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虚血性臓器障害に対するヒスチジン投与の効果に関する研究

脳は虚血に対して脆弱な臓器であり、虚血後に施行して障害改善に有効な処置はほとんどないのが現状である。脳虚血による障害には血流再開後の炎症反応が深く関与しているので、血流再開後の炎症反応の防止が虚血後に施行して有効な治療となりうる。ヒスタミンは炎症誘発物質であるが、炎症部位で誘導されるヒスタミンには逆にH2受容体を介して炎症を抑制する作用がある。そこで本研究では、虚血後の中枢ヒスタミン濃度増加と虚血性脳障害の関連を調べた。ヒスチジン末梢投与により中枢ヒスタミン神経活動を亢進させると、ラット右中大脳動脈2時間閉塞による24時間後の脳梗塞の大きさが用量依存性に縮小した。また、ヒスチジンによる改善効果は、H2遮断薬であるラニチジンの脳室内投与により完全拮抗された。中枢ヒスタミンH3遮断薬であるチオペラミド、中枢ヒスタミン代謝阻害薬であるメトプリンをヒスチジンと同時投与すると、脳梗塞縮小効果が促進した。スナネズミ4分間両側総頸動脈閉塞モデルによる7日後の遅発性神経細胞死に対しても、ペントバルビタール併用3時間軽度低体温群による改善よりも、顕著な効果を示した。さらにヒスチジンにチオペラミドを併用することで、60日後の長期結果も著しく軽減された。以上の結果から、ヒスチジン、H3遮断薬、ヒスタミン代謝抑制薬は、虚血性神経細胞障害に対し軽度低体温療法よりも有効な治療法となりうる。ウィスター系雄性ラットをハロタンで麻酔した後、右中大脳動脈閉塞を2時間施行し、その後血流を再開させることで、虚血・再灌流モデルを作成した。実験1ではヒスチジン(200mg/kg、500mg/kg,1000mg/kg)を血流再開直後および6時間後の2回にわけて、薬剤を腹腔内投与し虚血性脳障害を軽減するために必要なヒスチジン量を検討した。血流再開より24時間後にTTC染色で脳組織を観察した。その結果生食投与群と比較して梗塞サイズはそれぞれ71%,39%,7%に減少し、1000mg/kgのヒスチジン腹腔内投与が虚血性脳障害に対し有効であることがわかった。実験2では実験1と同様に中大脳動脈閉塞により虚血・再灌流をさせたラットにヒスチジン1000mg/kgを血流再開直後および6時間後に腹腔内投与した。さらに生食(20μL)、メピラミン(3nmol)、ラニチジン(30nmol)を血流再開直後に脳室内投与し、ヒスタミンH1、H2受容体のどちらが虚血性脳障害に関与しているかを検討した。その結果、メピラミン投与では脳障害の程度が変化なかったのに対し、ヒスタミンH2受容体拮抗薬のラニチジン投与ではヒスチジンによる脳障害改善効果を完全に打ち消した。以上よりヒスチジン1000mg/kg腹腔内2回(直後および6時間後)投与は脳神経障害を改善し、ヒスタミンH2受容体拮抗薬のラニチジン投与によりその効果は減弱することが判明し、脳神経障害改善にヒスタミンH2受容体の関与が示唆された。以前の研究でヒスチジン(1000mg/kg)を血流再開直後および6時間後の2回の腹腔内投与が虚血性脳障害に対し有効であることがわかった。今回はヒスチジンとヒスタミンH3拮抗剤(チオピラミド)もしくはHMT阻害剤(メトプリン)の併用により、ヒスチジンの投与回数および投与量を低減できるかを検討した。

実験1ではヒスチジン(200mg/kg、500mg/kg,1000mg/kg)とチオピラミド(5mg/kg)を血流再開直後に、腹腔内投与および皮下投与し虚血性脳障害を軽減するかを検討した。血流再開より24時間後にTTC染色で脳組織を観察した。実験2ではヒスチジン(200mg/kg、500mg/kg,1000mg/kg)とメトプリン(10mg/kg)を血流再開直後に、腹腔内投与および皮下投与し虚血性脳障害を軽減するかを検討した。実験3ではヒスチジン(200mg/kg、500mg/kg)とチオピラミド(5mg/kg)、メトプリン(10mg/kg)を血流再開直後に、腹腔内投与および皮下投与し虚血性脳障害を軽減するかを検討した。これらの実験よりヒスチジン(1000mg/kg)とチオピラミド(5mg/kg)、ヒスチジン(1000mg/kg)とメトプリン(10mg/kg)、ヒスチジン(500mg/kg)とチオピラミド(5mg/kg)、メトプリン(10mg/kg)の投与が生食投与群と比較して梗塞範囲を有意に減少させ、虚血性脳障害に対し有効であることがわかった。以上のことより、ヒスチジンの投与回数および投与量はヒスチジンとヒスタミンH3拮抗剤もしくはHMT阻害剤を併用することより低減できることが示唆された。我々の以前の研究により、中枢ヒスタミン濃度の増加が虚血性脳障害を改善させることが明らかであるので、本研究では、脳虚血後の軽度低体温とヒスチジンの腹腔内投与の効果を比較検討した。雄性スナネズミをハロタンで麻酔した後、両側総頚動脈を閉塞し4分間の一過性前脳虚血を負荷し、その後血流を再灌流させた。実験1では、生食(10μl)またはヒスタミン(10nmol、100nmol、1000nmol)を血流再開直後に脳室内投与し、虚血性神経細胞障害が軽減するか検討した。虚血7日後、海馬CA1領域における神経細胞死が、ヒスタミン(1000nmol)投与により軽減した。実験2では、ハロタン麻酔下に血流再開直後、6時間後および24時間後に生食(10ml/kg)またはヒスチジン(1000mg/kg)を腹腔内投与した群、および、ペントバルビタール麻酔下に体温を血流再開3時間37°Cに維持した群、および軽度低体温(33°C)を3時間維持した群の計4群間で、虚血性神経細胞障害の程度を検討した。血流再開7日後の海馬CA1領域における虚血性神経細胞障害は、軽度低体温群よりもヒスチジン(1000mg/kg 3回)投与群で有意に軽減した。実験3では、ハロタン麻酔下に血流再開直後、6時間後および24時間後にヒスチジン(1000mg/kg)を腹腔内投与した群、同様にヒスチジン(1000mg/kg 3回)腹腔内投与+血流再開直後および6時間後にH3受容体遮断薬であるチオペラミド(5mg/kg)を皮下注射した群、ペントバルビタール麻酔下に血流再開3時間体温を軽度低体温(33°C)に維持した群で効果を比較検討した。血流再開60日後の虚血性神経細胞障害は、ヒスチジン+チオペラミド群で著しく軽減した。以上の結果から、中枢ヒスタミン神経活動の促進が、軽度低体温療法よりも虚血性脳障害に対して有効であることが示された。
パイロクロア型イリジウム酸化物における金属絶縁体転移の機構解明

パイロクロア型イリジウム酸化物の金属絶縁体転移の機構を解明する事を目的とし,相転移に伴う磁気秩序状態,結晶構造の変化について中性子散乱,ラマン散乱,X線回折,熱膨張の手法を用いて調べた。中性子散乱からIrの磁気モーメントがall-in -all-outという磁気構造を示している事を世界で初めて明らかにした。この磁気構造は立方対称の低下を伴わなくても良い特徴があり,ラマン散乱,X線回折の結果もこれを支持する結果が得られた。また,相転移に伴う格子定数の変化は小さい事が判った。一方でラマン散乱の結果は構造変化を示唆しており,低温構造は今後の課題である。また,研究過程にて巨大磁気抵抗効果を発見した。パイロクロア型イリジウム酸化物における温度誘起の金属絶縁体転移における磁気状態および結晶構造の変化を明らかにし、その機構解明を目的としている.代表者の松平は単結晶育成,Nd2Ir2O7の精密熱膨張測定を行った。その結果,金属絶縁体相転移に伴い格子が大きくなることが明らかになった。これはSm2Ir2O7とは異なる振る舞いである。また,パルス強磁場を用いた測定から,Ln2Ir2O7の磁気抵抗効果について調べた。その結果,絶縁相ではLn3+が磁性イオンである場合に巨大な負の磁気抵抗効果を示し,非磁性の場合には小さな正の磁気抵抗効果を示す事を明らかにした。これは絶縁相でのd-f相互作用の重要性を示唆している。これらの成果は2013年2月に論文として公表した。分担者の岩佐(東北大)はTb2Ir2O7の中性子散乱測定を行い,解析を進めている。分担者の長谷川(広島大)は単結晶Sm2Ir2O7のラマン散乱の測定を進めている。分担者の桑原(茨城大)は単結晶Sm2Ir2O7のX線回折測定を行い、格子定数の温度依存性に金属絶縁体相転移による異常を見いだした。2012年9月の日本物理学会にて,代表者と分担者が集まり研究の状況について確認し合った。パイロクロア型イリジウム酸化物における温度誘起の金属絶縁体転移における磁気状態および結晶構造の変化を明らかにし,その機構解明を目的としている。H25年度は代表者の松平はGd2Ir2O7の強磁場磁化測定から飽和磁化を見積もり,磁場により誘起されるIrの磁気モーメントの大きさの評価を試みた。その結果,Irの磁気モーメントは非常に小さく0.10.2 μB以下である事が判った。2014年2月には国立成功大学(台南:台湾)で開催された国際ワークショップにて招待講演を行った。分担者の岩佐(東北大)はTb2Ir2O7の中性子散乱測定を行い,6Kの非弾性散乱に低エネルギー励起の存在を明らかにした。一方、超格子反射は基本反射の1/100の強度までは観測されなかった。分担者の長谷川(広島大)はラマン散乱の測定結果をまとめ,低温相の構造を考察した。その他の活動として,2013年7月57日に北海道大学にてパイロクロアワークショップ(プログラム編成担当)を開催し,成果を発表するとともに日本の関連研究者との議論を行なった。2013年9月17日に九州工大に分担者(岩佐の代理に富安(東北大))が集まり研究の状況について確認し合った。期間全体の成果として,Nd2Ir2O7の粉末中性子散乱実験からIrの磁気構造として"all-in all-out"が実現している事を世界で初めて明らかにした。結晶構造については,X線回折からは構造の対称性の低下を示す結果は得られなかった。一方,ラマン散乱からはSm2Ir2O7およびEu2Ir2O7では,構造の対称性の低下を示す結果が得られた。双方の実験結果を矛盾無く説明する結晶構造が低温相で実現していると考えられる。これは今後の課題である。パイロクロア型イリジウム酸化物における温度誘起の金属絶縁体転移における磁気状態および結晶構造の変化を明らかにし、その機構解明を目的としている.代表者の松平は、多結晶試料Nd2Ir2O7のキャパシタンス法を用いた熱膨張測定を行い、相転移に伴う極めて微小な変化の検出に成功した.また、フラックス法を用いSm2Ir2O7の単結晶育成に成功した.得られたSm2Ir2O7の単結晶は分担者の桑原(茨城大)、長谷川(広島大)への試料提供を行った.現在、Tb2Ir2O7の単結晶育成を進めている.

基礎物性および希土類依存性の相図について論文として発表した.分担者の岩佐(東北大)はNd2Ir2O7の中性子非弾性散乱測定の結果から、Nd3+の結晶場状態の解析に成功した.その結晶場モデルは磁化率の温度依存性を良く再現する.また、Nd2Ir2O7の中性子弾性散乱測定から、Ndモーメントの磁気構造がall-in all-out構造であることを明らかにした.これは金属絶縁体転移に伴いIrモーメントによるall-in all-out構造の磁気秩序が生じ、d-f相互作用を通じてNdモーメントの秩序生じていると考えられる.パイロクロア酸化物におけるall-in all-out構造は初めての観測結果である.これらの成果は2本の論文として発表された.分担者の長谷川(広島大)はこれまでのラマン散乱の結果を総括した.また、第1原理計算によるバンド計算を行い、電子状態からの考察を行った.分担者の桑原(茨城大)は実験設備が東日本大震災の影響を受けたため、その回復に努め、現在X線回折装置は復旧し予備実験を開始している.平成23年9月末日に九州工業大学にて分担者3名と東北大の富安氏を招き、全体ミーティングを行った.本研究の現状を把握し、今後解決すべき問題点を浮き彫りにし、共通の問題意識を持つことが出来た.純良単結晶の育成が難しく,やや遅れている。また,液体ヘリウムの不足で物性評価の実験が出来ない問題が新たに発生している。また,大震災の影響もまだ続いており,中性子散乱実験のマシンタイムが大幅に減少している。しかし,代わりに強磁場効果において新たな知見も得られ,おおよそ達成していると考えている。大震災の影響のため、実験計画(中性子散乱測定用試料の変更)の一部変更があったが、おおむね順調に進んでいる.◆磁気状態の解明:Tb2Ir2O7の中性子散乱実験を行い、Tb3+の結晶場および磁気構造を明らかにする.(岩佐)◆結晶構造の解明:単結晶Nd2Ir2O7とSm2Ir2O7のラマン散乱測定およびX線構造解析を行う.(長谷川、桑原)Sm2Ir2O7およびTb2Ir2O7の精密熱膨張測定を行う(松平)◆H25年度7月にパイロクロアワークショップを北海道大学にて開催し,成果を発表するとともに日本の関連研究者との議論を行う。その世話役を行っており,30名程の参加者が予定されている。H25年度8月に東京大学にて開催される強相関電子系国際会議(SCES2013)に参加し,成果発表を行う。秋に九州工業大学にて分担者を集めた全体ミーティングを行う。研究成果は日本物理学会においても発表を行う.また、研究成果が得られ次第論文発表を行う.◆試料合成:Tb2Ir2O7の中性子散乱用の多結晶試料の合成、および単結晶育成を行う.(松平)◆磁気状態の解明;Tb2Ir2O7の中性子散乱実験を行い、Tb3+の結晶場および磁気構造を明らかにする.(岩佐)◆結晶構造の解明:単結晶Sm2Ir2O7のラマン散乱測定およびX線構造解析を行う.(長谷川、桑原)Nd2Ir2O7およびSm2Ir2O7の精密熱膨張測定を行う(松平)◆秋に九州工業大学にて分担者を集めた第2回全体ミーティングを行う.外部から関連研究者を招聘し、解明へのサポートを得る.研究成果は日本物理学会、国際会議(HFM2012)にて発表を行う.また、研究成果が得られ次第論文発表を行う.物品費:試料作成のための物品(試薬,石英管,白金),電気抵抗,熱電能,熱膨張測定のための寒剤(液体ヘリウム),光学レンズ,中性子およびX線測定用試料容器
低分子量Gタンパク質Rab6による可溶性分泌タンパク質の輸送機構の解明

分泌経路は、細胞が可溶性分泌タンパク質や膜タンパク質を細胞外(細胞膜)へと輸送する主要な経路であるが、特にゴルジ体以降について、どのようにカーゴ(積荷)分子の輸送・選別が行われているか不明な点も多い。本研究では、低分子量Gタンパク質であるRab6の、ゴルジ体以降の分泌経路における機能解明を目的とする。Rab6のノックアウト(KO)細胞と、そこにGFP-Rab6を発現させたレスキュー細胞はすでに樹立済みであり、まずはその表現型を詳細に解析した。最初に、野生型細胞とRab6-KO細胞から分泌された総タンパク質を回収し、質量分析で網羅的・定量的に比較することで、Rab6-KO細胞では可溶性分泌タンパク質全般の分泌が阻害されていることを明らかにした。一方で、細胞表面の膜タンパク質の量には大きな差は見られなかった。シグナル配列を付加したGFPを可溶性分泌タンパク質のモデルカーゴとして用い、分泌量を定量した場合にも、Rab6-KO細胞において顕著な分泌阻害が見られた。一方、このモデルカーゴに膜貫通領域を付加してその輸送速度を定量すると、Rab6-KO細胞において阻害されていたものの、その影響は可溶性タンパク質に比べるとマイルドだった。また、分泌されなかったカーゴは、リソソームへ異所的に運ばれてしまっていた。これらの結果から、Rab6は分泌全般、特に可溶性タンパク質の分泌に重要であると考えられた。また、Rab6特異的な結合分子(エフェクター)として報告されている、Bicaudal-D1/2、ELKS1/2をノックアウトしたが、Rab6-KO細胞と同じ表現型を示さなかった。従って、分泌経路におけるRab6の機能には、別のエフェクターが関与していると考えられた。当初予定していたRab6ノックアウト細胞の表現型の解析を行い(上述)、現在までに得られた結果を論文として投稿し、掲載が決定した。以上より、当研究はおおむね順調に進んでいると考えている。分泌経路におけるRab6の機能をさらに詳細に解析するため、関与するエフェクターの探索を続ける。Bicaudal-D1/2、ELKS1/2以外の既知のエフェクターについてもノックアウト細胞を作成し、Rab6-KO細胞と同じ表現型を示すかどうか調べる。また、GSTプルダウンアッセイによる未知のエフェクターの同定も試みる。また、可溶性タンパク質を多く含む小胞や膜タンパク質を多く含む小胞が存在するのかどうかを検証するため、これらを生化学的に分離することを試みる。モデルカーゴとして、シグナル配列を付加したGFPに膜貫通配列を融合し、さらに続いてFLAGタグを付加したコンストラクト(小胞の細胞質側にFLAGペプチドが露出する)を作製し、FLAG抗体ビーズを用いた免疫沈降によって膜タンパク質を含む小胞の回収を試みる。この際、一度細胞外に出た後に再び取り込まれた成分を除くために、モデルカーゴの分泌を同調させ、ゴルジ体から出芽するタイムポイントで細胞を破砕することで、モデルカーゴの大部分がポストゴルジ小胞に含まれる状態で小胞を回収する。

モデルカーゴとして、シグナル配列を付加したGFPに膜貫通配列を融合し、さらに続いてFLAGタグを付加したコンストラクト(小胞の細胞質側にFLAGペプチドが露出する)を作製し、FLAG抗体ビーズを用いた免疫沈降によって膜タンパク質を含む小胞の回収を試みる。この際、一度細胞外に出た後に再び取り込まれた成分を除くために、モデルカーゴの分泌を同調させ、ゴルジ体から出芽するタイムポイントで細胞を破砕することで、モデルカーゴの大部分がポストゴルジ小胞に含まれる状態で小胞を回収する。
コンディショニングにおける『総合的体調評価システム』の構築

スポーツ選手が体調を崩さずにトレーニングを遂行し,また,競技会にあわせて最高のパフォーマンスを発揮できるよう,体調管理・コンディショニングに必要な『総合的体調評価システム』の構築を目指して調査を行った.基礎体温・味覚感受性・心臓自律神経活動は体調変化を把握する上で有用であると考えられるが,これらの反応は個人差が大きいため,個人の特徴を正確に把握した上で生体指標を利用しなければならない.また,過剰飲食・睡眠不足状態では,体重・基礎体温・味覚・心拍数などの生体指標は必ずしも体調を反映しないことがわかった.したがって,コンディショニングにおいて,これらの生体指標は有用であるものの,対象となる個人差の特徴と生活状況を把握した上で活用しなければならない.スポーツ選手が体調を崩さずにトレーニングを遂行し,また,競技会にあわせて最高のパフォーマンスを発揮できるよう,体調管理・コンディショニングに必要な『総合的体調評価システム』の構築を目指して調査を行った.基礎体温・味覚感受性・心臓自律神経活動は体調変化を把握する上で有用であると考えられるが,これらの反応は個人差が大きいため,個人の特徴を正確に把握した上で生体指標を利用しなければならない.また,過剰飲食・睡眠不足状態では,体重・基礎体温・味覚・心拍数などの生体指標は必ずしも体調を反映しないことがわかった.したがって,コンディショニングにおいて,これらの生体指標は有用であるものの,対象となる個人差の特徴と生活状況を把握した上で活用しなければならない.スポーツ選手が体調を崩さずにトレーニングを遂行し,また,競技会にあわせて最高のパフォーマンスを発揮できるよう,体調管理・コンディショニングに必要な『総合的体調評価システム』の作成を目的として調査をすすめている.今年度は,体調を崩しやすい様々な身体的・精神的ストレスを負荷し,各種身体指標がどのように変化するかを調査した.新型インフルエンザの影響により,測定を予定していた競技大会が中止されたことから予定通り調査が進行しないこともあった.しかし,美術学部学生を対象に制作展直前のストレスがもたらす身体変化を調査することができた.また,日頃トレーニングを行っていない学生を対象として,1日100kmのサイクリングを2日間遂行した時の身体変化を測定するなどの調査が実施できた.各調査では,従来からスポーツの現場で利用されている体温,心拍数,自覚的疲労度の測定に加え,心電図解析により得られる心臓自律神経活動,唾液アミラーゼによるストレス測定,味覚反応など,近年開発された簡便に測定可能な指標を用いて身体的・精神的ストレスの評価を試みた.今年行われた基礎調査の結果から,スポーツの現場におけるコンディショニングに必要な身体指標と,有用でないと思われる指標が明らかになりつつある.来年度は,これらの結果を参考に各指標の有用性について,より詳細な検討を加えるとともに,競技会・試合前(数日前直前)の体調変化が競技パフォーマンス・競技成績にどのような影響を及ぼすか調査する予定である.スポーツ選手が体調を崩さずにトレーニングを遂行し,また,競技会にあわせて最高のパフォーマンスを発揮できるよう,体調管理・コンディショニングに必要な『総合的体調評価システム』の作成を目的として調査をすすめている.今年度は,一流大学ボート選手13名を対象として,基礎的身体指標(起床時の基礎体温・体重・味覚・自覚的疲労感など),軽負荷時心拍応答の測定を行った.競技パフォーマンスは温度・湿度などを一定に制御した室内環境にて実施されたローイングエルゴメーターの記録を指標とした.身体的指標と競技パフォーマンスの関係について解析を行った結果,多くの身体的指標とパフォーマンスとの間に,有意な関係が認められなかったが,味覚とパフォーマンスの間には密接な関係が存在することが明らかとなった.さらに,日々の身体的指標を用いた「コンディショニングへの応用」を目的として,1名の被験者を対象として予備調査を行った.この結果,塩味感受性と基礎体温,甘味感受性と体重との間に有意な相関関係が認められた.このように,多くの身体指標の中でも,味覚感受性は身体状況を把握する指標として有用であり,競技パフォーマンスを占う手段として活用できる可能性が期待できる.また,味覚感受性は他の身体指標との関係が強く,自覚症状には現れにくい『体調』を把握する手段として,スポーツの現場で有用であることが示唆された.次年度は,日々の身体指標を詳細に把握するため,被験者を増加して調査を行う.また,トレッドミル走行パフォーマンスと各身体指標の関係を明らかにするために,調査を行う予定である.スポーツ選手が体調を崩さずにトレーニングを遂行し,また,競技会にあわせて最高のパフォーマンスを発揮できるよう,体調管理・コンディショニングに必要な『総合的体調評価システム』の構築を目的として調査を行った.まず,体調に影響を及ぼすと考えられる身体的・精神的ストレス,遠征による移動などを負荷し,簡便に測定することができる生体指標の変化を観察した.その結果,身体的・精神的疲労によって変化する生体指標が絞り込まれ,これらの指標が体調の把握に有用であると考えられた.そこで,これらの生体指標と日々の体調変化・運動パフォーマンスとの関係について,詳細な検討を加えた.その結果,大きな疲労が負荷された状態では,生体指標はパフォーマンスを予測する手段として有用であるが,日々の生活レベルでの変化ではパフォーマンスを予測しきれないこと,また,暴飲暴食や不眠などの特殊環境下では,生体指標とパフォーマンスとの関係が通常とは異なることも明らかとなった.これらの結果から,個々の生活を把握した上で,適切に複数の生体指標を総合的に利用することで,体調管理に応用できる可能性が示唆された.

また,日々の生体指標測定結果より,基礎体温と塩味感受性,体重と甘味感受性の関係が認められるなど,生体環境恒常性における味覚の役割を解明できる可能性も示唆された.日々トレーニングに励んでいるスポーツ選手の努力を無駄にしないためにも,今回の調査結果をスポーツの現場に還元するとともに,さらに精度の高い評価法の確率を目指す.これらの研究成果は,日本体力医学会,日本体育学会,日本トレーニング科学会にて発表を行った.
忠実な表現と会計的認識・測定の比較制度分析

アメリカ財務会計基準審議会(FASB)と国際会計基準審議会(IASB)の主導で進められている会計基準の国際統合(以下「コンバージェンス」)の現代的特徴と展開方向を,概念フレームワーク改訂プロジェクトを主たる検討素材としながら,明らかにした。当該プロジェクトのキーワードとして位置づけられている「忠実な表現」は,概念フレームワークの基礎をなす資産負債アプローチの本来的性質を強化する要素として機能しており,今後の基準設定においては時価会計指向のさらなる深まりが予想される。ただし,利益計算の基礎をなす収益認識においては,資産負債アプローチの作用は限定的なものにとどまると考えられる。総じて,わが国における今日の制度変化を加速する方向で,コンバージェンスは展開している。(1)「忠実な表現」の概念構成・位置づけ・インプリケーションの解明(2008年度)概念レベルの会計変化に関する事実の観察と論点整理を行う。FASB[2006]とその関連資料・文献の検討を主要な研究方法とする。(2)「忠実な表現」に主導された認識・測定ルールの展開方向の解明(2009年度)ルール・レベルの会計変化に関する事実の観察と論点整理を行う。IASB[2005]とその関連資料・文献の検討を主要な研究方法とする。(3)会計変化の特徴と意味の比較制度分析にもとづく解明(20102011年度)上記(1)(2)の研究を通じて得られた会計変化に関する知見の,比較制度分析にもとづく理論分析を行う。比較制度分析の発展的応用を図るための理論研究を主要な研究方法とする。この作業は,会計理論と会計研究方法のあり方に関する検討を含むものとなる。本研究の目的は,2004年に開始された国際会計基準審議会(IASB)と財務会計基準審議会(FASB)の概念フレームワーク共同プロジェクトを主たる検討素材としながら,会計基準のコンバージェンスの今日的特徴と展開方向を明らかにすることにある。本年度は,財務報告情報の質的特徴の1つとしてFASBの2006年予備的見解(FAS, No.1260-001)で提示された「忠実な表現」の概念構成と,基準設定に対する当該概念の理論的インプリケーションを,当該概念の形成(再定義)の歴史的経路をふまえつつ検討した。「忠実な表現」概念に主導された基準設定のもとでは,GAAPの変質(記述的性質の後退)が促進される傾向を持つ。そうした制度形成に正統性を付与するために,基準設定団体の後見であるパブリックセクター(SEC, IOSCO, EFRAG等)の主導性や影響力が相対的に強化されることになる。ところが,コメントレター等において表明された実務界の見解には,GAAPの本来的性質である「一般的承認性」(ボトムアップ型の制度形成)と,複式簿記(会計記録)に依拠した利害調整機能が重視される傾向が依然として観察される。総じて,会計制度変化は,複式簿記を基盤とする会計的計算構造と,実務において共有された暗黙知としての会計慣行をアンカーとする点に,歴史貫通的な特徴を持つといえる。本年度は,非営利組織における会計制度変化にも言及しつつ,以上の検討作業を行った。本研究の目的は,2004年に開始された国際会計基準審議会(IASB)と財務会計基準審議会(FASB)の概念フレームワーク共同プロジェクトを主たる検討素材としながら,会計基準のコンバージェンスおよびアドプションの今日的特徴と展開方向を明らかにすることにある。本年度は,FASB/IASB[2006], Preliminary View(Discussion Paper)と,その改訂版として公表されたFASB/IASB[2008], Exposure Draftの分析を通じて,従来の「信頼性」に代えて「忠実な表現」を基本的特性の1つとして措定する制度設計上の意味を検討した。FASB/IASBは,基本的特性のかかる差替えによって,有用な会計情報の識別プロセスから信頼性(とりわけその要素である検証可能性)の牽制作用を排除するとともに,会計において描写するべき現実世界の現象の「忠実な表現」を規範的指針として制度化しようとしたのであった。かかる制度改訂は,「記述的」なものから「規範的」なものへの近年のGAAPの変質過程を象徴的に具現したものとみなすことができるが,それはまた同時に,資産負債アプローチを概念フレームワークの基礎として採用したことのありうべき1つの論理的帰結を示すものでもあった。その背後には,収益費用アプローチに依拠したGAAP形成が,決定的な局面で既存実務への妥協を繰り返してきた「APBの失敗」の歴史的教訓があった。したがって,この制度改訂の試みは,根深い思想的要因に主導されたものと言える。本年度は,非営利法人における会計制度変化や会計学研究の方法にも言及しつつ,以上の検討作業を行った。

本年度は,昨年度までの研究(とりわけ「忠実な表現」を基本的特性として採用した改訂概念フレームワークの論理分析を行った一連の研究)を通して明らかになった制度変化の特徴と意味を,制度派理論の一源流をなす理解社会学を援用することによって敷衍し,研究成果の体系化を試みた。その結果,市場参加者の目的合理的行動(zweckrational Handeln)と制度設計者の価値合理的行動(wertrational Handeln)の緊張関係が制度を押し動かすダイナミズムを生み出してきたと解釈することによって,随所に矛盾を含んだ複雑な近年の会計制度変化の特質を論理整合的に説明できることを明らかにした。すなわち,平時においては市場の評価(市場参加者の目的合理的行動)が制度形成や制度運用を基本的に規定するが,制度の転換点となるような危機的状況下では制度設計者の信念(価値合理的行動)が「転轍手」となって制度変化を主導することになる(可能性がある)ということである。さらに,FASB設立以降,会計制度変化の概念的アンカーとして位置づけられてきた資産負債アプローチの役割と論理構成の変遷について検討した。その結果,資産負債アプローチは,コンバージェンスの展開過程において,定義のみを制約する会計観から,認識・測定をも制約する会計観へと変質していることが明らかになった。さらに,以上の研究を通じてえられた知見を一般化する試みとして,非営利法人における会計制度変化(公益法人会計基準の改訂を契機とする非営利法人会計基準統一化の可能性)や会計学研究の方法(実証研究の方法論的基礎)に関する検討も行った。本年度は,昨年度までの研究成果に依拠しつつ,関連文献や関連資料等の渉猟・解析をさらに進め,研究課題の達成に努めた。とりわけFASB/IASB改訂概念フレームワーク・プロジェクトのデュープロセス・ドキュメント(たとえば2006年討議資料,2008公開草案,2010年概念書第8号等)の論理分析を,米国の代表的な先行研究(Storey and Storey [1998], Johnson [2004]等)との照合を通じて進め,その作業によって,改訂概念フレームワークにおいて会計情報の新しい質的特性として定式化された「忠実な表現」(faithfl representation)の制度的含意の解明を試みた。その結果,「忠実な表現」の定式化は,(1)「目的適合性」の作用については重畳的な強化をもたらす一方で,(2)それまで「目的適合性」と並ぶ基本的特性の1つとして位置づけられてきた「信頼性」とりわけその主要要素である「検証可能性」の作用については,排除・形骸化をもたらすものであることが明らかになった。しかも,「忠実な表現」は,定義・認識と測定(公正価値測定)の「必然的な結びつき」をも要請する特性として概念構成されていることが明らかになった。定義・認識と測定の「必然的な結びつき」は,従来の概念フレームワークでは公式的に否定されてきたものである。しかし,先行研究の解析により,定義・認識と測定の「必然的な結びつき」を要請する要素は,概念フレームワークの概念的基礎として採用された資産負債アプローチが本来的に有していたものであることが確認された。
ITを利用した高等教育の単位累積制度と単位認定に関する研究

本研究では、大学に属することなく単位を累積した学修者に対して学士の学位を授与してきた大学評価・学位授与機構の活動を踏まえ、ITを利用した高等教育方法の展開について技術面、制度面および質の保証の観点から調査し、課題を明らかにすることを試みた。(A)技術的側面の特徴として、インターネットによる遠隔教育が主流となっていること;教育のコンテンツ、教育方法(特に双方向性のコミュニケーション)の改革に注意が向けられていること;教材作成ソフトウエアが普及しつつあること;新しい形態として授業コンテンツの作成、発信に責任を持つハブ大学と契約を結んだ複数の短期大学、専門学校群からなる遠隔教育コンソーシアムが運営されており、ダブルスクールの新しい形態を提示していること;が挙げられる。(B)制度的側面の特徴として、アメリカ合衆国では、実質的教育を行わずに学位を濫発する擬似大学を警戒して高等教育法の改訂が行われ、遠隔授業による教育が50%を超える学生は連邦奨学金の対象外とする条件付け(50%ルール)が導入されたこと;これによる遠隔教育導入への抑制効果を緩和するため、遠隔教育デモンストレーションプログラム制が導入されたが連邦政府の高等教育への直接介入という問題を残したこと;日本では通信教育の規定として面接授業の最小要求時間が定められているが、遠隔授業が面接授業と同等の効果があると認められる場合には双方向性でなくても良いように制度改訂が行われ、60単位まで認められることとなったこと;が挙げられる。(C)質保証面の特徴として、英国のオープンユニバーシティは取得単位を積算する際に自大学での学修に加えて他教育機関で学んだ学修も加算することを認めており、科目を専門性により分類し最小条件も定めていること;オープンユニバーシティは学位授与権を持たない教育機関の教育プログラムに対して評定サービスという審査を行い、合格した教育機関で修了した学生に対し学位を発行することにより質を保証しつつ学位授与の範囲を広げる一形態を提示していること;が挙げられる。今後の課題として、ITによる教育の質向上には教師と学習者の双方向性が重要であること;eラーニングによる学位の拡大は英語圏の国々が国境を越えて学位授与を拡大しており、グロ-バルな学位質保証は継続検討する必要があること;オープンユニバーシティの例に見られるように学位の拡大と同時に質保証の充実を検討する必要があること;遠隔教育のメリットと課題を測るには伝統的な大学を評価するものさしだけでは不十分であり継続検討が必要であること:に言及した。本研究は,大学評価・学位授与機構の学位授与事業に関する調査研究の一環として,3年計画で行うものである。研究に当たっては現在世界各国で行われている情報通信技術を用いた高等教育の授業配信と,単位認定および累積の実態の調査を行っている。この調査の目的は大別して,(1)学習機会に関する情報提供システムの開発のために参照できる事例を収集すること,(2)遠隔教育で得られた単位を含む個別の単位を統合して学位取得に至るシステム開発に資すること,(3)遠隔教育の質の保証にかかわる先行事例を収集することの3点である。

13年度は,研究計画の初年度として,各機関における学位,単位認定方法,学習支援など学事関係と通信メディア,通信セキュリティ,技術支援など通信関係および両側面における品質保証調査の方法等,共通の調査項目を設定し,調査の基本とした。そのうえでドイツのハーゲン大学,オランダのトゥエンテ大学およびイギリスのオープンユニバーシティにおける情報通信技術を利用した授業配信の実態を調査した。これら3校において,インターネットによる授業配信が進んでいるのは,ハーゲン大学の場合はコンピュータ科学,トゥエンテ大学ではコンピュータ科学や電子工学,通信科学,オープンユニバーシティの場合は生物工学であり,情報通信そのものを扱う学科が,高度の情報技術を使った授業配信と親和性が高いことが見て取れた。また教員-学生間ないし学生-学生間の情報交換が緊密になること,授業の準備の段階で内容に対する外部からの検証が容易であり,その段階での評価が品質の保証のために用いられうることが明らかになった。本研究は,大学評価・学位授与機構の学位授与事業に関する調査研究の一環として,3年計画で行うものである。研究に当たっては現在世界各国で行われている情報通信技術を用いた高等教育の授業配信と,単位認定および累積の実態の調査を行うことを主たる目標としている。この調査の目的は大別して,(1)学習機会に関する情報提供システムの開発のために参照できる事例を収集すること,(2)遠隔教育で得られた単位を含む個別の単位を統合して学位取得に至るシステム開発に資すること,(3)遠隔教育の質の保証にかかわる先行事例を収集することの3点である。14年度は,研究計画の2年目として,13年度に設定した各機関における学位,単位認定方法,学習支援など学事関係と通信メディア,通信セキュリティ,技術支援など通信関係および教学の両側面における品質保証にかかわる調査の方法等,共通の調査項目を精査,改訂したうえでタイ王国の高等教育機関,シンガポール国立大学,アメリカのアリゾナ州立大学と,非伝統的高等教育機関であるチャーター・オーク州立大学およびコネチカット州遠隔教育コンソーシアムにおける情報通信技術を利用した授業配信および通学生授業における情報技術の利用の実態を調査した。これらのうち,特にシンガポール国立大学では学内のIT利用に関してワークショップに参加し実態を調査した。またアメリカにおいては,複数の大学が参加する遠隔教育のコンソーシアムがそれ自体として地域アクレディテーションを受けている実態およびアクレディテーション団体の側における評価のプロセスについて実地に調査した。これらの成果は15年度中に公刊の予定である。高等教育レベルでの生涯学習や多様な学習形態を促進するために実施されている、科目等履修生制度等を通じて単位を累積した学修者に対して学位を授与する制度の今後の発展を検討するために、放送大学や大学通信教育課程に着目し、ITの発達を背景として進展しつつある通信メディアを用いた授業の配信等の現状を国内外にわたって調査し、課題を抽出することを目的とした。
複数の資産に同時発生するバブルと失業に関する理論研究

研究2年目の目標は、研究1年目に作成した理論モデルを用いて、バブルの発生条件、バブルの発生と崩壊が経済成長率、失業率に与える影響を分析し、それらの失業に適切な経済政策を分析することであった。特に理論モデルを用いた分析は、動学方程式の数が多く解析的な解を得ることが難しい状況を踏まえ、数値計算によるシミュレーションの準備も並行して行った。またこの数値計算によるシミュレーションを応用して、これまでに自身が行って来たバブルと失業の研究にも応用して様々な拡張した研究もを行った。初年度に構築した貨幣と株の二つの資産に同時に発生する理論モデルをより発展させ、バブルと失業の関係を研究目的に従い、分析した。初年度の研究“Asset Bubbles Labor market Frictions, and R&D-based Growth"での失業の動学的関係を考慮した理論モデルの構築方法を用いることによって、初年度に構築した理論モデルでは分析することのできなかった動学系路上での均衡の分析が可能となった。この理論モデルを用いて、バブルの発生条件や、バブルの発生と崩壊が経済成長や失業に与える影響について明らかにした。特に失業が明示的に存在する理論モデルにおいても、貨幣と株の二つの資産にバブルが同時に発生するには、貨幣バブルを毎期ごとに追加で供給する主体の存在が重要であることを明らかにした。また利子率が失業の影響を受けるため、貨幣・株バブルの総量は共に労働市場の環境にも依存していることを明らかにした。またバブルが崩壊した際に、失業手当や、R&Dへの経済政策を行うことによって、バブルの崩壊した際に発生する失業への影響を和らげることができることを示した。上記の研究結果は海外の学術誌への投稿に向けて現在執筆中である。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究1年目の目標は、貨幣と株式の二つの資産と失業を導入した動学的一般均衡モデルを構築することであった。そのために、まずはこれまで自身が行った既存研究である貨幣と株式の二つの資産にバブルが同時に発生する理論モデルとバブルと失業の関係を分析した理論モデルをより応用しやすい形で再構築し、また様々な方向に拡張し、それらの理論モデルの分析を行った。まず貨幣と株式の二つの資産にバブルが同時に発生する理論モデルの研究では、定常状態における安定性を明らかにすることによって、経済の局所的な動学的性質を明らかにすることができた。特に二つのバブルが同時に発生する定常均衡は鞍点であり、局所的に定常均衡に収束する安定な鞍点経路が存在することを示すことができた。この研究成果は2016年度日本経済学会春季大会で報告を行った。バブルと失業の研究では失業率が低い時にのみバブルが発生する可能性があることを示し、バブルの発生には労働市場の環境が深く関連していることを示した。特にサーチコストや、労働者の賃金交渉力、失業手当が高い時には失業率が高い傾向にあり、バブルは発生しないことを明らかにした。また急激な労働市場の環境の変化はバブルを崩壊させ、低い経済成長率と高い失業率の経済に移行させること示した。この研究結果は経済の研究雑誌であるOxford Economic Papers掲載された。上記の結果に基づき、今年度の目標である動学的一般均衡モデルの構築は順調に進み、経済に失業が存在するモデルにおいても二つのバブルが同時に発生する可能性があることを確認することができた。また二つのバブルが経済に同時に発生する条件は労働市場の環境も深く関係していることを明らかにすることができた。本研究課題は、当初の計画に以上に進展している。理由は初年度の目標である理論モデルの構築だけではなく、様々な応用研究にも発展し、以下の二つの研究結果を論文としてまとめることができたからである。1.バブルと失業と経済成長の関係をR&D型の内生的成長モデルを用いて分析した。特にバブルと失業の動学的性質を明らかにすることにより、経済の環境が変化した時のバブルの内生的発生や崩壊と失業の関係を示すことができた。経済にバブルが発生している状態から、サーチコストの上昇や賃金交渉力の上昇はバブルを崩壊させ、失業率を上昇させることを、その動学的性質から明らかにした。この研究は神戸大学のDiscussion paperとして公表された。2.バブルと失業の関係を金融市場の不完全性が存在する理論モデルを用いて分析をした。経済に貯蓄手段や家計同士の資金の貸借が不可能な金融市場の不完全性が存在する場合には、バブルが資本蓄積に与える影響として、クラウドイン効果がクラウドアウト効果より強い時に資本蓄積を促進し、失業率を押し下げることを明らかにした。この研究成果は関西学院大学のDiscussion paperとして公表された。

初年度の研究“Asset Bubbles Labor market Frictions, and R&D-based Growth"での失業の動学的関係を考慮した理論モデルの構築方法を用いることによって、初年度に構築した理論モデルでは分析することのできなかった動学系路上での均衡の分析が可能となった。この理論モデルを用いて、バブルの発生条件や、バブルの発生と崩壊が経済成長や失業に与える影響について明らかにした。特に失業が明示的に存在する理論モデルにおいても、貨幣と株の二つの資産にバブルが同時に発生するには、貨幣バブルを毎期ごとに追加で供給する主体の存在が重要であることを明らかにした。また利子率が失業の影響を受けるため、貨幣・株バブルの総量は共に労働市場の環境にも依存していることを明らかにした。またバブルが崩壊した際に、失業手当や、R&Dへの経済政策を行うことによって、バブルの崩壊した際に発生する失業への影響を和らげることができることを示した。上記の研究結果は海外の学術誌への投稿に向けて現在執筆中である。本研究は今後以下の二つの内容に従い進める予定である。1.構築した理論モデルを用いてバブルが発生、崩壊した場合の失業率の影響と失業率を最小にする経済政策を分析する予定ある。分析の際には解析的な解が得られるとは限らないため、数値計算によるシミュレーションを実行する可能性もある。2.研究結果を学会・セミナー等で報告し、コメントに基づき、論文としてまとめ国際学術への投稿の準備をする予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
マイクロバブルを混入させた高速衝突水噴流による壁面洗浄に関する研究

研究目的半導体製造過程において材料表面に付着する有機物を除去する洗浄工程は、重要な工程である。有害な溶剤等を使用せず、半導体表面から有機汚染物を除去できる洗浄技術の開発が望まれている。マイクロバブルとキャビテーション現象を利用することにより特殊な溶液を利用しないで、水と気泡だけで有機性汚染物を除去できる可能性を探るのが、本研究の目的である。研究方法マイクロバブル水噴流と直角に透明なアクリル製平板を設置して、これにノズルから高速のマイクロバブル水噴流を衝突させる。これにより衝突部の圧力を上昇させ、マイクロバブルを急激に圧壊させることを試みる。洗浄効果を定量的に把握するため、アクリル平板の表面に塗布した汚染パターンの時系列変化を測定する。塗布パターンの変化速度等を画像解析により検出する。また、塗布する汚染物の種類を変えて同様の実験を行う。研究成果キャビテーション現象を利用し発生させたマイクロバブル噴流よる洗浄効果は単相流噴流に比べて高い事が認められた。また、噴射距離が近いほどマイクロバブルは洗浄効果を発揮し、噴射距離1=20[mm]までの間に洗浄効果を示す距離が存在し、噴射時間が40100[s]の間に汚れが大幅に落ちる時間が存在した。
生物活性物質合成のための9族遷移金属錯体を活用する新規不斉触媒反応の開発

最近、我々はケトンを酸化剤として用いるジオールの触媒的酸化的ラクトン化反応を開発した。本触媒は、中心金属のイリジウム、三座配位子のシクロペンタジエニル基、二座配位子のアミノアルコール部から構成される。また本触媒は二量体エステルを合成する酸化的エステル化反応やTishchenko反応も促進する。本反応は室温で進み、適用可能な基質が脂肪族一級アルデヒドに限らず、種々の芳香族一級アルデヒドに適用可能である。そこで、今回、本Tishchenko反応を分子内反応に適用し、ラクトン合成に適用することを目的とした。すなわち対応するオレフィンからオゾン分解により合成したケトアルデヒドに対し、本触媒を作用させた結果、炭酸セシウム存在下、ビバルアルデヒドを酸化剤に用いた場合に、定量的に酸化的ラクトン化生成物が得られた。一方、本反応を酸化剤を用いず、t-BuOH中加熱還流したところ、分子内Tishchenko反応が進行し、対応するラクトン体を70%の収率で得た。このように反応条件を変えることにより、同じ基質から、酸化的ラクトン化反応と分子内Tishchenko反応を制御することに成功した。さらに触媒的酸化的ラクトン化反応を用いて昆虫フェロモンの合成に適用した。すなわちオーストラリアに生息する柑橘類に対する害虫の昆虫フェロモンを合成するため、イリジウム触媒を検討した。その結果キノン存在下でエピメリ化させること無く、収率良く鍵中間体のラクトン体が得られることを見出した。このラクトンを文献の方法に従いDIBAL-Hにより還元し、目的とするヘミアセタール体である昆虫フェロモンを収率よく得ることに成功した。メソジオールの不斉酸化的ラクトン化反応は、酵素による方法や電極酸化では高い選択性が得られていることが報告されているが、遷移金属触媒を用いたもので優れた例は、これまでに報告されていなかった。そこで、メソジオールの不斉酸化的ラクトン化反応を開発すべく、種々の遷移金属や配位子を用いて検討したところ、塩化ペンタメチルシクロペンタジエニルイリジウム錯体と(R)-フェニルグリシノールあるいは(1S,3R,4R)-2-アザノルボルニルメタノールから調製されるキラルイリジウム触媒に高い選択性が得られ、[2.2.1]ビシクロヘプタン骨格を有するメソジオールの不斉酸化的ラクトン化反応において、最高81%eeのエナンチオ選択性が得られた。また、イリジウム金属など後周期遷移金属を用いる不斉触媒反応においてキラルなジェン配位子が新たな配位子として機能するか検討した。その結果、香料テルペンのカルボンから容易に四工程で合成できるキラル[2.2.2]-ビシクロオクダジェンがアリルカルボナート類の触媒的速度論的光学分割反応に有効な配位子であることを見出した。すなわち、このようにして得られたキラルジェン配位子を塩化ビスシクロオクテンイリジウム錯体と処理し、フェノールを求核剤とするアリルカルボナートの触媒的速度論的光学分割反応を検討した。その結果、広範囲の芳香族、脂肪族アリルカルボナートが高いエナンチオ選択性で得られることがわかった。得られた光学活性アリルカルボナート類は合成中間体として重要であり、脱保護によるキラルアリルアルコールヘの変換のほかに、立体特異的反応により他の有用キラルビルデイングブロックに誘導可能であることがわかった。ジオールの触媒的酸化的ラクトン化反応はジオールから一挙に二段階の酸化段階を経てラクトンを合成するものであるが、本反応を一級モノアルコールに適応したところ、アルデヒドが得られ、また基質によっては二量体エステルが生成することがわかった。そこで、今回、酸化的エステル化反応を効率良く合成する方法について検討した。本反応はジオールの酸化的ラクトン化反応と異なり、分子間反応なので、まず、本反応における触媒濃度の検討を行った。その結果、高濃度条件下で二量体エステルが生成しやすいことがわかった。また添加剤を検討したところ、炭酸カリウム存在下で収率が向上することがわかった。本反応は室温で進み、さらに適用可能な基質が脂肪族一級アルコールに限らず、種々の芳香族一級アルコールに適用可能であることがわかった。本イリジウム錯体を用いる触媒反応では系内でヒドリド中間体が生成する。もし、このヒドリド錯体をアルデヒドに作用させれば、Tishchenko反応に展開できるのではないかと考えた。16電子配位不飽和イリジウム錯体に対し、2-プロパノール存在下でヒドリド錯体を調製し、Tishchenko反応を検討した。その結果、アセトニトリルや塩化メチレンなどの反応溶媒中で収率よく反応は進行した。この場合も炭酸カリウム存在下で収率は向上し、酸化的二量化よりも触媒量を低減することができた。また、反応も室温で進み、さらに適用可能な基質が脂肪族一級アルデヒドに限らず、種々の芳香族一級アルデヒドに適用可能であることがわかった。

本反応は室温で進み、適用可能な基質が脂肪族一級アルデヒドに限らず、種々の芳香族一級アルデヒドに適用可能である。そこで、今回、本Tishchenko反応を分子内反応に適用し、ラクトン合成に適用することを目的とした。すなわち対応するオレフィンからオゾン分解により合成したケトアルデヒドに対し、本触媒を作用させた結果、炭酸セシウム存在下、ビバルアルデヒドを酸化剤に用いた場合に、定量的に酸化的ラクトン化生成物が得られた。一方、本反応を酸化剤を用いず、t-BuOH中加熱還流したところ、分子内Tishchenko反応が進行し、対応するラクトン体を70%の収率で得た。このように反応条件を変えることにより、同じ基質から、酸化的ラクトン化反応と分子内Tishchenko反応を制御することに成功した。さらに触媒的酸化的ラクトン化反応を用いて昆虫フェロモンの合成に適用した。すなわちオーストラリアに生息する柑橘類に対する害虫の昆虫フェロモンを合成するため、イリジウム触媒を検討した。その結果キノン存在下でエピメリ化させること無く、収率良く鍵中間体のラクトン体が得られることを見出した。このラクトンを文献の方法に従いDIBAL-Hにより還元し、目的とするヘミアセタール体である昆虫フェロモンを収率よく得ることに成功した。
障害乳幼児の最早期教育に関する実践的研究

3ケ年にわたり、障害乳幼児(02歳児)、特にダウン症児、聴覚障害児、視覚障害児について、その療育・教育の方法・内容に関する実践的研究を行った。障害種別により療育・教育の体制がかなり異なっているので障害別にそれぞれ当面の課題について研究を推進した。ダウン症児につていは、「ダウン症児のための超早期教育プログラム(筑波大学方式)によって、0歳から教育を受けてきた子どもについて、認知、運動、社会性、言語の領域の発達評価を行い、教育プログラムの効果を検討し、併せて両親の問題の検討も行った。従来の研究では、早期教育の効果は特に運動領域、社会性の領域で明らかであったが、今回の研究で言語発達においてもある程度発達が促進されることがわかった。ただし記憶、数量、概念形成などの領域ではまだ課題が残されている。また親の問題に関する研究から、ダウン症の早期教育に参加した親は、適切なかかわり方や言葉かけをしていることが明らかになった。聴覚障害児については、約20年前から始まった聾学校を中心とする乳幼児教育の成果と問題点を総括した。きこえの反応やことばの発達に関して成果は特に大きいと思われる。また2歳児を対象とする相互通話式集団補聴器の試用実験、観察記録分析を2ケ年にわたって行ったが、きこえの反応の増加に対し、この装置がある程度効果的であることを見た。更に聴覚障害乳幼児をもつ親の障害に対する意識についてアンケ-ト調査を行った結果、年長児をもつ親に比較して、2歳児の親は比較的安定した前向きの姿勢で障害を受けとめていることが明らかになった。視覚障害児については、乳幼児教育の体制はまだあまり整っていないので、幼児段階を含めて早期教育実施の現状について基礎資料を集めるとともに、早期教育の必要性に関し、生理学的心理学的発達の観点から基礎的研究を行った。知能障害乳幼児(ダウン症児),聴覚障害児,視覚障害児のそれぞれの乳幼児教育の現状を踏まえて,次のような研究を行った.ダウン症児観察記録用のビデオ装置が整備されたので,定期的に指導してきた乳幼児の行動撮影を行っている.また発達に影響を与える子どもの側の要因,家庭の要因の調査項目,方法の検討に入った.諸外国の障害乳児に関する研状況を把握するため,英国を中心に関連図書を購入した.聴覚障害児乳幼児期からの教育が,聴覚障害児の聞こえ,言葉の発達に及ぼす効果について分析し,補聴による聞こえの反応の急激な増大やことばの面での順調な発達のあることについて学会発表等で報告した.また子どもの聴力に関わる要因,家庭の側の要因(母親の障害受容および養育態度など)の検討に入っている.重度聴覚障害児用補聴システム(ループ式相互通話式集団補聴器)を乳幼児期から使用して,その効果や問題点を明らかにするため,2才児学級での使用を検討,準備している.家庭用ループシステムを乳幼児期から使用している家庭を対象に,その効果や問題点について,家庭からの記録を収集中である.視覚障害児視覚障害児の日常生活運動の反応動作時間の計測を行い,それを基礎データとして,視覚障害幼児の家庭生活における指導の領域,方法を検討している.〔ダウン症児について〕昨年度から引き続いてダウン症児の0歳からの超早期教育の効果を評価するために、今年度からはダウン症児の知的特性を田中ビネー知能検査法を使用して分析した。対象児は0歳児から早期教育プログラムに2年以上参加したダウン症児37名で、現在の年齢は38歳の範囲である。田中ビネー知能検査の下位検査項目をクラスター化し分析した結果、「知覚-運動」「物の名称の理解と表出」においては良好な発達を示したが、「教概念」「短期記憶」「文章の理解と類推」の三つのクラスターは担対的に低いレベルを示した。