hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自家軟骨細胞とβ-TCPを用いた骨軟骨複合組織の作成と変形性関節症の治療への応用

トリリン酸カルシウム(TCP)上で間葉系幹細胞を培養し、骨軟骨様複合組織を作成し、家兎骨軟骨欠損モデルへの移植を行った。成熟した日本白色家兎30羽を用いた。腸骨骨髄より採取した間葉系幹細胞を培養・増殖した。この細胞を用いて直径4.8mm、厚さ4mmの円柱状の未分化間葉系幹細胞プラグを作成した。家兎大腿膝蓋骨溝に作成した骨軟骨欠損部にプラグの自家移植を行い、1週間ギプス固定を行った。術後3、6、12週、24週、52週に屠殺し、組織学的評価及びマイクロCTを用いて骨化の状態を評価した。また、移植された細胞を追跡するため、4羽のウサギには、蛍光色素を各細胞に取り込ませたプラグを移植した。移植後の経過とともに、周囲の健常部から連続性をもって移植部中心に向うII型コラーゲンを主体とした硝子軟骨の出現と、それに引き続く内軟骨性骨化を認めた。軟骨レベルでは硝子軟骨の出現後は内軟骨骨化を認めなかった。マイクロCTでも週の経過とともに軟骨下骨レベルでの中心への骨化を認めたが、軟骨層への骨化は認めなかった。移植直後は高い細胞密度であったが、経過と共に健常部と同等の細胞密度となった。組織学的には半年、一年間と再生軟骨が良好な状態で維持されていた。蛍光色素は修復軟骨、軟骨下骨で検出され、移植された幹細胞そのものが生着し、軟骨、骨とそれぞれ分化したことが確認された。再生された軟骨は触診レベルでは周囲の正常軟骨と同程度の堅さと滑らかさをもっていた。本システムは、本法は遺伝子や成長因子などを用いなくても硝子軟骨が再生可能であり、安全面、コストの面で臨床応用に有用であると考えられた。成熟した日本白色家兎50羽を用いた。術後3、6、12週に屠殺し、組織学的評価及びマイクロCTを用いて骨化の状態を評価した。また、移植された細胞を追跡するため、10羽のウサギには、蛍光色素を各細胞に取り込ませたプラグを移植した。本システムは、特別なバイオマテリアルや、成長因子、遺伝子導入などを必要とせず、自己由来の未分化な幹細胞のみで骨や軟骨が再生可能であり、安全面、費用の面において臨床応用に有用であると思われる。

トリリン酸カルシウム(TCP)上で間葉系幹細胞を培養し、骨軟骨様複合組織を作成し、家兎骨軟骨欠損モデルへの移植を行った。成熟した日本白色家兎20羽を用いた。腸骨骨髄より採取した間葉系幹細胞を培養・増殖した。この細胞を用いて直径4.8mm、厚さ4mmの円柱状の未分化間葉系幹細胞プラグを作成した。家兎大腿膝蓋骨溝に作成した骨軟骨欠損部にプラグの自家移植を行い、1週間ギプス固定を行った。術後3、6、12週、24週、52週に屠殺し、組織学的評価及びマイクロCTを用いて骨化の状態を評価した。また、移植された細胞を追跡するため、4羽のウサギには、蛍光色素を各細胞に取り込ませたプラグを移植した。移植後の経過とともに、周囲の健常部から連続性をもって移植部中心に向うII型コラーゲンを主体とした硝子軟骨の出現と、それに引き続く内軟骨性骨化を認めた。軟骨レベルでは硝子軟骨の出現後は内軟骨骨化を認めなかった。マイクロCTでも週の経過とともに軟骨下骨レベルでの中心への骨化を認めたが、軟骨層への骨化は認めなかった。移植直後は高い細胞密度であったが、経過と共に健常部と同等の細胞密度となった。蛍光色素は修復軟骨、軟骨下骨で検出され、移植された幹細胞そのものが生着し、軟骨、骨とそれぞれ分化したことが確認された。再生された軟骨は触診レベルでは周囲の正常軟骨と同程度の堅さと滑らかさをもっていた。本システムは、特別なバイオマテリアルや、成長因子、遺伝子導入などを必要とせず、自己由来の未分化な幹細胞のみで骨や軟骨が再生可能であり、安全面、費用の面において臨床応用に有用であると思われる。成熟した日本白色家兎50羽を用いた。腸骨骨髄より採取した問葉系幹細胞を培養・増殖した。組織学的には半年、一年間と再生軟骨が良好な状態で維持されていた。本システムは、本法は遺伝子や成長因子などを用いなくても硝子軟骨が再生可能であり、安全面、コストの面で臨床応用に有用であると考えられた。この細胞を用いて直径4.8mm、厚さ4mmの円柱状の未分化
バレーボールのQuiet Eyeトレーニングが判断を伴う運動の改善に及ぼす影響

本研究では、瞬時の判断が必要となるバレーボールにおいて熟練者のQuiet Eyeの特徴を明らかにするとともに、Quiet Eyeトレーニングが判断を伴う運動の改善に与える影響について検討することを目的としている。平成28年度に実施した映像呈示を用いた実験では、熟練者は未熟練者に比べスパイカーへの視線配置開始タイミングが早く、スパイカーの特に上半身への視線配置割合が高いことが明らかとなった。一方、平成29年度に映像呈示の実験と視野が類似した場面としてレシーブに着目し、実運動場面におけるレシーバーの視線データを採取・分析した結果、映像呈示の実験と同様、熟練者はスパイカーへの視線配置開始タイミングが早い傾向にあったものの、特にトスボールへの視線配置割合が高く、実験室実験とフィールド実験ではやや異なる結果が得られた。そこで、平成30年度は熟練者のQuiet Eyeの特徴を幅広く検討するために、レシーブよりもスパイカーとの距離が近いブロックに着目し、実運動場面におけるブロッカーの視線データを採取・分析した。その結果、映像呈示の実験結果と同様、熟練者はスパイカーへの視線配置開始タイミングが早く、スパイカーへの視線配置割合が高いことが明らかとなった。映像呈示およびブロックの実験ではスパイクコースまで判断する必要があったが、レシーブの実験では、実運動場面でレシーバーの視線データを採取することが主目的であったため、被験者がいる方向にスパイクを打つ条件で行った。このことが結果の違いに影響している可能性がある。今後これらのことを考慮し、Quiet Eyeトレーニングの効果を検証する予定である。また平成30年度は海外での学会にて研究課題に関する情報収集を行った。Quiet Eyeトレーニングに関する発表はみられなかったものの、スポーツ場面における視覚行動や知覚機能を分析した研究などの情報を得た。当初の予定では平成30年度にバレーボールの未熟練者を対象にQuiet Eyeトレーニングを実施し、レシーバーの判断行動および運動パフォーマンスの変容について検討予定であったが、研究者のその他の業務の多忙により、それらの実施が遅延している。令和元年度はバレーボールの基本動作が身についていない初心者および基本動作が身についている経験者を対象にQuiet Eyeトレーニングを実施する予定である。初心者については実験室にて判断行動の変容を検討し、経験者についてはフィールドにて判断行動と運動パフォーマンスの変容について検討を行う。本研究では、連続的な瞬時の判断が必要となるバレーボールにおいて、熟練者の「Quiet Eye(対象物への安定した長い注視)」の特徴を明らかにするとともに、Quiet Eyeトレーニングが判断を伴う運動の改善に与える影響について検討することを目的としている。本年度(平成28年度)は、熟練者のQuiet Eyeの特徴を明らかにするために、技量レベルの異なる被験者(熟練者、初心者)を対象にバレーボールの攻撃場面の映像を用いて視覚探索評価実験(実験1)を実施した。被験者には座位姿勢の状態で3方向からの攻撃映像をスクリーンに呈示し、トス方向とスパイクコースを連続的に判断する課題を実施した。その際、スパイクをレシーブする想定で実験を行った。眼球運動測定装置を用いて課題遂行中の視線データを採取した。視線分析では、frame by frame分析によって、トスおよびスパイクの各局面で視線配置エリアを区分し、各エリアに視線が配置された割合を算出した。また、トスインパクトを基準にセッターへの視線配置開始時刻、スパイクインパクトを基準にスパイカーへの視線配置開始時刻を求めた。その結果、トス方向判断時間、スパイクコース判断時間ともに熟練者が初心者に比べ短い値を示した。また、熟練者は初心者に比べスパイカーへの視線配置開始タイミングが早いこと、トス局面およびスパイク局面において熟練者は視対象者(セッターおよびスパイカー)の顔、胴体など上半身に視線を多く配置させていたことが明らかとなった。これらのことから、熟練者は素早く視対象者の顔および胴体に視支点を置き、上体や腕の向きを周辺視で捉え、安定した長い注視活動を行うことによって、トス方向やスパイクコースを素早く判断できたと推測される。当初の予定通りに実験・分析を行うことができている。本研究では、連続的な瞬時の判断が必要となるバレーボールにおいて熟練者の「Quiet Eye」の特徴を明らかにするとともに、Quiet Eyeトレーニングが判断を伴う運動の改善に与える影響について検討することを目的としている。平成30年度にバレーボール未熟練者を対象にQuiet Eyeトレーニングを実施し、レシーバーの判断行動および運動パフォーマンスの変容について検討予定であるが、実運動中においてバレーボールのディグ(スパイクレシーブ)時の視覚行動を検討した報告は極めて少ない。そのため予備実験として、平成29年度は、上級者、中級者、初級者を対象に連続的な判断を伴う3方向からの攻撃に対するレシーブ課題を実施し、実運動場面におけるレシーバーの視線データを採取・分析した。実験参加者はスポーツグラス型の眼球運動測定装置(Tobii Proグラス2,トビー社製)を装着した状態で、バックレフトの位置にて、レフト、センター、ライトの3方向からの攻撃をレシーブすることとした。なお、センターからの攻撃はAクイック、レフトおよびライトからの攻撃は平行とし、セッターは任意の方向にランダムにトスを供給した。レフトからの攻撃を分析対象とし、相手のレシーブインパクトからスパイクインパクトまでを分析範囲とした。1フレームごとに実験参加者の視対象を特定し、各視対象への視線配置割合を求めた。その結果、上級者は中級者および初級者に比べ、レシーブボールとトスボールへの視線配置割合が高かった。上級者はボールの飛来方向および軌道を見極めることで、次にボールに触れるプレーヤーの動きを適切に予測していたと考えられる。

平成29年度のフィールド実験において、ディグ時のレシーバーの視覚行動についてデータ採取・分析が可能であることが明らかとなった。平成29年度は、バレーボールの基本動作が身についていない初心者を対象に実験室にてQuiet Eyeトレーニングの効果を検証する予定であったが、実運動場面でのレシーバーの視覚行動の検討を優先して行ったため、同実験の実施が遅れている状況にある。本研究では、瞬時の判断が必要となるバレーボールにおいて熟練者のQuiet Eyeの特徴を明らかにするとともに、Quiet Eyeトレーニングが判断を伴う運動の改善に与える影響について検討することを目的としている。平成28年度に実施した映像呈示を用いた実験では、熟練者は未熟練者に比べスパイカーへの視線配置開始タイミングが早く、スパイカーの特に上半身への視線配置割合が高いことが明らかとなった。一方、平成29年度に映像呈示の実験と視野が類似した場面としてレシーブに着目し、実運動場面におけるレシーバーの視線データを採取・分析した結果、映像呈示の実験と同様、熟練者はスパイカーへの視線配置開始タイミングが早い傾向にあったものの、特にトスボールへの視線配置割合が高く、実験室実験とフィールド実験ではやや異なる結果が得られた。そこで、平成30年度は熟練者のQuiet Eyeの特徴を幅広く検討するために、レシーブよりもスパイカーとの距離が近いブロックに着目し、実運動場面におけるブロッカーの視線データを採取・分析した。その結果、映像呈示の実験結果と同様、熟練者はスパイカーへの視線配置開始タイミングが早く、スパイカーへの視線配置割合が高いことが明らかとなった。映像呈示およびブロックの実験ではスパイクコースまで判断する必要があったが、レシーブの実験では、実運動場面でレシーバーの視線データを採取することが主目的であったため、被験者がいる方向にスパイクを打つ条件で行った。このことが結果の違いに影響している可能性がある。今後これらのことを考慮し、Quiet Eyeトレーニングの効果を検証する予定である。また平成30年度は海外での学会にて研究課題に関する情報収集を行った。Quiet Eyeトレーニングに関する発表はみられなかったものの、スポーツ場面における視覚行動や知覚機能を分析した研究などの情報を得た。当初の予定では平成30年度にバレーボールの未熟練者を対象にQuiet Eyeトレーニングを実施し、レシーバーの判断行動および運動パフォーマンスの変容について検討予定であったが、研究者のその他の業務の多忙により、それらの実施が遅延している。平成29年度は、平成28年度の実験結果から得られた熟練者のQuiet Eyeの特徴から視覚トレーニングを考案し、初心者を対象とした実験室実験において判断行動の変容について検討する。
分化の全能性をもつ胚性幹細胞の分離培養と遺伝子移入による魚類胚工学の開発

1.胚性幹細胞の分離と移植:この研究課題の第1の目的は,胚性幹細胞の移植によるキメラ・メダカの作製である.メダカ胚への細胞の移植には,直径約30-50μmのマイクロキャピラリーを用いる必要があるが,硬い卵膜が障害となる.本研究によって,メダカの孵化酵素を利用して卵膜を部分消化することでマイクロキャピラリーによる細胞の移植が可能になった.移植した個体のうち9匹の雌雄について,移植した細胞が生殖系列に伝達されるかどうかを検討した.9匹のうち,5匹においては,それが産卵した卵の120%に移植した細胞由来のものが含まれていることが確認された.したがって,この研究によってキメラ・メダカでは生殖系列に移植細胞が組み込まれることが明らかになった.2.メダカ胚細胞の培養:メダカ胚性幹細胞を培養するために,フィーダー細胞として使用する,発生の進行した胚の細胞を分離培養し,その性質について解析した.細胞は比較的高濃度の血清を要求するが,飽和密度に達してからも細胞が長時間安定に生存することなど哺乳類細胞とは異なる特徴が見出された.つぎに胞胚期のメダカ卵から胚性幹細胞を分離し,フィーダー細胞上に培養した.培養液は,マウスの胚性幹細胞に用いられているものと同等のものを用いた.胚性幹細胞は培養に移したのちも急速に細胞分裂を行ない,また一部の細胞には培養中に分化する傾向が観察された.現在は培養した細胞にキメラ作成能があるかどうかについて検討している.1.胚性幹細胞の分離と移植:この研究課題の第1の目的は,胚性幹細胞の移植によるキメラ・メダカの作製である.メダカ胚への細胞の移植には,直径約30-50μmのマイクロキャピラリーを用いる必要があるが,硬い卵膜が障害となる.本研究によって,メダカの孵化酵素を利用して卵膜を部分消化することでマイクロキャピラリーによる細胞の移植が可能になった.移植した個体のうち9匹の雌雄について,移植した細胞が生殖系列に伝達されるかどうかを検討した.9匹のうち,5匹においては,それが産卵した卵の120%に移植した細胞由来のものが含まれていることが確認された.したがって,この研究によってキメラ・メダカでは生殖系列に移植細胞が組み込まれることが明らかになった.2.メダカ胚細胞の培養:メダカ胚性幹細胞を培養するために,フィーダー細胞として使用する,発生の進行した胚の細胞を分離培養し,その性質について解析した.細胞は比較的高濃度の血清を要求するが,飽和密度に達してからも細胞が長時間安定に生存することなど哺乳類細胞とは異なる特徴が見出された.つぎに胞胚期のメダカ卵から胚性幹細胞を分離し,フィーダー細胞上に培養した.培養液は,マウスの胚性幹細胞に用いられているものと同等のものを用いた.胚性幹細胞は培養に移したのちも急速に細胞分裂を行ない,また一部の細胞には培養中に分化する傾向が観察された.現在は培養した細胞にキメラ作成能があるかどうかについて検討している.1.胚性幹細胞の分離と移植:この研究課題の第1の目的は、胚性幹細胞の移植によるキメラ魚の作製である。メダカ胚への細胞の移植には、直径約30-50μmのマイクロキャピラリーを用いる必要があるが、硬い卵膜が障害となる。このため卵膜を切除する方法を試みた。卵膜外に出た胚は、生理的食塩水中で正常に発生するが、特に最初の24時間のうちは破裂しやすく扱いが困難であった。つぎに卵膜を孵化酵素によって消化する方法を試みた。受精卵を孵化酵素液中でインキュベートすると、数時間で卵膜のうちの内膜が消化され、おもに外膜のみを持つ胚が得られた。このような卵には容易にキャピラリーを挿入することができた。細胞の移植が可能となり、キメラメダカの作製を続けている。2.メダカ胚細胞の培養:メダカ胚性幹細胞を培養するために、フィーダー細胞として使用する可能性のある、発生の進行した胚の細胞を分離培養し、その性質について解析した。細胞は比較的高濃度の血清を要求するが、飽和密度に達してからも細胞が長時間安定に生存すること、特に培養フラスコのまま低温(約5°C)中で長時間保存できること、など哺乳類細胞とは異なる特徴が見出だされた。3.メダカ受精卵に対する遺伝子移入:ジーントラップ法を行なうために、メダカの受精卵で第1分裂前に、プロモーターを持たないマーカー遺伝子lacZを注入する実験を行った。またトランスジェニック個体における発現を検出するために、固定標本のX-gal染色について検討した。孵化直後の胚などでは消化管において内在性の酵素による発色が認められたが、それ以外の組織は固定によりほとんど透明となり、組織特異的発現を検出するためには非常に都合がよいことがわかった。1.胚性幹細胞の分離と移植:本研究課題の目的の第一は,胚から分離した細胞の移植によるキメラ・メダカの作製である.昨年の研究によって,メダカの孵化酵素を利用して硬い卵膜を部分消化することでマイクロキャピラリーによる細胞の移植が可能になった.今年度は移植した個体のうち,9匹の雌雄について,移植した細胞が生殖系列に伝達されるかどうかを検討した.9匹のうち,5匹においては,それが産卵した卵の120%に移植した細胞由来のものが含まれていることが確認された.

したがって,この研究によってキメラ・メダカでは生殖系列に移植細胞が組み込まれることが明らかになった.2.メダカ胚細胞の培養:メダカ胚から,胚性幹細胞を分離し,フィーダー細胞上に培養した.培養液は,マウスの胚性幹細胞に用いられているものと同等のものを用いた.胚性幹細胞は培養に移したのちも急速に細胞分裂を行ない,また一部の細胞には培養中に分化する傾向が観察された.現在は培養した細胞にキメラ作成能があるかどうかについて検討している.3.メダカ受精卵に対する遺伝子移入:ジーントラップ法を行なうために,メダカの受精卵で第1分裂前に,プロモーターを持たないマーカー遺伝子lacZを注入する実験を行ない,その個体が成熟したのちに,産卵した卵を固定し,X-gal染色をおこなった.50匹以上の個体について検討したが,陽性の卵は認められなかった.
低温物性測定用20GPa級圧力発生装置の開発

これまで静水圧性の良い低温用圧力措置としてキュービックアンビル圧力発生装置を開発し使用してきた。今回、より高い圧力下での測定を目指し、2段式(6-8型)圧力発生装置の開発を行った。試料はキュービックアンビル圧力発生装置で使用してきたテフロンセルを用いると共に、ガスケットの新たな設計を行った。電気抵抗測定による圧力校正を行った結果、GaPを用いた測定により、140トンの荷重で、23GPaを発生出来ていることを確認した。本研究は新たな2段式マルチアンビル式高圧発生装置を設計・作製し、15GPa以上での超高圧下での低温物性研究を行う事である。本年度は、2段式圧力発生装置の設計およびテストを行い、最終的な加圧部分の設計を行った。当初作製したガイドブロックを用いた、予備テストを行ったところ、120トン程度で破壊が起こった。この結果を基に強度計算を再度行い、ガイドブロックの厚さ(高さ)を十分厚くしたガイドブロックを作製した。次に、本研究用に製作した、無冷媒超伝導磁石付きクライオスタットの冷却テストを行った。テストは、圧力装置をセットした状態で行った。液体窒素での予備冷却の後、液体ヘリウムを入れ、液体ヘリウム温度での保持時間および磁場印加テストを行った。結果は、何れも、設計時の予想値を十分満足するものであり、本装置を用いた多重極限下での物性測定が十分可能であることが確認出来た。また、各頂点が正三角形に切り取られている2段目アンビルに試料をセットするための、ガスケットの設計を行った。テフロンセルを入れるための穴の空いた正八面体のガスケットを作るための、治具の設計を行った。この時、セットするテフロンセルサイズは、外形φ2x2mmである。従来、行われていた試料セット方法では、加圧の成功率が低い事およびセットに熟練が必要であるため、より、シンプルなセットを目指した、ガスケットの設計を行った。本年度で、本測定のための予備実験および装置周辺の準備はほぼ終了した。当初計画通り、本測定前の準備はほぼ終わる事が出来た。本研究の目的は、新たな2段式マルチアンビル式高圧発生装置を設計・作製し、15GPa以上での超高圧下での低温物性研究を行う事である。まず、昨年度に引き続き装置のテストを行うと共に、装置の圧力校正試料の測定を行った。昨年度考案したガスケット更なる最適化を行い、ほぼ同質のガスケットを毎回作る方法を確立した。得られたガスケットを用いることにより、加圧成功率が格段に上がった。次に装置の圧力校正を行った。圧力校正は、試料にBi(2.55 GPa, 2.7GPa, 7.7GPa), Sn(9.2 GPa), Pb(13.7 GPa), ZnS(15.5 GPa), GaAs(18.3 GPa), GaP(23 GPa)をもちいて、それぞれの圧力誘起構造相転移に起因する電気抵抗の異常を観測した。装置設計段階では、20 GPaを発生させるのに500トン以上の荷重が必要であると予想されていた。しかしながら、本装置では予想の約1/3弱の140トン程度で、23 GPaを発生出来ることが確認され、予想以上に圧力効率が高いことが明らかになった。この圧力効率の高さは、装置の性能すなわちガスケット設計が優れていることを意味している。一方、20 GPa以上の圧力を発生させると、使用しているアンビルの破壊が頻繁に起こった。この現象を克服するためには、より強度の強いアンビル材料の選定が必要で有ることが明らかとなった。本研究により、20 GPaを超える圧力下での低温物性測定装置を用いた物性測定が可能となった。製作したガスケットを用いた、加圧実験を本格的に行い、圧力校正曲線を完成させる。この圧力校正曲線を元に、研究用試料の測定を行い、新奇物性探索を行う。高圧物性
Ｍｆｓｄ２遺伝子ノックアウトマウスにおけるエネルギー代謝特性の解明

本研究は、Mfsd2 KOマウスの解析を通じて、これまで全く不明であったSyncitin-2/Mfsd2システムのエネルギー代謝調節における役割を解明することを目的とし、1Syncitin-2とMfsd2の発現部位と成長に伴う発現量の検討2Mfsd2 KOマウスの摂食行動およびエネルギー代謝特性3Mfsd2 KOマウスの代謝関連臓器の形態学的解析4Mfsd2 KOマウスの代謝関連遺伝子発現の評価を行う。今年度は、KOマウスと野生型(WT)マウスを同条件下、自由摂餌で体重・体長の測定を継続した。その結果、体重については出生時に両群に差がみられた(WTマウス>KOマウス)が、その後5週齢までの体重増加率に変化なかった。しかし6週齢以降10週齢までKOマウスの体重増加率が有意に悪化した。その後、15週齢までキャッチアップした後は増加率がほぼ同じとなり最終体重に差(WTマウス>KOマウス)が生じた。体長については体重と同様に出生時に両群に差がみられた(WTマウス>KOマウス)が、その後6週齢までの体重増加率に変化なかった。7週齢以降10週齢までKOマウスの体重増加率が有意に悪化した。その後、19週齢までゆっくりとキャッチアップした後は増加率がほぼ同じとなり最終体長に差(WTマウス>KOマウス)が生じた。なお、両群に摂餌量の有意差はみられなかった。以上の結果より10週齢頃に両群の代謝関連遺伝子発現および成長率および最終体長に関与するホルモンの差が8週齢頃にもっとも生じていると判断し、両者の比較をすべて8週齢で行うこととした。以後、両群の8週齢マウスの血清および臓器を採取した。この血清を用いてIGF-1、性ホルモンの測定を予定するとともに各臓器の形態学的解析と代謝関連遺伝子発現の評価を予定している。2013年度は、KOマウスと野生型(WT)マウスを同条件下、自由摂餌で体重・体長測定を継続することで両群の発育特性を確認した。その結果、6週齢から10週齢の発育に有意な差が生じることが明らかとなった。以上の結果より代謝関連遺伝子発現および成長率および最終体長に関与するホルモンの差が8週齢頃にもっとも生じていると判断し、両者の比較をすべて8週齢で行うこととした。2014年度は採取した血清を用いてIGF-1、性ホルモンの測定を行った。現時点では両群にこれらのホルモン値に差はないがサンプルサイズの問題があり、今後個体数を増やしてさらなる検討が必要である。また、この時期は生殖行動が盛んになる時期であり、雌の性周期を確認したが両群に差はなかった。両群の精巣、卵巣の組織を摘出しているので今後、形態学的解析と代謝関連遺伝子発現の評価を予定している。1Mfsd2の発現部位と成長に伴う発現量の検討:Mfsd2は肝および脳に発現していた。成長に伴う発現量に有意差はなかったが、肝臓においては、空腹時に発現量が増えていた。2Mfsd2 KOマウスの発育特性は、野生型(WT)マウスと同条件下、自由摂餌で成育したところ、出生時体長がKOマウスで有意に小さく、生後6週齢から10週齢の成長率に有意な差を生じていた。その後の成長率に有意差はなかった。体長に有意差はあるものの体組成(体脂肪率)に有意差はなかった。1日摂餌量および明期、暗期の運動量には両群に有意差はなかった。以上より、Mfsd2は摂餌量や運動量ではなく、内分泌機能およびエネルギー代謝特性に影響を及ぼしている可能性が示唆された。成長率の差が生後8週齢頃に最も大きくなることから、生後8週齢でIGF-1、テストステロン、エストロゲンを測定したが有意差はなかった。3Mfsd2 KOマウスの代謝関連臓器の形態学的解析:膵臓におけるランゲルハンス島の数や形態に有意差はなかった。肝臓、白色脂肪細胞、筋の形態学的異常はみられなかった。空腹時血糖およびインスリン値、糖負荷試験で有意差はみられなかった。4Mfsd2 KOマウスの代謝関連遺伝子発現:糖新生に関与する酵素;G6PDaseやPEKCKの発現、内臓脂肪と肝臓での脂肪酸β酸化関連酵素発現(CPT1a, Acad, Acox1など)に有意差はなかった。1.コストを節約する目的で血液検体や臓器は採取した後にある程度まとまった検体数で評価するため。2.KOマウスの繁殖が悪いため。このKOマウスの繁殖が悪い理由は現時点で明らかでない。今後、Mfsd2遺伝子と妊孕性の関係について明らかにしていく予定である。医歯薬学1野生型マウスにおけるSyncitin-2とMfsd2の発現部位と成長に伴う発現量の解析

2Mfsd2 KOマウスの代謝関連臓器および生殖臓器の形態学的解析を予定している。1.コストを節約する目的で血液検体や臓器についてはすべて採取した後に一斉に評価することを予定としているため2.KOマウスの繁殖が悪いため現在、両群8週齢の時点の血液検体および臓器を採取しているので、今後は、1Mfsd2 KOマウスの代謝関連臓器の形態学的解析Mfsd2 KOマウスの摂食行動およびエネルギー代謝特性Syncitin-2とMfsd2の発現部位と成長に伴う発現量の検討、2Mfsd2 KOマウスの代謝関連遺伝子発現の評価を予定している
乳幼児の歩行発達に関する比較行動学的研究

本研究においては、まず、1歳齢から3歳齢の乳幼児を主な対象として、移動・歩行・運動と関連する基本的行動が出生後のいつ頃からいかなる経過を経てみられるかを明らかにすることであった。ところが、観察可能な児は7カ月齢から16カ月齢までの児であったため、当初の予定の前半の年齢の児を観察対象とした。観察は、8mmVTR、および観察シートを用いて、自由遊び場面において各児につき10分間の記録・録画がなされた。行動観察は二足歩行を開始するまで、他の児や保母からのいかなる働きかけやを契機として這う行動が開始するか、この這う行動がいつ、どのようにして終了するか、この行動の終了によっていかなる行動がみられるか、などに焦点を絞って行なった。その結果、四足移動は8カ月齢からみられ、10、11カ月齢にピークを迎える。他方、10カ月齢から始まる二足移動が11カ月齢以後急速に増加し、12カ月齢では四足移動を凌駕し、移動の典型的な手段となる。16カ月齢では、四足歩行はほとんど見られなくなり、二足移動がほとんど唯一の移動型となり、他の動物とは異なるヒトの特徴が完成することが明らかとなった。次に、移動パターンの発達と関連して、玩具等の物体への口を用いたかかわりに注目した。それによると、物体口触は四足移動が開始される8、9カ月齢の頃にピークとなり、四足移動から二足移動へと変化する中で大きく減少し、16カ月齢の頃には観察時間の5%くらいしか発現しなくなった。しかし、物体口触の減少と移動パターンの変化がはたして相互に関連することであるかは今後慎重に検討することが必要である。本研究においては、選択された行動により個人差と性差の現れ方が異なることが明らかとなったが、さらに詳細な分析を行うことが必要であり、また保母や仲間とのかかわりや児の成長に関する資料をも収集しているが、個別の資料およびその関連性の分析についても、現在その方法を検討中である。
病院関連統計を活用したパネルデータ分析による医療経営戦略研究：医療版PIMS研究

本研究は,既存の病院関連統計を活用し,病院経営戦略が財務的・臨床的アウトカムに与える影響を評価することを目的に実施した.そのために本研究では,公表されているもののデータベース化されていない情報をデータベース化とアーカイブ化を進め,当該データベースを用いた実証研究を行ってきた.(1)病院関連統計のデータベース化・アーカイブ化2014年度から『病床機能報告制度』が導入され,病床を有する全ての医療機関は自らの病床機能を公開することとなった.2014年度および2015年度は都道府県別において公開され,2016年度以降は厚生労働省において公開されている.本研究では,各データに病院IDを付与し,年度間のデータ突合可能なデータベースを構築し,アーカイブ化を行った.また,自治体病院,国立病院機構および地域医療機能推進機構においては財務指標が公開されていることから,そのデータベース化を行った.また,2016年度からは『病院情報の公表制度』が導入され,DPC病院において各施設のウェブサイトにおいて臨床情報を公開することとなったため,そのデータベース化を行った.アーカイブ化したデータは研究室ウェブサイトにおいて一般公開することで,計量医療経営学の発展に寄与する成果をあげてきた.(2)病院統計データベースを用いた実証研究上述のデータベースを用いて,公立病院再編による経営改善効果(大谷2019),入院診療収益の関連指標の解明(荒川2018),がんのStage分類の不明率の検証(一番ケ瀬2018),病院形成戦略が財務指標に及ぼす影響評価(福田2018)を行ってきた.これら研究は,医療機関・年度においてパネルデータ化することで,従来の医療経営学領域では十分に検証されてこなかった定量的なエビデンスの解明に資する成果を産出してきた.平成27年度は,本研究課題である,(1)多角化(総合病院化)と患者数シェアが利益率に及ぼす影響の評価,(2)治療実績のある診療領域における多角化の有効性評価,(3)患者数増加率と患者数シェアの2軸のマトリクスを用いた経営戦略立案のための分析ツールの開発,を行うために,自治体病院を対象に,政府統計および公開データの各種病院関連統計を収集・データ入力し,年度別・病院別に突合させたパネルデータを構築した.政府統計は,2005年から2014年までの医療施設調査(静態・動態含む)と病院報告(従事者票及び患者票)について,統計法第33条による調査票情報の提供申請ならびに調査票受領を行った.また,公開データは,地方公営企業年鑑ならびにDPC導入の影響評価に係る調査「退院患者調査」のデータ整備を行った.各病院関連統計は共通した病院IDが付与されておらず,また病院名称も調査によって異なることから,目視によるデータリンケージを行った.平成27年度は,これら病院関連統計データのパネルデータを構築することができた.平成28年度は,平成27年度に構築したパネルデータを用いて,本研究課題に関する統計解析を行う予定である.平成27年度は,病院関連統計データのパネルデータの構築と一部の研究課題の解析を予定していた.しかし,各種統計データにおける病院名称の不一致率が高いことが明らかになったことから,各種統計データのリンケージに目視による作業が必要になり,データ解析にまで着手することができなかった.しかしながら,本研究課題において最も作業量の多いデータ構築を完了させることができたため,平成28年度中に十分に挽回できると考えられる.平成28年度は,本研究課題である「病院経営戦略の違いが財務指標・臨床指標に与える影響」を評価するために複数の病院関連統計情報を取得し構築した.具体的には以下の統計情報を取得した:(1)全医療機関:平成27年度に政府統計に申請し取得した医療施設調査および病院報告に加え,患者調査を追加申請し,データを取得した.(2)全医療機関:2014年度から病床機能報告制度によって全病院および全有床診療所が都道府県に届け出ることとなった病床機能に関するデータを取得した.(4)全医療機関:各医療機関が厚生局に届出ている病院機能に関するデータを各厚生局に開示請求を行い,データを取得した.(5) DPC病院:退院患者調査データからDPC病院における診療科別患者数および入院日数データとして取得した.(6)自治体病院:自治体病院の属性・機能・財務情報として地方公営企業年鑑からデータを取得した.(7)国立病院機構:国立病院機構の財務情報として公開データから決算書類データを取得した.以上の病院関連統計情報は共通病院IDが付与されていないことから,病院名称および病院住所情報を用いて,共通病院IDを付与した上でパネルデータ化を行った.さらに,上記の公開統計情報のパネルデータを一般公開するためのウェブサイトを構築した.平成29年度は,平成28年度に構築したパネルデータを用いて,本研究課題に関する統計解析を行う予定である.また,「医療事故報道が入院患者数に及ぼす影響」に関する研究を同時並行的に行った.本研究ではDPC病院を対象に医療事故報道があった病院の報道前後の入院患者数と,医療事故報道がなかった病院の入院患者数から,difference-in-differenceを用いて医療事故報道が入院患者数に及ぼす影響について評価した.その結果,1回程度の医療事故報道は入院患者数を統計学的に有意に減少させることはないことが明らかになった.平成28年度は,平成27年度に一部構築した病院関連統計データのパネルデータを用いた一部の研究課題を対象にした解析を予定していた.

しかし,病床機能報告制度に基づく詳細な病院機能情報を取得可能になったことから,政府統計の抽出対象病院を拡大させ,患者調査を対象に加えるなど,パネルデータの増強作業を行った.しかしながら,本研究課題において最も作業量の多いデータ構築を完了させることができた.さらに,平成28年度において病院会計を専門とする公認会計士を研究補助者として雇用し,データ処理に関する教育指導を行ってきた.したがって,平成29年度中に十分に挽回できると考えられる.平成29年度は,本研究課題である「病院経営戦略の違いが財務指標・臨床指標に与える影響」を評価するためにこれまで蓄積してきた複数の病院関連統計情報を更新する作業と新たなデータ取得を行った.具体的には以下の統計情報を更新および取得した.【(1)病床機能報告制度データ】平成28年度に構築した2014年度データから,平成29年度は2015年度データおよび2016年度データを更新した.年度によって統計情報の変更が認められたため,年度間で共通の変数をリンケージするために変数名フラグを付加する作業を行った.また,年度間で同一施設情報を突合するために病院IDを付加した.【(2)病院情報の公表データ】DPC対象病院における機能評価係数に導入されている2015年度分および2016年度分の「病院情報の公表」データ収集した.この統計情報は,年齢階級別退院患者数,診断群分類別患者数等,初発の5大癌のUICC病期分類別ならびに再発患者数,成人市中肺炎の重症度別患者数等,脳梗塞のICD10別患者数等,診療科別主要手術別患者数等,その他(DIC、敗血症、その他の真菌症および手術・術後の合併症の発生率)のデータを各施設ウェブサイトにおいて公表されている.平成29年度は,各施設のウェブサイトからこれらデータを収集した.また,これまで蓄積してきたデータを用いて,「自治体病院病院再編による経営改善効果に関する研究」および「同一政令指定都市に所在する自治体病院と国立病院の経営比較」を行うことで,自治体病院の統合効果や自治体病院の経営的課題を明らかにするための知見を産出した.研究開始時の計画では,平成29年度において,平成28年度までに構築した病院関連統計データのパネルデータを用いて,病院経営戦略の違いが財務指標・臨床指標に与える影響について検証する予定であった.しかしながら,平成29年度は他業務が発生したことから,解析を行うための十分な時間を確保することができず,予定していた解析を行うことができなかった.しかしながら,2015年度および2016年度の病床機能報告制度のデータを更新し,DPC病院における病院情報の公表データを新規取得することで,病院関連統計データベースの拡張は行うことができた.本研究は,既存の病院関連統計を活用し,病院経営戦略が財務的・臨床的アウトカムに与える影響を評価することを目的に実施した.そのために本研究では,公表されているもののデータベース化されていない情報をデータベース化とアーカイブ化を進め,当該データベースを用いた実証研究を行ってきた.(1)病院関連統計のデータベース化・アーカイブ化
ラット島皮質における味覚と内臓感覚の統合

現在、ラットでは島皮質の前方部が"味覚野"であり、後方部が"内臓感覚野"であると考えられている。しかし、島皮質が味覚及び自律機能にどのように働いているのか明確ではない。本研究は味覚、内臓感覚及び痛覚刺激に対する島皮質ニューロン活動を電気生理学的に調べることにより島皮質における感覚情報の入力様式、応答性、及び局在性等について研究することを目的としている。これまでに(1)4本の味覚神経(鼓索神経、舌咽神経舌枝、舌咽神経咽頭枝及び上喉頭神経)を電気刺激して島皮質ニューロンの応答性と局在性についてニューロンの単一ユニット活動を電気生理学に記録して調べた結果、島皮質の"味覚野"と"内臓感覚野"の中間部の領域のニューロンに舌後方部や咽頭・喉頭領域からの情報が収束する(Hanamori et al.,1997,Brain Res.;Hanamori et al.,1997,Chemical Sens.)こと、(2)舌後方部あるいは咽頭・喉頭領域の味刺激や動脈圧受容器及び化学受容器刺激を行い島皮質ニューロンの活動を電気生理学的に調べた実験により島皮質の中間部領域のニューロンが味覚、動脈圧受容器及び化学受容器刺激に応答する(Hanamori et al.,1998、Brain Res.;Hanamori et al.,1998,J.Neurophysiol.)こと、(3)舌後方部、咽頭・喉頭領域の味覚情報に応答する島皮質ニューロンはtail pinchによる侵害刺激にも応答を示す(Hanamori et al.,1998,J.Neurophysiol.)ことを明らかにした。本研究は島皮質中間部のニューロンが味覚、内臓感覚及び痛覚等の様々な感覚情報を統合していることを示しており、これらの統合された情報が組織学的に示されている扁桃体、視床下部等に送られ情動や自律機能のコントロールに関係する可能性が考えられる。島皮質は以前より味覚中枢であることが知られていたが最近、一般内臓感覚情報も島皮質に入力することが報告された。本研究課題は、島皮質への味覚情報と内臓感覚情報の入力様式、相互作用などを調べることにより島皮質の機能について研究することを目的としている。これまでにラットを用いて以下の点について明らかにした。(1)味覚神経(鼓索神経、舌咽神経舌枝及び咽頭枝、上喉頭神経)を電気刺激して島皮質ニューロンの応答様式と局在性について電気生理学にsingle unit記録を用いて調べた。その結果、島皮質の後方部の多くのニューロンに舌後方部や咽頭・喉頭領域からの情報が収束することが分かった(しかし、舌前方部からの入力は少なかった)(Hanamori et al.,1997,Brain Res.:Hanamori et al.,1997,Chemical Sens.)。(2)舌後方部あるいは咽頭・喉頭領域の味刺激やbaroreceptor及びchemoreceptor刺激を行い島皮質ニューロンのsingle unit活動を電気生理学的に調べる実験により島皮質後方部のニューロンが味覚、baroreceptorやchemoreceptor刺激に応答することを確かめた(Hanamori et al.,1998、Brain Res.:Hanamori et al.,1998,J.Neurophysiol.)。(3)これらの舌後方部、咽頭・喉頭領域の味覚情報に応答する島皮質ニューロンはtail pinch等の侵害刺激にも応答を示した(Hanamori et al.,1998,J.Neurophysiol.)。

これらの研究により島皮質ニューロンは味覚、内臓感覚、痛覚等の様々な感覚情報を統合していることを示しておりさらに島皮質の機能を解明するために研究を遂行中である。現在、ラットでは島皮質の前方部が"味覚野"であり、後方部が"内臓感覚野"であると考えられている。しかし、島皮質が味覚及び自律機能にどのように働いているのか明確ではない。本研究は味覚、内臓感覚及び痛覚刺激に対する島皮質ニューロン活動を電気生理学的に調べることにより島皮質における感覚情報の入力様式、応答性、及び局在性等について研究することを目的としている。これまでに(1) 4本の味覚神経(鼓索神経、舌咽神経舌枝、舌咽神経咽頭枝及び上喉頭神経)を電気刺激して島皮質ニューロンの応答性と局在性についてニューロンの単一ユニット活動を電気生理学に記録して調べた結果、島皮質の"味覚野"と"内臓感覚野"の中間部の領域のニューロンに舌後方部や咽頭・喉頭領域からの情報が収束する(Hanamori et al.,1997, Brain Res.; Hanamori et al., 1997, Chemical Sens.)こと、(2)舌後方部あるいは咽頭・喉頭領域の味刺激や動脈圧受容器及び化学受容器刺激を行い島皮質ニューロンの活動を電気生理学的に調べた実験により島皮質の中間領域のニューロンが味覚、動脈圧受容器及び化学受容器刺激に応答する(Hanamori et al.,1998, Brain Res.; Hanamoriet al., 1998, J.Neurophysiol.)こと、(3)舌後方部、咽頭・喉頭領域の味覚情報に応答する島皮質ニューロンはtail pinchによる侵害刺激にも応答を示す(Hanamori et al.,1998, J.Neurophysiol.)ことを明らかにした。本研究は島皮質中間部のニューロンが味覚、内臓感覚及び痛覚等の様々な感覚情報を統合していることを示しており、これらの統合された情報が組織学的に示されている扁桃体、視床下部等に送られ情動や自律機能のコントロールに関係する可能性が考えられる。
岩石の微細構造観察と変形実験に基づくプレート沈み込み帯の動力学の解明

本研究の目的は過去の沈み込み帯を形成していた天然変形岩の観察および岩石変形実験から,沈み込む海洋地殻の岩石の力学特性や変形機構を調べ,沈み込み帯の動力学を明らかにすることである.本年度も昨年度に引き続き5月末までオランダ・ユトレヒト大学に滞在し回転せん断試験機を用いた実験を行った.試料は天然の高圧型変成岩中で圧力溶解-沈殿によって変形・成長し変形集中帯となっていると示唆されたアクチノ閃石(角閃石の一種)と緑泥石を用いた.せん断変位速度を段階的に変化させた実験の結果から,実験試料の摩擦挙動は温度に強く依存して変化し,200°Cから400°Cでは有効垂直応力だけでなく間隙水圧にも依存することが明らかとなった.さらに一定の速度で滑らせた後,保持時間を置き再度滑らせる実験からは,強度回復の有無やその程度も温度に依存して変化することが明らかとなった.この強度回復の要因としては圧力溶解があげられるが,400°C以上では強度回復が認められなくなっているため主要な変形機構の遷移が示唆される.実験後試料と天然試料の変形組織の比較は十分ではなく,圧力溶解の構成方程式の制約・確立についても課題が多いが,実験試料が安定に存在できる温度-圧力範囲は南海トラフの海洋地殻内で微小地震が発生している領域の温度・圧力に相当するため,本研究で得られた結果は南海トラフで発生している多様な地震について考えるための貴重な情報であると言える.これらの成果は国内学会および国際シンポジウムにおいて発表を行ったほか,国際誌に投稿を予定している.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の対象は北海道神居古潭帯に産出する過去(白亜紀)に沈み込み帯を構成した高圧型変成岩類であり, 6月および10月に旭川市近郊において調査を実施した.本年度は天然の岩石の差応力・温度・歪速度を推定するために,変形組織等の記載,鉱物・全岩化学組成分析,シュードセクション法を用いた変成温度圧力条件の解析を行い,温度-圧力-時間履歴の見積もりを行った.その結果,テクトニックブロックとして神居古潭帯の構造的最上位に産出する青色片岩や角閃岩は,最終的に青色片岩相の変成作用を被っているものの,試料ごとに異なる履歴を持つことが明らかとなった.中でも角閃岩相の変成作用を受けた後,温度低下とそれに次ぐ圧力上昇を経験した角閃岩は,海洋プレートの沈み込み開始から定常化するまでの沈み込み帯の温度変化を記録していると解釈される.また,異なる履歴を持つ岩石が近接していることは異なるタイミングで沈み込んだ岩石が深部でブロック状になり集合したことを示唆する.これらの成果は米国地球物理連合年会および国内学会において発表した.また,構造的中位に位置するコーヒーレントなユニット(春志内ユニット)の砂質岩中から砕屑性ジルコンを抽出し,フイッショントラックおよびU-Pb年代測定を行った.その結果,同ユニットの積年代(約100 Ma)が明らかとなったほか,変成史にも拘束条件を与えることが出来た(国際誌へ投稿中).さらに,同砂質岩の微細組織に基づき,圧力溶解沈殿が主要な変形機構であることが示唆された.一方,青色片岩の微細構造観察を行った結果,角閃石の細粒集合体が認められ,粒間を充填するほか,配列することによって微細褶曲を形成していることが明らかとなった.これらは角閃石の圧力溶解沈殿が苦鉄質高圧型変成岩の主要な変形機構であったことを示唆する.これら天然の観察に基づき,変形実験方法の検討および試料作成を開始した.本研究は過去の沈み込み帯で形成された高圧型変成岩の観察および岩石変形実験から,沈み込み帯の動力学を明らかにすることを目的としている.本年度は昨年度の結果を踏まえ,天然試料中で圧力溶解-沈殿によって変形・成長していると示唆されたアクチノ閃石(角閃石の一種)と緑泥石を用いて回転せん断実験を行った.なお,本年度の実験は6月より現在までオランダ・ユトレヒト大学に滞在し,C.J. Spiers教授の指導の下に行った.結果として予想されていた通り,200°C-300°C程度の温度で圧力溶解が顕著に起こっていることが明らかとなった.さらにせん断速度を段階的に変化させた実験から,実験試料は低有効垂直応力および低間隙水圧,低速度の場合に300°Cおよび400°Cで速度弱化を示すことが明らかとなった.温度を300°Cに固定し有効垂直応力と間隙水圧を変化させた実験も行っており,これらの結果から速度・状態依存摩擦構成則パラメータの(a-b)の値と有効垂直応力および間隙水圧の関係式を求めた.その結果,実験試料は約800 MPa(約30 km)の深部でも高い間隙水圧(間隙水圧比> 0.98)の場合に速度弱化を示し,震源となる可能性が示唆された(国際誌投稿予定).この結果は数値計算等によって推定されている震源域での高い間隙水圧比と矛盾しない.なお,実験後の試料は走査型電子顕微鏡/エネルギー分散型X線分析装置を用いた組織観察も行っている.また5月には韓国・基礎科学研究所において二次イオン質量分析計(SHRIMP)を用いてU-Pb年代測定を行った.

試料は神居古潭帯の上昇時に緑色片岩相の後退変成作用を強く受けたと推察されるユニット(パンケホロナイユニット)の泥質-苦鉄質岩互層から抽出した砕屑性ジルコンである.粒子数が少なく追加実験を必要とするが,神居古潭帯の変成岩類の変成史に関して重要なデータを得ることができた.本研究の目的は過去の沈み込み帯を形成していた天然変形岩の観察および岩石変形実験から,沈み込む海洋地殻の岩石の力学特性や変形機構を調べ,沈み込み帯の動力学を明らかにすることである.本年度も昨年度に引き続き5月末までオランダ・ユトレヒト大学に滞在し回転せん断試験機を用いた実験を行った.試料は天然の高圧型変成岩中で圧力溶解-沈殿によって変形・成長し変形集中帯となっていると示唆されたアクチノ閃石(角閃石の一種)と緑泥石を用いた.せん断変位速度を段階的に変化させた実験の結果から,実験試料の摩擦挙動は温度に強く依存して変化し,200°Cから400°Cでは有効垂直応力だけでなく間隙水圧にも依存することが明らかとなった.さらに一定の速度で滑らせた後,保持時間を置き再度滑らせる実験からは,強度回復の有無やその程度も温度に依存して変化することが明らかとなった.この強度回復の要因としては圧力溶解があげられるが,400°C以上では強度回復が認められなくなっているため主要な変形機構の遷移が示唆される.実験後試料と天然試料の変形組織の比較は十分ではなく,圧力溶解の構成方程式の制約・確立についても課題が多いが,実験試料が安定に存在できる温度-圧力範囲は南海トラフの海洋地殻内で微小地震が発生している領域の温度・圧力に相当するため,本研究で得られた結果は南海トラフで発生している多様な地震について考えるための貴重な情報であると言える.これらの成果は国内学会および国際シンポジウムにおいて発表を行ったほか,国際誌に投稿を予定している.本年度計画していた天然の岩石を用いた変形実験は計画通りに行われ,実験結果からも角閃石(アクチノ閃石)の圧力溶解-沈殿が200°C-300°C程度の温度条件で顕著に起こっていることが明らかとなった.さらにせん断速度を変化させた実験から実験試料が震源となるためには高間隙水圧が必要であるという結果を得ることもできた.鉱物組み合わせを変化させた変形実験については実施することができなかったが,目的である角閃石の圧力溶解に関しては先述の通りデータを得ることができているため,本研究はおおむね順調に進展していると言える.27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は今年度の実験で得られた変形実験後の試料と天然の試料を詳細に観察・比較し,相違点やその理由について考察する予定である.さらに圧力溶解-沈殿に関する実験結果を整理・解析し,構成方程式の確立を目指す.最終的に本研究で得られた成果をまとめ発表するために論文執筆を予定している.本年度計画していた天然の岩石試料の調査,観察,記載は計画通り行われ,低温領域における角閃石圧力溶解沈殿が高圧型変成岩の変形に影響を与えていることが示唆された.また,テクトニックブロックの温度-圧力-時間履歴の見積もりから,沈み込みチャネル内の岩石の挙動についても知見を得つつある.圧力溶解を示す変形構造や鉱物成長などから歪量・歪速度を推定する方法の検討を予定していたが,現在のところ十分な成果は出せていない.しかし,今後の実験に用いる試料作成および具体的な実験方法の検討にも着手していることから,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。