hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多項関係としての格標識共起知識の獲得とそれに基づく日本語文構文解析に関する研究

本研究は,動詞と単一の格要素との共起性(単項関係としての共起知識)ではなく,ある動詞が文を形成する際にどのような格要素の集合とどの程度共起しやすしかという言語知識(多項関係としての共起知識)を獲得し,解析に応用することを目的とする.そのため,本研究では,動詞の用法のモデル化により,十分とは言えない量のサンプルデータから,できるだけ妥当性の高い共起知識を低コストで獲得する手法を提案した.動詞の用法を捉える場合,動詞の多義性に基づく用法の違いを考慮する必要がある.ところが,動詞の多義性の識別まで行っているコーパスはほとんど存在しないため,この職去の違いが獲得される知識の品質低下の原因となる可能性が高い.そこで本研究では,提案した動詞の用法のモデルに適合するようにクラスタリングによって動詞の用法的多義性の識別を行い,用法ごとの共起知識を獲得する手法を提案した.本手法の有効性の評価は,文を構成する各格標識の係り先を推定する実験によって行った.クラスタリング前後での精度の違いを比較すると,1位正解率で8%程度の改善が見られた.また,すべての格標識の係り先が正しいという文単位での正解が,解の上位何位までに含まれているかを示す累積正解率で比較した場合も,明らかに,より高い順位で正解が出現するようになった.例えば動詞4個が含まれる文において,クラスタリング前では上位10個でも82%程度の累積正解率であるのに対し,クラスタリング後では94%弱に達した.さらに,順位1位の解における格標識単位での正解率においても,クラスタリング前後で81%程度から85%強に改善することができた.実験の結果は,本手法の有効性を十分に示していると言える.今後は,さらなる精度の向上を進めると同時に,一般利用に耐えうる量の動詞の知識獲得や新たな応用手法の開発を目指す予定である.多項関係としての格標識共起知識獲得において,格標識の各組合せの頻度を純粋に統計的に得ることは,必要なサンプルデータ量の点から非現実的である.そこで本研究では,サンプルデータは常に不足状態にあるという前提の下に,述語の用法のモデル化により,できるだけ妥当性の高い共起知識を低コストで獲得する手法を提案した.研究用データとしては,人手で修正された信頼性の高い京都大学テキストコーパスを用いた.格標識として,格助詞を中心とした17種の助詞系列を対象とした場合に加え,「に対して」などのように格助詞相当に用いられている語句の21種を格助詞相当語句とした場合についても共起知識獲得を行った.格助詞相当語句を追加した場合でも,本研究での対象に合わせて構築したクラスタリング手法は,改善の余地はあるものの,ほぼ良好に機能することを確認した.更に,構文解析への応用の一環として,獲得した知識に基づいて格標識の係り先を推定する実験を行った.この実験では,サンプル不足によってクラスタ分割が行えないというワーストケースを鑑み,クラスタリングを行わなずに得た知識を用いた.実験結果は,同条件下としては十分に良好なものであった.また,助詞系列だけの場合と,格助詞相当語句も含めた場合との比較も行った.次年度は,今年度の実験から判明した課題に基づき,モデルの改善や知識獲得規模の拡大,クラスタリングによって生じる曖昧性の解消を含めた解析などの研究を進める予定である.本研究は,動詞と単一の格要素との共起性(単項関係としての共起知識)ではなく,ある動詞が文を形成する際にどのような格要素の集合とどの程度共起しやすしかという言語知識(多項関係としての共起知識)を獲得し,解析に応用することを目的とする.そのため,本研究では,動詞の用法のモデル化により,十分とは言えない量のサンプルデータから,できるだけ妥当性の高い共起知識を低コストで獲得する手法を提案した.動詞の用法を捉える場合,動詞の多義性に基づく用法の違いを考慮する必要がある.ところが,動詞の多義性の識別まで行っているコーパスはほとんど存在しないため,この職去の違いが獲得される知識の品質低下の原因となる可能性が高い.そこで本研究では,提案した動詞の用法のモデルに適合するようにクラスタリングによって動詞の用法的多義性の識別を行い,用法ごとの共起知識を獲得する手法を提案した.本手法の有効性の評価は,文を構成する各格標識の係り先を推定する実験によって行った.クラスタリング前後での精度の違いを比較すると,1位正解率で8%程度の改善が見られた.また,すべての格標識の係り先が正しいという文単位での正解が,解の上位何位までに含まれているかを示す累積正解率で比較した場合も,明らかに,より高い順位で正解が出現するようになった.例えば動詞4個が含まれる文において,クラスタリング前では上位10個でも82%程度の累積正解率であるのに対し,クラスタリング後では94%弱に達した.さらに,順位1位の解における格標識単位での正解率においても,クラスタリング前後で81%程度から85%強に改善することができた.実験の結果は,本手法の有効性を十分に示していると言える.今後は,さらなる精度の向上を進めると同時に,一般利用に耐えうる量の動詞の知識獲得や新たな応用手法の開発を目指す予定である.
重症虚血肢克服を目指したアペリン併用血管再生治療 -老齢細胞を用いた検討-

末梢血単核球に対する低酸素プレコンディショニングでその発現が亢進するアペリン受容体(APJ)は、老齢マウス由来の末梢血単核球ではその作用は見られず、またアペリンによる末梢血単核球からのPDGF-BB、TGF-βの分泌亢進作用も見られなかった。さらに老化した血管平滑筋細胞では、アペリンによるPDGF-BBの増殖亢進作用も見られなかった。これらの結果から、老化した細胞ではアペリンを介した反応が低下していることが示唆された。また低酸素プレコンディショニング末梢血単核球細胞移植とアペリン併用療法におけるPDGFを介した相乗的新生血管成熟化作用は、高齢患者において十分に発揮されない可能性が示唆された。これまで我々は、低酸素プレコンディショニングにより細胞機能を賦活化した末梢血単核球細胞移植と血管成熟因子アペリンの同時投与による新たな血管再生治療法を考案した。新生血管成熟化の観点から本法はその相乗的効果により、従来の細胞移植治療以上の治療効果を発揮することを若齢健常マウスにおいて明らかにした。同時投与したアペリンは、血管平滑筋細胞への増殖・遊走作用、PDGFRの発現亢進作用のみならず、低酸素プレコンディショニングにより発現が亢進した末梢血単核球細胞のアペリン受容体に作用し、PDGF-BB産生の亢進を誘導することで、PDGFシグナルを介し相乗的に血管平滑筋細胞の新生血管周囲への遊走を増加させ、新生血管の成熟化を促進させた。しかし、重症虚血肢患者の多くは高齢であり、骨髄細胞をはじめ様々な細胞で機能低下が生じることが知られていることから、これらの相乗的新生血管成熟化が老齢機能障害マウスでも示されるかを検証することとした。平成28年度は主にin vitroの実験を中心に行った。老齢マウスから単離した末梢血単核球細胞のアペリン受容体が低酸素プレコンディショニングにより亢進するか否か、さらにアペリン作用によりPDGF-BB産生の亢進が示されるかを検証した。老齢マウスから単離した末梢血単核球細胞のアペリン受容体の発現をWestern blot法により検証した結果、アペリン受容体の発現は見られるものの、低酸素プレコンディショニング処理においてその発現亢進は示されなかった。さらにアペリン処理した末梢血単核球細胞から産生されるPDGF-BBをELISA法で測定した結果においても、同様に産生の亢進は示されなかった。平成29年度はin vivoを中心に本同時投与の治療効果について検証していく。本年度は主にin vitroの実験を行い、期待した結果は得られなかったものの、概ね研究計画通りに進んでいる。我々は細胞移植治療の問題点であった新生血管の未熟性・非機能性を改善するべく、末梢血単核球移植に、血管成熟因子アペリン投与を併用した新たな血管再生治療法を考案した。若齢健常マウスにおいて、アペリン受容体であるAPJは末梢血単核球に発現していることを明らかとし、低酸素刺激によりその発現が亢進すること、ならびにアペリン投与により、血管平滑筋細胞増殖・遊走作用を持つPDGF-BB、TGF-βの産生が亢進することも明らかにした。また、APJは虚血血管平滑筋細胞特異的に発現し、虚血時、アペリンの投与により細胞増殖・遊走作用が亢進することを明らかにした。この末梢血単核球、虚血血管平滑筋細胞双方へのアペリンの作用により、PDGF-BB、TGF-βシグナルを介し相乗的に新生血管成熟化が促進された。しかし、重症虚血肢患者の多くは高齢であり、骨髄細胞をはじめ様々な細胞で機能低下が生じており、老化末梢血単核球を用いた場合にもこれらの相乗的新生血管成熟化が示されるかを検証した。昨年度に引き続き、老齢マウスを用いた実験を行った。アペリンの老化末梢血単核球に対する作用に関して、PDGF-BBの産生亢進作用が見られないのと同様にTGF-βの産生亢進作用も見られなかった。また、若齢の末梢血単核球と比べ、老化末梢血単核球から分泌されるPDGF-BB、TGF-βともに分泌量が低下しており、成長因子産生能自体も老化により低下していることが明らかとなった。また老化血管平滑筋細胞におけるアペリンの効果を検証するため、継代を重ねた血管平滑筋細胞にアペリンを投与したところ、アペリンによるPDGFRの発言亢進作用は見られなかった。これらの結果から、我々が考案した低酸素刺激で機能賦活化した末梢血単核球移植とアペリン同時投与は、老齢マウスにおいてその相乗的新生血管成熟化作用が十分発揮されない可能性が示唆された。

また低酸素プレコンディショニング末梢血単核球細胞移植とアペリン併用療法におけるPDGFを介した相乗的新生血管成熟化作用は、高齢患者において十分に発揮されない可能性が示唆された。老化した末梢血単核球細胞は他の細胞同様、細胞機能が低下している可能性があり、アペリン受容体発現やアペリンに対する感受性も低下している可能性が示唆された。次年度はその原因や改善策を探求しつつ、実際のin vivoでの治療効果を検証する。血管外科研究は順調に進んだため、ほぼ予定通りの使用額に収められ、わずかな未使用額が生じたのみであった。この未使用額については、平成29年度に上乗せして全て使用する。平成29年度のin vivoに使用する試薬等の購入費に併せて使用する。
日本植民地期遺産をめぐる歴史認識の文化人類学的研究－建築物のライフヒストリーから

日本の旧外地(台湾、朝鮮半島、南洋群島、樺太、満州等)で日本統治を直接経験した世代がほぼ消滅するなか、近年、一部の地域では植民地建築物がカフェやレストランに変貌するなど、日本統治期の遺産の意味づけが変化している。したがって、これらの地域の人々が、日本の植民地遺産といかに対峙し、歴史認識のなかに組み込んでいったのかは植民地支配のその後を考える重要な課題であり、この課題について現地調査も行い明らかにする。具体的には戦後直後「負の遺産」とされる傾向にあった日本統治期の建築物や産業施設(政庁や病院、炭鉱跡など)を対象に、人々の感情の変化や遺産化した過程、レストラン等消費文化化した理由を明らかにする。
民間情報教育局(CIE)で調査対象となった文芸雑誌・総合雑誌の検閲の国際的研究

本年度は、民間情報教育局(CIE)の調査対象となった文芸雑誌・総合雑誌における、GHQ/SCAP(General Headquarters/Supreme Commander for the Allied Powers、連合国軍最高司令官総司令部)の検閲に関連する資料の収集を中心に行った。特に力を注いだのは、Survey of Selected Japanese Newspapers and Magazines(1948)に掲載されている文芸雑誌の三誌『近代文学』『新日本文学』『人間』に関連する資料の収集である。国内外の研究機関での調査を実施し、予定していた研究は順調に進み、当初の研究目的を達成できた。研究成果の中間報告として、数ある文芸雑誌の中で『新日本文学』『近代文学』『人間』が調査対象となった理由を考察し、論文「民間情報教育局の調査対象になった文芸雑誌と占領期検閲をめぐる序説」(坪井秀人編『戦後日本文化再考』三人社、2019年)を執筆した。本論文を含む論文集が、2019年度内に出版される予定である。今後は、『新日本文学』『近代文学』『人間』の三誌について、現存する検閲調書や校正刷と書き換えられた本文の検証を引き続き行いながら、Survey of Selected Japanese Newspapers and Magazinesと文学の検閲についての考察を継続していく。それにより、占領期の言論統制において文芸の占める割合がいかに大きく、いかなる表現が規制の対象となったかを検証し、占領期のアメリカ軍によるメディア検閲と日本文学との関連に新たな照明を当てる。さらに、横光利一とGHQ検閲に関する論考を含む著書『あるモダニストの光と影横光利一の大正・昭和時代』(岩波書店)、坂口安吾とGHQ検閲との関連をまとめた文章を含む共編著『坂口安吾大事典』(勉誠出版)の出版の準備を進めた。予定していた研究は順調に進んでおり、当初の研究目的を達成できると考えている。民間情報教育局(CIE)のSurvey of Selected Japanese Newspapers and Magazines(1948)に掲載されている文芸雑誌の三誌『近代文学』『新日本文学』『人間』に関連する資料の収集を行い、一部資料の分析を行い、論文「民間情報教育局の調査対象になった文芸雑誌と占領期検閲をめぐる序説」(坪井秀人編『戦後日本文化再考』三人社、2019年)を執筆した。予算を次年度に繰り越した理由は、2019年秋期2020年春期に、カリフォルニア大学ロサンゼルス校を中心に海外で中期的な研究調査を計画しているため。海外での研究を実施するために費用が必要となることから、初年度の予算を圧縮した。
近世領主説話と地域社会の創生ー体制移行期の説話研究として

2018年度は近代におけるコミュニティの再形成と説話の変容の相関関係を明らかにすることに焦点を定め研究を進めた。特に鳥取、岡山に残る「おさご」という女性に関わる説話の、近代における展開に重心をおいた。そのため岡山県井原地域の尾砂子講にて参与調査を行うとともに、岡山県立図書館を中心に関連資料の精査を行なった。これらの調査の成果は、2019年3月発行の『説話・伝承学』第27号において「「御家」の神霊の近代的展開ー近代井原における「おさご」伝承を中心にー」として公表することができた。これにより、領主の喪失を中心とする近代移行期の地域社会の変動が説話変容の契機となることを具体的に示した。また「おさご」説話の近世初期から近代に至るまでの変容を通時的に詳らかにし、説話の可塑性を再確認する成果となった。さらに地域社会における領主の遠景化と地方名望家の「近代化」への意思が郷土史における「説話」の変容に大きく関わっていることを明らかにすることができた。説話が、時代の移行期に社会を変容させる運動たることを示す成果であったと考える。また2018年度は、社会また領主の築城行為と不可分な説話として、山伏に関連する説話の再検討に着手した。山伏に関わる説話を広く整理するとともに、特に厳島と福島正則の激しい摩擦を伴う説話に焦点を当て調査を進めた。体制移行期の宗教者とのせめぎ合いの問題と説話形成の問題を検証するとともに、藩体制形成の前提としての築城行為と説話との相関関係を問い直す研究へと展開させることを予定している。2018年1月から3月にかけてメキシコチアパス州へ長期出張を行うという予期せぬことがあったが、2018年度前半に集中的に当該研究を進めていたことなどにより、おおむね計画どおりに研究を進めることができた。2019年度は、藩体制の確立を説話生成の契機として検証するため、厳島における福島正則に関連する説話の精査を行う。より具体的には、福島正則への厳島弥山の三鬼の怒りに関する伝承を中心におき、近世期の藩政編成期における弥山の宗教者グループと説話形成との関わりを検証する。同時に広島藩に隣接する福山の地誌である『西備名区』『福山志料』などにおける類話を比較検討し、山伏と領主というモチーフを持つ説話についての、修験者の関与を考察する。また前年度の調査結果をより緻密にするため厳島関係の文書および、広島の地域資料を博捜する。これらをまとめ論文の公開を行うものとする。さらに、岡山県津山地域の森家に関する伝承を、同地の郷土史家の神社建設の運動との関わりを踏まえて検証し、2018年度の井原地域に関する研究成果との比較考証をすすめた上で成果として公開する準備を進める。また2020年度の研究計画は現在のところ変更はなく、版本説話集『本朝故事因縁集』にみえる大内氏関連説話の形成過程を解明するため、山口県の地域資料および洞門寺院資料の調査を行うとともに、その19世紀おける「郷土史」としての変質の意味内容を明らかにする。これらの成果を適宜学会での口頭発表や論文として公表した上で、最終年度である2021年度には中国地方の説話、さらには山陽道沿いの説話として関連付けを行うものとする。なお、これら近世期移行期および近代移行期の問題を扱うにあたり、独善性を避けつつ考察を進めるために関連研究会での報告を定期的に行う。

より具体的には、福島正則への厳島弥山の三鬼の怒りに関する伝承を中心におき、近世期の藩政編成期における弥山の宗教者グループと説話形成との関わりを検証する。同時に広島藩に隣接する福山の地誌である『西備名区』『福山志料』などにおける類話を比較検討し、山伏と領主というモチーフを持つ説話についての、修験者の関与を考察する。また前年度の調査結果をより緻密にするため厳島関係の文書および、広島の地域資料を博捜する。これらをまとめ論文の公開を行うものとする。さらに、岡山県津山地域の森家に関する伝承を、同地の郷土史家の神社建設の運動との関わりを踏まえて検証し、2018年度の井原地域に関する研究成果との比較考証をすすめた上で成果として公開する準備を進める。また2020年度の研究計画は現在のところ変更はなく、版本説話集『本朝故事因縁集』にみえる大内氏関連説話の形成過程を解明するため、山口県の地域資料および洞門寺院資料の調査を行うとともに、その19世紀おける「郷土史」としての変質の意味内容を明らかにする。これらの成果を適宜学会での口頭発表や論文として公表した上で、最終年度である2021年度には中国地方の説話、さらには山陽道沿いの説話として関連付けを行うものとする。なお、これら近世期移行期および近代移行期の問題を扱うにあたり、独善性を避けつつ考察を進めるために関連研究会での報告を定期的に行う。購入図書が予定よりも若干安価だったため942円の次年度使用額が生じた。2019年度の参考図書購入費用分として使用することを予定している。
コクセタ-群と準結晶

非結晶型の有限コクセタ-群のうち、とくにH_2,H_3,H_4型のものについては、準結晶理論におけるインフレーション作用素を、鏡映表現の空間において定義することができる。もとの群とインフレーション作用素で生成される無限群について研究し、いくつかの興味深い関係式がなりたつことを証明した。基本関係式を完全に求めることは、今後の課題である。同じ群の表現論的側面の研究のため、まず結晶型の有限コクセタ-群の代表例である対称群の場合から調べ始めた。対称群の任意の既約指標のフロベニウス・シュアー指数が1であることは、よく知られている。この事実は、既約指標に2階のアダムス作用素を作用させたものと単位指標との内積が常に1であることと同値であるが、単位指標以外の既約指標との内積については、これまでほとんど何もわかっていなかったようである。この問題がある種の無限積をシュアー対称多項式の定数倍の無限和として展開したときの係数を求めることと密接に関連していることを見いだし、実際にいくつかの場合に、具体的な結果を得た。例えば、上で述べた単位指標の場合の結果は、古典的なリトルウッドの恒等式と同値であるが、リトルウッドの式の新たな一般化を証明することができた。(論文を準備中)。3階以上のアダムス作用素を作用させたものについても同様の問題を考えることができるが、数値実験により、既約指標との内積が絶対値の「比較的小さい」整数であることがわかるので、何らかのよい理論が存在すると予想される。同様の問題を非結晶型も含めた一般の有限コクセタ-群の場合にも考えることも今後の課題であるが、ルスチックの意味での両側セルがこの問題に関連することが予想される。(論文を準備中)。
聴覚言語障害児の自己理解と社会参加の促進をめざす多方向相互影響型プログラムの開発

1)自立活動(養護・訓練)に関する資料を中心に障害児の自己理解・自己認識にかかわる教育的なかかわりの現状について分析した。その結果から各障害領域によってアプローチに違いがあること、また特に聴覚障害児教育の領域では方向性の異なる三つのアプローチが共存することなどが明らかになった。また通常の小・中・高等学校との交流活動に関する資料を収集し分析した。これらについては本研究の成果報告書を中心にまとめ報告した。2)障害児の社会参加の促進に関連して聾学校高等部における就労援助の実状について全国の高等部を持つ聾学校を対象に調査を行った。その結果現場実習等が近年の産業構造の変化に対応しきれず、苦慮していることや、労働分野・福祉分野との連携の必要性などが確認された。3)難聴の疑似体験とその解説を目的とした教材ビデオを試作し、現在通常学級などを対象にモニターを積み重ねているところである。4)この研究の深化と普及をはかるために平成11年度の特殊教育学会において「聴覚障害児(者)の障害認識と教育的な関わり」のテーマで自主シンポジウムを開催した。1)現在実施されている特殊教育諸学校における「養護・訓練」、特殊学級および通級による指導における「心身の故障に応じた特別の指導」に関するプログラムの分析養護・訓練で中心的に行われてきた障害の克服・軽減のみでなく、障害を有しながらよりよく生きることについてもさまざまな教育的取り組みがなされているが、その実態を調査するため、特定の聾学校および難聴・言語障害特殊学級を対象に予備的検討を行った。2)通常学級に在籍する難聴児のハンディキャップの実態に関する具体資料の収集通常学級で教育を受けた難聴者を対象に、難聴によるハンディキャップの実際に関連して以下の項目ついて記述調査を行った。(1)家庭内コミュニケーションでの工夫、(2)学校で配慮してほしい情報提供サービス、(3)日常生活の中で経験した難聴による不利益、(4)悔しい思いや悲しい思い(難聴者の感じた心のバリア)の体験等について具体例を収集した。3)疑似体験教材の開発健常者の障害理解を目的に議事体験教材の開発を試みた。帯域雑音によるマスキングを応用したり、重度難聴者の発話を聞き取ることによって、体験的に難聴によるコミュニケーションの困難さを学習できるプログラムの開発を行った。4)障害者の健常者理解と健常者の障害者理解に関する研究資料の収集国内の研究を中心に行った。5)国際会議での研究成果の報告我が国の聾学校教育おける児童生徒の自己の尊厳を高めるための指導に関する課題を整理し、タイ国バンコクで開催された国際会議において報告した。1)本研究における基礎的資料として、「養護・訓練(新指導要領における「自立活動)」に関連する資料を集め、分析をおこなった。「養護・訓練」の歴史的変遷を整理するとともに、自己理解に関わる用語使用の歴史的な変化を分析した。この結果聴覚障害の領域では「障害克服」の用語に比して「障害認識」あるいは「障害理解コなどの用語が多用される傾向にあることがわかった。3つの聾学校、福祉コースを持つ一つの高等学校の協力を得て、障害理解に関する具体的な活動に関して詳細な資料を得た。また米国における「聾学科(Deaf Studies)」の資料を収集し、ここでの自己理解に関わる活動プログラムを分析した。2)障害理解と社会参加に関する全国調査の原案作成全国の聾学校を対象とした障害理解と社会参加に関する調査を計画しており、「養護・訓練(自立活動)」の内容を中心に質問をおこなう調査表の原案を作成した。これは次年度(平成11年度)に実施の予定である。3)疑似体験教材の開発昨年度は帯域雑音マスキングを応用した難聴の疑似体験教材を開発したが、今年度は補聴器を装用しての聞こえを体験する疑似体験ビデオの開発に取り組んだ。4)主に通常の学校に通学する聴覚障害児の障害状況に関する資料収集と分析通常の学校に通学する聴覚障害児の家庭や学校での障害状況について体験記や観察記録を集め、分析した。これについては中華人民共和国の北京市で開催された国際会議で報告した。

また通常の小・中・高等学校との交流活動に関する資料を収集し分析した。これらについては本研究の成果報告書を中心にまとめ報告した。2)障害児の社会参加の促進に関連して、聾学校高等部における就労援助の実状について、全国の高等部をもつ聾学校を対象に調査を行なった。その結果、現場実習等が近年の産業構造の変化に対応しきれず苦慮していることや、労働分野、福祉分野との連携の必要性などが確認された。3)難聴の疑似体験とその解説を目的とした教材ビデオを試作し、現在通常学級などを対象にモニターを積み重ねているところである。4)この研究の深化と普及をはかるために平成11年度の特殊教育学会において「聴覚障害児(者)の障害認識と教育的な関わり」のテーマで自主シンポジウムを開催した。
バンダ海での潮流による海水交換・混合過程の基礎的研究

インドネシア多島海における潮汐・潮流場の特性を明らかにするために、卓越潮であるM2成分とK1成分に焦点を当て数値実験を行った。計算によって求めた調和定数とその分布は潮位計による結果と非常に高い対応があり、海域全体の平均自乗誤差はM2潮は11.2cm、K2潮は8.65cmであった。1ノットを越える強い潮流はジャワ海やマニパ海峡及びロンボク海峡などの狭い海峡部周辺で発生する。このような潮流がインドネシア多島海における輸送・混合過程に果たす役割を解明するために、計算された流速場に多数の標識粒子を放ち、そのラグランジュ運動を調べた。その結果、バンダ海を経由する東方ルートでは、海底地形の変化と潮流との非線形相互作用によって長周期成分の流れが発生し、それによってセラム海からバンダ海へ3.8Svの海水輸送の生じることが明らかとなった。また、狭い海峡部周辺では潮流と水平地形との相互作用によって発生する水平渦流によって顕著な混合が発生し、このことがバンダ海などでの海水混合に効果的な役割を果たしうることがわかった。1.インドネシア多島海を含む広い実験海域(100・E-160・E、15・N-20・S:格子間隔5Km)で順圧潮汐(M2)のシミュレーションを行った結果、多島海奥部を除いては観測値と比較的良い一致を示す結果を得た。しかしながら、得られた海峡部での潮流速は観測値の6割強であり、多島海奥部での潮汐場の再現に関する問題点も含め、粘性係数や格子間隔に対する依存性について詳細な検討を現在行っている。2.以上の潮流の計算結果を用いて、順圧潮流によるインドネシア多島海とインド洋との海水交換をオイラーラグランジュ法によって求めたところ、約5Sv(1Sv=10^6m^3/s)という結果を得た。潮流場の再現性に問題が残されてはいるが、インドネシア多島海を通しての西部太平洋水とインド洋水との交換に潮流が有意な役割を果していることが分かった。3.現地地形を簡単化した地形モデルでの潮流と陸岸・海底地形との相互作用に関する数値実験を行い、その力学バランスを解析することによって、シルの背後にできる鉛直循環流の発生機構を解明した。更に粒子追跡解析を行った結果、この鉛直循環が海水の鉛直混合に重要な役割を果たすことが分かった。成層が強くなると弱まるがシルを通しての海水交換はそれほど小さくならないという興味ある結果を得た。次年度には現地地形の特徴をより再現したモデルを用いて解析を行う。最終年度にあたる本年度は,前年度の研究成果と新たに明らかとなった問題点を踏まえて,インドネシア多島海を通しての西太平洋の暖水とインド洋水との交換・混合過程を出来るだけ総合的にとらえるために,潮流場だけでなく,流れや混合に重要な役割を果たす風の効果も一部取入れて研究を行った。得られた結果は以下の通りである。(1)バンダ海を想定した単純模型海での潮汐波は,メラーとヤマダの乱流モデルを取り入れた結果,内部潮汐波による熱塩の鉛直輸送量の評価が改善され,シル周辺海域での海水混合が強まる。同時に,シル背後の鉛直セルの恒常的励起が強まり,シル周辺海域の躍層は破壊されるようになる(マクロな鉛直拡散係数に換算すると100cm^2/s強)。これらの鉛直混合過程と潮流とのカップリング効果によってシル周辺海域の海水は水平・鉛直方向に一様性を帯びるようになる。(2)バンダ海内部の深海域では,潮流が弱いために以上のプロセスによる有効な混合を起こらず,主たる鉛直混合は風(アジアモンスーン)による湧昇によって引き起こされる。湧昇が強まる秋から冬にかけては,赤道域に位置しているにもかかわらず上層への塩分補給によって躍層の成層度が弱まり,結果として熱の下向き輸送が促進される。(3)上記のスキームを用いてインドネシア多島海全域モデルを駆動すると,得られた潮汐場の水平位相分布(海域間の位相差)の再現性は必ずしも良くない。結局,位相差の再現性に関してはSchwiderskiの不均一な水平粘性係数パラメタリゼーションの使用がベターであり,その理由は今後の問題である。(4)K1潮を加味した結果,アラフラ海等の潮流場の再現性が改善された。
日露戦争期における視覚イメージ研究

本研究は、日露戦争(1904-05)の視覚イメージを、絵画作品や新聞・雑誌等を含む当時の多様なメディアを横断的・包括的に調査し、分析と考察を行うものである。従来未調査の部分が多く残されていた日露戦争と視覚文化のかかわりについて、基本的な見取図を描くことができた。また、戦争の表象をめぐる多様なあり方が明らかになるにつれ、日露戦争のイメージ形成の道筋が一つではなく多層的になされていること、戦争の推移に連れてその様相が移りかわってゆく様子をとらえることができた。こうした観察から、日露戦争の視覚イメージが、当時の社会状況と不可分であること、また「文明国」の「国民」を表象する傾向の多いことが明らかとなった。日露戦争時に作成・発行された以下の各メディアを調査し、戦争の視覚イメージの採集およびデータベース化を進めた。08年度は、それぞれの遺漏を補うとともに、未調査の対象へ調査と分析・考察の範囲を広げる。1.タブロー現存作例が少なく、また視覚資料にも乏しいが、同時代の美術雑誌・画報雑誌、軍関係の公文書より作例を調査することができた。なかでも、海軍の委嘱を受け海戦画を制作した東城鉦太郎の活動については、集中的に調査を行った。2.画報雑誌日露戦争期に発行された画報雑誌の一覧を整備するとともに、各誌の個別調査を進めた。07年度は、以下の調査を中心に行った。日露戦争実記、日露戦争写真画報(博文館)/日露戦争実記(育英舎)/日露交戦録(春陽堂)/征露戦報、征露写真画帖(実業之日本社)/軍国画報、帝国画報(冨山房)/戦時画報、近事画報、日露戦争外国画集(近事画報社)/征露図会、凱旋図会(東陽堂)3.新聞明治37年2月の開戦から、39年の凱旋期までを中心に、以下のような主要誌の調査を行った。都新聞/東京朝日新聞/読売新聞/平民新聞/大阪毎日新聞4.絵葉書カタログ等の記録がまとめられているもの、また代表者本人が収集したものを中心にデータベース化を進めた。08年度は、図書館・博物館等のコレクションを調査する予定である。5.その他調査の過程で、上記のメディア以外にも多様な視覚イメージに出会うことができた。目下、錦絵とパノラマについても同時に調査・採集を行っている。6.戦争を描くということ日露戦争に際しては、戦争をいかに描くか、またどのような表象が求められるかといった議論が交わされている。こうした戦争のイメージをめぐる言説についても、多様な文脈に配慮しつつ、分析を進めている。今年度は07年度の遺漏を補うかたちをとり、以下のメディアについて調査を進めた。(1)絵画作品:同時代文献と現存作品から可能な限り調査を進めた。戦争の直後より、とりわけ従軍画家の出現と戦争画の作成を望む声が多く、戦争画を取り扱う展覧会も少なくない数が開催されている。(2)画報雑誌:画報雑誌の一覧を整備するとともに、各誌の個別調査を進めた。『軍国画報』(冨山房)など、多くの画報雑誌は口絵・挿絵を売り物とし、洋画・日本画の双方にわたって多くの画家たちが手を染めている。また『戦争文学』(育英舎)など、報道性ではなく物語性を重視した雑誌も存在し、多様な戦争のイメージ形成にはたらきかけている。(3)新聞:大新聞・小新聞を問わず、多くの新聞紙面には挿絵が掲載され、また増えていることが確認できた。戦死者を中心に、兵士の肖像は多くの新聞で毎号掲載されており、従軍画家の手による「戦地の通信」や、海外の新聞・雑誌からの転載もよく見られる。また写真印刷も徐々に増加している。(4)パノラマ:日露戦争期は、パノラマも人気を集めていた。上野と浅草をはじめ、いくつかのパノラマ館では大きな戦闘が題材に選ばれ、その掛け替えが報道されている。従軍画家が参加し、その描写の「真実らしさ」が評価される傾向が見られる。以上の調査・分析により、従来未調査の部分が多く残されていた日露戦争と視覚文化のかかわりについて、基本的な見取図を描くことができた。
サービスラーニングの実践と「振り返り」の教育効果に関する日米比較研究

(1)日米の大学における「振り返り」の方法に関する比較基本的な4つの方法、(1)ジャーナル、(2)グループディスカッション、(3)プレゼンテーション、(4)ファシリテーションを多様に組み合わせ実施しているのは、日米共通であった。異なる点は、日本の場合は、授業期間中における中間と最終の2回の「振り返り」を軸にしているのに対して、アメリカの場合は、毎回の活動時の「振り返り」を重視していること、またその際、アメリカの場合はジャーナル又はそれとファシリテーションの組み合わせによる「振り返り」が中心であるのに対して、日本のそれはジャーナル又はそれとディスカッションの組み合わせが主であること。(2)日米の大学における「振り返り」の方法と教育効果の関係に関する比較「振り返り」の教育効果アセスメント(アンケートフォーマット)を開発し、高知大学と立命館大学で実施した。なお、アメリカの大学に関してはヒアリングにて実施した。日本では、全体としてグループディスカッションの教育効果が高く、アメリカはジャーナル及びファシリテーションの教育効果が高かった。その背景としては、日本ではサービスラーニングの目的としてコミュニケーション能力や社会性の育成に重点が置かれているため、グループディスカッション重視であるのに対して、アメリカでは、地域課題の分析と発見、論理的思考能力の育成に重点が置かれているため、ジャーナルとそれに基づいた教員のファシリテーションが重視されているからであることが推察される。(3)日米の大学における地域パートナーの特徴及び比較日米の地域パートナーの相違は、学生の受け入れ体制の成熟度にある。日本では、パートナーの数も経験も少なく、大学とパートナーとが協議しその都度にプログラムを作る場合が多いが、米国では、パートナーの受け入れ経験の豊富さに加え、多種多様かつ数多くのパートナーが社会的に組織化されているため、大学側が教育目的を明確にさえすれば、プログラムが容易に展開できる体制となっている。(1)高知大学におけるサービスラーニングを取り入れた初年次の授業題目である地域協働入門及び國際協力入門において振り返りアンケートを実施した。受講生数は合計で102名であり,これらの学生を対象に学びに対する意識の変化について質問をした。その結果,9割を超える回答者が意識の変化を自覚し,また83%の回答者が「専門分野への学習意欲がより湧いた」としている。(2)龍谷大学(1月29日)及び関西国際大学(2月27日)について訪問調査を実施した。同大学では経済学部において2007年度から伏見区役所インターンシップなど3つの授業を実施しているが,課題として,(1)受講生の碑保と主体性の喚起,(2)地域パートナーの開発と成熟度の向上,(3)教員の支援体制や制度の整備などがあった。また関西国際大学においては,全学必修の初年次科目として2008年度からサービスラーニングI・IIを開設しており,課題としては,授業内容・方法の確立と学士課程全体への展開などがあった。なお「振り返り」の協働的実施については,今年度は実施できず,次年度協議し実施する方向で調整するということになった。(3)ロサンゼルス市のカリフォルニア州立大学ロサンゼルス校(UCLA),南カリフォルニア大学(USC),ロヨラ・メアリーマウント大学(LMU),アズーサ・パシフィック大学(APU),ロサンゼルス・バレー・カレッジ(LAVC)について訪問調査(3月4日-12日)を実施し,重要な知見を得た。特に,「社会を変革する市民の育成」(UCLA),「大学で学ぶ理論と実践の統一」(LMU),「キャリア形成及びキャリア支援」(LAVC)など,大学としての教育目標やポジションによってその目標が異なっている点が興味深かった。なお,振り返りアセスメントの実施については,今年度は協力が得られなかったが,次年度にUSCとAPUにおいて実施することで調整を行った。
プロテオミクスによる筋無力症・筋炎特異的自己抗体の検索とバイオマーカーの確立

ラットの骨格筋蛋白を抗原とする二次元免疫ブロット法と質量分析法を組み合わせたプロテオミクスの手法を用いて、筋炎の患者血清中に存在する特異的抗筋抗体の検索を行った。対象とした血清は、筋生検で確認された10例の特発性炎症性筋炎(多発性筋炎7例、壊死性筋炎2例、皮膚筋炎1例)、対照として筋強直性ジストロフィー11例、健常人10例であった。特発性炎症性筋炎(IIM)の患者血清に有意に高頻度に反応する7スポットを検出し、LC-MS/MS質量分析法により、これらから2つの新たな抗体認識抗原を同定した。myosin-binding protein(fast type)[MBP C]とpyruvate kinase isozyme M1/M2[PK M1/M2]という筋特異的分子であり、前者は免疫グロブリンスーパーファミリーの一つで骨格筋や心筋のthickfilamentに存在し、後者は骨格筋に豊富に存在するフォスフェノールピルビン酸をピルビン酸に変換する酵素である。いずれも実験的自己免疫性筋炎を動物に惹起しうる抗原として報告されている。IIMにおける抗MBP C抗体は9/10で陽性、抗PK M1/M2抗体は5/10で陽性であった。抗体の病因的意義についての検討は今後の課題であるが、両抗体組み合わせた場合のIIM診断感受性は50%、特異性は80%であり、多発性筋炎の診断については感受性は71%、特異性は92%であり、有力な診断バイオマーカーの候補となることを明らかにした。筋無力症および筋炎における特異的自己抗体の検索を行うため、ラットの外眼筋および骨格筋を採取した。外眼筋は個体からの収量が予想以上に少ないため、さらに個体を増やす必要がある。骨格筋についてはその全蛋白の二次元電気泳動条件を設定した。pH3-11、12%SDSゲル等で展開し、各蛋白の良好な分離条件を試行錯誤した結果、蛍光蛋白染色で約500個のスポットの分離が得られるようになった。これをナイロン膜へのブロット条件を検討し、ほぼ70%が移行していることを確認した。パイロット血清を用いて、血清、2次抗体等の希釈倍率、反応時間、反応温度などの条件を設定した。また抗体反応スポットの検出に必要なマルチバリアブルスキャナーは本学の生命科学総合研究支援センターゲノム研究分野にあるが、その操作条件を設定した。本研究において重要な鍵となるLC-MS/MSシステムの操作ならびにデータの分析に関しても解析設定条件を調整した。免疫組織学的検索についても筋切片の処理、血清および2次抗体の希釈倍率、反応時間などの条件について検討を行い設定した。筋無力症・筋炎の患者の血清サンプルは20検体収集した。一部は病期に沿って経時的に採取した。同時にいくつかの臨床症状に注目して臨床情報のデータベースの作成を行った。以上、初年度は、サンプルの収集を始め、解析条件の調整、設定を行い、次年度の本格的な抗体検索と反応抗原の同定と解析にむけて準備ができた。筋無力症および筋炎の患者血清中に存在する特異的自己抗体の検索を行うため、昨年度に設定した二次元電気泳動条件を用いて、ラットの骨格筋の全蛋白を、pH3-11、12%SDSゲル等で展開し、これをナイロン膜へブロットし、多発性筋炎の患者血清を用いて免疫染色した。抗体反応スポットにマッチングしたゲルを切り出し酵素処理した後、LC-MS/MSシステムで反応抗原の解析同定を行った。その結果、膜糖タンパク、中間径フィラメント、Cyclin family、クロマチン関連蛋白など6つの候補抗原が検出された。

その一つは、実験的筋炎の細胞性免疫機構における自己抗原候補として報告されている解糖系酵素(Kawachi et al. J. Neuroimmmunol, 2001)であった。これに対する抗体は多発性筋炎の複数の患者に検出されたが、疾患との関わりや、診断マーカーとしての有用性を知るために、このヒトリコンビナント蛋白を用いた一次元ブロット法を確立させた。現在、多数検体ならびにその他の神経筋疾患患者と健常者の血清を用いてそれぞれの陽性率を検討中である。また多発性筋炎患者群では、筋症状に関する臨床的所見、検査所見、筋病理所見、画像所見との対応を検討している。多発性筋炎は基本的には細胞性免疫機構が病態に関与しているとされているが、近年各種抗筋抗体の報告もあり、我々の結果を併せ、液性免疫の病態への関わりを検討すべき時期に至っていると考える。昨年度までに確立したラットの骨格筋蛋白を抗原とする二次元免疫プロット法と質量分析法を組み合わせたプロテオミクスの手法を用いて、今年度は筋炎の患者血清中に存在する特異的抗筋抗体の検索を更に進めた。調査の対象とした血清は、筋生検で確認された10例の特発性炎症性筋炎(多発性筋炎7例、壊死性筋炎2例、皮膚筋炎1例)、対照として筋強直性ジストロフィー11例、健常人10例であった。特発性炎症性筋炎(IIM)の患者血清に有意に高頻度に反応する7スポットを検出し、LC-MS/MS質量分析法により、これらから2つの新たな抗体認識抗原を同定した。myosin-binding protein(fast type)[MBPC]とpyruvate kinase isozyme M1/M2 [PK M1/M2]という筋特異的分子であり、前者は免疫グロブリンスーパーファミリーの一つで骨格筋や心筋のthickfilamentに存在し、後者は骨格筋に豊富に存在するフォスフェノールピルビン酸をピルビン酸に変換する酵素である。いずれも実験的自己免疫性筋炎を動物に惹起しうる抗原として報告されている。IIMにおける抗MBPC抗体は9/10で陽性、抗PK M1/M2抗体は5/10で陽性であった。両抗体を組み合わせた場合のIIM診断感受性は50%、特異性は80%で、多発性筋炎の診断については感受性は71%、特異性は92%であり、有力な診断バイオマーカーの候補となることを明らかにした。
高専における発達障害のある学生の孤独感と所属集団の被受容感

本研究開始前の調査において,「高専は発達障害のある学生に対して親和的である」という話を度々聞いたが,これは非常に限定的な話であることがわかった。調査校ではクラスの「被侵害感」は入学後徐々に高かまっていくことがわかり,参与観察からもそのようなクラスで孤独感を感じてきた学生の過去が語られた。良き友人を得られるケースももちろんあるが,今後,高専はクラス集団育成の面に力を入れる必要があるだろう。本研究では,青年期における発達障害のある学生が抱える孤独感に焦点をあて,その背景にある要因を探る。また,当事者(発達障害のある学生またはその傾向が強い学生)の特性だけではなく,彼(彼女)らの所属する集団の集団特性にも注目し,共生の視点を支援と教育の実践に活かすことを目的とする。平成22年度は,いくつかの評価ツールを次の観点から検討,試行した。1)人間関係上の困りや孤独感を抱える学生を見いだすアセスメントツール。2)集団特性の1つとして被受容度を表現できるアセスメントツール。試行した尺度の1つ,Hyper-QU(河村茂雄著)は,学生の意欲や満足度,学級集団の状態を理解するために開発されたものである。予備調査段階では,この尺度における「承認得点」「被侵害得点」と,発達障害のある学生の学校生活における状況を事例的に確認した。発達障害のある学生のうち,トラブルを抱えた学生が,極端に低い承認得点および極端に高い被侵害得点を示した例があった。こうした事例では,当事者が集団において「孤立」の問題を抱えており,面談からはこうした悩みが自己効力感の低下とも関係していると推測された。逆に,既に支援対象となっている学生のうち,学校生活を楽しんでいる様子の学生は,級友に恵まれ,担任の指導も厳格で,被侵害得点は高くなかった。ただし,学業面での適応とは必ずしも一致せず,承認得点は低く留まった例が多かった。自閉症スペクトラム指数(AQ)や孤独感尺度といったその他の尺度は,信頼性においては先行研究によって検証されているものの,全ての学生を対象とした調査に用いるには侵襲性等の面で難点があると判断し,導入までの流れを再度検討する必要があった。今後は,支援や面談等の中で行われるナラティブ・アセスメント(斎藤清二ら,2010)も視野入れ,妥当な評価方法を見定め,本調査に取りかかりたい。また,当事者(発達障害のある学生またはその傾向が強い学生)の特性だけではなく,彼らの所属する集団特性にも注目し,共生の視点を学生支援と教育の実践に活かすことを目的としている。集団特性を定量的に捉える尺度としてQU(Questionnaire-Utilities)を用い,平成23年度は,高等専門学校の新入生を対象として4月後半,6月,12月と3回実施した。加えて,面談等を通じた記録から質的データを収集し,QUの結果と付き合わせて解釈を行った。非承認得点が高い集団では「孤立」や「疎外感」を感じるケースが多く,さらに被侵害得点が高くなれば「いじめ」等が懸念される。調査対象となった高専では,非承認・非侵害得点の低い満足群は入学直後からほぼ4割で推移し,非侵害得点が高い学生の割合が3割強から4割強へと増加した。入学直後には緊張感から固さが見られた学級集団で,徐々にゆるみがみられるようになった。その中で,発達障害の傾向がある学生の中には,極端に高い満足群から極端な要支援群に移行するケースが見られ,クラスの人間関係がなれ合っていく中で逆に孤独感を強めるケースがあることがわかった。強い被侵害感と非承認感をもった発達障害のある学生のケースでは,途中で所属するクラス集団が変わったことにより人間関係も変化し,被侵害得点は回復したが,非承認感は依然として低いままであった。こうした学生の語りからは,集団が受容的であるだけでは孤独感は拭い得ず,コミュニケーションにおける成功体験が重要となってくることがわかった。来年度はこうした観点からも支援の実践研究を発展させ,観察・面談を通じて質的データを蓄積させたいと考えている。本研究は,青年期における発達障害のある学生の抱える孤独感に焦点をあて,その背景にある要因を探った。また,当事者(発達障害のある学生または類似した特性がみられる学生)らが所属する集団の集団特性に注目し,共生の視点を支援と教育の実践に取り入れていくことを目的とした。まず発達障害のある学生が抱える孤独感について,支援の実践における複数の事例から検討した。支援者との会話場面におけるフィールドノートの記録や教室場面のビデオ録画資料をスクリプトに起こした資料などから質的研究アプローチを行った。一例として,当事者学生が「空気を読めない」と言われる状況がどのように発生し,それが他のクラスの学生にどのように認識されていくか,といった場面分析をビデオエスノグラフィ手法を用いて行った。

また,当事者学生と支援者とのある会話場面では,当事者学生がこれまでの学校生活で抱えてきた孤独感が吐露された。ある学生は,自分が考え出したキャラクターをノートの片隅に描き続けることで,それを紛らわしてきたという経験が語られた。次に,高専におけるクラス集団の特性を検討するために,いくつかの質問紙調査を行った。特にQU(Questionnaire-Utilityよりよい学校生活と友達づくりのためのアンケート)を用いた調査は,2カ年に渡って新入生を対象に継続して実施し,詳細な検討を加えた。研究代表者は,本研究以前に行った高等専門学校の教職員を対象とした実地調査から,「『高専』という校種は,マイナーな存在(少し風変わりな者)に対して,比較的寛容な雰囲気をもつ学校ではないか」という仮説を立てたが,QUの結果からは,クラスによっては侵害得点が徐々に高まることが明らかになり,当初の仮説がやや楽観的で,すべてのケースに当てはまるものではないことが明らかになった。音声データのテープ起こしや取材資料のデータ化などの作業を計画していたが,東日本大震災後の電力不足の影響で,データ整理補助に雇用する予定であった研究補助スタッフによる作業を断念(人材確保・作業環境確保の両面から)せざるを得なかった。また他高専への調査についても,時期を23年度後半に変更せざるを得なかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。より多くのデータから一般化をめざす量的研究方法から,絞った事例を詳細に検討していく質的研究方法に加重を移し,研究目的の達成を目指すこととする。また,23年度に得られたデータから,新たな仮説生成の可能性を感じており,研究計画時点で設定した仮説を検証すると言うよりも,質的データに基づいた新たな仮説生成と,そこから得られる知見を実際の支援に活かすことを目標としたい。
難治性疾患膵嚢胞線維症患者の栄養管理法の確立

嚢胞性線維症(CF; cystic fibrosis)は、CFTR遺伝子の変異を起因とする常染色体劣性疾患である。白人では多く見られる遺伝性疾患だが、アジア人種では非常に稀な疾患である。患者の多くは膵外分泌不全を呈している。そのため、栄養サポートは患者ケアの重要な要素となる。本研究では、日本のCF患者の栄養ケアガイドラインを作成した。このガイドラインでは、患者のカロリー摂取法、膵消化酵素補充剤療法、成長モニタリング法、体重コントロール法を示した。一方、日本を含むアジア人種でCFは非常に稀な疾患で、全国疫学調査によると、019歳の人口のCF受療頻度は約150万人に1人である。このため症例報告が少なく、各医療機関において、CFの診断や治療に関する情報の共有が難しい状況であった。そこで、「厚生労働省難治性膵疾患に関する調査研究班」は、平成24年度、「CF登録制度」を発足させ、全国のCF患者の主治医、相談医、協力施設が連携して、CF患者に最新の診断と治療に関する情報を提供する体制作りを開始した。研究代表者は、「CF登録制度」における研究協力者として、患者の栄養評価を担当している。本研究では、CF患者22名(8ヵ月39歳、男性10人、女性12人)の身長、体重、膵外分泌機能、血中アルブミン値、ヘモグロビン値、総コレステロール値、中性脂肪値について解析し、栄養状態を評価した。「厚生労働省難治性膵疾患に関する調査研究班」により設立されたCF(膵嚢胞線維症)登録制度に登録されている医療施設より、CF患者22名(8ヵ月39歳、男性10人、女性12人)の症例登録票を集めた。身長、体重、膵外分泌機能、血中アルブミン値、ヘモグロビン値、総コレステロール値、中性脂肪値について解析し、栄養状態を評価した。18歳以上の患者9名のうち、BMI18.5未満の者は8名(89%)であった。アルブミン値はBMIと有意な正の相関(p<0.05)を示し、特にBMI16未満の者で顕著に低値であった。膵外分泌不全を有する者でも、膵消化酵素補充剤を使用している者のアルブミン値は正常であった。ヘモグロビン値においても同様の結果であった。総コレステロール値および中性脂肪値はBMIとの相関が認められなかった。成長期(18歳未満)の患者13名では、BMIが50パーセンタイル未満の者は10名(77%)であった。BMIが10パーセンタイル未満の者において、アルブミン値およびヘモグロビン値が顕著に低値であった。これらの結果より、CF患者における栄養障害の重症度判定には、BMIを用い、18歳以上では、BMI16未満を重度、16以上18.5未満を中等度、18.5以上22未満を軽度とした。18歳未満においては、BMI10パーセンタイル未満を重度、10以上25パーセンタイル未満を中等度、25以上50パーセンタイル未満を軽度と提案した。本研究ではCF患者22名の栄養状態を評価した。膵外分泌不全を呈する15名の内10名(67%)がCFTR遺伝子変異を複合ヘテロ接合体で、4名(27%)がヘテロ接合体で持っていた(1名未解析)。一方、膵外分泌不全を持たない7名については、2名(29%)が複合ヘテロ接合体変異、2名(29%)がヘテロ接合体変異、3名(43%)が変異なしで、遺伝子変異と疾患に関連が確認された。BMIは、18歳以上の患者9名中8名が18.5未満であった。アルブミン値およびヘモグロビン値はBMIと有意な正の相関(p<0.05)を示し、特にBMI16未満の者で顕著に低値であった。18歳未満の患者ではBMIが10パーセンタイル未満の者で、アルブミン値およびヘモグロビン値が顕著に低値であった。患者家族会の方々、主治医、管理栄養士、看護師、薬剤師、作業療法士を招きCF情報交換会を実施した(2016年11月5日、名古屋)。患者は食欲が低下しやすく、偏食も多い状況であった。また、脂肪便や便の匂いに悩みを抱えていた。栄養管理法として、1膵消化酵素補充剤を毎食後、食事が長時間におよぶ場合は食中も服用する。2栄養付加量は、栄養アセスメント結果をモニターしながら、エネルギーを基準値の1.31.5倍摂取し、脂溶性ビタミンを積極的に摂取する。3中鎖脂肪酸や成分栄養剤なども活用する。4膵外分泌不全がない場合でも、呼吸器症状によるエネルギーの消耗を考慮し栄養量を付加することを提言した。本研究では、連携研究者が事務局を務めるCF登録制度という組織を通して、患者、患者の家族、主治医、管理栄養士、看護師、薬剤師、作業療法士、CF研究の専門家と連携を取っている。そのため、患者の情報を得たり、直接会って介入をしたり、管理栄養士同士で栄養管理法の相談をするなどの取り組みが順調にできている。研究予算を予定通り執行し、研究に必要な解析、データ収集が滞りなくできている。連携研究者や他の施設の管理栄養士と定期的に会合を設け、解析データについて分析、考察を行うことができている。