hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チトクロームP450を発現する細菌による有害有機化合物分解特性の解明

環境中から有害有機化合物を除去する方法として,有害物質の分解に高い能力を有する微生物を利用したバイオレメディエーション技術が注目されている。一方,薬物代謝酵素として知られているチトクロームP450には種々の分子種が存在し,その中には広い基質特異性を有するものもあることから,細菌の生産するP450を有害有機化合物の分解に利用できる可能性が示唆される。本研究では,8種類のP450誘導剤を単一炭素源として添加した培地を用いて,P450生産細菌を環境中から分離することを試み,2-ethoxyphenolを単一炭素源とした培地で6株,camphorを単一炭素源とした培地で1株のP450生産細菌を分離した。このことから,P450生産細菌は環境中に広く分布していることが明らかとなり,環境中における有害有機化合物の分解に細菌のP450が関与していることが示唆された。EJ株の生産するP450をゲルろ過及び陰イオン交換クロマトグラフィーを用いて部分精製した。P450の分子量は約45,000Daであることが明らかとなった。本研究で得られた結果は,有害物質の微生物分解を検討する上で有用な知見である。細菌の発現するチトクロームP450は誘導酵素であることから通常の培養では細菌から検出することはできない。そこで、M9最小培地にP450の誘導剤を加え、P450を発現する細菌を環境中から分離することを試み、2-ethoxyphenolを単一炭素源とした培地で7株、camphorを単一炭素源とした培地で1株のP450発現細菌を分離した。P450発現細菌は環境中に広く分布していることが示唆された。8株のうち2-ethoxyphenolを単一炭素源として生育し、P450を発現するEJ株について基礎的検討を行った。EJ株は4-ethoxybenzoic acidを単一炭素源として生育したときもP450を発現していたが、その他の生育基質で生育したときにはP450を発現していなかった。P450の発現量は対数増殖後期に最大となり、定常期に入ると急激に減少した。また、P450の発現量は2-ethoxyphenolの濃度に影響されなかった。EJ株の無細胞抽出液を用いて代謝活性を検討した結果、2-ethoxyphenolは38.6nmol/min/nmol-P450の速度で代謝され、その代謝物はcatecholであることが明らかとなった。同様に、有害有機化合物の分解活性を検討した結果、toluene,benzene,xylene,1,3-dichloropropene,carbon tetrachloride,1,1,1-trichloroethaneが代謝されることが明らかとなった。なお、代謝活性を示すためにはNADHの添加が必要であり、この活性はCOの通気により抑制されたことから、これらの物質はEJ株の発現するP450により代謝されることが示された。EJ株の発現するP450をゲルろ過及び陰イオン交換クロマトグラフィーを用いて精製したところ、分子量は45kDaであることが明らかとなった。本研究により、新しいP450発現細菌が分離された。また、EJ株のP450は種々の有害有機化合物の分解に利用できる可能性があることが明らかとなった。チトクロームP450を発現する細菌を環境中から分離しようとする試みはほとんど行われていなかった。我々は,グルコースを除いたM9最小培地に8種類のP450の誘導剤を加え、P450を発現する細菌を環境中から分離することを試み、2-ethoxyphenolを単一炭素源とした培地により7株,camphorを単一炭素源とした培地により1株のP450の発現細菌が分離した。このことから,P450発現細菌は環境中に広く分布していることが明らかとなり,環境中における有害有機化合物の分解に細菌のP450が関与していることが示唆された。8株のうち2-ethoxyphenolを単一炭素源として生育したときにP450を発現するEJ株について基礎的検討を行った。EJ株は4-ethoxybenzoic acidを単一炭素源として生育したときにもP450を発現していた。

しかし,その他のP450誘導剤及びグルコース等の一般的な生育基質で生育したときにはP450を発現していなかった。P450の発現量は対数増殖期後期に最大となり,定常的に入ると急激に減少した。EJ株の無細胞抽出液を用いて、排水基準が定められている物質を中心に13種類の有害有機化合物分解活性を検討した結果,benzene,xylene,toluene,1,3-dichloropropene,carbon tetrachloride, 1,1,1-trichloroethane,が代謝されることが明らかとなった。有害有機化合物の分解にはNADHの添加が必要であり,この活性はCOの通気により阻害されたことから,これらの化合物はEJ株の発現するP450により代謝されることが示された。EJ株の発現するP450をゲルろ過及び陰イオン交換クロマトグラフィーを用いて精製したところ,分子量は約45kDaであることが明らかとなった。一方,2-ethoxyphenolを単一炭素源として生育したときにP450を発現する7株のP450誘導菌体を用いてchloroformの分解を検討したところ,菌株により分解活性が異なったが,最大約50%の分解活性があることが明らかとなった。
大腸全摘後小腸上皮でのNaチャンネル発現をめぐる分子生物学的解析と病態治療の試み

電気生理学的検討では、従来小腸には存在しないとされてきたアミロライド感受性Iscが、大腸全摘術後に初めて観察された。その機構について推測すると、大腸全摘術後に特に下部小腸でγsubunit遺伝子が誘導されたことが、今回の電気生理学で捉えられた機能的変化に関与した可能性が強いと思われた。この変化は術後の高アルドステロン血症という状況で、より病態に合った吸収機構を獲得しようとする合目的変化と考えられた。術後の病態を全身的な固体の水分電解質バランスという点から考察すると、消化管からの水分喪失と比較して便中への電解質喪失は術後8Wを経ても未だ高度であり、電解質の喪失が中、長期的にも無視できないものであると考えられた。従って、小腸の代償機構のみでは電解質の喪失を防ぐことが困難であり他の臓器、腎の関与が重要であると考えられた。尿中Naの大腸全摘後の著しい減少を考慮すると、腎臓での電解質吸収が著名に亢進していることが推察され、ENaC及びNa+K+ATPaseなどアルドステロンにより制御される因子の遺伝子発現増強が認められたことにより、二次性高アルドステロン血症に由来する尿細管での電解物質吸収の亢進が生じるものと考えられた。臨床的に問題となる術後の難治性下痢という観点からも考察すると、小腸に出現したアミロライド感受性Na吸収機構は、Naの吸収に随伴して水の吸収も同時に起こることから、術後の下痢の改善に寄与しているものと考えられる。さらに、遺伝子の発現レベルではその変化が捉えられなかったNa+K+ATPase、Na/H exchanger、MRなども機能的には十分変化している可能性もあり、今後ヒトでの検討が必要であると思われた。1、ラット大腸全摘モデルの確立:大腸全摘後残存回腸と肛門を吻合し、術後10週まで経過観察の可能なモデルを確立した。まず、術後の一般状態について水分電解質の出納を把握した後、Na、Kの上皮における分泌調節機構について電気生理学的、分子生物学的に検討中である。2、術後体重は、経過を通じ対照群の約70%と減少が持続した。術後経口摂取量に変化を認めないものの、水分摂取量は有意に増加した。便中の水分、Na、K排泄量はいずれも術後2倍以上増加し、それと対照的に尿中Na、K排泄量は著しく減少した。3、血漿アルドステロン値は経時的に術前値の10倍以上増加したのに対し、血漿コルチゾール値は一定の傾向を示さなかった。4、上皮細胞において電解質の移動に直接関与するミネラルコルチコイド受容体、11b-hydroxysteroid dehydrogenase、アミロライド感受性Naチャンネルa-、b-、g-subunit、Na-H exchanger、Na-K ATPase、などの遺伝子の変化について検討する目的で、これらすべてのcDNAを入手済みである。現在のところ、アミロライド感受性Naチャンネル遺伝子の発現の変化を認めている。5、Ussing chamberをもちいた、電気生理学的検討を開始した。残存小腸粘膜では、十分なbiabilityを保ちながら各種channel blockerの投与により短絡電流の変化が認められている。以上のように、当初の計画どおりほとんど全ての方法論の導入が終了しており、臨床へ直接feedbackすることが可能な新知見の集積が始まっている。ラット大腸全摘モデルおよびヒトの両面から検討を行っている。ラットにおける検討1、ラット大腸全摘モデルの樹立と電気生理学的アプローチ大腸全摘術後経時的に、通常認められないアミロライド感受性ナトリウム吸収機構が出現し、特異的チャンネルの遺伝子発現を伴っている。これらは、経時的にかつ部位依存的に変化し便中Na濃度と密接に関わっている。2、血中アルドステロン値は経時的に著しく上昇する一方で、小腸上皮においてもMR遺伝子の発現が同定される。

以上の結果を踏まえ、現在ナトリウム吸収機構をつかさどるほかの分子(Na/Hexchanger、Na/K ATPase)の発現レベルや、カリウム吸収機構についても検討を開始した。ヒトにおける検討1、ヒトにおけるミネラルコルチコイドリセプター(MR)蛋白の発現MR蛋白は、通常大腸のみに発現しているが、血中アルドステロン値の上昇と一致して大腸全摘術後の残存小腸上皮に経時的に発現する。細胞内に多量に存在するグルココルチコイドを不活化しアルドステロンの細胞特異性を高める11-b hydroxysteroid dehydrogenaseは消化管上皮にも局在し、その分布は細胞分化と密接に関連する。電気生理学的検討では、従来小腸には存在しないとされてきたアミロライド感受性Iscが、大腸全摘後に初めて観察された。その機構について推測すると、大腸全摘術後に特に下部小腸でγsubunit遺伝子が誘導されたことが、今回の電気生理学で捉えられた機能的変化に関与した可能性が強いと思われた。この変化は術後の高アルドステロン血症という状況で、より病態に合った吸収機構を獲得しようとする合目的変化と考えられた。術後の病態を全身的な固体の水分電解質バランスという点から考察すると、消化管から水分喪失と比較し便中への電解質喪失は術後8Wを経ても未だ高度であり、電解質の喪失が中、長期的にも無視できないものであると考えられた。従って、小腸の代償機構のみでは電解質の喪失を防ぐことが困難であり他の臓器、腎の関与が重要であると考えられた。尿中Naの大腸全摘後の著しい減少を考慮すると、腎臓での電解質吸収が著名に亢進していることが推察され、ENaC及びNa+-K+ATPaseなどアルドステロンにより制御される因子の遺伝子発現増強が認められたことにより、二次性高アルドステロン血症に由来する尿細管での電解質吸収の亢進が生じているものと考えられた。臨床的に問題となる術後の難治性下痢という観点から考察すると、小腸に出現したアミロライド感受性Na吸収機構は、Naの吸収に随伴して水の吸収も同時に起こることから、術後の下痢の改善に寄与しているものと考えられる。さらに、遺伝子の発現レベルではその変化が捉えられなかったNa+-K+ATPase,Na/H exchanger、MRなども機能的には十分変化している可能性もあり、今後ヒトでの検討が重要であると思われた。
コンクリート共存環境下におけるベントナイト系材料の膨潤特性評価手法の確立

本研究は,放射性廃棄物処分の内,最も緊急性の高い余裕深度処分に資する研究・技術開発である.具体的には,処分施設内におけるコンクリート系材料との共存環境を模擬して,バリア材となるベントナイト系緩衝材の膨潤圧・膨潤変形特性に関する実験を行い,ベントナイト系緩衝材の仕様設計に資するデータベースを構築すると共に,乾燥密度や寸法,材料選定などの仕様設計が可能な実用的な理論評価手法の構築を行った.本研究は,放射性廃棄物処分の内,最も緊急性の高い余裕深度処分に資する研究・技術開発である.具体的には,処分施設内におけるコンクリート系材料との共存環境を模擬して,バリア材となるベントナイト系緩衝材の膨潤圧・膨潤変形特性に関する実験を行い,ベントナイト系緩衝材の仕様設計に資するデータベースを構築すると共に,乾燥密度や寸法,材料選定などの仕様設計が可能な実用的な理論評価手法の構築を行う本研究は,放射性廃棄物処分の内,最も緊急性の高い余裕深度処分に資する研究・技術開発である.具体的には,処分施設内におけるコンクリート系材料との共存環境を模擬して,バリア材となるベントナイト系緩衝材の膨潤圧・膨潤変形特性に関する実験を行い,ベントナイト系緩衝材の仕様設計に資するデータベースを構築すると共に,乾燥密度や寸法,材料選定などの仕様設計が可能な実用的な理論評価手法の構築を行った.平成20年度は,コンクリートが生成する高pH環境を模擬することを目的に,供試体に供給する水溶液として水酸化ナトリウム水溶液を使用し,ベントナイトA(クニミネ工業製・クニゲルV1)を中心とした数種類のベントナイトの膨潤圧・膨潤変形特性について,実験データの取得を行った.使用した水酸化ナトリウム水溶液のモル濃度は, 0.001mol/L(pH11相当), 0.01mol/L(pH12相当), 0.10mol/L(pH13相当), 1.00mol/L(pH14相当)の4種類とした.る.その結果, pH13以下の高アルカリ環境においては,ベントナイトの膨潤圧・膨潤変形特性に対し影響が極めて小さいという結果が得られた.一方, pH14の条件では,膨潤圧および膨潤変形とも,低下傾向にあることが認められた.さらに,高アルカリ環境によるベントナイトの膨潤圧・膨潤変形特性に及ぼす影響を明らかにするために,実験後の供試体に対し,メチレンブルー吸着量試験およびX線回折分析を行った.その結果,ベントナイトの主成分であるモンモリロナイトの溶出は生じてなく,実験後の供試体の鉱物組成に変化は認められなかった.また,実験後の供給水溶液の分析として,シリカ濃度の測定も行った.今回の結果では,シリカの溶出は石英からである可能性が高く,モンモリロナイトは溶出していないと考えられた.平成21年度は,余裕深度処分施設を想定して,実際に緩衝材として利用が有力視されている粒状ベントナイトGX(クニミネ工業製・クニゲルGX)に対して,コンクリート共存下を念頭においた膨潤圧・膨潤変形特性試験を行った.コンクリートとの共存を想定した高pH環境を模擬することを目的に,供試体に供給する水溶液としてNaOH溶液,KOH溶液およびCa(OH)_2溶液を用い,高塩濃度溶液としてNaCl溶液およびCaCl_2溶液を用いた.供給溶液の濃度0.02M(pH12.5程度)の溶液を用いた最大膨潤圧と初期乾燥密度の関係は,蒸留水を用いた最大膨潤圧と比べ,全ての種類の供給溶液においてほぼ同程度発生している.一方,0.1M(pH13程度)の供給溶液の影響を受け,最大膨潤圧は全ての種類の供給溶液において100300kPa程度の低下が確認できた.さらに,1.0M(pH14程度)の供給溶液を用いた場合,全ての条件において最大膨潤圧の著しい低下が認められた.以上を総括すると,本実験条件において,0.02Mから0.1Mの供給溶液を用いた場合,溶液の種類に依存せず,全ての溶液において,最大膨潤圧の低下しない,もしくは僅かな低下が認められた.しかし,1.0Mの供給溶液を用いた場合,最大膨潤圧は著しく低下すると共に,低下量は溶液の種類により異なる結果となった.膨潤変形特性については,0.1M(pH13程度)の供給溶液を用いた場合,顕著な最大膨潤率の低下が認められた.膨潤圧実験と比べて異なった膨潤特性を示した理由としては,膨潤変形実験は,鉛直圧19.6kPaと比較的低鉛直圧な条件で行っているため,膨潤変形に伴う鉛直変位量が大きく,供給溶液の吸水量が大きいため,影響を受けやすくなったと考えられる.また,膨潤圧特性と同様に,0.02M(pH12.5程度)の供給溶液が及ぼす最大膨潤率への影響は極めて小さい.したがって,コンクリート溶脱水の濃度は0.02M(pH12.5程度)の場合,緩衝材としての機能を維持できると言える.また,2価の陽イオンを持つCa(OH)_2溶液の影響は確認できない.CaCl_2溶液の影響も,NaOH溶液と同程度である.平成22年度は,コンクリート溶脱模擬水溶液を用いた高アルカリ変質ベントナイトの作製と膨潤特性に関する実験的調査を行った.人工バリアにおけるベントナイト系緩衝材と長期間のコンクリート溶脱水との共存を模擬するため,高アルカリ溶液中に試料を投入し,浸漬実験を実施することにより,変質ベントナイトを作製した.

さらに,上記試料を用いて膨潤特性実験を行うことにより,高アルカリ変質ベントナイトの膨潤特性を把握し,ベントナイトとコンクリート系材料との長期共存環境による,膨潤特性への影響を明らかにした.得られた知見および実験技術は,次の通りである.高アルカリ変質ベントナイトの作製実験では,高アルカリ溶液を用いた浸漬実験により,コンクリート系材料との長期共存環境を模擬した高アルカリ変質ベントナイトの作製に成功した.その際,試料中に含まれるアルカリ余剰成分の洗浄方法を新たに構築した.また,作製した変質ベントナイト試料は,浸漬期間,浸漬温度に依存せずモンモリロナイト含有率は低下していないことが分かった.しかし,Na型ベントナイトであるベントナイトGXはCa型化が進んでいることが分かった.さらに,上記の方法により作製した高アルカリ変質ベントナイトの膨潤圧特性について,実験的検討を行った.その結果,コンクリート系材料との長期共存環境において起こりうる,Na型ベントナイトのCa型に伴う膨潤特性の低下に関して,膨潤圧特性においては影響が小さいことが推察された.平成23年度は,これまでに実施してきた,ベントナイト緩衝材と周辺コンクリート系材料との共存環境を考慮して,高アルカリ溶液および高濃度塩溶液を供給溶液とした膨潤特性実験の結果と,それを補完するための新たな条件での実験結果を総括することにより,コンクリート溶脱水環境下におけるベントナイトの膨潤特性の定量的評価を行った.その結果,ベントナイトの膨潤特性に及ぼす供給溶液の影響は,ベントナイト供試体の膨潤変形の拘束条件により異なることが明らかになった.上記の結果を解釈するため,モンモリロナイト含有率の異なる試料を用いた膨潤特性実験を行った結果,非拘束条件において,ベントナイト供試体の膨潤変形に伴う有効モンモリロナイト密度の低下により,モンモリロナイト結晶層の層間距離が拡大するため,供給溶液の影響を受けやすくなることを解明した.また,コンクリート系材料との長期共存環境を考慮し,コンクリート溶脱模擬水溶液を作製し,浸漬させることにより,高アルカリ変質ベントナイトを作製した.上記試料を用いて膨潤特性実験を行うことにより,コンクリート系材料との長期共存後のベントナイト緩衝材を模擬した試料の膨潤特性を把握した.以上の実験結果を総合的に取りまとめ,コンクリート系材料との共存を想定したベントナイトの膨潤挙動の評価を行うと共に,人工バリアにおいて共存するコンクリート系材料の設計に関する提言を行った.
コンボリューション演算を応用した脊髄神経術中モニタリングにおける診断技術の研究

研究の概要本研究によって開発された脊髄神経術中モニタリング法は、麻酔薬、筋弛緩剤による影響を受けにくく抗ノイズ性を有する術中モニタリング法を確立できた。本法は、コンボリューション演算による相互相関関数の特質を応用し、術前の基準波形からの波形変化の定量的な数値化を行うことによって、周波数特性に依存しない精度と安定性を有する客観的指標を用いることを特徴とする。研究の成果本法は、開発のための一連の研究によって、脊椎・脊髄領域の術中モニタリングでの利点を明らかにすることができた。すなわち、1.本モニタリング法では、麻酔導入期に用いる筋弛緩剤の影響を受ける術前コントロール波形に対して、必ずしも筋弛緩モニタによる管理を要せず、厳密に定義する必要がない。2.モニタリングで用いる相互相関係数は、従来用いられる導出波形の最大振幅の変化による判定に対して、波形全体の変化を数値化できるため視察的な判定結果と一致する。3.相互相関係数は、波形の回復過程に認める特徴的な潜時変化に対する感度が高く、導出波形回復の兆候を早期に検出することが可能である。4.相互相関係数は、脊椎・脊髄領域の術野環境の変化による影響を受けにくく、モニタリングのための待機時間をほとんど要しない。一方、本法の実施には、記録装置に解析用プログラムを実装する必要があり、現有の測定装置への導入には制限がある。本モニタリング法は、その高い抗ノイズ性によって、波形計測を中心にした判定法の誤りを最小限にすることに加え、術中にコントロール波形の最大振幅を超える波形が出現するために起こる判定の信頼性の破綻を回避できる。さらに、誘発電位波形の微少な変化に対する検出力を有しており、従来法の欠点を克服した実用的な術中モニタリング法として有用である。
火炎時のコンクリート内部の空隙圧力上昇による爆裂現象のモデル化

本研究では、1)爆裂発生に及ぼす熱応力と水蒸気圧力上昇の感度解析、2)小試験体を用いた急加熱実験、3)材料内の熱・水分の同時移動と応力伝達を考慮した爆裂発生予測モデルの作成を行った。1)爆裂発生に及ぼす熱応力と水蒸気圧力上昇の感度解析に関しては、簡易なモデルを作成し、熱・水分移動解析を行い、標準加熱を受けるコンクリート材料の熱応力を平面保持の仮定の下で求め、水蒸気圧により発生する応力と比較した。その結果、高強度のコンクリートほど熱応力の発生が大きくなるが、水蒸気圧の上昇はせいぜい数気圧程度であって、爆裂の直接的な引き金になるとは考えにくいことを明らかにした。これを踏まえ、2)小試験体を用いた加熱実験を行った。実験には、3種類の圧縮強度(40、110、150MPa)の試験体を供し、載荷荷重の有無と加熱の不均一さの影響を調べた。その結果、高強度のものほど爆裂が顕著に起きること、加熱が不均一であると爆裂の頻度および程度が大きくなること、載荷荷重があると浅い位置で爆裂が始まること、等の性質を明らかにした。以上のことから、爆裂発生には加熱初期の温度不均一により生ずる熱応力の寄与が推定されるので、3)材料内の熱・水分の同時移動と応力伝達を考慮した爆裂発生予測プログラムを作成し、水蒸気圧力と材料内応力とを等価接点力で連成したモデルをに、積載荷重と加熱の不均一さを与えた解析を行った。その結果、加熱の不均一さが内部の応力分布に及ぼす影響が極めて大きいことが示された。平成12年度は本研究計画の初年度であり、まずは、コンクリートの爆裂に関する文献ならびに実験結果の調査を行った。その結果、含水率が高く、かつ設計基準強度が大きいものほど爆裂の度合が激しいことが明らかとなり、このことと空隙圧力の大小との関連を考察した。すなわち、設計基準強度が大きいコンクリートは、コンクリート素材として密実であり、空隙率および透気率が小さくなる傾向にあり、内部の水分上昇により空隙圧力が上昇しやすいこと、含水率が高い場合には水分蒸発の総量が増えるので、圧力が上昇するとともに、材料内の温度分布が変わることが予想された。以上の考察を下に、火災時のコンクリート内の空隙圧力上昇を予測するモデル(プログラム)を作成し、解析を行った。その結果、1)空隙圧力の上昇だけでなく初期の温度分布により大きな熱応力が生ずること、2)内部には引張りひずみが生じて加熱開始後しばらくするとひび割れが避け得ないこと、が示された。そのうち、内部に引張亀裂が生ずる時間を比較すると、高強度コンクリートで含水率が高い場合には際立って遅くなることが明らかとなった。引張亀裂発生時間は、通常観測される爆裂開始時間とほぼ同じオーダーであり、引張亀裂発生時点での応力再配分の安定/不安定が爆裂の程度と関連することが推定される。上記の解析結果に基づき、実験装置の計画を行うとともに、設計基準強度と含水率を種々の値に調整した試験体を作成した。実験の準備が整いしだい、速やかに実験を行ない、空隙圧力、温度などの測定を行う計画である。平成13年度は、平成12年度に引き続いて、コンクリートの爆裂に関する文献調査ならびに実験データの調査、シリンダー試験体に載荷した状態で加熱する条件下での爆裂性状の実験的解明、熱水分同時移動方程式による空隙圧力上昇の予測と空隙圧力上昇を考慮した解析を行った。文献調査の結果より、含水率が高く、かつ設計基準強度が大きいものほど爆裂の度合が激しいことが明らかとなり、このことと空隙圧力の大小との関連を考察した。すなわち、設計基準強度が大きいコンクリートは、コンクリート素材として密実であり、空隙率および透気率が小さくなる傾向にあり、内部の水分上昇により空隙圧力が上昇しやすいこと、含水率が高い場合には水分蒸発の総量が増えるので、圧力が上昇するとともに、材料内の温度分布が変わることが帰納された。

シリンダーを用いた実験では、文献調査の結果と同様に、圧縮強度が高いものほど爆裂の性状が激しいこと、また、爆裂に先立って亀裂音が数分間継続することを見出した。以上の知見を踏まえ、空隙圧力上昇とそれに伴う応力発生状況の解析を行ったところ、1)空隙圧力の上昇だけでなく初期の温度分布により大きな応力が生ずること、2)内部には引張りひずみが生じて加熱開始後しばらくするとひび割れが避け得ないこと、が示された。以上より、爆裂機構の解明まであと一歩のところである。本研究においては、コンクリートの爆裂メカニズムの解明のため、実験および数値解析を行った結果を踏まえ、仮説を提示した。実験においては、円筒型(直径100mm×長さ200mm、および、直径50mm×長さ100mm)と角柱試験体を普通強度(38MPa)と高強度(100Mpa)、超高強度(150MPa)について作成し、耐火試験に供した。試験炉は、均等加熱が可能な大型炉と、不均一加熱を行う小型炉の2種類を用いた。小型炉においては、軸方向に圧縮力を加えた状態でも実験を行ない、載荷の影響も調べた。実験結果より、1)コンクリートの圧縮強度が高いものほど爆裂が顕著に起こること、2)不均一な加熱を行うと爆裂しやすくなること、3)軸方向に載荷を行うと、一度に爆裂する厚さが薄くなる傾向が見られる、等の知見を得た。数値解析においては、コンクリート材料内の熱水分同時移動方程式を有限要素法にて解き、その結果として得られる温度・含水率・空隙内水蒸気圧力分布の時刻暦を得た。これを、三次元熱弾性解析に用いて、応力と変形性状を解析した。空隙内水蒸気圧力の影響は、等価節点荷重に置き換えることにより、熱応力と空隙内水蒸気圧力の両者を同時に考慮した。上記の方法を用いて分析を行つた結果、1)空隙内水蒸気圧力の影響は熱応力年比べて小さいこと、2)軸方向の圧縮荷重と変位拘束が加わると加熱初期の引張応力域が拡大すること、3)不均一な加熱を受けると、強加熱域の表層部から少し内部に入った位置で大きな引張応力が生じること、等の性質を明らかにした。解析は実験結果を定量的に説明するには至っていないが、加熱初期に生ずる亀裂がその後の爆裂形状を支配すると考えると実験で得られた知見と整合する。
卵巣癌腫瘍マーカーCA125を癌隔絶抗原とする活性化T細胞治療法に関する研究

手術療法と化学療法を終了してなお再発状態にある進行卵巣癌に対する新たな治療法を開発するための基礎的研究を行った.具体的な目的は卵巣癌の腫瘍マーカー内に癌隔絶抗原を求め,このペプチドアナログを利用して,患者のT細胞を活性化する事である.今年度の研究でCA125抗原特異的活性化T細胞の誘導と腫瘍障害作用を確認した.倫理委員会で承認を受けた「卵巣癌に対する細胞治療に関する研究」に協力する事を同意された卵巣癌患者8人から末梢静脈血の提供を受け無名化して解析した.我々はすでに卵巣癌抗原CA125のアミノ酸配列MUC16の特定の領域を含む合成ペプチドアナログ(OVCA11)が,IL-4を産生する抗原特異的なCD4陽性T細胞を活性化することは確認している.今年度はこれを発展させ,抗腫瘍免疫として直接役割を果たすCD8陽性T細胞が活性化されるかどうかについて,合成ペプチドアナログ(OVCA11)刺激の16時間培養後のCD8陽性TNFα陽性T細胞の細胞数をフローサイトメトリーで解析したところ,8例中6例においてコントロールのペプチド刺激の場合と比較して平均4.1%の増加が認められた.増加のなかった患者は化学療法から1ヶ月以内あるいは全身状態が悪化している状態にあった.本年度の目標のひとつであったCA125抗原特異的活性化T細胞の継代培養は困難であったため,合成ペプチドアナログ(OVCA11)で刺激した患者T細胞(初代細胞)をHLAが一致する卵巣癌細胞と共に培養して,その細胞傷害活性を試験管内で観察した.なお,この卵巣癌細胞はTNFαによって細胞死が誘導される事がわかっている.その結果,コントロールのペプチド刺激の場合と比較して15%以上の卵巣癌細胞の細胞死が観察された.これらの研究成果は卵巣癌の腫瘍マーカー内に実際の治療に応用できる可能性があるアミノ酸配列が特定された事を示している.埼玉医科大学倫理委員会で承認を受けた「卵巣癌に対する細胞治療に関する研究」の説明を行い同意の得られた卵巣癌患者25名と健常人8名から,本研究に使用する末梢静脈血液(T細胞,B細胞,抗原提示細胞等を単核球分画として含む)サンプル(以下血液サンプル)の提供を受け,無名化して解析した.一般にCD4陽性T細胞エピト-プのアミノ酸残基数は20個程度以下の長さであることから,まず,CA125コアタンパクMUC16の繰り返し配列2ケ所と残りの全配列を20個のアミノ酸残基に区切ってペプチドを48本作製し,これらのCA125のMUC16をコードする合成ペプチドをいくつか組み合わせて,単核球サンプルを刺激した.その結果,抗原特異的な反応としてIL-4を産生したT細胞をフローサイトメトリーで確認できた.陽性反応が得られた部位のカルボキシル基末端側が互いに10個のアミノ酸残基ずつ重なった20アミノ酸残基数のペプチドシリーズを準備して,単核球を刺激する実験をくり返したところ,患者間で共通したエピトープとして,OVCA11とOVCA12が特定された.卵巣癌の腫瘍マーカーであるCA125の蛋白部分MUC16のアミノ酸配列の中にCD4陽性T細胞が認識するエピトープが存在することを実験的に確認した。次に,卵巣癌患者の末梢静脈血液(T細胞, B細胞,抗原提示細胞等を単核球分画として含む)が, CA125の合成ペプチドであるOVCA11によりIL-4を産生するかどうかを抗原ペプチドとの短期間の培養後にフローサイトメトリーにて解析したところ,33検体中28検体でOVCA11ペプチドに陽性反応を示した。また,活性化されたCD4陽性IL-4陽性T細胞の頻度は平均で4%であった。したがって,癌患者であっても癌抗原特異的なT細胞を保持していることが示された。さらに, IL-2とともに培養することで,試験管内でCD8陽性TNFα陽性T細胞の頻度も増加することが予備実験で観察された。これらの結果から,卵巣癌の腫瘍マーカーであるCA125のアミノ酸配列のアナログペプチドを用いて,癌の治療に応用できる可能性があることが示された。手術療法と化学療法を終了してなお再発状態にある進行卵巣癌に対する新たな治療法を開発するための基礎的研究を行った.具体的な目的は卵巣癌の腫瘍マーカー内に癌隔絶抗原を求め,このペプチドアナログを利用して,患者のT細胞を活性化する事である.今年度の研究でCA125抗原特異的活性化T細胞の誘導と腫瘍障害作用を確認した.倫理委員会で承認を受けた「卵巣癌に対する細胞治療に関する研究」に協力する事を同意された卵巣癌患者8人から末梢静脈血の提供を受け無名化して解析した.我々はすでに卵巣癌抗原CA125のアミノ酸配列MUC16の特定の領域を含む合成ペプチドアナログ(OVCA11)が,IL-4を産生する抗原特異的なCD4陽性T細胞を活性化することは確認している.今年度はこれを発展させ,抗腫瘍免疫として直接役割を果たすCD8陽性T細胞が活性化されるかどうかについて,合成ペプチドアナログ(OVCA11)刺激の16時間培養後のCD8陽性TNFα陽性T細胞の細胞数をフローサイトメトリーで解析したところ,8例中6例においてコントロールのペプチド刺激の場合と比較して平均4.1%の増加が認められた.増加のなかった患者は化学療法から1ヶ月以内あるいは全身状態が悪化している状態にあった.本年度の目標のひとつであったCA125抗原特異的活性化

T細胞の継代培養は困難であったため,合成ペプチドアナログ(OVCA11)で刺激した患者T細胞(初代細胞)をHLAが一致する卵巣癌細胞と共に培養して,その細胞傷害活性を試験管内で観察した.なお,この卵巣癌細胞はTNFαによって細胞死が誘導される事がわかっている.その結果,コントロールのペプチド刺激の場合と比較して15%以上の卵巣癌細胞の細胞死が観察された.これらの研究成果は卵巣癌の腫瘍マーカー内に実際の治療に応用できる可能性があるアミノ酸配列が特定された事を示している.
郷土作家から学ぶ地域教育研究・教材開発

1研究目的(1)郷土出身の文学者坪田譲治を媒体として,高校教育において〈郷土への愛着・郷土愛と郷土理解・地域文化の伝承〉・〈生涯学習の基盤〉青成の必要性を、地域に「生きる力」の一環として、教材開発の過程においてなるべく広く啓蒙する。(2)〈生涯学習〉の場で、教材のパイロット版を応用活用できる方法を模索する。(3)坪田譲治周辺の《地域文化資源》についても遺族・親族等から取材・調査し、記録する。2.研究方法(1)6月9日「岡山県高等学校教育研究会国語部会春季大会」において、21年度「補助金」で制作した「デジタル資料パイロット版」の紹介と利用方法説明、22年度研究の概略を口頭説明し、「中間のまとめ」の一部を小冊子として希望者に配布。(参加者約70名)(2)5月から開講した「市民講座坪田譲治研究」の受講生と共に新資料の調査に着手。(3)夏季休業中に「文芸部」の生徒も(2)の調査に参加。(4)8月3日「岡山文学教育の会第40回文学講演会国語教育実践発表会」(後援岡山市教育委員会参加者約50名)において、21年度研究成果と22年度中間発表。(5)「岡山後楽館高校公開市民講座坪田譲治研究」を、特別編を含めて通算7回、岡山県立図書館で行った。うち夏季休業中の2回は,高校生一校内授業の受講生と文芸部員も参加し、一般市民の方々と交流しながら受講した。(6)授業「岡山の文学」を11月から県立図書館で数回行った。譲治に関する各グループ別設定テーマの調べ学習とまとめの後、授業で発表会を行い相互評価させた。また、「現代文」においては「公開市民講座」で検討した作品を教材としてレポートを作成させた。(7)21年度同様、県立工業高校建築科との連携を行い、親族への取材成果をそれに反映させた。3研究成果(1)「公開市民講座」の実施で,一般市民の参加者と勤務校生徒との接点ができ、学習教材の開発に多面的価値観とその見解を得ることができた。(2)21年度例作の「デジタル教材」について、著作権等に配慮しながら修正を行い、夏季以降希望校に貸与できる打ち合わせ、準備ができた。(3)坪田譲治のいわゆる「最初期・初期」の小説作品(郷土岡山でも一般に知られていない)を、教材候補としてあえて取りあげた。新たな発見があり、教材選定の基準の一つを確定することができた。(4)「公開市民講座」はテーマ別に通算7回行った。テーマごとに興味を持った、様々な市民の方の参加があった。その感想・意見は、授業での生徒のものと同様、今後の研究活動に大変有効である。(5)県立岡山工業高校との連携は、「岡山県工業教育誌」に紹介された。(6)「公開市民講座」は、8・10・11月に実施した計4講座が「あっ晴れ!おかやま国文祭応援事業」に承認された。うち、10・11月の講座は「おかやま県民文化祭協賛事業」としても承認された。また、3月に実施した「講座特別編パネルディスカッション坪田譲治と岡山の自然」は、岡山市の「おかやま文学フェスティバル2010関連事業」として承認された。

(2)21年度例作の「デジタル教材」について、著作権等に配慮しながら修正を行い、夏季以降希望校に貸与できる打ち合わせ、準備ができた。(3)坪田譲治のいわゆる「最初期・初期」の小説作品(郷土岡山でも一般に知られていない)を、教材候補としてあえて取りあげた。新たな発見があり、教材選定の基準の一つを確定することができた。(4)「公開市民講座」はテーマ別に通算7回行った。テーマごとに興味を持った、様々な市民の方の参加があった。その感想・意見は、授業での生徒のものと同様、今後の研究活動に大変有効である。(5)県立岡山工業高校との連携は、「岡山県工業教育誌」に紹介された。(6)「公開市民講座」は、8・10・11月に実施した計4講座が「あっ晴れ!おかやま国文祭応援事業」に承認された。うち、10・11月の講座は「おかやま県民文化祭協賛事業」としても承認された。また、3月に実施した「講座特別編パネルディスカッション坪田譲治と岡山の自然」は、岡山市の「おかやま文学フェスティバル2010関連事業」として承認された。
運動開始直後の機械的血管拡張機構に及ぼす自発走運動と加齢の影響

本研究では、運動開始直後1秒程度で生ずる非常に速い血管拡張機構について、血管拡張を生ずる経壁圧変動の閾値に及ぼす自発走運動および加齢の影響を検討した。腓腹筋の収縮により機械的な圧迫を受けるヒラメ筋の供給動脈においては、血管拡張を生ずる経壁圧変動の閾値には自発走運動及び加齢の影響は認められないものの機械的な圧迫に対する血管拡張は自発走運動により有意に亢進することが明らかとなった。本研究では、運動開始直後1秒程度で生ずる非常に速い血管拡張機構について、機械的な刺激変換機構を検討する。2012年度の目的は、1回の筋収縮で血管拡張を生ずる血管経壁圧変動の閾値および機械的な圧迫に対する血管拡張に及ぼす自発走運動の影響を明らかにすることであった。ラットは8週間以上の自発走運動を負荷したWistar系ラットを用いた。ラットのヒラメ筋の入り口に位置する供給動脈の生体外摘出標本を作成し、血管外圧の変動により惹起される血管径の変化を測定した。血管内圧を80 mmHgに保ちながら1秒間250 mmHgの矩形様血管外圧を1秒間の間隔で110回負荷したところ、1回( 1秒間)の負荷直後にコントロール群(Cnt)では10.4 %の血管拡張が生じ、自発走運動群では14.1 %の血管拡張が生じた。負荷回数が56回(56秒間)の負荷で両群とも最大の血管拡張が生じたが、それ以上負荷回数を増しても血管拡張度に大きな変化は認められなかった。Cnt群では2530 %の拡張が認められ、自発走運動群では3540 %のCnt群によりも有意に大きな血管拡張を生じた。負荷する血管外圧を20 mmHgから徐々に漸増したところ、血管外圧により血管内径が減少しはじめる60 mmHg付近から負荷直後に5 %の血管拡張が生じ、200 mmHg前後で10 %の血管拡張が生じた。血管拡張を生ずる経壁圧は20 mmHg付近にあり、この閾値には自発走運動の影響は認められなかった。以上の結果より、腓腹筋の収縮により機械的な圧迫を受けるヒラメ筋供給動脈においては、血管拡張を生ずる経壁圧変動の閾値に自発走運動の影響は認められないものの機械的な圧迫に対する血管拡張は亢進することが明らかとなった。2013年度の目的は、1回の筋収縮で血管拡張を生ずる血管経壁圧変動幅の閾値および機械的な圧迫に対する血管拡張能に加齢が及ぼす影響を明らかにすることであった。加齢ラットには、6272週齢のWistar系ラットを用いて、ヒラメ筋の入り口に位置する供給動脈の生体外摘出標本を作成し、血管外圧の変動により惹起される血管径の変化を測定した。血管内圧を80 mmHgに保ちながら1秒間250 mmHgの矩形様血管外圧(外圧刺激)を1秒間の間隔で110回負荷したところ、1回(1秒間)の外圧刺激直後にコントロール群(Cnt)では10.2 %の血管拡張が生じ、加齢群では7.6 %の血管拡張が生じた。10回の外圧刺激後にCnt群では26.2 ±13.2 %の拡張が認められ、加齢群では21.8 ±13.6 %の血管拡張が認められた。しかし、両群の血管拡張能に有意な差異は認められなかった。負荷する血管外圧を20 mmHgから徐々に漸増したところ、血管外圧により血管内径が減少しはじめる60 mmHg (経壁圧-20 mmHg)付近からCnt群では3.9 ±4.8 %、加齢群では5.5 ±3.9 %の血管拡張が生じた。血管拡張を生ずる経壁圧は-20 mmHg付近にあり、この閾値には加齢の影響は認められなかった。2011年度から2013年度までの本研究の結果をまとめると、腓腹筋の収縮により機械的な圧迫を受けるヒラメ筋の供給動脈においては、血管拡張を生ずる経壁圧変動の閾値には自発走運動及び加齢の影響は認められないものの機械的な圧迫に対する血管拡張は自発走運動により亢進することが明らかとなった。本研究は、運動開始直後1秒程度で生ずる非常に速い血管拡張機構について、機械的な刺激変換(mechano-transduction)機構を中心に血管平滑筋に固有な筋原性血管応答から検討することを目的としている。2011年度はラットのヒラメ筋の入り口に位置する供給動脈(feeding artery)の生体外摘出標本を作成し、血管外壁に圧力変化を負荷する微小血管外壁プレッシャーコントレールシステムにより惹起される血管拡張の閾値について定量的に明らかにした。

血管内圧を80 mmHgに保ちながら1秒の250 mmHgの矩形様血管外圧を1秒間の間隔で110回負荷したところ、1回(1秒間)の負荷直後に無加圧時の血管径の510 %の血管拡張が生じた。負荷回数を増すとともに血管拡張は増大し、56回(56秒間)の負荷で無負荷時の20 50 %の血管拡張が生じた。外圧の負荷回数をさらに増加させても血管拡張には影響しなかった。また、5秒間の250 mmHgの矩形様外圧を1回負荷した時の血管拡張は、1秒間の250 mmHgの矩形外圧を5回繰り返した時よりも有意に低値を示し、血管外圧負荷による血管拡張は、外圧の負荷時間よりも負荷頻度に依存することが明らかになった。負荷する血管外圧を20 mmHgから徐々に漸増したところ、血管外圧により血管内径が減少しはじめる60 mmHg付近から負荷直後に5 7 %の血管拡張が生じ、200 mmHg前後で10%の血管拡張が生じた。また、この血管拡張は血管内皮細胞を傷害することで著しく減少したが、拡張反応が消えることはなかった。以上の結果より、直径100 μm前後の供給動脈において、血管を変形させる60 mmHg程度の血管外圧を短時間(1秒)負荷することにより、負荷直後に血管拡張が生ずることが明らかとなった。2012年度の目的は、1回の筋収縮で血管拡張を生ずる血管経壁圧変動の閾値および機械的な圧迫に対する血管拡張に及ぼす自発走運動の影響を明らかにすることであった。年末までは実験計画どおり進んだが、年末から年度末にかけて測定機器等の故障が生じた。アメリカ製の測定機器の修理に時間が取られて、標本数が予定数に達しなかった。当初はラットのヒラメ筋のみではなく、腓腹筋への供給動脈についても機械的な血管圧縮にともなう血管拡張の刺激閾値を検討する予定であった。しかし、圧力コントロールシステム等の納期の遅れや、東日本大震災後の実験施設・設備の再整備等に期日を要したために腓腹筋の供給動脈の標本数が確保できず、筋種差にともなう血管の部位差を検討することができなかった。2012年度前半に腓腹筋の供給動脈での実験を追加実施しする予定である。2012年度に不足した標本数を補うために、2013年度に計画している実験と並行して、2012年度の実験についても追加実験を実施する予定である。本年度の充分な標本数を確保することができなかった、腓腹筋の供給動脈について早急にデータを追加するとともに、2012年度の実験計画通り、本年度明らかにした血管外圧の上昇にともなう血管の拡張を惹起する圧力変化の閾値と閾値の部位差に及ぼす自発走運動の影響を明らかにする。本課題の最終年度となる2013年度においては当初の計画どおり、1回の筋収縮で血管拡張を生ずる血管経壁圧変動の閾値および機械的な圧迫に対する血管拡張に及ぼす加齢の影響を検討する。2011年度、2012年度と同様の実験方法により5ヶ月齢と22ヶ月齢のラットを用いて血管外圧の上昇にともなう血管拡張に及ぼす加齢の影響について検討する。さらに、2011年度及び2012年度に得られた成果も含めて、血管外圧変化による細動脈の機械的な血管拡張について、自発走運動及び加齢の影響について結果を総合的に取りまとめ、成果を発表する。2013年度においては、ラット、飼育用飼料、床敷チップ、回転カゴ式自発走運動測定装置、同記録ソフトウェア、試薬、学会発表のための出張旅費、論文の英文校閲費等に予算を使用する予定である。圧力コントロールシステム等の納期の遅れや、東日本大震災後の実験施設・設備の再整備等に期日を要したために本年度に予定していた実験日数が確保できなかったことから、腓腹筋について標本数を満たすことができなかった。本年度に実施することができなかった腓腹筋の供給動脈での実験を2012年度前半に追加実施する予定であり、この追加実験にともなうラットや薬品等の消耗品の購入に次年度の研究費を充てる。
日本型ＮＨＳ（国民保健サービス）制度構想に向けた基礎的研究

日本では現在、医療へのアクセスの問題が顕在化し深刻化している。背景には、利用サイドにおける医療保険の適用と給付(保険料を納付できないために「適用あって給付なし」といわれる状況にある)の問題のほか、医師不足(偏在、絶対数的不足)や医師の過重労働など供給体制に起因する問題がある(「保険あって医療なし」)。これらの問題の解消に向けた抜本的議論を提起するために、「日本型NHS」構築の可能性を探るべく、イギリスの現在の新しいNHS(国民保健サービス)の基本構造と論理を法的レベルと社会実態的なレベルで調査研究した。平成22年度は、日本の医療・医療保障制度改革の現在の到達点の検討を目標とした。そこで、特に、第5次医療法改正を含め、そこに至るまでの改正の経緯の中で、医療に従事する「人」(なかでも勤務医)をどのように考慮して来たか、ということを中心に検討した。現在の医療の問題を象徴している「医師不足」や、勤務医の直面している「過重労働」の実態から明らかなように、医療提供体制における人的資源の問題は、医療保険の財政問題や、病院・診療所など医療機関の体制整備にかかる問題とは別の、しかし医療保障のために考慮すべき重要な論点となる。結局、この点について、これまでの改正の中で、派遣法の改正や医療法改正による「医療対策協議会」、各種事業による対応がみられるものの、実効性や中長期的な在り方として課題が多い。現在の問題状況に対応するためには、医療提供のあり方全体について抜本的な見直しが求められ、そこでは「地域医療」というものがキーになる。「地域医療」を展開していくためのプライマリケア体制、特に、かかりつけ医やGP(プライマリケア医)制度の構築、職者間の連携の推進、さらには医師の偏在を解消するためのより実効性のある地域的な配分システムの導入など、一歩踏み込んだ方策が求められる。なお、当該研究成果は、日本社会保障法学会第58回秋季大会(於:東京経済大学)の全体シンポジウム「医療制度改革の到達点と今後の課題」の中で、報告グループの一員として報告を行い、日本社会保障法学会の学会誌に寄稿した。平成23年度は、英国NHSの提供体制についての研究を行った。1.NHSの全体像(個別機関の意義・役割や全体の中での位置付け)を明らかにすること、2.現在の制度に至るまでの改正の経緯を根拠法令等によって明らかにすること、を、基本的な柱として、法令、資料、文献によって研究を進める計画であり、研究の進捗状況について研究会で適宜報告を行ってきている。イギリスNHS制度変遷の概略、NHSの全体像の大枠は把握し、比較研究の基礎資料となる論説の執筆に取り掛かっている(あわせて、研究成果の一部を『世界の医療保障』(法律文化社)(現在執筆中)にて公表予定)。また、日本型NHS構想に向けて必要な視座として、NHSの最低限生活保障的性質がどのように体現されてきているのかに着目した分析を進めた。この点については、地方におけるPCTの果たす役割や、制度全体を支える考え方(費用負担と給付の分離=受給関係の対価関係を擬制しない点)が重要な意味を持っており、日本において各種公的医療保険と生活保護の接続の点から医療へのアクセスが阻害されうる状況の克服に向けては、この点の追究が必要であることを認識した。次年度も引き続きこの点、特に、イギリスの国民保険からの移行や、なお残っている国民保険とNHSとの関係などについても明らかにし、提供体制の全容を明らかにしたい。本年度は文献・資料収集とその読み込みが中心となり、前提となる基礎的な作業が中心となった。次年度には、本年度成果をも踏まえた論文にまとめる。平成25(2013)年度は、2013年4月から本格的に実施された2012年保健および社会ケア法(HSCA2012)により大きく様変わりしたNHSの基本構造、実態の把握・分析を行った。創設以来の大改革と評された当該改革により、中央集権的制度と評価されてきたNHSは「フラグメント(断片化)」された制度となり、責任体系はより複雑になっている。中でも、地方における責任構造は、先のPCT(プライマリ・ケア・トラスト)から臨床医中心のCCG(クリニカル・コミッショニング・グループ)へと変化し、ますます重要な意味を持つようになってきている。他方、もともとは、より独立性の高い事業体として専門医療サービスを提供するNHSFT(NHS基金トラスト)の設置の審査等を目的としていたMonitorといわれる機関の権限拡大が行われ、NHSにおけるサービス提供者全般の適格審査(NHS Provider licence)を担うようになり、またHSCA2012によって明確に位置づけられたNHS医業報酬制度(NHS payment system)の上でも重要な役割(National tariffなど)を果たすようになってきている。

現在のNHSの特徴として把握すべき社会保険類似の作用は、このCCGと各種サービス提供者(GP practices, NHSFTなど)との契約(GMS契約、NHS契約など)によって行われるが、Monitorがサービス適格審査や医業報酬の支払等その基底で重要な役割を果たしている。ところで、このような特徴を備え、ますます社会保険との親和性を看取できる一方で、従来からの資源配分(resource allocation)は存在しており、この点の意味・意義(=平等アクセス保障)はやはり日本など社会保険による医療保険の制度と決定的に異なるものであるといえる。平成24(2012)年度は、補助金によって渡英し、現在のNHSの状況を調査するとともに、英国サウサンプトン大学にて研究交流を行った。特に、2012年保健および社会ケア法による改正の移行期(2013年本格実施)であったため、改正内容および当該制度の変化が国内でどのように評価されているのかの把握に努めた。他方、社会実態的には、NHSに関するさまざまな新しい出来事(たとえば、NHS史上初の民間企業によるNHS病院運営、NHS史上初となる、NHSトラストの管財手続きの危機、など)が生じてきており、これらの意味するところを理解するためにも、改めて提供体制の法的枠組みの把握の重要性が生じてきている。当年度においては、学会レベルでの医療保障法研究者による研究会にて成果報告をするとともに、成果の一部は、加藤編著『世界の医療保障』の「イギリス」で公表した。日本の医療保障の問題状況との比較検討に必要なレベルまでの詳細な資料は引き続き執筆中であり、できるだけ早く公表する。他方、日本型NHSを構想するもととなっている日本の医療保障の問題状況について、いわゆる『ベヴァリッジ報告』が示したような所得保障の前提たる医療保障という観点とともに、最低限度の生活の一部をなす医療保障という発想とあわせて、現在の国保と生活保護(医療扶助)の接続問題に焦点を定めて制度的問題を明らかにする。制度の全体像、機能、相互関係などについて分析予定のところ、「最低限生活保障としての医療」という分析視座が明確に設定された。しかしながら、制度の全体がかなり多岐にわたるうえ、イギリスにおける政権交代等もあり、想定していたより読み込み、分析作業に時間がかかっている。25年度が最終年度であるため、記入しない。NHSの提供体制の概要については、既に公表している。ただし、新しい制度改革が行われ、かつこの改正が大きな改正であるため、まだ十分に検討できていない部分が残っている。また、提供体制を把握し整理していく中で、とりわけ、機関どうしの関係(提供責任主体と提供主体)などの細かな部分の把握や、NHSでのサービスの性質など、より根本にかかわる理解の不足を認識するようになった。そこで、この点について、さらに掘り下げて理解をしておく必要がある。また他方で、医療制度に関する制度改正も進んできており、この点についても情報収集および理解を行う必要がある。収集した文献・資料について読み込みを行い、全体像を描き出すための関係図や、制度の展開の理解を促す表などをまず作成し、それを踏まえて論文執筆の執筆に取り掛かる。図表はそのまま資料としても添付する。
赤外分光法による新奇特殊ロドプシンの分子機構解析

本研究では光エネルギーを利用してイオンを輸送する微生物型ロドプシンの光反応機構を解明することを目的としている。特に、ナトリウムイオンを一方向輸送するKR2は、これまでのロドプシンとは異なり、イオン輸送経路の途中で正電荷を持つプロトン化シッフ塩基がナトリウムイオンと静電反発するため、どのように障壁を乗り越えるのか興味深い。微細な構造変化も捉えることが可能な光誘起赤外差分光法を用いることで光反応機構が明らかにできると考えている。微生物型ロドプシンの分子機構の解明を通じて、光で神経活動の制御を行うオプトジェネティクスなど応用技術への基盤データを与えると考えている。