hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子一超臨界流体系に対する粘度および光散乱測定

CO_2超臨界流体-高分子系の粘度および光散乱測定を行うことを目的とし,超臨界流体発生器と150kg/cm^3の高圧に耐えうる光散乱及び粘度測定管の製作を行った。市販の液体クロマトグラフィー用のポンプに冷却用の外套をつけ,この外套に冷却水を流せるようにした.このポンプによって200kg/cm^3までの二酸化炭素超臨界流体を発生させることを可能とした.光散乱および粘度測定管の材料として,外径16mm,内径6mmのパイレックスガラスを用いた.ガラス表面の凹凸を取り除くために外側と内側を研磨した.研磨によってガラス表面に小さな傷ができ,これが耐圧を低下させたため,フッ酸処理をした後,もう一度研磨した.この様にして得たガラス管は150kg/cm^3の圧力に耐えうることがわかった.ガラス管をステンレス製の外套管に挿入し,ステンレス管の両側に管接続用のジョイントをテフロンパッキングを挟んで取り付けて耐圧容器とした.光散乱測定管はガラス管を長を90mmとし,ステンレス管の側面にレーザー光の挿入口,散乱及び透過光の取り出し口を開け,既存の多角度光散乱装置に固定した.粘度測定管はガラス管長を200mmとし,管内に直径5.56mmのステンレス製転落球を入れた.ステンレス外套管には,側面3カ所からレーザー光を入射し,光がガラス管中を突き抜けて外に出るよう穴を開けた.レーザー光の入射,透過光の検出は光ファイバーを介して行った.検出器にはフォトダイオードを用い,光の強度信号をA/Dコンバータ-を用いてコンピューターに取り込んだ.こうして,玉がガラス管中の3点を通過した時刻を正確に測定できるようにした.以上のようにしてCO_2超臨界流体-高分子系に適用可能な光散乱および粘度測定装置を開発した.CO_2超臨界流体-高分子系の粘度および光散乱測定を行うことを目的とし,超臨界流体発生器と150kg/cm^3の高圧に耐えうる光散乱及び粘度測定管の製作を行った。市販の液体クロマトグラフィー用のポンプに冷却用の外套をつけ,この外套に冷却水を流せるようにした.このポンプによって200kg/cm^3までの二酸化炭素超臨界流体を発生させることを可能とした.光散乱および粘度測定管の材料として,外径16mm,内径6mmのパイレックスガラスを用いた.ガラス表面の凹凸を取り除くために外側と内側を研磨した.研磨によってガラス表面に小さな傷ができ,これが耐圧を低下させたため,フッ酸処理をした後,もう一度研磨した.この様にして得たガラス管は150kg/cm^3の圧力に耐えうることがわかった.ガラス管をステンレス製の外套管に挿入し,ステンレス管の両側に管接続用のジョイントをテフロンパッキングを挟んで取り付けて耐圧容器とした.光散乱測定管はガラス管を長を90mmとし,ステンレス管の側面にレーザー光の挿入口,散乱及び透過光の取り出し口を開け,既存の多角度光散乱装置に固定した.粘度測定管はガラス管長を200mmとし,管内に直径5.56mmのステンレス製転落球を入れた.ステンレス外套管には,側面3カ所からレーザー光を入射し,光がガラス管中を突き抜けて外に出るよう穴を開けた.レーザー光の入射,透過光の検出は光ファイバーを介して行った.検出器にはフォトダイオードを用い,光の強度信号をA/Dコンバータ-を用いてコンピューターに取り込んだ.こうして,玉がガラス管中の3点を通過した時刻を正確に測定できるようにした.以上のようにしてCO_2超臨界流体-高分子系に適用可能な光散乱および粘度測定装置を開発した.
経皮内視鏡的胃瘻造設（ＰＥＧ）時に行う簡便な嚥下機能検査法の研究

胃瘻の要否を決定する造設前判定が求められているがその方法は確立していない。研究開始時はPEG同日の嚥下内視鏡検査を計画していたが、症例の多くが嚥下指示に従うことが困難なため、観察のみ行う形式に変更した結果、経口摂取への移行予測は不可能であった。胃瘻の創部合併症は比較的多く存在したが、経鼻胃管と胃瘻による経管栄養では尿中8OHdGには差が無く、呼吸数と体温は胃瘻で低かったことから、経管栄養適応患者については、現行の各ガイドラインが示すように、中長期に亘る場合は、胃瘻に代表される栄養瘻を用いることが妥当であるといえる。早期リハビリテーション開始のために、PEG時、同時に行う簡易嚥下内視鏡検査(Endoscopic swallowing study and gastrostomy以下ESSGと略記)は、すでに、その有効性が示されたが、リハビリテーションの効果が現れやすい症例抽出のために、内視鏡で観察する必須の項目を決定するのが本研究の目的である。また、経鼻胃管による経管栄養期間とPEG造設1週間後、2週間後の尿中8OHdGの測定を行い、その排泄量の変化から生体への酸化ストレスが緩和できているか否かに関する検討を開始した。経皮内視鏡的胃瘻造設(PEG)時、同時に行う簡易嚥下内視鏡検査(Endoscopic swallowing study and gastrostomy以下ESSGと略記)は、すでに、その有効性が示されたが、リハビリテーションの効果が現れやすい症例抽出のために、内視鏡で観察する必須の項目を決定するのが本研究の目的である。1年目である、2012年度はESSGの項目と経口摂取内容、状況、日常生活自立度の臨床経過項目の関連性を単変量、多変量解析し、影響する因子の大きさによって2年目のESSG評価に用いる点数配分を決定するのが計画である。対象症例は摂食嚥下機能障害に陥っている脳血管障害症例が対象で、胃壁腹壁固定法が無理なく行える面積を持って胃壁と腹壁が密着する症例で、経鼻内視鏡検査で行う症例を対象と設定したが、試験食を用いずに内視鏡所見と内視鏡先端での刺激テストのみで分類した。全く機能が認められない場合を除いて、可能な範囲で直接訓練、間接訓練を計画し、半年間の臨床経過を調査した。調査項目1,経口摂取状況:嚥下食ピラミッドのL1、L2(嚥下訓練食、ユニバーサルデザインフードの4)から嚥下食ピラミッドのL3(嚥下食、ユニバーサルデザインフードの3)に移行可能であった時期をPEG日からの日数で評価した。調査項目2、全身の活動性:日常生活自立度(寝たきり度)で判定し、ランクJを3点、ランクAを2点、ランクBを1点、ランクCを0点した。本実験の方法としては経鼻内視鏡で検査に用いるテストペーストの作成が必要であるため、インジゴカルミン、水、スルーキングTMを一定の割合で混合し、内視鏡かテストで適当な色と粘度に調整することを検討し、次年度に研究の方法を確立した。検査嚥下食を用いない基礎的観察項目を用いたESSGによってはじめて経口摂取の可能性が発見され、リハビリテーションによって経口摂取可能となる症例が存在することが判明し、早期診断によって廃用性嚥下機能障害を防止することができることが示された。データの蓄積を続行中であるが、年間約120例のPEG症例のうち、本研究の対象となり得る症例は予定よりも少なく、初年度の目標であった30例を大きく下回ったため、平成24年度にデータを収集する予定であった内容を平成27年度まで継続している。ESSGを行うには検査者の指示が入る必要があるが、疎通が困難な症例においても経管栄養の適応となる症例は多く存在するため、研究の対象を広げ、経鼻胃管から胃瘻へ移行することの意義を検討することとした。指示に従う方法であるESSGでは有効なPEGの判定は困難であると判断し、意識レベルの低い症例で行われたPEGの有効性と胃瘻による経管栄養の意義を生体への侵襲反応と酸化ストレスの状態で判定する方法へ変更し、データ収集中である。これによって、意識のある脳血管障害患者のリハビリ効果をPEG時に判定し、一方でPEG時に意識がない患者においてもPEGによる経管栄養がガイドライン通り有効であるか否かを検証できるところまで到達できた。経皮内視鏡的胃瘻造設術(PEG)の意義を検証する際には、基礎疾患の影響が極めて大きく、簡易嚥下内視鏡検査(ESSG)の評価のための体位維持が困難な事が分かったため、安全性維持のためメチレンブルーを用いず、内視鏡観察所見での評価にとどめた。臨床的判断に基づいて範囲の直接訓練、間接訓練を計画する事とした。この結果、喉頭固形異物が存在する場合は、機能訓練の成果が得られにくいことが判明し、直接訓練そのものも危険な症例が存在することから、経管栄養の存続を中心とした条件設定の検討に研究方針を修正した。半年間の臨床経過調査として、項目1,経口摂取状況:嚥下食ピラミッドのL1、L2(嚥下訓練食、ユニバーサルデザインフードの4)から嚥下食ピラミッドのL3(嚥下食、ユニバーサルデザインフードの3)に移行可能であった時期をPEG日からの日数で評価した。

経管栄養ルートのの選択における指針としては各国の静脈経腸栄養ガイドラインが用いられるが、共通した項目として長期に亘って経鼻胃管を使用する場合は胃瘻などに変更する事が存在する。この根拠として、経鼻胃管の身体的精神的ストレスが大きいことが挙げられている。一方、本邦の方針決定においては、胃瘻を避ける傾向があり、方針決定の問題が生じている。使用頻度の多い経鼻胃管と胃瘻のストレスに限っても研究されていないことから、これを重要課題に挙げた。PEGの前に2週間以上経鼻胃管での経管栄養を行った症例を対象に酸化ストレスマーカーとして尿中8OHdGをPEG前とPEG後1週間目に測定し、8OHdG/クレアチニン比(ng/mgCre)の評価したところ、経鼻胃管の期間は平均24.5±10.6ng/mgCreでPEG後1週間には24.3±6.0ng/mgCreと有意な上昇・低下を示さなかった。これにより経管栄養ルートによる強い酸化ストレスは加えられないことが分かった。胃瘻の要否を決定する造設前判定が求められているがその方法は確立していない。研究開始時はPEG同日の嚥下内視鏡検査を計画していたが、症例の多くが嚥下指示に従うことが困難なため、観察のみ行う形式に変更した結果、経口摂取への移行予測は不可能であった。胃瘻の創部合併症は比較的多く存在したが、経鼻胃管と胃瘻による経管栄養では尿中8OHdGには差が無く、呼吸数と体温は胃瘻で低かったことから、経管栄養適応患者については、現行の各ガイドラインが示すように、中長期に亘る場合は、胃瘻に代表される栄養瘻を用いることが妥当であるといえる。年間約120例のPEG症例には脳血管障害以外に脳腫瘍や外傷、頭頸部癌、食道癌が存在するが、脳血管障害患者においては意識レベルの低い患者が多く、初年から対象症例の不足が始まっていた。平成24年は、社会的変化があり、適応があるにもかかわらず、胃瘻造設を拒否する患者が現れ、症例数の不足があった。平成25年度にはやや増加したがそれでも意識のある症例は少なく方針の変更を検討した。本研究の対象となり得る意識のある症例はESSGを行う際に検査者の指示が入る必要があるが、多くの症例ESSGを行うことが困難であり、初年度の目標であった30例を大きく下回ったため、平成24年度にデータを収集する予定であった内容を平成27年度まで継続している。ESSGでの検討を達成するためには研究年数の延長が必要であるが、現状での方針の変更も必要であると判断した。対策として疎通が困難な症例においても経管栄養の適応となる症例は多く存在するため、研究の対象を広げ、経鼻胃管から胃瘻へ移行することの意義を検討することとした。臨床栄養学対象を広げ、研究法を変更することで平成27年度は症例数が増加している。意識の有無にかかわらず経鼻胃管での経管栄養による生体へのストレスと胃瘻造設後の生体へのストレスを比較検討し、胃瘻造設の意義について検討中である。簡易嚥下内視鏡検査(Endoscopic swallowing study and gastrostomy以下ESSGと略記)における、内視鏡で観察する必須の項目を決定するための臨床統計処理は進んでいるが、色素を混入させた嚥下検査剤を使用する事が困難な被験者が多く、この方法は検査室での評価として妥当ではないと判断し、当初予定していた胃瘻造設時の咽頭喉頭所見で評価する方法に集約させることとした。これにより、研究期間に観察できた所見の集約に遅れを生じた。内視鏡検査に用いる試験食の作成に時間がかかったため、本実験のデータが得られなかったが、年度末に作成可能となったため、次年度の研究には導入可能な状況である。本研究の初年度から対象症例が不足し、研究方針の検討を行い、その結果平成26年度から対象が増加した。
人工内耳装用児の音韻意識の発達とエピソードバッファの関連

本研究の目的は、人工内耳装用児の音韻意識の発達の個人差について、聴覚的音韻情報と視覚的文字情報の統合能力という心理学的概念に着目し、これをワーキングメモリのコンポーネントの一つであるエピソード・バッファの機能から明らかにすることである。このため、人工内耳装用児を対象として主にエピソード・バッファの機能を測定する課題と音韻分析課題及び文字習得に関するテストを実施し、これらの関連性を分析する。本研究により、人工内耳装用児の音韻意識の発達に、これまで検討されてこなかった心理学的概念の関与を明らかにすることができ、言語指導法に新たな視点を提供できるものと考える。
地震活動に基づく地中の物理パラメータの空間分布推定

大地震発生時における変位の空間分布や「摩擦パラメータ」と呼ばれる物理パラメータの空間的な違いを求める統計的手法の開発と、その実データへの適用を行った。本研究の特徴の1つは、応力状態など、地中の情報を反映すると考えられるものの、十全には解析されていない地震活動をデータとする点である。実際の余震データに対する解析の結果、既存の研究結果と矛盾しない変位の空間分布を得ると共に、特にプレート境界を対象とした解析では、摩擦パラメータの、有意な深さ依存性を見出すことが出来た。直接観測することが困難な地中の物理パラメータ、特に繰り返し起きる大地震の複雑な挙動を支配すると考えられている「摩擦パラメータ」の空間分布推定を行うことが、本研究課題の主な目的である。この目的に向け、平成25年度は、計算アルゴリズムの開発・効率化に重点を置いた研究を行った。これまでは、実装自体の容易性を考慮して、マルコフ連鎖モンテカルロ法を用いていたが、平成26年度以降に行う予定の大規模な計算に対しては、計算時間の面で厳しいことになることが想定される。それに備え、ラプラス近似を用いたアルゴリズム開発により、計算時間の短縮を試みた。これに加え、地震活動度(地震発生レート)だけでなく、「b値」と呼ばれる、地震の規模(マグニチュード)別頻度分布を特徴付けるパラメータもデータとして用い、物理状態推定を行うことについても検討した。その一環として、2007年の能登半島地震の余震データに関する解析を行い、本震発生後、数年に亘るb値の上昇を見出し、さらに地殻変動との関連について議論した。これらの結果は、b値の変化が、地下の応力状態を反映したものであることを示唆している。さらに、本研究課題のように地震活動をデータとして用いる際、常に基礎的な問題となる、地震カタログの完備性・地震検知能力の推定に関し、ベイズ統計に基づく解析を行った。これにより、近年の気象庁カタログにおける、データが完全であるマグニチュードの下限の空間分布や、気象要因に伴う地震検知能力の季節変化を詳らかにし、今後の研究遂行の礎となる知見を得ることも出来た。直接観測することが困難な地中の物理パラメータの空間分布推定を行うことが、本研究課題の主目的であり、これに向けて、昨年度(平成25年度)に引き続き、計算アルゴリズムの開発・効率化を行った。地震発生時の滑りおよび摩擦パラメータの推定では、地震の大きさ(マグニチュード)の情報をベイズ推定における事前分布に取り込むことで、手法の効率化に進展があった。これと平行して、余震データを扱う際に重要となる「余震による余震」(二次余震)が余震活動に与える影響を、どのようにして摩擦構成則を考慮した点過程モデリングに取り入れるかについても研究を行った。時間減衰については、提案したモデリングにより、ある程度まで実データとの合致を示すことが出来、これについては現在、論文を投稿中である。また、これも昨年度に続き、本研究における実データ解析の取り扱いで重要となる、余震データの地震検知能力推定問題にも取り組んだ。気象要因に伴う地震検知能力の季節変化の取り扱いについては、論文を出版することが出来た。加えて、来年度(平成27年度)の研究展開に向けた準備として、逐次モンテカルロ法に基づく推定手法の開発にも取り組んだ。これについては、地中の物理パラメータ推定にいきなり取り組むことには困難があるため、比較的取り扱いやすい、地震検知能力推定への適用を試みることで、経験・知見を積み重ねることが出来た。地震活動をデータとし、直接観測することが困難な地中の物理パラメータの空間分布推定を行うことが、本研究課題の主目的である。今年度は、昨年度(平成26年度)に開発した、マルコフ連鎖モンテカルロ法を用いたベイズ推定手法を発展させることで、余震活動データから、「摩擦パラメータ」と呼ばれる物理量を、その空間的な差異を考慮しつつ、本震発生時の滑り分布と合わせて推定することを行った。実際の解析においては、その計算負荷との兼ね合いと、いくつかの試行錯誤的な予備計算の結果から、摩擦パラメータに深さ依存性を考慮したモデルが、現時点では最も適切と判断し、これに着目することとした。解析の結果、2005年宮城県沖地震や2003年十勝沖地震などに対して、摩擦パラメータの有意な深さ依存性を見出し、その定量的な推定を行うことが出来た。得られた深さ依存性の傾向は、これまでの地球物理学的知見から示唆されている摩擦パラメータの空間パターンとある程度整合的であり、本研究における開発手法の妥当性と、地中の物理パラメータ推定における地震活動データ活用の有効性が示された。また、これと平行して、余震時系列の点過程モデルの精密化を試みた。「摩擦構成則」と呼ばれる物理則に基づく余震活動モデルに、「余震の余震」(二次余震)の影響を取り入れた点過程モデルを、昨年度に引き続いて開発し、この内容に関する論文を出版することが出来た。さらに、この物理則モデルに、経験則から来る余震活動モデルを組み合わせたモデルについて考察し、その実データへの適用も行った。これらの成果として得られた点過程モデルの一部は、上記の滑り分布および摩擦パラメータ推定に取り入れており、これによって、より現実に即したモデリングと、それに基づく推定を行うことが出来た。

実際の余震データに対する解析の結果、既存の研究結果と矛盾しない変位の空間分布を得ると共に、特にプレート境界を対象とした解析では、摩擦パラメータの、有意な深さ依存性を見出すことが出来た。アルゴリズムの効率化については、まだ検討すべき点があるものの、実データへの適用も試みつつある。また、二次余震の影響を考慮することによる現実的なモデリングへの展開を試みたり、逐次モンテカルロ法への発展に向けた準備的な解析を行ったりすることも出来た。そして、2本の論文出版があり、さらに1本の査読中論文があるという具体的な成果も踏まえ、現段階の達成度としては、おおむね順調に進展していると判断する。統計科学および地震学アルゴリズムの効率化について今後も考慮しつつ、広範な実データへの適用を目指す。特に、比較的長期に亘る余震データの解析も試みることで、「余効変動」と呼ばれる地震波を伴わない地中の滑りを考慮したモデリング・推定を目指す。これに関連しては、二次余震の影響を、余震発生の時間パターンだけでなく空間パターンにまで拡げたモデリングが重要となるため、これについても取り組む。また、昨年度考察した地震の規模別頻度分布に関するパラメータ(b値)をデータとした推定手法の検討も視野に入れ、データを地震活動度に限定しない手法展開も考察する。一方、逐次モンテカルロ法に基づく逐次推定手法の物理パラメータ推定への展開についても時間の許す限り取り組みつつ、研究全体の総括を行う。当初の計画予定であったアルゴリズムに関する手法開発においては、ラプラス近似を用いることにより、ある程度の目算を立てることが出来た。また、地震活動度に加えて、b値もデータとして用いる発想に至り、予備的な解析を行ったこと、本研究課題におけるデータの取り扱いに関して検討が不可欠な地震検知能力の推定については2本の論文(うち1本は印刷中)にまとめることが出来たことと合わせ、おおむね順調に進展していると考える。昨年度出版した論文の別刷り代に関する請求が出版社の都合により遅れたことや、年度末直前に行った出張分の精算時期が次年度分へとずれ込んだことによる影響がある。また、現在投稿中の論文の査読・再査読プロセスにも予想外に時間を要しており、この出版時期のずれによる影響もある。平成25年度に引き続き、アルゴリズムの効率化に取り組みつつ、当初の計画通り、実データに対する解析を試みる予定である。比較的、小さな領域に対するデータ解析をなるべく多くこなすことで、最終年度に行う予定の広い領域に対する解析に向けた情報を積み重ねる。これと平行して、b値を用いた物理パラメータ推定に関する検討も継続的に行い、地震活動度をデータとする解析と組み合わせることで、より精度の高い物理パラメータ推定を行うことを目指す。次年度使用額分については、上記の論文別刷り代・出版代および出張旅費に充当する予定である。論文誌Australian and New Zealand Journal of Statisticsに受理され、発表予定となっている論文が、編集の段階で、予想外に日数を必要とすることとなり、平成25年度中の出版に間に合わず、平成26年度の支払いとなったため。
有機酸代謝異常症の急性期における病態生理とその治療に関する研究

有機酸代謝異常症の中のひとつであるメチルマロン酸尿症について検討を加えた。我々は以前にラットでメチルマロン酸尿症の病態生理モデルを作成した。すなわち、メチルマロン酸尿症の急性期では、メチルマロン酸よりもプロピオン酸のほうが血中、組織中の濃度が高いことに注目し、ラットにプロピオン酸を負荷することで急性期の状態を作成した。このとき、投与されたプロピオン酸は、まずCoAと縮合し、propionyl-CoAとなり、次にpropiony-CoA carboxylaseによりmethylmalonyl-CoAに変換されるが、この2つの反応はATPを必要とする。そこで、ATP製剤をプロピオン酸と同時に投与し、代謝動態に与える影響を、組織中有機酸濃度をGC/MSで測定することで検討した。ラットにプロビオン酸単独(10mmol/kg/hr)、あるいはプロピオン酸と同時にATP-MgCl_2(12.5mumol/2hr)を経静脈的に負荷した。プロピオン酸単独では肝臓のメチルマロン酸とプロピオン酸との比(メチルマロン酸/プロピオン酸比)は、約0.1-0.2となった。これをプロピオン酸と同時にATP-MgCL_2を負荷すると、その比は0.3-0.4と増加がみられ、プロピオン酸から、メチルマロン酸へのcarboxylationが、ATP-MgCL_2により促進されたものと考えられた。しかも、肝臓のプロピオン酸濃度の上昇も低かった。よって、我々の結果に基づけば、メチルマロン酸尿症の急性期においてATP-MgCL_2を投与することは、より有毒とされているプロピオン酸を、より尿中排泄のよいメチルマロン酸に変換することを促進し、結果的に各代謝の低下を防ぐことができると考えられる。今後、カルニチンを同時に負荷し、やはりATPを必要とするアシルカルニチンの生成が促進されるか、また、MRSで肝のATPが実際に増加するかなどについて検討する予定である。
リ-誤り訂正代数幾何符号の構成に関する研究

本研究は,多値システムに適した誤り訂正符号を探求するため,リ-距離に基づく訂正符号に関して代数幾何符号を中心に研究することを目的として行われ,概ね下記の結果を得ている.(1)拡大一般リ-ドマラ-符号の最小リ-距離ならびに最小ハミング距離を理論的に導出し,多くの符号パラメタにおいて拡大一般リ-ドマラ-符号の最小リ-距離が最小ハミング距離を越えることを明らかにしている.(2)代数幾何符号は従来の符号に比べて優れていると考えられてきたが,冗長シンボル数が小さい時には代数幾何符号に優る拡大BCH符号が存在することを明らかにしている.(3)フェルマ曲線とフェルマ曲面の上で構成される代数幾何符号に関して性能比較を行った結果,曲線でなく曲面を用いることによって性能の良い符号は得られないことを明らかにしている[1].(4)代数幾何符号の部分体部分符号の次元に関し,従来の下界を改善する結果を得ている[2].(5)有限整数環Z_P^kp(素数)上の巡回符号と有限体GF(p)上の巡回符号と各種符号パラメタの関係を明らかにしている[3].といった結果を得ている.[1]水谷二郎:“曲面上で構成される代数幾何符号の比較に関する研究",東京工業大学卒業論文,平成7年2月.[2]松本隆太郎:“部分体部分符号の次元に関する下界式の改善",東京工業大学卒業論文,平成8年2月.[3]粕谷成徳:“有限整数環Z_P^kp(素数)上のBCH符号の特徴について",東京工業大学卒業論文,平成8年2月.本研究は,多値システムに適した誤り訂正符号を探究するため,リ-距離に基づく訂正符号に関して,代数幾何符号を中心に研究することを目的とする.平成6年度は,代数幾何符号に限定せずに(1)従来の符号と含めて符号の最小リ-距離検討する,(2)代数幾何符号と従来の符号との比較検討を今まで検討されていなかった部分について行う,(3)代数曲線上と代数面線上の代数幾何符号について比較を行うなどについて検討を行っている.その結果,上記それぞれに対して(1)拡大一般リ-ドマラ-符号の最小リ-距離ならびに最小ハミング距離を理論的に導出し,多くの符号パラメタにおいて拡大一般リ-ドマラ-符号の最小リ-距離が最小ハミング距離を越えることを明らかにしている.(2)代数幾何符号は従来の符号に比べて優れていると考えられてきたが,冗長シンボル数が小さい時には代数幾何符号に優る拡大BCH符号が存在することを明らかにしている.(3)フェルマ曲線とフェルマ曲面の上で構成される代数幾何符号に関して性能比較を行った結果,曲線でなく曲面を用いることによって性能の良い符号は得られないことを明らかにしている[1].但し,異なる曲面,異なる構成法を用いた場合に関する検討は次年度の検討課題である.といった結果を得ている.文献[1]水谷二郎:“曲面上で構成される代数幾何符号の比較に関する研究",東京工業大学卒業論文.平成7年2月.本研究は,多値システムに適した誤り訂正符号を探求するため,リ-距離に基づく訂正符号に関して代数幾何符号を中心に研究することを目的として行われ,概ね下記の結果を得ている.(1)拡大一般リ-ドマラ-符号の最小リ-距離ならびに最小ハミング距離を理論的に導出し,多くの符号パラメタにおいて拡大一般リ-ドマラ-符号の最小リ-距離が最小ハミング距離を越えることを明らかにしている.(2)代数幾何符号は従来の符号に比べて優れていると考えられてきたが,冗長シンボル数が小さい時には代数幾何符号に優る拡大BCH符号が存在することを明らかにしている.(3)フェルマ曲線とフェルマ曲面の上で構成される代数幾何符号に関して性能比較を行った結果,曲線でなく曲面を用いることによって性能の良い符号は得られないことを明らかにしている[1].(4)代数幾何符号の部分体部分符号の次元に関し,従来の下界を改善する結果を得ている[2].(5)有限整数環Z_P^kp(素数)上の巡回符号と有限体GF(p)上の巡回符号と各種符号パラメタの関係を明らかにしている[3].といった結果を得ている.[1]水谷二郎:“曲面上で構成される代数幾何符号の比較に関する研究",東京工業大学卒業論文,平成7年2月.[2]松本隆太郎:“部分体部分符号の次元に関する下界式の改善",東京工業大学卒業論文,平成8年2月.[3]粕谷成徳:“有限整数環Z_P^kp(素数)上のBCH符号の特徴について",東京工業大学卒業論文,平成8年2月.本研究は,多値システムに適した誤り訂正符号を探求するため,リ-距離に基づく訂正符号に関して代数幾何符号を中心に研究することを目的として行われ,概ね下記の結果を得ている。(1)拡大一般リ-ドマラ-符号の最小リ-距離ならびに最小ハミング距離を理論的に導出し,多くの符号パラメタにおいて拡大一般リ-ドマラ-符号の最小リ-距離が最小ハミング距離を越えることを明らかにしている。(2)代数幾何符号は従来の符号に比べて優れていると考えられてきたが,冗長シンボル数が小さい時には代数幾何符号に優る拡大BCH符号が存在することを明らかにしている。(3)フェルマ曲線とフェルマ曲面の上で構成される代数幾何符号に関して性能比較を行った結果,曲線でなく曲面を用いることによって性能の良い符号は得られないことを明らかにしている〔1〕。

(4)代数幾何符号の部分体部分符号の次元に関し,従来の下界を改善する結果を得ている〔2〕。(5)有限整数環Z_pk p(素数)上の巡回符号と有限体GF(p)上の巡回符号と各種符号パラメタの関係を明らかにしている〔3〕。といった結果を得ている。
経済のグローバリゼーション下での企業間連携の進展に関する競争政策的対応:理論的・実証的対応

1.本年度は研究の一応のとりまとめとして、論文を2編、執筆した。以下はこれにそって、得られた知見、等をのべる。2.第一論文は"Collaborative R&D and Competition Policy:Economic Analysis in the Light of Japanese Experience"と題されており、一橋大学経済研究所教授鈴村興太郎と共著である。この論文では、第一に、日本における共同研究開発の実態をレビューし、とりわけ、技術研究組合について、その設立の動向、背景、産業別の数の推移をあきらかにした。第二に、理論モデルを構築し、共同研究開発が社会の厚生を増加させる場合とそうでない場合があること、増加させる場合とそうでない場合とを別けるのは、企業数およびスピルオーバーの程度であることを明らかにした。第三に、日、米、EUにおける競争法が、共同研究開発にどのような姿勢をとっているかを比較した。3.第二論文は"Keiretsu:Inter-firm relationship in Japan"と題されておりこれも鈴村興太郎との共著である。この論文では、水平的系列、垂直的系列の双方について、その歴史的な背景、および制度的な背景を明らかにし、さらに、これらが日本経済に与えた影響を評価する際に考慮されるべき論点を明らかにした。今年度は企業間の戦略的連携関係の経済分析を(1)先端技術の共同研究開発(2)系列化の経済効果(3)競争政策の国際的調和化という3つの焦点を設定して行った。このうち、課題(2)と課題(3)に関しては、《グローバルな競争政策》と名付けられた国際会議に論文を提出して、現在最終版を作成するために作業を急いでいる段階である。この報告では、成果が最終的にまとまった課題(1)に関して、その概要を述べる。まず、共同研究開発がもつ経済効果を厚生経済学の視点から明らかにする作業を行い、"Cooperative and Noncooperative R&Din an Oligopoly with Spillovers"という論文をAmerican Economic Reviewに公表した。この論文は、寡占的競争に従事する企業が技術開発段階で共同してそのR&D投資を調整することが、産業の経済厚生の観点から望ましい成果を生む条件を明らかにして、技術政策のあり方に関しても示唆した理論的成果である。この研究では、産業内で寡占的競争に従事する企業の数がさしあたり一定とされる状況を取り扱ったが、その後新規企業の参入や既存企業の退出の可能性を認めた3段階モデルの研究に進み、"Symmetric Cournot Oligopoly and Economic Welfare:A Synthesis"という論文を完成して、Economic Theoryに公表した。この論文では、参入・退出決意を行う第1段階、R&D投資決意を行う第2段階、生産物市場での競争を行う第3段階を通じる部分均衡サブゲーム均衡において、社会的に過剰な企業の参入が生じることを理論的に論証している。これらの成果を含む寡占的競争と経済厚生に関する研究はCompetition,Commitment and Welfareというモノグラフにまとめられた。この基礎にたって、課題(2)、(3)に関する研究を最終版に完成させて、このプロジェクトの成果を世に問う所在である。本年度は、昨年度にひきつづき、企業間の共同研究開発についての理論的、実証的研究をおこなうとともに、日本の企業間関係、企業間の連携についての理論的、実証的研究を新たに開始した。共同研究開発については、理論的な立場から、共同研究開発がどのような場合に厚生を増加させるか、という点を検討した。さらに、このような理論的研究をふまえて、日本における鉱工業技術研究組合方式による共同研究開発の実態を明らかにし、その評価を試みるとともに、公正取引委員会による共同研究開発についてのガイドラインを検討した。これらの論点をまとめた論文をパリで開かれたシンポジウムで報告した。また、新たに、水平的系列、垂直的系列とよばれるような企業間の連携について、その歴史的背景を検討し、さらに理論的な検討の視点を明らかにした。これらを含んだ論文は、まだ完成途上であるが、その概要を同じシンポジウムで発表した。本年度は研究の一応のとりまとめとして、論文を2編、執筆した。以下はこれにそって、得られた知見等をのべる。第一論文は“Collaborative R&D and Competition Policy:Economic Analysis in the Light of Japanese Experience“と題されており、一橋大学経済研究所教授鈴村興太郎と共著である。

この論文では、第一に、日本における共同研究開発の実態をレビューし、とりわけ、技術研究組合について、その設立の動向、背景、産業別の数の推移をあきらかにした。第二に、理論モデルを構築し、共同研究開発が社会の厚生を増加させる場合とそうでない場合があること、増加させる場合とそうでない場合とを別けるのは、企業数およびスピルオーバーの程度であることも明らかにした。第三に、日、米、EUにおける競争法が、共同研究開発にどのような姿勢をとっているかを比較した。第二論文は“Keiretsu:Inter-firm velatioush:P in Japan"と題されており、これも鈴村興太郎との共著である。この論文では、水平的系列、垂直的系列の双方について、その歴史的な背景および制度的な背景を明らかにし、さらに、これらが日本経済に与えた影響を評価する際に考慮されるべき論点を明らかにした。
超音波モータを指にもつロボットハンドのPWM把持力制御

超音波モータ(USM)は小形軽量,低速で高トルク,高応答性などの特徴をもち,ステータとロータが密着していることから静止時において摩擦力による自己保持特性をもつ.このUSMをロボットハンド用アクチュエータとして用いると,物体を把持したまま力を調節する機能が期待できる.しかし,USMのもつ自己保持力に着目した力制御に関する報告は少ない.本研究では三個の振動片形超音波モータで円柱状物体をつかんで回す際に,進行波形超音波モータによる把持力の制御を目的として実験を行い,以下の結果を得た.進行波形超音波モータのトルク制御にON-OFF形のPWM(パルス幅変調)方式を用いると,USM特有の大きな自己保持トルクが活用できるが,一周期中のON時間(進行波)の割合であるデューティ比αに対するトルクの関係は非線形で,ヒステリシスも大きい.また,スイッチング周波数が高いfs=10kHzでは,小さいデューティ比αにおいて出力トルクが零に近くなる不感帯を生じることがわかった.このため,PWMのOFF時に定在波を導入する方式を提案する.PWMのOFF時に定在波を導入すると,摩擦力による自己保持力が低減されて進行波のデューティ比αに対するトルク特性は線形性を示すことが明らかとなった.しかし,スイッチング周波数によって,超音波モータの駆動特性は異なることが確かめられた.スイッチング周波数が低いfs=100Hzでは,モータ自体の振動が激しく,ハンド部が振動して物体の把持に適していない.fs≧1kHzでは,デューティ比αに対するトルク特性は良好な線形性を示すが,fs=500Hzの場合,定在波がモータの駆動力を低減させてしまうことが明らかとなった.この場合,OFF時に導入する定在波の振幅を抑えると,トルク特性は良好な線形性を示した.また,物体を回転させる振動片形超音波モータの駆動特性を安定化させるため,駆動周波数を共振周波数に追従させる方式を考案した.超音波モータ(USM)は小形軽量,低速で高トルク,高応答性などの特徴をもち,ステータとロータが密着していることから静止時において摩擦力による自己保持特性をもつ.このUSMをロボットハンド用アクチュエータとして用いると,物体を把持したまま力を調節する機能が期待できる.しかし,USMのもつ自己保持力に着目した力制御に関する報告は少ない.本研究では三個の振動片形超音波モータで円柱状物体をつかんで回す際に,進行波形超音波モータによる把持力の制御を目的として実験を行い,以下の結果を得た.進行波形超音波モータのトルク制御にON-OFF形のPWM(パルス幅変調)方式を用いると,USM特有の大きな自己保持トルクが活用できるが,一周期中のON時間(進行波)の割合であるデューティ比αに対するトルクの関係は非線形で,ヒステリシスも大きい.また,スイッチング周波数が高いfs=10kHzでは,小さいデューティ比αにおいて出力トルクが零に近くなる不感帯を生じることがわかった.このため,PWMのOFF時に定在波を導入する方式を提案する.PWMのOFF時に定在波を導入すると,摩擦力による自己保持力が低減されて進行波のデューティ比αに対するトルク特性は線形性を示すことが明らかとなった.しかし,スイッチング周波数によって,超音波モータの駆動特性は異なることが確かめられた.スイッチング周波数が低いfs=100Hzでは,モータ自体の振動が激しく,ハンド部が振動して物体の把持に適していない.fs≧1kHzでは,デューティ比αに対するトルク特性は良好な線形性を示すが,fs=500Hzの場合,定在波がモータの駆動力を低減させてしまうことが明らかとなった.この場合,OFF時に導入する定在波の振幅を抑えると,トルク特性は良好な線形性を示した.また,物体を回転させる振動片形超音波モータの駆動特性を安定化させるため,駆動周波数を共振周波数に追従させる方式を考案した.超音波モータ(USM)は小形軽量,低速で高トルク,高応答性などの特徴をもち,ステータとロータが密着していることから静止時において摩擦力による自己保持特性をもつ.このUSMをロボットハンド用アクチュエータとして用いると,物体を把持したまま力を調節する機能が期待できる.しかし,USMのもつ自己保持力に着目した力制御に関する報告は少ない.本研究では三個の振動片形超音波モータで円柱状物体をつかんで回す際に,進行波形超音波モータによる把持力の制御を目的として実験を行い,以下の結果を得た.進行波形超音波モータのトルク制御にON-OFF形のPWM(パルス幅変調)方式を用いると,USM特有の大きな自己保持トルクが活用できるが,一周期中のON時間(進行波)の割合であるデューティ比αに対するトルクの関係は非線形で,ヒステリシスも大きい.また,スイッチング周波数が高いfs=10kHzでは,小さいデューティ比αにおいて出力トルクが零に近くなる不感帯を生じることがわかった.このため,PWMのOFF時に定在波を導入する定在波導入形PWMを提案する.PWMのOFF時に定在波を導入すると,摩擦力による自己保持力が低減されて進行波のデューティ比αに対するトルク特性は線形性を示すことが明らかとなった.しかし,スイッチング周波数によって,超音波モータの駆動特性は異なる.スイッチング周波数が低いfs=100Hzでは,モータ自体の振動が激しく,ハンド部が振動して物体の把持に適していない.fs≧1kHzでは,デューティ比αに対するトルク特性は良好な線形性を示すが,fs=500Hzの場合,定在波がモータの駆動力を低減させてしまうことが明らかとなった.

この場合,進行波のOFF時に導入する定在波の振幅を抑えると,トルク特性は良好な線形性を示す結果が得られた.成果を日本機械学会ロボティクス・メカトロニクス講演会2001で発表予定.超音波モータ(USM)は小形軽量,低速で高トルク,高応答性などの特徴をもち,ステータとロータが密着していることから静止時において摩擦力による自己保持特性をもつ.このUSMをロボットハンド用アクチュエータとして用いると,物体を把持したまま力を調節する機能が期待できる.しかし,USMのもつ自己保持力に着目した力制御に関する報告は少ない.本研究では三個の振動片形超音波モータで円柱状物体をつかんで回す際に,進行波形超音波モータによる把持力の制御を目的として実験を行い,以下の結果を得た.進行波形超音波モータのトルク制御にON-OFF形のPWM(パルス幅変調)方式を用いると,USM特有の大きな自己保持トルクが活用できるが,一周期中のON時間(進行波)の割合であるデューティ比αに対するトルクの関係は非線形で,ヒステリシスも大きい.また,スイッチング周波数が高いfs=10kHzでは,小さいデューティ比αにおいて出力トルクが零に近くなる不感帯を生じることがわかった.このため,PWMのOFF時に定在波を導入する定在波導入形PWMを提案する.PWMのOFF時に定在波を導入すると,摩擦力による自己保持力が低減されて進行波のデューティ比αに対するトルク特性は線形性を示すことが明らかとなった.しかし,スイッチング周波数によって,超音波モータの駆動特性は異なることが確かめられた.スイッチング周波数が低いfs=100Hzでは,モータ自体の振動が激しく,ハンド部が振動して物体の把持に適していない.fs≧1kHzでは,デューティ比αに対するトルク特性は良好な線形性を示すが,fs=500Hzの場合,定在波がモータの駆動力を低減させてしまうことが明らかとなった.この場合,進行波のOFF時に導入する定在波の振幅を各種の方法で抑えると,トルク特性は良好な線形性を示す結果が得られた.また,物体を回転させる振動片形超音波モータの駆動特性を安定化させるため,駆動周波数を共振周波数に追従させる方式を考案した.
痛みによる不快情動に対する分界条床核内オピオイドによる調節機構の薬理学的研究

本研究では、痛みにより生じる不快情動に対する調節機構を明らかにすることを目的とし、分界条床核(BNST)におけるオピオイド神経系の役割に関して研究を進め、背外側BNST内へのCRF処置誘発不快情動に対するオピオイド受容体作用薬の効果を検討し、不快情動抑制作用を示すと同時に、疼痛関連行動にも変化を引き起こすことを明らかとした。また、腹側BNST内ノルアドレナリン神経情報伝達亢進により不安様行動が惹起され、さらに食欲を減退させることを明らかとした。慢性的な痛みにより引き起こされる不安、嫌悪、抑うつなどの不快情動は、生活の質(QOL : Quality of life)を低下させ、精神疾患・情動障害の引き金ともなるため、情動的側面をも考慮した慢性疼痛治療が求められている。本研究では、痛みにより生じる不快情動に対するオピオイド神経系による調節機構を明らかにすることを目的とし、不快情動の生成に関与する分界条床核(BNST)に着目し、行動薬理試験と種々の薬物の脳内局所微量投与を組み合わせることで、オピオイドによる不快情動調節機構の詳細な解析を行っている。当研究室においてこれまでに、痛みにより引き起こされる嫌悪と同様に、背外側BNST内へのコルチコトロピン放出因子(CRF)局所微量投与により嫌悪が引き起こされることを、条件付け場所嫌悪性(CPA)試験を用いて明らかとしており、本年度は、この背外側BNST内へのCRF処置誘発CPAに対する、選択的μオピオイド受容体アゴニストであるDAMGOの同時処置による影響を検討した。CRF(1nmol/side)によって引き起こされるCPAはDAMGO(0.01-0.1nmol/side)同時処置により、用量依存的に減弱し、高用量ではCPAの誘発をほぼ抑制する傾向が確認された。また、不快情動生成に関与するBNST内の神経細胞内情報伝達に着目し、これまでに明らかとしてきた腹側でのアデニル酸シクラーゼープロテインキナーゼA系の活性化と、AMPA型グルタミン酸受容体(GluR1)のリン酸化が、背外側BNST内においても痛み刺激により引き起こされていることを示唆するデータを得た。今後、これら細胞内情報伝達系に対する調節機構の検討を行う予定である。本研究成果は、痛みの情動的側面の治療につながる基礎的知見を提供すると考えられる。慢性的な痛みにより引き起こされる不安、嫌悪、抑うつなどの不快情動は、生活の質(QOL:Quality of life)を低下させ、精神疾患・情動障害の引き金ともなるため、情動的側面をも考慮した慢性疼痛治療が求められている。本研究では、痛みにより生じる不快情動に対する調節機構を明らかにすることを目的とし、不快情動の生成に関与する分界条床核(BNST)に着目し、行動薬理試験と種々の薬物の脳内局所微量投与を組み合わせることで、不快情動調節機構の詳細な解析を行っている。昨年度に引き続き、背外側BNST内へのCRF処置誘発不快情動に対するオピオイド受容体作用薬の効果を検討したが、不快情動抑制作用を示すと同時に、疼痛関連行動にも変化が引き起こされることが明らかとなった。一方、当研究室においてこれまでに、痛みにより引き起こされる嫌悪と同様に、腹側BNST内へのβアドレナリン受容体作用薬イソプロテレノールの局所微量投与により嫌悪が引き起こされることを、条件付け場所嫌悪性(CPA)試験を用いて明らかとしており、本年度は、この腹側BNST内へのイソプロテレノール処置による不安ならびに食欲減退に関する検討を雄性SD系ラットを用いて行った。高架式十字迷路試験を用いた検討により、イソプロテレノールの用量依存的に不安様行動が惹起され、その効果はβ受容体選択的アンタゴニストであるチモロールの処置により拮抗された。また、同様に、腹側BNST内イソプロテレノール処置が、用量依存的に食欲を減退させることも見出した。
会話支援技術と認知行動療法に基づく主体価値発展支援システムの開発

平成30年度は,研究項目1, 2, 3について研究を進めた.1.共想法支援システムに基づく主体価値発展支援システムの開発:共想法支援システムを発展させ,主体価値発展支援システムの開発した.主体価値発展支援システムは,ウェブシステムと司会ロボットで構成される会話支援システムと,スマートフォンやタブレットアプリケーションで構成される話題発見共有支援システムとで構成され,対面,もしくは,アプリケーションを介して,写真と言葉により視点を共有することで,利用者の主体価値の発展を支援する機能を有する.利用者が自己の価値観の特徴と,他者の価値観との違いに気付き,主体価値を自ら発展させられるよう支援するものである.2.共想法形式の会話に表出される主体価値推定手法の開発:共想法形式の会話データから主体価値を推定する手法を,共想法における会話データを分析することを通じて検討した.共想法参加者に,重視する価値の領域と,価値観に沿った行動をどのくらい行っているかを問う質問紙PVQ-IIを実施し,各々の参加者が,共想法形式の会話の中で,PVQ-IIが定める9つの領域に関連する話題についてどのくらい話しているかを調べる手法を検討した.3.実証の場の開拓ー中学校および精神科デイケア:上記開発を通じ,実証の場を開拓した.具体的には,他校で不登校を経験した生徒を受け入れる私立中学校において,本格的なユーザ評価を行う前の可能性の確認の位置づけで,主体価値発展支援システムを用いた教育プログラムを,課外授業の一環として試験実施した.また,新学術領域B01班との連携により,京都大学医学部附属病院の精神科デイケアにおいて,慢性期精神疾患患者の疾患横断的リハビリの位置づけで,主体価値発展支援システムを用いたデイケアプログラムが,倫理審査の承認を経て臨床研究として始まった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は,研究項目1, 2, 3について研究を進めた.1.共想法支援システムに基づく主体価値発展支援システムの開発:共想法支援システムを発展させ,異なるテーマに対する話題探し,および,同じテーマに対する他者の話題の閲覧を通じ,利用者の主体価値発展を支援するシステムを設計した.2.認知行動療法の理論と会話データの分析に基づくテーマの設定とプログラムの考案:共想法形式の会話データから主体価値を推定する手法を,思春期を対象に実施した共想法における会話データを分析することを通じて検討した.好きなおやつをテーマに,高校一年生を対象として,共想法形式の会話を体験する演習を実施した際の,話題提供の発言を文字起こししたデータを分析対象とし,主体価値が反映していると考えられる内容の項目を探索した.値段や食欲,体重といった制約条件の中での葛藤を反映し,本人の自由裁量があると考えられるおやつというテーマ設定は,特に思春期における主体価値を推定する上で有効である可能性が示唆された.3.認知行動療法と会話支援技術における評価指標に基づく主体価値発展評価指標の選定:引きこもりの若者が集うサポートステーションの運営者に,共想法を体験頂いた上でヒアリングを行った.また,精神科デイケアにおいて利用者を対象に,共想法を試行した上で,リハビリプログラムを考案した.主体価値発展評価指標を,総括班との議論を通じて選定し,実験計画を策定した.当初,共想法の実施は,サポートステーションに集う引きこもりの若者を対象に予定していたが,総括班との連携により,当初の計画を超えて精神科デイケアにおいて実施することが可能になったため.平成30年度は,研究項目1, 2, 3について研究を進めた.1.共想法支援システムに基づく主体価値発展支援システムの開発:共想法支援システムを発展させ,主体価値発展支援システムの開発した.主体価値発展支援システムは,ウェブシステムと司会ロボットで構成される会話支援システムと,スマートフォンやタブレットアプリケーションで構成される話題発見共有支援システムとで構成され,対面,もしくは,アプリケーションを介して,写真と言葉により視点を共有することで,利用者の主体価値の発展を支援する機能を有する.利用者が自己の価値観の特徴と,他者の価値観との違いに気付き,主体価値を自ら発展させられるよう支援するものである.2.共想法形式の会話に表出される主体価値推定手法の開発:共想法形式の会話データから主体価値を推定する手法を,共想法における会話データを分析することを通じて検討した.共想法参加者に,重視する価値の領域と,価値観に沿った行動をどのくらい行っているかを問う質問紙PVQ-IIを実施し,各々の参加者が,共想法形式の会話の中で,PVQ-IIが定める9つの領域に関連する話題についてどのくらい話しているかを調べる手法を検討した.3.実証の場の開拓ー中学校および精神科デイケア:上記開発を通じ,実証の場を開拓した.具体的には,他校で不登校を経験した生徒を受け入れる私立中学校において,本格的なユーザ評価を行う前の可能性の確認の位置づけで,主体価値発展支援システムを用いた教育プログラムを,課外授業の一環として試験実施した.また,新学術領域B01班との連携により,京都大学医学部附属病院の精神科デイケアにおいて,慢性期精神疾患患者の疾患横断的リハビリの位置づけで,主体価値発展支援システムを用いたデイケアプログラムが,倫理審査の承認を経て臨床研究として始まった.今後は,策定した計画に基づいて倫理審査を受け,承認後,主体価値発展を目的とする共想法を実施し,主体価値発展システムを利用評価する計画である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
コンクリート用高性能補強材の開発に関する調査研究

本研究から得られた成果は以下のとおりである。(1)力学的性状を向上させる補強材に関しては、曲げ引張補強材としての超高強度な鋼材を想定して、降伏強度を700MPaとしたコンクリートはりの数値実験により、次のような結論を得た。鋼材に伸び能力が十分にある場合、引張鉄筋比が小さいほど終局変形は大きくなる。伸び能力が十分でない場合、コンクリートが圧縮破壊する前に、鋼材が破断を起こした。横補強筋により高密度にコンクリートの補強を行うと、終局変形も増加するが、鋼材の伸び能力も十分である必要がある。(2)力学的性状を向上させる補強材としての横補強材に関しては、次のような結論を得た。ここでは、新しい素材を念頭に置き、鋼材とはかなり異なる、弾性係数、伸び能力、付着性状を考慮した。対象としたのは矩形の柱で、地震荷重を想定した曲げせん断を受ける場合である。弾性係数が大きい方がせん断破壊を防ぐという意味で、終局変形を大きくする効果がある。伸び能力が大きい方が、終局変形は大きくなる。伸び能力がない場合、付着が小さい方がひび割れでの局所的歪みの影響を小さくし、補強材の破断を遅らせ、はりの終局変形を大きくしうる。(3)耐久性を向上させる補強材という観点からは、アルカリ抵抗性の小さいGFRP(ガラス繊維補強材)の欠点を解消する意味で、アラミド繊維とガラス繊維との複合材料とし、アルカリ抵抗性もあり、強度も高い、新しい連続繊維補強材の開発を行った。(4)施工性を向上させる補強材としては、現場での曲げ加工が実質上不可能である連続繊維補強材に関し、現場で樹脂を含浸することにより、現場での成形が自由に行える連続繊維フレキシブル筋で補強したはりのせん断性状に関する基礎的な性状を明らかにした。連続繊維フレキシブル筋は配筋が困難な中間帯筋としての適用も考えられる。