路システムの制御では、基本素子の接続についての解析に焦点を絞った。(4)細胞群システムのデザインと制御では、当初計画の多細胞生物の臓器に替えて、複数種からなる微生物マットを題材とした。(5)共通モデリングベンチの開発では、非線形微分方程式システム、確率過程システム、セル構造ダイナミックシステムなどの個別のモデル化手法を実装した。
Baldwin則への挑戦：環化様式を完全に制御する統一的方法論の開発

ヨード環化反応における求核部位の位置選択性は一般的にBaldwin則に従うのが通例である。従って、endo環化とexo環化が共に許容の場合には反応の制御が難しい。私はアルキンのヨード環化反応における環化様式を、配向基により制御する統一的手法を開発した。すなわち、endo環化の配向基としてアミド基が、exo環化の配向基としてシリル基が利用可能であることを明らかにした。更に、本研究過程において、アレナミドとアゾ化合物との[2+2]環化付加反応と、続く3-メチレン-4-アミド-1,2-ジアゼチジンのシリル求核剤による求核的開環反応を偶然発見した。分子内閉環反応の進行のしやすさは一般的にBaldwin則に従うのが通例である。従って、endoとexoの環化様式が共に許容の場合には反応の制御が難しく、またBaldwin則禁制の環化反応は特殊な場合を除いて進行しない。私はこれらの制限を打破すべく、環化後に除去あるいは官能基化が可能な配向基を導入したアルキンを設計し、これを環化反応に付すことで、endo体とexo体をそれぞれ一方的に作り分けでき、尚且つBaldwin則禁制とされている環化様式にも適用可能な統一的方法論を開発することを目的として研究を行った。Endo選択的な環化反応には、アミド基が置換したアルキンであるイナミドを利用した。私は既に、ヨード環化反応においてイナミドを基質として用いることで、反応性が飛躍的に向上することをベンゾフラン合成法において実証している(J. Org. Chem. 2014)。そこで、従来法ではヨード環化に適用できなかったホモプロパルギルヒドラジドにイナミドを導入したところ、中程度の収率で6-endo環化体であるジヒドロピリダジン類が得られることを明らかにした(第41回反応と合成の進歩シンポジウム)。Exo選択的な環化反応には、βーシリル効果を狙って、シリル基が置換したアルキンを用いた。今年度はセリンから容易に誘導可能なシリルプロパルギルグリシン誘導体を基質とし、求電子剤として1価のカチオン性ヨウ素試薬を適用したところ、Baldwin則禁制の求電子的4-exo-dig環化が進行することを見出した。一方、同じ基質に対して求電子剤として1価の金触媒を用いると、予期に反して5-endo-dig型環化が進行することを明らかとした。従って、本基質においてβーシリル効果はヨウ素を求電子剤とする場合に有効であることが判明した。当初の研究計画調書のとおり実施できている。分子内閉環反応の進行のしやすさは通常Baldwin則に従うことから、endoとexoの環化様式が共に許容の場合には反応の制御が難しい。私は、環化後に除去あるいは官能基化が可能な配向基を導入したアルキンを環化前駆体として設定し、これを閉環反応に付すことでendo体とexo体をそれぞれ一方的に作り分けできる統一的方法論の開発を目指した。Endo選択的な環化反応には、アミド基が置換したアルキンであるイナミドをヨード環化反応の基質に用いることで、通常のアルキンに比して反応性が飛躍的に向上することを実証している(J. Org. Chem. 2014)。本反応は5員環形成反応であることから、今年度はより環化反応が難しいとされる6-endo及び7-endo型閉環反応に挑戦した。その結果、反応はわずか1分で完結し、6及び7員環エーテルを高収率で与えることを見出した(日本薬学会第136年会25PA-am120S)。Exo選択的な環化反応には、βーシリル効果を期待できるシリルアルキンを用いた。昨年度はセリンから容易に誘導可能なシリルプロパルギルグリシン誘導体のヨード環化反応が6-exo-dig型で進行することを明らかにしたので、今年度は基質一般性の拡張を狙ってシリルアルキンと窒素求核部を繋ぐリンカーの効果を検討し、本反応の汎用性を実証した(第42回反応と合成の進歩シンポジウム1P-18)。一方、シリルアルキンに対して求電子剤として1価の金触媒を用いた分子内ヒドロアミノ化を検討したところ、βーシリル効果は全く関与せず、5-endo-dig型環化が進行することを明らかとした(日本薬学会第136年会25PA-am119S)。当初の計画調書の通り実施できている。Endo選択的な環化反応には、アミド基が置換したアルキン、即ちイナミドをヨード環化反応の基質に用いると、通常のアルキンに比して反応性が飛躍的に向上することを実証している(J. Org. Chem. 2014)。本反応は5-endo型反応であることから、本事業ではより環化反応が難しいとされる6-endo、7-endo、及び8-endo型閉環反応によるエーテル環合成に挑戦した。その結果、6-endoは3秒、7-endoは1分で完結し、6及び7員環エーテルを高収率で与えることを見出した。

さらに、最も難易度が高い8-endo型閉環反応も3時間で完了し、中程度の収率で8員環エーテルが得られた。なお、アルキン類のヨード環化反応における8員環合成は本反応が初めての例である(第43回反応と合成の進歩シンポジウム1P-65)。一方で、βーシリル効果を期待できるシリルアルキンを基質として設定することで、ヨード環化反応がexo選択的に進行することを見出した(第42回反応と合成の進歩シンポジウム1P-18)。なお、シリルアルキンに対して求電子剤として1価の金触媒を用いた分子内ヒドロアミノ化を検討したところ、βーシリル効果は全く関与せず、5-endo-dig型環化が進行することも明らかにしている(日本薬学会第136年会25PA-am119S)。ヨード環化反応における求核部位の位置選択性は一般的にBaldwin則に従うのが通例である。従って、endo環化とexo環化が共に許容の場合には反応の制御が難しい。私はアルキンのヨード環化反応における環化様式を、配向基により制御する統一的手法を開発した。すなわち、endo環化の配向基としてアミド基が、exo環化の配向基としてシリル基が利用可能であることを明らかにした。更に、本研究過程において、アレナミドとアゾ化合物との[2+2]環化付加反応と、続く3-メチレン-4-アミド-1,2-ジアゼチジンのシリル求核剤による求核的開環反応を偶然発見した。上記の4-exo-dig型環化反応の反応条件は最適化しており、また求核部位である窒素の保護基はFmoc基が最も良い結果を与えることも見出していることから、現在基質一般性について検討中である。また、金触媒を用いる5-endo-dig型環化についても併せて基質適用範囲を確認する予定である。上記に記した通りイナミドのヨード環化反応が中員環である7員環合成に適用できることを明らかにしたので、今後は合成がより難しいとされる8員環エーテル合成に挑戦したいと考えている。また、これまでの研究成果を論文として取り纏める予定である。有機化学
獣害から獣財へ：シカ・イノシシのイメージ変容を促進する食肉製品生産システムの解明

平成30年度は研究目的のうち、(1)獣害及シカ・イノシシのイメージ調査、(2)対馬市のシカ・イノシシ肉のメニューが提供されている小中学校でのシカ・イノシシのイメージ調査、(3)対馬市の加工処理施設でHACCPによる衛生管理に従い製造した製品の衛生検査、(4) HACCP導入支援を行った対馬市施設と他施設とのシカ・イノシシ精肉の衛生状態比較、(5)常温保存可能なシカ肉製品の開発を行った。(1)地域住民を対象にしたシカ・イノシシのイメージ調査については、平成28年度に行った調査と比較してイメージの有意な変容は認められなかった。(2)シカに関して、対馬市の小中学生が地域住民よりも有意に価値があるというイメージを持っていることが示された。(3) 7種類の食肉加工製品について、重要管理点である加熱工程前後の衛生状態を確認した。検査結果より製造手順の見直しを行い、すべての製品について規格基準を満たす製造工程を確立した。(4)近畿地方を中心とした施設から購入したシカ肉及びイノシシ肉の一般生菌数は10^2 - 10^6 cfu/g、大腸菌群数は、10 - 10^7 cfu/gの範囲で検出された。対馬市の施設で生産されたシカ肉及びイノシシ肉では、それぞれ33%及び58%の検体が大腸菌群数未検出だった。(5)常温保存可能なアレルギー特定原材料等27品目を含まないシカ肉加工品「しかっぷす」を開発した。平成30年度に予定していた研究を実施できた。シカ・イノシシ肉を用いた給食の提供とともに食育を行うことにより、獣害の原因とされるシカのイメージが改善されていることが示された。平成29年度にHACCP導入支援を行った対馬市の加工処理施設は、長崎県の「HACCPに基づく衛生管理導入評価事業」評価において、対馬市で唯一評価段階4に認定された。以上のように「獣害から獣財へ」の取組に関して、給食へのシカ・イノシシ肉のり活用の重要性が示された。常温保存可能なアレルギー特定原材料等27品目を含まないシカ肉加工品の製造により、流通が容易となり、販路拡大が期待される。獣害から獣財へ向けて、対馬市におけるシカ・イノシシ肉製品の販路拡大に向け、飲食店を対象とした聞き取り調査を行う予定である。また終年度となることから、報告書・論文作成を行っていく。平成28年度は研究目的のうち、(1)シカ・イノシシのイメージ調査、(2)野生シカ・イノシシ精肉の安全性確保、(3)製品開発を中心に研究を行った。(1)シカ・イノシシのイメージ調査獣害の研究分野において用いられた例のない、社会心理学的測定法であるSD法(Semantic differential method)を用い、人々の獣害動物に対するイメージ及び獣害への意識について明らかにした。野生動物による被害を受けている地域である長崎県対馬市・兵庫県A市に加え、比較対象とするために奈良県奈良市の観光地(東大寺付近)・大阪府立大学の4地域を調査対象とし、イヌ・ネコ・イノシシ・シカ・アライグマの5種類の動物に対するイメージを測るためのアンケート調査を行った。その結果獣害動物であるイノシシはすべての調査対象地においてネガティブなイメージを抱いていることが分かった。獣害が問題になっている地域では、シカ・アライグマはネガティブなイメージがあるのに対し他の2つの地域では、シカ・アライグマは、ポジティブなイメージを抱いていることが分かった。(2)野生シカ・イノシシ精肉の安全性確保対馬市とA市の解体処理施設で生産された精肉の衛生状態を調べる目的で一般生菌数、大腸菌群数等について検査し、市販の肉との比較を行った。対馬市で生産されたイノシシ肉及びシカ肉、A市のシカロース肉、内モモ肉は市販の肉に比べ有意に低い一般生菌数、大腸菌群数を示し良好な衛生状態だった。しかしA市のシカミンチ肉は衛生状態に問題がある値を示した。A市の解体処理施設では、平成29年度から衛生的な解体処理に向けて改善が必要であることが分かった。(3)製品開発対馬市では、伝統的な製法に基づいた加熱食肉製品の生産を、A市においてシカ肉を原材料とするアレルギー対応の缶詰の商品開発が行われ生産及び販売が開始された。(1)シカ・イノシシのイメージ調査については、並行して行われたインタビュー調査で得られたイメージとSD法により得られたイメージに矛盾が認められずSD法が動物のイメージを調べる新しい方法として利用可能であることが分かった。(2)野生シカ・イノシシ精肉の安全性確保については、対馬市ではシカ・イノシシ肉が衛生的に解体処理されていることを衛生学的な手法により確認した。また、衛生的な解体のコツについても調査を行っており、他の解体処理施設でも適用可能である。平成29年度から行うHACCP導入に向けて有用なデータが得られた。(3)商品開発については、対馬市もA市もイノシシ肉・シカ肉の特徴を活かした商品を開発し販売を開始している。しかし、インタビュー調査から、農業従事者はシカ・イノシシに強いネガティブイメージを抱いており、それらを食べたいとは感じていないことが分かった。シカ・イノシシのイメージを変容するには、商品開発と並行して、獣害を無くす必要があることが分かった。

平成29年度は研究目的のうち、(1)シカ・イノシシ肉を利用した食肉製品の安心・安全確保を目的としたHACCP認証に向けての現場調査及び認証取得の支援、(2)消費者に受け入れられる商品開発を行う目的で、イノシシ肉のイメージ調査を中心に行った。(1) HACCP認証に向けての現場調査及び認証取得の支援については、対馬市の加工処理施設で現地調査を行い、加工処理施設で生産されているシカ・イノシシの精肉及び食肉加工製品8種類の食肉製品についてHACCPの認証に必要な資料の作成を行った。また、精肉及び食肉加工製品1品目について、HACCPによる品質管理が確実に行われているかを検証する目的で、重点管理点(CCP)に設定した処理工程の前後の検体について衛生状態を解析し、設定したCCPが適切であることを確認した。(2)ブタ肉との差別化が難しいと考えられるイノシシ肉のイメージを解析する目的で、肉の種類を明かさずに行うブラインドテストによる食味検査を行った。検体には、対馬産のイノシシ肉と対照として市販の100円台のブタ肉及び400円台のブランドブタ肉を用いて行った。社会心理学的測定法であるSD法(Semantic differential method)を用いて解析を行ったところ、市販のブタ肉は、値段に関係なくほぼ同じイメージが得られたが、イノシシ肉は、市販の肉とは異なるイメージが得られた。このことから、イノシシ肉は、ブタ肉とは別の種類の肉としてマーケティングを行える事が明らかとなった。今年度は、昨年度の繰越金を利用して、当初から予定されていたオーストラリアで開催された12 th International Mammalogical Congressにおいて研究発表を行った。海外でも獣害が問題になっており日本国内のみならず海外でも本研究が重要であることが確認できた。本研究で開発されたシカ肉を原料としたアレルギー対応缶詰に関して、業者にライセンスを付与して生産を開始した。しかし、製造工程の調査を行う前に、使用している缶自体の不具合から、商品にクレームがつき、生産ができなくなった。当該商品の生産を行っていた調査地域Aについては、シカ・イノシシ肉の普及が進展している対馬市の対照として調査を継続することとする。シカ肉を原料としたアレルギー対応食肉製品については、ライセンス生産を行う業者を探すのと並行して、新規商品の開発を行っていく。平成30年度は研究目的のうち、(1)獣害及シカ・イノシシのイメージ調査、(2)対馬市のシカ・イノシシ肉のメニューが提供されている小中学校でのシカ・イノシシのイメージ調査、(3)対馬市の加工処理施設でHACCPによる衛生管理に従い製造した製品の衛生検査、(4) HACCP導入支援を行った対馬市施設と他施設とのシカ・イノシシ精肉の衛生状態比較、(5)常温保存可能なシカ肉製品の開発を行った。(1)地域住民を対象にしたシカ・イノシシのイメージ調査については、平成28年度に行った調査と比較してイメージの有意な変容は認められなかった。(2)シカに関して、対馬市の小中学生が地域住民よりも有意に価値があるというイメージを持っていることが示された。(3) 7種類の食肉加工製品について、重要管理点である加熱工程前後の衛生状態を確認した。検査結果より製造手順の見直しを行い、すべての製品について規格基準を満たす製造工程を確立した。(4)近畿地方を中心とした施設から購入したシカ肉及びイノシシ肉の一般生菌数は10^2 - 10^6 cfu/g、大腸菌群数は、10 - 10^7 cfu/gの範囲で検出された。
不純物の状態制御による低放射化バナジウム合金の低温照射脆化抑制

核融合炉候補V-4Cr-4Ti合金の不純物混入や放射線照射による脆化の評価法、抑制法の確立に向け、不純物ゲッターとしてのY添加の強度への影響、イオン照射と中性子照射の組織相関を求めた。系統的な合金製作と強度試験により、Y添加は酸素混入による脆化を抑制すること、Y添加による高温強度の低下はCr濃度を上げることにより制御できること、が見いだされた。中性子照射とイオン照射による組織発達の差は、照射強度の違いを取り入れた相関が可能で、イオン照射から中性子照射効果の予測も可能と見込まれた。ただし転位と析出発生が同時に起こる場合は、照射強度が組織発達プロセスを質的に変える可能性があることが示された。様々な酸素、窒素不純物量を有するV-4Cr-4TiとV-4Cr-4Ti-Yを試作し機械試験及び組織観察を行うことで、Y添加が高温強度と侵入型不純物の拡散に及ぼす影響を明らかにした。V-4Cr-4Ti-Y-0.009Oは800°Cの熱処理で硬さは完全に回復することが示された。1100°Cで熱処理しても硬さが変化しなかったことから、Y酸化物は熱的に安定な析出物であることが明らかになった。しかし、V-4Cr-4Ti-Y-0.27Oは熱処理温度1000, 1100°Cでは温度に比例して硬さが増加した。Y酸化物によって捕捉しきれなかった余剰の酸素不純物がマトリックス中に再固溶したため、硬さが増加したと考えられる。Y添加によって熱的に安定なY酸化物が生成するが、Y酸化物による高温強度の低下が確認された。V-4Cr-4Ti-Y-0.009Oの引張強度は650°Cを超えると減少し始め、一様伸びが増加した。米国機械学会による原子炉圧力容器の設計基準を用いると、V-4Cr-4Ti-Y-0.009Oの700°Cにおける設計応力は85 MPaと求まり、Y添加材はこの基準を満たすことが明らかになった。Y添加に加え酸素不純物混入が衝撃特性に与える影響を調べた。その結果、V-4Cr-4Tiでは酸素不純物混入によって衝撃特性の劣化が生じた。しかし、V-4Cr-4Ti-Y-0.27Oは0.27 wt%という多量に酸素不純物を含んでいるにもかかわらず、DBTTは液体窒素温度付近であり良好な衝撃特性を保持していた。室温以下の低温領域における降伏荷重の試験温度依存性では、酸素量の増加に伴い降伏荷重は増加した。しかし、Y添加をすることで降伏荷重は減少した。故に、V-4Cr-4Ti-Y-0.27Oでは室温以下の低温領域においてはY添加によって酸素混入による固溶硬化を抑制したため、良好な衝撃特性を保持できたと考えられる。本年度は、製作材料に関するイオン照射試験を実施した。V-4Cr-4Ti合金およびV-4Cr-4Ti-Y合金について、100°C、200°C、300°Cで2.4MeVの銅イオンをピークで約1.0dpaまで照射し、電子顕微鏡組織観察を行った。合わせて、BR2炉照射によるV-4Cr-4Ti合金の90°C0.2dpa,290°C0.2dpa中性子照射を行い、組織の比較を行った。これらを以前に行った超高圧電子顕微鏡を用いた電子線照射によるV-Ti, V-Ti-Si合金の組織温度依存性の結果と比較した。イオン照射組織においてY添加材と非添加材で有意な差は認められなかった。これは、この温度領域はTiが移動し酸化物析出を形成する温度以下なので、Yによる酸素捕獲効果も顕著でなかったと考えられる。一方、V-4Cr-4Ti合金の照射組織は、微小な転位ループからなるもので、その密度の温度依存性は、200°C以下でほとんどなく、200°C以上で温度と共に急激に減少する傾向を示した。これは電子線照射による転位ループ密度の温度依存性と同じ傾向であり、速度論モデルで説明できる。また転位ループ密度を照射速度(dpa/sec)で整理すると、低温領域では照射速度依存性がなく、高温領域では照射速度の1/2乗に近い割合で密度が変化する。これらは電子線照射とイオン照射について当てはまるが、中性子照射では、さらに高い転位ループ密度となった。照射試料に高分解能FE-TEMによりエネルギー分散型X線分光分析を行ったところ、300°C1dpaのイオン照射では転位ループ位置で特に組成の変化は見られなかったが、中性子照射では、90°C0.2dpaですでにループ位置にTiと酸素の濃化が認められた。このことから、転位ループの核がTiと酸素の析出により安定化することで、中性子照射では転位ループの密度が高くなったと解釈される。昨年度に引き続き、条件をさらに広げた重イオン照射試験を行った。核融合科学研究所で製作した、V-4Cr-4Ti合金共通試料NIFS-HEAT-2を対象とした。九州大学応用力学研究所の重イオン加速器を用い、2.4 MeV Cuイオン照射を行い、照射後の組織観察を応用力学研究所および核融合科学研究所の透過電子顕微鏡とエネルギー分散型X線分光器を用い、転位ループの密度、サイズの変化、析出の発生の有無を求めた。さらにJMTR, BR2, JOYO中性子照射組織、電子線照射組織と比較し、異種照射間の相関を求めた。

今年度は10 dpaまでの照射、673 Kの照射が新たに加わった。473Kにおけるイオン照射で観察された組織はほとんど転位ループあるいはドットイメージであった。微小な欠陥の観察のため、暗視野弱ビーム法による観察を併用した。10dpaまでの照射量の増加に伴い、ループは転位ネットワークへと発展した。673Kにおける重イオンと中性子照射の比較は、両者の照射速度の違いの効果が明瞭に現れた。すなわち、照射速度の遅い中性子照射では、格子間原子の導入量が少なく、まずTiの析出物が形成し、結晶中<100>方向に延びてゆく。これらが発達したのち、その周囲に転位ループが発生し、方向性のある転位ループチャンネルが形成する。一方照射速度の速いイオン照射では、過剰に導入される格子間原子によりまず転位ループが形成する。そののち、別にマトリックスに析出が発生する。転位と析出の相互作用は明確に現れない。このような組織発達の過程の違いは、イオン照射によって中性子照射効果を予測するときの重要な課題である。特に析出と転位ループの競合過程における課題は原子炉圧力容器野脆化でも議論されており、共通のメカニズムとして示唆を与えるものである。核融合炉候補V-4Cr-4Ti合金の不純物混入や放射線照射による脆化の評価法、抑制法の確立に向け、不純物ゲッターとしてのY添加の強度への影響、イオン照射と中性子照射の組織相関を求めた。系統的な合金製作と強度試験により、Y添加は酸素混入による脆化を抑制すること、Y添加による高温強度の低下はCr濃度を上げることにより制御できること、が見いだされた。中性子照射とイオン照射による組織発達の差は、照射強度の違いを取り入れた相関が可能で、イオン照射から中性子照射効果の予測も可能と見込まれた。ただし転位と析出発生が同時に起こる場合は、照射強度が組織発達プロセスを質的に変える可能性があることが示された。本研究では、照射効果に及ぼす不純物制御の影響を明らかにすることを目指していた。照射の機会に制限があり、Y添加材と非添加材の系統的な比較には至っていないが、一方イオン照射と中性子照射の比較が可能になり、不純物の偏析効果の違いが明らかになったのは、当初予想を上回る成果と言える。この結果はイオン照射による中性子照射予測に対して重要な課題を示すものである。これらを合わせると、概ね順調に進展していると言える。核融合炉材料26年度の研究成果は、イオン照射により中性子照射効果を予測する上で重要な問題を提起している。すなわちイオン照射では短時間で急激に損傷を導入するため、動きやすい格子間原子の移動と集合で組織が形成されるが、中性子照射の場合は、長時間でゆっくりと損傷が導入されるため、溶質原子(この場合Ti)の偏析、及び不純物(この場合酸素)との反応が進行し、それが格子間原子の集合体形成に影響を与えることを示している。すなわち、不純物の効果、溶質原子の偏析などは中性子照射の方が顕著に表れる可能性が示され、イオン照射-中性子照射相関における課題が明らかになった。この点は、モデリングにより、より明確に問題点を示す必要がある。これまでの研究により、比較的低温での不純物の制御性、不純物制御の照射効果への影響を明らかにしてきた。
破骨細胞の骨破壊機能を阻害する微生物代謝産物の探索とその作用機構解析

申請者らは、微生物代謝産物由来のデストラクシン、リベロマイシンAおよびコンパクチンの細胞や分子レベルでの作用解析を行なうと共に、新たに生薬代謝産物から新たな破骨細胞の分化および機能阻害物質を探索した。その結果下記のような結果を得た。1)リベロマイシンAの破骨細胞に対する高い選択性は、活性化破骨細胞のつくる酸性環境に起因することを明らかにした。リベロマイシンAは新たな骨吸収抑制としての臨床応用の可能性がある。2)デストラクシンは、破骨細胞の活性化構造体の形成に必要なシグナル分子(s-src、PI3kinase、Akt)の活性化には影響を与えなかった。3)コンパクチンはゲラニルゲラニルリン酸の合成を阻害することによって低分子Gタンパク質の活性化の抑制を介して破骨細胞の分化を阻害した。コンパクチンは破骨細胞の分化機構の解明に役に立つツールとしての利用が期待できる。4)薬用植物である黄連(Coptidis Rhizoma)、延胡索(Corydalis Tuber)などに含まれているアルカロイド類コプチシン、ベルベリンに破骨細胞の分化と骨吸収機能を阻害する活性があることを新たに見出した。両物質はRANKLにより誘導される破骨細胞の初期分化のシグナル分子であるp38やJNK、Iκ-Bのリン酸化には影響を与えないが、破骨細胞分化の後期に発現する転写因子であるNFATの発現を低下させ破骨細胞の分化を抑制した。選択的かつ低濃度で破骨細胞の分化を阻害する活性を有するカビ抽出物CB4と放線菌抽出物EA5について、溶媒抽出条件、pHの変化による活性成分の安定性を検討した結果、両抽出物とも酢酸エチルで抽出するとき有機溶媒相に活性成分が含まれていることが判明した。また両活性成分の破骨細胞の分化阻害活性はpH変化の影響を受けなかった。現在、酢酸エチル抽出画分について各種吸着カラムを用いるHPLC分析などで精製を検討している。デストラクシンは骨吸収機能を発現する過程で発現するリング状の細胞骨格を選択的に破壊する。今回の研究で、デストラクシンが成熟破骨細胞のリング状の骨格形成シグナル伝達過程に作用する可能性をシグナルタンパク質のリン酸化に対する抗体を用いるウェスタン法で調べた。デストラクシンは破骨細胞のリング状骨格形成に関わるb3インテグリンやc-srcキナーゼ,PI-3キナーゼには影響を与えなかった。ddyマウスを卵巣摘出後1ヶ月経過すると破骨細胞数の上昇や活性化によって骨吸収が促進され、各骨の密度に著しい低下が見られる。この骨吸収の促進に対するデストラクシンの効果を軟X線写真撮影装置による骨密度を測る方法で検討したところ、(経口腹腔内静脈内?)投与では卵巣摘出による骨密度の減少が抑制されなかった。今後デストラクシンの投与方法や生体内における安定性について検討する必要があると思われる。申請者らは、臨床応用が可能な骨吸収抑制剤を得る目的で、破骨細胞の分化及び成熟破骨細胞の機能発現過程に作用する活性物質を微生物及び植物代謝産物に求め、微生物代謝産物からデストラクシンとリベロマイシンを、植物代謝産物からケルセチン、ルテオリンなどを見出しその作用機構の解析を行って来た。今回新たに生薬代謝産物からアルカロイド類を見出しその作用機構の解析を行い、下記のような結果を得た。1)細胞分化誘導因子(RANKL)のみで破骨細胞に分化誘導が可能な細胞株であるRAW264細胞を用いて、破骨細胞の分化または機能発現を阻害する新規化合物の探索を行った結果、薬用植物黄連(Coptidis Rhizoma)、延胡索(Corydalis Tuber)などに含まれているアルカロイド類に破骨細胞の分化と骨吸収機能を阻害する活性があることを新たに見出した。2)コプチシン、ベルベリンが細胞毒性は示さない濃度で、RANKLにより誘導される破骨細胞の初期分化を阻害することを見出した(IC_<50>=35μM)。

また骨吸収機能の発現に必須な極性化骨格であるリング状骨格を破壊し、象牙切片上の破骨細胞によるピット形成を抑制した。3)両物質はRANKLにより誘導される破骨細胞の初期分化のシグナル分子であるp38やJNK、Iκ-Bのリン酸化には影響を与えないが、破骨細胞分化の後期に発現する転写因子であるNFATの機能発現を抑制することを明らかにした。4)破骨細胞への分化能のある前駆細胞や成熟破骨細胞の培養条件を酸性にするとリベロマイシンの蛋白質合成阻害効果が増大することを確認し、リベロマイシンの破骨細胞に対する高い選択性は、活性化破骨細胞のつくる酸性環境に起因することを明らかにした。
AIC寄与量による支持率情報に基づくモデル選択に関する研究

変量選択基準として有名なAICは現在のデータに適合するだけのモデルを良いモデルとはしない。現在のデータにモデルを適合させることが目的ならば説明変量の個数を増やすほど観測データとモデルによる理論値の差は小さくなる。一方、AICでは現在のデータに適合するだけでなく、仮想的な実験(説明変量の実験計画行列は等しい)を考え、もう一度実験しても、尚、適合が良いモデルを選択する。このことに注目してPAICは仮想的な実験をさらに拡張し本研究代表者によって提案された。すなわち、説明変量の実験計画を現在の実験と異なるものとし、外挿における変量選択が可能となった。しかしながら、PAICは候補となるモデルが常に真のモデルを含んでいることを仮定していた。そこで本論文では「候補となるモデルのどこかに真のモデルが含まれる」というよりゆるい条件のもとでリスクに対するバイアスを修正した。数値実験により候補モデルが真のモデルを含くむときにはPAICと同等の小さいバイアスを持ち、含まないときにはより小さいバイアスを持つことが示された。さらに提案したMPAICを使った変量選択が行えるソフトウェア「多変量正規線形回帰分析ソフトMultireg99」を開発した。このソフトウェアはWINDOWS OSにおけるソフトウェア開発環境DELPHIを用いて開発された。データファイルとして汎用なカンマ区切りのテキストファイルが扱え、本研究代表者によるグラフソフトウェアSPLOTと連携して解析結果を視覚化する機能を持つ。多変量正規線型回帰モデルにおける外挿を考慮した変量選択基準PAICを改良した。変量選択基準の基になるリスクとしてはAIC型(平均予測対数尤度、カルバックライブラー情報量)を考え、手持ちの説明変量すべてを使えば、それは真のモデルを表現し得るモデルになっていることを仮定した。このとき、リスクに忠実な(バイアスの意味で)変量選択基準を構成することを目的とした。現在の実験に対するモデルと外挿に対するモデルを考える。このとき現在のモデルの目的変数は観測されるが外挿に対する目的変量は観測されないとする。このような状況のもとで外挿する目的変量のより良い予測を得るために変量選択基準を構成する。既に提案されているAIC型の変量選択基準PAICの持つバイアスについて、候補モデルが真のモデルを含む場合については不偏であるが、候補モデルが真のモデルを含まない場合には何の補正もされていないことが知られている。しかしながら、一般的には真のモデルと候補モデルの包含関係は自明ではなく、かつ、小標本のもとでは真のモデルを含まない候補モデルがリスクを最小とすることもあり得る。そこで、PAICが真のモデルを含まない場合でもできるだけリスクに対して不偏な推定量となるように、リスクを一般の状況で多変量正規分布に基づく分布論を用いて、高次の項まで漸近展開を行い、これに対して適切な推定量(MODIFED PAIC)を構成し、数値実験により従来の外挿におけるヘンリョウ選択基準PAICとの比較を行った(現在投稿中)。その結果、MPAICはPAICよりもバイアスおよび平均2乗誤差の意味で改良されていることが示唆された。
理科教員養成に用いるELSI教材の開発

本研究では、中学校と高等学校の理科教育における倫理的・法的・社会的課題(ELSI)の扱い方の実態を明らかにしながら、生命科学のELSIをテーマにした教員研修用教材の開発を行った。理科教員への意識調査結果から、科学に関する倫理的問題を授業で扱う際は、事例や様々な人の価値観・意見を知る機会を設けることが多いこと、科学に関する倫理的問題を授業で扱う認識は、高校教員では専門とする科目によって異なることが分かった。その後、幹細胞研究のELSIをテーマにした教材を作成し試行的な研修プログラムを行った結果、この参加前後で、参加者の着目する内容の視点に変化が見られることが示された。本研究では、中学校および高等学校の理科教育における倫理的・法的・社会的課題(ELSI)の扱い方の実態を明らかにした上で、生命科学の倫理的・法的・社会的課題(ELSI)をテーマにした教員研修教材の開発を行うことを目指して取り組んでいる。さらには、教員研修を実施した上で、開発した教材の改善に取り組むことを視野に入れて進める。今年度は、中学校及び高等学校の教員を対象に、理科の授業における科学の倫理的問題を扱った経験や扱い方について意識調査を実施した。またこれに加え、一般科学雑誌と理科教育系雑誌において生命科学のELSIについての言及内容の調査を進めた。これらの調査から、近年の理科教育におけるELSIの扱われ方についての背景をまとめている。今後は、上記の調査結果の分析を進めながら、教員研修に適した教材の開発に着手する。本研究では、中学校および高等学校の理科教育における倫理的・法的・社会的課題(ELSI)の扱い方の実態を明らかにしながら、生命科学の倫理的・法的・社会的課題(ELSI)に主体的に関与する能力を育成することを目指し、教員研修に用いることを想定した教材の開発に取り組んでいる。さらには、実際に教員研修等を実施し、開発した教材の改善に取り組むことも視野に入れて進めている。昨年度までに行った中学校及び高校の理科の教員を対象に行った理科指導に関する教員の意識調査を分析した結果、次の3点が明らかになった。1科学に関する倫理的問題を授業で扱う意識は、年齢や教職経験が高くなることで高まる。2科学に関する倫理的問題を授業で扱う際は、事例や様々な人の価値観・意見を知る機会を設けることが多い。3科学に関する倫理的問題を授業で扱うことに対する認識は、高校教員では専門とする科目によって異なる傾向がみられる。これらの結果は、当該年度に開催された日本科学教育学会年会において発表し、学会参加者との情報交換を行った。また当該年度は、前述の結果を踏まえて教材開発を行っており、幹細胞研究に関する生命倫理をテーマとしながら、試作品の開発を進めた。今後は、試作品を研修プログラム等の中で使用して改善を図るための評価シートなどを作成する予定である。また、多くの人が使用することを想定して、教材の狙いや進行の方法などを示したマニュアルの作成なども進める予定である。当初予定していた通り、生命科学のELSIを扱った教材開発に着手し、プロトタイプの完成に向けて進めることができた。また次年度に教材を用いた研修プログラムの試行を行うことを目指し、準備も進めているところである。本研究では、中学校および高等学校の理科教育における倫理的・法的・社会的課題(ELSI)の扱い方の実態を明らかにしながら、生命科学の倫理的・法的・社会的課題(ELSI)をテーマにした教員研修教材の開発を目指して取り組んだ。前年度までに行った中学校及び高校の理科教員を対象に行った理科指導に関する教員の意識調査の分析結果を踏まえて、本年度は幹細胞研究に関する生命倫理をテーマに、教員研修にも用いることを想定した教材を完成させた。また大学生を対象に、この教材を用いた研修プログラムの試行を実施した。研修プログラムの試行の際には、その前後に、再生医療や幹細胞研究に対する認識を調査し、受講前後の変化を調べた。その結果、受講後は再生医療の推進に対する態度が少し慎重傾向に変わること、また、受講前は、再生医療を実施した場合のリスクや費用への関心が高かったが、受講後は事故が起こった際の責任の所在や事故が起こった際の対応が整っているかなどの体制、そして国の政策や制度への関心が高まる傾向が見られた。このように、再生医療や幹細胞に関する内容を教える際、開発した教材を用いた教育プログラムを採用して実施すると、研修プログラムへの参加前後で、参加者の着目する内容の視点に変化が見られることが示された。このことは、研修プログラムによって、受講者が再生医療の専門的内容やELSIの理解が進み、考える内容が変化した結果であることが示唆される。初年度は、当初予定していた通り、理科の教員研修で生命科学のELSIを扱うための背景や教材開発に着手するための土台を固めるための調査を実施することができた。開発した教材を用いた研修試行プログラムを実施する予定である。その際、受講者アンケートなどを実施し、教材の改良を行う。

これらによって、中学校や高校の教員研修に用いる教材としての完成を目指す。また、多くの人が使用することを想定し、教材の狙いや進行の方法などを示したマニュアルの作成なども進める。科学教育今年度に実施した調査の結果分析を進め、研究成果を公表する。その上で、本研究における目的であるELSIを学ぶことを目的とした教材開発に着手する。当該年度に予定していた開発教材の試作品作成の際に、インターネット上のフリー画像を用いたり、自前でデザインをするなどして極力予算を使わずに作成したためである。教員の意識調査を行った際、調査表の発送などに教育委員会の協力が得られたため、予定していたよりも通信費がかからなかった。次年度に予定している教材の改良ののち、教材を完成させる際にはプロのデザイナーなどを活用して、幅広い使用に耐えうる教材に仕上げる予定である。次年度より着手する新規教材の開発費用として使用予定である。