hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネ篩管内での情報段たつ機構の解明-篩管内C_a依存を中心としてプロティキナーゼのクローニング

また,得られたPCR断片を用いイネ葉より作成したcDNAライブラリーをスクリーニングしたところ少なくとも2種類のほぼ全長とおもわれるcDNAを単離することに成功した。現在サブグローニングをおこない塩基配列の決定を行っているところである。今後,得られたcDNAをもちいて形質転換植物を作成し,遺伝子の機能解明を行っていく。植物は外界からの刺激に反応し、その情報を他の部位に伝えるが、このような各器官間の情報の長距離輸送は主として篩管を通じて行われると考えられている。篩管は情報の長距離輸送の場として重要であるが、その場合形態学的に篩部要素.伴細胞複合体は他の細胞とは原形質連絡がないことを考慮する必要がある。このことのため、植物においても、感知された情報が篩管内に到達するためには、細胞膜を介した情報のやりとりが起こっており,細胞膜を介した情報の伝達には、Caイオンやプロテインキナーゼが関与していることが考えられた。本研究の目的は,篩管内に存在するCa依存性プロテインキナーゼの遺伝子を単離し、その発現調節機構を明らかにすること、および得られた遺伝子(cDNA)を篩部特異的プロモーターにつないだキメラ遺伝子を用い形質転換植物を作成し、植物の光応答性の変化を調べることである。CDPK遺伝子の単離はPCRを用いる方法で行う。既にイネで発現するCa依存性プロテインキナーゼ遺伝子がクローニングされており,得られた遺伝子配列より相同性の高い領域が見いだされている。この部分をもとにプライマーを合成し、PCR反応により遺伝子断片の単離を行った。得られたcDNAを篩部特異的プロモーターの下流に挿入したイネ形質転換用ベクターを作成し、アロクバクテリウムを通じてイネにに導入する系を確立した。篩管ないには少なくとも3種類のCDPKが存在すると考えているが、新たなCDPKを単離するために、RACE法によるイネの新たなCDPK遺伝子の単離を、イネ維管束より調整したmRNAを鋳型にして、行った。現在、別のものとおもわれるCDPK遺伝子の3′末端が得られおり、5′末端のクローニングを急いでいる。篩管は情報の長距離輸送の場として重要であるが、その場合形態学的に篩部要素、伴細胞複合体は他の細胞とは原形質連絡がないことを考慮する必要がある。このことのため、植物においても、感知された情報が篩管内に到達するためには、細胞膜を介した情報のやりとりが起こっており、細胞膜を介した情報の伝達には、Caイオンやプロテインキナーゼが関与していることが考えられた。本研究の目的は,篩管内に存在するCa依存性プロテインキナーゼの遺伝子を単離し、その発現調節機構を明らかにすること、および得られた遺伝子(cDNA)を篩部特異的プロモーターにつないだキメラ遺伝子用い形質転換植物を作成し、植物の光応答性の変化を調べることである。CDPK遺伝子の単離はRT-PRCを用いる方法で行う。既にイネで発現するCa依存性プロテインキナーゼ遺伝子がクローニングされており,得られた遺伝子配列により相同性の高い領域が見いだされている。
現代ロシア語名辞類の語形変化型とアクセント型に関する総合的研究

ロシアの露露辞典を分析対象として名詞と形容詞の全ての見出語を抽出し、データベース化を試みた。『ロシア語詳解大辞典』(13万語)には31,973語の名詞が見出語として収められ、男性名詞が15,267語、女性名詞が10,157語、中性名詞が4,455語、両性名詞が374語(男・女ー329語、男・中ー19語、女・中ー26語)、複数名詞が1,720語であること等が判明した。『ロシア語詳解辞典』(8万語)には15,972語の形容詞が収録され、硬変化型が15,300語で95.8%を占めた。軟変化型は385語で2.4%であること等が判った。得られた数多くの事実はロシア語教育に即反映させ活用できるものである。本研究の主な目的は、現代ロシア語の名詞及び形容詞などの語形変化型とアクセント型の全体像を明らかにし、語形変化型とアクセント型との相関性の有無を確認することにある。また研究成果をロシア語教材等に反映させることである。平成25年度はロシア語名詞の語形変化型を類型化する準備作業として、『ロシア語詳解辞典』(2003,S.I.オジェコフ,N.Yu.シュベドヴァ)に記載された約2万語の名詞の数量的分析結果(稲森2007)に基づき、その成果の一部を共同論文として発表した。整理した重要な点は次のとおりである。1男性名詞は名詞全体の50%、女性名詞が32%、中性名詞が13%、両性名詞1%、複数名詞が4%である。2男性名詞は6つのタイプ(1.子音字で終わる,2.-ьで終わる,3.-а/-яで終わる,4.-еで終わる[подмастерье1例のみ],5.形容詞男性形の形式を持つ,6.不変化名詞である)に分類できる。3女性名詞は4つのタイプ(1.-а/-яで終わる,2.-ьで終わる,3.形容詞女性形の形式を持つ,4.不変化名詞である)に分類できる。4中性名詞は4つのタイプ(1.-о/-еで終わる,2.-мяで終わる,3.形容詞中性形の形式を持つ,4.不変化名詞である)に分類できる。5男性・女性の両性名詞は2つのタイプ(1.-子音字で終わる[экскурсовод1例のみ],2.-а/-яで終わる)に,男性・中性の両性名詞は1つのタイプ(1.-оで終わる[страшило1例のみ])に分類できる。6-ьで終わる男性名詞及び女性名詞は名詞全体の7.6%である。7-ьで終わる男性名詞は男性名詞全体の14.7%である。8-ьで終わる女性名詞は女性名詞全体の12.9%である。9-ьで終わる女性名詞は-ьで終わる男性名詞よりも若干多い。10-аで終わる女性名詞は-яで終わる女性名詞よりも4倍多い。本研究の主な目的は、現代ロシア語の名詞及び形容詞などの語形変化型とアクセント型の全体像を明らかにし、語形変化形とアクセント型の相関性の有無を確認することである。平成26年度は、ロシア語名詞と形容詞の語形変化などを類型化するための作業として、『ロシア語詳解大辞典』(2003, S.A.クズネツォフ編,サンクトペテルブルグ)に記載されている全名詞の35388語に関するデータベースを構築した。その結果、『ロシア語詳解辞典』(2003, S.I.オジェゴフ,N.Yu.シュベドヴァ,モスクワ)に記載されている全名詞の19256語のデータ(稲森2007)との数量的な比較が可能となった。さらに、『ロシア語詳解辞典』(2013, 4 S.I.オジェゴフ,N.Yu.シュベドヴァ,モスクワ,第4版)に掲載されている全形容詞の15972語に関するデータベースを構築した。このデータベースに基づき、数量的に分析した結果、1全15972語の形容詞のうち硬変化型形容詞が95.8%(15300語)を占めること、2全15972語の形容詞のうち軟変化型形容詞が2.4%(385語)にすぎないこと、3全15972語の形容詞のうち不変化形容詞が0.03%(41語)にすぎないこと、4硬変化型形容詞の全15300語のうち3154語がновый型で73%を占めること、5軟変化型形容詞の全385語のうち266語がхороший型で69.1%を占めることなど、学術的に価値のある数多くの事実が判明した。データベース化したロシア語名詞の統計的な数値については、新たに開発したロシア語教育教材の中に反映させた。したがって、ロシア語教育の分野にも貢献する研究成果をあげることができた。最終年度の平成27年度は、『ロシア語詳解辞典』(2013,モスクワ)の形容詞データベース(全15972語)に基づく形容詞研究が大きく進展した。

具体的には、1形容詞長語尾形の硬変化型(15300語)と軟変化型(385語)のすべてにおいてアクセント移動がないこと、2短語尾形を形成する形容詞が22.3% (3564語)を占めること、3男性短語尾形を持つ形容詞(3544語)の54.6%(1935語)で出没母音が存在すること、4出没母音が出現する形容詞の94.6%(1831語)が-енという語尾を取ること、5短語尾男性形・女性形・中性形・複数形の全ての語形形成が可能な形容詞が3322語存在すること、6形容詞短語尾形にはI型(アクセントは常に語幹)・II型(男性形は語幹、それ以外は語尾に移動)・III型(女性形のみが語尾に移動、それ以外は語幹)・IV型(アクセント移動の揺れが存在し、7つに分類することが可能)という大きく4つのアクセント型が存在すること、7アクセント型の比率ではI型が90.2%(2996語)を占め、II型が0.9%(31語)、III型が2.7%(89語)、IV型は6.2%(206語)であること、8II型では13音節語幹の形容詞が9割(29語)以上を占めること、9III型では単音節語幹の形容詞が9割以上(82語)を占めること、10IV型では単音節語幹の形容詞が8割以上(175語)を占めることなど、学術的にも実用的にも意義のある事実が判明した。上記の成果の一部は、国際ロシア語ロシア文学会世界大会で発表した他、NHKラジオまいにちロシア語入門編(2015年8月号)「サバイバルロシア語」のテキストの中で活用した。ロシアの露露辞典を分析対象として名詞と形容詞の全ての見出語を抽出し、データベース化を試みた。『ロシア語詳解大辞典』(13万語)には31,973語の名詞が見出語として収められ、男性名詞が15,267語、女性名詞が10,157語、中性名詞が4,455語、両性名詞が374語(男・女ー329語、男・中ー19語、女・中ー26語)、複数名詞が1,720語であること等が判明した。『ロシア語詳解辞典』(8万語)には15,972語の形容詞が収録され、硬変化型が15,300語で95.8%を占めた。軟変化型は385語で2.4%であること等が判った。得られた数多くの事実はロシア語教育に即反映させ活用できるものである。ロシア語の名詞及び形容詞のデータベース構築作業が終了し、語形変化型とアクセント型の整理の見通しが立った。また成果の一部をロシア語の教材に反映させることができた。その意味で最新の研究成果をロシア語教育の現場で活用することが可能となった。言語学、言語教育学、言語政策論すでに構築したデータベースに基づき、語形変化型の分類とアクセント型の分類を行い、相関性の有無について検証する作業を行う。次年度は本研究課題の最終年度になるので、国内外の研究学会などで成果を積極的に発表していく予定である。現代ロシア語の名詞タイプの全体像をほぼ掴めてきているが、語形変化型の整理がまだ終わっていない。さらにアクセント型の整理も不完全である。まず名詞タイプの生産性のあるグループに絞った語形変化型とアクセント型を詳細に類型化したいと考えている。3月にロシア・タジク・スラヴ大学(タジキスタン共和国、ドシャンベ市)において開催された国際学術会議「文明のクロスロード12ー言葉・文化・社会の様相ー」に基調講演者として参加し、発表を行ったが、その出張経費が当初の予定よりも少なくなったため、次年度使用額が生じた。データベース構築作業に当たるアシスタントスタッフとともに作業効率をあげる方法を検討中であるが、ノルマ設計を精緻化することを推進方策の一つとして考えている。さらに、学会や研究会等での発表の機会を増やすことで、研究成果の整理を活発に進めていきたい。最終年度である平成27年度は、国内外の研究学会などで研究成果を積極的に発表する予定であり、当該の次年度使用額については研究発表などを目的とする国内出張費用にあてる計画である。次年度使用額のうち、約20万円については、3月の国際学術会議出席のための出張旅費として支出が確定している。残りの額については、国内学会等のための出張旅費として使用する予定であったが、主催者負担となったため、未使用となった。
水田の生物相保全機能の解析

化学肥料・農薬を施用する以前の農業,すなわち今日でいう有機農業を行っていた当時は,農業生態系に病害虫を含む様々な動植物が生息していた.作物はそれらと相互に関連しながら生態学的地位を高めるように人為的な管理がなされていたと考えられる.水稲栽培においても,化学肥料・農薬の施用は日常化し,水田生態系の多様性は失われ,不安定性が増大してきている.今後,生態系活用型農業を推進して行く上で,水田のもつ生物相保全機能を作物学的,生態学的見地から明らかにする必要がある.そこで,本研究では有機栽培を5ヵ年継続している水田において水田生態系を構成する動植物相・微生物相を調査し,その相互関係を解析した.試験を行った1994年は雑草,病虫害の発生は少なく,登熟歩合の高かった慣行区の収量は588g/m^2となり,有機・無農薬区は登熟歩合が低く,他の区と比較して収量はわずかに低下した.水稲個体群の動物相は,ほとんどの種類で有機・有農薬区の全個体数が少なかった.優占種はセジロウンカ,ヒメトビウンカ,ツマグロヨコバイ,ユスリカ・ブユ類,ハエ・アブ類,クモ類,ハチ類およびアブラムシ類であった.優占種の中ではセジロウンカおよびツマグロヨコバイの殺虫剤全般に対する感受性が高かった.ウンカ・ヨコバイ類に対する天敵類の抑制効果は認められなかった.田面水中および土壌中の動物相の優占種は,カイミジンコ,タマミジンコ,ケンミジンコ,ユスリカ幼虫およびイトミミズであった.優占種の農薬に対する感受性の有無は明確でなかったが,1994年のミジンコ3種の個体数は薬剤を散布した区で明らかに少なかった.また,優占種以外の微小動物の個体群は,殺虫剤を使用した有機・有農薬区,慣行区では有機・無農薬区の50%以下に抑制された.水田土壌中の微生物相は,糸状菌,細菌及び放線菌のすべてにおいて有機・無農薬区が高く推移する傾向にあった.化学肥料・農薬を施用する以前の農業,すなわち今日でいう有機農業を行っていた当時は,農業生態系に病害虫を含む様々な動植物が生息していた.作物はそれらと相互に関連しながら生態学的地位を高めるように人為的な管理がなされていたと考えられる.水稲栽培においても,化学肥料・農薬の施用は日常化し,水田生態系の多様性は失われ,不安定性が増大してきている.今後,生態系活用型農業を推進して行く上で,水田のもつ生物相保全機能を作物学的,生態学的見地から明らかにする必要がある.そこで,本研究では有機栽培を5ヵ年継続している水田において水田生態系を構成する動植物相・微生物相を調査し,その相互関係を解析した.試験を行った1994年は雑草,病虫害の発生は少なく,登熟歩合の高かった慣行区の収量は588g/m^2となり,有機・無農薬区は登熟歩合が低く,他の区と比較して収量はわずかに低下した.水稲個体群の動物相は,ほとんどの種類で有機・有農薬区の全個体数が少なかった.優占種はセジロウンカ,ヒメトビウンカ,ツマグロヨコバイ,ユスリカ・ブユ類,ハエ・アブ類,クモ類,ハチ類およびアブラムシ類であった.優占種の中ではセジロウンカおよびツマグロヨコバイの殺虫剤全般に対する感受性が高かった.ウンカ・ヨコバイ類に対する天敵類の抑制効果は認められなかった.田面水中および土壌中の動物相の優占種は,カイミジンコ,タマミジンコ,ケンミジンコ,ユスリカ幼虫およびイトミミズであった.優占種の農薬に対する感受性の有無は明確でなかったが,1994年のミジンコ3種の個体数は薬剤を散布した区で明らかに少なかった.また,優占種以外の微小動物の個体群は,殺虫剤を使用した有機・有農薬区,慣行区では有機・無農薬区の50%以下に抑制された.水田土壌中の微生物相は,糸状菌,細菌及び放線菌のすべてにおいて有機・無農薬区が高く推移する傾向にあった.
仮想対象と自然な相互作用を可能にする視覚的知覚情報の推定に関する研究

複合現実環境でユーザーが手などの自らの身体を用いて仮想対象と直接相互作用を行う際、実対象と相互作用を行う場合と同じように仮想対象とも自然な相互作用を可能にする技術を研究して、次の成果を上げた。(1)ユーザーの身体運動を時間で定式化することでシステム側がユーザーの仮想対象に対する視知覚情報を取得する技術を確立した。(2)上記の技術を用いることで仮想対象との円滑で自然な相互作用が実現できることを実証した。(3)運動の定式化によって未来時刻の運動予測を可能として、これを応用して危険回避などの緊急動作を支援できるシステムの可能性を示して、本技術の発展性、拡張性を示した。1.知覚情報および未来時刻における運動の推定とその高精度化、高速化得られた最適関数を用いて運動特性を記述した。具体的には、運動開始から運動の途中までのデータを用いて最小二乗法などにより関数のパラメータを求めて関数を決定した。そして、運動の途中において運動終了までの全期間の運動状態を求め、未来時刻における運動の予測を試みた。また、このパラメータには仮想対象について視覚的知覚情報が含まれることから、手が仮想対象に達する前に仮想対象の位置も推定できることを実験により検証した。また、手が仮想対象に達する十分前に仮想対象の位置が推定できるように、運動開始からデータ収集にかける時間と推定精度の関係を調べ、データ収集に最低必要な時間を明らかにした。2.複合現実感システムを用いたアプリケーションによる評価予備検討で使用したCRTモニタに加えて、投写型の面3次元ディスプレイ、テレイマージョンなどの環境への適用を想定した没入型3次元ディスプレイ(CAVE)およびシースルー型のヘッドマウントディスプレイにより生成した複合現実環境での仮想対象との相互作用も検討対象とし、これらの表示系で構成された複合現実感システムに適した評価システムを検討した。具体的な操作として、仮想対象を押したり把持したりして他の場所に移動する操作や仮想対象を打つ、叩く操作などユーザが自らの手で直接仮想対象に操作を行う場合と、ハサミ、ピンセットなど小型の現実の器具を用いて仮想対象を切断したり摘んだりする操作を取り上げて、これらの操作を実行する上で、システムが仮想対象に対するユーザの視覚的知覚位置に基づいて、仮想対象に操作のリアクションを実行させることにより作業効率が大幅に改善されること、特に精密作業では本技術が不可欠であることを実証した。1.身体運動計測システムの構築およひ計測法の確立予備検討では、液晶スイッチ眼鏡方式の3次元表示用CRTモニタに仮想対象を表示して、これに触れようとする手の運動を磁気センサで計測した。本研究では、様々な複合現実環境に対応するため、磁気センサを用いる方式の他にも方式の異なる二つの計測法を用意した。第一は、手に計測用デバイスを装着せず計測可能な方法として、光学式のモーションキャプチャーシステムを用いる方法であった。この方法では手の運動を高速度カメラで撮像して運動を計測した。第二の方法として、没入型3次元ディスプレイを用いる環境などで運動計測用に十分な照明光が利用できない場合に備えて、サーモグラフィーにより手の位置を検出することにより運動を計測する方法を検討した。以上の方法について本研究での要求条件を満たすことを確認し、本研究用に特化した計測システムとして構築した。2.運動の定式化予備検討では、手が仮想対象に触れに行く動作に絞り、その運動特性を調べて速度がベル型の時間関数で記述でき、ロジスティック関数やガウス関数で近似できることを示した。本研究期間においても引き続き運動特性を研究して、ローレンツ関数など他のベル型の関数による近似性についても評価するとともに、単一関数で十分な推定精度が得られない場合は、補正項などの追加による高精度化も含めて、運動を正確に定式化できる最適関数を検討した。さらに、仮想対象との相互作用を単に触れる操作だけでなく、把持して運ぶ、打つなどの操作や、器具を用いて仮想対象を挟んだり切断したりする精密さが要求される操作など、様々な操作に対して運動を正確に定式化できる最適関数を検討した。1.アプリケーションによる評価(a)複合現実感システム:前年度に引き続き、複合現実感システムを用いたアプリケーションによる評価を行った。CRTモニタや、投写型面3次元ディスプレイ、没入型3次元ディスプレイ、シースルー型ヘッドマウントディスプレイにより生成した複合現実環境での仮想対象との相互作用を検討対象とした。仮想対象を押したり把持したりして他の場所に移動する操作や、仮想対象を打つ、叩く操作などユーザが自らの手で直接仮想対象に操作を行う場合と、ハサミ、ピンセットなど小型の現実の器具を用いて仮想対象を切断したり摘んだりする操作を取り上げて、これらの操作を実行する上で、システムが仮想対象に対するユーザの視覚的知覚位置に基づいて、仮想対象に操作のリアクションを実行させることにより作業効率が大幅に改善されること、特に精密作業では本技術が不可欠であることを実証した。

前年度よりもさらに被験者数や取り上げた操作の種類を増やすことで、本技術の高信頼性を実証した。(b)適用領域の拡張:複合現実感以外のアプリケーションを検討した。視覚系が危険な状況を知覚したときの身体の運動の特徴を抽出して、危険回避操作などを身体動作から予知して、ユーザの身体能力以上の速さで操作した場合と等価な処理を実行するシステムを検討対象として、自動車の運転手が急ブレーキをかける動作を具体例として取り上げた。ドライビングシミュレーターと、身体運動計測部、及び関数パラメータ決定演算部とを組み合わせて、ドライバーの動作の意図が急ブレーキか否かを判定するシステムを構築して、本アプリケーションの有効性を評価した。2.技術・知識の体系化心理的な知覚量が身体の運動に影響を及ぼす場合について、心理的な知覚量が身体運動にフィードバックされる過程を考慮した心理・生理モデルの構築を行って、本技術の全体像を示して、体系化を行った。情報学予定していた被験者実験の一部や成果発表の一部が実施できなかったが、交付申請書に記載した「研究の目的」および「平成25年度研究実施計画」をおおむね達成できているので、おおむね順調に達成できていると評価した。予定していた被験者実験の一部や成果発表の一部が実施できなかったが、交付申請書に記載した「研究の目的」および「平成24年度の研究実施計画」をおおむね達成できているので、おおむね順調に進展していると評価した。交付申請書に記載した「研究の目的」および「平成26年度の研究実施計画」沿って研究を推進する。なお、平成25年度に実施できなかった被験者実験の一部や成果発表の一部も行う。交付申請書に記載した「研究の目的」および「平成25年度の研究実施計画」に沿って研究を推進する。なお、平成24年度に実施できなかった被験者実験の一部や成果発表の一部も行う。平成25年度に実施できなかった被験者実験の一部や成果発表の一部を次年度に行うために、そのための研究費も次年度に繰り越すこととした。次年度使用額は、上記理由に記載した未実施の被験者実験の一部や成果発表の一部のために使用する計画である。平成26年度の研究費については、交付申請書に記載した当初計画どおりに使用する。平成24年度に実施できなかった被験者実験の一部や成果発表の一部を次年度に行うために、そのための研究費も次年度に繰り越すこととした。次年度使用額は、これらのために使用する計画である。平成25年度の研究費については、交付申請書に記載した当初計画どおりに使用する。
戦後日本の地域産業の発展と変容

特定地域に集積する多様な在来産業・中小企業について、高度成長期とその後への変化を比較し、その変容過程を明らかにするために事例研究を積み重ねた。事例として取り上げたのは、陶磁器業、木材・木製品工業、綿工業、機械工業ならびに電球工業である。これらの事例研究から、第一に、大量生産システムから多品種少量生産への転換の正否が、1970年代以降の産地の盛衰に直結した、第二に、この転換の成功が必ずしも地域の雇用の増加には結びつかなかったことなどの事実が判明した特定地域に集積する多様な在来産業・中小企業について、高度成長期とその後への変化を比較し、その変容過程を明らかにするために事例研究を積み重ねた。これらの事例研究から、第一に、大量生産システムから多品種少量生産への転換の正否が、1970年代以降の産地の盛衰に直結した、第二に、この転換の成功が必ずしも地域の雇用の増加には結びつかなかったことなどの事実が判明した平成20年度においては予定どおり4回の研究会を開き、全員がそれぞれの中間作業報告をおこない、21年度の課題を明らかにした。各メンバーの具体的成果は下記のとおりである。藤井;1960年代70年代の地方機械工業に関する統計分析を試みるとともに、北海道の機械工業について現地調査を実施した。前者については21年度に論文として公表する予定。富永:高度成長期から石油ショック後にかけてのわが国製材業の動向を概観し、外材依存への高まりにより、主要木材輸入港周辺に木材団地が形成されていく状況を明らかにした。大森:高度成長期の東海地方の窯業の現地調査を行い、資料を収集・分析した。岐阜県笠原地域のモザイクタイル、愛知県瀬戸地方のノベルティの輸出動向について検討を進めた。辻今治タオルの歴史を整理するとともに、高度成長期から1970年代における、おもに愛媛県の繊維産業と今治タオル工業の動向について分析を行った。また、現地調査を行い、当時の業界新聞などの収集や関係者へのヒアリングを実施した。中島:1950年代から70年代初頭にかけてのクリスマス電球に関する各種報告書および統計資料を渉猟し、当該時期の産業の動向について検討した。今後、東京品川地区の業者の実態について調査を継続し、また次年度以降は輸出市場の動向についても調査を開始する予定。張:1950年代から80年代にかけて家具産業の工業全体における位置づけや産地構造の変化について統計的分析、主要産地としての福岡・大川と広島・府中の実地調査、21年度においてはその資料に対する分析をおこない、逐次に論文として公表する予定。<地方機械>1960年代70年代に機械工業の生産は地方にまで広がって雇用をかなり創出した。それは農家の兼業化を促す一因にもなった。しかし生産性の改善に伴い、雇用の創出力は低下し始めた。機械工業は地域開発の担い手として役割を喪失しつつあったといえる。<家具>高度成長期には、高級婚礼家具への強い消費志向を背景に、新興産地でありながら、備後府中が全国有数の産地に成長した。その形成と成長にとって重要な条件として、見本市の機能、高級品量産体制の確立と技術力の育成、自発的組織活動の3点が指摘できる。(木材)広島市出島埋立地に形成された出島木材団地は、1960年代に主要木材団地の一つとなった。同団地は、住宅需要の拡大等を背景に順調に成長したが、石油危機後は停滞し、1990年代に解体した。解体した一因は、業者同士の結びつきが強くなかったことにあった。(クリスマス電球)戦後拡大したアメリカ向け輸出品の多くは東京の零細業者によって生産され、輸出は貿易業者や雑貨販売業者が担った。アメリカでも大手メーカー糸列下にあるセットメーカーと独立系中小工場に二分されていた。輸出の多くが後者に販売された結果、技術革新につながる契機が生ぜず、やがて後発の台湾製品に駆逐された。(陶磁器)瀬戸地方のノベルティ生産を中心に、高度経済成長期から1970年代末までの各産地に関する調査報告書の収集と検討を進めた。高度経済成長期におけるノベルティは、アメリカ市場中心に輸出が増加したが、石油危機を境に競争力を失い、産地レベルでの対策が練られるようになった。(タオル)今治のタオル産業は、高度成長期に国内需要と輸出の増加によって成長を遂げた。その要因として、地理的条件に加え、独自技術による高級タオル生産、自発的新商品開発などがあげられる。さらにキリスト教思想の影響を受けたキーパーソンの存在も指摘できるが、この点については次年度において考察を深めたい。〈地方機械〉本年度には、安定成長移行期の機械工業における産業用ロボットとNC機械の導入状況について検討し、設備投資が地方の雇用に及ぼした影響を具体的に明らかにすることを試みた。その独自性は、第一に、可能な限り定量的な検討を加えたこと、第二に、県レベルでの調査結果を活用した点にある。(木材)高度成長期半ば頃の出島木材団地の形成過程を、一次資料に基づき明らかにした。この出島木材団地は、高度成には順に成したが、石油危機後は縮小に転じ、現在は解体した。その要因は、出島への進出契約が県との個別契約であったため、団地としての組織性がなかったこと、住宅建築の減少による木材需要そのものの縮小にある。(クリスマス電球)本年度は当該産業が1970年代初頭に急速に衰退していく過程を調査した。

円高の進行によって日本はアジアの後発工業国との価格競争に敗れ、また技術的にも高級化の余地がなかったことから、多くの企業が廃業や転業を余儀なくされた。調査内容は、2010年8月に神戸大学経済学部主催の六甲フォーラムにおいて報告し、在来産業の研究者から有益なコメントを得た。(陶磁器)本年度は、高度成長期から安定成長期における瀬戸地方の陶磁器製ノベルティ産業について検討し、同分野の発展に寄与したリーディング企業の特徴や機能を解明した。さらに、安定成長期におけるノベルティの国際競争力低下の要因についても、ブランド化の失敗などに着目しつつ検討を試みた。(タオル)今治タオルは、高度成長期を通じてメーカーを軸とした分業体制を確立していくが、本年度はこの分業体制の発展において重要な役割を果たした周辺組織(組合)、とくに染織試験所の資料を収集した。染織試験所は、企業の研究開発部門にあたり、新しいデザインの考案や機械の導入、技術者養成など各中小のタオルメーカーではカバーしきれない部分を産地で共有することで今治タオルの競争力を支えた。
食品因子による制御性T細胞及びB細胞誘導の分子基盤と免疫・炎症反応制御効果の解析

免疫応答を調節する食品因子に着目して、免疫応答抑制機能をもつ制御性T細胞および制御性B細胞の分化・活性化を誘導する食品因子を検索し、その作用機構や経口投与した際の抗炎症効果を解析した。植物に含まれる化学成分であるフラボノイドの一部にそのような活性化があることを見出し、これらが炎症性腸炎動物モデルにおいて抗炎症効果を示すことを明らかにした。このような免疫抑制機能を有する食品因子は、アレルギーなどの免疫疾患の予防や症状を軽減したり、慢性炎症を発症基盤とする生活習慣病の予防などに効果を示すことが期待される。制御性T細胞(Treg)分化を誘導・促進する植物由来食品因子を探索するため、BALB/cマウス脾臓由来CD4+T細胞を、抗CD3ε抗体と抗CD28抗体を用いてT細胞レセプター(TCR)に対する刺激を加えつつ、微量のTGF-βによる弱いTreg誘導条件下で27種類の植物由来食品因子を添加して培養した。その結果、エリオジクチオール、フォルモノネチン、ガランギン、あるいはケンフェロールの存在下で培養したT細胞において、Treg特異的転写因子であるFoxp3を発現する細胞の割合の上昇、Foxp3 mRNA発現量の増加、他のCD4+T細胞に対する抑制活性が認められたことから、これらの食品因子にTreg誘導活性があることが示された。4種のうちエリオジクチオールおよびフォルモノネチンはTGF-β非存在下でも同様のTreg誘導活性を示したのに対し、ガランギンおよびケンフェロールはTGF-β非存在下では誘導活性の減弱が観察された。このことより、Treg誘導活性において、エリオジクチオールおよびフォルモノネチンと、ガランギンおよびケンフェロールではTGF-βの関与が異なる可能性が考えられた。一方、制御性B細胞(Breg)分化・活性化を促進する食品因子を探索するため、C57BL6Jマウス脾臓からB細胞を調製し、リポ多糖(LPS)刺激によってBregへの分化を誘導する条件下で、15種類のフラボノイドをそれぞれ添加して48時間培養した。上清中のIL-10量をELISA法によって測定し、並行してIL-10高産生細胞の割合をフローサイトメトリーによって解析した。その結果、これまでに見出したケンフェロールおよびタマリキセチンに加え、イソラムネチンおよびミリセチンが強力なIL-10産生増強活性をもつことが明らかとなった。制御性T細胞、制御性B細胞を誘導する植物化学因子の検索を行い、それぞれ複数の活性因子を見出しており、計画は順調に進んでいるものと判断している。今後はこれらの活性因子の作用機構、生体内での抗炎症作用について研究を進めたい。制御性T細胞誘導活性をもつエリオジクチオールの存在下で活性化刺激を加えて培養したマウスCD4+T細胞について、タンパク質発現の網羅的解析を行った。2次元電気泳動像において対照群と発現量の異なるスポットから抽出したタンパク質の酵素分解断片について、質量分析計を用いた解析を行い同定を試みたところ、4つのスポットについて候補タンパク質が得られた。制御性B細胞誘導活性をもつケンフェロール、タマリキセチン、イソラムネチン、ミリセチンが、マウス脾臓由来樹状細胞、あるいはマウスマクロファージ細胞株J774.1細胞のインターロイキン10(IL-10)産生に与える影響を検討した。その結果、4種のうちタマリキセチンは樹状細胞およびマクロファージのIL-10産生に対しても増強効果を示すことが明らかとなり、B細胞、樹状細胞、マクロファージに共通する機構を介してIL-10産生を増強することが示唆された。C57BL/6マウスに2週間ケンフェロールを胃内強制投与したのち、脾臓および腸間膜リンパ節から細胞を調製し、IL-10産生細胞の割合をフローサイトメトリーにより解析した。その結果、ケンフェロールの経口投与は腸間膜リンパ節のB細胞およびT細胞におけるIL-10高産生細胞の割合を増加させることが明らかとなった。デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘導性大腸炎モデルを用い、上記の食品因子を単独あるいは組み合わせて投与した際の効果を検討した。ケンフェロール、タマリキセチン、あるいはその両者を同時に2週間C57BL/6マウスに胃内強制投与し、投与期間の最後の8日間にDSSを含む飲料水を自由摂取させ、その間の体重変化、糞便の状態を観察したところ、両者を同時に投与した場合に顕著な症状抑制効果が観察された。制御性T細胞誘導活性をもつ植物化学因子の作用機構に関して、関与が示唆されるタンパク質の候補が得られており、また免疫関連細胞の免疫応答抑制活性を誘導するような因子も複数得られ、その生体内での効果も明らかにしており、計画は概ね順調に進んでいるものと判断している。ハーブ類に含まれるフラボノイドであるエリオジクチオールの存在下、活性化刺激を加えて培養したマウスCD4+T細胞は、免疫抑制作用をもつ制御性T細胞(Foxp3+ T細胞)の割合が増加し、制御性T細胞の分化を促進するサイトカインであるTGF-βの産生量およびmRNA発現量の増加が観察された。同様の培養を抗TGF-β中和抗体の存在下で行ったところ、Foxp3+ T細胞の割合が低下したことから、エリオジクチオールの制御性T細胞分化誘導効果にはTGF-βが関与していることが示された。エリオジクチオールによる制御性T細胞分化誘導作用として、CD4+ T細胞からのTGF-β産生を促進し、産生されたTGF-βがFoxp

3発現を上昇させる、という可能性が示唆された。一方で、抗TGF-β中和抗体添加時にエリオジクチオールのFoxp3発現誘導能が完全には抑制されなかったことから、TGF-βの関与しないエリオジクチオール特異的な制御性T細胞分化誘導機構が存在することも示唆された。フラボノイドの抗炎症効果を、T細胞、B細胞、マクロファージ、樹状細胞等の様々な免疫細胞が混在しているマウス脾臓細胞をリポ多糖(LPS)刺激によって活性化する系と、卵白アルブミン(OVA)特異的T細胞受容体遺伝子導入DO11.10マウス由来の脾臓細胞をLPSとOVAペプチドの刺激によって活性化する系を評価系として用いて検討した。その結果、ケンフェロール、タマリキセチンの添加によりインターロイキン10(IL-10)産生増強効果、IL-10産生細胞の割合の増加、IL-10 mRNA発現量の増加が認められた。免疫応答を調節する食品因子に着目して、免疫応答抑制機能をもつ制御性T細胞および制御性B細胞の分化・活性化を誘導する食品因子を検索し、その作用機構や経口投与した際の抗炎症効果を解析した。植物に含まれる化学成分であるフラボノイドの一部にそのような活性化があることを見出し、これらが炎症性腸炎動物モデルにおいて抗炎症効果を示すことを明らかにした。このような免疫抑制機能を有する食品因子は、アレルギーなどの免疫疾患の予防や症状を軽減したり、慢性炎症を発症基盤とする生活習慣病の予防などに効果を示すことが期待される。今後は制御性T細胞(Treg)誘導活性を見出しているナリンゲニンおよびエリオジクチオールについて、その活性発現機構を検討する。すなわち、これらの食品因子とともに培養したT細胞のタンパク質発現の網羅的解析を行い、活性に関与する分子を解析する。抽出したタンパク質を2次元電気泳動に供し、当該食品因子存在下で特異的に誘導されるタンパク質を、酵素分解断片の質量分析により特定する。また、制御性B細胞(Breg)誘導活性を見出したケンフェロール、タマリキセチン、イソラムネチン、ミリセチンについては、他の免疫関連細胞のインターロイキン10(IL-10)産生に与える影響について検討する。すなわち、脾臓から調製した樹状細胞、マウスマクロファージ細胞株J774.1細胞をToll用受容体(TLR)リガンドで刺激した際に誘導されるIL-10産生に対して、培養系に添加した当該食品因子の効果を検討する。また、ナイーブCD4+T細胞を抗CD3抗体、抗CD28抗体で刺激して機能分化を誘導する実験系においてこれらの因子を添加した際の効果も検討する。さらに、これらの食品因子をマウスに経口投与した際の抗炎症効果等についての解析を進める予定である。エリオジクチオール存在下で活性化刺激を加えることにより制御性T細胞を誘導した場合に誘導されるタンパク質として4つの候補を得たが、その役割については未解明である。これらのタンパク質の関与について、遺伝子発現、シグナル伝達経路等の解析から検討する。また、芳香族炭化水素受容体(AhR)依存的に制御性T細胞分化を誘導するナリンゲニンと、AhR非依存的に誘導するエリオジクチオールのT細胞分化誘導の比較解析から、その作用機構を検討する。これまでの研究で制御性T細胞や制御性B細胞を誘導する活性やIL-
ポスト・ソビエト期の社会的ネットワーク再構築とイスラーム実践-カザフを事例に

旧ソ連領中央アジアのカザフスタンを対象に、ポスト・ソビエト時代の社会変容の特質に関する文化人類学的研究を行った。特に「イスラーム復興」下でのカザフ人の祖先をめぐる宗教実践と、民営化が進む中での「祖先の土地」の認識のあり方に着目し、以下の研究成果を挙げた。論文「ポスト・ソビエト時代の死者供養」では、イスラームの犠牲祭の活性化をとりあげ、カザフ人にとって犠牲祭が本来の目的から離れて、死者供養のために行われていることを指摘した。また、祖先の霊魂というアニミズム的概念がイスラームの枠組みによって語られ、死者供養によってカザフ人の社会生活に重要な役割を果たす父系の系譜が伝統とはやや異なる形で再認識されていることを明らかにした。論文「ポスト・ソビエト時代における大規模な供養アスの展開」(国立民族学博物館調査報告、2008年7月刊行予定)では、ソ連成立以前にカザフ人有力者の1年忌として行われていた大規模な供養が、1990年代後半に村人の生誕100年祭や集団化以前の古い墓地への墓碑建設に伴って復興したことに焦点をあてた。ポスト・ソビエト時代におけるアスの復興は、村人たちにとって互いの系譜関係を再認識し、カザフ人として地域史・民族史を再考する行為となっている。この研究結果については国際文化人類学・民族学会でも2008年7月に発表予定であり、アブストラクトが受理されている。さらに、論文「民営化後の土地借用と『祖先の土地』」と文化入類学会における学会発表では、祖先をめぐる宗教実践が「祖先の土地」の認識とも結びついていることを指摘し、ポスト・ソビエト時代における民営化プロセスの中で「祖先の土地」が村人たちにとってもつ意味を論じた。旧ソ連領中央アジアのカザフスタンを対象として、ポスト・ソビエト期の社会変容の特質に関する文化人類学的研究を行った。特に、社会的ネットワーク再構築とイスラーム実践に着目し、文献調査とカザフスタン北部農村における50日間のフィールド調査を行った。その成果として、学会で3回発表し、論文1本を執筆した(査読後修正中)。論文「祖先へのクルアーン朗唱の意味-ポスト・ソビエト期カザフスタン北部農村を事例として-」では、(1)カザフスタン独立前後から、村人によるアイデンティティの探求として父系の系譜を辿る行為が盛んにみられること、(2)祖先へのクルアーン朗唱が村落部のカザフ人にとってイスラーム実践の要であり、殊に近年は活性化していることを明らかにした。2007年2月に国立民族学博物館共同研究会で行った口頭発表「カザフスタン北部農村におけるアス(as)の歴史的展開」では、大規模な死者供養「アス」の復興に焦点をあて、19世紀に有力者の1年忌として行われたアスが、ソ連時代には反宗教政策の影響から衰退したが、ポスト・ソビエト期に地元出身者の記念祭として復興したことを指摘した。2006年7月に日本アルタイ学会で口頭発表した「ポスト・ソビエト期における牧畜の民営化と世帯戦略」では、社会主義に基づき村の生活を支えていたソフホーズが解散した後、村人たちが民営化にいかなる世帯戦略を用いて対処したかを、放牧と干草づくりにみられるネットワークから明らかにした。2007年3月、日本中央アジア学会における口頭発表「民営化後の土地借用と『祖先の土地』」では、(1)土地関係の歴史的変遷(カザフ遊牧民の土地関係、農業集団化と定住村落の形成、ソフホーズ時代の牧畜と牧夫の移動)、(2)民営化後の国家からの土地借用にみられるソフホーズ時代からの連続性と非連続性、(3)「祖先の土地」の伝承と土地借用の関連性について明らかにした。
抗ウイルス自然免疫応答に関与するavSGの機能解析

本研究は、ウイルス感染センサーであるRIG-I-like receptor (RLR)が細胞質内でウイルスRNAを検知する場に焦点をあて、ウイルス感染により形成されるavSGを介した抗ウイルス免疫応答を明らかにすることを目的とし解析を行った。その結果、NDV感染において感染初期に形成されるviral replication complex (vRC)と呼ばれる複製複合体と、感染後期に形成されるavSGの両方がRIG-Iを介したIFN産生に重要であることを明らかにした。またavSGに局在する分子の中から抗ウイルス免疫応答に関与する分子を複数同定し、今後その詳細な機能解析を行っていく予定である。本研究は、細胞質内ウイルスRNAセンサーであるRIG-I-like receptor (RLR)がウイルスRNAを検知する『場』に着目し、ウイルス感染細胞内に生じるantiviral stress granule (avSG)の形成メカニズムとその生理的機能の解明を目的としている。これまでにインフルエンザウイルス(IAV)を用いた解析から、avSGがRLRによるウイルスRNA検知と抗ウイルスシグナルの活性化に重要であることを明らかにしている。本年度は、avSG内でRLRと会合する新規分子の同定を目指し、avSGの生化学的な解析を行った。その結果、RIG-Iと特異的に結合する新規RNA結合タンパク質を複数同定することができた。同定した幾つかの新規分子に対し機能解析を行った結果、抗ウイルス応答への関与を示唆する結果が得られた。さらに平行して、既知のSG関連タンパク質に標的を絞ったsiRNAライブラリーを用いた遺伝子発現抑制実験により抗ウイルス応答に関与する新規分子を同定することができ、現在その詳細な機能の解析を行っている。また、avSGの形成様式はウイルス種によって異なっており、個々のウイルスにおけるavSGの生理的機能は詳しく分かっていない。そこでニューカッスル病ウイルス(NDV)を用いてRLRの局在及びavSG形成について解析を行った。その結果、NDV感染細胞において、avSGとは別にウイルスRNA及びヌクレオキャプシドタンパク質などからなる顆粒(viral replication complex : vRC)が形成され、RIG-IがvRC内に集積することが明らかになった。さらにvRCはavSGよりも先に形成され、感染初期のRIG-Iを介したIFN産生に重要であることが明らかとなった。NDVを用いた解析から、NDV感染細胞内でavSGとは異なる顆粒(vRC)が形成され、vRCがRLRを介した初期のIFN産生に関与していることを明らかにした。また、avSGの生化学的解析やsiRNAライブリーによるスクリーニングから抗ウイルス自然免疫応答への関与が示唆される新規分子も明らかになりつつある。一方で、ウイルス感染細胞から効率よくavSGを単離できておらず、当初の目的であるavSG構成成分の網羅的な解析には若干時間がかかってしまっている。ウイルス感染センサーの1つであるRIG-I-like receptor (RLR)は、細胞質内のウイルスRNAを感知しI型及びIII型Interferon (IFN)を中心とした抗ウイルス自然免疫応答を発動するための必須な分子群である。申請者はこれまでに、RLRがウイルス感染に応答して一過的に細胞質内に顆粒状に集積し、ウイルスRNAを検知していることを報告し、この顆粒をantiviral stress granule(avSG)と命名した。そこで本研究課題は、avSGの形成メカニズムの解明と抗ウイルス自然免疫応答に関与する新規分子の同定を目的としている。本年度は昨年度から引き続き、生化学的な解析から得られたavSG内でRLRと会合する新規候補分子の探索及びその機能解析を行った。また同時に、I型IFN産生誘導に関わる候補分子を発現スクリーニング法により同定した。培養細胞を用いてこれら候補分子の過剰発現及びsiRNAによる発現抑制を行った結果、抗ウイルス応答への関与を示唆する分子を複数得ることができた。さらにCRISPR/Cas9システムを用いた遺伝子破壊細胞株を樹立し詳細な解析を行ったところ、そのうちの1つの分子はavSGに局在し、RLRを介したIFNシグナルを正に制御する分子であることが明らかになった。さらにRLR及び下流のシグナル伝達分子との相互作用を解析した結果、本分子はRLRのアダプター分子であるIPS-1よりも上流で機能し、さらにRLRファミリー分子の1つであるLGP2とウイルス感染非依存的に結合していることが明らかになった。今後は、この分子のウイルスRNAへの結合やRLRシグナルへの詳細な分子機構の解明を行う予定である。またノックアウトマウスを作製し、生体内における機能の解明を目指したい。これまでに同定したRLRと会合する新規分子の機能解析を引き続き進めていく。具体的には、標的分子の過剰発現や発現抑制実験により抗ウイルス自然免疫応答への影響を解析する。関与が示唆された分子に対しては、様々な変異体を作製することにより機能ドメインを同定する。また、ノックアウト(KO)

マウスがすでに作製されている場合は分与・購入することにより入手し、作製されていない場合はCRISPR/Cas9システムを用いてKO細胞の樹立し、標的分子の詳細な機能解析を行っていく。さらに蛍光タンパク質と標的分子の融合タンパク質を作製し、ライブイメージングによりウイルス感染細胞内における分子の挙動を経時的に観察していく。医歯薬学
高速充放電が可能な電極材料の超音波化学法による作成

前年度での合成法の検討の結果をもとにさらに合成法を改良した。硝酸ニッケル六水和物、過酸化水素水及びアンモニア水を超純水に所定量溶解してpH6とし、周波数100kHz、出力600Wの超音波を3時間照射することで試料を合成した。生成物を吸引濾過・洗浄し、120°Cで72時間以上乾燥した。X線回折測定(XRD)及び赤外吸収測定(IR)を行い同定を試みた結果、試料は結晶性の低いNi(OH)_X(NO_3)_<2-X>であることを明らかにした。さらにマッフル炉で3時間、250°Cで熱処理すると、電気化学的に活性なNiO試料が得られた。XRDからScherrer式により結晶子の大きさは約3.5nmと見積もられた。SEMより二次粒子径は小さいものでは200nm程度だが、多くは数pmに凝集していることがわかった。電池用電極として評価するために、活物質:導電助剤(アセチレンブラック):結着剤(PTFE)を75:20:5(wt%)の割合で混合し、集電体の銅メッシュに圧着して作用極とし、対極及び参照極にはリチウム金属を用いた。電解液として1M LiC10_4 (in EC:DME=50:50 vol%)を用いて三極式セルを作成し、様々な電位走査速度及び走査範囲でサイクリックボルタンメトリー(CV)を行った。走査速度0.1mVs^<-1>走査範囲3.40.7V(vs Li^+/Li)で測定したCV曲線において、1サイクル目では0.95Vの還元電流ピークが見られ、2サイクル目以降は1.15Vの還元電流ピーク、1.42V及び2.22Vの酸化電流ピークが見られた。これらのピークはNiの還元及び酸化に起因すると考えられ、また1サイクル目0.95Vの還元反応による生成物が可逆に反応することを示唆した。本研究での超音波合成により、電極材料として従来は不適だと考えられてきたNiOが、可逆に充放電が可能であることが示された。今後は、本萌芽研究を発展させ、さらなる微細粒子の合成、また導電助剤との複合化を行い、高速充放電に適したNiOの合成を目指していく。種々の条件を検討した結果、超音波を用いて水酸化ニッケルを一旦合成した後、熱処理することで微粒子の酸化ニッケルを得ることができた。電気化学的に活性であることも確認した。また酸化鉄についても合成可能であることがわかり、電気化学的に活性であることを確認した。なお、ホーン型の高出力超音波発生器では合成が可能であったが、低出力のバス型超音波装置では酸化物合成はできないこともわかった。以下に具体的手法を記す。酢酸ニッケル・四水和物0.100molを超純水200mlに溶かし、pH8.5に調整し、専用のガラス管でホーン型超音波装置で20kHz、3時間超音波を照射した。pH調整には酢酸を用いた。0.1μmのメンブレンフィルターで吸引濾過後、120°Cで一晩乾燥した。沈殿物を遠心管に入れ、6000rpmで5分間遠心分離をした後超純水で2回、エタノールで1回洗浄し再度遠心分離をした。120°Cで一晩乾燥し、メノウ乳鉢で充分に粉砕した後、250°C3時間熱処理することで酸化ニッケルが合成できた。サイクリックボルタンメトリ及び充放電測定によると、一サイクル目ではサイクリックボルタモグラムにはピークが、充放電プロファイルにはプラトーが1.2V、0.7V(vs.Li+/Li)に見られたが、対応する酸化電流ピーク及びプラトーは見られなかった。しかし二サイクル目以降では可逆に反応することがわかった。一サイクル目での放電容量は1760mAh/gであり、二サイクル目以降では約800mAh/gの容量が得られた。硝酸鉄(III)九水和物を用いて同様な手法で酸化鉄微粒子を合成した。pHは7.5、熱処理温度は150°Cとした。充放電容量は約375mAh/gであり、サイクル劣化も小さかった。

電解液として1M LiC10_4 (in EC:DME=50:50 vol%)を用いて三極式セルを作成し、様々な電位走査速度及び走査範囲でサイクリックボルタンメトリー(CV)を行った。走査速度0.1mVs^<-1>走査範囲3.40.7V(vs Li^+/Li)で測定したCV曲線において、1サイクル目では0.95Vの還元電流ピークが見られ、2サイクル目以降は1.15Vの還元電流ピーク、1.42V及び2.22Vの酸化電流ピークが見られた。これらのピークはNiの還元及び酸化に起因すると考えられ、また1サイクル目0.95Vの還元反応による生成物が可逆に反応することを示唆した。本研究での超音波合成により、電極材料として従来は不適だと考えられてきたNiOが、可逆に充放電が可能であることが示された。今後は、本萌芽研究を発展させ、さらなる微細粒子の合成、また導電助剤との複合化を行い、高速充放電に適したNiOの合成を目指していく。
耐塩性ダイズの開発を目指した新規有用遺伝子の耐塩性機構活性化プロセスの解明

ダイズの塩ストレス応答遺伝子GmTDF-5は、アルマジロリピートを持つ機能未知なタンパク質をコードしている。本研究では、GmTDF-5によるダイズの塩ストレス応答・耐性機構の活性化プロセスを明らかにするため、同遺伝子及びホモログに関する分子生物学的特徴付けを行った。その結果、(i)ミヤコグサホモログはGmTDF-5とほぼ同じ構造・ストレス応答性を示すこと、(ii) GmTDF-5の過剰発現は塩・乾燥誘導遺伝子の転写を促進すること、(iii) GmTDF-5タンパク質はユビキチン-プロテアソームによって制御されていることを明らかにした。ダイズの塩ストレス応答遺伝子GmTDF-5は、タンパク質間相互作用に関わるアルマジロリピートを持つ機能未知なタンパク質をコードしている。同遺伝子の過剰発現によって、シロイヌナズナの耐塩性が上昇したことから、耐塩性機構への関与が示唆されている。本研究では、GmTDF-5による植物の塩ストレス応答・耐性機構の活性化プロセスを明らかにし、同遺伝子を利用した耐塩性ダイズの育種へと展開できる研究基盤の構築を目指している。平成24年度はGmTDF-5の生化学的諸性質の解明に取り組んだ。塩ストレスに対するGmTDF-5タンパク質の組織特異的発現性を明らかにするため、同遺伝子の転写誘導が確認されたダイズ組織を用いてウエスタン解析を行った。その結果、GmTDF-5の発現はいずれの組織からも検出されなかった。同様の結果がGmTDF-5を過剰発現するシロイヌナズナ植物体や培養細胞T87株を用いた解析でも見られ、いずれも転写は確認されるが、タンパク質は検出されなかった。そこで、GmTDF-5は翻訳後、ユビキチン-プロテアソームによって速やかに分解されると仮定し、26Sプロテアソーム阻害剤(MG132)の添加によるGmTDF-5の分解への影響を調査した。ダイズのタンパク質抽出液に組換えGmTDF-5タンパク質を添加したin vitro試験の結果、GmTDF-5の分解はMG132によって抑制されることが明らかとなった。以上の結果は、GmTDF-5が塩ストレス応答・耐性機構のプロセスでユビキチン-プロテアソームによる制御を受けることを示した。一方、シロイヌナズナ培養細胞を用いた耐塩性試験から、GmTDF-5を過剰発現する系統は野生株と比べて耐塩性が減少しており、GmTDF-5の機能発現には組織や発達段階に特異的なタンパク質と相互作用する必要があると推察された。本研究課題では、GmTDF-5による植物の塩ストレス応答・耐性機構の活性化プロセスを明らかにし、同遺伝子を利用した耐塩性ダイズの育種へと展開できる研究基盤の構築を目的とした。本研究の結果、(1)遺伝子構造、塩や乾燥ストレスに対する応答性、核局在性といったGmTDF-5の特徴は、異なる植物由来のホモログ遺伝子でも見られるが、組織発現性については違いが見られること、(2) GmTDF-5の過剰発現が宿主シロイヌナズナにもたらす効果は、植物体を用いた場合、耐塩性が著しく上昇するのに対して、培養細胞を用いた場合には低下すること、さらには両者の間で水分ストレス応答遺伝子群の発現に違いが見られることから、GmTDF-5の機能発現に組織や発達ステージ特異的に存在するタンパク質との相互作用が必要であること、(3) GmTDF-5タンパク質は選択的なタンパク質分解系として知られるユビキチン-プロテアソームによって制御され、ユビキチン化の標的となるリジン残基がそのN末端側に存在すること等、を明らかにした。なお、GmTDF-5が強く転写されているダイズ成熟葉を用いた酵母ツーハイブリッドシステムにより、相互作用タンパク質の同定を試みたが、候補遺伝子の特定には至らなかった。以上のことから、GmTDF-5が特定のダイズ組織に存在するタンパク質と複合体を形成し、ユビキチン-プロテアソームの厳密な制御下において水分ストレス応答遺伝子群を活性化させる核局在型の制御タンパク質として機能することが推察された。機能未知タンパク質をコードするダイズ遺伝子GmTDF-5をシロイヌナズナで過剰発現させると耐塩性が上昇する。本研究では、GmTDF-5による植物の塩ストレス応答・耐性機構の活性化プロセスを明らかにし、同遺伝子を利用した耐塩性ダイズの開発へと展開できる研究基盤の構築を目指している。本年度は、GmTDF-5の機能解明に向け、ダイズでは得難いオミクス情報や変異系統を利用した機能解析を展開するため、マメ科のモデル植物ミヤコグサからGmTDF-5ホモログ(LjTDF-5)を単離し、タンパク質構造とストレスに対する応答性、および細胞内局在性を特徴付けた。