hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭素系機能性材料作製最適化のためのカーボンプラズマプルーム計測

長波長のレーザにおいても,レーザフルエンスが50J/cm^2以上と大きい場合,KrFレーザと同程度のイオン生成が観測された。またKrFレーザとYAGレーザでは,生成されるC_2密度分布が大きく異なることがわかった。この原因はターゲット表面でのKrFとYAGレーザのビームパターンの違いによるものであることがわかった。Si基板に堆積させたDLCのESR, XPSによる分析の結果,KrFレーザで作製した膜はYAGレーザによるものよりもsp^3/sp^2比が大きく,よりダイヤモンドに近い膜が得られた。一方,AFMによる膜表面測定結果では,KrF, YAGレーザともにレーザフルエンスが大きいほど,より平滑な膜が得られ,波長が長いレーザほど,膜表面は平滑になった。膜の平滑さを高めるには,堆積するカーボンクラスタがある程度大きく,しかもその運動エネルギーが大きいことが必要であることがわかった。真空中でグラファイトターゲットをKrFエキシマレーザ(λ=248nm)およびYAGレーザ第二高調波(λ=532nm)によってアブレーションし,カーボンプラズマプルーム生成した。プルーム中のC_2密度分布,C原子,C^+密度をそれぞれ2D-LIF法,スペクトル吸収法,イオンプローブ法により計測し,以下のことが明らかとなった。1)KrFレーザのアブレーションによって放出される炭素原子やイオンは高い電子励起状態にあり,イオンはアブレーション後早い時刻(<100ns)に再結合放射を行う。レーザフルエンスとともにカーボンイオンの生成が増加する。2)Nd : YAGではプルームからの発光は主にC,C^+によるもので,放出されるC,C^+,C_2分子はレーザフルエンスとともに増加する。3)KrFレーザによって放出されるC_2分子はNd : YAGレーザの場合より高い温度となる。波長の長いNd:YAG基本波によるC,C^+やC_2の生成は,主にレーザによるターゲットの加熱・蒸発によるものと考えられる。Ni含有グラファイトコンポジットをArガス500Torr中でYAGレーザ第二高調波でアブレーションし,カーボンナノチューブ作製条件における,プラズマプルームの発光分光計測を行った。レーザフルエンスが高い場合,C,C_2,C^+,C^<2+>などの炭素種とともに多数のAr, Ni原子線が観測されたが,低フルエンスではArからの発光が小さく,ターゲットから放出される粒子のエネルギーが小さいことを示している。また,アブレーション後,約400nsではほとんどの炭素種からの発光が無くなるのに対し,Ni原子からの発光は持続し,励起状態のNi原子が長い時間存在することがわかった。レーザミー散乱法によるアブレーション後の微粒子の形成過程を観察し,数百μs後にターゲット近傍で生成された粒子は約7m/sの初速度で移動し,急速に運動エネルギーを失いつつ,数十ms以降も渦を形成しながら拡散することがわかった。
臨海レベルの共形場理論と可積分系

本年度は、次の二つの方向で進展があった。・統計力学における可解格子模型の一種であるXYZ模型の準古典極限として定義される楕円型Gaudin模型についてそのSklyaninの意味での変数分離を試みた。この模型は、昨年度の本研究によって、ある種の共形場理論(twisted WZW model)の臨界レベルとして理解される事が分かっている。XYZ模型の古典力学系としての変数分離はSklyaninによってなされているが、この時に使われたtransfer matrixのgauge変換を楕円型Gaudin模型に対しても適用して、古典力学系としての変数分離ができた。論文は投稿中である。これを量子化するのが次の問題である。これについては現時点では不完全な結果しか得られていないが、1 siteの模型についてはHamiltonianのスペクトルを完全に解析した。・Wakimoto加群を使ったKZB方程式の積分解の構成ができた。これは、基本的にはaffine Lie代数のWakimoto加群の上である種の線形作用素のトレースを取る事によって計算される。ここでscreening current Ward identityというテクニックを使ったのがポイントである。これは、種数0の場合、粟田-土屋-山田により、KZ方程式の解を積分表示する時に用いられた手法を種数1の場合に拡張したものである。この結果により、FelderとVarchenkoが発見した積分解(彼らは証明の詳細を未だ発表していない)が、自由場表示の立場から構成された事になる。論文は現在投稿中である。本年度は、今まで知られていなかった型の楕円曲線上のWZW理論を構成し、それがoff-critical levelでEtingofの楕円型KZ方程式を与え、また、critical levelではXYZ Gaudin模型を与える事を示した。(東北大学の黒木玄氏との共同研究である。)普通のWZW模型は、代数群Gを固定し、Riemann面X上のG-主束のmoduli上にある種の線形空間の層を構成するが、我々は、この構成を「X上の群概型(この場合は自明な群概型GxX)のtorsorのmoduli上の層の構成」と読みかえた。そして新たに、楕円曲線上のある種の非自明な群概型に付随するWZW模型を提案し、「捻りWZW模型」と名付けた。この新しいWZW模型について、通常のWZW模型と同様にして・Off-critical levelでは、点つき楕円曲線のmoduli空間上(Cohomologyの消滅により、torsorの変形のmoduliは一点になる)のflat connectionを構成しこれがEtingofの方程式になる事を確かめた。また、Etingofによって発見されていたこのconnectionのmodular不変性の幾何学的証明を与えた。・CriticallevelではSugawara vectorからXYZ Gaudin模型のHamiltonianを構成した。以上により、XYZ Gaudin模型とEtingofの楕円型KZ方程式の関係を明らかにする事ができた。本年度のもう一つの研究目標であったWakimoto加群を使ったKZ型方程式の積分解の構成や格子模型のBethe vectorの構成は、通常の(捻っていない)WZW模型の場合も未解決であった事が判明したので、まずこのより簡単な場合について考察を行なった。1998年2月現在、積分解の構成はほぼ完了した。この件についての論文は準備中である。論文は投稿中である。
マッコウクジラにおける採餌行動の文化的差異

研究期間の間、和歌山県熊野灘で4頭、小笠原父島沖で12頭のマッコウクジラに加速度計測型データロガーを装着した。これらのデータを解析したところ、海域間で採餌行動に違いがあることが明らかとなった。また、両海域ではコミュニケーションに用いられる音声であるコーダに差異があり、異なる家系群(クラン)が存在していることが明らかとなった。このことから両海域の採餌行動の差異は、クランの違いによるものであり、特徴的な採餌行動パタンは文化的なものである可能性が示唆された。マッコウクジラに対する吸盤装着型データロガー装着を5月に熊野灘、9月に小笠原父島周辺海域にて行なった。熊野灘では2頭に、小笠原では9頭にデータロガーの装着を成功させた。小笠原での3頭を除く個体には、水深、速度、温度、2軸加速度が計測可能なデータロガーを装着し、残3頭にはこれらに加えて地磁気センサーを持つものを装着した。後者のデータは解析中であるがマッコウクジラの採餌行動時の三次元的な行動パターンが解明されるものと期待される。その他のデータとこれまでに得られているデータから、餌の追尾を表していると考えられている速度バーストの回数と持続時間が熊野灘と小笠原で異なっていることが明らかとなった。両海域で採餌行動が異なっていることがより詳細に明らかになりつつある。またバーストの終了時には、高周波の加速度成分が検出されており、これが餌のハンドリングあるいは飲み込み時の体の動きを表しているのではないかと考えられる。今後詳細にこの行動を解析する必要がある。データロガー装着と平行して、母系集団であるクランを明らかにするためにクランごとに異なるコミュニケーション用音声「コーダ」の収集を目的とする音声録音を行なった。今回は、熊野灘で78分、小笠原で468分の録音データを得た。その他これまでにさまざまな機関により録音されたデータの提供を受け、総計22時間のデータを解析した。その結果、熊野灘のデータではコーダが得られなかったが、小笠原海域のデータには、96個のコーダが発見された。これらのコーダはほとんどがクリック数の少ないパターンであった。小笠原海域にはいわゆるショートクランが主として分布することが示唆された。今後もコーダの収集に努め、日本近海に分布するクランについて明らかにしていく必要がある。マッコウクジラに対する吸盤装着型データロガーの装着を、8月に北海道根室海峡、9月に小笠原父島周辺海域で行った。今年度から新たに調査地とした根室海峡は、これまで調査を行って来た海域がいずれも繁殖育児群が中心に生息する海域であるのに対し、オスが生息する海域であり、雌雄での潜水行動の差異や、オス間の関係について新たな知見が得られるものと期待される。小笠原では天候不順により、装着作業を行うことができなかった。一方根室海峡では、1頭に装着を成功させ、18.8時間の潜水データを得た。装着時間の間、この個体は17回の深い潜水を行っており、夕方から夜間にかけて7時間潜水を行わず水面近くに滞在していた。このように非常に長い水面滞在時間は、これまでのデータでは見られておらず、オスあるいはこの海域に特殊なことかも知れない。また昨年度に装着した地磁気センサー付のロガーによるデータを解析し、三次元的な遊泳経路を明らかにした。その結果、マッコウクジラは、潜降、底部、浮上のいずれもにおいて、遊泳方向や体の向きを頻繁に変えて広く餌生物を探査していると思われる部分と、比較的まっすぐに泳ぐ部分があることが明らかとなった。また餌生物の追尾と捕獲を示すバースト時には、最初一定の速度で泳いだ後、急加速し、急減速とともに体を大きく曲げた後、徐々に速度が遅くなるという一連の行動が起こることが明らかとなった。これらはそれぞれ、餌生物への接近、追尾、捕獲、処理を示すものと考えられる。音声録音をデータロガー調査を行った2海域に加え、和歌山県熊野灘沖でも行い、熊野灘60時間、根室海峡37時間、小笠原54時間、計151時間のデータを得た。現在、コミュニケーション用の音声であるコーダの抽出作業を続けている。小笠原海域と熊野灘海域において、マッコウクジラのコミュニケーション音であるコーダの比較を行った。熊野灘海域で2004年2008年に録音された計29日77時間25分09秒、小笠原海域で1994年2008年に録音された計41日154時間05分30秒のデータを使用した。クラスター解析により、codaタイプを分類したところ、熊野灘海域で1043個、小笠原海域で1549個、計89タイプのcodaが見出された。codaを構成するクリックス数とcodaタイプは海域間で異なり、同じクリックス数のcodaの長さにも差異があった。このことから、両海域には異なる音声クラン(由来を同じくする母系集団の集合)が生息するということが強く示唆された。

個体識別データベースから母系群であるユニットのcodaレパートリーを推定したところ、熊野灘海域は1つのユニット、小笠原海域は5つのユニットが確認された。熊野灘海域のユニットは++1/+1+1クランに属すると考えられた。小笠原海域のユニットはshortクランに属すると考えられたが,1つのユニットは、他の4つのユニットと異なるcodaタイプを35タイプ発しており、他と異なるクランに属する可能性が示唆された。さらに、小笠原海域で9月に11頭に対し吸盤装着型データロガータグを装着し潜水行動データを得た。これまでの熊野灘で得られたデータと比較すると、両海域では、餌を追尾していると考えられるバーストの特徴が大きく異なっていた。熊野灘の方が一潜水当りのバースト回数が顕著に多く、またバーストの方向は下向きであることが多かった。熊野灘と小笠原で異なるクランが生息することから、両者の採餌行動の差異は、クランの差異によるものである可能性がある。
大脳新皮質層形成と層特異的神経回路網形成のメカニズム

今回,我々はBrdU birthday labeling法を用いて,詳細にマウス・リーラー,ヨタリ,対照動物のE10,E11,E13,E15,E17,E19の時期の妊娠マウスにBrdUの腹腔投与を行い,P7あるいはP10に灌流固定を行った。パラフィン包埋を行い,矢状断もしくは前額断の完全連続切片を作成し抗BrdU抗体を用いて免疫染色を行った。その結果,リーラー,ヨタリ共にE10-12期に標識される皮質第6層相当の標識ニューロンが,皮質の表層および深層に二峰性に分布することが判明した。さらに皮質第5層に相当するE15標識ニューロンが皮質の全層に分布し,皮質第6層ニューロンと第5層ニューロンの相対的位置が必ずしも逆転ではないことが証明できた。reelin遺伝子欠損変異マウスリーラーでは大脳皮質の各層が放射軸方向に逆転とされているが、層特異的遺伝子マーカーを用いたin situ hybridization法によって生後10日目のリーラー大脳皮質の形態異常について調べた結果と一致する。すなわちTbr1、RORb、mSorLAのRNAプローブを用いてin situ hybridization後、2次抗体としてanti DIG(digoxigenin)-APを用いた。基質としてNBT/BCIPを用いアルカリホスファターゼ発色を行った。正常大脳新皮質ではmSorLAが2/3層に,RORbの発現は4層に極めて強く5層にも若干のRORb発現細胞を認めた。Er81は5層に,Tbr1の主な発現は6層である。層構造が明瞭な一次体性感覚野のバレル領域に注目すると、各遺伝子マーカーで観察されるような層構造がリーラーでは極めて不明瞭になっていることが分かった。以上の結果から、リーラー大脳皮質における神経細胞移動異常の様式について新しい知見を得ることができた。reelin遺伝子欠損変異マウスリーラーでは大脳皮質の各層が放射軸方向に逆転とされているが、今回我々は層特異的遺伝子マーカーを用いたin situ hybridization法によって生後10日目のリーラー大脳皮質の形態異常について調べた。Tbr1、RORb、mSorLAのRNAプローブを用いてin situ hybridization後、2次抗体としてanti DIG(digoxigenin)-APを用いた。正常大脳新皮質ではmSorLAが2/3層により強い遺伝子発現の勾配を示した。RORbの発現は4層に極めて強く5層にも若干のRORb発現細胞を認めた。Er81は5層に選択的に発現するが、5層の全ての細胞において発現が認められるわけではない。Tbr1の主な発現は6層である。またTbr1を弱く発現する細胞が3層と5層の下方において見られた。これらの遺伝子のリーラー脳における発現を調べ、正常脳のそれと比較した。RORb、Er81の遺伝子発現の前後軸、内外側軸に沿った勾配パターンはリーラー脳においても保存されていた。例えば皮質第2/3層マーカーのmSorLAと皮質5層マーカーのEr81発現細胞はリーラーの皮質全層に渡って均一に分布し、皮質第4層マーカーRORbを発現するニューロンは、リーラーでは皮質の深層3分の2の領域に広く分布した。皮質第5層マーカーTbr1を発現するニューロンは、リーラー皮質の最表層と最深層に二峰性に分布した。

以上の結果から、リーラー大脳皮質における神経細胞移動異常の様式について新しい知見を得ることができた。私たちの研究室にて系統の維持を行っているリーラーマウス、SRKラット、ヨタリマウスノックアウトマウスのヘテロ親を交配し、膣栓確認後15-20日に母ラットを灌流固定し、胎仔を得た。ホルムアルデヒドで固定された胎仔脳の大脳脚、視床、反対側大脳皮質にカルボシアニン蛍光色素DiIあるいは4DiI-10ASPを注入し、およそ5週間、遮光して緩衝液内に脳を保存した。カルボシアニン蛍光色素が軸索膜脂質層を物理的に側方拡散することを利用して運動野の第6層を占める視床皮質投射ニューロン、5層を占める皮質脊髄路ニューロン、主に2/3層を占める脳梁交連系ニューロンを逆行性に標識して蛍光観察した。また生後各時期の上記のミュータント動物および対照動物の脊髄にFast Blue、視床外側腹側核にDiaminido Yellow、反対側大脳皮質にDextran amineを注入して、皮質第5層の皮質脊髄路ニューロン、皮質第6層の皮質視床投ニューロン、皮質2/3層の脳梁交連線維系ニューロンをそれぞれ標識し、相互の位置関係を調べた。その結果以下の研究成果を得た。1正常およびミュータント動物の胎生15日19日までのアルデヒド固定脳の大脳脚にDiIを注入しても、逆行性標識ニューロンは大脳皮質には認められなかった。皮質脊髄路が大脳脚に達していないと考えられた。胎生20日に初めて皮質脊髄路ニューロンが逆行性に標識された。正常マウスと正常ラットでは標識ニューロンは皮質板の中層に認められたが、リーラーマウス、SRKラット、ヨタリマウスでは皮質板内に広く分散した。2正常およびミュータント動物の胎生15日のアルデヒド固定脳の視床にDiIを注入したところ、正常動物では皮質板の深層に逆行性標識ニューロンが観察された。一方、リーラー、ヨタリ、SRKでは逆行性標識ニューロンは皮質板の最表層に配列した。成体リーラーにおける細胞構築異常について調べるため、P10のリーラーおよび正常マウスの矢状断切片を作成し層特異的分子マーカーを用いてその大脳皮質における遺伝子癸現を調べた。正常大脳新皮質ではmSorLAが2/3層により強い遺伝子発現の勾配を示した。RORbの発現は4層に極めて強く5層にも若干のRORb発現細胞を認めた。Er81は5層に選択的に発現するが、5層の全ての細胞において発現が認められるわけではない。Tbr1の主な発現は6層である。またTbr1を弱く発現する細胞が3層と5層の下方において見られた。これらの遺伝子のリーラー脳における発現を調べ、正常脳のそれと比較した。RORbとEr81の皮質接線方向の発現は不均一であり、これは大脳皮質の機能領域と対応していると考えられる。RORb、Er81の遺伝子発現の前後軸、内外側軸に沿った勾配パターンはリーラー脳においても保存されていた。そのほか、海馬、上丘、小脳皮質におけるこれら遺伝子の発現については、各領域における細胞構築異常に対応して遺伝子発現パターンが乱れていた。嗅球における遺伝子発現は正常マウスとリーラーで差を認めなかったが、これは形態学的にもリーラー嗅球では異常がほとんど見られないことと一致する。
農薬分解産物ニトロフェノール類の生殖毒性および肺癌活性化に関する研究

ディーゼル排気微粒子から分離し、農薬の分解産物中にも含まれるニトロフェノール類(NP)の生殖・副腎機能及び肺癌活性化への影響をラット、ウズラおよび培養細胞系を用いて検討した。その結果、NPは、エストロゲンやアンドロゲンリセプター(ER)と結合して、エストロゲン作用や抗アンドロゲン作用を示す内分泌撹乱化学物質である事実が判明した。また、肺癌を促進する可能性が示唆された。平成18年度は、以下の成果を明らかにした。(1)PNMCの抗アンドロゲン作用および精巣機能への影響本研究では、ヒトアンドロゲンレセプター組込酵母(hAR-Yeast)を用いたレポーター発現実験及び幼若雄ラットを用いたHershberger実験を用いて、抗アンドロゲン作用を検討した。その結果、hAR-Yeast実験で明らかな抗アンドロゲン作用が認められた。Hershberger実験では副生殖腺重量の低下と血中FSH、LH濃度の上昇が認められ、in vitroとin vivoの両方で明らかな抗アンドロゲン作用のあることが判明した。PNMCの精巣への作用を明らかにする目的で、ライディヒ細胞単層培養系にPNMCを添加した結果、テストステロン分泌が抑制された。以上の結果から、PNMCは精巣ライディヒ細胞に直接作用してテストステロン分泌抑制作用を有する事実が明らかとなった。(2)PNMCの甲状腺及び副腎への影響本研究では、幼若雄ラットにPNMCを連続5日間皮下投与した結果、血中甲状腺ホルモン(T4)、プロジェステロン及びコルチコステロン濃度の低下が認められた。次いで、ラット副腎細胞単層培養系を用いて、PNMCの作用を検討した。その結果、PNMCは、副腎皮質細胞に直接作用して、プロジェステロンとコルチコステロンを抑制することを明らかにした。また、PNMCはACTHによるプロジェステロンとコルチコステロン分泌を抑制することが判明したニトロフェノール類の生殖毒性作用について、ラットとニホンウズラのin vivoおよびin vitroの初代単層細胞培養系を用いて検討した。また副腎皮質細胞に対する毒性作用についても検討した。(1)幼若雄ラットに、3-メチル-4-ニトロフェノール(PNMC)を投与し、視床下部・下垂体・精巣機能に及ぼす影響を調べた。さらに精巣ライディヒ細胞の初代培養系を作製してPNMCのテストステロン分泌に及ぼす直接作用を検討した。その結果、PNMCは、精巣に直接作用してテストステロンとインヒビン分泌を抑制する事実を明らかにした。また、PNMCは、下垂体からの性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)による黄体形成ホルモン(LH)と卵胞刺激ホルモン(FSH)分泌を抑制する事実が判明した。さらに、PNMCは、低容量で抗アンドロゲン作用も有する事実が判明した。(2)幼若雌ウズラにPNMCを投与して、視床下部・下垂体・卵巣軸に及ぼす影響について調べた。その結果、PNMCは、視床下部・下垂体に作用してLH分泌を抑制し、さらに卵巣に作用してエストラジオールの分泌を抑制し、卵管の発育を低下させる作用がある事実を明らかにした。(3)幼若雄ラットにPNMCを投与して、in vivoの投与実験では、副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)分泌に変化は認められなかったが、コルチコステロン濃度が低下した。そこで、in vitroの初代細胞を用いて、下垂体前葉細胞機能および副腎皮質細胞機能への影響を検討した結果、PNMCは下垂体前葉細胞には作用を示さないが、副腎皮質細胞に直接作用して、グルココルチコイド分泌を抑制する事実を明らかにした。さらに副腎細胞の初代単層培養系を用いてPNMCの作用を検討した結果、ACTHの刺激によるコルチコステロン分泌を抑制する事実を明らかにした。本年度は、PNMCおよびPNMPPがホルモン依存性乳癌および肺癌細胞増殖に及ぼす影響について検討した。初めに, PNMCおよびPNMPPの遺伝子障害性を検討する目的で, CHO細胞を用いたコメットアッセイを実施したところ, PNMCおよびPNMPPのいずれも遺伝子障害性は認められず, PNMCおよびPNMPPの発癌に対するイニシエーター作用は否定された。次に,エストロゲン反応性乳癌細胞株MCF-7と肺癌細胞株A549およびH1395を用いて,細胞増殖試験を実施した。その結果, MCF-7ではエストラジオール-17β, PNMC, PNMPPで増殖活性が認められたが, A549およびH1395ではエストラジオール-17β, PNMC, PNMPPを添加しても有意な細胞増殖効果は認められなかった。さらに,エストロゲンリセプター(ER)を介する転写活性の有無を確認するために,エストロゲン応答配列レポーターアッセイをMCF-7乳癌細胞株,およびERβが発現しているH1395肺癌細胞株を用いて行った。その結果, MCF-7ではエストラジオール-17β, PNMC, PNMPP添加で有意な転写活性を示し, H1395では, PNMCのみが有意な転写活性を示した。

以上の結果から, PNMCおよびPNMPPは,乳癌細胞に対しては腫瘍プロモーション作用を示したが,肺癌細胞への腫瘍プロモーション作用は示さなかった。また,本研究においてPNMCは, ERβに結合して転写活性を示す事実を明らかにした。
貧困削減戦略時代のカナダの開発機関とNGO・市民社会の連携に関する研究

貧困削減戦略・援助効果時代の開発援助でのNGO・市民社会組織の国際開発協力での役割を検討した。貧困削減戦略と援助効果で途上国国家政府のオーナーシップと全ての開発援助の途上国の開発戦略を基盤とした整合性と調和化が唱えられたのに対し、NGO・市民社会は「ローカル・民主的オーナーシップ」が唱え、独自の役割を強調した。カナダの事例研究を行ったが、保守党政権下で援助効果の名の下でODA政策が政治・外交・通称目的の手段の性格を強め、政府とNGO・市民社会の間の緊張が高まっている貧困削減戦略・援助効果時代の開発援助でのNGO・市民社会組織の国際開発協力での役割を検討した。カナダの事例研究を行ったが、保守党政権下で援助効果の名の下でODA政策が政治・外交・通称目的の手段の性格を強め、政府とNGO・市民社会の間の緊張が高まっているNGO・市民社会・グローバル市民社会の役割や意義について、先行研究を検討した。NGOや市民社会組織(CSO)は国際開発の問題領域ではサービス機関の側面と批判的な社会運動の側面の二つを持つ。研究者にとっては時に相対立する二つの側面を持つ市民社会をどう性格づけるのか、また実践者にとって二つの側面をどう両立させるのかがいっそう大きな課題となっている。世界銀行・IMFで提唱された貧困削減戦略とともに、OECD-DACにおける援助効果の議論にも注目した。OECD-DACは2005年に「援助効果に関するパリ宣言」を発表し、オーナーシップ、整合性、調和化、成果のマネージメント、相互のアカウンタビリティの五つの原則を打ち出した。しかしこのパリ宣言はもっぱら政府間の援助を念頭に置き、NGO・市民社会の役割を十分踏まえていないことが批判されている。現在、2008年9月のアクラ(ガーナ)におけるOECD-DACの援助効果に関する高級レベルフォーラムに向け、「市民社会と援助効果に関するアドバイザリーグループ」(以下、AG)がカナダ国際開発庁(CIDA)を議長に、援助効果の問題におけるNGO・市民社会の役割を検討している。本研究ではAGにおける議論を分析した。オーナーシップは貧困削減戦略やパリ宣言が強調する点であるが、これらがもっぱら途上国政府のオーナーシップを述べるのに対し、AGではより広範に市民社会や国民各層も含めた「民主的オーナーシップ」の重要性が強調されていること、市民社会の開発活動が整合性が強調される中でいかに独自性を保つのかが、注目すべき論点である。2007年9月にカナダを訪問し、CIDAとNGO6団体(開発NGOのネットワークであるCCICを含む)を対象にインタビュー調査を行った。NGO・CIDAともに上記のAGに積極的に関与する一方で、CIDAの新パートナーシップ政策は政権交代(自由党→保守党)や内閣改造(2007年8月)により策定が遅れているがその過程と今後の見通しについて聞き取りを行った。第一に国際開発におけるNGO・市民社会の意義について理論的に検討した。開発において国家政府は唯一の中心的なアクターであると考える「開発主義国家」の考え方に対し、NGO・市民社会はそれ自体独自のアクターとして「開発主義国家」を相対化する意義を持っている。また開発・発展論との関係では、NGO・市民社会の役割は、政府や市場の失敗を補完するボランタリー活動、ネオリベラルな開発論や経済グローバリゼーションに異議を唱える社会運動という、時に相対立する二つの側面を持つ。第二に、2005年3月に採択された経済協力開発機構の開発援助委員会(OECD-DAC)の「援助効果に関するパリ宣言」を受け、2008年9,月初旬にガーナのアクラで開催されたの援助効果に関する高級レベル・フォーラムで採択された「アクラ行動計画」と、アクラ・フォーラムに向けた「市民社会と援助効果に関するアドバイザリー・グループ」(以下、AG)の提言を分析した。パリ宣言は、(1)もっぱら国家間の援助に注目し、市民社会の独自の役割を軽視し、(2)途上国政府に一元化された「オーナーシップ」にもとづいて作成された開発戦略に対するすべての開発援助アクターの「整合性」と「調和化」を唱えた。これに対しAGは、(1)NGO・市民社会の独自の役割を認知すること、(2)オーナーシップは途上国の国家のみに一元的に所在するのではなく、市民社会や地方政府、議会などに多元的に存在すること。したがってNGO・市民社会組織や地方政府など非国家援助アクターもそれぞれのパートナーの「オーナーシップ」に整合すべきであり、国家政府の開発戦略を基盤とした「整合性」「調和化」は求められるべきでないこと、を提唱した。その一方で、南北のNGO・市民社会間でも南の「オーナーシップ」の尊重など、市民社会も援助効果の問題に一層取り組む必要性も述べている。第三に、カナダにおいてパリ宣言やアクラ行動計画、AGの活動を受けて、カナダ国際開発庁(CIDA)の新しい市民社会政策の策定について調査を行った。カナダは引き続き保守党少数与党政権の政権基盤が不安定なこともあり、新政策の策定が遅れているが、CIDA政策局スタッフによるワーキングペーパーが出され、これに対しNGOネットワークであるCCICがコメントを行っている。なお、タイを訪問し、カナダのNGOの駐タイ・スタッフやタイのNGOの全国ネットワークであるNGOCODの聞き取り調査を行い、「南のオーナーシップ」が強調される時代におけるNGO・市民社会のパートナーシップのあり方を探った。本年度も貧困削減戦略時代の国際開発協力におけるNGO・市民社会組織(CSO)の役割について、理論とカナダの事例研究の両面から検討した。

近年、国際開発協力のNGO・CSO(以下、開発NGO・CSO)について海外の研究で議論されている、本当に経済成長中心の従来の開発論とは異なったオルターナティブな開発論を実践するアクターになりうるのかを考察した。第一に、グローバル市民社会を構成する他のアクター、特に社会運動団体と比較すると、開発NGO・CSOは、社会変革の運動、議論の空間の側面だけでなく事業実施体の側面を強く持つ。第二に、組織的にも開発NGO・CSOは専門性・プロフェッショナル性が強く、一種の官僚機構化が懸念される。第三に、近年の貧困削減戦略や援助効果が開発援助の実践で強調される中で、南の国家政府のオーナーシップと南の国家開発戦略への整合性や調和化が唱えられるが、これは国際開発における国家の役割の「復権」ともいえる。ODA機関す開発NGO・CSOに国家開発戦略の枠内での「飼いならされた」役割を期待する傾向がある。NGO・CSO「民主的オーナーシップ」は提唱し、市民社会の独自の役割の維持・拡大と「パワーシフト」の継続を目指している。カナダの事例研究については、2009年9月にカナダをし、NGO・CSOとカナダ国際開発庁(CIDA)へのインタビュー調査を行った。2006年のハーパー保守党政権の誕生、特に翌年8月のオダ開発協力相就任以後、カナダのODA政策はむしろ国益追求の手段としての性格を強めている。ハーパー政権が打ち出した援助効果向上策とは、ODA重点国のアフリカからカナダとの通商関係が大きい中南米諸国へのシフト、重点分野での経済成長と慈善の指向へのシフトであった。2009年10月以降、ハーパー政権の対外政策に批判的なNGO・CSOのいくつかがCIDAからの資金的支援の打ち切りを通告したが、政府批判を資金的支援の判断基準にすることはこれまでの政権ではなかったことである。2010年8月下旬にモントリオールでCSOの開発効果に関する世界会議が予定され、カナダの開発NGO・CSOもそれに向け準備を重ねている。
ウシ凍結乾燥精子の卵細胞質内精子注入法による受精と胚発生

ウシ凍結乾燥精子の卵細胞質内精子注入法(ICSI)による受精と胚発生を調べ,以下の結果を得た。(1)ウシ凍結融解精液の17日間の低温保存による生存率は保存日数とともに著しく減少した。(2)融解温度0°C・液体窒素ガス平衡時間5分のドライアイス錠剤化法によるウシ凍結融解精子の再凍結において,高い生存率(47%)が得られた。また,再凍結した生存精子のICSIにおける第二極体放出率78%,卵割率73%,胚盤胞期率20%で,凍結融解生存精子のICSIと同様であった。(3)CZBまたはNa-EGTA緩衝液に浮遊させ凍結乾燥したウシ精子のICSIによる前核形成率に差はなかったが,精子アスター形成率はNa-EGTA緩衝液区で有意に高かった(39%vs.16%)。また,Na-EGTA緩衝液で凍結乾燥した精子のICSIによる卵割率はCZBで凍結乾燥した精子のICSIと比べ有意に高く(65%VS.28%),CZB凍結乾燥精子のICSIでは8細胞期にまったく発生しなかったが,Na-EGTA緩衝液で凍結乾燥した精子のICSIでは胚盤胞への発生が観察された(6%)。(4)凍結乾燥精子の再水和後での2.55mM DTT処理や0.01%Triton X-100処理は前核形成率,精子アスター形成率,胚発生率を改善しなかった。(5)5μM ionomicin5分と3時間後1.9mMDMAP3時間の活性化処理はICSI後4時間の7%エタノール5分活性化処理と比べ,有意に高い卵割率(72%VS.59%)と胚盤胞率であった(11%VS.1%)。以上から,ウシ凍結乾燥精子のICSIによって胚盤胞胚の作出が可能であることが明らかとなった。ウシ凍結乾燥精子の卵細胞質内精子注入法(ICSI)を確立するため,(1)凍結融解精子の低温保存による精子膜無損傷率(生存率),再凍結による生存率,凍結乾燥による生存率,(2)ICSI後の前核形成率,(3)ICSI後の発牢率,(4)凍結乾燥精子のICSI後の精子アスター形成(精子由来微小管形成は前核の移動,染色体配列,第一卵割に関与)を調べ,以下の知見が得られた。(1)凍結精液3種類の融解直後の生存率は各69%,68%,62%,17日間の低温保存による生存率は各5114%,4825%,3510%となり,保存日数とともに減少した。ドライアイス錠剤化法による再凍結で融解温度0°C,37°CとLN_2ガス平衡0分,5分を比べた結果,融解温度0°CLN_2ガス平衡5分での生存率(47%)は有意に高かった。凍結乾燥精子は,すべて精子膜を損傷していた。(2)低温保存及び再凍結した生存精子のICSIによる前核形成率は凍結融解生存精子の割合と同様であった。凍結乾燥精子をICSIした88個のうち正常2前核形成率は75%であった。(3)再凍結した生存精子をICSIした148個のうち2PB放出率は78%,卵割率73%,胚盤胞期率20%で,凍結融解生存精子の割合と同様であった。凍結乾燥精子をICSIした112個のうち,2PB放出率は65%,卵割率12%で,4細胞期以降には発生しなかった。

(4)βチューブリン抗体の蛍光免疫染色によって体外受精卵では63個の卵子のうち52%で精子アスター形成が観察された。凍結融解生存精子のICSIでは47個の卵子のうち57%で精子アスター形成が観察されたが,その形成のサイズは小さかった。一方,凍結乾燥精子のICSIでは,62個の卵子のうち16%で精子アスター形成が観察され,その割合は著しく低くかった。このことが凍結乾燥精子での低い卵割の原因と考えられた。ウシ凍結乾燥精子の卵細胞質内精子注入法(ICSI)を確立するため,(1)凍結乾燥における精子浮遊液(CZBまたはNa-EGTA緩衝液)の相違がICSI後の前核形成(PNF),精子アスター形成(SAF),胚発生に及ぼす影響,(2)凍結乾燥精子のICSI後の前核期におけるDNA合成,(3)凍結乾燥精子再水和後のdithiothreitol(DTT)処理がICSI後のPNF, SAF,胚発生に及ぼす影響,(4)再水和後のTriton X-100処理がICSI後のPNFとSAFに及ぼす影響,(5)活性化処理の相違が胚発生に及ぼす影響を調べ,以下の知見が得られた。(1)CZB凍結乾燥精子のICSIでは卵割率は28%と低く,8細胞期に発生しなかった。一方,Na-EGTA緩衝液での凍結乾燥精子のICSIでは卵割率65%と有意に高く,胚盤胞への発生が観察された(6%)。CZB区とNa-EGTA緩衝液区のPNFに差はなかったが,SAFはNa-EGTA緩衝液で有意に高かった(39% vs.16%)。(2)新鮮精子と比べ凍結乾燥精子のICSIでは異常PNFが高かったが(18% VS.0%),DNA合成率に差はなかった。(3)05mMのDTT処理でPNF, SAFに差はなく,卵割率と胚盤胞率は同様であった。(4)Triton X-100処理でPNFに差はなく(70% VS.61%),SAFは有意に減少した(33% VS.13%)。(5)5μM ionomicin5分と3時間後1.9mMDMAPの3時間活性化処理はICSI後4時間の7%エタノール5分の活性化処理と比べ,有意に高い卵割率(72% VS.59%)と胚盤胞率であった(11% VS.1%)。以上からウシ凍結乾燥精子のICSIによって胚盤胞胚の作出が可能であることが明らかとなった。
細胞内シグナルネットワークにおけるミリスチル化蛋白質の機能調節機構の解明

細胞内シグナルネットワークにおけるミリスチル化蛋白質の機能調節機構を理解するために、NAP-22についてミリスチル化依存的に結合する蛋白質の同定を行った。その結果、従来知られているカルモジュリン以外にPKCαやERK1, 2などのプロテインキナーゼが同定された。ERK1とNAP22が直接結合すると同時に、直接リン酸化することも分かった。更に、リン酸化部位同定法を新たに開発し、これらERK1でリン酸化される部位を正確に同定した。細胞内シグナルネットワークにおけるミリスチル化蛋白質の機能調節機構を理解するために、NAP-22について、ミリスチル化依存的に結合する蛋白質の同定を行った。大腸菌で発現させたミリスチル化されているNAP-22とミリスチル化されていないNAP-22を精製し、ミリスチル化されている時に結合する蛋白質を質量分析で解析した。その結果、NAP-22ではカルモジュリン以外にPKCαやERK1,2などのプロテインキナーゼが同定された。ERK1とNAP22が直接結合し、更にERK1は、NAP-22を直接リン酸化することが分かった。現在、その生理的な意味を、細胞を用いた系で検討している。一方、ミリスチル化蛋白質が関与するシグナル伝達系の理解のためには、細胞内でのこれらの蛋白質のリン酸化解析も必要である。リン酸化解析を効率よく行うシステムとして、リン酸化蛋白質やぺプチドを濃縮し、その後質量分析で解析する方法の最適化を行った。リン酸化濃縮分離ゲルであるPhos-tagアクリルアミドゲルを用いることにより、個々のリン酸化部位に対応したバンドを分離し、それに対応するリン酸化部位を同定することに成功した。更に、Native Pageと組み合わせた2次元電気泳動を行うことにより、網羅的にリン酸化状態を分離することができた。今後、このシステムを利用することにより、ミリスチル化蛋白質をはじめ相互作用する蛋白質のリン酸化状態を解析する予定である。細胞内シグナルネットワークにおけるミリスチル化蛋白質の機能調節機構を理解するために、NAP-22について、ミリスチル化依存的に結合する蛋白質の同定を行ったところ、昨年度までの結果でカルモジュリン以外にPKCαやERK1,2などのプロテインキナーゼが同定された。本年度は、ERK1によるNAP-22のリン酸化部位を質量分析計で解析したところ、NAP-22(rat)のThr180番目がリン酸化されていた。この部分は、ヒト、マウス、ラットにおいて保存されている領域であることから、重要なリン酸化部位であることが推定された。更に、他のMAPキナーゼによってもリン酸化されるかどうかを検討したところ、p38やJNK1によってもThr180がリン酸化されることが分かった。細胞内でのこのリン酸化部位の生理的な意義を明らかにするために、このリン酸化部位に対するポリクローナル抗体の作成を試みたが、現在までに力価の高い抗体ができていない。Thr180のリン酸化による、カルモジュリン結合の影響を検討した結果、リン酸化による結合能の差は出なかった。これは、カルモジュリン結合部位から離れているためと考えられた。ミリスチル化蛋白質が関与するシグナル伝達系の理解のためには、細胞内でのこれらの蛋白質のリン酸化解析も必要である。リン酸化解析を効率よく行うシステムとして、昨年度はPhos-tagアクリルアミドゲルを用いることにより、個々のリン酸化部位に対応したバンドを分離し、それに対応するリン酸化部位を同定することに成功した。本年度も、このphos-tagの系と質量分析を利用した解析システムにより、ベーターカゼインの5つのリン酸化部位、コネキシン36のカルモジュリンキナーゼIIによるリン酸化部位の決定に成功した。
イオノトロピックグルタメイトシグナルによる持続性神経活動制御

1.イオノトロピックアゴニストであるN-methyl-D-aspartic acid(NMDA)の腹腔内投与に伴い、転写制御因子activator protein-1(AP1)のDNA結合能が、脳内各部位の中でも特に海馬において選択的に増強された。実体顕微鏡下における凍結脳切片からのパンチアウト法を用いて解析したところ、NMDAレセプターの一過性の活性化は、海馬歯状回顆粒細胞において、c-Fosおよびc-Jun蛋白質の誘導に起因するAP1DNA結合上昇を誘発し、その結果転写制御される標的蛋白質が、持続性の高い機能変動を招来する可能性が示唆される。2.ミトコンドリアは細胞機能維持に極めて重要は小器官であり、ミトコンドリア機能変化が細胞機能変化を惹起することは充分に推察できることである。したがって、グルタメイトシグナルがミトコンドリア機能変化を促すであろうという着想から、グルタメイトシグナルによるミトコンドリア内DNAの転写因子の変動について解析した。未処置マウス海馬および大脳皮質におけるミトコンドリア抽出液中のcAMP-responsive element binding protein(CREB)およびAP-1のDNA結合能を測定したところ、ほどんど検出されなかった。しかしながら、カイニン酸あるいはNMDA投与動物では、CREBおよびAP-1のDNA結合能が検出されることが判明した。3.カイニン酸投与3日後の熱ショック蛋白質APG-2レベルを解析したところ、大脳皮質、海馬および線条体において未処置動物に比べて有意な減少が観察されたが、視床下部、中脳、橋・延髄および小脳では有意な変化が認められなかった。神経細胞において、細胞外のグルタメイト(Glu)シグナルは、細胞膜上のイオノトロピック型、およびメタボトロピック型レセプターにより、細胞内シグナルに変換されるが、イオノトロピックシグナルが一過性の細胞膜イオン透過性変化を招来するのに対して、メタボトロピックシグナルは比較的持続的な細胞機能変動を誘発する。しかしながら、イオノトロピック型Gluシグナルも発達脳および成熟脳の両方において、神経ネットワークなどの可塑性形成プロセスに関与すると理解されるので、本研究ではこの一過性イオノトロピックシグナルによる持続性神経活動変化を、特定の機能蛋白質の「de novo」生合成調節の観点から追求した。イオノトロピックアゴニストであるN-methyl-D-aspartic acid(NMDA)の腹腔内投与に伴い、転写制御因子activator protein-1(AP1)のDNA結合能が、脳内各部位の中でも特に海馬において選択的に増強された。実体顕微鏡下における凍結脳切片からのパンチアウト法を用いて解析したところ、AP1結合増強は海馬の歯状回顆粒細胞層においては強く認められたが、CA1野およびCA3野錐体細胞ではこのような増強は見られないことが明らかとなった。歯状回におけるAP1結合上昇は投与後2時間をピークとする一過性の現象であり、投与後4時間目にはほぼ消失したが、錐体細胞層ではいずれの経過時間でも著明なAP1結合上昇は観察されなかった。免疫組織化学的検討により、NMDA投与は歯状回顆粒細胞層においてのみ、選択的にc-Fosおよびc-Jun蛋白質を強く発現する事実が判明した。以上の結果より、NMDAレセプターの一過性の活性化は、海馬歯状回顆粒細胞において、c-Fosおよびc-Jun蛋白質の誘導に起因するAP1DNA結合上昇を誘発し、その結果転写制御される標的蛋白質が、持続性の高い機能変動を招来する可能性が示唆される。ミトコンドリアは細胞機能維持に極めて重要は小器官であり、ミトコンドリア機能変化が細胞機能変化を惹起することは充分に推察できることである。

未処置マウス海馬および大脳皮質におけるミトコンドリア抽出液中のcAMP-responsive element binding protein(CREB)およびactivator protein-1(AP-1)のDNA結合能を測定したところ、ほどんど検出されなかった。しかしながら、カイニン酸あるいはNMDA投与動物では、CREBおよびAP-1のDNA結合能が検出されることが判明した。以上の結果より、イオノトロピックグルタメイトシグナルは細胞核ばかりでなく、ミトコンドリア遺伝子の転写にも影響する可能性が示唆される。グルタメイトシグナルの細胞内シグナルの一つとして熱ショック蛋白質の発現調節が知られる。グルタメイトシグナルによるAPG-2蛋白レベルの変化について解析した。カイニン酸投与3日後のAPG-2蛋白レベルを解析したところ、大脳皮質、海馬および線条体において未処置動物に比べて有意な減少が観察されたが、視床下部、中脳、橋・延髄および小脳では有意な変化が認められなかった。一方、NMDA投与ではいずれの脳内部位および期間においても著変は認められなかった。以上の結果は、グルタメイトシグナルがAPG-2の機能に変化を与える可能性を示唆するものである
T細胞特異的発現遺伝子プロモーターを用いた成人T細胞白血病モデルマウスの作製

Human Tcell leukemiavirus type I (HTLV-I)は、成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスである。この疾患の病態および治療等の研究のためには動物モデルの作出が必須である。本研究では、ATLモデルマウス作製を目的として、T細胞にHTLV-ITax遺伝子を発現するトランスジェニック(Tg)マウスの作出を試みた。1.Tgマウス作出のための導入遺伝子の構築Tgマウスの遺伝的背景をC57BL/6マウスで作製したが、両Tgマウスともに不妊であった。そこでdistal-Taxについては遺伝的背景をBDF1(DBA/2 X C57BL/6)マウスに変更して作製しなおし、10匹のfounderを得た。また、proximal-Taxについては、体外授精により、founderを得た。3.Tgマウスfounderの病態解析Proximal-Taxマウス#15は、肝臓に腫瘍を認め、肺の一部にも同様の所見が見られた。#16マウスは、腎臓に慢性糸球体腎炎が、観察された。#11マウスに病変は認められなかった。Distal-Taxマウスでは、#7に肝臓、脾臓および肺に腫瘍が確認された。また、#6および7マウスともに腎臓に慢性糸球体腎炎様所見を認めた。Taxは腫瘍を引き起こしたが、T細胞系の腫瘍ではなかった。また、各マウスに共通して腎病変が認められたが、トランスジーンの入つていない同日齢のマウスでは病変は全く認められなかった。現在、F1マウスについて解析を実施している。Human Tcell leukemia virus type I (HTLV-I)は、成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスである。Human Tcell leukemia virus type I(HTLV-I)は成人T細胞白血病(ATL)およびHTLV-I関連脊髄症(HAM/TSP)などの原因ウイルスである。これら疾患の病態および治療等の研究のためには動物モデルの作出が必須である。本研究では成人T細胞白血病(ATL)モデルマウス作製を目的として、T細胞に特異的に発現する遺伝子プロモーターを用いてT細胞にHTLV-Itax遺伝子を発現するトランスジェニックマウスの作出を試みている。1.トランスジェニックマウス作出用プラスミドの構築HTLV-Itax遺伝子を含む領域をenv-tax-LTRを含むプラスミドをテンプレートにPCRによって増幅させた。さらにその内側のtax遺伝子を含む領域をBamHIを付加したプライマーによりPCRで増幅させ、両端に同サイトをもつインサートを作製した。ベクターとして、T細胞特異的src型チロシンキナーゼのひとつであるp56^<lck>をコードするLck遺伝子プロモーターを含むプラスミド(pUC19)を大腸菌DH5αによって増幅させ、末梢T細胞に発現するdistalプロモーターおよび胸腺特異的発現proximalプロモータープラスミドのBamHIサイトに上記tax遺伝子をライゲーションし、トランスジェニックマウス作製用のプラスミドを構築した。2.トランスジェニックマウス作出用DNA上記プラスミドをNotIで切り出し、精製した。PCRによりHTLV-Itax遺伝子の向きを確認し、作出用DNAを調整した。Human Tcell leukemia virus type I (HTLV-I)は成人T細胞白血病(ATL)およびHTLV-I関連脊髄症(HAM/TSP)などの原因ウイルスである。

T細胞特的発現Lckプロモーターの、胸腺特異的発現proximalおよび末梢T細胞発現distalプロモーターの下流にtax遺伝子をつないだトランスジーンをC57BL/6の受精卵に導入し、各々28匹(♂17、♀11)、27匹(♂14、♀13)の産仔を得た。尾からDNAを抽出し、tax遺伝子特異的プライマーにより、導入遺伝子を確認したところ、proximal、distalともに3匹づつ(♂)陽性であった。さらにサザンブロットを実施し、proximalは3匹、distalは2匹にトランスジーンの導入が確認された。2.トランスジェニックマウスF1の作出proximalおよびdistalグループのfounder♂1匹に対し、C57BL/6♀2匹で交配したが、産仔を得ることができなかった。そこで各マウスの片側の精巣をとり、体外受精によるF1の作出を試みた。Proximal 7匹(♂5、♀2)、distal 5匹(♂3、♀2)の産仔を得たが、PCRで導入遺伝子は確認できなかった。ついで、繁殖能力の低い近交系マウスではなく交雑群B6C3F1(C57BL/6 x C3H/He)マウスを用いて交配をおこなったところ、distalの1匹から産仔を得ることができ、現在解析中である。胸腺特異的発現Lck-proximalおよび末梢T細胞発現Lck-distalプロモーターの下流にtax遺伝子をつなぎ、T細胞に特異的にTaxを発現するTgマウスをC57BL/6マウスで作製したが、両Tgマウスともに不妊であった。そこで、安定的にプラスミドが増殖するdistal-Taxについては遺伝的背景をBDF1(DBA/2 XC57BL/6)マウスに変更して作製しなおし、10匹のfounderを得た。また、proximal-Tax#16については、体外授精により、オス21匹、メス14匹、合計35匹の産仔を得た。導入遺伝子は、オス7匹、メス2匹に確認された。2.Tgマウスfounderの病態解析Proximal-Taxマウス#15は、479日齢で死亡した。剖検したところ、肝臓類洞内に腫瘍を認め、肺の一部にも同様の所見が見られた。#16マウスは、各臓器から腫瘍病変は認められなかったが、腎臓に慢性糸球体腎炎が、観察された。#11マウスに病変は認められなかった。Distal-Taxマウスでは、#7に肝臓、脾臓および肺に腫瘍が確認された。また、#6および7マウスともに腎臓に慢性糸球体腎炎様所見を認めた。Taxは腫瘍を引き起こしたが、T細胞系の腫瘍ではなかった。また、各マウスに共通して腎病変が認められたが、トランスジーンの入っていない同日齢のマウスでは病変は全く認められなかった。
細胞情報伝達における3量体G蛋白質の生理的役割

宇井は、従来3量体G蛋白質が介在しないとされていた蛋白質チロシン残基リン酸化系で中心的役割を果すPI-3-キナーゼがG蛋白質を介して活性化されることを証明した。この証明は、好中球でG刺激に対する活性酸素生成応答を特異的に抑える糸状菌産生物ワ-トマニンの作用点としてPI-3-キナーゼを同定したことによる。新しいG蛋白質プローブの誕生である。既に確立したG蛋白質プローブである百日咳毒素を用いて、堅田はレチノイン酸が誘導する因子がG蛋白質を介してHL60細胞を分化することを見出した。シナプス可塑性の本体である神経細胞の分化に関してもG蛋白質の介在は野村によってPC12細胞において証明された。受容体、G蛋白質、効果器3者の共役のメカニズムについては、ホスホリパーゼCとDの活性化に関しては野沢が、また逆にホスホリパーゼCの抑制という珍らしい現象については中畑が、さらに、アデノシン受容体を介するホスホリパーゼA2活性化系については岡島が、それぞれ細胞レベルで詳細に検討し、多くの新知見を得た。分子レベルの検討のため、市川はプロスタグランジンEの3種のサブタイプをすべてクローニングし、そのアミノ酸配列を明らかにし、それぞれに共役するG蛋白質と効果器系を同定した。芳賀はこの種の受容体とG蛋白質との共役を生理的に修飾する受容体キナーゼを精製し、リコンビナントのムスカリン受容体を基質として、このキナーゼが共役するG蛋白質のβγサブユニットによって活性化されるというユニークな知見を得た。このβγ複合体のイソ体の発見とその精製、cDNAクローニング、機能的差異の検討は浅野によって行われた。G蛋白質の活性化に関与するNDPキナーゼに関する木村の詳細な研究とともに、受容体G蛋白質効果器の機能調節の分子機構の解明に、本研究班は顕著な貢献をしたものと評価されよう。G蛋白質の活性調節に関与する細胞内因子(市川厚、堅田利明、木村成道担当)に関しては、マスト細胞でIgE受容体刺激がヒスタミンを放出させる時に、Giα、Gsαは細胞内へ放出されるが、このときに会合する蛋白質の精製を進めている。また、精製G蛋白質を活性化するマストパラン様物質とADPリボシル化活性物質を細胞質画分に見出し、同定を進めている。G蛋白質のGDPを直接リン酸化する可能性のあるNDPキナーゼはcDNAのクローニングに成功し、大腸菌でリコンビナント蛋白質を発現させ精製中である。細胞分化におけるG蛋白質の関与(宇井理生、野村靖幸担当)に関しては、HL-60細胞において、顆粒球または単球への分化に先立つc-myc mRNAの発現抑制を指標に検討し、分子因子のうち、核内受容体を介するレチノイン酸(RA)活性型ビタミンD_3(VD)は単独で高濃度(1μM)では0.5-1時間に発現抑制を起すが、細胞膜受容体を介するTNFα、INFγは作用が非常に遅い。しかし単独では無効の低濃度(1nM)のRA、VDで2時間処理した細胞は、同じく単独では作用しない低濃度のTNFα、INFγに応答して1時間以内にc-myc発現を在意に減少させる許容効果が権察された。膜受容体が3量体G蛋白質を介して情報を送ることは百日咳毒素の効果より証明された。野沢義則は、好中球、血小板で受容体刺激がホスホリパーゼCよりもホスホリパーゼDを介して細胞応答を引きおこすことを見出した。