hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子移動蛍光消光のメカニズム

反応分子のもつ電荷が電子移動蛍光消光機構と分子間電子移動反応をどのように制御しているか解明するため、電子受容性消光剤として2価の正電荷をもつメチルビオロゲンおよびベンジルビオロゲンを、電子供与性蛍光体として芳香族化合物の中性分子を、溶媒としては消光剤メタノールを用いて研究を行った。まず、蛍光強度を測定することによって蛍光消光の速度定数k_qと消光が起こる距離rを求めた。蛍光消光電子移動の自由エネルギー変化ΔG_fが-0.53eVより正の側でr≒3Å、-0.91eVより負の側でr>6Åであったので、ΔG_f>-0.91eVの領域における蛍光消光は、長距離電子移動に起因する。芳香族中性分子からビオロゲンへ電子移動が起こると、生成したラジカル対はともに正の電荷を持つようになるので、エキシプレックスの形成は期待できない。したがって、ΔG_f>-0.53eVの領域の蛍光消光は、近距離電子移動に起因すると考えられる。次に、蛍光消光1回当たりのフリーラジカル生成収量Φ_Rを測定した。蛍光消光が長距離電子移動に起因すると考えられるΔG_f>-0.91eVの系について、立矢の式を用いてΦ_Rからラジカル対内逆電子移動反応の速度定数k_bを計算した。k_bとgeminateラジカル対内逆電子移動反応の自由エネルギー変化ΔG_bの関係をMillerらの式を用いて解析を行った。本研究によって、電子移動速度は反応分子のもつ電荷の影響をほとんど受けないこと、反応分子のもつ電荷の影響はgeminateラジカル対が解離してフリーラジカル対となる過程にのみ現れることが解明された。
高酸素還元活性を示すカーボンアロイ触媒の非平衡プラズマ化学反応による気相合成

高密度で高電子温度の非平衡状態を実現する高周波誘導結合型プラズマは、特異な化学反応を促進する可能性を有する。そこでこのプラズマを、高酸素還元活性を示すカーボンアロイ触媒の化学的合成に適用する方法を考案した。プラズマ特性の把握により、プラズマ内へ効率的にエネルギー投入される傾向が示唆されるとともに、目的とするカーボンアロイ触媒の可能性を有する炭素系材料の合成が可能となった。また、本技術の応用についても検討された。固体高分子形燃料電池(PEFC)の本格普及のために、克服しなければならない課題の一つが「電極に用いられる触媒コストおよび耐久性」であり、コスト低減のためには白金を用いない触媒の開発が必要不可欠である。特にカソードで生じる酸素還元反応は遅い反応であるため、白金量を低減させることも難しい。このカソード側非白金触媒の候補となっているのが、カーボンアロイ触媒であり、ナノシェルと呼ばれる特殊炭素構造とドープされた窒素の効果によって「酸素還元活性」の触媒作用が示される。しかし、白金と比較して十分な性能が得られているとは言えず、コスト改善の余地も多い。このため、別の合成プロセスとして、窒素雰囲気における炭化水素系ガス原料による高周波(RF)放電非平衡プラズマを用いた化学的気相合成(CVD)法に注目した。この方法を用いれば、その制御性の良さと性質により、高純度かつ高品質の窒素ドープされたカーボンアロイの低コストでの合成が期待できる。そこで、まず、高周波交流(RF)放電によって、容量結合型プラズマを発生させる既存のプラズマCVD装置を改良し、「大気圧、またはそれに近い減圧下での原料ガス(メタン)への窒素混合」での状態下において、炭素系材料を合成するための条件を整えた。これと同時に、このプラズマの特性を調査した。また、回転リングディスク電極装置(RRDE)を用いた回転電極法により、酸素還元活性度を計測するためのシステムを確立した。なお、容量結合型では十分なプラズマの電子密度が得られない可能性があるため、誘導結合型プラズマCVD装置の製作についても検討を行った。また、本研究におけるプラズマ発生技術は、光触媒粒子による充填層を用いた誘電体バリア放電にも用いられ、この時発生するプラズマを用いて、高効率・高濃度のオゾン生成を可能にした。固体高分子形燃料電池の本格普及のためのカソード側非白金触媒の候補となっているのが、カーボンアロイ触媒であり、ナノシェルと呼ばれる特殊炭素構造とドープされた窒素の効果によって酸素還元活性の触媒作用が示される。この合成方法として、窒素雰囲気における炭化水素系ガス原料による高周波放電非平衡プラズマを用いた化学的気相合成法に注目した。適用するプラズマの種類として容量結合型のみを考慮していたが、このプラズマでは材料の大量合成には適しているが電子密度が低いため、十分な反応性が得られない可能性があった。そこで、より合成の可能性を高めるため、容量結合型より高い電子密度を実現できる誘導結合型も形成可能な実験装置に改良を施した。具体的には、電源系・ガス供給系・排気系・計測系はそのままで、誘導結合型プラズマ生成用の反応容器を新たに製作して2つの反応容器を切り替えることで、2つのプラズマ状態に対応できるようにした。主に、誘導結合型プラズマを適用し、炭化水素系ガスであるメタンおよび窒素によるプラズマにヘリウムを混合したできるだけ高い圧力下でも、プラズマを維持できる雰囲気を形成した。そして、プラズマの電気特性および発光特性を調査し、カーボンアロイ触媒を低コストで多量に合成できる可能性の高いプラズマ状態について検討した。この結果、ヘリウム混合によってメタン・窒素ともに、ほぼ原料ガス分圧を下げることを変化させることなく放電開始電力を下げることができ、その後のプラズマ特性に与える影響は小さいことが明らかになった。さらに、電力の増加によって、プラズマ内へ効率良く電力投入される傾向があることも示唆した。また、本研究におけるプラズマ発生技術に関し、光触媒粒子による充填層を用いた誘電体バリア放電にも用い、この時発生するプラズマを用いて、高ガス圧力でも高効率・高濃度のオゾン生成を可能にした。固体高分子形燃料電池のカソード側非白金触媒の候補として、それに必要とされる酸素還元活性の触媒作用が示すカーボンアロイが注目を浴びている。この合成方法として、炭化水素系ガスを主原料とした高周波放電非平衡プラズマを用いた化学的気相合成法に着目した。そして、より合成の可能性を高めるため、容量結合型より高い電子密度を実現できる、誘導結合型のプラズマ形式の化学気相合成装置を製作し、実験を行った。カーボンアロイの合成を目指す実験を行うに当たり、炭化水素系ガスであるメタンよるプラズマにヘリウムを混合し、できるだけ高い圧力下でもプラズマを維持できる雰囲気を形成した。そして、誘導型プラズマを形成するコイル内に基板を設置し、材料合成を試みた。ヘリウム混合は原料ガス分圧を高め、ヘリウムを混合した時には炭素系材料の合成を確認することができた。特に、コイル内を流れる原料ガスの上流側で多くの合成を確認することができ(基板のみならず、反応容器壁面にも沈着)、コイルによって発生する電磁場の状態が、化学反応に影響を与えた結果であると考えられる。これらの結果は、本実験環境がカーボンアロイ合成に有利な条件を提供した可能性が高いことを示唆したものと考えられる。

また、本研究におけるプラズマ発生技術に関し、光触媒粒子による充填層を用いた誘電体バリア放電にも応用し、この時発生するプラズマを用いて、高ガス圧力でも高効率・高濃度のオゾン生成に効果があることを示すとともに、希ガス(ヘリウム、アルゴン)の混合によってよりその効果が向上することが明らかになった。さらには、カーボンアロイを固体高分子形燃料電池への適用を見据え、評価基準となる一般的な白金触媒を用いた固体高分子形燃料電池に、低濃度水素燃料を用いた場合の出力特性を調査し、この場合の低濃度水素燃料の適用限界を明らかにした。高酸素還元活性を示すカーボンアロイを非平衡プラズマによって合成するための十分な環境を整え、低コストで多量に合成することに向けた基礎特性について把握した。また、合成されたものを評価する環境についても十分に整った。24年度が最終年度であるため、記入しない。カーボンアロイの合成実験を進めていくとともに、プラズマの生成過程について計算機によるシミュレーション解析を行い、プラズマ中で生成される励起活性種の種類と量を予測する。また、これらが基板に到達しカーボンアロイを合成するという、この反応場で最も基礎的かつ重要な過程についてもシミュレーション解析を行い、その合成のし易さを予測する。そして、これらの結果から反応に関与する活性種および電子の総合的な挙動を熱分子論的に解析し、解析結果と実験結果との対応より、カーボンアロイ合成に適したプラズマ構造および性質を考察する。
淡路国における古代・中世史の総合的研究

本研究は、淡路国の国代中世史を総合的に把握することを目的としている。本研究の成果としてはまずあげるベきは、淡路に関する古代・中世史料および研究文献の概略を把握できたことである。また現地研究者との交流も深まり、今後も調査を続けて行く上での、貴重な足がかりができた。成果としては、淡路に関する古代・中世史料の目録、淡路関係研究文献の目録を作成することができた。これらに関しては、完全とはいえないが、報告書に目録を示した。また、今後の研究計画としては、これをベ-スとして、地元機関・研究者の協力を得て、『淡路国編年史料集成古代中世編』といったものを完成させたい。本研究は、総合研究と銘打ったが、淡路の研究は現地の研究者の努力にもかかわらず、立ち後れており、特に中世に関する関連史料については、その全体像はまったく把握されていない。そのため、現地での調査・打ち合わせは、もっぱら地元に残った史料の把握すること、あるいは地元での従来の研究を把握すること、というレベルで行なわざるを得なかった。したがって、文献史料の網羅的検索は断念せざるを得なかった。またそれに規制されて、古代中世史の具体的推移を詳細に記述するまでには至らなかった。これは現地調査を重視したための必然的な結果もといえ、その点、本研究は所期の目的を達せられなかったといわざるを得ずない。しかし、本研究が基礎的段階に終わってしまったことは、まことに残念ではあるが、基礎的問題はほぼ把握することが出来たので、その成果を踏まえれば、淡路の古代中世史研究は、非常に楽になったといえる。その点、本研究は発展性を持っているので、所期のねらいとは少しずれるが、大きな成果を得られたと考えられる。本研究では、研究を遂行すべく、現地調査を、昨年8月・11月および本年3月の3回にわたって現地調査を実行し、現地の研究者や関係機関との打ち合わせや資料収集、また研究の現状把握などを行なってきた。その結果、淡路の研究は、考古学・近世史・近現代史・民俗学などの分野では一定の高い水準に達しているものの、古代・中世史の分野では、関係史料が少ないためか関心が低く、戦国時代を除くと研究がかなり立ち後れているようである。以下、この1年間で行なってきた調査の一端を明らかにしたい。まず、淡路の古代史についてみると、従来津名郡においてその存在が確認されていなかった条理制地割遺構が、たとえば津名町を流れる宝珠川沿いにもみられるので、地元の研究者にその調査を依頼しておいたところ、本年3月に行なった地元研究者との打ち合わせの席で、その調査の中間報告がなされ、遺構はかなり明瞭であることが確認された。また、中世史に関しては、淡路島島内所在史料は80点しかないので、島外所在史料の史料の検索を進めているが、特に荘園関係史料は多いとはいえないまでもかなりの数にのぼることが分かった。なお、島内所在中世文書の調査はすでにほとんど済んでいる。さらに、従来の研究文献に関しては、幸い淡路地域公共図書館等所蔵『郷土資料総合目録』(淡路広域行政事務組合発行)を入手できたので、それをもとに研究の実状を把握したいと考えている。以上のような成果は、逐一パソコンにデ-タとして入力しており、最終的にはデ-タベ-スとして、活用できる形にしたいと考えている。本年度は、昨年度に引き続いて主として現地研究機関での資料・文献収集、および現地の研究者との打ち合わせを行なった。本年度の成果としてまずあげるべきは、淡路に関する史料および研究文献の概略を把握できたことである。また現地研究者との交流も深まり今後も調査を続けて行く上での、貴重な足がかりができた。

具体的成果としては、淡路に関する古代・中世史料の目録、淡路関係研究文献の目録を作成することができた。これらに関しては成果報告書を作成する予定である。なお、成果のデ-タベ-ス化は、現地の研究者との照合を行なっており、近日中に完成する予定である。また、今後の研究計画としては、これをベ-スとして、地元機関・研究者の協力を得て、『淡路国編年史料集成古代中世編』といったものを完成させたい。但し、研究計画では、現地の研究者と協力して条里制地割遺構の調査を行なう予定であったが、地元研究者との日程調整がつかず、現地調査を行なうことができなかったため、今回は残念ながら、研究期間中に具体的成果を得られなかった。また現地の自治体との協力も、当初予定していたレベルで行なうことができなかった。これらの点は深く反省している。但し、それらについては地元研究者に調査を依頼してあり、今後も調査・研究を続行し、いずれその成果をあげたいと考えている。なお、最近、現地研究者・文化人が中心となって「淡路学の会」が発足した。これなどは、明石大橋の開通を目の前にして、淡路を総合的に理解しようという動きであろう。地元でのそのような動きに大いに期待するとともに、今後も、その会などとも協力して研究を深めて行くつもりである。
アスパラギン酸経路・鍵酵素の複合体形成機構および活性調節機構の構造学的解析

必須アミノ酸であるスレオニン・メチオニンはアスパラギン酸経路により合成される。植物では、本経路の活性調節によって上記アミノ酸含量が決まるため、酵素改変による作物の栄養価改善が期待される。しかし、この経路の第一段階のアスパラギン酸キナーゼ(AK)と第三段階のホモセリン脱水素酵素(HseDH)の活性調節機構は不明な点が多い。この二つの酵素は融合して二機能型酵素(AK-HseDH)として機能する例が多いが、なぜ第二段階の酵素:アスパラギン酸セミアルデヒド脱水素酵素(AsaDH)が含まれないのか未だに謎となっている。本研究では、超好熱細菌Thermotoga maritimaに見出した安定性の高いこれら酵素の構造解析を通して、活性調節・複合体形成機構の解明を目指す。これにより、作物のアミノ酸栄養価を高める技術開発に繋がる研究基盤を構築する。初年度は、大腸菌で生産させたT. maritimaの二機能型AK-HseDHの精製方法を確立し、酵素化学的性質を明らかにした。興味深いことに本酵素のAKドメイン、HseDHドメイン、調節ドメインの並びは既知のAK-HseDHとは大きく異なり、HseDH、AK、調節ドメインの順に並んでいた。またシロイヌナズナAK-HseDHとは異なり、本酵素のHseDH活性(Hse酸化活性)はL-スレオニンによる阻害をほとんど受けないことが明らかとなった。これらの結果は、L-スレオニン依存性の阻害メカニズムがT. maritimaとシロイヌナズナの酵素では大きく異なることを示している。アミノ酸配列の比較から,T. maritima AK-HseDHの調節ドメインの特徴的な配列が,本酵素のユニークなL-スレオニン感受性の要因であることが示唆された。大腸菌で生産させたT. maritimaの二機能型AK-HseDHの精製方法を確立し、酵素化学的性質を明らかにできた。AK-HseDHの良質な結晶は、まだ得られていないが、AK-HseDHとAsaDHの共存下での基質・生成物測定系を確立し、アスパラギン酸、ATP、NADPHからのホモセリン、ADP、NADPの生成をHPLCにより検出した。その結果、NADPH2分子の消費に伴い、ホモセリン1分子が生成しており、酵素間で基質がスムースに受け渡しされていることが判明した。細胞内の代謝経路で、ある酵素により作られた物質がどのように次の酵素に渡されるのかはまだよくわかっていない。連続的な代謝反応を触媒する複数の酵素が、反応中間体を外部にもらさず次々と受け渡すメカニズム(チャネリング)の研究は世界的にまだ始まったばかりである。T. maritimaのAK-HseDHは第一段階と第三段階の酵素の融合酵素であり、代謝が進行するには第二段階のAsaDHの存在が必須である。さらに反応中間体が非常に不安定な物質であるため、今回三つの酵素間でスムースな基質転移が示唆されたことは、大きな成果といえる。・大腸菌で生産させたT. maritimaの二機能型AK-HseDHの精製方法を確立し、酵素化学的性質を明らかにしたので、本酵素の結晶化条件のスクリーニングを行う。また、大腸菌で生産させたT. maritimaのAsaDHを精製方法を確立し、結晶化条件のスクリーニングを行う。さらに精製したAK-HseDHとAsaDHを混合し、共結晶化を試みる。AK-HseDH、AsaDH単独、およびAK-HseDH/AsaDH複合体の結晶構造を解析する。これらの構造を比較することで複合体形成様式を明らかにする。・AK-HseDHまたはAK-HseDH/AsaDH複合体とスレオニンとの共結晶化を行い、これらが結合した構造を解析し、結合様式を明らかにする。すでに構造解析に成功しているP.horikoshiiHseDHはスレオニン非感受性であるため、構造比較によりスレオニンによる阻害メカニズムを明らかにする。これに基づき、阻害を解除した変異体酵素の作成を試みる。・T.maritimaには、二機能型AK-HseDH以外に単一機能型AKをコードすると考えられる遺伝子が存在する。この遺伝子の大腸菌における発現系を構築し、産物のスレオニン、メチオニンに対する感受性を調べる。この酵素の構造解析を行い、上記AK-HseDHの構造と比較することにより感受性・非感受性の違いを明らかにする。

またシロイヌナズナAK-HseDHとは異なり、本酵素のHseDH活性(Hse酸化活性)はL-スレオニンによる阻害をほとんど受けないことが明らかとなった。これらの結果は、L-スレオニン依存性の阻害メカニズムがT. maritimaとシロイヌナズナの酵素では大きく異なることを示している。アミノ酸配列の比較から,T. maritima AK-HseDHの調節ドメインの特徴的な配列が,本酵素のユニークなL-スレオニン感受性の要因であることが示唆された。大腸菌で生産させたT. maritimaの二機能型AK-HseDHの精製方法を確立し、酵素化学的性質を明らかにできた。AK-HseDHの良質な結晶は、まだ得られていないが、AK-HseDHとAsaDHの共存下での基質・生成物測定系を確立し、アスパラギン酸、ATP、NADPHからのホモセリン、ADP、NADPの生成をHPLCにより検出した。その結果、NADPH2分子の消費に伴い、ホモセリン1分子が生成しており、酵素間で基質がスムースに受け渡しされていることが判明した。細胞内の代謝経路で、ある酵素により作られた物質がどのように次の酵素に渡されるのかはまだよくわかっていない。連続的な代謝反応を触媒する複数の酵素が、反応中間体を外部にもらさず次々と受け渡すメカニズム(チャネリング)の研究は世界的にまだ始まったばかりである。T. maritimaのAK-HseDHは第一段階と第三段階の酵素の融合酵素であり、代謝が進行するには第二段階のAsaDHの存在が必須である。さらに反応中間体が非常に不安定な物質であるため、今回三つの酵素間でスムースな基質転移が示唆されたことは、大きな成果といえる。・大腸菌で生産させたT. maritimaの二機能型AK-HseDHの精製方法を確立し、酵素化学的性質を明らかにしたので、本酵素の結晶化条件のスクリーニングを行う。また、大腸菌で生産させたT. maritimaのAsaDHを精製方法を確立し、結晶化条件のスクリーニングを行う。さらに精製したAK-HseDHとAsaDHを混合し、共結晶化を試みる。AK-HseDH、AsaDH単独、およびAK-HseDH/AsaDH複合体の結晶構造を解析する。これらの構造を比較することで複合体形成様式を明らかにする。・AK-HseDHまたはAK-HseDH/AsaDH複合体とスレオニンとの共結晶化を行い、これらが結合した構造を解析し、結合様式を明らかにする。すでに構造解析に成功しているP.horikoshiiHseDHはスレオニン非感受性であるため、構造比較によりスレオニンによる阻害メカニズムを明らかにする。これに基づき、阻害を解除した変異体酵素の作成を試みる。・T.maritimaには、二機能型AK-HseDH以外に単一機能型AKをコードすると考えられる遺伝子が存在する。この遺伝子の大腸菌における発現系を構築し、産物のスレオニン、メチオニンに対する感受性を調べる。この酵素の構造解析を行い、上記AK-HseDHの構造と比較することにより感受性・非感受性の違いを明らかにする。
血液細胞分化決定を制御する遺伝子の解析

血液細胞分化決定をする遺伝子の解析を、間質細胞依存の血液幹細胞培養系を構築し、次のような成果を得た。造血幹細胞の間質細胞による分化増殖の制御遺伝子を明らかにするため、SV40T-抗原遺伝子導入マウスの骨髄から我々が樹立した多数の間質細胞株をフィーダーとして、骨髄間質細胞株依存に増殖する造血幹細胞由来の細胞株の樹立を行った。その結果、胚型IgG遺伝子を持ち、条件的にIgG遺伝子の再編成を起こし、成熟することができる間質細胞依存B-リンパ球系幹細胞株(B31-1)、血球系列特異的転写因子の発現パターンから幹細胞の性状を示す細胞株であるSV40-T抗原遺伝子導入マウス骨髄幹細胞由来の細胞株(THS119)が樹立でき、これら細胞株の間質細胞依存性の増殖因子として、SCF,IL-7とともに間質細胞由来の未知分泌因子および特定の脂質が必要であることを示した。また、間質細胞依存で、ミエロイド系、リンパ球系への分化誘導が起きる骨髄幹細胞由来細胞(DFC)の培養系を構築し、その系列特異的な増殖条件を明らかにした。とくに、DFCaは顆粒球とマクロファージに分化できるミエロイド系前駆細胞であり、その維持には特定の間質細胞との共培養が必要であることがわかり、分化増殖の制御因子の探索が可能となった。さらに、マウス間質細胞株が、サイトカインとの組み合わせにより、ヒト臍帯血幹細胞の未分化な状態を維持し、増殖させるのに極めて効果的であることを示した。血液分化の決定に働く遺伝子制御ネットワークを明らかにするため、赤血球へと分化誘導可能なMEL細胞を用いて、遺伝子導入法により分化誘導を負に制御する遺伝子としてc-myc,Idが働くことを明らかにした。そこでc-MycやIdがどのような分子メカニズムで分化決定の制御をするか、これらと相互作用をする因子について検討した。その結果、遺伝子産物c-Mycが転写因子YY-1と直接相互作用することによりYY-1の転写能を抑制し、YY-1はE-ボックス結合蛋白と共同で赤血球分化特異的に発現するグリコホリン遺伝子のLCRを介して発現制御することを明らかにした。また、Idと結合する因子として我々が単離したMIDA1が細胞増殖の正の制御因子として働き、Z-DNAに結合するZuotin様活性とトリプトンリピートドメインにより特異的DNA配列認識能をもつ新しいDNA結合蛋白であることを明らかにした。さらにIdがMIDA1に結合するとMIDA1のZuotin様活性が減少し、特異的DNA配列結合能が高まることを明らかにした。造血幹細胞の分化系列決定機構を明らかにするため、セルソーターで純化した幹細胞を骨髄から樹立した間質細胞と共培養することにより、ある間質細胞株(TBR59)は幹細胞をミエロイドとリンパ球の両系列へ分化誘導すること、他の間質細胞(TBR31-1)はリンパ球のみへと分化誘導することを明らかにするとともに、間質細胞依存に増殖し続けるリンパ球系幹細胞株の樹立に成功した。1.血液細胞の分化決定の遺伝子機能を、赤血球へと分化誘導可能なマウス赤白血病(MEL)細胞を用いて検討し、遺伝子産物c-Mycが、転写因子YY-1と直接相互作用することによりYY-1の転写能を抑制し、YY-1はE-ボックス結合蛋白と共同で赤血球分化特異的に発現するグリコホリン遺伝子のLCRを介して発現制御することを明らかにした。また、Idと結合する因子として我々が単離したMIDA1が、細胞増殖の正の制御因子として働き、Zuotin様活性と特異的DNA配列認識能をもつ新しいDNA結合蛋白であり、Idとの結合によりそのDNA結合活性が変換することを明らかにした。2.造血幹細胞の分化系列決定機構を明らかにするため、セルソーターで純化した幹細胞を、骨髄から樹立した間質細胞と共培養することにより、ある間質細胞株(TBR59)を幹細胞をミエロイドとリンパ球の両系列へ分化誘導すること、他の間質細胞(TBR31-1)はリンパ球のみへと分化誘導することを明らかにした。またリンパ球系幹細胞様細胞株の樹立に成功した。(1)赤血球に分化誘導可能なマウス赤白血病(MEL)細胞の分化決定に働く因子の解析c-Mycがん遺伝子産物は、MEL細胞分化誘導前は、転写因子YY-1と直接相互作用し、YY-1の転写活性能を抑制しているが、分化誘導に伴い、c-Myc蛋白が減少することによりこの抑制が解除され、赤血球特異的遺伝子であるグリコホリン遺伝子のlocuscontrol element中の制御領域を介して発現誘導が起きることを明らかにした。(2)造血幹細胞の間質細胞による分化と増殖の制御の解析多能性造血幹細胞の分化決定の機構を解析するため、多数の間質細胞株を樹立し、これらをフィーダーとして、骨髄間質細胞株依存に増殖できる幹細胞由来の細胞株の樹立をおこない、2つの特徴的な細胞株の樹立に成功した。その1つは、非常に幼弱なBーリンパ球系幹細胞株(B31-1)で、Bーリンパ球のほとんどの成熟マーカーを発現せず、胚型IgG遺伝子を持つものの、幾つかのリンバ球系列特異的転写因子を発現しており、条件的にIgG遺伝子の再編成を起こし、成熟することが分かった。また、SV40T-抗原遺伝子導入

マウスの骨髄幹細胞由来の細胞株(THS119)を樹立したが、この細胞は、その表面マーカーや系列特異的転写因子の発現パターンから、非常に幼弱な幹細胞様の細胞株でありることが分かった。今後これら細胞株の系列特異的文化誘導のメカニズムを解析する予定である。特定領域「がん研究」血液細胞分化決定を制御する遺伝子の解析を以下の2つの分化誘導系を用いて行ない、次のような成果を得た.(1)赤血球に分化誘導可能なマウス赤白血病(MEL)細胞の分化決定に働く因子の解析(a) c-Mycがん遺伝子産物が、転写因子YY-1との直接の相互作用によりMEL細胞分化決定の制御に働くことを示した.すなわち、MEL細胞分化誘導前は、C-MycはYY-1と結合し、YY-1の転写活性能を抑刺しているが、分化誘導に伴い,c-Myc蛋白が減少することによりこの抑制が解除し、赤血球特異的遺伝子であるグリコホリン遺伝そのlocus control element中の制御領域を介して発現誘導を起こすことを明らかにした.(b)分化決定を制御するId蛋白と結合する因子として我々が単離したMIDAl蛋白が、Z-DNAあるいは特異的制御配列に結合するという2つのDNA結合ドメインを持ち、Idとの結合により、Z-DNAとの結合能を阻害し、特異的制御配列との結合を促進するという2つのドメインの機能スイッチを行い、細胞増殖の正の制御因子として働くこと、また、MIDAlがM期特異的リン酸化酵素の標的であることを明らかにした.(2)造血幹細胞の間質細胞による分化と増殖の制御の解析多能性造血幹細胞の分化決定の機構を解析するため、すでに樹立した多数の間質細胞株をフィーダーとして、骨髄間質細胞株依存に増殖できる幹細胞由来の細胞株の樹立をおこない、以下の3つの特徴的な細胞株の樹立に成功した.(a)間質細胞依存B-リンパ球系幹細胞株(B31-1):胚型IgH遺伝子を持ち、条件的にIgH遺伝子の再編成を起こし、成熟することができる.(b) SV40T-抗原遺伝子導入マウス骨髄幹細胞由来の細胞株(THS119):Lin(-)Scal (+)c-Kit (+)であり、血球系列特異的転写因子の発現パターンから、幹細胞の性状を示す細胞株であることが分かった.(c)骨髄幹細胞由来細胞株(DFC):Lin(-)Scal(+)c-Kit(+)であるが,ミエロイド系への分化誘導が起きる.また,これら血液細胞株の系列特異的分化誘導に必要な遺伝子の探索と、これを制御している間質細胞側の制御因子の探索を進め、幾つかの候補となる遺伝子を単離した.血液細胞分化決定をする遺伝子の解析を、間質細胞依存の血液幹細胞培養系を構築し、次のような成果を得た。造血幹細胞の間質細胞による分化増殖の制御遺伝子を明らかにするため、SV40T-抗原遺伝子導入マウスの骨髄から我々が樹立した多数の間質細胞株をフィーダーとして、骨髄間質細胞株依存に増殖する造血幹細胞由来の細胞株の樹立を行った。その結果、胚型IgG遺伝子を持ち、条件的にIgG遺伝子の再編成を起こし、成熟することができる間質細胞依存B-リンパ球系幹細胞株(B31-1)、血球系列特異的転写因子の発現パターンから幹細胞の性状を示す細胞株であるSV40-T抗原遺伝子導入マウス骨髄幹細胞由来の細胞株(THS119)が樹立でき、これら細胞株の間質細胞依存性の増殖因子として、SCF,IL-7とともに間質細胞由来の未知分泌因子および特定の脂質が必要であることを示した。
抗マラリア剤効果と人間、原虫、媒介蚊の遺伝的多様性に関する研究

マラリア化学療法の治療効果を規定する因子としては原虫の薬剤耐性のみならず、患者の薬物代謝および感染免疫が重要である。我々は島嶼マラリアという環境下において、これらの因子が示す多型と抗マラリア剤proguanil(PG)の治療効果との関わりについてヴァヌアツをフィールドとして検討してきた。さらに島嶼において抗マラリア剤による集団治療を中心とした対策を進め、一定の環境下におけるマラリア根絶の方向性を示した。以下に研究内容の要約を示す。A.Chytochrome P450の重要なisozaymeの一つであるCYP2C19に関するpoor metabolizer(PM)の割合は白人およびアフリカ人では3-6%、アジア人では13-23%と報告されていたが、我々はヴァヌアツのメラネシア人集団においてはPMの割合が70%と極めて高いことを見出した(Kaneko et al.Lancet 1997)。更に太平洋島嶼住民集団におけるmt-DNA変異と併せて検討した結果、CYP2C19-PM遺伝子型はポリネシアにおいても広く分布し、ニューギニアなどの西部メラネシアにおいてはより高い頻度かもしれないことを予測した(Kaneko et al.Pharmacogenetics 1999a)。このことは大多数の太平洋島嶼住民は、様々な臨床的に重要な薬剤代謝の程度が平均的な欧米人や日本人に比べて低いことを示唆し、極めて重要な医学的意義があると思われた。C.アネイチュウム島においては短期間の集団治療と長期的な媒介蚊対策および住民参加によりマラリア患者発生がほぼゼロになり、その状態が長期間維持されていることを示し、隔絶された小島におけるマラリア根根の可性を示唆した(Kaneko et al.Lancet 2000)。熱帯熱マラリアマラリア化学療法の治療効果を規定する因子としては原虫の薬剤耐性のみならず、患者の薬物代謝および感染免疫が重要である。熱帯熱マラリア我々は、南太平洋のマラリア流行地であるヴァヌアツにおいて、これまで白人では約3%、アジア人では13-23%と報告されていた肝cytochromeP450(CYP)のisozymeであるCYP2C19に関するpoor metabolizer(PM)遺伝子型の頻度が、71%と極めて高いことを既に報告した(kaneko et al.1997Lancet)。今年度はヴァヌアツのPG治療後マラリア患者から得られたサンプルについて、CYP2C19遺伝子型とPG代謝の関係を解析した。更にヴァヌアツの主要島嶼住民のCYP2C19に関するgenotypingを行い、CYP2C19変異遺伝子分布の全体像を明らかにした。以下が結果の要約である。1)PG300mg/day、3日間経口投与において治療されたP.falciparumないしP.vivax患者95名中、33名がCYP2C19遺伝子型に関してextensive metabolizer(EM),62名がPMであった。血中PG濃度は両者で同様であったが、有為なCG濃度はEMにおいてのみ検出された。EMは更に野生型遺伝子の数でヘテロとホモの2群に分けられたが、ヘテロEMのPG代謝の程度はホモEMとPMの中間であり、"gene dose effect"の存在が示唆された。2)16島24地域の住民5538名について、CYP2C19に関する遺伝子型を決定した。PMの比率は38-79%とばらつきを認めたが、全体で61%であった。CYP2C19^*1(野生型)、^*2、^*3の遺伝子頻度はそれぞれ0.223、0.633、および0.144であった。これら地域の南緯度とCYP2C19に関するHeter ozygosityの間には有意な相関を認め、更に地域間の遺伝的距離と言語的および地理的距離の解析の結果は、現在のCYP2C19に関する変異遺伝子の分布には短距離のgene flowが重要であることを示唆した。

この結果の意義についてアジア・太平洋の研究者、WHO専門家と協議し、今後更にPGを含む複合投与法について研究を推進するためのマラリア疫学調査を2000年3月にタイ、ヴァヌアツで行う。1.Chytochrome P450の重要なisozymeの一つであるCYP2C19に関するpoor metabolizer(PM)の割合は白人およびアフリカ人では3-6%、アジア人では13-23%と報告されていたが、我々はヴァヌアツのメラネシア人集団においてはPMの割合が70%と極めて高いことを見出した(Kaneko et al.Lancet1997)。更に太平洋島嶼住民集団におけるmt-DNA変異と併せて検討した結果、CYP2C19-PM遺伝子型はポリネシアにおいても広く分布し、ニューギニアなどの西部メラネシアにおいてはより高い頻度かもしれないことを予測した。このことは大多数の太平洋島嶼住民は、様々な臨床的に重要な薬剤代謝の程度が平均的な欧米人や日本人に比べて低いことを示唆し、極めて重要な医学的意義があると思われた。2.ある流行地におけるマラリア・コントロールプログラムを成功させるためには、そのフィールドの疫学的特質に適合させた対策戦略を立てることが大切であろう。ヴァヌアツはメラネシアにおいて低中等度のマラリア流行を示す80余の島嶼からなり、原虫を根絶しその状態を維持することが可能な条件を備えていると考えられた。我々は1991年アネイチュウム島にて、3主要集落に生活する全島民700人を対象として雨季直前の9週間に限定した抗マラリア剤proguanil,chloroquine,sulfadoxine/pyrimethamine(Fansidar)を組み合わせた集団投薬を実施した。この処方は蚊体内ステージ原虫を一定期間排除し、蚊の寿命が5週以内であることからマラリア伝播を断ち切ることを目的としたものであった。更に、ペルメスリン処理蚊帳の島民への配布および年1回の再処理、媒介蚊であるAnopheles farautiの生息場所への幼虫嗜好性魚の導入を行った。その後9年間にわたり、住民のマラリア罹患率をフォロー・アップしてきた結果、住民参加が効果的に組織されるならば、孤立した島嶼におけるマラリア伝播はこれらの組み合わせ戦略により、継続的に抑制され根絶に至らせることが可能であることを示した。(Kaneko et al.Lancet2000;356:1560-64)。
オービフォールド・コホモロジーとマッカイ対応の一般化

オービフォールド・コホモロジーの環構造や性質を調べ,マッカイ対応の一般化へ向けて,特異点解消を群論的にモジュライ空間として構成した.(1)3次元の商特異点のクレパントな特異点解消のオービフォールド・コホモロジーの具体例の計算と環構造の研究。(2)マッカイ対応を高次元化、さらには、特殊線形群の有限部分群から、一般線型群の有限部分群の場合へと一般化した定式化を試みる。オービフォールド・コホモロジーの環構造や性質を調べ,マッカイ対応の一般化へ向けて,特異点解消を群論的にモジュライ空間として構成した.当該年度に本研究費で行った主な研究は、オービフォールド・コホモロジーについての最新の定義を見直し、具体的な例について、グロモフ・ウィッテン不変量との関係を調べたことである。この研究に関しては、イタリアの国際研究所(SISSA)のBarbara Fantechi氏や韓国の高等研究所(KIAS)の佐藤文敏氏と10月には城崎と京都で共同研究を開始した。またさらに、Fantechi氏とは、1月以降にアメリカ・プリンストンの高等研究所でも再開し、共同研究を進めている。この研究に関しては、研究代表者である伊藤が、プリンストンの高等研究所で開催された表現論と代数幾何学の特別プロジェクトに参加し、幾何学的表現論や数理物理を専門とする研究者たちとセミナーや議論をしたことも影響している。特にコロンビア大学のLiu氏から、非特異なトーリック多様体のグロモフ・ウィッテン不変量のtopological vertexを用いた計算方法を教わったことは大きい収穫であった。また、これまで交流のなかった幾何学的表現論の研究者と、特異点解消に関する情報交換ができたことも有意義であった。さらに、アメリカ・プリンストンに滞在中、名古屋大学の大学院生である関谷雄飛の協力も得て、一般次元のG-ヒルベルトスキームを群が可換な場合、計算機で求めることができることがわかった。これは2次元の場合には研究代表者が明らかにしていたことであるが、グレブナー扇を用いて一般次元で記述できることがわかった。これにより、一般次元のクレパントな特異点解消の存在に関する研究もより進められることができ、その成果と予想をペンシルバニア大学にて発表し、好評であった。一年を通じて、4次元以上の商特異点のクレパントな特異点解消の存在について研究した。具体的には、まず4次元で群が可換な場合にトーリック幾何学を用いて、その存在可能性について考察した。そこではクレパントな特異点解消が存在する条件を考えるだけでなく、クレパントな特異点解消が存在しない場合の条件を見つけることができた。さらに一般次元においては、群が可換な場合と、非可換な場合の関係から、クレパントな特異点解消が存在する条件についての予想をたて、その証明を試みた。この証明はまだ、一般次元では発展途上であるが、2次元の場合には、完全な証明が得られた。また3次元でも成り立つことは明らかなので、その証明をヒルベルトスキームの概念を参考にして、完成させる予定である。この証明が完成すると、現在知られている高次元マッカイ対応が、どのようなときに成り立つが判明するだけでなくて、近年盛んになっている、導来圏による議論で幾何学的性質を調べることの限界を与えることもできる。さらに、この予想についての口頭発表を、7月にイギリスのウォーリック大学と、12月の東京大学での国際研究集会にて、行い多くの人が興味を持ったようである。また当該年度後半は、佐藤文敏氏と共同研究も行った。曲線のモジュライ空間のトートロジカル環の生成元の帰納的関係式を得た。これは、オービフォールド・コホモロジーの研究とも関係している。この研究成果についての論文は、現在執筆中であり、来年度初めには、投稿する予定である。平成21年度前半は、高次元の商特異点のクレパントな特異点解消の存在について研究し、夏には、韓国ソガン大学に滞在中であったマイルス・リード氏のもとで開催された代数幾何学セミナーにて、これまでの研究の進展について、口頭発表し、今後の問題点について議論した。9月からは、アルバロ・ノジャ・デ・セリス氏が日本学術振興会の外国人特別研究員として名古屋大学に来たため、3次元の非可換な群による商特異点のクレパントな特異点解消についての共同研究を始めた。この研究では、私自身が以前用いた3次元トリヘドラル群のクレパントな特異点解消の構成方法と、ノジャ・デ・セリス氏による2次元の2項二面体群の場合のクイバーの表現のモジュライ空間による特異点解消の構成方法を融合させたものを考えた。この共同研究では、具体例の計算をたくさん行い、より多くの非可換な群の場合の、クレパントな特異点解消の統一的な構成方法について、考察した。また3月初めには、3次元のクレパントな特異点解消の世界的な専門家であるマイルス・リード氏、石井亮氏、マイケル・ウイムス氏、ティモシー・ログビネンコ氏を名古屋に招き、研究集会Seminar on McKay correspondenceを1週間開催した。ここでは私の共同研究の途中経過を発表するとともに、互いの最先端の研究技術に関する情報交換や議論を行い、かなり有意義な時間が持てた。平成22年度には、主にAlvaro Nolla de Celis氏との共同研究で、非可換な群による2次元の商特異点の特異点解消を、可換な部分群による商の特異点解消から作られるモジュライ空間として構成し、その性質を調べた。

8月にイギリス・ウォーリック大学での国際的な研究集会を組織、開催し、そこで、上の共同研究についての成果発表を行った。そこでは、日本人だけでなく、世界中のマッカイ対応やクレパントな特異点解消に関する研究者と交流することができ、彼らの研究成果を知るだけでなく、個人的な議論をすることで、有益な情報が収集できた。また、6月に静岡大学の毛利出氏による非可換代数幾何学の講義を聴き、興味をもっていたところ、7月に代表者が静岡大学に招待され、マッカイ対応について講演することを依頼された。そこで、互いの研究を融合させた非可換版マッカイ対応について考え始め、研究を進めた。その互いの研究成果を報告しあい、今現在わかっていることやこれからの課題などの情報交換の場として、2011年3月末に、非可換代数幾何学とマッカイ対応についてのワークショップを名古屋大学にて開催した。このワークショップには、海外からも研究者を招いて、有意義なものであった。またこれ以外に、日本数学会からの依頼で、対称性に関する講演をした。そこでは群を幾何学的に記述するなど、これまでの商特異点の研究成果を生かすことができた。
基底膜のダイナミクス及びプロテオグリカンにより制御される細胞浸潤の解析

細胞浸潤は基底膜に生じた穴を介した細胞移動のことであるが、in vivoの解析は非常に困難である。その主たる理由は、基底膜を人工的に合成できないこと、つまり適切な実験系がないためである。線虫アンカー細胞の基底膜を介する浸潤モデルは、近年確立されたin vivo実験モデルであり、遺伝学、細胞生物学を組み合わせて解析できる有用なモデルである。この実験モデルを用いて平成24年度は、下記の研究に取り組んで成果をあげた。1.ヘパラン硫酸プロテオグリカンによる細胞浸潤の制御細胞浸潤に異常を示す新規変異体を同定した。その変異体であるSQV-2はプロテオグリカン合成酵素をコードしており、約70%程度の細胞浸潤異常が観察された。解析の結果、SQV-2は浸潤細胞や、浸潤を引き寄せる細胞では発現しておらず、周りの細胞で発現していることが明らかになった。おそらく細胞非自律的な機構によって、細胞浸潤を制御していると考えている。2.細胞は形成された基底膜にどのように穴をつくるのか?細胞浸潤の全体像を明らかにするために、細胞浸潤過程に異常を示す新規変異体、aid-16(Anchor cell invasion defect)変異体を樹立した。すべて独立の変異体である。そのうちの一つは、ネトリンの受容体であることがわかった。変異体スクリーニングによって、想定していた以上に様々な変異体を得ることができた。遺伝子同定後は、発現細胞の確認、組織特異的に発現させるレスキュー実験を行い、基底膜形成の解明及び基底膜にできる穴がどのようにできるのか、そしてその穴のサイズを調節する分子機構を明らかにして、論文を提出する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。この実験モデルを用いて平成23年度は、下記の研究に取り組んで成果をあげた。1.基底膜の動態解析2.ヘパラン硫酸プロテオグリカンによる細胞浸潤の制御細胞浸潤に異常を示す新規変異体を同定した。プロテオグリカンは2種類に大別できる(ヘパラン硫酸プロテオグリカンとコンドロイチン)。23年度はヘパラン硫酸プロテオグリカンが結合するコア蛋白質の変異体を観察したが、アンカー細胞の浸潤は正常であり、コア蛋白質は複数の蛋白質が関与して細胞浸潤を制御している可能性を考慮している。現在、コア蛋白質変異体の2重変異体、3重変異体を作成して、細胞浸潤への影響を検討している。当初の計画通りに基底膜の可視化に関しては、複数のトランスジェニックラインを得ることができて、成果をあげることができた。細胞浸潤の快晴に関しても、遺伝的な基礎データを得ることができた。これまで基礎的な実験をおこない、様々な変異体を樹立した。今後は、これらの変異体を解析することで基底膜動態を制御している遺伝子を同定する。
ソーシャルネットワーキングシステムを活用したデジタルドキュメンテーションの開発

本研究では、岩手県山田町、岩手県陸前高田市、宮城県石巻市における、子どもたちの活動を記録・編集・共有するシステムの導入と検証を行った。対象となる3地域は、子どもたちの居場所を作る計画が持ち上がった。この計画進行に当たり地域では、コンセプト立案から建設、竣工までのすべての過程に、地域の子どもたちが主体的に関わり、持続可能な施設運営を目指した。2014年までに総計約180回のワークショップが実施された。本研究では、記録された映像記録を元に、ワークショップの進行方法と記録データのSNSでの共有方法について考察した。平成25年度においては、以下の3プロジェクトについて実地検証を行った。1宮城県石巻市、岩手県陸前高田市および岩手県山田町における、子どもたちを主体としたまちづくり活動のドキュメンテーション、2ブロック玩具を用いた、社会人向けの研修用ワークショップにおけるドキュメンテーション、3神戸芸術工科大学プロダクトデザイン学科平成25年度新入生フレッシュマンセミナーにおけるドキュメンテーション。いずれの地域においても、各活動毎にリアルタイム・ドキュメンテーションを行い、関係者との共有を図った。また、作成したドキュメンテーション・ムービーの公益性を向上させるための、再編集システムを導入し、インターネット上でのドキュメンテーション公開時に、当事者には経験の反芻としての役割を果たすように、かつ、一般視聴者には、活動内容の広範な理解と認知に寄与するドキュメンテーション・ムービーに位置づけられるように改良した。前年度までは、その場で編集したドキュメンテーション・ムービーをインターネット上で共有していたが、平成25年度においては、その場でリアルタイムに編集・共有したドキュメンテーションをバージョン1として、リフレクションを行った後、参加者、主催者の意見や感想などを元に再編集したものをバージョン2、さらに、一般視聴者にも理解が深まるようにテロップや慣れションを入れ込んだバーション3として、段階的に制作・共有することで、ドキュメンテーション・ムービーの制作メソッドおよびリテラシーについての基本指針を得ることができた。平成24年度においては、主に、東日本大震災において被災した地域を対象に、子どもたちが主体となって地域再生を行うプロジェクトと協働してドキュメンテーションを行った。研究実施計画に基づく成果は、以下の通りである。(1)ドキュメンテーション機器の策定・運用:平成24年度に導入したビデオカメラおよびデジタルカメラにおいては、動画の取り込み時間を従来の12分(1080p,約30秒動画)から十数秒に短縮することができた。このため、動画および写真の撮影ムラが大幅に短縮された。また、64bitアプリケーションの導入と、SSIDによる記録方式への変更により、コンピュータ取り込み後の編集・レンダリング時間を従来より10分から、最大30分を短縮することができた。また、データの蓄積においても、大容量ハードディスクの導入とクラウド技術を併用することで、動画データの交換を大幅に短縮することに成功した。この結果、ワークショップにおいて制作されたドキュメンテーションを、その場で参加者と共有することができたとともに、ネットワーク上での速やかなデータ共有が可能になり、子どもたちによるドキュメンテーションへの参加を促すことも可能となった。(2)ドキュメンテーションスタッフのリテラシー教育:東日本大震災における地域再生プロジェクトは、年間を通じて行われており、平成24年度においては、宮城県石巻市、岩手県陸前高田市、岩手県山田町の3地域において、ドキュメンテーションを行った。実際のドキュメンテーションには、大学生スタッフが担当し、現地の復興プロジェクトスタッフの協力のもと、実践することができた。また、プロジェクトに参加する子どもたちを対象にドキュメンテーション講習を行うことで、大学生スタッフのドキュメンテーション・リテラシーとともに、子どもたちの興味・関心も喚起することができた。平成26年度においては、平成25年度において実施された、宮城県石巻市、岩手県陸前高田市、岩手県山田町における子どもたちを主体とした町作り活動のドキュメンテーションとして、計約40本をSNSにて公開した( http://www.savechildren.or.jp/scjcms/sc_activity.php?c=30 )。また、5月4ー5日に仙台で行われた子どもまちづくりサミット、8月810日に行われた、東北子どもまちづくりリーダーツアー、2015年3月に行われた国連防災会議において、ドキュメンテーションを行い、子どもたちの体験を国内外に発信すると共に、子どもを主体としたまちづくりにおけるドキュメンテーション手法について、考察を加えた。また、福島県における子どもを主体としたまちづくりへの取り組みもドキュメンテーションし、東北4県における活動について、情報の記録・編集・共有方法について以下の知見を得た。1)記録・編集の同時性と体験共有度との関係について。:対象となった3地域では、それぞれに事情も違えば、復興の進捗度も異なっており、かつ、そこで暮らす子どもたちのまちに対する考え方も大きく行っていた。これらの違いをドキュメンテーションによって、現場で同時に撮影・編集・共有を行うことで、それぞれの地域での子どもたちの個別性を明確にすると同時に、3地域に共通した問題点について、子どもたち自身に意識化させる情報を提示することが大切である。

2)再編集による体験共有内容の整理:言葉では表現しにくい体験情報を映像でドキュメンテーションしていくことで、自分自身が行ってきた行為に関しては、効率的な振り返りを促すことができた、一方で、第三者に活動の内容を伝え、かつ、体験を共有してもらうためには、初期のドキュメンテーションに説明やシナリオを付加し、整理された情報を公開する必要が生じた。デザイン教育各プロジェクトにおける成果は、以下の通りである。1東日本大震災から3年が経過し、子どもたちの暮らしにも少しずつ安定感が表れてはきたが、町の復興に関しては遅々として進まない部分も多く、活動のドキュメンテーションにおいて、これまでの復興という視点に加え、より子どもの視点に立ったソフトウェアとしてのまちづくりを考える子どもが増加していった。この中で、宮城県石巻市に関しては、子どもセンターが完成するなどハード面で大きな進展が見られ、ドキュメンテーションで詳細に記録を共有することで、子どもたち自身の活動に対する自負を高める結果を得た。今後は、活動の内容に絞ったドキュメンテーションと、新しく加わった子どもメンバーとの経験の共有に関するドキュメンテーション手法を確立することが必要とされる。2社会人向けの研修におけるドキュメンテーション手法は、参加者の経験の振り返りと共有の2視点から編集プログラムを抽出することができた。ワークショップのスケジュールの中にドキュメンテーション・ムービーの上映やリフレクションを入れ込むことで、体験の振り返りをより内発的に進めることができた。今後は、より広範な共有方法についてのシステム作りが必要とされる。具体的には、ドキュメンテーション・ムービー・バージョン2の制作段階において、参加者からの意見を広範囲に集約するネットワークシステムやSNSとの連携による、リアルタイムな再編集システムの指針を立てることを平成26年度の基軸としていく予定である。3新入生におけるドキュメンテーション作業については、平成25年度においては、学生のドキュメンテーション経験度別にムービーを作成し、習熟度と体験の共有の関係性について分析を行った。(1)ドキュメンテーション機器の策定・運用平成24年度において導入した機器は以下の通りである。ビデオカメラ「SONYハンディカムHDR-CX720V」:手ぶれ補正機能が大幅に改良されたモデル。1080p対応、SDクラス10対応により、高画質・高速読み取りが可能になった。リアルタイム・ドキュメンテーションに導入したことにより、従来のビデオカメラに比べ、数秒から数十秒、読み取り速度が向上した。読み取り速度の向上により、取りこぼしの発生していた事項について、十分な記録時間を確保することができるようになった。