hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体運動が課題となる授業における子どもの相互主観的自我形成に関する現象学的研究

子どもが、しっかりした個性的な自己を培い、しかも、他の子どもと協調し合ったり、思い遣ることができるようになることは、学校教育の重要な目的である。この目的が、子どもの身体運動を豊かにする授業によって果されることを、記録収集した事例を示しつつ、現象学という哲学を再解釈しながら解明することが、本研究のねらいである。この研究は、集団活動ができなかったり、「キレて」しまう子ども、社会性に問題を抱える子どもに対する、所謂「通常」学級での支援の在り方にも、示唆を与えるものである。本研究の課題は、身体運動が課題となる授業を通して、子どもが他の子どもたちと協調できるようになると同時に、自己形成していく過程を、現象学的方法により記述的に解明することである。この課題を遂行するために、本年度は、幾つかの公立小学校において、また宮城教育大学附属幼稚園において、身体運動が課題となる授業や保育場面を見学・記録し、教師からの聞き取りを重ねた。これにより、考察の土台となる一次資料が蓄積された。また、観察可能な経験的(empirisch)次元と、この次元を可能にしている自我や主観の仕組みに関わる超越論的(transcendental)次元とに関して、以下のことが明らかになってきた。1.経験的な次元に関する知見:或る子どもが、自分に自信を持つようになったり、より高い課題を自分に課したり、自分に厳しくなることと、他者を認めたり、他者と協力できたり、他者の言い分に耳を傾けるようになることとは、全体的に一体となって生じているかのように、或るとき不意に観察者や教師に際立って意識される。2.超越論的な自我の仕組みに関する知見:上記のことが生じ、自己意識や他者関係に関して、或る子どもが全体的に成長したと観察者に感じられる授業場面においては、とりわけ気分と身体運動とが密接に関連しつつ、重要な役割を演じている。例えば、何かを制作したり表現する楽しさや、それをスムースに実現する身体運動の心地よさ、活動をやり遂げた嬉しさや達成感といった気分の中で、子どもは、自信を持つようになると同時に、他者の活動や表現物にも関心をもつようになったり、他者の意見や表現や行為を、積極的に受け入れるようになる。3.さらに、これらの知見を踏まえつつ理論的な考察を進めることで、気分に関するハイデッガー哲学が、自己形成と共同体形成を考察する上で、多くの導きを与えてくれることも、明らかになってきた。本年度は、前年度の研究成果を受け、或る公立小学校の中学年の学級に焦点を絞り、集中的に観察し記録した。この学級を選択した理由は、この学級には、集団的な活動にうまく参加できない子どもが数人見られたからであり、また、担任教師とのこれまでの交流から、この学級では、こうした子どもたちも、数ヶ月のうちに学級に適応し、集団活動がよりスムーズにできるようになることが予想されたからである。そして、予想通り、本年度中に、こうした子どもの成長を観察し記録することができた。このプロセスにより、主として、以下の知見が得られた。1.子どもの相互主観的自我形成には、学級集団の影響が顕著であり、担任教師の「学級づくり」を介しての働きかけが、重要な役割を演じている。それゆえ、「学級づくり」に関する観察と理論的研究が不可欠である。2.学級集団全体に対する担任教師の働きかけは、多岐に渡り、授業場面だけには限られない。しかし、身体運動を課題とした授業には、学級集団のあり方と、成員の子どもたちの相互主観的自我を、ダイナミックに形成する働きがある。3.学級集団が、どのように、成員の子どもの相互主観的自我形成に影響を与えるかを考察するためには、学級の集団的気分、雰囲気に着目する必要がある。気分や感情や集合心性に関する膨大な研究の中でも、ハイデッガーの気分論が、卓越した枠組みと解明のための根本概念を与えてくれる。当該年度の研究成果は、次の2点に要約できる。1.学級集団における子どもの共同性と自己性の変容・成長に関する理論的研究。2.当該研究課題に関する参与的観察をもとにした事例研究。成果(1) :学級集団とその成員との相互影響関係を、社会心理学的なグループ・ダイナミクス理論により考察した後、このアプローチの不十分さを、ハイデガー現象学によって克服した。この研究により、学級集団における子どもの共同性と自己存在の変容・成長を解明する新たな観点や概念が提示された。また、異質な他者を排除・攻撃する集団の凝集性とそうでない凝集性との違いが明確になった。さらに、集団と個人の存在を規定しているのが気分であるという新たな知見が得られ、より深い気分において、本来的な自己と共同性が同時に発現することが、理論的に明らかとなった。これは、ハイデガーの共同体論に対する従来の批判を、再批判するという意義も併せもっている。

成果(2) :継続的に参与観察した或る学級の記録を用い、この学級での子どもたちの共同性と自己存在の成長を、上記(1)の成果を踏まえつつ記述的に解明した。この点での成長を促す教師の働きかけは、当初予期した通り、主として身体運動を課題とした授業であった。この研究によって、子どもの自己と共同性の成長を、従来の研究とは異なり、カウセリング場面や実験場面ではなく、子どもにとって最も日常的な学級場面において追跡し考察する、という交付申請時の目的を達成した。また、こうした成長が最も典型的に観察されたのが、軽度発達障害の疑いがある子どもであったため、特別支援の領域においても注目に値する事例を提供でき、「心の理論」や「行動療法」とは異なる実践的かつ理論的な知見が得られた、と考えられる。
プラズマ中蒸発Ti原子のポストイオン化によるTiO_2ルチル作成の試み

(1)高周波マグネトロンスパッタリングによるTiO_2薄膜作成においてプラズマ空間に熱電子放出プローブを挿入することによりTiO_2膜の結晶性が変化することを見出した。プローブを挿入しないとき及び基板に対してプローブのバイアスを負に保つとアナターゼ型TiO_2膜となるが、基板に対してプローブのバイアスを正に保つとルチル型TiO_2膜が成長することがわかった。ルチル型TiO_2はアナターゼ型に比べて優れた特性を有しておりプローブ挿入という簡便な方法でその成長を促すことができることは、従来の成膜装置の能力を高め応用範囲を広げる成果といえる。(2)直流放電装置を使用してArプラズマ中にAlを蒸発させた場合のAlの電離機構及びAlのイオン化率を調べた。測定方法として光吸収法,発光分光法,ラングミュアプローブ法を用いた。Arガス圧が10^<-2>Torr台ではAlは主に電子衝突電離によって電離しそのイオン化率は数%程度であった。Arガス圧が10^<-1>Torr台ではAr準安定原子によるペニング効果の寄与が大きくなることがわかった。
血中抱合型カテコールアミンの簡易測定法の開発とその応用

從来、血中カテゴールアミンと言えば、遊離型を意味し、ノルアドレナリンが最も多く、次いでアドレナリンで、ドーパミンはごく少ないものとされていたが、これらカテコールアミンの抱合型まで包めて測定してみると、意外なことにドーパミンが最も多く、しかもその95%以上が抱合型として存在していた。そこで、本研究では、血中抱合型カテコールアミン、とくにドーパミン抱合型をHPLCを用いて簡易に迅速に分離定量しうるシステムの開発に努めた。その結果、1.現在までに、ドーパミン硫酸抱合型を試験内で合成し、この標準品を用いて分別測定する方法を検討し、使用するカラムの選択、溶出条件、検出器の選択などいくつかの問題点を解決しつつある。また血中からの抱合型カテコールアミンの分別測定にあたっては、前処理操作法の確立、抽出法、濃縮法などに工夫を加えてきた。しかし、残念ながら未だ血中抱合型カテコールアミンのHPLCを用いての分別定量法の確立には到っていない。2.イヌに各種薬物を投与し、血中ドーパミン抱合型の変動について観察した結果、ドーパの投与によりドーパミンのレベルは一過性に上昇するもドーパミン抱合型のレベルはかなり長時間持続的な上昇がみられた。イヌ腎の潅流あるいは切片を用いた実験から、ドーパミン硫酸抱合型は、主として腎で生成されていることが明らかになった。この抱合型の生成は、エピニンやフラボノイドなどで抑制される。3.ドーパミン硫酸抱合型は、モルモット摘出心の潅流で、心室には殆んど薬理作用を示さなかったが、心房に対しては弱いながらも強心作用をもっていることを明らかにした。このことは、ドーパミンの抱合型が必要に応じて一部脱抱合を受け、作用を発揮している可能性を示唆するもので興味深い。
ポスト・コンフリクト期イラクにおけるイスラーム主義政党の政権運営の研究

本研究の目的は、2003年のイラク戦争以降のポスト・コンフリクト期イラクにおけるイスラーム主義政党の政権運営メカニズムを明らかにすることにあった。具体的には、イラク・イスラーム主義政党の歴史的展開をふまえたうえで、(1)制度形成、ガバナンス、民主化の定着に、イスラーム主義政党がどのように関与しているかを解明し、(2)イスラーム主義政党の支持基盤の形成過程、およびイラク国民の支持形成のプロセスを明らかにし、(3)イラク国家を超えたトランスナショナルなイスラーム主義政党のネットワークの精査を通して、それが国内政治にいかなる影響を与えているのかを分析した。とりわけ22年度には、以下のことを行った。(1)イスラーム主義政党の支持基盤の形成過程の分析を集中して行った。具体的には、イスラーム主義政党の幹部のメモワールの解析を進め、戦後イラクにおいて、元亡命イスラーム主義政党が、どのように支持基盤を形成していったかという問題を解明した。(2)戦後イラクの国家建設において、インフォーマルな治安維持機能が働いていることに着目し、部族による治安維持機能を分析した。以上を通じて、ポスト・コンフリクト期イラクにおけるイスラーム主義政党の政権運営メカニズムを、選挙、選挙における支持基盤の形成とその変容、治安対策の2つの側面から解明した。
性機能を司る脳－脊髄神経ネットワークにおける非シナプス的神経制御メカニズムの解明（国際共同研究強化）

研究代表者はこれまでに,脊髄に存在するガストリン放出ペプチド(GRP)系が雄優位な性的二型を示し,雄の性機能を脊髄レベルで制御することを報告してきた。本研究では,この新規に見出した性機能を司る回路システムと脳との機能的・器質的結びつきについて解析する。特に,脳が合成する下垂体後葉ホルモンのひとつ,オキシトシンの脊髄における作用に着目した解析を進める。その過程で中枢神経系において「ペプチド性シグナル分子の作用部位がシナプス構造に必ずしも限局する必要がない」,という興味深い現象を明らかにしつつある。そこで本研究では国際共同研究を広く展開し,シナプスを介さない従来とは全く異なる極めて独創的な概念:ニューロン-ニューロン間コミュニケーションにおいて,シナプスを介さず傍分泌的に作用するという革新的な生命原理volume transmission機構を解明することを目的としている。英国オックスフォード大学John F. Morris教授が既に脳ニューロンおよび下垂体後葉において確立している「エキソサイトーシス誘発実験技法」を脊髄に応用することを試みる。これらの予備的な解析は国内で予め行い,渡航後の研究進展の効率化を図る。平成30年度は,研究代表者が約2ヶ月間オックスフォードへ滞在し,John F. Morris教授のご指導の下,エキソサイトーシスの立体的な電顕解析に関する解析を行った。平成29年度のオックスフォード滞在中に研究会を通じて既知となった,同大Antony Galione教授(分子薬理学)と共同し,神経内分泌機構の分子メカニズム解明に関する国際共同研究も新たに開始した。また,オックスフォードに滞在中,得られた成果を論文化すべく,Morris教授と論旨の議論を重ねた。内定年度:2015研究代表者はこれまでに,脊髄に存在するガストリン放出ペプチド(GRP)系は雄優位な性的二型を示し,雄の性機能を脊髄レベルで制御することを報告してきた。基本的な手法は共通であると予想されるものの、急性脊髄スライスの作製、および免疫電顕の条件決めなどの細部に関する予備実験を必要とする。これらの予備的な解析は国内で予め行い、渡航後の研究進展の効率化を図る。平成28年度は,研究代表者が約1ヶ月間オックスフォードへ滞在し,John F. Morris教授のご指導の下,エキソサイトーシスの立体的な電顕解析に関する予備的解析を行った。この立体的な解析により,神経系のヘテロな超微形態(開口分泌の瞬間、場、タイミングなど)をミリメーター・スケールでの定量解析が可能になる。オックスフォード大学にて,立体的な電顕解析の予備解析を実施した結果,オキシトシンのエキソサイトーシスを効率良く解析できる手法を確立することに成功した。今後,本格的な立体定量解析の実施を開始する予定である。以上の成果から、研究はおおむね順調に進展しているものと自己評価する。平成29年度は,研究代表者が約3ヶ月間オックスフォードへ滞在し,John F. Morris教授のご指導の下,エキソサイトーシスの立体的な電顕解析に関する解析を行った。また,平成29年度は,研究代表者が約2週間米国エモリー大学へ滞在し,Larry J. Young教授と国際共同研究に関する打合せを行った。英国オックスフォード大学にて,本格的な電顕解析を開始した。また,同大医学部の薬理学講座のAntony Galione教授との国際共同研究を開始した。今後,オックスフォード大学との有機的な連携により,飛躍的な研究進展が期待できる。また,米国エモリー大学へ2週間滞在し,Larry J. Young教授と国際共同研究に関する打合せを行った。

研究代表者はこれまでに,脊髄に存在するガストリン放出ペプチド(GRP)系が雄優位な性的二型を示し,雄の性機能を脊髄レベルで制御することを報告してきた。本研究では,この新規に見出した性機能を司る回路システムと脳との機能的・器質的結びつきについて解析する。特に,脳が合成する下垂体後葉ホルモンのひとつ,オキシトシンの脊髄における作用に着目した解析を進める。その過程で中枢神経系において「ペプチド性シグナル分子の作用部位がシナプス構造に必ずしも限局する必要がない」,という興味深い現象を明らかにしつつある。そこで本研究では国際共同研究を広く展開し,シナプスを介さない従来とは全く異なる極めて独創的な概念:ニューロン-ニューロン間コミュニケーションにおいて,シナプスを介さず傍分泌的に作用するという革新的な生命原理volume transmission機構を解明することを目的としている。英国オックスフォード大学John F. Morris教授が既に脳ニューロンおよび下垂体後葉において確立している「エキソサイトーシス誘発実験技法」を脊髄に応用することを試みる。これらの予備的な解析は国内で予め行い,渡航後の研究進展の効率化を図る。平成30年度は,研究代表者が約2ヶ月間オックスフォードへ滞在し,John F. Morris教授のご指導の下,エキソサイトーシスの立体的な電顕解析に関する解析を行った。平成29年度のオックスフォード滞在中に研究会を通じて既知となった,同大Antony Galione教授(分子薬理学)と共同し,神経内分泌機構の分子メカニズム解明に関する国際共同研究も新たに開始した。また,オックスフォードに滞在中,得られた成果を論文化すべく,Morris教授と論旨の議論を重ねた。28年度のオックスフォード大学における予備解析が良好であったので,29年度夏期もオックスフォード大学で引き続き国際共同研究を推進することにより,飛躍的な研究発展が見込めると判断した。当初の予定では,今夏はエモリー大学へ2ヶ月程度渡航する予定であったが,そのうち1ヶ月をオックスフォード大学への渡航へと変更して,本格的な定量解析へ着手したい。従って,7月ー8月(のうち1ヶ月程度)はオックスフォード大学,8月ー9月(のうち1ヶ月程度)をエモリー大学への渡航予定への変更を希望する。29年度のオックスフォード大学における予備解析が良好であったので,30年度夏期は,Galione教授とのさらなる連携をも目指し,オックスフォード大学で引き続き国際共同研究を推進する予定である。従って,夏期7月ー9月,および春期2ー3月(のうち3ヶ月程度)はオックスフォード大学への渡航を予定している。
含フッ素アミノ酸導入ペプチドによるトロンビン受容体活性化機構の解明

酸素トロンビンの受容体は『リガンドを自分自身に内蔵する』新しいタイプの受容体であり、このリガンドに相当する合成ペプチドSer-Phe-Leu-Leu-Arg-Asn-Pro(SFLLRNP)だけでも活性化される。本研究の目的は、受容体起動に決定的に重要である2位Phe-フェニル基とトロンビン受容体の相互作用が、スタッキングによるπ-π相互作用か、Phe-フェニル基上の水素原子が関与したCH/π相互作用かを決定し、さらにPhe-フェニル基の受容体結合部位を決定することである。このため、受容体相互作用の検索子としてPhe-フェニル基に電気陰性度が最も高く、原子サイズが水素原子とほぼ等しいフッ素原子を導入した一連の含フッ素フェニルアラニンを組み込んだリガンドペプチドを用いて系統的に精査した。まず初年度において、2位フェニル基に少なくとも1個以上の水素原子が残っていることが必要で、それはメタ位であることが示唆された。次年(平成9年)度において、フッ素2置換体、3置換体、5置換体で受容体応答を検討したところ、オルト位の水素原子も活性発現に必須であることが判明した。また、トリフルオロメチルフェニルアラニンを含むアナログの活性検討からも妥当な結果であることが確認された。これら含フッ素フェニルアラニン誘導体を含むアナログの総合的な検討により、受容体起動にはPhe-フェニル基上の水素原子が関与したCH/π相互作用が決定的に重要である、と結論された。受容体リガンドペプチドには本質的に必須なアミノ酸残基が存在するが、トロンビン内蔵リガンドでは2位Pheである。従来、このような芳香族アミノ酸の相互作用は「疎水相互作用」ということで理解されていたが、本研究によりはじめてその詳細な相互作用様式が明らかとされた。すなわち、2位Phe-フェニル基とトロンビン受容体ベンゼン環の相互作用が水素原子2個が関与した多重CH/π相互作用であることが判明した。今後、トロンビン受容体ベンゼン環を特定することが重要であり、変異体受容体を用いた多重CH/π相互作用の解析が期待される。このためトロンビン受容体の第5膜貫通αヘリックスに存在する芳香族アミノ酸クラスターをターゲットに、研究を続行中である。酵素トロンビンの受容体は『リガンドを自分自信に内蔵する』新しいタイプの受容体であり、このリガンドに相当する合成ペプチドSer-Phe-Leu-Leu-Arg-Asn-Pro(SFLLRNP)だけでも活性化される。本研究の目的は、受容体軌道に決定的に重要である2位Phe-フェニル基とトロンビン受容体の相互作用が、スタッキングによるπ-π相互作用か、Phe-フェニル基上の水素原子が関与したCH/π相互作用かを決定し、さらに、Phe-フェニル基の受容体結合部位を決定することである。このため、本年度はフェニルアラニンのフェニル基フッ素24置換体を化学合成し、これらをSFLLRNPに導入し、受容体応答を検討することにした。含フッ素フェニルアラニンのうち、まず2置換体について、ジトリフルオロベンジルブロミドとアセタミドマロン酸ジエチルエステルを出発原料として、カップリング、全ケン化、脱炭酸するという申請者らの簡便法にてアセチル-DL体を合成した。現在、アミラーゼにより光学分割中である。一方、市販の3,4-ジトリフルオロフェニルアラニン

及び、2,3,4,5,6-ペンタトリフルオロフェニルアラニンを2位に導入したSFLLRNPアナログを簡易型の手動固相合成法で合成した。ヒト神経芽腫細胞SH-EPでのイノシトールリン酸代謝活性で調べたところ、3,4-ジトリフルオロ体はp-モノトリフルオロ体と同様の強い受容体活性を示したが、ペンタトリフルオロ体は全く不活性であった。この結果は2位フェニル基に少なくとも1個以上の水素原子が残っていることが必要で、それはメタ位である可能性が強いことが示唆された。さらに、p-モノトリフルオロ体の誘導体として、フッ素の代わりに塩素、臭素、ヨウ素を導入したところ、塩素置換体がSFLLRNPと同様の活性を示したものの、他は不活性であった。これらより、p-モノトリフルオロ体の活性への寄与はその電気陰性度にも原因することが判明した。酵素トロンビンの受容体は『リガンドを自分自身に内蔵する』新しいタイプの受容体であり、このリガンドに相当する合成ペプチドSer-Phe-Leu-Leu-Arg-Asn-Pro(SFLLRNP)だけでも活性化される。本研究の目的は、受容体起動に決定的に重要である2位Phe-フェニル基とトロンビン受容体の相互作用が、スタッキングによるπ-π相互作用か、Phe-フェニル基上の水素原子が関与したCH/π相互作用かを決定し、さらに、Phe-フェニル基の受容体結合部位を決定することである。前年度、2位フェニル基に少なくとも1個以上の水素原子が残っていることが必要で、それはメタ位である可能性が強いことが示唆された。本年度はさらにフェニルアラニンのフェニル基フッ素3置換体を化学合成し、これらをSFLRNPに導入し、受容体応答を検討することにした。その結果、3,4,5-トリフルオロフェニルアラニンを導入したときでも約1/10の活性が残存したことより、オルト位の水素原子も活性発現に必要なことが判明した。これら含フッ素フェニルアラニン誘導体を含むアナログの検討により、受容体起動にはPhe-フェニル基上の水素原子が関与したCH/π相互作用が決定的に重要である、と結論された。これはさらに、トリフルオロメチルフェニルアラニンを含むアナログの活性検討からも妥当であることが確認された。受容体リガンドペプチドには本質的に必須なアミノ酸残基が存在するが、トロンビン内蔵リガンドでは2位Pheである。従来、このような芳香族アミノ酸の相互作用は「疎水相互作用」ということで理解されていたが、本研究によりはじめてその詳細な相互作用様式か明らかとされた。すなわち、2位Phe-フェニル基とトロンビン受容体ベンゼン環の相互作用が水素原子2個が関与した多重CH/π相互作用であることが判明した。今後、トロンビン受容体ベンゼン環を特定することが重要である。このためトロンビン受容体のcDNAクローンを入手し、現在第5膜貫通αヘリックスに存在する芳香族アミノ酸クラスターをターゲットに、変異体受容体を作製中である。
既成市街地における環境持続型景観整序のためのルールづくりに関する研究

再建市街地における景観変化の調査結果より、一般市街地の景観の変化は、(1)敷地単位の個別の変化が蓄積されることにより大きな景観変化が引き起こされる、(2)局所的に周辺市街地と大きく異なる景観の激変が発生しうる、(3)景観は、継続的に変化している、ということがわかった。こうした一般的な景観の認識は、(1)建築物だけでなく、緑、店・仕事場、人、雰囲気など、地域環境の特徴と連動する、(2)居住歴や現在住んでいる住宅形式により地域環境の認識や景観イメージが異なる。また、人々は変化によって地域景観に目が向くのであり、そのとき景観は、対比や調和など、既存の町並みとの関係において把握されている。景観は、敷地単位だけではなく、隣接地や地域環境との関係性から表現する必要がある。景観に変化をもたらすような市街地の変化は、多くが敷地の変化を伴っている。建築物の用途・形式の大きな変化は、土地利用の問題であり、景観の調整においては、開発行為や敷地の変更など、土地利用におけるコントロールの必要がある。また、建築物の色や意匠など個別のデザインレベルだけではなく、規模や商さなど建築物のボリュームと配置といった複数の建築物の集合の状態、建物と建物の関係などから、景観を表現する方法が必要である。基準は、得てして、数値やコード化による抽象化によって客観性を与えられると考えるが、地域の景観整序においては、地域の環境リテラシーを高めるような生活環境と関連させた空間表現が重要であり、そのためには基準の社会的・文化的意味を発信することが重要である。意味のある基準の設定とあわせて、協議のプロセスを法定していくことを求める。現状では、恣意性が高いことによって、裁量性の高い基準による協議は社会的合意が得られにくいが、協議・判断の専門性、基準の環境的意味の客観的評価など、協議型景観整序が可能となるようなしくみづくりを検討していくことが今後の課題である。集約的な市街地変容による景観変化をみることができる阪神淡路大震災の復興市街地における継続的調査結果について、景観から地域環境の持続に関する課題を分析し、総括的まとめを行った。この課題の分析から、特に低層市街地における共同住宅の影響が顕在化してきたことがわかり、芦屋における共同住宅の景観課題についての調査を行った(調査結果の分析検討は来年度に実施する)。こうした知見の蓄積のうえに、特徴的な景観変化のみられる市街地を抽出し、調査を実施しているところである。特に、多様な既成市街地の類型をもつ大阪市の市街地のなかから、工業系混在用途型市街地から住居系市街地へと移行しつつある地区について、土地利用変化とそれにともなう建築空間類型を調査分析し、土地利用の変化と景観に影響を与える建築空間の関係の検討を進めてきた。この地区では、住居系開発は敷地規模、間口規模により建築空間に一定のパターンが見られることがわかり、都市計画や開発動向など地域の計画条件とあわせて、空間変化を想定する可能性が見いだせた。しかし、同じ共同住宅開発であっても、芦屋と大阪市の事例地区では違いが見られ、地域条件と市街地変化の関係をみていく必要があることがわかった。また、調査検討より、都市環境の持続は変化をともなうものであり、変化を前提に地域景観を整序していくことを検討するためには、フィジカルな要因である土地利用転換と建て替えによる空間変化の景観への影響と、それを調整する地域のしくみが重要であることがわかる。フィジカルな要因については、事例地区研究を続けるとともに、ソフトな環境管理に関わるしくみについては、地域まちづくりにおいて景観法の活用などを検討している大阪市平野地区で地域と協働型の調査を開始したところである。

昨年度、継続的な景観変化を検証した芦屋市街地において、景観変容に大きな影響を与えている共同住宅について、相隣関係や市街地イメージを持続できる変化の調整のあり方について、大規模建築物の景観協議の実態を分析することから検討した。現状では、景観協議は建築計画がある程度確定してから行われること、景観ガイドラインに法的拘束力がないことから、調整が難しく、調整プロセスの法定化や早い段階での協議開始が必要であることが指摘できた。また、多様な既成市街地の類型をもつ大阪市の市街地のなかから、昨年度に引き続き基盤整備手法と時期の異なる工業系用途混在型市街地に着目し、主に住宅用途に関する土地利用変化とそれにともなう建築空間類型を調査分析し、土地利用の変化と景観に影響を与える建築空間の関係の検討を行った。住居系では敷地規模、間口規模により開発タイプに一定のパターンが見られることがわかり、空間変化を想定する可能性が見いだせた。都市計画や開発許可など、土地利用レベルでの計画調整が、地域の景観変容をとらえるうえで有効であることが想定できた。芦屋・大阪の市街地調査のなかでは、総合設計制度など規制緩和とあわせた許可型の制度の適切な運用や住宅生産市場におけるデザイン提案など、制度や市場の影響も見られたが、そうした変化に対する調整には基準型が適切かどうかについて今後の議論が必要であることがわかった。地域景観を整序していくことを検討するためには、敷地単位の建築に関するルールだけではなく、土地利用レベルでの変化の把握、それを調整する地域のしくみが重要であることがわかった。フィジカルな要因については、事例地区研究からある程度明らかになってきたが、ソフトな環境管理に関わるしくみについては、地域まちづくりにおける実践の継続的。
洪水流写真観測の画像処理法の開発に関する研究

1.洪水流写真観測画像の画像処理法に関する研究(1)イメージスキャナーの検定法を明らかにした。(2)光軸が鉛直でないカメラで撮影された画像の修正法ならびに解析法を明らかにした。(3)相関解析法で得られた流速ベクトルのうち誤ベクトルを消去する方法ならびにそれを補充する方法を改善した。(4)相関解析法における相関窓ならびに検索窓の最適スケールを明らかにした。(5)ビデオカメラを用いて洪水流を簡便に観測する方法を明らかにした。2.洪水流の大規模乱流構造に関する研究(1)利根川の低水路近くの河岸に2種のタイプが異なる土砂堆積があることを明らかにし、当該区間の洪水流航空写真解析を行った結果、それらが流れの乱流構造と密接な関連をもつことが明らかになった。(2)斐伊川で洪水時に表面流の写真観測と河床形状の計測とを同時並行して行った。その結果、河床形状の形成は洪水の非定常性に強く依存していることが明らかになった。1.洪水流航空写真の画像解析により洪水流表面の流速ベクトルを計算し、洪水流況を解析する方法について、技術上のいくつかの問題点を解決した。(1)相互相関法の適用について相互相関法の多段階適用法を改善した。また、相関窓・検索窓の最適スケールの決定法について指針を得た。(2)航空写真の自動標定法を確立した。また、傾いたカメラで撮影された写真画像の解析法を明らかにした。(3)誤ベクトルの除去法ならびに、除去されたベクトルの補充法を明らかにした。(4)ビデオカメラによる簡便撮影法の開発洪水流の表面流況をビデオにより撮影し、解析するという方法は、写真機を用いる場合に比べて精度はかなり低下するが現地観測の場合などに簡便に用いられるという利点がある。この方法を島根県斐伊川での流況観測に実際に適用し、撮影結果を解析したところ良好な結果が得られた。2.洪水流航空写真の画像解析によりどのような情報が得られるかを検討した。降水流の画像解析によって、写真濃度、流速、流線、発散、渦度などの水理量の分布が得られる。それらの相互関係を分析することによって洪水流に関するどのような特性が解明されるかを明らかにした。とくに、発散分布から河床形状特性を把握できることを解明した。(1)写真観測による洪水流の表面流速分布の解析法に関する研究イメージスキャナーのラインセンサーの駆動誤差があるとそれが写真画像解析の結果に重要な影響を与えることを明らかにし、このような誤差の有無を判定するための方法を示した。洪水流写真観測の画像処理による流速ベクトル計算における誤ベクトルの検出方法とその部分の補充法を明らかにした。(2)写真観測による洪水流の3次元構造に関する研究利根川の洪水流航空写真を解析し、複断面湾曲部には2種の乱流構造が特徴的に現れることを明らかにし、それが高水敷およびその周辺における堆積現象に重要な役割を果たしていることを明らかにした。島根県斐伊川で水面流況と河床形状を洪水時に同時計測し、両者の関連性を調べた。その中で、流れの非定常性が重要な役割を果たしていることを明らかにした。(1)洪水流表面流速の解析法に関する研究(1)洪水流を斜め写真撮影した場合における写真画像の標定法についてあらかじめ数個の標定点の座標位置を実測しておき、写真画像中に含まれるそれら標定点の座標が実測値に適合するように写真の倍率、傾き(κ,φ,ω)ならびにレンズ収差率を決定する方法を確立した。(2)写真画像解析における誤ベクトルの除去法ならびに除去されたベクトルの補充法について写真画像解析法により流速ベクトルを計算した場合誤ベクトルが生じることが避けられない。3次元曲面適合法を多段階的に適用し誤ベクトルを除去し、またそれを補充する方法を確立した。(3)発散ならびに渦度を計算する方法について従来用いていた発散ならびに渦度の計算法における欠陥を除去し、それらを確実に計算できる方法を確立した。(2)洪水流の乱流構造に関する研究(1)洪水流における並列らせん流の構造について並列らせん流の発生の状況、それらと渦あるいはボイルとの関連等についてその実態を明らかにした。(2)洪水流の乱流構造と河床波との相互関連について洪水流の乱流構造と河床形状を同時計測し、その相互関連性を明らかにした。
高温反応ガスなどからの高効率熱伝達

分担課題ごとに記す。(1)平板伝熱面への熱流束を、火炎面を乱すことによって、大幅に増加させ得ることを示した。来年度は様々な形状の伝熱面付近の気体の速度、温度、反応などの局所的な変動をアルゴンレーザーを用いて計測し、伝熱面近傍での燃焼反応を維持する方法について提案する。(2)燃料噴霧と燃料蒸気が混在している場における各種の測定方法を確立し、フラウンホーヘル回折により粒径を求め、ホログラムの解析から超臨界雰囲気下の燃料噴霧の蒸発現象を解析した。(3)多孔性固体ふく射変換体を用いた熱交換器では極めて高い熱通過率が得られることを理論的・実験的に明らかにした。今後は被加熱側に作動流体として、吸熱反応性混合気を用い、その反応帯構造と伝熱特性を実験的に明らかにする予定である。(4)高温回流風洞の建設とならし運転をほぼ完了し、併せて300K級の常温域、400700K級の中温域の伝熱実験を、6.3mm管径基準の空塔レイノルズ数=30300の範囲で行った。現在、1300K級の高温実験を開始したが、年度内には本研究目的を完遂する予定である。(5)相互不溶解性2液を成層させた場合とスプレー塔を用いた場合について2液間の熱伝達係数を測定した結果、いずれの場合も蒸発を伴う時は、熱伝達係数は大きくなることがわかった。今後更にデータを集積し、実験式を混出する。(6)一様熱流束で加熱された垂直管内を流れるR11-R113混合媒体の伝熱特性を、低クオリテイの核沸騰域から中クオリテイの二相強制対流域の範囲で測定し、濃度、熱流束、質量速度及びクオリテイの影響を検討した。(7)平板からのプール沸騰状態に035kV/cmの電場を印加して沸騰曲線の測定を行い、膜沸騰域で38倍の伝熱促進比を得た。また、高温面上での液滴の蒸発に関する実験でも、電場による蒸発速度の大幅な増大を確認した。分担課題ごとに記す。
金属触媒および有機触媒を用いた複素環化合物の新規合成法の開発

複素環化合物は様々な生理活性物質や機能性材料の基本骨格として見受けられることの多い化合物郡であるが、近年は副生成物の発生を抑えて高い原子収率で進行する触媒反応の開発が盛んに行われている。その中でも分子内環化反応は簡便かつ効率的に複素環化合物を合成できる手法の一つである。本年度の研究において申請者は、オルトアルキニルフェニルエーテル誘導体に対して、非常に強い塩基性を示す有機化合物として知られているホスファゼン塩基を触媒として用いると、効率的にベンゾフラン骨格が構築されることを見出した。ベンゾフラン環の構築方法としては、オルトアルキニルフェノールおよびオルトアルキニルフェニルエーテル誘導体の分子内環化反応が一般的に知られている。しかしながらこれらの反応はいずれも炭素-酸素結合の形成を伴いながら進行するものであり、炭素-炭素結合の形成を伴いながら進行する反応は未だに報告例が無い。ベンゾフラン合成の選択の幅を広げるためにも、異なる反応経路を経由する新規な反応の開発が求められていた。本年度の研究において申請者は、オルトアルキニルフェニルエーテル誘導体に対して、ホスファゼン塩基P4-tBuを触媒として用いると、炭素-炭素結合の形成を伴いながら高い収率でベンゾフラン骨格が構築されることを見出した。また本反応は多くの場合において温和な反応温度、短い反応時間で進行することも注目される。また同様にしてオルトアルキニルフェニルスルフィドおよびオルトアルキニルアニリンを反応基質として用いると、対応するベンゾチオフェンおよびインドールがそれぞれ高い収率で得られることも併せて見出した。これらの反応は、2,3-二置換複素芳香環化合物を合成する新規な反応として今後の発展が期待される。昨年度の研究期間で私は、金属錯体触媒ならびに有機分子触媒を用いた触媒的環化反応による新規複素環構築法の開発に成功している。銅金属錯体触媒を用いて異なる二種のイソシアニドを交差付加環化させることによりイミダゾールが合成されることを見出した。銅金属錯体触媒として一価の酸化銅を用いた場合に最も収率良く反応が進行し、対応するイミダゾール誘導体が単一の生成物として高い収率で得られた。本反応はα位に電子吸引基により活性化されたメチレンを持つイソシアニドと、もう一方のイソシアニドとの[3+2]付加環化反応により進行するものと考えられる。イミダゾールは化学の様々な分野において重要な地位を占める化合物であるが、それらの触媒反応による合成は未だに例が少ない。また本反応は容易に入手または合成が出来る化合物を基質として用いるため、イミダゾール合成反応として有用である。一方、有機塩基触媒を用いたσアルキニルベンゼン誘導体の分子内環化反応によるフタリド合成法の開発にも成功している。有機塩基触媒としてDBU(1,8-diazabicyclo[5,4,0]-undec-7-ene)を用いσアルキニル安息香酸に対して反応を行ったところ、高選択的に5-exo環化反応が進行し高い収率でフタリド誘導体を得た。基質によっては5-exo/6-endo選択性が下がるものもあるが、多くの場合において5-exo環化体が主生成物として得られている。金属錯体触媒による同様な反応は幾つか報告されているが、入手容易である単純な有機塩基を触媒として用いている点が興味深いと言える。1.以前に私は有機塩基化合物を触媒として用いたo-アルキニル安息香酸の高5-exo選択的分子内環化反応によるフタリド合成反応の開発に成功している。今回私はその反応における高い5-exo選択性の発現機構を明確にすることを目的として、理論計算を行うことで反応機構の詳細について調査した。DFT計算により遷移エネルギーの解析を行った結果、5-exo生成物を与える経路の遷移エネルギーは6-endo生成物のそれに対して低いことが判明し、本反応の選択性発現機構に対する理論的な確証を得ることができた。また、基質そのもののカルボン酸もしくは触媒として用いている塩基の共役酸が反応機構に関与することにより遷移エネルギーが低下している可能性があることも判明した。今回の理論計算による遷移状態の解析結果は、今後類似な反応系の開発に応用できるものと考えられる。2.o-アルキニルベンズアミドに対して、非常に強い塩基性を示す有機化合物として知られるホスファゼン塩基を触媒量用いて反応させると、速やかに分子内環化反応が進行し、5-exo環化体であるイソインドリノンが特異的に得られることを見出した。またこの際に反応溶液に水を添加するとZ体生成物が、脱水溶媒を用いた条件下ではE体生成物がそれぞれ選択的に得られることが判明した。金属触媒または量論量の塩基を用いる同様の環化反応は過去に報告例があるが、触媒量の塩基による反応例は非常に限られている。また、E/Zの制御が可能であるという反応はこれまでに報告例が無く、水の添加の有無により異性体を制御できるという点において本反応は非常に興味深いと言える。

ベンゾフラン環の構築方法としては、オルトアルキニルフェノールおよびオルトアルキニルフェニルエーテル誘導体の分子内環化反応が一般的に知られている。しかしながらこれらの反応はいずれも炭素-酸素結合の形成を伴いながら進行するものであり、炭素-炭素結合の形成を伴いながら進行する反応は未だに報告例が無い。ベンゾフラン合成の選択の幅を広げるためにも、異なる反応経路を経由する新規な反応の開発が求められていた。本年度の研究において申請者は、オルトアルキニルフェニルエーテル誘導体に対して、ホスファゼン塩基P4-tBuを触媒として用いると、炭素-炭素結合の形成を伴いながら高い収率でベンゾフラン骨格が構築されることを見出した。また本反応は多くの場合において温和な反応温度、短い反応時間で進行することも注目される。また同様にしてオルトアルキニルフェニルスルフィドおよびオルトアルキニルアニリンを反応基質として用いると、対応するベンゾチオフェンおよびインドールがそれぞれ高い収率で得られることも併せて見出した。これらの反応は、2,3-二置換複素芳香環化合物を合成する新規な反応として今後の発展が期待される。
論理的表現力育成のためのInvestigationに基づく探究活動の実践的研究

1.研究の目的論理的思考力や表現力を養うための活動の特徴や教師の支援といった観点からInvestigation(イギリスの探究活動)の特質を分析する。さらには、その特質を生かした探究活動を実践し、論理的思考力や表現力を高めるために効果的な教師の関与、支援について考察を加える。2.研究方法(1)論理的思考力や表現力の育成、およびそのための教師の関与・支援という視点からInvestigationの実践的特質について調査・分析し、高等学校生物IIの授業において探究活動を実践する。(2)生徒の論理的思考力や表現力を育てる探究活動を実践する上で、Investigationが持つ可能性や効果的な教師の支援について考察する。3.研究成果(1)Investigationでは、科学の方法を体験させ探究スキルを高めることが重視されている。レポートの文章表現を改良するための学習活動や、実験結果・考察をレポート等で論理的に表現するための指針の教示、他者と議論して生徒自らが考察を深めるための工夫などが取り入れられた探究活動等の実践が積極的に行われている。(2)レポート作成時の文章表現そのものについての学習活動、探究活動の成果に基づくポスターセッション等の活動を取り入れ、「他者に伝わるように表現すること」「思考したことを科学的に表現すること」等を目指した探究活動の実践を行った。結果として、情報を的確に伝えるための生徒の表現力の幅が広がり、レポート等においても説明的・論理的で科学的な表現への変容がみられた。教師が論理的表現のためのスキルを教示したり、科学の方法のプロセスに沿った思考や活動を行うよう支援する等の役割を果たすことが、生徒の論理的思考力や表現力を高める一助となったと考えられる。
グルココルチコイドは高強度運動による海馬での神経新生の増加を引き起こす要因か否か

本研究においては,1回の高強度運動がもたらす海馬での神経新生の増加は高強度運動により増加するグルココルチコイドが引き金となっているか否かについて検討した.そのため,マウスにグルココルチコイド受容体(GR)拮抗薬,ミフェプリストン,を腹腔内投与してから高強度のトレッドミル走を行わせ,運動後に海馬を採取し,海馬での神経新生,脳由来神経栄養因子(BDNF)のmRNA発現を経時的に調べた.その結果, 1回の高強度運動後に起こる海馬神経新生の増加には高強度運動により増加する血漿グルココルチコイドに由来する海馬での脳神経栄養因子の増加が大きな影響を及ぼしていることが示唆された.[目的]これまで申請者の先行研究結果より、高強度運動の12、24、48時間後には海馬の神経新生とBrain-derived neurotrophic factor (BDNF)発現が有意に増加することが明らかになっている( Lee, in press)。この結果を踏まえて、今年度は高強度運動後の海馬の神経新生に対してグルココルチコイドが関与しているか否かについて検討した。[実験条件]ICR雄マウスに1週間のトレッドミル慣らし走(トレッドミル速度10 m/分、1日10分間、5日間)を行わせた後、これらのマウスを(1)グルココルチコイド受容体(Glucocorticoid Receptor: GR)拮抗薬(Mifepristone)、(2)ビークル、(3) GR拮抗薬+運動、(4)ビークル+運動の4群に分けた。各群マウスにGR拮抗剤を腹腔内投与し、( 3 )と( 4 )群のマウスには投与30分後に高強度のトレッドミル走を負荷した。運動直後にBromodeoxyuridine (BrdU)を腹腔内投与して運動24時間後に麻酔下で心臓から生理食塩水を灌流して脱血した後に解剖して脳を採取した。(1)と(2)群のマウスも同じ時間帯で解剖して脳を採取した。採取した脳をパラホルムアルデヒドで固定後、抗BrdU抗体を用いた免疫組織染色法により海馬歯状回のBrdU陽性細胞を測定した。[結果]運動後24時間後の海馬のBrdU陽性細胞数は1回の高強度運動負荷により増加し、この増加は運動前のGR拮抗剤投与により消去される傾向がみられた。しかしこの結果より、1回の高強度運動により引き起こされる海馬での神経細胞の増殖には運動により増加するグルココルチコイドが関係している可能性が示唆された。[目的]昨年度の研究結果より,高強度運動の30分後にグルココルチコイド受容体の拮抗剤であるmifepristoneを腹腔内投与すると,本来,高強度運動の翌日に観察される海馬での神経新生の増加が消失した。この結果より,一回の高強度運動後に生ずる海馬での神経新生の増加には運動により増加するグルココルチコイドが関係することが明らかになった.神経新生の増加をもたらす要因としては海馬の脳由来神経栄養因子(Brain-derivedneurotrophic factor:BDNF)が知られている.そこで,本年度は高強度運動後の海馬での神経新生の増加にBDNFが関係しているか否かについて検討した.[実験条件]ICR雄マウスを(1)グルココルチコイド受容体(Glucocorticoid Receptor:GR)拮抗薬(Mifepristone),(2)vehicle,(3)GR拮抗薬+運動、(4)vehicle+運動の4群に分けた.(3)と(4)群のマウスにはvehicleまたはGR拮抗剤を腹腔内投与し,その後,疲労困憊に至るトレッドミル走を負荷した. (1)と(2)群のマウスもvehicleまたはGR拮抗剤を腹腔内投与した.全群マウスとも薬剤投与24時間後にマウスを断頭して海馬を採取し,海馬から市販のRNA抽出キットを用いてRNAを抽出し,抽出したRNA用いてリアルタイムPCR法にてBDNF mRNAの定量を行った.[結果]運動後24時間後の海馬のBDNF mRNAは1回の高強度運動負荷により増加し,この増加は運動前のGR拮抗剤投与により消去される傾向がみられたが,薬剤投与による有意な差は認めらなかった.この結果より,1回の高強度運動により引き起こされる海馬でのBDNF mRNAの増加にグルココルチコイドが関係している可能性は認められなかった.平成26年度は高強度運動後の海馬での神経新生の増加にBDNFが関係しているか否かについて検討した.その結果,運動後24時間後の海馬のBDNF mRNAは1回の高強度運動負荷により増加し,この増加は運動前のGR拮抗剤投与により消去される傾向がみられたが,薬剤投与による有意な差は認めらなかった.この結果より,1回の高強度運動により引き起こされる海馬でのBDNF mRNAの増加にグルココルチコイドが関係している可能性は認められなかった.これらの結果を踏まえて今年度は,運動の直後,6,12時間でBDNF mRNAを測定することを試みた.[実験条件]ICR雄マウスを(1)グルココルチコイド受容体(Glucocorticoid Receptor:GR)拮抗薬(Mifepristone),(2)vehicle,(3)GR

拮抗薬+運動、(4)vehicle+運動の4群に分けた.(3)と(4)群のマウスにはvehicleまたはGR拮抗剤を腹腔内投与し,その後,疲労困憊に至るトレッドミル走を負荷した. (1)と(2)群のマウスもvehicleまたはGR拮抗剤を腹腔内投与した.全群マウスとも薬剤投与または運動の直後,6および12時間後にマウスを断頭して海馬を採取し,海馬から市販のRNA抽出キットを用いてRNAを抽出し,抽出したRNA用いてリアルタイムPCR法にてBDNF mRNAの定量を行った.[結果]運動後6および12時間後の海馬のBDNF mRNAは1回の高強度運動負荷により増加し,この増加は運動前のGR拮抗剤投与により消去される傾向がみられた.この結果より,1回の高強度運動により引き起こされる海馬でのBDNF mRNAの増加にグルココルチコイドが関係している可能性が示唆された.本研究においては,1回の高強度運動がもたらす海馬での神経新生の増加は高強度運動により増加するグルココルチコイドが引き金となっているか否かについて検討した.そのため,マウスにグルココルチコイド受容体(GR)拮抗薬,ミフェプリストン,を腹腔内投与してから高強度のトレッドミル走を行わせ,運動後に海馬を採取し,海馬での神経新生,脳由来神経栄養因子(BDNF)のmRNA発現を経時的に調べた.その結果, 1回の高強度運動後に起こる海馬神経新生の増加には高強度運動により増加する血漿グルココルチコイドに由来する海馬での脳神経栄養因子の増加が大きな影響を及ぼしていることが示唆された.今年度,一回の高強度運動による海馬での神経新生の増加に伴い海馬でのBDNF mRNAが増加して,その増加がグルココルチコイド受容体を阻害することにより抑制される結果を期待した.しかし,結果は予想とは異なるものであった.運動生理学今年度,一回の高強度運動による海馬での神経新生の増加に伴い海馬でのBDNF mRNAが増加して,その増加がグルココルチコイド受容体を阻害することにより抑制される結果を期待した.しかし,結果は予想とは異なるものであった.この原因の一つにBDNF mRNAを測定した運動後の時間が問題であった可能性が考えられる.そこで,今年度は運動後にBDNF mRNAを測定する時間帯を運動直後運動後24時間の間での幾つかの時間でBDNF mRNAを測定することを試みる.そして, BDNF mRNAの期待されうる変化の認められた時間帯でのBDNF発現のエピジェネティクな調節機構について検討する.交付申請書の計画では薬物の投与は脳内投与で行う予定であったが、脳内投与をするための予備実験で脳内投与を行う実験手法が不完全な状態であったため、投与方法を腹腔内投与に切り替えて行っている。現状では腹腔内投与でも予想される結果が得られているが、薬物の海馬への直接的な効果を得るには脳内投与が望ましいので、今後、脳内投与により実験が行えるように、更に検討する予定である。本件研究に用いる予定の分析機材であるPCR装置が壊れてしまっため,その購入に未使用予算を充当するために平成26年度の予算の使用を控えた.今年度の結果を踏まえて平成26年度は神経新生の増加をもたらす因子であるBDNFについて、BDNF mRNA発現およびBDNF mRNA発現の増加をもたらすBDNFプロモーターのエピジェネテックな変化に対しトレッドミ慣らし走を行わせたマウスを( 1 )GR拮抗薬、( 2 )ビークル、( 3 )GR拮抗薬+運動、( 4 )ビークル+運動の4群に分ける。
ゲ-ミングによる災害情報伝達訓練プログラムの開発

発災時における被害情報の正確かつ迅速な収集と伝達は、適格な災害対応の基礎となる。しかし、過去の災害の災害事例の分析によると、発災直後から20分30分間は、行政の態整が充分整わず情報の空白や、逆に、軽重とり混った情報の洪水状態が発生し適格な災害対応のネックとなっている。本研究はこうした実情分析をふまえて、災害現場にいる市民自身を情報発信者として位置づけ、その能力向上を計るための訓練プログラムの開発を目的として、情報収集伝達システムの現状、既存訓練プログラムの実態と問題点把握、新しい訓練プログラムのニ-ズの整理、プログラムの基本的枠組みの設計などを行ったものである。まず既存の災害情報収集伝達システムの現状分析では.都道府県防災行政無線、同報無線の整備状況を.静岡県.東京都、墨田区等で調査すると共に、具体的事例として、昭和61年の台風10号による小貝川水害を事例として情報の収集.伝達実態、及びその時の住民の行動などを調査した。この結果、過去の水害経験の有無によって住民の行動は全く異り水害経験者は常時水位を観測し、行政からの情報と照らし合わせて適格な行動をとるなど、充分な情報判断力をもち、情報発信者としての適正をもつ事が明らなとなった。既存訓練プログラムの評価では、「みる.きく」型の訓練と「する」型の訓練があり、後者の方が明らかに効果が高いが、マニュアル化された訓練では臨機応変の応用力に欠ける事が問題となっている事が示された。新しい訓練プログラムのニ-ズ分析では発災後の避難に焦点を絞り、一般住宅地における避難と繁華街などにおける浮動人口避難に分けた調査を行った。前者では、情報が全く与えられなかった時の避難者の経路選択が、道路巾員、目的地への方向性に依存する事が示され、後者では、鉄道運行情報が群集行動を決める事が明らかとなった。そこで.これを中心とした訓練プログラムを設計した。