hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非アミド型炭素-窒素軸不斉化合物の触媒的不斉合成と不斉反応への応用

不斉パラジウム触媒を用いるアミノ化反応を利用することにより,非アミド型の炭素-窒素軸不斉インドールや4-キノリノン誘導体をエナンチオ選択的に合成した.また,得られた炭素-窒素軸不斉生成物の絶対配置を決定した.さらに,当該軸不斉化合物における構造と回転障壁の興味深い関係を見いだした.不斉パラジウム触媒を用いるアミノ化反応を利用することにより,非アミド型の炭素-窒素軸不斉インドールや4-キノリノン誘導体をエナンチオ選択的に合成した.また,得られた炭素-窒素軸不斉生成物の絶対配置を決定した.さらに,当該軸不斉化合物における構造と回転障壁の興味深い関係を見いだした.今年度は,非アミド型炭素-窒素軸不斉化合物としてアトロプ異性N-(2-tert-butylphenyl)indoleを考案し,その触媒的不斉合成と絶対配置の決定を目的に検討を行なった.すなわち,アキラルなN-(2-tert-butylphenyl)-2-alkynylanilineの5-エンドヒドロアミノ環化反応を(R)-SEGPHOS-PdCl_2触媒存在下行なったところ,炭素-窒素不斉軸を有するアトロプ異性インドールがエナンチオ選択的に得られることを見いだした.反応のエナンチオ選択性は基質の構造に依存し,例えば,フェニルアルキニル基のベンゼン環上の立体効果ならびに電子密度によって,不斉収率は大きく変化する.反応の不斉収率は最大83%eeであり,必ずしも満足できるものではないが,本反応は非アミド型炭素-窒素軸不斉化合物の最初の触媒的不斉合成例である.また,オルトアルキニルアニリンの5-エンドヒドロアミノ環化反応は,インドール骨格の効率的合成法として多くのグループにより検討されているが,不斉反応への展開はこれまで全く報告されておらず,本反応が最初の例となる.なお,合成した光学活性アトロプ異性インドールは,100°Cで24時間加熱してもエナンチオマー過剰率に変化は見られず,その不斉軸は非常に高い回転障壁を有することが判明した.さらに,得られた光学活性アトロブ異性インドールを化学変換し,そのX線結晶解析を行なうことにより,主エナンチオマーの絶対配置を決定した.申請者は,昨年度アキラルなN-(2-teri-butylphenyl)-2-alkynylanilineの触媒的不斉5-エンドヒドロアミノ環化をエタノール溶媒中(R)-SEGPHOS-PdCl2触媒存在下行なうと,炭素-窒素不斉軸を有するアトロブ異性N.(ortho-teri-butylphenyl)indole誘導体がエナンチオ選択的(83%eeまで向上)に得られることを見いだしている.今年度は,反応のエナンチオ選択性の向上とその発現機構の解明,ならびに軸不斉アミンの触媒的不斉合成について検討を行なった.まず,本反応において,パラトルエンスルホン酸(TsOH)を添加すると,反応が大きく加速されることを見いだした.これにより,種々の溶媒中での反応が可能となり,THF中での反応が最も良好なエナンチオ選択性を示すことを明らかにした,例えば,エタノール溶媒中で行なったある基質の不斉収率60%ee,83%eeは,THF中ではそれぞれ74%ee,88%eeまで向上した.さらに,アルキン上の置換基効果を詳細に検討することにより,アルキン上フェニル基の不完全なねじれによるエナンチオ選択性発現機構を考案した.すなわち,(R)-SEGPHOSの不斉情報は,アルキン上のフェニル基の不完全なねじれによって生じる動的軸不斉を経由して新たに構築される炭素-窒素不斉軸に効率的に伝達されるため(キラルリレー),比較的高いエナンチオ選択性が発現するものと考えた.また,触媒的不斉分子内芳香族アミノ化反応により高エナンチオ選択的に得られたアトロブ異性ラクタムを利用して,光学活性軸不斉環状アミンの合成に成功した.得られた軸不斉アミンの回転障壁は軸不斉アニリドやラクタムと比較して.大きく低下していることも、明らかにした.平成24年度は,昨年度報告した炭素-窒素不斉軸を有するアトロプ異性インドールの触媒的不斉合成に関して,エナンチオ選択性のさらなる向上を目指して反応条件や不斉配位子を種々検討した.しかしながら,昨年度を上回るエナンチオ選択性(88%ee)は得られなかった.一方,新たな非アミド型炭素-窒素軸不斉化合物として,アトロプ異性N-(2-tert-butylpnenyl)-4-quinolinone誘導体を考案し,その触媒的不斉合成について検討を行なった.すなわち,2-tert-butylanilineと2-ブロモフェニルーアルキニルケトンのタンデム型アミノ化反応(アニリンのアルキニルケトンへのアザマイケル付加と引き続く分子内芳香族アミノ化)を(R)-MOP-Pd2(dba)3触媒存在下行なうことにより,最大72%eeでアトロプ異性4-キノリノン誘導体が得られることを見いだした.また,4-キノリノン誘導体の不斉軸の回転障壁が極めて高く,1,4-ジオキサン還流下24時間加熱してもラセミ化は全く生じないことも明らかにしている.さらに,炭素-窒素軸不斉化合物の回転障壁に関して,興味深い知見を得た.すなわち,窒素上に2,5-di-tert-

butylphenyl基を有する3,4-ジヒドロ-2-キノリノンと2-キノリノンの不斉軸の回転障壁を比較したところ,後者が前者に比べ10 kcal/mol程度も向上していることが判明した.この大きな回転障壁の差をDFT法を用いて考察したところ,環の配座的剛直性が,不斉軸の回転障壁に大きく寄与していることが示唆された.アトロプ異性2-キノリノン,4-キノリノン,インドール等は配座的に剛直な芳香族化物であるため,高い回転障壁を有すると予想された.平成23年度は,軸不斉インドールの触媒的不斉合成におけるエナンチオ選択性発現機構の解明と,新規な軸不斉環状アミンの触媒的不斉合成を目的に検討を行なった.その結果,研究結果の概要に記述したように,フェニル基の不完全なねじれによって生じる動的軸不斉に基づくエナンチオ選択性の発現機構を見いだした.また,軸不斉アミンの触媒的不斉合成に成功し,またその回転障壁も明らかにした.このように,交付申請書に記載した年度初めの研究計画はほぼ実現できたものと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。まず,上述した結果を論文としてまとめ,できるだけ速やかに学術誌に投稿する.次いで,軸不斉インドールの触媒的不斉合成におけるエナンチオ選択性のさらなる向上を目指し検討を行なう.また,軸不斉インドールや環状アミン生成物の構造や不斉軸の安定性について,分子軌道計算を用いて理論的に考察する.さらに,軸不斉インドールや環状アミン生成物を利用した新規な機能性分子の創製や,新たな非アミド型炭素窒素軸不斉化合物の触媒的不斉合成等について検討を行なう.24年度が最終年度であるため、記入しない。
英語圏域における障害者施策の比較社会学的研究

1990年代に入って国際的に障害者法制の整備と障害者施策の進展をみている。国際障害者年の長期行動計画の総括期である1990年代半ばまで、英語圏域の諸国の障害者法制において、障害者の社会参加の促進および障害者に対する差別を禁止する法律の制定という特徴を確認することができた。具体的には、次のような成果があった。第一に、国連などの国際機関における障害者施策の国際的な動向を把握し、特に国連における法制および障害者政策などについて分析を行った結果、「障害者の機会均等化に関する基準規則」の採用など、国際社会は、障害をもつ人たちの人権についての認識へ向けた決定的な段階に至っていることが確認された。第二に、英語圏域における障害者施策を規定する障害者法の成立の動向を検討した結果、単独の障害者法が成立していることが確認された。アメリカの「1990年障害をもつアメリカ人法」、オーストラリアの「1992年障害についての差別に関する法律」、イギリスの「1995年障害についての差別に関する法律」である。これらは、障害についての差別を払拭するための社会的規制法として誕生したものであった。第三に、カナダ、ニュージーランドにおいて人権法制の中に障害者規定が盛り込まれ、それによって障害者の権利が確認されるという動向について資料収集をおこなった。カナダについては、「権利と自由のカナダ憲章」及び「カナダ人権法」における障害者規定、ニュージーランドについては、「1993年人権法修正」である。これらの動向の検討は十分できなかった。第四に、英語圏の動向と関連した動向として「アジア太平洋の障害者の10年」におけるアジア・太平洋地域の障害者施策の状況も考慮し、フィリピンやインドの動向についても資料収集と分析をおこなった。第五に、南アフリカなどの発展途上国における障害者雇用などの資料を収集することができた。以上が本研究の概要であるが、本報告書では、国際的動向及びアメリカ、オーストラリア、イギリスなどの障害者施策の前提となる障害者法制についてのまとめをおこなっている。カナダおよびニュージーランドの障害者法制と障害者施策、インドや南アフリカなどの障害者法制、および、本報告書で検討した国際的動向を踏まえて、わが国の障害者法制と障害者施策の課題の明確化などは、他日を期したい。本研究は、障害者の雇用・福祉・教育・リハビリテーションを含めての広い意味での障害者施策について比較社会学的検討をおこなうものである。各国の障害者施策は、国際的な方向性において障害者の人権保障の方向性を共通にもっている。しかし、障害者施策の歴史的・社会的背景は異なる。各国における共通性と独自性の明確化を視点とし、英語圏域における障害者施策の国際的動向を把握し、法制および障害者政策などについて国連及び各国の資料を収集し、その分析を行うことを第一年次の課題とした。英語圏域における各国の障害者法制と障害者施策の検討として、次の作業を行った。アメリカ合衆国については、「障害をもつアメリカ人法」成立以後の資料収集を行った。オーストラリアについては、オーストラリア法改正委員会資料をもとに、「1992年障害に関する差別についての法律」以後の検討状況を掌握し、障害者サービスの提供における柔軟性と革新性及び責任(アカウンタビリティ)がキーワードとなっていることを明らかにした(「オーストラリアにおける障害者施策の再検討」として日本社会福祉学会に報告した)。

また、イギリスにおける「1995年障害に関する差別についての法律」については、施工規則及び実施要綱などの資料を収集し、労働党政権への移行によって障害者の権利保障の確立が課題視されていることを示した。本研究は、障害者の雇用・福祉・教育・リハビリテーションを含めての広い意味での障害者施策について比較社会学的検討をおこなうものである。各国の障害者施策は、国際的な方向性において障害者の人権保障の方向性を共通にもっている。しかし、障害者施策の歴史的・社会的背景は異なる。各国における共通性と独自性の明確化を視点とし、英語圏域における障害者施策の国際的動向を把握し法制および障害者政策などについて国連及び各国の資料を収集し、その分析を行うことを課題としたが、特に二年次においてはイギリスの動向について検討を深めた。イギリスにおける「1995年障害に関する差別についての法律」について、施行規則及び実施要綱などの資料を収集し、労働党政権への移行によって障害者の権利保障の確立が課題視されていることを示した。この成果については、「イギリスにおける障害者差別禁止法制と障害者施策ー英語圏域における障害者施策の比較社会学的研究(その2)」として、日本社会福祉学会に報告するとともに、「イギリスにおける障害者差別禁止法制と障害者施策-『1995年障害についての差別に関する法律(Disability Discrimination Act 1995)』の成立を中心に」(『奈良教育大学紀要』第47巻第1号、1998年、pp.215-225)としてまとめた。その他の英語圏域における各国の障害者法制と障害者施策については次の作業を行った。アメリカ合衆国については、「障害をもつアメリカ人法」成立以後の判例などの資料収集を行い、オーストラリアについては、各州の差別禁止法を収集した。また、インドについてはインド障害者法関連の資料を収集するとともに、同時に、アフリカでは南アフリカの労働法関連の資料を収集し、検討した。
微細孔を利用した高感度なゲート型バイオセンサの開発と応用

本研究では、多孔質高分子膜が有するナノレベルの微小細孔空間を分子認識反応の反応場とする膜型バイオセンサを設計・開発する。我々はこれまで、膜細孔内に分子認識レセプターを集積することで高感度を達成するだけでなく、膜への溶液透過によって迅速な分子検出が可能であることを示している。一方、さらなる高感度化には膜構造の最適化が不可欠であり、本研究では実験・モデル計算両方のアプローチによりこれを実現する。さらに、実用に向け病気に対するバイオマーカーを標的とした検出システムの実証や、微小流体デバイスへの展開によって、さらに高感度かつ迅速な分子検出法を確立する。
陸棲脊椎動物における走行適応の多様性と進化について－トカゲ類の形態比較研究

申請者は三畳紀の主竜類(ワニと鳥類の共通の祖先およびその子孫を含む分類群)では、二足歩行が進む(前肢が相対的に短くなる)ほど、走行性が高くなる(中足骨が相対的に長くなる)ことを見出した(Kubo and Kubo 2012 : Paleobiology)。この傾向は哺乳類とは全く異なるが、申請者はむしろ四足歩行のままで走行適応ができるのは哺乳類独自の適応ではないかと考え、トカゲ類の走行適応が前肢の退縮を伴うのかを調べることで、四足での走行適応(哺乳類)と二足での走行適応(主竜類)のどちらが四肢動物でより一般的なのかを明らかにすることを目指した。まず、文献データから166種類のトカゲについて最高速度を調べた。これらのトカゲの肢骨の計測値を得るためにロンドンの大英自然史博物館の動物学収蔵庫で調査を行った。標本庫の中から、速度データのあるトカゲの乾燥骨格標本を探し出し、頭胴長、上腕骨、尺骨、橈骨、中手骨、指骨、大腿骨、脛骨、腓骨、中足骨、趾骨のうちで計測が可能なものの長さを測定した。収蔵庫のトカゲの骨格標本は全て確認し、19種、20個体の計測を行った。本研究では系統を考慮した解析で二足歩行(前肢の退縮)と走行適応が相関して進化しているのかを調べることを最終的な目的としているが、まず予察的な解析として、各トカゲ種の(上腕骨+尺骨)/(大腿骨+脛骨)の値の平均値を独立変数、文献から得られた各種の最高速度を目的変数に設定して、通常の回帰分析を行った。その結果回帰直線は(y=-7.4736x+8.6866)であり、傾き、切片ともに有意(P<0.001)であった。傾きがマイナスであることから、前肢が相対的に短いほど、最高速度が高いということが確かめられた。この結果は四肢動物では二足歩行(後肢のみへ投資する)ことによって走行適応をするのが一般的であることを示唆している。今後、系統関係を考慮した分析を行い、結果を論文原稿としてまとめたい。
骨質を基盤としたインプラント周囲炎の発症と進行メカニズムの解明

インプラント周囲炎はインプラント治療における難治性の併発症であり、病態進行の速さ、浸潤する炎症性細胞の構成等、歯周炎とは異なる組織破壊機序が指摘されている。またその発症と進行には、細菌感染のみならずインプラントへの力学的負荷も大きな影響を与えることが示唆されているものの、これまで科学的な実証に至っていない。そこで本研究では、1)ラットにおける荷重負荷インプラント周囲炎モデルを開発すること、ならびに、2)インプラント周囲骨のコラーゲン線維の配向性と骨関連細胞の解析により、組織破壊における骨質変化を解明することを研究目的とした。本年度は、LPS誘発性インプラント周囲炎モデルの作成に取り組んだ。ラット上顎第1大臼歯を抜歯して4週間後にインプラントの埋入とフロイントアジュバンド活性を利用したLPS(口腔細菌由来)腹腔内投与による免疫化を行う。追加免疫はその4週後に行い、さらに3日後からインプラント周囲粘膜溝内にLPSを毎日注入してLPS誘発型インプラント周囲炎モデルの作成に挑戦した。LPS投与1、2、3、4週後にラットを屠殺してインプラント周囲硬軟組織を組織形態学的、免疫組織化学的に解析した結果、LPS投与2週間以降で、軟組織においては血管数の増加、多形核白血球の著しい浸潤、M1マクロファージの異常集積などを認め、強い炎症状態を呈していた。一方、硬組織においては、インプラント周囲骨組織の異常吸収、破骨細胞数の増加、空の骨小腔数の増加に加え、コラーゲン線維の配列が大きく乱れていることが分かった。以上より、実験によって臨床像に近いインプラント周囲炎を惹起することができた。本研究の目的は、1)ラットにおける荷重負荷インプラント周囲炎モデルを開発すること、ならびに、2)インプラント周囲骨のコラーゲン線維の配向性と骨関連細胞の解析により、組織破壊における骨質変化を解明することにある。本年度は、この研究の根幹に当たるLPS誘発性インプラント周囲炎モデルの開発に成功し、その組織的な解析も進めることができたため、現在までの進捗状況として、(2)おおむね順調に進展していると判断した。1)LPSー荷重誘発型インプラント周囲炎モデルの開発と解析本年度に開発したLPS誘発型インプラント周囲炎モデルに荷重付与を併用することで、LPSー荷重誘発型インプラント周囲炎モデルの開発を行い、各種解析を展開する。具体的には、組織形態学的解析、免疫組織化学的解析、遺伝子検索、マイクロアレイやプロテオーム解析などを行う計画を立てている。2)各種解析による骨質変化の相違と関連分子の探索・同定1)で開発したモデルを本年度のLPS誘発性インプラント周囲炎モデル、ならびにコントロールと比較することで骨質変化の相違や関連分子を探索する。具体的には、組織形態学的解析、免疫組織化学的解析、遺伝子検索、マイクロアレイやプロテオーム解析で得た結果を比較検討することで、骨質がどのように変化し、それはどうして惹起されるのかのメカニズムについて検討する。

2)各種解析による骨質変化の相違と関連分子の探索・同定1)で開発したモデルを本年度のLPS誘発性インプラント周囲炎モデル、ならびにコントロールと比較することで骨質変化の相違や関連分子を探索する。具体的には、組織形態学的解析、免疫組織化学的解析、遺伝子検索、マイクロアレイやプロテオーム解析で得た結果を比較検討することで、骨質がどのように変化し、それはどうして惹起されるのかのメカニズムについて検討する。本年度は学会発表を行わなかったため、当初計画していた旅費が発生しなかったことが次年度使用額が生じた理由である。また、本年度分かったことにインプラント埋入の成功率が低いことが挙げられ、これはラットがより多く必要なことを意味しており、係る試薬も多くなることが予想される。そこで次年度は学会発表を行い、また論文化を目指して研究を継続する。本年度の未使用額は実験を成功させるために必要な実験動物(ラット)や必要な研究試薬等の購入に充てる計画である。
訪問看護における移動中の交通事故の現状と課題に関する研究

訪問看護の移動中の交通事故は、看護師の安全確保および訪問看護事業所を運営する上で重要な課題である。本研究では、全国に9735施設ある訪問看護事業所のうち無作為に抽出した3000施設へ質問紙を郵送し、「移動の方法」、「移動の環境」、「移動中の事故の発生状況」、「訪問看護事業所の管理体制」についての調査を行い、詳細な検討を行った。平成28年度の1年間に発生した移動中の事故は897件であり、事故の発生件数と訪問件数および移動時間との相関はみられなかった。事故の発生数を施設数で割った1施設あたりの事故発生数は、0.95件となり、1施設あたり1年間に1件の事故が起こりうると考えられる。地域特性との関連については、豪雪地帯を含む都道府県は訪問件数が少ないが1施設あたりの事故発生数は多い傾向にあり、都市部では訪問件数が多く移動時間が短いが事故発生数が多い傾向がみられた。負傷で最も多いのは頸椎捻挫で、以下、骨折、擦過傷、打撲などがみられた。負傷後の経過としては、通院による治療がもっとも多かったが、入院、休職と深刻な事態になっているケースもあった。事故の種別と移動方法の関連では、ミニバイク、電動自転車、自転車の場合、事故時の負傷率が有意に高かった。自由記述欄を分析した結果、事故の原因に関するもの、交通違反に関するもの、事故策に関するものに分類された。事故の原因としては、雪や雨などの悪天候に関するもの、時間の逼迫による焦りが多く挙げられていた。これらへの対策として、時間のゆとりの確保が最も多く挙げられた。また、事故以外にも駐車場の問題や交通違反に関する悩みや困難感についての記載がみられた。前年度に実施した質問紙結果の分析に時間がかかったことが主な原因である。特に自由記述欄の一部において、切実な現状を訴える長文の記載がみられたことも一因となっている。今後においても、引き続きデータの分析をすすめていく予定である。今後は、質問紙調査の結果を踏まえた上で、訪問看護事業所の実態調査を実施する予定である。各地の訪問看護事業所に赴き、事業所の管理体制や事故時の対応方法についての視察を行う。調査内容や調査方法の検討を行うとともに、調査先の事業所の選定や依頼の準備を進めていく予定である。訪問看護の移動中の交通事故は、訪問看護におけるインシデント・アクシデントの中でも一定の割合を占めており、看護師の安全確保および訪問看護事業所を運営する上で重要な課題である。本研究では、訪問看護特有の交通事故の現状調査を行い事故の要因および事故防止策についての検討を行う。平成29年度は、全国に約10000施設ある訪問看護事業所のうち無作為に抽出した3000施設へ質問紙を郵送し、訪問看護の移動に要する乗り物、移動時間、移動距離、訪問件数などの【移動の方法】および天候や道路の状況などの【移動の環境】そして、訪問件数や、時間的制約、自転車や自動車等の乗り物の管理方法などの【訪問看護事業所の管理体制】についての調査を行った。本調査では、962件の回答を得ることができ、事業所の規模や設置主体そして地域毎に移動の方法や抱えている問題、課題にそれぞれ特徴がみられることが明らかになってきた。例えば、都市部では移動に自転車が主として使用されているが、その他の地域では自動車が主として使用されており、移動にかかる平均時間および事故の発生形態にも違いがみられた。また、北陸、東北、北海道などでは冬場の降雪時に事故が多くみられ、看護師は大きなストレスを抱えているという実態もみられた。さらに本調査の結果、交通事故以外に、移動時間の逼迫によるスピード違反や駐車違反などの交通違反の問題も事業所にとっては大きな問題となっている実態も明らかになってきた。自転車や自動車など交通手段の管理体制は、訪問看護事業所の設置主体や事業所規模による違いがあった。今後は、上記の結果について、さらに詳細な検討を行っていく予定である。当初の予定どおり、平成29年度は全国の訪問看護事業所の質問紙調査を実施することができたが、質問紙の作成と倫理審査の承認を得るまでにやや時間を費やしたことが主な理由である。質問紙の発送、回収は順調に進めることができたが、データの入力と分析に遅延をきたしている状況である。今後は引き続きデータの分析を進めていくとともに、平成30年度の事業所の実態調査に向けて、調査先の選定や依頼などの準備を進めていく予定である。

負傷後の経過としては、通院による治療がもっとも多かったが、入院、休職と深刻な事態になっているケースもあった。事故の種別と移動方法の関連では、ミニバイク、電動自転車、自転車の場合、事故時の負傷率が有意に高かった。自由記述欄を分析した結果、事故の原因に関するもの、交通違反に関するもの、事故策に関するものに分類された。事故の原因としては、雪や雨などの悪天候に関するもの、時間の逼迫による焦りが多く挙げられていた。これらへの対策として、時間のゆとりの確保が最も多く挙げられた。また、事故以外にも駐車場の問題や交通違反に関する悩みや困難感についての記載がみられた。前年度に実施した質問紙結果の分析に時間がかかったことが主な原因である。特に自由記述欄の一部において、切実な現状を訴える長文の記載がみられたことも一因となっている。今後においても、引き続きデータの分析をすすめていく予定である。平成30年度は、訪問看護事業所の実態調査を行う予定である。各地の訪問看護事業所に赴き、事業所の管理体制や事故の発生状況などについての視察を行う。前年度のアンケート結果を踏まえた上で、調査内容や調査方法の検討を行うとともに、調査先の事業所の選定や依頼などの準備を進めていく予定である。今後は、質問紙調査の結果を踏まえた上で、訪問看護事業所の実態調査を実施する予定である。各地の訪問看護事業所に赴き、事業所の管理体制や事故時の対応方法についての視察を行う。調査内容や調査方法の検討を行うとともに、調査先の事業所の選定や依頼の準備を進めていく予定である。当初予定していたアンケートデータ入力補助者への依頼がアンケートの実施の遅延に伴って遅れたため、データ入力者への人件費を使用しなかった。平成30年度4月より補助者の依頼をしているため、この経費を使用する予定である。訪問看護事業所の現状調査を実施する予定であったが、調査先の選定がすすまなかったため、研究に遅延をきたした。このため旅費及び人件費・謝金の次年度使用額が発生した。本年度において、この調査を適切に進めていく予定である。
グリオブラストーマ癌幹細胞モデルを用いた薬剤抵抗性及び浸潤性克服戦略の開発

悪性グリオーマの強い浸潤能と悪性度を規定する分子シグナルを同定し、それらに基づく新たな治療戦略を構築することを目的として研究を行った。具体的には:(1)腫瘍細胞が正常脳内に浸潤する様子を可視化するアッセイを確立し、浸潤パターンを検証した。(2)浸潤能が高い腫瘍細胞は間葉系の性質が強く、その抑制が浸潤能を有意に軽減させることを証明し、候補薬剤を取得した。また、腫瘍細胞が正常血管の内皮細胞を巻き込みながら浸潤を続けている現象を見出し、その現象を評価するアッセイを構築した。(3)現行治療の一環である反復放射線照射に対する抵抗性が獲得される過程を解析し、主要な規定因子の一つを同定した。具体的には:(1)悪性グリオーマ細胞は主に血管及び神経線維に沿って浸潤していることから、まずその両浸潤パターンがsemi in vivoで評価できるアッセイ系を確立した。さらに、そのアッセイを用いて腫瘍形成過程における浸潤の経時的解析を行った。その結果、悪性グリオーマ細胞の正常脳への浸潤が腫瘍塊形成に先行して始まり、複数の形態を呈しながら増悪することを見出した。さらに、神経線維に沿った浸潤では脳梁に向かう遊走が一番多く、一方、血管に沿った遊走では方向転換が繰り返されていることが明らかになった。(2)同じ癌遺伝子によって形質転換をさせた神経幹細胞の中から腫瘍形成能が異なるクローンを複数樹立し、腫瘍形成能を規定する分子シグナル及び悪性度と浸潤能の相関について解析を開始した。マイクロアレイの結果より、腫瘍形成能を持つクローンで血管新生、浸潤に関連する複数の遺伝子が正常神経幹細胞より有意に高く発現していることが明らかになった。クローン間で発現が異なる遺伝子の同定は現在進行中である。(3)マウスモデルにおいて腫瘍細胞を野生型マウスの脳に移植した際、早い時期からホスト側のCD45陽性細胞やマイクログリアを含む反応性細胞の集積がみられ、その集積が腫瘍塊形成を境に消退することを見出した。今後、免疫不全マウスと野生型マウスにおける腫瘍形成過程・治療反応性について比較を行い、解析を進める予定である。グリオブラストーマ細胞が正常脳に浸潤するメカニズムの解明、及びその高い浸潤能を克服する治療法の確立を目的として研究を行った。前年度はマウスモデルを用いて、腫瘍細胞の浸潤が腫瘍形成の初期より(1)血管に沿った浸潤と(2)神経線維に沿った浸潤に分かれることが明らかにした。さらに、その両パターンを解析するアッセイ系を確立した。本年度は浸潤パターン別の詳細解析を行った。具体的に:(1)血管に沿った浸潤に関し、まず培養脳切片のビデオ観察を用いて検証した。その結果、血管に到達しない正常神経幹細胞と異なり、腫瘍細胞は高い確率で近くの血管に向かって遊走し、到達した血管を浸潤路として利用することを明らかにした。また、腫瘍細胞は血管内皮細胞の安定性を低下させ、浸潤しながら血管を再構築する現象をリアルタイムで撮影することに成功した。そして、この二つの現象をin vitroで再現するアッセイ系を確立し、現在それぞれの規定因子の解析を進めている。腫瘍細胞と血管内皮細胞の相互作用を解明することによって、抗浸潤療法だけでなく、グリオブラストーマ治療において大きな課題となっている血管新生の制御も可能になると期待される。(2)神経線維に沿った浸潤のビデオ解析から、グリオブラストーマの細胞がシングル・セルとして遊走する場合と集団として遊走する場合があることを見出した。腫瘍細胞が同じ浸潤路を利用した場合でも二つの浸潤様式を呈することに着目し、各々の場合での腫瘍細胞側の性質を検証した。その結果、シングル・セルとして遊走できる細胞は間葉系の性質が強く、上皮間葉転換阻害剤がその浸潤能を抑制することを証明した。その浸潤抑制効果はin vitroだけでなく、培養脳切片を用いたsemi in vivoのアッセイ系でも確認された。現在、最大の効果が得られる薬剤の選定を行っている。グリオブラストーマ細胞が正常脳に浸潤するメカニズムの解明、及びその高い浸潤能・治療抵抗性を克服するための戦略の確立を目的として研究を行った。前年度はマウスモデルを用いて、腫瘍細胞の血管に沿った浸潤と神経線維に沿った浸潤のメカニズムが異なるものであり、それぞれを抗浸潤療法の標的にする必要があることを明らかにした。さらに、腫瘍細胞の遊走能を低下させるには上皮間葉転換阻害剤が有効であることを見出し、その候補薬剤を同定した。

本年度は血管に沿った浸潤の解析及び再発の原因であるといわれている腫瘍幹細胞の治療抵抗性メカニズムの解析を中心に行った。具体的には、GBMマウスからの培養脳切片を用いて、はじめて生の脳での血管内皮細胞の選択的なラベリングに成功した。そして、腫瘍細胞が浸潤する様子をタイムラプス顕微鏡で追跡した結果、シングル・セルとして遊走できる腫瘍細胞が血管に沿って移動するだけではなく、血管内皮細胞を既存の血管から引き込み、浸潤複合体を形成し、遊走を続ける現象を記録した。さらに腫瘍細胞・血管内皮細胞からなる浸潤複合体をin vitroの3次元培養で再現することに成功し、複合体形成時の構成細胞の分子解析により、その形成を引き起こす主要な規定因子を同定した。また、本年度は治療範囲外(正常脳)に浸潤した細胞だけではなく、治療範囲内(腫瘍塊)に存在し、強い治療抵抗性を示す腫瘍幹細胞にも注目し、放射線療法中の変化を検証した。その結果、反復した照射によって腫瘍幹細胞が段階的に性質を変え、放射線に対し新規抵抗性を獲得することを証明した。そして、その分子メカニズムがIGF1シグナル伝達経路によって制御されており、IGF1経路の阻害が放射線治療の効果を増強させることを見出し、論文を発表した。In vivoでの細胞浸潤をよく反映する脳切片培養システムを用いることによって、複数の浸潤パターンが同定でき、さらに、浸潤を制圧するには複数の標的を考慮する必要があることを明らかにした。腫瘍細胞の高い浸潤能の一つの規定因子である間葉系性質については計画通り、標的薬剤のスクリーニングを開始している。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)血管に沿った浸潤及び神経線維に沿った集団浸潤については引き続きsemi in vivoのアッセイ系を用いた検証を行い、それぞれの分子基盤の解明を目指す。(2)腫瘍細胞の間葉系性質に起因している遊走能についてはまず現在行っている薬剤スクリーニングでリード化合物の選定を行う。次に、得られたリード化合物の改良を行い、より低濃度で活性を持ち、細胞毒性の少ない化合物を取得する。最適化された化合物をグリオブラストーマのモデルマウスに投与し、効果ならびに副作用の評価を実施する。さらに、複数の殺細胞効果のある抗癌剤との組み合わせを試し、化学療法のプロトコールを確立することによってヒトでの臨床試験の準備を整える。
看護技術における手指接触力の可視化とウェアラブル学習システムの開発

本研究では,静脈注射・採血技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,これまで分析対象の盲点となっていた器具を持たない補助的な役割の手指に着目をして,血管への刺入をしやすくするための接触圧を分析した.看護技術映像をリアルタイムに可視化する.その上で,初学者が刺入しにくい血管における「技(わざ)」を目前で模倣しながら学習できるウェラブル学習支援システムを開発した.本研究では,静脈注射・採血技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,これまで分析対象の盲点となっていた器具を持たない補助的な役割の手指に着目をして,血管への刺入をしやすくするための接触圧を分析し,それをリアルタイムに可視化する.その上で,初学者が刺入しにくい血管における「技(わざ)」を目前で模倣しながら学習できるウェラブル学習支援システムを開発することを目的とする.この目的を達成するために,本研究は次の3段階の進行計画を立てている.1.静脈注射技術において,補助側の手指にセンサを装着し,血管への刺入を行いやすくするための接触力を分析する.2.学習コンテンツとしてわかりやすく可視化する方法を検討する.3.ウェラブルメガネを用いてリアルタイムに学習を支援するシステムを検討し,開発する.今年度は,1.について熟達者(看護師)と初学者(看護学生)を対象にし,静脈注射技術実施時の補助手指の接触力データを収集した.まず,本実験に先だって,パイロットスタディを実施し,正確なデータの収集・分析方法について吟味した結果,センサーシートからの圧データとメッシュによる皮膚の進展画像データを対象とすることにし,被験者の募集を行い,実験を行った.該当指に関する認識についてインタビュー調査を行った結果,被験者のほとんどが,技術実施時にはあまり意識していないことが明らかになった.接触圧については,看護師の特徴,被験者間での差が見られた.本研究の目的を達成するために,3段階の計画のうち,実験によるデータ取得は終了しており,データ分析中である.学習コンテンツの検討も始めている.本研究では,静脈注射・採血技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,これまで分析対象の盲点となっていた器具を持たない補助的な役割の手指に着目をして,血管への刺入をしやすくするための接触圧を分析し,それをリアルタイムに可視化する.その上で,初学者が刺入しにくい血管における「技(わざ)」を目前で模倣しながら学習できるウェラブル学習支援システムを開発することを目的とする.この目的を達成するために,本研究は次の3段階の進行計画を立てている.1.静脈注射技術において,補助側の手指にセンサーを装着し,血管への刺入を行いやすくするための接触力を分析する.2.学習コンテンツとしてわかりやすく可視化する方法を検討する.例えば,時系列に接触圧をグラフ表示するなどを考えている.3.ウェラブルメガネを用いてリアルタイムに学習を支援するシステムを検討し,開発する.今年度は,1.について,前年度のパイロットスタディを実施した結果をもとに,センサーシートからの圧データとメッシュによる皮膚の伸展画像データを対象にし,被験者を追加して実験を行った.2.取得した圧データを分析し可視化の方法について検討した.3.リアルタイムに学習できることを目的とした支援システムの主要部分の仕様と開発に向けた検討を行った.本研究では,静脈注射・採血技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,これまで分析対象の盲点となっていた器具を持たない補助的な役割の手指に着目をして,血管への刺入をしやすくするための接触圧を分析し,それをリアルタイムに可視化することを目的としている.やや遅れている理由は,接触圧については画像と圧センサーの2種類のデータを取得しているが,画像データの分析と圧データとの整合性について時間がかかっているためである.本研究では,静脈注射・採血技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,これまで分析対象の盲点となっていた器具を持たない補助的な役割の手指に着目をして,血管への刺入をしやすくするための接触圧を分析し,それをリアルタイムに可視化する.その上で,初学者が刺入しにくい血管における「技(わざ)」を目前で模倣しながら学習できるウェラブル学習支援システムを開発することを目的とする.今年度は昨年度取得したメッシュ画像データの分析と圧データとの整合性分析を行った.その結果,熟達者と初学者の圧データの比較により,学習システムでの活用が可能であることが明らかになった.また,VRを用いたウェアラブル学習システムを開発した.本研究では,静脈注射・採血技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,これまで分析対象の盲点となっていた器具を持たない補助的な役割の手指に着目をして,血管への刺入をしやすくするための接触圧を分析した.看護技術映像をリアルタイムに可視化する.その上で,初学者が刺入しにくい血管における「技(わざ)」を目前で模倣しながら学習できるウェラブル学習支援システムを開発した.今年度は昨年度取得したデータの分析を行い,学習コンテンツとしてわかりやすく可視化する方法を検討する.

例えば,時系列に接触圧をグラフ表示する,技術映像との対応を取りながら圧の表示をさせるなどを考えている.リアルタイムの学習を支援するシステムを検討し,開発に向けた準備を行う.本研究ではリアルタイムでの学習支援システムの構築を目指しているが,開発費用が予算内に収まらない可能性がある.そのためシステムの仕様要件の洗い出しと主要部分の開発を行う予定である.本研究では,静脈注射・採血技術における「熟練の技(わざ)」や「コツ」などの「暗黙知」を体得するために,これまで分析対象の盲点となっていた器具を持たない補助的な役割の手指に着目をして,血管への刺入をしやすくするための接触圧を分析し,それをリアルタイムに可視化する.その上で,初学者が刺入しにくい血管における「技(わざ)」を目前で模倣しながら学習できるウェラブル学習支援システムを開発することを目的とする.この目的を達成するために,本研究は次の3段階の進行計画を立てている.1.静脈注射技術において,補助側の手指にセンサーを装着し,血管への刺入を行いやすくするための接触力を分析する.2.学習コンテンツとしてわかりやすく可視化する方法を検討する.例えば,時系列に接触圧をグラフ表示するなどを考えている.3.ウェラブルメガネを用いてリアルタイムに学習を支援するシステムを検討し,開発する.今年度は昨年度取得したメッシュ画像データの分析と圧データとの整合性分析を行い,リアルタイムの学習を支援するウェアラブルシステムの開発を行う.開発費用が予算内に収まらない可能性がある場合は,まずはウェアラブルで使用できる主要部分のプロトタイプの開発を目指す.看護情報学,教育工学接触圧測定用の機器(データ分析ソフト含む)が当該予算内では購入できず,データ取得部分のみを自作したため,次年度使用額が生じた.画像データ分析と圧データの整合に注力したためデータ取得部分が簡易なため,故障が多い.そのためセンサなどの消耗品購入に充当する.また,今年度はデータ分析にかかるソフト開発費用が必要となる.データ分析および学習支援システムにかかるソフト開発費用が必要となる.
アディポネクチン欠損による高血圧・心血管リモデリング異常発症機序の解明

本研究はアディポネクチン欠損マウスを用いて、高血圧・心血管リモデリング異常発症の分子機構を解明し、ヒト低アディポネクチン血症に基づくこれらの病態発症機構解明につなげることを目的として行ったものである。1.アディポネクチン欠損マウスは、食塩負荷により対照に比し有意な収縮期血圧の上昇を生じた。この現象は全身血管におけるアディポネクチンの内皮型NO合成酵素誘導機構の作用不全に基づくものであった。このモデルにアディポネクチンを補充することによりアディポネクチン欠損マウスの血圧は有意に低下した。2.アディポネクチン欠損マウスは冠動脈の虚血再還流により、有意な心筋梗塞巣の拡大を生じた。この現象はアディポネクチンのAMPキナーゼ経路を介した心筋細胞死抑制とCox-2経路を介したTNF-alpha産生抑制機構に基づくものであった。これらのモデルに、アディポネクチンを補充することにより、心筋梗塞巣は有意に縮小した。3.アディポネクチンの新たな動脈硬化防御機構として血管内皮細胞におけるIL-8産生をアディポネクチンが抑制することを明らかにした。4.アディポネクチンの新たな意義として、(1)アンジオテンシン受容体拮抗剤が脂肪組織の酸化ストレスを低下させることでアディポネクチン血中濃度を増加させること、(2)喫煙が脂肪細胞の酸化ストレス増加を介してアディポネクチン血中濃度を低下させること、(3)チアゾリジン誘導体が左室拡張能を改善すること、(4)末梢動脈閉塞症における動脈硬化進展の指標や、(5)慢性腎臓病における心血管イベント予測因子としてアディポネクチン血中濃度測定が有用であることを明らかにした。以上の研究により、アディポネクチンを介した、高血圧・心血管リモデリング異常発症の新たな分子機構が明らかとなった。我が国において心血管疾患が急増している。我々は世界に先駆けて内臓脂肪の過剰蓄積が高血圧・糖代謝・脂質代謝異常を集積し、心血管疾患発症の基盤となっていることを報告してきた。この概念は世界的に注目されているメタボリックシンドロームそのものであり、その病態解明を目的としたヒト脂肪組織発現遺伝子解析からアディポネクチンを発見した。そして低アディポネクチン血症が、冠動脈疾患、糖尿病、高血圧に対する危険因子であることを明らかにした。本研究はアディポネクチン欠損マウスを用いて、高血圧・心血管リモデリング異常発症の分子機構を解明し、ヒト低アディポネクチン血症におけるこれら病態の発症機構解明を行うことを目的とするものである。アディポネクチン欠損マウスは冠動脈の虚血再還流により、野生型対照マウスに比し有意な心筋梗塞巣の拡大を生じた。これらのモデルに、アディポネクチンを補充することにより、アディポネクチン欠損マウスの心筋梗塞巣は対照レベルに縮小し、野生型マウスにおいてもアディポネクチン血中濃度を2倍に増加させることで心筋梗塞巣はさらに縮小した。従ってアディポネクチン血中濃度が心筋梗塞の重症度を規定する因子の一つとなることが示された。また、アディポネクチンの新たな動脈硬化防御機構として、TNF-alphaによって増加する血管内皮細胞由来炎症性サイトカインであるIL-8産生をアディポネクチンが抑制することを明らかにした。ヒトにおける検討では、喫煙が脂肪細胞の酸化ストレス増加を介してアディポネクチン血中濃度を低下させること、本態性高血圧症例においてアディポネクチン血中濃度を増加させる薬剤であるチアゾリジン誘導体が左室拡張能を改善することを明らかにした。これらの研究成果は、アディポネクチンを介した、さらなる高血圧・心血管リモデリング異常発症の分子機構の解明と、ヒトにおける治療法の開発につながるものと期待される。

我々は世界に先駆けて内臓脂肪の過剰蓄積が高血圧・糖代謝・脂質代謝異常を集積し、心血管疾患発症の基盤となっていることを報告してきた。この概念は世界的に注目されているメタボリックシンドロームそのものであり、その病態解明を目的としたヒト脂肪組織発現遺伝子解析からアディポネクチンを発見した。そして低アディポネクチン血症が、冠動脈疾患、糖尿病、高血圧に対する危険因子であることを明らかにした。本研究はアディポネクチン欠損マウスを用い高血圧・心血管リモデリング異常発症の分子機構を解明し、ヒト低アディポネクチン血症における病態発症機構解明を行うことを目的とするものである。アディポネクチン欠損マウスは食塩負荷により対照マウスに比し有意な収縮期血圧の上昇を生じた。この現象は大血管および腎臓におけるアディポネクチンの内皮型NO合成酵素誘導機構の作用不全に基づくものであった。このモデルにアディポネクチンを補充することによりアディポネクチン欠損マウスの血圧は対照レベルに低下し、肥満糖尿病モデルマウスにおいてもアディポネクチン血中濃度を増加させることで血圧は有意に低下した。従ってアディポネクチン血中濃度が血圧を規定する因子の一つとなることが示された。また、アディポネクチンの新たな制御機構として、降圧剤であるアンジオテンシン受容体拮抗剤が脂肪組織の酸化ストレスを低下させることでアディポネクチン血中濃度を増加させることを明らかにした。ヒトにおける検討では、末梢動脈閉塞症における動脈硬化進展の指標や、慢性腎臓病における心血管イベント予測因子として、アディポネクチン血中濃度測定が有用であることを明らかにした。これらの研究成果はアディポネクチンを介したさらなる高血圧・心血管リモデリング異常発症の分子機構の解明と、ヒトにおける治療法の開発につながるものであると考えられる。
訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムの開発

訪問看護師が行うグリーフケアは、患者の死別前後を通して、看護師が継続的な関わりを通して家族を支援することができるが、方法の不明瞭さが課題となっていた。そこで本研究は、訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムを開発し、評価を行うことを目的とした。教育プログラムの内容は、講義、事例検討等であった。評価は、教育プログラム前後に無記名自記式質問紙により実施した。その結果、研究参加者は、グリーフケアの理解が深まり、さらに、グリーフケアの提供の際、社会資源を活用する意識の高まりが見られた。本研究結果から、グリーフケア教育プログラムは、看護師現任教育の一つの方法として有効であると考えられた。本研究は、訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムを開発し、看護師の態度と知識の変化により、プログラムの評価を行うものである。訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムにより、グリーフケアの専門性を持ったチェインジエージェント(変革推進者)を育成し、所属する訪問看護ステーション等へのグリーフケアの知識の普及・啓発につなげる。また、グリーフケアの知識を持ったチェインジエージェントが横のつながりを持てるよう、看護師相互のサポート関係の構築に向けたプログラムを実施することである。これまでの研究実績は下記の通りである。[平成24年度]先行研究、文献検討結果を基盤に、研究の概念枠組みを作成し、訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラム、講義に用いる冊子、評価に用いる質問紙の作成をすすめた。[平成25年度]研究計画書を所属大学研究倫理委員会に提出し承認を得た。その後、東京近郊の訪問看護ステーションに、研究参加の案内を郵送し、研究参加者の募集を行った。プログラムは、平成25年10月平成26年2月、計7回実施し、計114名の看護師が参加した。プログラムは「地域看護職が行うグリーフケア」と題して、1回につき3時間、内容は講義、グループワークであった。評価はプログラム前後、1ヶ月後、3ヵ月後にアンケートを実施している。本研究の目的は、訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムを開発し、実施、評価を行うことである。平成24年度は、その準備として文献検討を実施し、結果をまとめ、平成24年11月23日、日本臨床死生学会第18回大会で発表した。文献検討グリーフケアや緩和ケアの内容や評価指標に関する文献、また、プログラム開発に関する文献を収集し、グリーフケア教育プログラム開発に向けて、今後の課題を検討した。日本臨床死生学会における成果発表「緩和ケアの現任教育の内容と評価指標に関する文献レビュー」というタイトルでポスター発表を行った。文献データベース(MEDLINE,CINAHL,医学中央雑誌)を用いて文献検索を行い、20072012年に公表された、看護師を対象とし、緩和ケアの現任教育を実施、評価している研究文献を収集した(日本語2文献、英語7文献)。その結果、プログラムの評価内容は、【教育プログラム運営の評価】【教育プログラム直後の効果】【その後、職場に戻った後の効果】の3つに分けられた。これらの結果から、緩和ケア教育プログラムは、包括的な内容が多く、その知識や技術の普及という目的が主であることがわかった。そのため、内容が広範囲となり、働きながらプログラムに出席するには、多くの時間と労力を費やす。その点をふまえ、今後、効果や効率も考え、プログラムを構築することが課題である。平成25年度は、文献検討の結果を組み込んで、訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムを実施する予定である。訪問看護師が行うグリーフケアは、患者の生前から関わる看護師が継続的な関わりを通して支援できるという特徴があるが、方法の不明瞭さが課題となっている。そこで本研究は、訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムを開発し、その効果を検証することを目的とした。平成25年度には、グリーフケア教育プログラムを計7回開催し、教育プログラム前後にアンケートを行った。教育プログラム内容は、講義、事例検討等からなり、小冊子を作成し、その内容に基づいて講義を行った。分析は、アウトカムの経時的評価項目には、反復測定による一元配置分散分析とボンフェローニの多重比較を実施した。参加者は合計114人(女性111人,男性3人)であった。分析の結果、教育プログラムにより、参加者は、グリーフケアの理解や興味が深まり、ケアへの意欲が高まっていた。さらに、社会資源を活用してグリーフケアを実施することについても理解の深まりが見られた。また、「スタッフにグリーフケアのアドバイスをする」「グリーフケアに関して多職種と連携をとる」といった活動についても、プログラム実施後に向上していた。グリーフケア教育プログラムの実施により、看護師にとってのグリーフケアの明確化や振り返りの機会という効果があったと考えられた。

しかし、グリーフケアの提供は、看護師に、心理的、時間的な負担があり、スタッフ相互のサポートや多職種との協働等、地域でのネットワークを推進していく必要がある。平成26年度には、グリーフケアのセミナーの開催やフォーカス・グループインタビューを実施した。フォーカス・グループインタビューは訪問看護師16名が参加し、グリーフケアの実施上の課題について検討した。在宅看護学教育プログラムを作成し実施することができた。文献検討をすすめ、グリーフケアの教育プログラムの準備をすすめており、平成25年度には、教育プログラムを実施する予定である。文献検討に時間がかかり、交付申請書の研究計画からやや遅れているが、今年度、研究計画書を所属大学研究倫理委員会に提出し、研究参加者の募集を行い、プログラム実施の準備をすすめる予定である。データ分析を行い、訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムの効果を検証し、最終的に、プログラムのモデルを完成させる。その結果は、学会発表や論文投稿、冊子・報告書の作成・配布等により、本研究結果の公表を行い、普及・啓発に努める。平成25年度は、訪問看護師を対象としたグリーフケア教育プログラムを実施し、作成した質問紙により評価を行う。評価時期は、プログラムの前後、3ヶ月後、評価指標は、アウトカム評価(訪問看護師が行うグリーフケアの知識の獲得および実施、グリーフケアの知識の普及・啓発活動、看護師相互のサポート関係の構築)、プロセス評価(プログラムの実施内容、方法)とする。データ分析、学会発表や論文投稿、冊子・報告書の作成・配布等により、本研究結果の公表を行い、普及・啓発に努めるため。・データ入力の委託・文献の購入・冊子・報告書の作成(印刷費、委託費)・郵送料,等今年度の支出費目は、研究活動遂行のための物品費や謝金(研究参加者への謝礼、プログラム実施のファシリテータ謝礼)、新しい知見収集を目的とした学会参加のための旅費等を予定している。さらに、研究活動を推進するため、アルバイトの導入も予定している。次年度の繰り越し分の2,295円については、文具の購入に充てる予定である。
球技スポーツでの質的評価の自動化を目指した攻撃行動時の量的データモデルの開発

試合や練習時に光学的なトラッキングシステムやGPSおよびウェアラブルセンサーなどにより得られる選手やボールの移動量や加速度変化などの大量の量的データに我々が先行研究(平成26・27年度挑戦的萌芽研究課題(課題番号26560358))にて開発した質的なパフォーマンスを評価するための行動モデルを組み合わせることで、球技スポーツでのそれぞれの攻撃行動の量的データの特徴を明らかにする(2019年度、2020年度)。そして、これら明らかになったそれぞれの行動と量的データの関連性を明らかにすることで、攻撃戦術行動を探索するための量的データモデルを作成する(2021年度)。