hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気化学プログラム自己組織化の学理と応用

金属表面は強い電子的相互作用により有機分子を二次元配列させる原子スケールの鋳型である。本研究提案では、金属単結晶表面上に配列させた有機分子に揺らぎ(刺激)を与え、従来実現できなかった(1)電気化学エピタキシャル重合により表面合成した一次元ポリチオフェン材料の電子的機能の開発(2)新しい機能性高分子材料(ナノ炭素高分子)の分子レベルでの表面合成を達成した。以上から金属表面上での重合反応による新材料創成への道が拓かれた。本研究提案では、「揺らぎ」(熱、電子線、電気パルス等)を表面上の有機分子に与えることにより、これまでに無い新しい構造や機能を"創発"することを目的とする。具体的には、金属単結晶表面上に配列させた有機分子に揺らぎ(刺激)を与え、従来実現できなかった(1)新しい機能性高分子材料(ナノ炭素高分子)の分子レベルでの表面合成、(2)これら新規に表面合成した材料の電子的高機能性(大きなキャリア移動度等)を目指す。本研究提案では、電気化学的(或いは熱的)「揺らぎ」を与えることで従来できなかった有機材料の表面自己組織化構造や機能を"創発"し、本領域の基盤技術を確立する。また、清浄金属表面における揺らぎに触発された自己組織化構造は、創発による高次構造形成の良き理論モデルとなる。具体的には、金属単結晶表面を用いる有機分子の表面組織化法において電気化学的或いは熱的な揺らぎを与え、従来の表面分子組織化研究のデバイス応用への障害・欠点(限定された低材分子料や導電性表面)を克服し、従来実現できなかった(I)新しい機能性高分子材料(ナノ炭素高分子)の表面分子レベル合成と(II)金属表面上に形成した高度な分子配列構造の絶縁性表面への分子レベル転写の二つのブレークスルー(表面分子組織化の創発化学)を達成することを目的とする。本年度は以下の項目について予備的検討を行った。(1)金属表面上での電気化学エピタキシャル重合:表面修飾した原子平坦金属上で、導電性高分子であるポリチオフェンの前駆体を電解質溶液中で、電気化学重合を行い、金属表面原子配列に沿って可溶性前駆体を重合させ、分子レベルで1方向に表面重合した導電性高分子を得る条件について検討した。(2)金属表面での配列重合のための前駆体の合成:金属表面上に溶液中から吸着・配列させ、基板を加熱して表面拡散分子間での重合を行うための可溶性前駆体として、ペリレン誘導体を合成した。本年度は以下の項目について検討を行った。(1)電気化学エピタキシャル重合:ヨウ素で表面修飾した原子平坦金基板上で、導電性高分子であるポリチオフェンモノマーを電解質溶液中で、電気化学重合を行い、金属表面原子配列に沿って重合させ、分子レベルで1方向に表面重合した導電性高分子を作成し、電界効果によるキャリア移動度についての検討を試みた。(2)金属表面での配列重合のための前駆体の合成:金属表面上に溶液中から吸着・配列させ、基板を加熱して表面拡散分子間での重合を行うための可溶性前駆体として、トリベンゾチオフェン、ベンズアントラセン、ペリレン誘導体を合成し、各種基板上における350度程度の加熱による共役系の広がりを検討した。その結果吸収スペクトルが変化することを確認し、共役系が広がることが判明した。今後詳細について明らかにする予定である。本研究提案では、電気化学的(或いは熱的)「揺らぎ」を与えることで従来困難であった有機材料の表面自己組織化構造や機能を創発し、本領域の基盤技術を確立する。具体的には、金属単結晶表面を用いる有機分子の表面組織化法において電気化学的或いは熱的な揺らぎを与え、従来の表面分子組織化研究のデバイス応用への障害・欠点(限定された低材分子料や導電性表面)を克服し、従来実現できなかった(I)

新しい機能性高分子材料(ナノ炭素高分子)の表面分子レベル合成と(II)金属表面上に形成した高度な分子配列構造の絶縁性表面への分子レベル転写の二つのブレークスルー(表面分子組織化の創発化学)を達成することを目的とする。本年度は以下の項目について検討を行った。(1)電気化学エピタキシャル重合で形成した分子細線素子の開発:ヨウ素で表面修飾した原子平坦金基板上で、導電性高分子であるポリチオフェンモノマーを電解質溶液中で、電気化学重合を行い、金属表面原子配列に沿って重合させ、分子レベルで1方向に表面重合した導電性高分子を作成し、イオン液体を用いた電界効果トランジスタを開発し、大きなホール移動度を見出した。(2)金属表面での前駆体からの配列重合:金属表面上に合成した前駆体分子(ペリレン、トリベンゾチオフェンの誘導体)を吸着させ、真空中で基板を加熱して表面拡散分子間での重合を行った。吸収スペクトル、導電率、ラマンスペクトルの測定から、重合による共役系の広がりが示唆された。本研究提案では、電気化学的(或いは熱的)「揺らぎ」を与えることで従来困難であった有機材料の表面自己組織化構造や機能を創発し、本領域の基盤技術を確立する。また、清浄金属表面における揺らぎに触発された自己組織化構造は、創発による高次構造形成の良き理論モデルとなる。具体的には、金属単結晶表面を用いる有機分子の表面組織化法において電気化学的或いは熱的な揺らぎを与え、従来の表面分子組織化研究のデバイス応用への障害・欠点(限定された低材分子料や導電性表面)を克服し、従来実現できなかった(I)新しい機能性高分子材料(ナノ炭素高分子)の表面分子レベル合成と(II)金属表面上に形成した高度な分子配列構造の絶縁性表面への分子レベル転写の二つのブレークスルー(表面分子組織化の創発化学)を達成することを目的とする。グラフェンナノリボンの電気化学的形成法の開発:ナフタレン及び合成したアルコキシ基を結合させたナフタレン誘導体をモノマーとして用い、これらの分子を含む電解質溶液中で原子平坦な金(111)基板にパルス電圧を印可して電気化学重合を行い、表面上にナフタレン系ナノ炭素高分子の形成を確認した。電圧、パルス幅、周期、溶媒の種類、反応温度などのパラメーター依存性を検討し、最適化を行った。得られた重合物質のラマン分光測定、光学吸収測定、質量分析測定を行い、重合度や化学構造についての知見を得た。
子宮体癌におけるエストロゲン関連受容体-上皮間葉転換を介した浸潤転移機序の解明

子宮体癌の罹患者数は増加しているが、進行症例に対する有効な治療法はない。子宮体癌の新たな治療戦略確立にはその発癌・進展機構に基づいた分子機構の解明が求められる。我々は、エストロゲン受容体と構造が似ているがリガンドを有さないオーファン核内受容体であるERRαについて着目し、これまでにERRαが子宮体癌の悪性化や進展維持作用をもつこと、さらにERRαが癌-間質相互作用を介して上皮間葉転換を引き起こし、癌細胞の遊走・浸潤能を促進することを明らかにした。本研究では、ERRαが癌-間質相互作用を介して癌細胞の浸潤・転移促進を制御する分子メカニズムを明らかにし、癌微小環境選択的な治療方法を確立させる。
断面欠損を有する梁の耐力と塑性変形能力

鉄骨建築物のラーメン骨組では,一般に梁継手部を高力ボルト接合とするため,この部分にはボルト孔による断面欠損が存在しているが,曲げを受ける梁継手に与える影響については,その力学性状が明らかとなっていない.8年度は基礎的な段階として,梁にボルト孔1列を設けた試験体を用いて純曲げによる単調載荷を行い,次の段階として9年度は,より現実に近い形式として多列のボルト孔を有する試験体および高力ボルト摩擦接合継手を有する試験体を用いて,純曲げによる漸増繰り返し載荷を行った。10年度は一連の研究をまとめる最終段階として、地震時における実際の構造物の挙動を確認しておくことを目標にして,梁継手接合部が梁端部の塑性化領域にありモーメント勾配を受ける場合を想定した正負漸増繰り返し載荷を行った。実験の結果から,断面欠損大きくなると耐力上昇率,塑性変形能力はともに小さくなるが,欠損が25%程度まではその影響はあまり顕著ではないことが明らかとなった.また,断面欠損部が塑性化領域にあり曲げモーメント勾配を受ける場合の梁継手接合部の挙動は純曲げ領域にある場合と比べて特に問題となる点はみられなかった.ただし,いわゆる第1ボルト位置である断面欠損部分が仕口部に極端に近い場合は,応力集中が最も大きいスカラップ部分からの亀裂が断面欠損部に発展することによって,危険断面となる可能性があることが判明した.鉄骨建築物のラーメン骨組では,一般に梁継手部を高力ボルト接合とするため,この部分にはボルト孔による断面欠損が存在しているが,曲げを受ける梁継手に与える影響については,その力学性状が明らかとなっていない.8年度は基礎的な段階として,梁にボルト孔1列を設けた試験体を用いて純曲げによる単調載荷を行い,次の段階として9年度は,より現実に近い形式として多列のボルト孔を有する試験体および高力ボルト摩擦接合継手を有する試験体を用いて,純曲げによる漸増繰り返し載荷を行った。実験の結果から,断面欠損大きくなると耐力上昇率,塑性変形能力はともに小さくなるが,欠損が25%程度まではその影響はあまり顕著ではないことが明らかとなった.また,断面欠損部が塑性化領域にあり曲げモーメント勾配を受ける場合の梁継手接合部の挙動は純曲げ領域にある場合と比べて特に問題となる点はみられなかった.ただし,いわゆる第1ボルト位置である断面欠損部分が仕口部に極端に近い場合は,応力集中が最も大きいスカラップ部分からの亀裂が断面欠損部に発展することによって,危険断面となる可能性があることが判明した.鋼構造骨組の梁継手では一般にボルト孔による断面欠損が生じているが,このようなボルト孔による断面欠損がH形断面梁の最大耐力及び塑性変形能力に与える影響についてこれまで実験資料が少なく,明らかになっていない点が多いため,H形断面梁についての曲げ加力実験を行った。H形断面梁の基本的な力学性状を見ることを目的とし,梁断面サイズ,ボルト行数,ボルト孔径を実験変数とした。実験に用いたH形断面梁は,断面サイズ500×200の梁幅および梁せいを共通とし、フランジ厚、ウェブ厚を変えた3種類であり,梁のフランジのみに1列のボルト孔をあけ,ボルト行は2行または4行として,ボルト孔径を変化させた。設定したフランジの断面欠損率は20%から30%である。加力は、アムスラ-試験機による一方向2点載荷形式とし,梁中央部分に純曲げを作用させる。使用鋼材は,全試験体ともSM490である。実験では,梁材の幅厚比が小さい場合は,フランジ断面欠損部分の破断を生じ,幅厚比が大きなものはフランジおよびウェブの局部座屈を生じて最大耐力を示した。局部座屈を生じる場合の最大耐力および塑性変形能力は,欠損部分の破断が生じる場合に比べてかなり小さいものとなっている。2種類の破壊形式によらず断面欠損の大きくなるにつれて最大耐力、塑性変形能力ともに幾分小さくなる傾向があるが,断面欠損率が25%未満ではその割合は小さく,断面欠損が最大耐力、塑性変形能力に与える影響はあまり大きくないといえる。最大耐力の評価として,断面欠損部分の破断形式の場合、実験値は有効断面の破断に基づく場合の計算値に対して,ほぼ1割程度大きくなっており安全側の評価が可能である。局部座屈による場合は,現在の設計では断面欠損の影響が考慮されていないため,断面欠損が大きい場合には,実験値は計算値に対して小さくなり危険側の評価となる可能性がある。断面欠損がH形断面梁の力学性状に与える影響を検討するための第一段階として、8年度の実験により、梁にボルト孔1列を設けてその断面欠損率と梁の耐力と塑性変形能力を確認した。9年度は、次の段階としてより現実に近い形式である多列のボルト孔を対象とし、さらに高力ボルト摩擦接合による補強効果も併せて検討する実験を計画した。全試験体とも梁せい600mm、梁幅200mmを共通とし、フランジ厚、ウェブ厚の異なる2種類の断面形状とした。ボルト孔については、孔あけのままの試験体はフランジのみに孔をあけている。継手形式の試験体は一般的に梁継手として用いられているディテ-ルを採用しており、フランジおよびウェブに孔をあけたものである。

ボルト行数は2行とし、孔径および列数を変化させて、断面欠損率を主な実験変数として設定した。加力は、油圧ジャッキによる2点集中正負漸増繰り返し載荷形式とし、載荷は、弾性域で2回加力後、塑性域で変位振幅を漸増させた加力を行った。実験時には、試験体の中央部の鉛直変位を測定した。実験結果から、断面欠損が大きくなるに伴って最大耐力および塑性変形能力は小さくなることが判った。しかし、断面欠損率として25%程度までの耐力と塑性変形能力の低下の割合はあまり大きくなく、その程度の影響は一般の接合部の設計上特に問題になるとはおもわれない。また,ボルト列数が増えるとボルト1列の場合に比べて幾分最大耐力は低下することが認められた。継手として断面欠損部分を高力ボルト摩擦接合とした場合は、その補剛効果として、耐力と塑性変形能力が大きくなり、その効果は、梁断面のフランジ及びウェブの幅厚比が大きなものほど、大きく現れることが確認された。鉄骨建築物のラーメン骨組では,一般に梁継手部を高力ボルト接合とするため,この部分にはボルト孔による断面欠損が存在しているが,曲げを受ける梁継手に与える影響については,その力学性状が明らかとなっていない.8年度は基礎的な段階として,梁にボルト孔1列を設けた試験体を用いて純曲げによる単調載荷を行い,次の段階として9年度は,より現実に近い形式として多列のボルト孔を有する試験体および高力ボルト摩擦接合継手を有する試験体を用いて,純曲げによる漸増繰り返し載荷を行った。本年度は一連の研究をまとめる最終段階として、地震時における実際の構造物の挙動を確認しておくことを目標にして,梁継手接合部が梁端部の塑性化領域にありモーメント勾配を受ける場合を想定した正負漸増繰り返し載荷を行った。試験体の梁断面は,梁せい600mm,梁輻200mmを共通とし.フランジ厚,ウェブ厚の異なる2種類の断面形状とする。試験体形状はT形として,箱形断面材の柱にブラケットを設けて,これに梁を高力ボルト接合する形式である。実験の結果から,断面欠損大きくなると耐力上昇率,塑性変形能力はともに小さくなるが,欠損が25%程度まではその影響はあまり顕著ではないことが明らかとなった.また,断面欠損部が塑性化領域にあり曲げモーメント勾配を受ける場合の梁継手接合部の挙動は純曲げ領域にある場合と比べて特に問題となる点はみられなかった.ただし,いわゆる第1ボルト位置である断面欠損部分が仕口部に極端に近い場合は,応力集中が最も大きいスカラップ部分からの亀裂が断面欠損部に発展することによって,危険断面となる可能性があることが判明した.
HIV-1インテグレースZn^<2+>フィンガー様領域の構造と機能に関する研究

目的:我々はこれまで、HIV-1インテグレース(IN)Zn^<2+>フィンガー様領域の骨格であるHHCCモチーフに点変異を導入したHIV-1NZn^<2+>フィンガー様領域変異株は、ウイルス粒子構造を正常に保持したまま、感染性を完全に欠失すること及びその機序として吸着/侵入以降、逆転写開始以前の過程に異常があることを明らかにしてきた。本研究では、HIV-1NZn^<2+>フィンガー様領域変異株の感染価欠失機序の普遍性とその具体的解明およびウイルス複製における役割の解明を目的とした。方法:INの各変異の影響を種々のヒト末梢血由来のリンパ球あるいはマクロファージを感染標的細胞としてもちいてウィルス学的に解析した。また、種々のエンヴェロープ蛋白とのシュドタイプウイルスを用いてエンヴェロープ蛋白の関与についても合わせて検討した。結果と考察:ヒト末梢血由来のリンパ球あるいはマクロファージにおいてもHIV-1の遺伝子発現はインテグレーション過程に強く依存していることを確認した。また、インテグレースN-末端zinc結合ドメインのHHCCモチーフに点変異導入による、ウイルスの感染後の逆転写開始への影響は、こうしたヒト末梢血由来の細胞おいても再現できる。また、これらの現象はT細胞あるいはマクロファージ指向性のエンヴェロープ蛋白、さらにマウスのレトロウイルスのエンヴェロープ蛋白のいずれの組み合わせのシュドタイプウイルスでも同様に認められた。したがって、インテグレーズN-末端zinc結合ドメインのHHCCモチーフに点変異導入による、ウイルスの感染後の逆転写開始への影響は、エンヴェロープ蛋白には依存しないものと考えられた。
コバルトとニッケルによる遺伝子発現制御機構の解明

原核生物の酸素センサーFixLでは、ヘム鉄が酸素の着脱に関与していることが想定されたので、理化学研究所・生体物理化学研究室との共同研究により、ヘムを固定しているアミノ酸残基を決定した(Nakamura et al.,1998)。さらに、ヘム鉄を含んだ酸素センサーFixLを結晶化し(Miyatake et al.,投稿中)、立体構造を解明することに成功した(Miyatake et al.,投稿準備中)。Differential ScreeningやmRNA Differential Display等の技術を用いて、低酸素状態や金属暴露よって発現が誘導される遺伝子群(酸素・金属応答遺伝子スーパーファミリー)の存在を明らかにした。そして、全遺伝子の約1%が、このスーパーファミリーに属するものと考えられ、おそらく数百種類の遺伝子があるものと推定している。さらに、それらの中から新規の遺伝子を見い出した(Okada et al.,投稿中)。エリスロポエチン遺伝子のプロモーター領域が低酸素状態において活性化される現象は、細胞系列に特異的であることを解明した(Kambe et al.,199B)。さらに、エリスロポエチンの遺伝子発現は、2種類の転写因子(HNF-4とHIF-1)の相互作用によって制御されていることを解明した(Zhang et al.,投稿準備中)。
力学的、分子的両観点からの細胞分裂の解析

細胞外縁部の運動性と形状の時空間パターン,および,これらの相関関係を解析し,分子レベルから細胞レベルまで,マルチスケールに広がるメカノケミカルなフィードバックによる細胞外縁の運動状態と形状の決定メカニズムを見出した.さらに,マイクロ構造化表面を利用して細胞に力学的な摂動を加えたときの細胞のふるまいを解析し,運動状態と形状の決定に,仮足と細胞体の力学的性質が重要な役割を果たしていることを明らかにした.細胞外縁部の運動性と形状の時空間パターン,および,これらの相関関係を解析し,分子レベルから細胞レベルまで,マルチスケールに広がるメカノケミカルなフィードバックによる細胞外縁の運動状態と形状の決定メカニズムを見出した.さらに,マイクロ構造化表面を利用して細胞に力学的な摂動を加えたときの細胞のふるまいを解析し,運動状態と形状の決定に,仮足と細胞体の力学的性質が重要な役割を果たしていることを明らかにした.細胞分裂は、細胞極性の確立、細胞表層の変形態の変化、表層の伸び縮みを含む、時間・空間的に調節された力学的現象である。そこで、細胞の力の推定、および、細胞の変形を担うタンパク質であるアクチン、ミオシンの局在のイメージングを行い、これらの結果を関連付けて、力学的、分子的両観点から細胞の変形メカニズムを定量的に検討することを計画した。平成20年度は、力の推定およびタンパクの局在の時空間変化のイメージングを行うための予備的な実験および解析を行った。材料として魚の上皮細胞を選択した。この細胞は、円盤形から三日月形へと形を変える性質があり、このプロセスでは、細胞分裂と同様、細胞極性の確立、細胞表層の変形能の変化、表層の伸び縮みが起こっている。さらに、外部から摂動を加えて、円盤形から三日月形への遷移を引き起こすことができるという特長がある。力の推定に関しては、必要と考えられるパラメータの計測法を確立した。具体的には、円盤形、三日月形、円盤形から三日月形へと遷移する細胞の顕微鏡画像を取得し、これを2値化して、局所的な突出量および退縮量、曲率を計測する方法を確立した。タンパク局在のイメージングに関しては、トランスフェクション試薬を用いた遺伝子導入、エレクトロポレーション法による遺伝子導入、蛍光標識を細胞内へのインジェクションを試みた。その結果、魚の上皮細胞には、蛍光標識の細胞内へのインジェクションが適していることが分かった。平成21年度は、力とタンパク局在の時空間変化の同時測定を行い、分子のふるまいと細胞の機能を結びつけて細胞の変形メカニズムを考察する予定である。細胞の変形メカニズムを、力、アクチン、ミオシンをもとに説明することを目的として、細胞のエッジの突出・退縮ダイナミクスとアクチン局在を調べた。不規則な形状の細胞は、定量解析が難しいため、細胞の形を円盤形にコントロールして実験を行った。形をコントロールした細胞においても、エッジは非常にダイナミックに運動しており、突出・退縮は一見複雑に見える。しかし、突出・退縮スピードの時空間パターンを調べた結果、突出部分、退縮部分が細胞のエッジに沿って一定の速さで移動していることがわかった。この結果は、突出・退縮活性を維持するフィードバックメカニズムの存在を示唆している。また、突出・退縮スピードとエッジの形状(曲率)には相関があることもわかった。様々な空間スケールでエッジの曲率を求める手法を確立し、解析を行った結果、着目する空間スケールにより、正の相関をとったり、負の相関をとったりすることを明らかにできた。これらの結果は、細胞の変形メカニズムを理解する際、空間スケールに着目することの重要性を示唆している。小さな(マイクロメートルオーダー)空間スケールでの解析結果は、膜張力とアクチン重合による力により説明できると考えている。アクチン、ミオシンの空間分布も考えあわせて、その妥当性を検討したい。加えて、より大きな空間スケールでの解析結果の考察も進めたい。様々な空間スケールで、力学的・分子的両観点からの実験・解析結果を統合し、アクチン-ミオシン相互作用という分子レベルの現象と、細胞の変形という細胞レベルの現象を結びつけて細胞の変形メカニズムを理解することが目標である。細胞分裂や移動運動をはじめとした細胞機能は,細胞の形が細胞内外の変化に応じてダイナミックに変化することにより達成される.この細胞の適応的な変形を達成するメカニズムを明らかにするために,分子的観点のみならず,力学的観点も取り入れて,細胞における分子のふるまいを細胞の機能を結びつけて理解することが本研究の目的である.本年度は以下の成果を得た.(1)多様なスケールでの細胞外縁の運動性の時空間パターンを解析し,細胞外縁部の突出には,数十秒から数秒,数十μmから数μmの範囲内に,複数のスケールで協調メカニズムが存在するという結果を得た.さらに,数秒,数μmのスケールにおいて,細胞形状と運動性との間に相関が見られることも明らかにした.これら結果からアクチンと細胞膜とのメカノケミカルフィードバックを推定することができた.(2)マイクロ構造化表面を利用して細胞に力学的な摂動を加えた場合の細胞形状と運動性の変化を解析し,細胞に方向転換を促すマイクロ構造,細胞の運動性を著しく低下させるマイクロ構造の,パターン,サイズを明らかにした.この定量的データから,マイクロ構造に対する細胞応答のメカニズムを,仮足のアクチン細胞骨格構造と細胞体の力学的性質を基にして考察することができた.(1)(2)の成果は,細胞形状の適応的な変化とその結果として達成される細胞機能を実現するためのメカノケミカルなシステムの構造分析,および,システム制御に重要な寄与をすると考えられる.
「疑似」集権システムによる国連平和維持機能の代替可能性とその限界

この研究では、国連が、近年の国際社会の新たな危機(崩壊国家、テロ、核・大量破壊兵器拡散、海賊など)に対してその平和維持機能や権限を拡大・深化させ、国連の周辺部にある様々な活動や現象を国連憲章第7章に基づく措置の一部とすることにより自らの機能に同化させてきたことに着目した。その検討の結果、地域的機関や国家グループの同意を介して国連の外部に表れる「疑似」集権システムとしての諸国の軍事活動を国連の平和維持機能の文脈に定位させ、同機能の正当性と実効性を強化する理論的枠組みの構築が可能となった。本年度は2つの論稿を準備し、これらはいずれも近々公刊される予定となっている。第2に、「国連南スーダン共和国ミッション(UNMISS)と日本」秋葉剛男・村瀬信也編『国際法の実践ー小松一郎追悼』(信山社、2015年刊行予定)所収であり、これは、日本の自衛隊が参加している国連PKOのUNMISSの活動とその法的根拠を検討したうえで、日本が参加し活動する際の国内法制度上の問題点につき、具体的な事件を取り上げながら分析したものである。UNMISSは、任期途中に任務の変更を行い、PKO史上初めてすべての任務につき国連憲章第7章に基づく「必要なあらゆる措置」を認められたことから、国連PKOの新たな展開現象の一つとしてその分析は本研究の実施において実証的な重要性を有する。第2に、国連憲章第7章に基づく行動を認められた「強化されたPKO」の事例として国連南スーダン共和国ミッション(UNMISS)を取り上げ、特に日本の自衛隊の参加が法的にいかなる問題を抱えているのかを検討した。この成果は、「国連南スーダン共和国ミッション(UNMISS)と日本」柳井俊二・村瀬信也編『国際法の実践小松一郎大使追悼』(信山社、2015年)25-43頁に掲載された。国連憲章第7章に基づく様々な活動を実証的にフォローしていること、そしてその一部を検討結果として公表できたことで、当初の計画にほぼ沿った形で研究が進行しているといえる。本年度は本研究の最終年度ということもあり、国連憲章第7章に基づく軍事活動(多国籍軍活動や国連平和維持活動)を法的角度から全般的な評価を行う一方、前年度から積み残された課題についても引き続き検討を行った。前者については、国連憲章第7章に基づく軍事活動が国連加盟国に許可された多国籍軍型軍事活動や地域的機関の活動、さらに国連憲章第7章に基づく行動を認められた国連平和維持活動(いわゆる「強化された」PKO)の法的根拠や任務の内容・性格の変容のほか、国際人権法や武力紛争法といった関係する他の国際法分野の規則の適用関係についての考察を行うとともに、国連憲章第7章に基づく行動が国連安保理に認められなかったものの、憲章第7章下の多国籍軍型軍事活動にきわめて類似する活動の法的性格についても検討を行った。その一部は、申請者も執筆者となっている『防衛実務国際法』(弘文堂)の該当部分で公表する予定となっており、その他の検討も順次学術論文として公表予定である。後者については、伝統的なPKOや「強化された」PKOの歴史的展開とその法的意義を整理し、特に国連PKOにかかわる日本の関連国内法制や国際法政策との連関を示した論稿を発表した(酒井啓亘「国連平和活動と日本の国際平和協力の今後ー「9条ーPKO活動原則体制」の下での課題ー」『国際問題』No.654(2016年)17-28頁)。また、駆け付け警護と「強化された」PKOの関係を国際法の観点から検討したコメントも国際法学会ホームページに掲載している(酒井啓亘「国連平和維持活動(PKO)と「駆け付け警護」」『国際法学会エキスパート・コメント』No.2016-9(2016年11月15日))。その他の課題に関する検討結果も順次学術論文として公表予定である。研究テーマに関する論稿を2つ完成させたことは予定よりも順調な進展ではあるが、そのうち英文論稿については、これまで行ってきた研究の延長線上にあり、その意味で本研究プロパーの成果とは必ずしも言えない。しかし、近年、とりわけアフリカで生じている生じている地域的機関やサブ・リージョナルな機関主導の多国籍軍の新たな展開については、事実関係の確認も含めて考察が進んでいることから、本研究初年度の達成度としてはおおむね順調に進展していると考えることができる。引き続き国連憲章第7章に基づく活動について、平和維持活動や多国籍軍型軍事活動、地域的機関の活動を実証的に確認・分析するとともに、憲章第7章に基づかない軍事活動で自衛権以外の正当化事由が主張されている活動も視野に入れ、「疑似」集権システムの全体像に迫ることにする予定である。国際公法引き続き、国連や各国家(グループ)、地域的機関の関連国際実行の検証を行う。

また、国連PKO局がPKOのガイドラインとして明確にした各種ドクトリンや文書の検討を通じて、PKOの活動原則にいかなる国際法規則が影響を与えているかについて予備的な作業を行う予定である。なお、ナイジェリアを中心とした西アフリカ地域一帯でテロ活動を行っているボコ・ハラムに対して、チャド湖沿岸委員会というサブ・リージョナルな機関が、アフリカ連合や西アフリカ諸国経済共同体の支持を受けて、いわゆる多国籍軍を編成する作業に入っており、こうした状況についても資料を収集して分析を進め、近いうちにその成果を公表する予定である。
携帯電話を活用した「デジタル地学」の観察・観測教材の開発と教員への研修

地学現象を情報処理の素材として扱い地学教育と情報教育とを進める科目「デジタル地学」において、携帯電話の各種機能を最大限に活用して野外観察・観測を実施する次のような教材開発を行った。携帯電話を活用して多地点で同時に野外観察・観察を行う教材の開発、児童生徒の野外学習を援助するコンテンツの開発、QRコードを使用し携帯電話からアクセスするデータベースの構築、リアルタイムで携帯話やパソコンから大阪のヒートアイランドをモニタリングするシステムの構築等。情報処理の素材として地学現象を扱うことにより地学教育と情報教育とを進める科目「デジタル地学」において、携帯電話の各種機能を最大限に活用して野外観察・観測を実施するための教材開発を行うとともに、新たなデシタルデータ活用教材の開発を行い、これらを学校教育に活かすことを本研究は目的とする。併せて、「デジタル地学」に関する、これまでの研究成果を含め、これらを普及させるための教員研修システムとして、e-ラーニングシステムを構築することを試行する。今年度は以下のことを行った。1.携帯電話を活用した野外観察観測教材の開発例として多地点において同時に夜間の光害の程度を測定するための方法を研究するとともに、光害の測定に用いる装置についての調査をおこない、実際に使用する機種を選定した。2.携帯電話を活用して児童生徒の野外学習を援助するコンテンツの開発として、「雲形の分類方法」と「身近な野草の分類方法」を検索するシステムを構築するための画像を中心とするデータソースを作成した。3.大阪のヒートアイランドのモニタリングシステムの活用として、リアルタイムの気象情報を携帯電話やパソコンから収集するための、簡易な常時気象観測システムを大阪市を中心に大阪府内に6地点展開し、そのデータを授業で活用する方法を検討した。4.既設の「デジタル地学」サーバーの維持・管理をはかるとともに、これらをカリキュラムに沿って学習できるコンテンツの充実を図った。地学現象を情報処理の素材として扱うことにより地学教育と情報教育とを進める科目「デジタル地学」において、携帯電話の各種機能を最大限に活用して野外観察・観測を実施するための教材開発を主目的に研究を行った。1.携帯電話を活用して多地点において同時に野外観察・観測をおこなう教材の開発をおこなった。(1)市販されている夜空の明るさ(光害)測定器を用いて、複数の協力者と携帯電話等により連絡を取り合い、都市部において同時刻に測定を行った。また、新月期に郊外の夜空の暗い場所において測定を行い、これらの測定結果から光害の時間的変化とその要因を調べた。(2)「桜の開花情報」に関して多点の携帯電話による位置情報付きの撮影写真データをグーグルのウェブアルバム機能を活用して地図上に提示し閲覧する観測を行い、都市の高温化との関係を調査した。2.携帯電話を活用して児童生徒の野外学習を援助するコンテンツの開発例として、「雲形の分類」と「身近な野草の分類」を検索するシステムを構築した。3.QRコードを携帯電話で読み取ることを活用し、教育センターの化石ルームでの化石とそれに関するデータをリンクさせるシステム及び構内の樹木とそれに関するデータをリンクさせるシステムを構築した。4.昨年度構築したリアルタイムで携帯電話やパソコンから大阪のヒートアイランドをモニタリングするシステムに関する基礎研究として、地上での観測と屋上での観測の違いを比較検討し、その分布パターンに大きな違いがないことを明らかにした。5.既設の「デジタル地学」サーバーの維持・管理をはかるとともに、これらをカリキュラムに沿って学習できるコンテンツの充実を図った。
リン脂質代謝酵素によるリン脂質の機能性改質とその医工学分野への適用検討

天然には微量であるが生体に様々な作用を示すリン脂質が多く発見され、人体において特定の臓器や部位を特異的に認識し、機能を示す事も明らかとされてきている。リン脂質は試験管内にて人工細胞に似た小胞(リポソーム)を構築することが出来る。リポソームは生体内で生細胞と融合することが可能であり、細胞と同じ成分より構築されているため免疫系を活性化させない利点を有している。この性質を利用して、リポソームを運搬体とした人体への遺伝子導入技術の開発が行われている。しかし、現行リポソームを用いた遺伝子導入技術は、遺伝子導入を行いたい特定臓器の認識機能を有していない。この原因は、分子認識を行うリン脂質を合成することが非常に困難であり、化学触媒・酵素のどちらを用いても現在までその有用な作成法が確立されていないことにある。現在までにリン脂質の特性を変換する酵素(ホスホリパーゼD:PLD)を微生物より2種同定し、その遺伝子配列の同定、反応特性解析を行ってきた。そしてこのPLD酵素を発現させるために、大腸菌と放線菌系での発現系を構築してきた。更に、種々のアミノ酸残基に変異を導入した変異型PLDを用いた解析より、野生型と比較して約10倍の高い活性を有している機能的な酵素の創成に成功している。この変異体PLDは野生型と比較して高活性を示す以外に、基質特異性の変化も確認され、新しいリン脂質の合成に際して、効果的な触媒として作用する事が期待される。以上の研究背景より、本研究では認識分子を持ったリン脂質(リポソーム表面に局在)を、PLDを用いて効率的に合成できる酵素反応プロセスを構築し、更に合成した機能性リン脂質の機能評価を行う事を目的とする。そして、今後需要が見込まれる遺伝子治療・再生医工学分野への応用を考え、生体において部位特異的な認識を行う機能性リポソーム(遺伝子導入用リポソーム)の合成プロセス確立と生細胞を用いた細胞認識の評価についても行う。本年度は昨年度作製した変異型PLD酵素を用いてリン脂質合成を検討した。現在までは一般的なリン脂質の基質としてエタノール分子を用いてきたが、今回、エタノールアミンやセリン分子を基質として用いた場合、変異体により異なる酵素特性を有していることが明らかとなった。この結果は、触媒反応と基質認識性の間に立体的な相関関係が存在することを示唆している。リン脂質は生体において脂質2重構造を形成し、生体膜を構成する主要成分である。そして生体膜内においては複雑なリン脂質シグナリング(シグナル伝達)を支える重要な因子として働いている。また一方、天然には微量であるが生体に様々な作用を示すリン脂質が多く発見され、人体において特定の臓器や部位を特異的に認識し、機能を示す事も明らかとされてきている。現在までにリン脂質の特性を変換する酵素(ホスホリパーゼD : PLD)を微生物より2種同定し、その遺伝子配列の同定、反応特性解析を行ってきた。本年度はPLDの変異体作成に関して積極的な研究を発展させた。特に、様々な変異を有する変異体ライブラリーの作成に成功し、次年度のリン脂質合成への応用に向けた、準備段階をほぼ終了させることが出来た。この結果を用いて、次年度、様々なリン脂質合成を目指す。

しかし、現行リポソームを用いた遺伝子導入技術は、遺伝子導入を行いたい特定臓器の認識機能を有していない。この原因は、分子認識を行うリン脂質を合成することが非常に困難であり、化学触媒・酵素のどちらを用いても現在までその有用な作成法が確立されていないことにある。現在までにリン脂質の特性を変換する酵素(ホスホリパーゼD:PLD)を微生物より2種同定し、その遺伝子配列の同定、反応特性解析を行ってきた。そしてこのPLD酵素を発現させるために、大腸菌と放線菌系での発現系を構築してきた。更に、種々のアミノ酸残基に変異を導入した変異型PLDを用いた解析より、野生型と比較して約10倍の高い活性を有している機能的な酵素の創成に成功している。この変異体PLDは野生型と比較して高活性を示す以外に、基質特異性の変化も確認され、新しいリン脂質の合成に際して、効果的な触媒として作用する事が期待される。以上の研究背景より、本研究では認識分子を持ったリン脂質(リポソーム表面に局在)を、PLDを用いて効率的に合成できる酵素反応プロセスを構築し、更に合成した機能性リン脂質の機能評価を行う事を目的とする。そして、今後需要が見込まれる遺伝子治療・再生医工学分野への応用を考え、生体において部位特異的な認識を行う機能性リポソーム(遺伝子導入用リポソーム)の合成プロセス確立と生細胞を用いた細胞認識の評価についても行う。本年度は昨年度作製した変異型PLD酵素を用いてリン脂質合成を検討した。現在までは一般的なリン脂質の基質としてエタノール分子を用いてきたが、今回、エタノールアミンやセリン分子を基質として用いた場合、変異体により異なる酵素特性を有していることが明らかとなった。この結果は、触媒反応と基質認識性の間に立体的な相関関係が存在することを示唆している。
GC/MSによる有機酸血症の新生児マススクリーニングのための基礎的研究

世界的に有機酸血症のマススクリーニングの重要性が認識されはじめている.本研究において、GC/MS分析の簡略化、迅速化、感度向上をはかるための基礎的研究を行った.3年間の研究成果は以下の通りである.1)GC/MSデータ処理自動化システムの確立:我々は長い間に蓄積してきた分析データと経験から、パーソナルコンピューターで短時間のうちに代謝産物を解析し、自動診断するシステムを確立した.2)尿ろ紙を用いるGC/MSスクリーニングの基礎的検討:検体搬送のために乾燥尿ろ紙法を検討した.VMAろ紙を用いて乾燥させた尿ろ紙は、室温で少なくとも28日間は大部分の化合物が安定であった.実際にアジア諸国から送られた尿ろ紙で600例以上スクリーニングを行い、その実用性を確認した.3)新生児マススクリーニングの試験研究:島根地方で3年間、GC/MSを用いた新生児有機酸代謝異常マススクリーニングの試験研究を行った.4005例の新生児を分析して1例の高フェニルアラニン血症に遭遇した.4)1-ブチルジメチルシリル誘導体化(TBDMS化)によるGC/MS分析の検討:GC/MS分析の測定感度を上げるためTBDMS化法を導入したスクリーニングシステムを確立した.従来のTMS化法に比べ測定感度がよく、バラツキも小さかった.5)血液ろ紙を用いるGC/MSスクリーニング法の確立:血液ろ紙中遊離脂肪酸をGC/MS分析してβ酸化異常症を診断する簡便な手法を確立した.6)GC/MSを用いた糖新生系異常症の簡便スクリーニング法の確立:糖新生系異常症異常症であるフルクトース-1,6-ジホスファターゼ(FDPase)欠損症は乳児早期に低血糖発作で死亡することが多い.従来本症の診断は容易でなかったが、本研究において、少量の尿をGC/MSマスフラグメントグラフィー法で分析する迅速、簡便なスクリーニング法を確立した.平成10年度以下の研究を行った.(1)尿ろ紙を用いる方法の基礎的検討:原尿と尿ろ紙でGC/MS分析の回収率、再現性、診断精度の比較を行った.また遠距離からの搬送を想定して、検体保存条件の検討を28日間まで行った.その結果、原尿と尿ろ紙でクレアチニン、有機酸、アミノ酸の回収率に差がないことを確認した.また保存条件は、室温と4°Cで比較したが、少なくとも検討した28日間は化合物の回収率に有意の差はみられないことを観察した.スクリーニング検体としての尿ろ紙の有用性を確かめたので、僻地や外国からの検体にも応用できる.(2)安定同位体希釈法の応用:我々が以前開発したGC/MSデータ自動処理、自動診断プログラムを安定同位体希釈法に応用した.その結果、必要ならば複数の内部標準物質を設定して高感度な分析が自動的にできることを確認した.実際には、マススクリーニングのアミノ酸分析と、また脂肪酸代謝異常症の診断のためのアシルグリシン分析に応用した.(3)地域の新生児マススクリーニングの試験研究:島根県地方ので出生した新生児にのうち1400例についてマススクリーニングの試験研究を行った.先天代謝異常は発見されなかったが、約4%の新生児に新生児一過性異常が観察された.現行のマススクリーニングので一過性異常のみられた10例について本スクリーニングの結果と比較したところ、一過性ガラクトース血症8例中3例、高フェニルアラニン血症1例が一致した.しかし、一過性ガラクトース血症5例、メチオニン血症1例では、本試験研究では異常がみられなかった.(4)今後の課題:安定同位体希釈法の応用拡大.他の誘導体化法による検出感度の改善をはかる.また現在の自動診断プログラムを改良する.世界的に有機酸血症のマススクリーニングの重要性が認識されはじめている.本研究において、GC/MS分析の簡略化、迅速化、感度向上をはかるための基礎的研究を行った.3年間の研究成果は以下の通りである.1)GC/MSデータ処理自動化システムの確立:我々は長い間に蓄積してきた分析データと経験から、パーソナルコンピューターで短時間のうちに代謝産物を解析し、自動診断するシステムを確立した.2)尿ろ紙を用いるGC/MSスクリーニングの基礎的検討:検体搬送のために乾燥尿ろ紙法を検討した.VMAろ紙を用いて乾燥させた尿ろ紙は、室温で少なくとも28日間は大部分の化合物が安定であった.実際にアジア諸国から送られた尿ろ紙で600例以上スクリーニングを行い、その実用性を確認した.3)新生児マススクリーニングの試験研究:島根地方で3年間、GC/MSを用いた新生児有機酸代謝異常マススクリーニングの試験研究を行った.4005例の新生児を分析して1例の高フェニルアラニン血症に遭遇した.4)1-ブチルジメチルシリル誘導体化(TBDMS化)によるGC/MS分析の検討:GC/MS分析の測定感度を上げるためTBDMS化法を導入したスクリーニングシステムを確立した.従来のTMS化法に比べ測定感度がよく、バラツキも小さかった.5)血液ろ紙を用いるGC/MSスクリーニング法の確立:血液ろ紙中遊離脂肪酸をGC/MS分析してβ酸化異常症を診断する簡便な手法を確立した.6)GC/MSを用いた糖新生系異常症の簡便スクリーニング法の確立:糖新生系異常症異常症であるフルクトース-1,6-ジホスファターゼ(FDPase)欠損

症は乳児早期に低血糖発作で死亡することが多い.従来本症の診断は容易でなかったが、本研究において、少量の尿をGC/MSマスフラグメントグラフィー法で分析する迅速、簡便なスクリーニング法を確立した.平成11年度、以下のような研究を行った。1)乾燥尿ろ紙検体からの溶媒抽出による分析の検討:有機酸分析のために遠隔地から検体を搬送する際、尿をドライアイスとともに搬送することはマススクリーニングを展開する上で障害となる.そこで、乾燥尿ろ紙に蒸留水を染み込ませてろ液を遠心して回収し、そのろ液をオキシム化して溶媒抽出する方法の有用性を検討した.その結果、αケト酸以外の有機酸に関しては尿と変わらないこと、αケト酸のうち分枝鎖有機酸、ピルビン酸の分析に関しては問題ないが、フェニルピルビン酸、サクシニルアセトンなど芳香族のαケト酸はろ紙で搬送されると分解することがわかった.尿ろ紙を用いる搬送法の有用性と限界を理解した上でこの方法を新生児マススクリーニングに応用できることを確認した.2)安定同位体希釈法によるアシルグリシン分析による脂肪酸代謝異常症の診断:安定同位体(エチルマロン酸、グルタル酸、イソバレリルグリシン、ヘキサノイルグリシン、スベリルグリシン、ドデカンジエン酸)を内部標準として加え、尿中有機酸を高感度測定する方法を確立した.β酸化異常症9例とケトーシス患者数名の尿を分析し、診断の有用性を確認した.3)有機酸代謝異常症の新生児期の発症時期の検討スクリーニングを行う時期を検討するため、申請者らの施設で新生児期に診断した有機酸血症患者12例の発症形態を調べた.12例中10例は生後5日以前に何らかの異常に気づかれていた.このことから、有機酸血症のスクリーニングはできるだけ早期がよい(生後2、3日以内)、家族歴異常などリスクのある患者では出生前から検査の準備をするなどの配慮が必要である、という結論を得た.(平成12年度の計画)平成12年度は、平成10年度、11年度の基礎的研究成果をふまえて、実際のスクリーニングへの尿ろ紙の応用、分析感度向上の検討などを検討したい.平成12年度、以下のの研究成果を得た.1)GC/MSデータ処理自動化システムの確立:以前GC/MSによる尿中有機酸分析データをパソコンで自動処理、自動診断するシステムを確立した.今年度は、従来とは異なる誘導体化法に応用できるように発展させた.これにより有機酸などの化学診断を迅速化した.2)外国から送られた尿ろ紙を用いるGC/MSスクリーニングの検討:検体搬送で乾燥尿ろ紙の有用性を明らかにしてきた.本年度はアジア(北京、ニューデリー)から乾燥尿ろ紙で657例の分析依頼を受け、41例(6.2%)の患者を診断した.この診断頻度はわが国での診断頻度に比べて高かった.本スクリーニングにおいて尿ろ紙搬送が実用的なものであることが示された.3)フルクトース-1,6-ジホスファターゼ(FDPase)欠損症の高感度診断法の確立:FDPase欠損症は、重篤な低血糖発作のために乳児期早期に原因不明のまま死亡することが多いといわれる.確定診断のためには肝生検したり、危険をともなう負荷試験が必要であった.本研究において、少量の尿で診断できるGC/MS法を確立した.これまで原因不明のまま死亡したり障害を残していた症例を明らかにし、障害予防に貢献すると思われる.
東アフリカ環ヴィクトリア・ナイル系「民族」の生成と失敗した戦略-オボス=オフンビの生涯についての語りを通してみた微視的研究-

本年度は、本研究のとりまとめを中心に作業が進められた。ウガンダ国トロロ県での現地調査においても、新たな枠組みやトピックを探すつもりはなかったが、いくつかの新しい発見があった。そのうちのひとつは、ウガンダ国の現政権を悩ませる「神の抵抗軍」の母体となった霊媒アリス・ラクウェナ率いるゲリラ軍がトロロ県の周辺で活動をしていた折の伝承を収集したこと、またその出来事を歌った歌を録音することができたことである。関連して、本来の研究課題についても同様の歌を録音することができた。これは、A・C・K・オボス=オフンビ、ジェームズ・オチョラという当地出身の閣僚と、イディ・アミン元大統領の事跡を歌ったもので、本研究が本来目指している歴史的な出来事が結晶化された例としてきわめて重要である。さらにジョパドラのオカルト的な観念についても未知のいくつかの観念の発見があり、それらの相関関係も明らかなものとなりつつある。あわせて国内でも文献収集とその解析が予定通り進められている。そのうちの際立ったものとして大主教ルウムの伝記を入手したことがあげられる。インタビュー記録の書きおこしと翻訳作業はすでに一定の成果を見せているが、それらの電子化には想像を絶する時間を要し、当初の予定通りには進捗していない。また入力以外の残された課題として存在は認められているが入手されていないオリエマの伝記を入手すること、また深刻な問題として個人名を出す場合の公共性と名誉毀損との関連で、A・C・Kのオカルトの噂のうち、どこまで公開するべきか、またそれが可能かという問題があり、遺族や法律家と相談し、コンプライアンスについての検討を重ねている状況にある。本年度の調査研究はおおむね予定通りに進行した。現地調査に先行する国内の諸研究機関の所蔵する資料の渉猟においては、慶應義塾大学図書館が、Africa Research Bulletin : Political Social and Cultural Seriesをほとんどすべて所蔵しているなど、nacsis webcatやOPACなど電子検索では知りえなかった発見があった(当該文献は特に古い号の書誌の電子化が遅れていた)。平成14年9月24日平成14年11月22日、2ヶ月間に絞って実施したウガンダ国における現地調査であったが、当初の目的であるオボス=オフンビのバイオグラフィ作成のための、トロロ県における遺族との面会も潤滑に行われ、オボス=オフンビの実弟であるDr. John Otiti医師との面会などさまざまな機会に遺族とのラポールも補強されている。特に現地調査で特筆すべき収穫は、オボス=オフンビの遺品であるアルバム二冊と日記4冊を借り出すことができたことである。これらは電子化して保存し、遺族にも還元する予定である。またトロロ県基地近隣地域住民にたいする聞き書きフィールドワーク実施と本研究に必要とされる文献の現地図書館等(マケレレ大学、マケレレ社会調査研究所、基礎社会調査研究所)におけるウガンダ政治史に関わる資料蒐集、および文書館における資料蒐集も予定通り遂行された。現在収集された文献資料およびインタビュー資料を整理中であるほか、ウガンダ国官報の所蔵状況や所蔵機関などが不明確で、来年度の課題として残されている。またオボス=オフンビと関係の深かったもと大主教故ヨナ・オコスの記念行事で読まれたバイオグラフィについてナミレンベ大聖堂に依頼し、文書館に閲覧および複写の依頼を申請している。本年度の研究も、おおむね予定通り進行した。具体的成果を以下に述べる。まず、国内で実施された作業のうち、昨年度借り出すことのできた故オボス=オフンビのアルバム二冊の複写が完了した。これらは、1971年国防長官在任時にアミン大統領(当時は将軍)とインドへ外遊時と1972年国防大臣在任時にのちの大統領ティトー・オケロ(当時の階級は不明)とともに英国に外遊したときのもので、並んで写っているものがあり、資料的価値はきわめて高い。完成品は、写真業者に委託し、専門家により接写され、ネガを作成するとともにデジタル化した。あわせて、ウェブ上から多大なるウガンダ政治、アミン政権、そして大主教暗殺事件の関連資料を入手した。現地調査時には、新しい録音資料はもちろん、昨年度に録音はしたものの書き起こしと翻訳が不十分だった資料についても完成させた。このウガンダ滞在期間中に、サウジアラビア滞在中だったアミン元大統領が死亡(肥満に由来する糖尿と腎不全とみられている)したために、現地新聞でも関連記事が膨大に書かれた。それらはほとんどすべて購入し、持ち帰った。それらは現在ウェブ上でも入手可能であると思われるが、現物が発行されたときの周囲の反応が観察できたことも大きな成果である。同じくウガンダ滞在中、故オボス=オフンビ宅に訪ねた折には、後継者から、私信や公文書の一部の閲覧を許された。そのなかには履歴書もあり、これまで不明だった履歴の部分や、年代も確認された。閲覧を許されたなかにも興味深い資料も多々存在したが、公文書に属するものについては、開示期限を過ぎていないものがあり、複写や借り出しは控えた。ただし、今回は、残念なことに、新たな情報提供者の開拓にはほとんど成功しなかった。来年度の課題である。技術的には、未だ完了していない、日記の複写・デジタル化があげられる。

そのうちのひとつは、ウガンダ国の現政権を悩ませる「神の抵抗軍」の母体となった霊媒アリス・ラクウェナ率いるゲリラ軍がトロロ県の周辺で活動をしていた折の伝承を収集したこと、またその出来事を歌った歌を録音することができたことである。関連して、本来の研究課題についても同様の歌を録音することができた。これは、A・C・K・オボス=オフンビ、ジェームズ・オチョラという当地出身の閣僚と、イディ・アミン元大統領の事跡を歌ったもので、本研究が本来目指している歴史的な出来事が結晶化された例としてきわめて重要である。さらにジョパドラのオカルト的な観念についても未知のいくつかの観念の発見があり、それらの相関関係も明らかなものとなりつつある。あわせて国内でも文献収集とその解析が予定通り進められている。そのうちの際立ったものとして大主教ルウムの伝記を入手したことがあげられる。インタビュー記録の書きおこしと翻訳作業はすでに一定の成果を見せているが、それらの電子化には想像を絶する時間を要し、当初の予定通りには進捗していない。また入力以外の残された課題として存在は認められているが入手されていないオリエマの伝記を入手すること、また深刻な問題として個人名を出す場合の公共性と名誉毀損との関連で、A・C・Kのオカルトの噂のうち、どこまで公開するべきか、またそれが可能かという問題があり、遺族や法律家と相談し、コンプライアンスについての検討を重ねている状況にある。