hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線照射前立腺組織、腫瘍における代謝および遊離特異抗原の変動の解析

MRスペクトロスコピー(1H-Chemical shift imaging, CSI、7x7の49分割)による前立腺癌の症例における検討では放射線照射後は遊離型前立腺特異抗原値前立腺特異抗原値比の低下をみとめた。また、ブロトンMRスペクトロスコピーによる平均(コリン+クレアチン)/クエン酸比の変化は照射線量の増加とともに低下する傾向が認められコリン/クエン酸比も1に近づき、コリンが低下していることが確認できた。代謝パターンを(1)コリン優位パターン:>Peaklevel-Citrate(2.3-2.8PPm)、(2)コリン・クエン酸平衡パターン:>0.9x Peak level-Citrate、および(3)クエン酸優位パターン,<0.9x Peak level-Citrateに分類した。病理組織像の比較検討の結果、コリン・クエン酸平衡パターンを呈する癌は悪性度の低いものが多く、コリン優位パターンを呈する癌は悪性度の高い癌が多かった。また、悪性度の低い癌の一部は<0.9xPeak level-Citrateクエン酸優位パターンを呈するものもあった。コリン優位パターンの平均領域は放射線照射前1.86±1.18cm3であったが、照射終了後2週間後では0.85±0.72cm3,10週後では0.73±0.40cm3と有意に低下していた(P=0.03,P=0.01)。コリン優位パターンを呈する癌の放射線照射後の変化は約30Gyでコリン・クエン酸平衡パターンに、約70Gy照射後にはクエン酸優位パターンへの変化は癌細胞の消失、あるいは癌細胞が残存していても惑性度は低くなっていると考えられる.放射線照射後、コリン優位パターンあるいはコリン・クエン酸平衡パターンが残存することは、放射線抵抗性の癌であることが示唆される。コリン優位パターンを呈する癌の放射線照射後の変化は約30Gyでコリン・クエン酸平衡パターンに、約70Gy照射後にはクエン酸優位パターンへの変化は癌細胞の消失、あるいは癌細胞が残存していても悪性度は低くなっていると考えられる。放射線照射後、コリン優位パターンあるいはコリン・クエン酸平衡パターンが残存することは、放射線抵抗性の癌であることが示唆される。前立腺癌の疑われる症例に対して、1.5テスラMRスキャナー・システム(GE社製Signa Horizon Hispeed-LX1.5T)、および前立腺用経直腸コイル(Medrad社製)を用いてfast spin echoT 2強調、およびfast spin echo脂肪抑制画像を3-mmスライス幅で得た。また、MRIにて、正常前立腺組織、腺腫、あるいは癌と診断された、それぞれの部位におけるプロトンMRスペクトロスコピーを測定した。スペクトロボリュームは前立腺周囲の脂質を含まないように選択した。正常前立腺組織、腺腫、癌、それぞれ、5カ所について検討し、コリンの占める率を求めた.癌では正常前立腺組織あるいは腺腫に比べて、コリンが増加しており、クエン酸が低下していることが観察された。正常前立腺組織、腺腫、癌、それぞれにおける平均(コリン+クレアチン)/クエン酸比は癌では0.6,0.7,および2.3であった。癌の症例における放射線照射後のスペクトロボリュームはバイオプシーによる出血の影響のない箇所を選択した。癌の症例において放射線照射後は遊離型前立腺特異抗原値/前立腺特異抗原値比の低下をみとめた。また、プロトンMRスペクトロスコピーによる平均(コリン+クレアチン)/クエン酸比の変化は照射線量の増加とともに低下する傾向が認められ、コリン/クエン酸比も1に近づき、コリンが低下していることが確認できた。MRスペクトロスコピー(1H-Chemicalshift imaging, CSI、7x7の49分割)による前立腺癌の症例における検討では放射線照射後は遊離型前立腺特異抗原値前立腺特異抗原値比の低下をみとめた。

コリン優位パターンを呈する癌の放射線照射後の変化は約30Gyでコリン・クエン酸平衡パターンに、約70Gy照射後にはクエン酸優位パターンへの変化は癌細胞の消失、あるいは癌細胞が残存していても悪性度は低くなっていると考えられる。放射線照射後、コリン優位パターンあるいはコリン・クエン酸平衡パターンが残存することは、放射線抵抗性の癌であることが示唆される。前立腺癌10例に外部照射(60-70.2Gy)施行し、MRスペクトロスコピー、および血中前立腺特異抗体値を検討した。:コリン優位領域(1.86±1.18cm2)は照射2週後(0.85±0.72cm2,p=0.03),照射10週後(0.73±0.40cm2,p=0.01)と有意に低下した。しかし、照射10週後でもコリン優位領域(carcinoma)は残存していた。我々は放射線照射後の前立腺癌の代謝変化を観察するにあたって、2次元プロトン-MRスペクトロスコピーのパターンを(1)コリン優位パターン:>Peak level-Citrate(2.3-2.8PPm)、(2)コリン・クエン酸平衡パターン:>0.9x Peak level-Citrate、および(3)クエン酸優位パターン,<0.9x Peak level-Citrateに分類し検討してきた。それぞれの代謝パターンの意義を確立するためには、病理所見との検討は必須であり、バルーンを膨らました状態の経直腸コイル前立腺MR画像は前立腺が後部が圧排変形し、切除標本との詳細な検討を難しくしていたが、本研究で経直腸コイル前立腺MR画像と同様に変形した切除標本像をパーソナル・コンピューターにて簡便にできる処理法を開発した。これにて癌の部位に印をつけた切除標本像をパーソナル・コンピューターに取り込み、MRスペクトロスコピー時の(1H-Chemical shift imaging, CSl)7×7の49分割に対して、それぞれのMRスペクトロスコピーのパターンと病理組織像の比較を可能とした。20症例に詳細な病理組織との検討を行った結果、コリン・クエン酸平衡パターンを呈する癌は悪性度の低いものが多く、コリン優位パターンを呈する癌は悪性度の高い癌が多かった。また、悪性度の低い癌の一部は<0.9x Peak level-Citrateクエン酸優位パターンを呈するものもあった。
関節炎における新規内因性疼痛制御物質の活性発現メカニズムに関する研究

Enkephalin代謝酵素阻害物質・spinorphin(Leu-Val-Val-Tyr-Pro-Trp-Thr)をウシ脊髄より単離することに成功し、ブラジキニンを用いた薬理実験で末梢において強力な鎮痛作用があることを報告してきた。また、本物質が、好中球機能の活性酸素生成・脱顆粒・遊走活性に対し抑制効果があることを明らかにした。一方、この数年の間に、中枢神経系より見出されたenkephalinが、骨・関節などの末梢組織にも分布していることが明らかになった。そして、Enkephalinを含めたオピオイドペプチド及びその関連物質の末梢における役割が注目されるようになった。Spinorphinのenkephalin代謝酵素それぞれに対する阻害活性を探索した結果、dipeptidyl peptidase(DPP)IIIへの阻害作用が最も強力であることを発見し、本研究から、このDPP IIIが、関節炎・滑膜炎と密接に関係する末梢血好中球表層に発現していることを、特異基質やHPLCを駆使することにより突き止めた(B.B.R.C.2000)。さらに、慢性疼痛を有する患者の末梢血好中球上DPP III活性値を検討した結果、健常人と比較して有意に値が変化しているデータが得られ、それらをまとめて発表準備中である。現在、ヒト関節液中のDPP IIIの同定・定量とspinorphinのヒト血漿・関節液・滑膜中の同定・定量に着手している。今後、サブスタンスP、ブラジキニンなどの炎症性ペプチド、サイトカイン等との関係が明らかとなれば、関節炎・滑膜炎と末梢における慢性疼痛機序解明への大きな糸口となる可能性を秘めている。われわれがウシ脊髄より単離・精製することに成功したenkephalin分解酵素抑制因子・spinorphin(Leu-Val-Val-Tyr-Pro-Trp-Thr)は、単独でモルヒネ同様のオピオイド活性を示し、これまでに好中球機能の活性酸素生成・脱顆粒・遊走活性に対し抑制効果を示すことを報告した。また、leuhistinとの併用投与により、単独投与時と比較して50倍以上の低濃度で、顕著な好中球集積抑制効果があることを薬理学的手法により明らかにした。さらに、強力な鎮痛作用を有するspinorphinの末梢組織における役割を解明するため、spinorphinの様々な酵素に対する阻害活性を探索した。結果、enkephalin代謝酵素それぞれに対する阻害作用のうち、dipeptidyl peptidase(DPP)IIIへの抑制作用が最も強力であることを発見した。そして、本研究から、このDPPIIIが、関節炎・滑膜炎と密接に関係する末梢血好中球表層に発現していることを、特異基質やHPLCを駆使することにより突き止めた。また、spinorphinのリード化合物であるtynorphin(Val-Val-Tyr-Pro-Trp)が、DPPIIIに対して、低濃度で特異的に抑制作用を示すことを、合成基質、及びそれぞれのインヒビターを駆使した分析により明らかにした(Peptide,impressed,January,2000,)。現在、種々の疾患や疼痛患者におけるDPPIIIの生体内での動態を検討し、サブスタンスP、ブラジキニンなどの炎症性ペプチド、サイトカイン類、NGF(nerve growth factor)などとの関係を探索している。
癌の早期発見のための放射線内視鏡とその画像化の研究

癌、特に消化器系癌の早期発見のために、体腔内に挿入して腫瘍部位に近接させることによって1cm以下の微小癌を検知できる超小型の放射線内視鏡を開発し、ファントム実験と臨床試行実験によってその性能を評価した。放射線内視鏡としては深在性の癌検知も可能なガンマ線内視鏡をまず開発した。これは半径4mm、長さ3mmの半円柱型のBGO検出器を2つ合わせた双子型のもので、2つの検出器からの信号のランダムインシデンスをとることにより、コリメータを使用せずに腫瘍以外から来るバックグラウンドを減少させる画期的な方法を確立した。体腔内に挿入可能なように検出器には長さ1m弱の光ファイバーが装着され、その先に光電子増倍管を装着しその出力信号はマルチチャンネルスケーラーで計数される。腫瘍を持つことがシンチグラフィなどで予め分かっている被検者6名に対し、その身体表面を走査する臨床試行実験を行った結果、このガンマ線内視鏡は充分な腫瘍検知能力を有することが確認できた。引き続いて浅在性の微小癌に対して、バックグラウンドの影響が低いため、より優れた部位特定の可能なベータ線内視鏡の開発を進めた。さらに計数方式に代わる画像化を目指すために、マルチチャンネルプレートを2段内蔵する超高感度CCDカメラを特別仕様で製作し、それによる放射線分布の2次元画像化のテストを行った。線源を用いてNaI (Tl)シンチレータやプラスチックシンチレータからの発光を直接画像化することに成功し、さらにベータ線内視鏡のためにプラスチックシンチレータに、長さ1m弱のイメージスコープを装着した状態での画像撮影にも成功し、ガンマ線およびベータ線内視鏡の画像化への道を確立した。これらの成果は新聞記事として大きく報道された。本研究は体腔内挿入用として、半径4mm×厚さ3mmの半円形BGO検出器を2つ合わせた、超小型デュアルγ線内視鏡を開発し、点状γ線源を用いてその感度や空間分解能などの特性測定を行った。引き続いて人体模擬ファントムを用いた実験や胃壁面に点状腫瘍を設定したシュミレーション計算によって、この内視鏡が体腔内の早期微少癌の検知に有効であることを確認した。さらに実際の腫瘍に蓄積する放射性医薬品を投与された患者に対し、その体表面走査を実施し、これがガンマカメラでは判定できないような微少な腫瘍に対しても検知できるほどの充分な位置同定能力を持つことが明らかになった。これらの研究成果は現在論文として公表すべく準備を進めているが、平成6年10月5日付の読売新聞にその内容が掲載された。これまでは内視鏡の信号をマルチスケーラにより計数していたが、冷却型CCDカメラシステムを用いて信号を直接2次元画像化する研究に取り組んでいる。当初計画したカメラでは感度が低すぎて明瞭な画像を得ることができなかったのでマルチチャンネルプレートを組み込んだより高感度のCCDカメラシステムを開発した。さらにβ線内視鏡の開発を見込んでβ線検出器からのシンチレーション光を発光位置を維持したまま伝送できるイメージスコープを入手し、その特性をこのカメラシステムでチェックした。実験はまだ始まったばかりであるが、γ線源によるγ線検出器からの発光やβ線源によるβ線検出器からの発光などがCCDカメラにより見事に2次元画像としてとらえることができた。これは世界でも初めてのことであり本年7月に学会発表の予定をしている。癌、特に消化器系癌の早期発見のために、体腔内に挿入して腫瘍部位に近接させることによって、1cm以下の微小癌を検知できる超小型の放射線内視鏡を開発し、ファントム実験と臨床試行実験によってその性能を評価した。

これは半径4mm、長さ3mmの半円柱型のBGO検出器を2つ合わせた双子型のもので、2つの検出器からの信号のランダムコインシデンスをとることにより、コリメータを使用せずに腫瘍以外から来るバックグラウンドを減少させる画期的な方法を確立した。体腔内に挿入可能なように検出器には長さ1m弱の光ファイバーが装着され、その先に光電子増倍管を装着しその出力信号はマルチチャンネルスケーラーで計数される。腫瘍を持つことがシンチグラフィなどで予め分かっている被験者6名に対し、その身体表面を走査する臨床試行実験を行った結果、このガンマ線内視鏡は充分な腫瘍検知能力を有することが確認できた。引き続いて浅在性の微小癌に対して、バックグラウンドの影響が低いため、より優れた部位特定の可能なベータ線内視鏡の開発を進めた。さらに計数方式に代わる画像化を目指すために、マルチチャンネルプレートを2段内蔵する超高感度CCDカメラを特別仕様で製作し、それによる放射線分布の2次元画像化のテストを行った。線源を用いてNaI(Tl)シンチレータやプラスチックシンチレータからの発光を直接画像化することに成功し、さらにベータ線内視鏡のためにプラスチックシンチレータに、長さ1m弱のイメージスコープを装着した状態での画像撮影にも成功し、ガンマ線およびベータ線内視鏡の画像化への道を確立した。これらの成果は新聞記事として大きく報道された。
アルコールによる膵線維化の病理学的解析

アルコール依存症の46例、慢性アルコール中毒剖検53例、慢性アルコール性膵炎30例について膵線維化の分布を検索し、それは小葉間と小葉内に大別された。小葉間線維化はびまん性または散在性に分布し、残された小葉は比較的健常であった。蛋白栓・膵石併存例では線維化が小葉内にも分布するものが多く、また小葉間の線維化は幅が拡くなり、最終的に完全に線維で置換された。これに対し、小葉内線維化は主として腺房周囲性に線維化がみられ、びまん性に分布した。進行例では線維化と腺房の萎縮が増強するものの完全に線維に置換されることはなかった。前者は慢性アルコール性膵炎臨床診断例に一致し、後者は肝硬変を併存するものに多かった。以上の結果より、小葉間線維化と小葉内線維化は病態・成因が異なると考えられた。さらに両者の違いを明確にするために以下の検討を行った。すなわち、線維化の分布と蛋白栓・膵石の併存や脾静脈・総胆管への波及の有無を検討すると、いずれも小葉間線維化で多く認められ、小葉内線維化との違いが明らかになった。膵腺房周囲の線維化の発生機序をアルコール多飲者・非多飲者の膵組織を用いて電顕的に検討した。その結果、腺房周囲の膠原線維の増加と共に筋線維芽細胞や線維芽細胞が増加していた。両細胞と膠原線維の間には径13-15nmのmicrofibrilを多数認めた。以上より、腺房周囲の線維化は筋線維芽細胞などの間葉系細胞が深く関与していると考えられた。コラーゲン合成に関与しているprolyl hydroxylaseの局在を調べると、免疫組織化学的に腺房細胞に分布し、さらに免疫電顕的に検討すると腺房細胞の核膜、小胞体、ライソゾームに局在が認められた。このことより膵の線維化に腺房細胞の関与も想定され、今後の発展が期待される。アルコール依存症(ADS)41剖検例、慢性アルコール中毒(CA)53剖検例、および慢性アルコール性膵炎(CAP)31例について膵線維化の分布を検索した。その結果、膵の線維化はADS41例中30例に、CA53例中20例に、またCAP31例中全例に線維化がみられ、それらは小葉間(PS)と小葉内線維化(IS)に大別された。すなわち、ADSではPS7例、IS23例、CAでは各10例づつであった。また、CAPはいずれも基本的にPS patternを示した。蛋白栓・膵石併存例では小葉内にも線維化が分布するものが多く、また小葉内の線維化の幅が広くなり、最終的に膵組織が線維で置換された。これに対し、小葉内線維化は主として腺房周囲性にびまん性な線維化がみられ、進行例では線維化と腺房の萎縮が増強するものの実質組織が完全に線維に置換されることはなかった。このことより小葉間線維化と小葉内線維化は病態・成因が異なると考えられた。また、前者は慢性アルコール性膵炎臨床診断例に一致し、後者は肝硬変症を併存するものに多かった。

アルコールによる肝硬変と慢性膵炎(線維化)の併存性については議論があり結論が得られていないが、今回、膵の線維化の分布を小葉間と小葉内に分けることにより、前者に肝硬変の併存が少なく、後者に多いという傾向がつかめた。以上より、アルコールによる肝硬変と慢性膵炎は併存が少ないと考えられた。アルコール多飲者101剖検例および慢性アルコール性膵炎臨床診断例36例の計137例について膵の線維化を調べると90例に認められた。これらは小葉間線維化55例と小葉内線維化35例に大別され、慢性アルコール性膵炎臨床診断例はすべて小葉間線維化に属した。これら線維化の分布と蛋白栓・膵石の併存や脾静脈・総胆管への波及の有無を検討した。その結果、小葉間線維化では蛋白栓37例、膵石23例、膵周囲線維化37例、仮性嚢胞7例、膵管上皮過形成16例、脾静脈波及26例中14例および総胆管波及18例中9例であったのに対し、小葉内線維化ではそれぞれ11例、0例、1例、0例、2例、13例中2例および5例中0例であった。すなわち、いずれも小葉間線維化で多かった。このことより小葉間線維化と小葉内線維化は病態が異なると考えられた。膵腺房周囲の線維化の発生機序をアルコール多飲者4例、非多飲者6例の脾組織を用いて電顕的に検討した。その結果、検索した10例ではアルコール多飲者・非多飲者の間には特に差は認められずほぼ同様な所見を示した。すなわち、腺房周囲の膠原繊維の増加と共に筋線維芽細胞、線維芽細胞およびその中間的な細胞が増加し、同時に毛細血管も混在していた。筋線維芽細胞や線維芽細胞と膠原線維の間には径13-15nmのmicrofibrilを多数認めた。筋線維芽細胞または線維芽細胞は少量の膠原線維とともに腺房細胞間にも認められ、ときに腺房中心細胞の周囲まで及んでいた。以上より、腺房周囲の線維化は筋線維芽細胞などの間葉系細胞が深く関与していると考えられた。コラーゲン合成に関与しているprolyl hydroxylaseを免疫電顕的に検討すると、腺房細胞の核膜、小胞体、ライソゾームに局在が認められた。このことより膵の線維化に腺房細胞の関わりが想定された。
アネキシンXIの核内移行機構解明

アネキシンXIの細胞核内移行機構解明の上で、src癌遺伝子によってトランスフォームされたラット線維芽細胞(SR-3Y1)に於いてその細胞内局在がどのように変化するかを検討した。アネキシンXIはSR-3Y1細胞内においては、その約14%が燐酸化を受けており、燐酸化アミノ酸はSer,及び、Thr残基であった。[^<32>P]正燐酸、[^<35>S]メチオニンで標識した細胞を粗核画分、細胞質画分、粗膜画分に分画し、それぞれの画分中からアネキシンXIを免疫沈降したところ、燐酸化アネキシンXIは、非隣酸化アネキシンXIとは異なり、細胞質画分に回収された。また、燐酸化アネキシンXIはPSヴェジクルとカルシウム存在下でも、結合しないことが判明した。アネキシンXI燐酸化酵素を同定するために、src癌遺伝子産物チロシンキナーゼの下流で活性化されているMAPキナーゼによるin vitroでの燐酸化を検討したところ、アネキシンXIはMAPキナーゼによって燐酸化されるものの、燐酸化アネキシンXIはやはり、PSヴェジクルとカルシウム依存的に結合し、その燐酸化ペプチドマップは、SR-3Y1細胞内で燐酸化されたアネキシンXIのそれとは明らかに異なるものであった。以上の結果から、アネキシンXIの細胞内核移行は、アネキシンXIの燐酸化によって制御されており、細胞の悪性化に何等かの関与をしている可能性が示唆された。
強制Rayleigh散乱法による熱拡散率測定装置の実用化

本研究で得られた成果の概要をまとめると以下のようになる。1.加熱光源にCO_2レ-ザ-を使用した強制レイリ-散乱法装置の設計・製作し,染料を添加することなしに,各種の液体の熱拡散率が原理的に測定できることが確認された。装置の特徴としては,干渉縞間隔を液体から固体までの広範囲の試料を対象とするため,20μmから300μmの範囲で可変になるようにし,また,レ-ザ-ビ-ムを試料に対し水平だれけでなく,垂直にも照射出来るような光学系の工夫も行った。2.上記装置によって,まず透過型加熱方式での問題点を検討するために,液体による測定を行った。標準試料としては,トルエンと水を用い,常温範囲で測定した。セル容器としてはZnSeを使用した。パラメ-タとしては,干渉縞間隔,試料厚さ,加熱時間等を変化させて実験し,熱伝導問題および光学的問題による誤差要因が最小になるような設定条件を得た。3.セルの窓を必要としない自由表面加熱方法を新たに開発した。この方法により,標準試料である水とトルエンの測定を行い,原理的に適用が可能であることが明かとなった。4.自由表面加熱法により測定される熱拡散率の誤差評価を行った。今回検討した項目は,加熱ビ-ムと観察ビ-ムの中心のズレにより影響,自由表面を持つ液体試料の厚みの誤差などである。5.3元系共晶塩(Li_2CO_3ーNa_2CO_3ーK_2CO_3=41.5:31.5:25.0mol%)の測定を試みた。サファイアガラスセルを使用し,677Kから970Kの温度範囲で再現製±10%以内で測定ができた。この温度範囲でのデ-タは本研究が初めてであり,温度に対してほぼフラットな依存性を示している。本年度は2年計画の初年度であり,主にCO_2レ-ザ-を用いた新しい強制レイリ-散乱法の測定装置の設計・製作および熱拡散率測定装置としての信頼性の確認等を行った。具体的な内容は以下のようなものである。1.加熱光源に10WのCO_2レ-ザ-を使用した全く新しい装置の設計・製作を行った。CO_2レ-ザ-を加熱光源として用いる利点は,従来のAr^+レ-ザ-の場合と比較して,波長が10.6μmと赤外域であるため多くの液体や固体でレ-ザ-光を吸収させるための染料を添加する必要がなくなることである。しかし他方通常のレンズや試料用容器が使用できなくなるという問題点もある。2.光学系としては,主にZnSeのレンズとSiのミラ-を使用し,干渉縞間隔も液体から固体までの広範囲の試料を対象とするため,20μmから300μmの範囲で可変になるようにした。また,レ-ザ-ビ-ムを試料に対し水平だけでなく,垂直にも照射出来るような光学系の工夫も行った。3.信号検出用にはヘリウムネオンレ-ザ-を使用し,加熱によって得られる非定常な回折光の検出には光電子増倍管およびディジタルメモリを使用し,信号解析用の専用プログラムを開発した。4.上記装置によって,まず透過型加熱方式での問題点を検討するために,液体による測定を行った。標準試料としては,トルエンと水を用い,まず常温範囲で測定した。

特に光学的厚さパラメ-タQの限界値が,Ar^+レ-ザ-の場合より大きいという興味ある結果が得られた。本年度は2年計画の最終年度であり,CO_2レ-ザ-を用いた新しい強制レイリ-散乱法の測定装置を高温の溶融塩,特に溶融炭酸塩に適用するための種々の実験的検討を行い,以下のような成果を得た。(1)加熱光源に赤外域の波長をもつCO_2レ-ザ-を使用したので,多くの物質で試料に染料を添加なしに,測定が可能になった。しかしその反面,液体試料を封入するガラスセルの材質としては,ZnSe等しか使用できなくなり,高温の条件下では新たな方法を開発する必要が生じた。そこで,セルの窓を必要としない自由表面加熱方法を新たに開発した。この方法により,標準試料である水とトルエンの測定を行い,原理的に適用が可能であることが明かとなった。(2)高温融体に本方法を適用するために,赤外線イメ-ジ炉を用いた加熱装置を製作し,溶融KNO_3を655Kと714Kの温度で測定した。その結果,自由表面のゆれがない場合には,最高±2%の再現性が得られた。(3)自由表面加熱法により測定される熱拡散率の誤差評価を行った。今回検討した項目は,加熱ビ-ムと観察ビ-ムの中心のズレによる影響,自由表面を持つ液体試料の厚みの誤差などである。(4)強い腐食性のため光学的測定が困難とされる溶融炭酸塩のうち,3元系共晶塩(Li_2CO_3-Na_2CO_3-K_2CO_3=41.5:31.5:25.0mol%)の測定を試みた。その結果,石英ガラスのセルでは失透による低面の腐食がひどく,散乱光が増大し測定が不可能になった。さらにサファイアガラスと白金リングを用いたセルを使用したところ,677Kから970Kの温度範囲で再現製±10%以内で測定ができた。この温度範囲でのデ-タは本研究が初めてであり,温度に対してほぼフラットな依存性を示している。
航空機産業発展における高等教育機関とのパートナーシップの国際比較

本研究の目的は、今まで注目されることが少なかった航空機産業発展における高等教育機関の役割に焦点をあて、高等教育機関と航空機産業とのパートナーシップの在り方を検証することである。主な研究対象であるリージョナル航空機に関しては80年代後半から90年代にかけて市場構造に大きな変化が生じ、各メーカーはビジネス・モデルの転換を迫られるようになった。そのような転換期において、航空機メーカーと高等教育機関とのパートナーシップのあり方が、その後の産業発展に大きく影響することが事例研究を通じて分かった。平成25年度も昨年度に引き続き、航空機産業における高等教育機関の役割について調査を行うため、航空機産業に関連する高等教育機関の関係者にインタビュー調査を実施した。また、航空機関連企業のインタビューも実施し、産学官連携の成否を分ける要因についても調査した。莫大な開発費が必要となる航空機産業において、開発スピードをあげながら、研究の幅も広げていくことを自前の資源だけで達成することは困難である。そのため、外部の企業や大学、政府系機関などを積極的に活用することが重要となる。今年度は、不足する資源を補うべく早い時期から産学官連携に取り組んできたカナダとブラジルの航空機産業を取り上げ、同国の産学官連携の新たな動きについて考察した。カナダにおいては国内の教育機関が、自国企業だけでなく海外企業とも連携し、国際研究開発を進めており、自国内の産業全体に好循環を生み出していることが判明した。ブラジルにおいては、航空技術研究所(Technological Institute of Aeronautics)が特に重要な役割を担っていた。同機関は研究開発だけでなく、人材の供給という面でも同国の航空機メーカーを支えている。カナダに比較して海外企業との共同開発の件数は少ないものの、研究者間では国際化が進んでいることが分かった。本年度ではこうした結果に基づき、航空機産業の発展と教育機関の役割に関するモデルを提案し学会の報告によって発信した。本研究は、今まで光が当てられることが少なかった航空機産業発展における高等教育機関の役割に焦点をあて、高等教育機関と航空機産業とのパートナーシップの在り方を検討することが目的である。そのため、航空機メーカーと高等教育機関とのパートナーシップが航空機産業の発展に果たす役割について国際比較(ブラジル、カナダ、日本の航空機産業)を行った。本年度は、第1に既存の産業の発展モデルに関連する文献ならびに各種資料を渉猟し、これまでの研究をサーヴェイしつつ分析枠組を導出すること、第2に航空機産業関連企業、高等教育インタビュー調査を行うことを計画していた。そのため、航空機産業の発展における高等教育機関の役割、戦略的パートナーシップに関する既存研究を中心にサーベイを行った。それと並行し、ブラジルの航空機関連企業、航空関連の高等教育機関の関係者に対するインタビューを行うため現地調査も行った。また、我が国の日本の航空機関連企業、高等教育機関、政府機関の関係者にインタビューを行い、航空機産業発展のための制度設計、技術・技能の継承問題への対応などについての知見を得た。こうした調査の成果を総合し、航空機産業の発展と高等教育機関の役割について検討を行った。平成24年度、平成25年度の研究成果をふまえ、本年度は統合的な分析枠組みの構築と仮説の導出を行った。具体的には、先行研究、1次資料(インタビュー調査や企業の内部資料等)、2次資料(各種商用データベースの情報も含む)などの広範囲な探索によって、理論的な分析枠組の構築を試みた。その上で、日本、ブラジル、カナダの航空機メーカーや、関連教育機関を対象とする事例研究を実施した。航空機産業においては、顧客ニーズの複雑化や技術革新の進展によって、航空機メーカーは、さまざまなサプライヤー、大学をはじめとする高等教育機関、政府機関、顧客であるエアラインとの高度なパートナーシップを実現しながら事業活動を展開することが求められている。とりわけリージョナル航空機に関しては80年代後半から90年代にかけて市場構造に大きな変化が生じ、各メーカーはビジネス・モデルの転換を迫られるようになった。こうした調査の成果を統合し、航空機産業における高等教育機関の役割、産官学のパートナーシップの仕組みなどを学会等で報告した。また、同産業発展のための制度設計、技術・技能の継承問題への対応に高等教育機関がどのように対応したかについても考察し、論文を作成している。経営学インタビュー調査と文献研究を通じ、航空機産業の発展と教育機関の役割に関するモデルを提案し学会の報告によって発信したため。航空機メーカーや関連企業等のインタビュー調査と文献研究を通じて、高等教育機関と航空機産業とのパートナーシップの在り方を検討し、その成果の一部を研究会で報告したため。平成26年度は、インタビュー調査を積み重ね、今まで行なってきた先行研究のレビューも継続していく予定である。それらに基づいて本研究を学会報告し、研究論文の作成を続けていく。

本研究は、ブラジル、カナダ、日本の高等教育機関と航空機産業とのパートナーシップの在り方を検討することが目的であるが、今年度はブラジルと日本の航空機産業の関係者にしかインタビュー調査ができなかったため、来年度はカナダの航空機関連企業にインタビュー調査委を行いたい。平成26年3月にブラジルにインタビュー調査へ行く予定であったが、インタビュー先の都合により日程を変更することになったため。平成26年8月にブラジルにインタビュー調査に行く予定であり、そのための旅費として使用を計画している。該当なし
内部寄生虫相からみたボリビア及び日本の洞穴棲コウモリの系統について

1987年3月1988年3月の間,日本の未調査地である沖縄本島,久米島,長崎県五島列島福江島及び嵯峨ノ島,長崎県対馬,大阪府の一部,静岡県,青森県並びに岩手県下に生息するコウモリの寄生条虫種を明らかにした.そして宿主特異性(host-parasite relationship between bat and cestode)の観点から未調査地域のコウモリの系統的関連性を詳しく検討した.R.cornutus cornutus福江島のコウモリには固有種であるイセ条虫VampirolepisisensisにまじってV.ikezakiiが寄生しており,静岡県下のコウモリにはイセ条虫が寄生していた.しかし,対馬コウモリには条虫は寄生していなかった.R.pumilus沖縄本島のオナガ洞(3回目の調査)及び久米島のコウモリには条虫の寄生は認められなかった.1986年5月12月にかけて日本での未調査地であった富山県・石川県・大阪府・福岡県・熊本県・鹿児島県(尾久島・種子島・奄美大島及び沖永良部島)の洞穴棲コウモリを採集して、それぞれのコウモリに寄生している条虫種の同定を行った。そして宿主特異生(host-parastite relationship between bat and cestode)の観点から日本産洞穴棲コウモリの系統を検討した。R.pumilusおなが鐘乳洞及び黄鉄鉱廃坑(沖縄本島)のコウモリには条虫寄生は皆無であった。M.schreibersii blepotisエラブ洞(沖永良部島)のコウモリにはV.hidaensisが寄生していた。1987年3月1988年3月の間,日本の未調査地である沖縄本島,久米島,長崎県五島列島福江島及び嵯峨ノ島,長崎県対馬,大阪府の一部,静岡県,青森県並びに岩手県下に生息するコウモリの寄生条虫種を明らかにした.そして宿主特異性(host-parasite relationship between bat and cestode)の観点から未調査地域のコウモリの系統的関連性を詳しく検討した.R.cornutus cornutus福江島のコウモリには固有種であるイセ条虫VampirolepisisensisにまじってV.ikezakiiが寄生しており,静岡県下のコウモリにはイセ条虫が寄生していた.しかし,対馬コウモリには条虫は寄生していなかった.R.pumilus沖縄本島のオナガ洞(3回目の調査)及び久米島のコウモリには条虫の寄生は認められなかった.
オーラルケアチップによる妊娠期の歯周病菌スクリーニングの意義

本研究は妊婦を対象に,妊娠初期,中期,産後1ヶ月にて,オーラルケアチップによる歯周病菌の検出,歯周組織検査,アンケートを予定している。2018年度は倫理審査会からの了承,研究フィールドの準備,歯周組織検査を実施する本学の歯科口腔外科との連携体制の整備等を行い,研究協力者の募集,データ収集の環境を構築した。研究の着手には遅延したが,2018年度は研究協力者を10名確保することができ,初期の調査を終了し,歯周組織検査を実施する時期となっている。本研究では,妊婦の歯周組織検査を計画している。本大学の歯科口腔外科に依頼し実施してもらう予定であったが,歯科口腔外科との連携体制の整備に時間を要したこと,倫理審査にて計画の修正が求められた。そのため,研究の着手が遅延し,平成30年度は研究協力者を25名募る予定であったが,10名のみで終了したため。本研究の研究協力者は60名を予定しているが,現在10名にとどまっているため,2019年度,2020年度の2年間で50名(1年間で25名ずつ)の協力者を確保し,計画している調査を実施し,データを収集する。研究協力者の確保が当初の予定より少なかったこと,本研究で最も費用を要するオーラルケアチップによる歯周病菌の検出がまだ実施されていないために,次年度使用額が生じた。今後の使用計画は,研究協力者を確保し,歯周病菌の検出費用として使用する。
Ajaxログのラーニングマイニングによる評価とWeb会話ラボの研究開発

日本語e-ラーニングシステムJPLANGのログは研究申請時点での530万件が年度末には1830万件を超え,,登録ユーザは2万人と倍増した。大規模なログデータの統計解析によって,ユーザの学習障害の特定を可能とすることができ,ライニングマイニングの解析手法を確立することができた。また,CEFRで要求される5技能教育をe-Learning環境で完全に実現するWeb会話ラボ並びに関連する教授法の研究開発を行った。教材開発のために高校教科書を中心に7000万語の日本語コーパスを構築した。【システム・評価班】システム・評価班は,JPLANGシステムの保守及び拡張を行う。ラーニングマイニング関連では,MySQLのデータベースに格納されている530万件のログデータをRで利用可能な形に変換した。また,日本語教材班と共同でドリルの練習問題を現在の固定型ではなくルールベースに変更し,毎回別の問題で学習者が練習を行えるように拡張するためのルール抽出を行った。Web会話ラボについては,実際の利用に合わせて,システムの拡張及び改良を行った。【日本語教材班】日本語教材班は,まずWeb会話ラボのパイロット教材の開発を行った。初級日本語,中級日本語,上級日本語の改版のためシステム・評価班と共同でデータの整理を行った。,海外共同授業のパイロット授業の実施の環境整備を行った。【日本語教授法班】中級日本語の指導書テスト版を作成した。Web会話ラボを用いてのパイロット授業の実施した。【システム・評価班】申請時点の530万件のログはその後の1000万件増え,1500万件を超えた。このログの分析を行うとともに,ルールベースのダイナミックなドリルの生成についての検討を行った。また,教材内容をダイナミックに変更することを可能にし,上級教材を拡充する基盤として,日本の高校教科書指導書データを収集し,大規模な教科書コーパスの構築を行なっている。【日本語教材班】日本語教材班は,まずWeb会話ラボの教材の開発を行った。【日本語教授法班】教材班,評価班と共同で海外での講習会の実施に関する検討を行った。特に,3月にはセルビアのベオグラード大学を訪問し,セルビアで近隣のヨーロッパ及び中東地域の日本語教育関係者を集めた講習会の実施について,ベオグラード大学と共同開催の可能性の検討を行った。研究申請時点で530万件であったログは研究終了時点では1830万件を超え,1300万件増加した。また,登録ユーザは2万人と倍増した。これらの利用実績及びラーニングデータの蓄積を元に,大規模なログデータの統計解析によって,ユーザの学習障害の特定を可能とすることができ,ライニングマイニングの解析手法を確立することができた。今後の課題は,ラーニングマイニングの結果を学習者にフィードバックするために,学習者が必要とする追加教材を提供する手法を確立することである。幸いなことに,言語学習では,実際の言語使用データを教材とすることができる。国際標準である“ヨーロッパ共通言語教育参照枠(Common European Framework of Reference for Language Learning, Teaching, and Assessment, CEFR)"では,場面と言語機能をもとに必要とする各言語での表現を教授することによって言語教育を行うことを求め,結果として,学習者のできる能力(Can Do)を涵養すること求めている。すなわち,適切にコーパスを構築し,このコーパスから上記のCEFRで要求されるシラバスに沿った言語使用データを学習者に提示出来れば,効果的な学習が可能となる。このため,今後は,各学習者に対応したテーラーメードエデュケーションの研究を行う必要がある。既開発の日本語e-Learning環境であるJPLANGにWeb会話ラボ教材の追加,LMS拡張,海外普及及び海外サポートを強化する。次の3つの点で,計画以上の進展が期待できる。まず,当初の530万件のログが順調に利用者が増えたことから1500万件以上に拡大した。第2に,上級教材のダイナミックな生成を可能とする7000万語以上の日本語教科書コーパス整備の目処がついたこと。第3に,ベオグラード大学からの申し入れによって,ヨーロッパ及び中東地域の日本語教育関係者を対象とした海外での講習会の実施の可能性が出てきたことである。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究開発を行なっているシステムに関して,これまでの普及活動,学会での成果発表などにより,アジアを中心とした利用からヨーロッパ及び中東地域での利用が広がっている。これらのことから,今後,ヨーロッパ及び中東地域との共同研究開発の推進を検討したい。
アンジオテンシンIIリセプターの構造決定と医薬品開発への応用

血圧維持と体液バランスの保持に重要な役割を果しているアンジオテンシンII(AII)に対するリセプターの構造解析を行い以下の成果を得た.(1)アンジオテンシンIIリセプター(AIIR)が比較的多く存在するウシ副腎皮質の膜画分より,目的とするリセプターを界面活性剤を用いて可溶化し精製を試みた.DEAE-Toyopearlによるイオイ交換クロマト, Phemyl-セファロースによる疎水性クロマトおよびWGA-セファロースによるアフィニティークロマトグラフィーを組合せて用い,電気泳動的にバンドが確認できるところまで精製した.アフィニティーラベリング法によって求めた分子量は,約17万であり,ラディエション・イナクチベーション法によって求めた値14万とよく一致した.(2)AIIRは活性発現に重要なSS結合を有し,還元剤処理によって容易に失活することが明らかになった.(3)等電点やPH安定性,さらにはリガンド結合部の構造に関しても興味ある結果が得られた.(4)AIIRの完全精製のためには, AIIをリガンドとするアフィニティーゲルの開発が不可欠であるが,最近,私たちはポリ(D,L-アラニン)をスペーサーとすると,かなり性能のよいアフィニティーゲルを作ることができることを見い出し,実際にAIIRの精製に応用中である.血圧調節のしくみを理解するためには, AIIとは逆の働きをする心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)の作用機構をも解明しなければならない.本研究では, ANPリセプターに関する研究をも進め,ウシの肺よりANPリセプターを単離することに成功した.精製品は, 70〓Daのサブユニット2個がジスルフィド結合した140〓Daの糖蛋白質であることが明らかになった.これをウサギに免疫して得た抗体を利用して, ANPの関与する情報伝達系の解析を行った.免疫組織化学的にリセプターの局在部位を同定すること及びcDNAをクローニングすることにも成功した.血圧維持と体液バランスの保持に重要な役割を果しているアンジオテンシンII(AII)に対するリセプターの構造解析を行い以下の成果を得た.(1)アンジオテンシンIIリセプター(AIIR)が比較的多く存在するウシ副腎皮質の膜画分より,目的とするリセプターを界面活性剤を用いて可溶化し精製を試みた.DEAE-Toyopearlによるイオイ交換クロマト, Phemyl-セファロースによる疎水性クロマトおよびWGA-セファロースによるアフィニティークロマトグラフィーを組合せて用い,電気泳動的にバンドが確認できるところまで精製した.アフィニティーラベリング法によって求めた分子量は,約17万であり,ラディエション・イナクチベーション法によって求めた値14万とよく一致した.(2)AIIRは活性発現に重要なSS結合を有し,還元剤処理によって容易に失活することが明らかになった.(3)等電点やPH安定性,さらにはリガンド結合部の構造に関しても興味ある結果が得られた.(4)AIIRの完全精製のためには, AIIをリガンドとするアフィニティーゲルの開発が不可欠であるが,最近,私たちはポリ(D,L-アラニン)をスペーサーとすると,かなり性能のよいアフィニティーゲルを作ることができることを見い出し,実際にAIIRの精製に応用中である.血圧調節のしくみを理解するためには, AIIとは逆の働きをする心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)の作用機構をも解明しなければならない.本研究では, ANPリセプターに関する研究をも進め,ウシの肺よりANPリセプターを単離することに成功した.精製品は, 70〓Daのサブユニット2個がジスルフィド結合した140〓Daの糖蛋白質であることが明らかになった.これをウサギに免疫して得た抗体を利用して, ANPの関与する情報伝達系の解析を行った.免疫組織化学的にリセプターの局在部位を同定すること及びcDNAをクローニングすることにも成功した.血管平滑筋細胞や副腎球状層細胞の膜上にあって、血圧調節や体液バランスの保持に重要な役割を果たしているアンジオテンシン【II】リセプターを単離し、構造を決定するための基礎研究を行い、以下のような成果を得た。(1)部分精製法はすでに昨年度の研究で確立済みであるが、アンジオテンシン【II】リセプターの存在量は予想以上に少なく、通常の精製手段のみでは、N末端分析やフラグメント化したペプチドのアミノ酸配列の決定にこぎつけるだけの量を入手するのは困難であることがわかった。そこで、どうしてもアフィニティクロマトグラフィーが必要となるが、これもリガンドであるアンジオテンシン【II】を一旦ゲルに固定化すると、もはや遊離のリガンドとは違って、リセプターに結合する能力を失うとあって困難とされてきた。過去の報告について詳細な考察を加えたところ、残された可能性はスペーサーの長さを極端に長くしてみる以外にないことに気付いた。実際に長いスペーサーを介してアンジオテンシン【II】をゲルに固定化したものは、リセプター結合能を保持しており、アフィニティー担体として使えることがわかった。(2)ウシ副腎のCHAPS抽出液をアフィニティーカラムにかけ、よく洗浄した後、吸着した膜蛋白質を溶出し電気泳動で分析したところ、分子量17万の蛋白質が特異的に濃縮されていた。

アフィニティーラベリングにより推定した分子量と一致するところから、アンジオテンシン【II】リセプターをとらえることに成功したものと思われる。(3)血圧調節のしくみを理解するためには、アンジオテンシン【II】とは逆の働きをする心房性ナトリウム利尿ホルモン(ANP)の作用機構をも解明しなければならない。本研究では、ANPリセプターに関する仕事をも進め、ウシの肺より、それを完全に純粋な形で単離することに成功した。世界が注目している物質であり今後の発展が期待される。アンジオテンシンIIレセプターに関する私たちのこれまでの仕事を発展させると共に,アンジオテンシンIIとは全く逆の働きをする心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)レセプターの性質と構造をも明らかにすることを目指して研究を進め以下の成果を得た.(1)アンジオテンシンII(AII)レセプターのTarget Size分析:ウシ副腎皮質から調製した膜画分をアンプルに入れて凍結乾燥した後,真空下で封入し,照射用の試料とした.放射線の照射量とレセプター活性の失活の度合いより, AIIレセプターのサイズは約140kDaと推定された.先にアフィニティーラベリングによって求めた値と大まかに一致しているが,G蛋白質とレセプターの複合体を一つの活性単位としてとらえている可能性もあり,今後さらに詳細に検討する必要がある.(2)ANPレセプターの精製と性質:ウシ肺から精製したANPレセプターの構造を電気泳動により解析したところ,ANPレセプターは70kDaのサブユニット2個がジスルフィド結合でつながった140kDaの糖蛋白質であることがわかった.またNH_2末端のアミノ酸配列を決定したところ1種類の配列しか現れなかったことより,ANPレセプターはホモダイマー構造を有することが示唆された.精製標品をCNBrで処理しフラグメント化した後,気相シークエンサーでアミノ酸配列を決定したところ,5個のフラグメントについて部分シークエンスを決定することができた.この情報に基づいてオリゴDNAプローブを作製し,cDNAをクローニングし塩基配列を決定中である.(3)抗体の作製と利用:ANPレセプターに対する抗体を作製した.培養した血管内皮細胞をあらかじめこの抗体で処理しておくと,ANPに対する応答が消失することより,私たちが作製した抗体はANPの関与する情報伝達系の解析に有用であることがわかった.また,この抗体を用いて免疫組織化学的にレセプターの局在部位を同定することに成功した.
BMPによる骨芽細胞に特異的な初期応答遺伝子の転写調節機構の解明

本研究はBMP-2による筋組織内での異所性骨誘導作用を遺伝子の発現調節の面から解明することを目的とする。実験系としてマウスの樹立筋芽細胞株C2C12および組み換えヒトBMP-2を用いたin virtoでの解析系を用いた。発現解析のためのレポーター遺伝子の構築BMP-2により発現が誘導されるDIx-5、Tlx-2、オステオカルシン遺伝子のプロモーター領域をクローニングし、ルシフェラーゼ遺伝子との結合したレポーター遺伝子を構築した。特にオステオカルシンについてはマウスでは2種(OG1、OG2)あり、その両方について作製した。転写因子の強制発現による骨芽細胞への分化誘導近年、オステオカルシンの発現調節を行う転写因子としてOsf2/Cbfa1が同定された。また、マウスの初期発生時にBMP-2により誘導される転写因子としてT1x-2が報告された。そこでこれらの転写因子および先にBMP-2のシグナル伝達および転写活性化を担う因子として同定されたSmadを強制発現させ、骨芽細胞の分化形質の一つであるアルカリホスファターゼ活性染色および先のレポーター遺伝子を用いた転写活性の変化を検証した。結果O2C12細胞においては、BMP-2は今回作製したDIx-5、T1x-2、OG1、OG2のいずれのレポーター遺伝子も転写活性を上昇させなかった。オステオカルシンについてはNothern blot方での結果とは反するものであり、原因については今後の課題である。またTlx-2については、Smadを強制発現させてもTx-2のレポーター遺伝子の転写は活性化しなかった。このことはBMP-2によるTlx-2遺伝子の発現誘導にはSmad以外に必要な因子が存在することを示唆する。さらにBMP-2に反応する細胞であるC2C12細胞であってもTlx-2遺伝子の転写が誘導されないことは、BMP-2に対する反応機構が細胞の種により異なることを示しており、その機構の差異がBMPの多様な機能を反映しているものと思われる。転写因子の強制発現による検討でも、Osf2/Cbfa1およびTlx-2のいずれもC2C12細胞を骨芽細胞様細胞へと分化誘導しなかった。特にオステオカルシンの発現を調節する因子として同定されたOsf2/Cbfa1ではOG1、OG2のレポーター遺伝子の転写活性を上昇させず、内在性遺伝子のmRNAの発現も誘導されなかった。このことは、骨芽細胞への分化はOsf-2/Cbfa1のみでは誘導されないことを示唆している。
ベトナム・フエ歴代皇帝陵周辺における参与型研究を通じた集落環境の整備手法の研究

本研究では,世界遺産都市フエにおいて文化財保護を目的とした開発規制がかけられている遺構の周辺集落を対象に,住民自身が水田の管理や集落景観の保全といった活動を通して地域固有の歴史的環境保全に関与することで遺跡近接地域における集落の定住を実現するような計画論を提示し,その課題を明らかにすることを目的とした.そのために,まず対象集落の基礎情報,地域的な課題について現地調査を行った.次に,その分析結果をふまえて,集落が歴史的環境保全に関与し,住み続けられるシナリオを作成した.最後に,住民参加のセミナーを現地で開催し,同シナリオに基づいて集落内の住環境を自律的に改善する方法について住民と意見交換した.本研究は,世界遺産都市ベトナム・フエの歴代皇帝陵周辺地域において,文化財保護を目的とした再定住の対象者となっている集落住民が,自律して生活を営むことで,居住地と生活スタイルを選択することが可能になるような集落整備のモデルを,参与的研究とその結果の分析を通じて構築することを主たる目的とする.具体的には,1)歴代皇帝陵集落が拡大してきた集落変遷プロセスを明らかにし,2)集落住民の生活実態,集落全体における世帯分離と住宅需要の増加のメカニズムを解明し,居住地と生活スタイルを選択することが可能な循環居住のシナリオを作成する.3)そして,歴代皇帝陵周辺集落の定住化と歴史的建造物周辺の生態学的な環境の保全が,同時に成り立つような集落整備の手法について,簡易模型を用いたシミュレーションを行い,その可能性と課題を明らかにする.初年度の平成26年度には,第一に,現地調査によって対象集落が現在に至るまでに定住を実現し,拡大してきた集落変遷プロセスを明らかにした.次に世界遺産指定地域のバッファゾーンで生活する居住者,および遺跡の敷地内部で生活する集落住民の生活史を聞き取り調査から記録し,集落住民の生活実態,世帯分離と住宅需要の増加のメカニズムを詳細に分析した.そして,上記で整理・分析された調査結果を居住地と生活スタイルを選択することが可能な循環居住のシナリオを作成した.最終年度である平成27年度には,集落内の住宅建替および集落更新に関するシミュレーションを,住民および関連行政担当者との協働ワークショップを通じて実施する.集落内の住宅建替および集落更新を進めていく方法について,簡易模型を使って住民と意見交換しながらシミュレーションを行ない,最終的に歴史的造物周辺の生態学的な環境の保全を可能とする周辺集落の持続可能な整備手法として,現地政府に対して提案し,その可能性と課題を明らかにする.本研究の目的は,世界遺産都市ベトナム・フエの歴代皇帝陵周辺地域において,文化財保護を目的として設定されたバッファゾーンに近接する集落の住民が自律的に住まうことで,居住地と生活スタイルを選択することが可能になるような集落整備のモデルを,住民参加のセミナーとその結果の分析を通じて構築することとした.最終年度は,嘉隆帝陵周辺集落に限定して,住民および自治体の地域計画担当者,遺跡保存行政の担当者参加のセミナーを夏の約1週間にわたって現地で開催し,集落の環境改善のためのシナリオを検討した.このセミナーを通して,地域から環境改善に関するアイディアやその実現に向けて想定される課題等を収集・整理することができた.最終的には,集落のレガシーを守り次世代に引き継いでいくための住民代表らとの協議を通して地域憲章を作成した.この地域憲章は,1)歴史資産の保全,2)水を中心とした自然環境との調和,3)集落の住環境改善,4)地域振興のための新たな雇用の創出,5)魅力の発信,6)コミュニティ強化という6項目からなり,集落の代表者のみならず,一般の住民たちにも分かりやすいようなシンプルな文言に調整され明文化された.本研究では,歴代皇帝陵(主に嘉隆帝陵)の周辺集落において,住民参加のセミナーでの集落との対話と協議を通じて,祖先から受け継いできた土地とそこでの生産の重要性を改めて地域内で再確認し,将来に向けた問題解決や行動指針について合意形成を図ることできた.今後は,当該参与研究を通じて作成された地域憲章の内容をベースに,集落環境を実際に改善していくための具体的な計画を作成し,実践していくことが期待される.本研究では,世界遺産都市フエにおいて文化財保護を目的とした開発規制がかけられている遺構の周辺集落を対象に,住民自身が水田の管理や集落景観の保全といった活動を通して地域固有の歴史的環境保全に関与することで遺跡近接地域における集落の定住を実現するような計画論を提示し,その課題を明らかにすることを目的とした.そのために,まず対象集落の基礎情報,地域的な課題について現地調査を行った.次に,その分析結果をふまえて,集落が歴史的環境保全に関与し,住み続けられるシナリオを作成した.最後に,住民参加のセミナーを現地で開催し,同シナリオに基づいて集落内の住環境を自律的に改善する方法について住民と意見交換した.当初設定していた研究計画においては,平成26年度のうちに,歴代皇帝陵周辺集落の集落住民の生活実態の調査を通じて世帯分離と住宅需要の増加のメカニズムを明らかにするための調査を実施し,その分析した結果を元に居住地と生活スタイルを選択することが可能な循環居住のシナリオを作成する予定であった.しかしながら実際には,前者の現地調査については行なったものの,想定よりも調査結果のデータベース化に時間を要し,後者のシナリオ作成については初年度中には完了させられなかった.達成度を「やや遅れている」とした具体的な理由として,以下の二点をあげる.1)当該年度は嘉隆帝陵という阮朝初代皇帝陵の周辺集落で調査を行なったが,集落史に関する歴史的な文献・資料が殆ど得られなかったため,集落の形態変容や住まい方の変化を全世帯への聞き取りから明らかにする研究方法に変更することとなった.