hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
防御因子(マトリックス)の側からみた自家静脈グラフト限局性内膜過形成の発生機序

当初、静脈瘤手術患者より得た大伏在静脈を材料とするはずであったが、近年、本手術の件数が減少し材料入手が困難になった為に日本白色家兎(20羽)の下大動脈、下肢静脈を材料とした。静脈片から内皮細胞と外膜を除去した後に1mm大に細切しcollagenaseにより処理し酵素法にて初代培養平滑筋細胞(VSMC)を得た。家兎の静脈片でも本法により安定して細胞が採取できる(1羽あたり約10^5個)ことが確認された。1.対照実験1プレートあたり10^4個のVSMCに調節し実験を行なった。まず始めにマトリックスでcoatingしていないプラスチックシャーレ上での培養実験を行ないコントロールとした。プラスチックシャーレ上で牛胎児血清で培養されたVSMCは約72時間後より増殖期に入り、120時間目より対数増殖期に入った。なお細胞数測定にははコルターカウンターを用いた。2.マトリックスの影響上記コントロール対して各種マトリックスを塗布したシャーレ上でのVSMCの動態を検討した。コラーゲンには抑制能はなくコントロールとほぼ同様の曲線を呈したがエラスチン、ラミニンにおいては対数増殖曲線の右方移動が見られ、対数増殖期に入るのに約168時間を要した。BrdUと免疫組織科学を用いた増殖率測定でも同様の結果が得られた。すなわち72時間の時点でコントロール=65±18%に対してエラスチン群=43±10%であった。現時点までに得られているこれらの結果からVSCMはマトリックスにより制御されていることが明かとなった。今後はこれらマトリックスを破壊する酵素であるmetalloproteinaseのtransfectionを行ない上記実験系における動態を検討する予定である。
同変コボルディズム論

今年度の実施計画に基づいて得られた研究の成果を述べる。1.ウオール多様体のコボルディズム論位数が2の巾の巡回群Gが向きづけられた閉多様体に作用する場合、それによって得られるコボルディズム群のトルジョンの位数は、やはり2の巾となる。特に位数2のものを調べる手段として、群Gが作用するウオール多様体のなす同種の群が重要である。Gスライスタイプの概念を用いてこのコボルディズム群を計算し、その結果を用いて位数2の元の具体的な形を調べた。なお、このウオール多様体のコボルディズム群よりある種のホモロジー群が構成出来るが、その微分環としての構造を調べ高次のトルジョンの形を得る手掛かりが得られた。2.境界を持つ多様体のSK群同変SK群の構造については、対象とするG多様体が境界を持たない場合コスニオウスキー達により、かなり良く分かっている。そこで、この概念をその多様体が境界を持つ場合に考えた。特にGが有限アーベル群の場合、対応するSK群の元はそのGスライスタイプに対応する相対オイラー標数で定まることが分かった。この結果の応用としてG多様体のSKインヴァリアントをGが位数2の巾の巡回群の場合に調べた。このインヴァリアントが加法的または乗法的に性質を持つ場合が特に重要であるが、前者の場合はコスニオウスキーによる閉多様体のSK理論との関連を調べることが重要で、部分的ではあるが基本的な結果が得られた。一方、後者の場合はオイラー標数を用いて、多様体に作用する群が上記の時この様なものの形を決定した。
状態性述語の総合的研究：日本語形容詞類と繋辞の形態・統語・意味

日本語形容詞類と繋辞の形態・統語・意味的特性を中心に状態性述語を総合的に研究した。その一端は日本英語学会第31回大会(2013年11月9日(土)福岡大学)ワークショップ「状態性述語の形態・統語・意味をめぐって」にて発表した。また、研究代表者の漆原は本研究の一部も含む編著書『形態論』(朝倉書店、2016年)を出版、連携研究者の岸本も同書の第2章を担当すると共に、国内外学術誌に論文が掲載された。連携研究者の多田は国立国語研究所等で関連研究を発表した。これらの成果を基に20172021年度基盤研究(C)に「分散形態論の批判的検証:日本語オノマトペの述語化と英語の転換に着目して」を申請、採択された。平成24年度に引き続き、研究代表者である漆原と連携研究者である岸本、多田で、状態性述語に関する研究打ち合わせを通して議論を深めた。その成果を、11月9日(土)日本英語学会第31回大会ワークショップ「状態性述語の形態・統語・意味をめぐって」で発表、通言語的にも動詞とは異なる興味深い属性を有する日本語状態性述語の形態的実現・統語構造・意味解釈に関する分析を提示した。まず、漆原発表論文「節およびDP内部における日本語形容詞類の形態的実現」では、日本語も英語・ロマンス語などと同様direct modificationとindirect modificationを有するが、それらの諸語においては両者が統語的位置によって弁別されるのに対し、日本語は完全な主要部終端言語という特性から、形態的実現によって区別されると主張した。次に、岸本発表論文「状態述語と感嘆表現」は「なんという」という感嘆詞から作られる断片的な感嘆表現を用いて、形容動詞に連体形を名詞相当表現として用いる用法(準体法)が残っていることを示した。最後に、多田発表論文「状態性と測定可能性」では、測定の用法を持つ「りんごが籠に山盛りである。」といった表現のみが数量詞的状態記述(Quantificational State Description (QSD))になれる理由を、QSDがNQ/MPと共に単調性条件(Monotonicity Condition) (「測定される表現があらわす対象の部分構造に対して、その順序関係を順守するような測定値が与えられなければならない。」)(cf. Schwarzschild(2006), Nakanishi(2007))に従うと仮定すれば説明されると論じた。その他、海外学会、国立国語研究所のプロジェクトにも参加し、発表した。いずれも、質疑応答等から今後の研究への大きな示唆を得た。相・法の生起に関する統語的分析について、研究代表者漆原が「証拠性の形態的実現ー朝鮮語と日本語東北方言の過去表現の類似性についてー」山﨑和夫・松村瑞子(編)『言語と文化の対話』、福岡:花書院、pp. 1-11.を出版した。日本英語学会(2012年11月10日(土)・11日(日)於慶應義塾大学)および日本言語学会(2012年11月24日(土)・25日(日)於九州大学)に漆原・岸本が参加した。11月23日(金)には福岡大学セミナーハウスにおいて漆原・岸本・多田がそれぞれの研究、および繋辞(コピュラ)の形態の同定や状態性述語の恒常的属性記述と一時的状態記述等について議論した。その際に、平成25年度日本英語学会第31回大会(於福岡大学)のワークショップの構想を練り、「状態性述語の形態・統語・意味をめぐって」と題する企画を応募した。平成25年度に引き続き,研究代表者である漆原と連携研究者である岸本、多田で状態性述語に関する研究打ち合わせ等を通して議論を深めた。その成果を、9月8日(月)13:00-16:00に9月6日(土)- 7日(日)開催のMorphology and Lexicon Forumに引き続き、「状態性述語の形態・統語・意味をめぐる諸問題」と題したワークショップで発表した(於大阪大学豊中キャンパス)。まず,多田論文「機能範疇の語彙範疇素性について(第2版)」では、Grimshaw(1990)の拡大投射理論を批判的に検証、日本語の状態性述語とのかかわりを論じた。次に岸本論文「日本語から見たコピュラ文の構造」は繋辞の統語構造に関する先行研究をふまえながら、日本語の繋辞の同定とそれに基づく統語構造を提案した。最後に、漆原論文「形容詞と推量表現」では、形容詞が助動詞「まい」と共起する際の形態に基づき、博士論文(Urushibara(1993))以来の主張である,無標文(unmarked sentence:直説法・現在)以外は文はその語彙的主要部に動詞要素が必要であることから、日本語においても繋辞が義務的であるという帰結を導き、史的変化についても観察を行った。その他、岸本、多田は国内外学会や国立国語研究所のプロジェクトにも参加、発表した。いずれの発表でも質疑応答等から今後の研究への大きな示唆を得ることができた。研究代表者は状態性述語、とりわけ形容詞に関する生成文法の枠組みでの研究、および国語学・日本語学の分析を批判的に検証した。そのために、特に絶版となっている国語学文献の収集に努めた。中でも、九州の諸方言の調査のため方言学の文献を詳細に検討、調査項目の絞り込みと質問票の雛形作成に着手した。

また、朝倉書店から出版されている『朝倉日英対象言語学シリーズ』第4巻『形態論』の編著者として、本補助金研究で得られた成果の一部を援用しながら、第1章「文法における形態論の位置づけ」を執筆・校正すると共に、全巻の校閲等に携わった。連携研究者の多田浩章氏は引き続き状態性述語の意味的側面について、形式意味論の枠組みも用い、より広範なデータに基づく定式化を行った。本補助金研究を申請した2012(平成24)年11月には予見できなかったことであるが、研究代表者は交付年度である2013(平成25)2014(平成26)年度の2年間大学において副学長(教育・研究・国際交流)に任ぜられた。2014(平成26)年度には任期が終了すると思っていたところ、2015(平成27)2016(平成28)年度も副学長(国際化推進担当)に任ぜられ、これまでのグローバル人材育成推進室長に加え、国際教育交流センター長も兼務することとなった。当該センターは海外からの留学生の受け入れおよび本学留学生の送り出し(交換/派遣留学・語学研修等)を担当する部局であり、そのため、海外協定校の開拓など長期出張を伴う新たな業務や留学生等派遣選考(書類選考・面接)が増加した。さらには、長年多くの問題をかかえていた国際教育交流センターの管理運営に多くの時間を取られた。その結果、予定していた方言調査を実施することができなかった。研究代表者の漆原は、研究期間中に得られた知見を活用しつつ、編著書『形態論』(朝倉書店、2016年)を上梓、「第1章文法における形態論の位置づけ」の執筆と共に、形態・統語・意味のインターフェイスの視点から他の章へのコメントや修正等を行った。その結果、特に、連携研究者である岸本執筆の「第2章語彙部門」および分散形態論を研究する西山國雄執筆の「第4章屈折形態論」は、第1章と呼応して、生成文法における文法の組織(organization of grammar)、および近年一層重要性が高まる形態論の領域に関する的確な記述となった。『朝倉日英対照言語学シリーズ』第4巻である本書は専門書であると同時に、学部の演習や大学院の概論等でも活用可能な体裁であり、言語学・英語学研究者に対しては、1950年代から現在に至る生成文法理論における形態論の変遷に関する俯瞰を与えると共に、学生にとっては、とかく興味・関心が統語論に偏りがちな日本の言語学・英語学の研究において、形態論やインターフェイスへの関心を高めるという啓発の役割を果たしている。また、北海道大学言語学講演会において招聘講演「状態述語の形態統語論:助動詞「まい」・オノマトペ」(2016年9月8日(木)於北海道大学)を行い、平成2933年度基盤研究(C)への端緒となった。同じく連携研究者の多田は国立国語研究所領域指定型共同研究プロジェクト『日本語から生成文法理論へ:統語論と言語獲得』第一回ワークショップ(2016年12月27日(火)於国立国語研究所)において、招聘講演「外心的ラベルづけの拡大について」を行い、本研究でも重要な役割を果たす最小主義理論の精緻化に関する分析を深化させた。状態述語、特に日本語形容詞類と繋辞の分布に関する具体的事実に基づき、それらの統語構造、形態的実現、意味解釈について、2度のワークショップ(『状態性述語の形態・統語・意味をめぐって』、日本英語学会第31回大会ワークショップ(企画・司会漆原朗子)2013年11月9日(月)於福岡大学、および『状態性述語』2014年9月8日(月)於大阪大学)を行った。その結果、幅広く研究者と議論することができ、当初の課題に加えて、新たな視点による発見がなされた。
酵素法と化学法によるチオ糖を有する糖蛋白質の合成

本研究は、糖加水分解酵素に耐性を有するチオ糖残基を、糖転移酵素を利用して糖蛋白質上の糖鎖末端部分に組み込み、加水分解酵素に耐性を有する糖蛋白質を合成することを目的としている。これまでの研究によりチオシアル酸に関しては、シアル酸転移酵素を用いればチオシアル酸残基をN-アセチルラクトサミンに組み込むことが可能であること、更にそのチオシアル酸部分がシアル酸加水分解酵素に耐性を有していることが確認できている。しかしながら、酵素の基質として必要となるCMP-6"チオシアル酸は、非常に加水分解を起しやすく数十mgスケールでの合成は困難であった。そこで化学的に6-チオシアル酸を糖鎖に組み込む手法を試みることとした。現在3種類の6-チオシアル酸供与体(グリコシルホスファイト、チオグリコシド、フッ化糖)の合成が完了しているので、今後、グリコシル化反応を行なう予定である。また、チオフコースに関しては、フコース転移酵素の基質となるGDP-5"-チオフコースを合成する際の、リン酸グリコシル化反応のβ-体の立体選択性が低い問題点を改善するために、5-チオフコースに様々なアシル基を保護基として用いその選択性に対する影響を調べてきた。これまでの成果として3,5-ジニトロベンゾイル基を保護基として用いた場合、α:β=1:2となることが判明している。本年度は、更に詳細にその反応条件を検討することとした。その結果、反応温度を40度、リン酸化試薬を2.8当量用いれば、反応時間は8時間と長くなるもののその選択性は大幅に向上しα:β=1:6(β選択性86%)となることを見いだすことができた。リン酸グリコシル化後の脱保護に関しても、NaIを用いてリン酸モノベンジルエステル体に変換したのち28%アンモニア水によりジニトロベンゾイル基を除去し、次いでパラジウム触媒による接触還元をすることで定量的に進行することが判った。
日本語の連濁現象に関する総合的研究

この研究は連濁現象について総合的・歴史的に行おうとするものである。連濁研究はすでに相当数の蓄積があり、連濁に関する条件も様々なものが指摘されている。しかし、特に現代語の連濁を説明するのに十分な規則を立てられないといわれるがそれはどうしてだろうか。本研究では先行研究を参照しつつ、連濁現象の歴史的変遷を、どのような連濁・非連濁規則が存在し、どのように適用されたかという観点から跡づけた。研究目的達成のために以下の手順を取った。1)「連濁研究文献目録」を作成する。2)「連濁・非連濁規則一覧」を作成する。3)研究者間で異なる術語の名称・定義・用法について検討する。4)2)・3)に基づき詳細に研究史を記述し、未解決の問題点を整理する。5)連濁・非連濁規則の適用される時代、範囲、規則間の適応順序について検討を加える。6)連濁史を記述する。1)については発表済みの連濁関係文献目録(鈴木豊(2006))を増補し、2)については鈴木豊(1993)を増補・改訂を行った。3)について、近代連濁研究以前については鈴木豊(2004)で平安時代以降の「連濁」の異称について検討し、「連濁」の呼称が確立する過程を明らかにした。その他の連濁に関する術語「ライマンの法則」「非連濁」についても検討を進めている。4)については、1)・2)に基づく詳細な研究史の記述を行う予定である。研究史上位置づけが必要な問題として、たとえば「ライマンの法則」に関して以下のような問題が現在に至るまで残されていると考えねばならない。○ライマンの法則の定義をたとえば奥村三雄(1980)等は第二音節に濁音がある場合として「第三音節以下もある程度これに準じる」とする。○ライマンの法則の基盤を森田武(1977)は単純語中で濁音は連続しないことにあるとする。○ライマンの法則の基盤を山口佳紀(1988)は単純語中に濁音は共存しないことにあるとする。○上代語に関して石塚龍麿『古言清濁考』に濁音は連続しない=前部成素末の濁音は連濁を妨げるという説があり、時代別国語大辞典上代語概説でもそのことに言及している。○鈴木豊(1993)は上代語では前部成素中の濁音は連濁を妨げるとする。連濁の研究は近年ますます盛んになっているが、研究の蓄積とともに先行研究を十分に参照していない研究も散見するようになった。1)4)の作業によって連濁研究の見取り図を描いておくことは、連濁研究をさらに進展させるために不可欠であると考える。Martin、大津由紀雄、Vance、Ito&mesterなどの言語学者による研究もあり、日本語学と言語学の交流も必要である。5)に関しては次項に記す研究を発表した。これらの作業を通じて6)の連濁史の区分の指標となる規則が明確になると考えられる。連濁史の出発点となる上代以前の日本語については人類学・考古学・歴史学・生物学・医学等の分野の最新の研究成果も参照する必要があるだろう。連濁史の記述が、日本語系統論の研究に新たな展開をもたらすと考える。

○上代語に関して石塚龍麿『古言清濁考』に濁音は連続しない=前部成素末の濁音は連濁を妨げるという説があり、時代別国語大辞典上代語概説でもそのことに言及している。○鈴木豊(1993)は上代語では前部成素中の濁音は連濁を妨げるとする。連濁の研究は近年ますます盛んになっているが、研究の蓄積とともに先行研究を十分に参照していない研究も散見するようになった。1)4)の作業によって連濁研究の見取り図を描いておくことは、連濁研究をさらに進展させるために不可欠であると考える。Martin、大津由紀雄、Vance、Ito&mesterなどの言語学者による研究もあり、日本語学と言語学の交流も必要である。5)に関しては次項に記す研究を発表した。これらの作業を通じて6)の連濁史の区分の指標となる規則が明確になると考えられる。連濁史の出発点となる上代以前の日本語については人類学・考古学・歴史学・生物学・医学等の分野の最新の研究成果も参照する必要があるだろう。連濁史の記述が、日本語系統論の研究に新たな展開をもたらすと考える。連濁に関して総合的に研究を進めるうえで必要不可欠な先行研究のリストを作成した。公表済の鈴木豊(2006)「近代以降連濁研究文献目録(1883-2005)」(『文京学院大学外国語学部文京学院短期大学紀要』第5号)の補訂作業を行った。文献目録補訂作業の中心は学会発表資料や海外で発表された論文の収集が中心である。また平行して「連濁・非連濁規則一覧」の補訂作業と連濁語のデータベース化も進めた。18年度の連濁に関する論文および口頭発表は以下のとおりである。[1]鈴木豊(2007)「ライマンの日本語研究」,『文京学院大学外国語学部文京学院短期大学紀要』第6号,pp.225-239文京学院大学総合研究所[2]鈴木豊(2006)「姫考続貂-『古事記』における「ヒメ」と「ビメ」-」(第5回アクセント史資料研究会拡大研究発表会における口頭発表)[1]ではライマンの日本語研究の全体像を明らかにし、連濁研究の位置付けについて考察した。ライマンの1993年の口頭発表の記録であるライマン(1895)の全文の翻刻(英文)とその翻訳も付した。ライマンの連濁の起源に関する説について特に詳しく考察した。[2]では『古事記』中の「ヒメ」「ビメ」を後部成素にもっすべての語について、その全部成素の音声的環境について調査した。その結果全部清楚末の濁音は連濁を妨げる(例外なし)、全部清楚中の濁音もそれに準ずる(少数の例外あり)という結論を得た。連濁に関して総合的に研究を進めるうえで必要不可欠な先行研究のリスト(鈴木豊(2006)「近代以降連濁研究文献目録(1883-2005)」,『文京学院大学外国語学部文京学院短期大学紀要』第5号)の補訂作業を行った。また平行して「連濁・非連濁規則一覧」「語頭濁音語一覧」の補訂作業と連濁語のデータベース化も進めた。平成19年度に公表した成果は以下のとおりである。[1]鈴木豊(2007)「ライマン法則例外の成立過程について-「タカラガイ」(宝貝)を後部成素とする語の連濁-」,『文京学院大学外国語学部文京学院短期大学紀要』第7号,pp.279-294文京学院大学総合研究所[1]ではライマンの法則の例外となる語のうち、「ハシゴ(梯子)」と並んで現代語としてなお複合語の生産性が強い「タカラガイ」を後部成素とする語について考察した。その結果、以下の結論を得た。
気候変動とジェンダー～東ティモールにおけるレジリエンス構築と女性のエンパワメント

本年度の成果は以下の三つである。一つは、東ティモールから気候変動及び自然災害に対する女性のエンパワーメントに関する実践者(国際NGO Plan International Timor-Lesteジェンダーアドバイザー)を日本に招聘し、講演会と研究交流を実施したことである。講演会は研究代表者の勤務校で実施され、一般公開された。講演会では、日常におけるジェンダー関係やジェンダー役割が女性を「災害弱者」にしている状況が述べられ、日常生活、防災、被災時を通じた「Gender Tranformativeアプローチ」の取り組みが紹介された。研究交流では、当該分野を専門とする国際開発コンサルタントを交えて研究会を行い、ネパールにおけるジェンダーによる脆弱性と適応能力向上に関する研究、「仙台防災枠組み2015-2030」、男女共同参画と災害・復興ネットワーク(JWNDRR)の取り組みについて学んだ。二つ目は、東ティモールの気候変動に関する観測及び研究の状況を、FAO(国連食料農業機構)やGCCA(EUの機関であるグローバル気候変動連合)への訪問を通じて把握した。海水温の上昇も観測されていたため、Planを通じアタウロ島で魚・貝・海藻採りに従事する女性たちに海洋生態系への影響を確認した。同島では生業多角化のため農業と観光業の振興が急務となっているが、農業には水が必要であり、山間部での水源復旧の取り組みが開始されている。三つ目は、レジリエンス構築のための社会開発として柱の一つとなる水利組織や行政の体制に関する調査である。二地域での調査を継続し、維持管理における多層的課題を分析した。新たな知見としては、ボボナロ県マリアナにおける多様な水源及び水利用の存在と課題、マヌファヒ県ベタノにおける湧水池からの水道事業での維持管理問題(故障がちなポンプ場機器を女性たちは修理できない)である。東ティモールから招聘した実践者は、国際NGO、Plan International Timor-Lesteでジェンダーアドバイザーを務めるベテランであった。彼女との研究交流により、気候変動及び自然災害に対する女性のエンパワーメントに取り組むPlanのジェンダーに関する問題意識、実践、課題について知見を深めることができた。また、Planを含め国際NGO諸団体が共同で実施した調査やそれら団体と東ティモール政府(農水省)が共同で実施した調査の成果にアクセスすることができた。また、日本における専門家との交流を通じて、他国での取り組み、東日本大震災後の日本における取り組み、そして、国際社会の動向をつかみ、東ティモールの状況、実践、課題を国際的な枠組みの中に位置付けることが可能となった。東ティモールにおける気象データについては、東ティモール農水省統計局農業気象課に調査地域のデータ提供を要請してきたが、一昨年来の政治混乱による予算の確保及び執行の遅れがあり、観測機器の不具合等により一部データのアクセスに困難が生じている。同局へは提供されたデータをどのように利用しているか報告を提出している。利用の一例としては、川の増水で灌漑施設が損壊する地域の降雨パターン(南岸平野部では雨期のピークが二回ある)や外国援助プロジェクトが雨期作米作付の早期化を推進している地域の降雨の変動を把握し、かつ、現地関係者(農水省県事務所など)とシェアすることである。本研究課題に関して、論文の作成には至っていないが、市民団体のニューズレターと東京女子大学の学会ニュースに合計4本の報告記事を執筆した。また、現地調査に関してFacebookを通じてテトゥン語と英語で発信している。次年度は最終年度であるため、収取した資料やデータの読解と分析に努めたい。現地調査は2-3回予定している。2015年3月に仙台で開催された第3回国連防災世界会議で採択された「仙台行動枠組み」は、ジェンダーと多様性の視点からの防災や復興を提唱しているが、データの収集、収集されたデータの活用、政府と地域の連携、計画や実施段階での参画の推進、参画のための能力強化と課題は多い。今年度は、国際・外国援助機関、政府の所管省庁、地方行政、CBOを縦断し、東ティモール全体の防災・減災体制と女性の参画に関する政策に関する全体像を把握し、国際的目標や動向のなかに位置付ける。防災・減災分野に女性のプレゼンスが小さい原因は、社会開発におけるインフラ分野(建設と維持管理)での住民と女性の参画が限られていることと関連していると考えられるため、本研究は、平時の社会開発における「インフラとジェンダー」を意識した研究となっている。そのため、最終年度の現地調査には、レジリエンス強化のためにGender Transformativeなインフラ建設を行った現場の視察を組み込む。また、今年度から開始した灌漑施設の設計及び維持管理に関する議会の所管委員会の女性委員長及び農水省の女性官僚との対話を継続する。研究の最終目標としては、気候変動へのレジリエンス構築におけるPractical Gender Needs(実際的ジェンダーニーズ)とStrategic Gender Needs(戦略的ジェンダーニーズ)を区別し、かつ、両者の関連を考察することを通じて、Gender Transformativeなアプローチの構想と実践の意義と課題を明らかにしたい。2015/2016年のエルニーニョと2017/2018年のラニーニャによる影響を把握するため、2017年8-9月と2018年3-4月に、地理的条件の異なるいくつかの地域(西部の平野部/山間部、中北部の山間部コーヒー生産地域、中南部及び東南部の平野部)で農水省職員と農民への聞き取り調査を開始した。また、全国に40の観測所を持つ農水省研究統計地理情報部農業気象課に協力を要請し、気象データへのアクセスを開始した。

現地調査の結果、2015/2016年のエルニーニョの影響は一様でなく、雨期の遅れと降雨の減少のみならず、不規則な降雨や降雨の持続が発生し、各地の農業と畜産に深刻な影響を与えていたこと、一方、2017/18年のラニーニャでは2-3月の大雨・大風で崖崩れ、倒木、川の増水による道路・灌漑施設・農地等の損壊が発生したことが明らかになった。あわせて、女性の生産活動や生活への影響を知るべく4つの地域で女性農民とグループ討論を行なった。エルニーニョの年、雨期の降雨が極めて少なくトウモロコシがほぼ全滅したマヌファヒ県ベタノでは、6年ぶりに灌漑施設が復旧したが、大量のネズミが田畑を襲い作物を荒らした。また、時ならぬ7月の大雨で灌漑施設の堰や護岸が損傷した。ボボナロ県の山村サブライでは10月の降雨で作付けしたトウモロコシが11月に雨が止まったため全滅した。同県マリアナでは雨期米の収穫時期と乾季に雨が続き、稲、トウモロコシ、野菜に影響が出た。コーヒー生産地マウビシでは2016年の長雨でコーヒーが結実せず、蜂蜜採取など女性によるコーヒー以外の作物生産も降雨に影響されるという。生活面では、すべての地域で飲料水の確保が重要課題として取り組まれていた。一方、2018年の大雨は稲作には好条件だが、すでに状態の悪い大小の灌漑施設への影響が懸念されている。背景に施設の維持管理という構造的問題が存在する。マヌファヒ県ベタノとボボナロ県マリアナでは前回及び前々回の科研費研究より定点観測を続けている。東ティモール農水省の各部局には本調査への協力をいただいている。しかし、各観測所のレベルのデータが一般公開されていないことは障害である。2回のフィールド調査は、災害多発による道路事情がもっとも深刻な時期とかさならなかったが、崖崩れの影響は随所に残っており、本研究にとっては必要な知見であるものの、移動は容易ではなかった。本年度の成果は以下の三つである。一つは、東ティモールから気候変動及び自然災害に対する女性のエンパワーメントに関する実践者(国際NGO Plan International Timor-Lesteジェンダーアドバイザー)を日本に招聘し、講演会と研究交流を実施したことである。講演会は研究代表者の勤務校で実施され、一般公開された。講演会では、日常におけるジェンダー関係やジェンダー役割が女性を「災害弱者」にしている状況が述べられ、日常生活、防災、被災時を通じた「Gender Tranformativeアプローチ」の取り組みが紹介された。研究交流では、当該分野を専門とする国際開発コンサルタントを交えて研究会を行い、ネパールにおけるジェンダーによる脆弱性と適応能力向上に関する研究、「仙台防災枠組み2015-2030」、男女共同参画と災害・復興ネットワーク(JWNDRR)の取り組みについて学んだ。二つ目は、東ティモールの気候変動に関する観測及び研究の状況を、FAO(国連食料農業機構)やGCCA(EUの機関であるグローバル気候変動連合)への訪問を通じて把握した。
MO薄膜における弾性非調和効果の研究

薄膜には多くの場合バルクにみられるより大きい残留応力が存在する。このとき弾性非調和効果の観点から、薄膜の弾性定数がバルクに比べて異なるか否かを調べるのが本研究の目的である。実験ではシリコン基板上にモリブデン薄膜をスパッター成膜し、スパッター条件の変化によるモリブデン薄膜の弾性的性質を調べた。成膜にはヘリコンコイルを併用した高周波マグネトロンスパッター装置を用いた。成膜条件として、基板温度および高周波電力を変化させた。薄膜の弾性的性質はそれぞれレーザー曲率測定装置で残留応力を、X線回折でひずみを、ナノインデンターで弾性定数および硬さを測定した。結果の概要は以下のようである。(1)モリブデンは全ての成膜条件において圧縮応力状態にあった。圧縮応力およびひずみは、基板温度が高く高周波電力が大きい時に減少する傾向があった。この傾向は原子の表面拡散の温度依存性と基板に到達する原子の運動エネルギーの高周波電力依存性から説明できた。(2)成膜条件を変化させた場合に圧縮応力およびひずみはそれぞれ0.41.2GPaおよび0.20.6%の範囲の値をとった。バルクモリブデンの降伏応力である0.40.6GPaと比較すると2倍程度の残留応力が薄膜に付加される場合があることを示す。また、ナノインデンターによって求めた硬さおよびヤング率は成膜条件による変化を示さず、ヤング率の値はバルク材料と同程度であった。以上のことから、成膜条件によって残留応力およびひずみの値は変化し、バルク値より大きい値をとることがあるが、本実験で測定された値の範囲においては、弾性非調和効果は無視できる。X線回析によるひずみ測定、TEMによる微細構造の観察、ブリルアン散乱とレーザー曲率法による弾性定数の測定は当初の計画どうり遂行された。DCマグネトロンスパッタリングによって作製されたSi基板上のMo薄膜は、界面に平行方向のひずみが圧縮であり、面内で等方的であった。垂直方向のひずみは引っ張りであり、ポアソンの関係を満足した。レーザー曲率法から求めた二軸弾性定数は、面内の大きい圧縮ひずみに対応して、バルク値より3040%大きい。また、ブリルアン散乱法によって求めた焼鈍前のせん断弾性定数はバルク値より25%小さい。さらに、ひずみは300°Cにおける焼鈍によって減少した。この変化に対応して、弾性定数も焼鈍によってバルク値に近づいた。TEMによる微細構造の観察の結果、焼鈍による顕著な変化は結晶粒の成長であり、界面相の形成や、合金化などはSi上の自然酸化膜によって抑制されていることが明らかになった。このことから、弾性定数の変化は主にひずみの変化によることが判明した。また、焼鈍前の弾性定数がバルク値と異なる理由は、弾性ひずみが大きいことによる非調和効果に起因すると思われる。今後、Moのポテンシャルを用いて弾性定数のひずみ依存性を計算し、非調和効果の定量的な解析を行うとともに、実験結果との対比を行う。

圧縮応力およびひずみは、基板温度が高く高周波電力が大きい時に減少する傾向があった。この傾向は原子の表面拡散の温度依存性と基板に到達する原子の運動エネルギーの高周波電力依存性から説明できた。(2)成膜条件を変化させた場合に圧縮応力およびひずみはそれぞれ0.41.2GPaおよび0.20.6%の範囲の値をとった。バルクモリブデンの降伏応力である0.40.6 GPaと比較すると2倍程度の残留応力が薄膜に付加される場合があることを示す。また、ナノインデンターによって求めた硬さおよびヤング率は成膜条件による変化を示さず、ヤング率の値はバルグ材料と同程度であった。以上のことから、成膜条件によって残留応力およびひずみの値は変化し、バルク値より大きい値をとることがあるが、本実験で測定された値の範囲においては、弾性非調和効果は無視できる。
神経細胞の遺伝的応答性についての転写抑制レベルからの解析

神経ネットワーク形成過程は、遺伝的に厳密にコントロールされている。代表者は、関連遺伝子の発現制御機構を調べることによって、この遺伝的プログラムを知ろうとしている。また、ネットワーク形成時及び神経機能発現時において、神経細胞は因性シグナルに対して遺伝子発現レベルからも応答を行っているものと考えられる。そこで、神経細胞において、転写制御と蛋白質リン酸化の関連を探っている。1.神経突起特異的マーカー分子の同定:すでに、抗クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ抗体が、マウス小脳のプルキンエ細胞の樹状突起と特異的に反応することを見い出している。これは、大脳皮質のピラミダール細胞の樹状突起とも反応する。ウェスタン・ブロッティング法によって抗原蛋白質を検索した所、脳特異的に発現している分子量約20KDaの蛋白質が見い出された。これをコードする遺伝子は、脳特異的遺伝子発現制御ばかりでなく、神経突起形成の制御機構を調べる上でも有効である。現在、遺伝子クローニングの準備中である。2.神経突起伸長時における核内転写制御活性レベルの変化:すでに、蛋白質リン酸化酵素阻害剤投与によって、マウスニューロブラストーマN18TG2の突起伸長が誘起されること、及び、SV40エンハンサー活性が影響を受けることを見い出している。また、SV40エンハンサーを含む形質転換細胞でも同様の結果を得ている。その後、核抽出液をin vitroでリン酸化し、それをSV40エンハンサーを含むDNA断片と反応させた所、複合体中にリン酸化蛋白質の含まれることがわかった。現在、その解析を行っている。これらリン酸化蛋白質の遺伝子クローニングとその解析は、核内の情報伝達の様相を明らかにすると共に、神経細胞の長期応答性を理解する上でも重要である。神経細胞のシナプス形成は,神経系の形態形成及び機能発現に重要な関わりを持つ.代表者は,現在,シナプス形成に関連する遺伝子のクローニングおよびその発現制御を調べることによって,その制御機構の解析を行おうとしている.特に,細胞内情報伝達系との関連で,転写制御レベルに焦点を当てて解析を進めている.1.プロテインキナーゼ阻害剤による突起伸長促進反応;細胞内情報伝達系に影響を与える薬剤をマウスニューロブラストーマN18TG2に加えた所,一連のプロテインキナーゼ阻害剤が著しく突起伸長を誘起することを見い出した.特に, H-7は細胞毒性も少なく,ジブチリンcAMPと同様に有効な刺激剤として使用可能である.2.突起伸長時における核内転写制御活性レベルの変化;突起伸長状態にある神経細胞内の転写制御活性変化を探るために,トランスフェクション実験を行った.各種エンハンサーノプロモーターにタロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ(CAT)遺伝子を結合したものを,細胞に導入発現させた.その結果, AV40のエンハンサー活性がH-7投与によって大きく影響を受けることがわかった.モロニー白血病ウイルスやポリオーマウイルスのエンハンサーについては全く影響が見られなかった.また,同様の結果は,神経細胞としての性質を持つ融合細胞のNG108-15でも認められた.しかし,マウスNIH3T3,ラットC6グリオーマ細胞では認められなかった.以上の結果は,突起伸長細胞においてもトランスフェクション実験が可能なことを示しており,今後,種々の関連遺伝子の転写制御機構の解析が可能になるものと思われる.
乾癬様皮膚炎、アトピー性皮膚炎、皮膚感染症におけるリンパの役割の解析

リンパ流の障害が表皮の肥厚にどのような影響を与えるのか、これまでマウスを用いた研究はほとんどなされていない。カポジ肉腫ウイルス遺伝子をリンパ管内皮細胞に発現したマウスはリンパ管が存在するもののリンパ流が障害されており、リンパ浮腫や胸水の貯留を来す。一昨年度のイミキモド皮膚炎の結果(リンパ流に障害のあるマウスでは、イミキモド皮膚炎の表皮肥厚を含めた症状が悪化するが、皮膚炎の発症に関わるサイトカインのmRNAレベルでの発現変化はなかった)を受け、リンパ流の障害のあるマウスの皮膚では、蛋白レベルでサイトカインの貯留が起きているという仮説を立てていたが、本年度、申請者は実際に炎症局所でのサイトカインの蛋白レベルがリンパ流に障害のあるマウスで上昇していることを確認した。また、昨年度の表皮細胞の腫瘍形成を誘導する化学発癌のモデルの結果(リンパ流の障害があるマウスと野生型マウスで新生する腫瘍の個数には差はなかったが、7週以降の最大の腫瘍の長径、11週以降の腫瘍の占有面積に関して、リンパ流に障害のあるマウスで有意に大きかった)から、イミキモド皮膚炎の系と同様に表皮肥厚や表皮発癌に関与するサイトカインの蛋白レベルでの貯留が起きている可能性が示唆されていた。本年度、さらに詳細な解析を進め、リンパ流の障害があるマウスでは、発症した腫瘍の悪性度も上昇しており、その原因として、IL-6やTNF-α、IL-23などの発癌を誘導するサイトカインの蛋白の貯留を確認することができた。以上の結果から、リンパ流の障害は皮膚の炎症や表皮肥厚、表皮の発癌を誘導するサイトカインの貯留を誘導し、さまざまな炎症関連の障害を遷延すると考えられた。リンパ流の障害が乾癬やアトピー性皮膚炎にどのような影響を与えるのか、これまでマウスを用いた研究はほとんどなされていない。このマウスを用いて、本年度はマウス乾癬様皮膚炎におけるリンパ流の役割について解析した。具体的には、剃毛したマウスの背部と耳にイミキモドクリームを連日塗布して皮膚炎を誘導し、人間に用いるPASIスコアと類似の評価法で皮膚炎を解析した他、組織学的検討、サイトカイン発現の検討などを行った。リンパ流に障害のあるマウスでは、day 6において臨床的に落屑が目立ち、PASIスコアが上昇していた。耳の厚さもday 4以降、リンパ流に障害のあるマウスのほうが有意に厚くなっていた。組織学的には有意に表皮が肥厚しており、STAT3のリン酸化している細胞の数が多かった。しかし予想と反し、リンパ球や樹状細胞などの浸潤細胞の数には大きな差はなかった。定量的PCRの検討ではサイトカインの発現はむしろ低下しており、表皮の増殖をサイトカインから説明することは困難であった。リンパ流に障害があるためにサイトカインが貯留していることが考えられるため、mRNAレベルではなく、タンパクレベルで検討することを予定している。また、リンパ流に障害があると表皮細胞がサイトカインに過剰に反応して増殖している可能性も考えられ、化学発癌による系で差が認められるかどうか、実験の準備を進めている。カポジ肉腫ウイルス遺伝子をリンパ管内皮細胞に発現したマウスは成長とともに胸水を来し、何割かは自然に死んでしまうため数を増やすことが難しい。本年度はマウスケージの制限もあり、実験に用いるマウスを増やすことが困難であった。本年度中にイミキモド皮膚炎の検討を終了する予定であったが、正確な機序の特定に至っておらず、来年度以降も検討が必要である。昨年度のイミキモド皮膚炎の結果(リンパ流に障害のあるマウスでは、イミキモド皮膚炎の表皮肥厚を含めた症状が悪化するが、皮膚炎の発症に関わるサイトカインのmRNAレベルでの発現はなかった。ただし、表皮細胞でのリン酸化STAT3の発現が上昇しており、蛋白レベルでのサイトカインの貯留が想定された)を受け、本年度は、リンパ流の障害が表皮肥厚と表皮細胞の腫瘍形成を誘導する化学発癌のモデルに対して与える影響について検討を行った。化学発癌のモデルとしては、DMBAを背部皮膚に単回塗布し、その後、週2回TPAを背部塗布に継続塗布する系を用い、1-20週まで腫瘍数や腫瘍の大きさを検討することとした。リンパ流の障害があるマウスと野生型マウスで新生する腫瘍の個数には差がなく、組織学的にもどちらのマウスでも良性の乳頭腫と悪性の有棘細胞癌の発生が確認された。しかし、7週以降の最大の腫瘍の長径、11週以降の腫瘍の占有面積に関して、リンパ流に障害のあるマウスで有意に大きいことが分かった。昨年度のイミキモド皮膚炎の系と同様に、リンパ流の障害があると、表皮細胞がサイトカインに過剰反応して、増殖している可能性が示唆された。

本年度はマウスケージの制限もあり、実験に用いるマウスを増やすことが困難であった。また、化学発癌の実験系は1度の実験で5か月程度必要となる長期のモデルであり、繰り返すことのできる実験の数に限界があった。本年度中にイミキモド皮膚炎に関しても並行に進めて、検討を終了する予定であったが、正確な機序の特定に至っておらず、来年度以降も検討が必要である。リンパ流の障害が表皮の肥厚にどのような影響を与えるのか、これまでマウスを用いた研究はほとんどなされていない。カポジ肉腫ウイルス遺伝子をリンパ管内皮細胞に発現したマウスはリンパ管が存在するもののリンパ流が障害されており、リンパ浮腫や胸水の貯留を来す。一昨年度のイミキモド皮膚炎の結果(リンパ流に障害のあるマウスでは、イミキモド皮膚炎の表皮肥厚を含めた症状が悪化するが、皮膚炎の発症に関わるサイトカインのmRNAレベルでの発現変化はなかった)を受け、リンパ流の障害のあるマウスの皮膚では、蛋白レベルでサイトカインの貯留が起きているという仮説を立てていたが、本年度、申請者は実際に炎症局所でのサイトカインの蛋白レベルがリンパ流に障害のあるマウスで上昇していることを確認した。また、昨年度の表皮細胞の腫瘍形成を誘導する化学発癌のモデルの結果(リンパ流の障害があるマウスと野生型マウスで新生する腫瘍の個数には差はなかったが、7週以降の最大の腫瘍の長径、11週以降の腫瘍の占有面積に関して、リンパ流に障害のあるマウスで有意に大きかった)から、イミキモド皮膚炎の系と同様に表皮肥厚や表皮発癌に関与するサイトカインの蛋白レベルでの貯留が起きている可能性が示唆されていた。本年度、さらに詳細な解析を進め、リンパ流の障害があるマウスでは、発症した腫瘍の悪性度も上昇しており、その原因として、IL-6やTNF-α、IL-23などの発癌を誘導するサイトカインの蛋白の貯留を確認することができた。以上の結果から、リンパ流の障害は皮膚の炎症や表皮肥厚、表皮の発癌を誘導するサイトカインの貯留を誘導し、さまざまな炎症関連の障害を遷延すると考えられた。リンパ流に障害があるマウスでは、表皮の増殖刺激に対する反応に異常がある可能性が判明した。実際、人間のリンパ浮腫においても、表皮の過形成や有棘細胞癌の発生が知られている。そこでマウスに発癌物質を塗布する化学発癌の系において、リンパ浮腫が表皮細胞の増殖に与える影響を検討する。また、これまでの予定にあるように、アトピー性皮膚炎モデルにおけるリンパ浮腫の影響も、来年度以降検討していく予定である。イミキモド皮膚炎、化学発癌モデルの解析を継続し、リンパ浮腫が表皮細胞の増殖に与える影響、詳細なメカニズムについて検討する。
結晶制御技術を用いた超弾性合金材の開発

本研究では、結晶成長を制御することにより従来の硬いTi-Ni系形状記憶・超弾性合金に代わる柔らかい銅系超弾性合金材の開発を目的として行ったものである。本研究により開発した合金材料は、高いゴム弾性域を持つバネ材料として各種工業分野に有用な材料と考えられる.本実験では,Cu-Al-Ni及びCu-Sn合金形状記憶超弾性線の製造に加熱鋳型式連続鋳造法OCCプロセスを応用し,直径2mmの形状記憶線を連続的に作製するとともに,得られた線材の特性について検討した.得られたそれぞれの合金鋳造線は,β_1相を母相とする単結晶もしくは一方向凝固整列組織から構成され、その母相中に細かいγ_2相が析出していた。また、鋳造速度が速くなるに従ってγ_2相の大きさ及び数は減少した。そしてCu-Al-Ni及びCu-Sn合金のマルテンサイト変態開始温度は,それぞれ-19°C3°C、-55°C-50°Cとなり、低温にマルテンサイト変態温度範囲を持ち室温で超弾性を示すことが明らかとなった.Cu-Al-Ni超弾性線は,従来の単結晶材と同様に2段階の超弾性変形を示した。また、Ti-Ni材に比べて曲げ応力が約150MPaと1/3の値となり極めて柔らかいことが明らかとなり、破断までの曲げ疲労寿命もTi-NI材の2000回に比較し速い速度で鋳造したCu-Al-Ni合金OCC線は25000回と10倍も高く、曲げ特性は格段と優れていることが明らかとなった.以上のことから、単結晶もしくは一方向凝固整列組織からなり高い疲労強度を持つ銅系形状記憶合金線の製造に、OCCプロセスを適用することは有益な手段であると結論付けられる。加熱鋳型式連続鋳造法OCCプロセスを用いて直径2mmのCu-14%Al-4.1%Ni合金線を毎分30250mmの範囲での連続鋳造が行えた.しかしながら,現在の鋳造装置では次の問題点が明らかとなった.・鋳造装置内で1200°Cにて合金溶製を行うため,一部Niが残存してしまうこと,・鋳塊への冷却水接触角度が大きすぎるため,鋳型側への冷却水の逆流が起こりやすいこと,・給湯管部分が異常昇温が発生しカンタル線ヒーターが断線してしまうこと等であり,これらの問題には早急の改善策が必要である.OCC線の組織は,[001]方位に近い成長方向を持ち一方向に伸びたマトリックスのβ1相中にγ2相が点在する組織となり,鋳造速度が速まることによりγ2相の減少が見られた.また,それに従ってマルテンサイト-オーステナイト変態温度が低下し,鋳造速度110mm/min以下では形状記憶,鋳造速度130mm/min以上では室温においては形状回復率98%以上の超弾性現象を示した.応力-歪ヒステリシス曲線から,OCC材は単結晶材と同様に2段階の超弾性変形が起こることがあきらかとなり,その降伏点は鋳造速度が速くなるにつれて僅かに低下していく傾向が見られた.繰り返し90度曲げ疲労試験の結果,一般に使用されているTi-Ni合金超弾性線が2000回以下の少ない回数で破断したのに対し,OCC材(鋳造速度250mm/min)では破断までの回数が20000回以上と10倍以上の疲労寿命を有することが明らかとなった.本研究では、結晶成長を制御することにより従来の硬いTi-Ni系形状記憶・超弾性合金に代わる柔らかい銅系超弾性合金材の開発を目的として行ったものである。OCCプロセスを用いて直径2mmのCu-14%Al-4.1%Ni合金線を毎分30-400mmの範囲での連続鋳造を行うために、水平加熱鋳型式連続鋳造装置を試作した。しかしながら、新しい鋳造装置では次の問題点が明らかとなった。

給湯管と鋳型加熱を同一のヒーターで行っているために、鋳型内の温度勾配が大きくなってしまうこと、熱電対の位置が最適な位置でないこと、装置の小型化により旧冷却装置では効率的な冷却に不都合がでたこと等より,これらの問題は今後装置の改良を行うことにより解決できるものと考えられる。OCC線の組織は,一方向に伸びた(001)方位のマトリックスのβ1相中にγ2相が点在する組織となり、鋳造速度が速まることによりγ2相の減少し、200mm/min以上の鋳造速度ではγ2相は殆ど見られなくなった。また、室温での超弾性を示す鋳造速度130mm/min以上のOCC線では、引張りによる応力歪ヒステリシス曲線から、鋳造速度がはやまるにしたがって残留ひずみが低下する傾向が見られた。そして、鋳造速度250mm/minでは30%の引き延ばした後も残留歪みは0%となり、高い形状回復性が明かとなった。さらにOCC材は、TrN1合金超弾性線に比較し1/3以下の約140MPaの応力でβ1からβ'1への超弾性変形を示し、極めて柔らかい超弾性材であることが明かとなった。本研究は、加熱鋳型を用いた連続鋳造法OCCプロセスによる一連の新素材開発の一つと位置付け、主に銅合金系を中心とした形状記憶・超弾性一方向凝固材の製造を目的としたものである。平成14年度の連続鋳造実験では、Cu-Al-Ni合金及びCu-Sn合金の銅合金以外の本法を用いた他合金系形状記憶・超弾性材の製造の可能性についても検討を試みた。水平式OCCプロセス装置を用いた実験では、Ag合金系形状記憶・超弾性線の連続鋳造ついての検討を行った。しかしながら、合金成分の有害性の問題や連続鋳造装置の温度的な限界により、本装置を用いたAg合金系の連続鋳造は困難であると言う結論に至った。一方、上引き式0CCプロセス装置では、Al-Ni合金金属間化合物の連続鋳造の検討を行った。そして、Al-42%Ni合金を溶解試料としAl_3Ni金属間化合物一方向凝固形状記憶材の製造を試みた結果、直径27mm、長さ約50mmの棒材が得られ、その組織はαAl、Al_3Ni及びAl_3Ni_2、の3相組織であることが明らかとなった。この組織は、Al_3Ni_2が晶出後、鋳型直上において残液と包晶反応が起こり包晶相Al_3Niが生成したと考えられる。また、反応時間が十分ではなかったために、初晶Al_3Ni_2が残存し、また未反応の残液が共晶反応によりαAlとAl_3Niになったものと推測される。以上のことより、組織制御されたAl_3Ni金属間化合物形状記憶材の製造の可能性はあるものの、鋳型直上での初晶Al_3Ni_2の寸法形状の制御および温度勾配と鋳造速度等の適正な条件の選定及び制御が必要と考えられる。また、銅系合金の実験でCu-Al-Ni合金超弾性線の性質について検討した結果は、ほぼ前年度と同様であった。すなわち、組織は一方向に伸びたβ_1相中にγ_2相が点在する組織となり、鋳造速度が速まることによりγ_2相の減少し、やがては殆ど見られなくなった。それにつれて変態温度も低下し、鋳造速度が速い場合にはMs点が-22°Cまで低下した。また、室温での2段階のマルテンサイト変態による超弾性を示すOCC線では、引張りによる応力-歪ヒステリシス曲線から、鋳造速度が速まるにしたがって残留ひずみが低下する傾向が見られた。そして、速い鋳造速度では30%の引き延ばした後も残留歪みは0%の高い形状回復性を有し、TiNi合金超弾性線に比較し1/3以下の約140MPaの応力でβ_1からβ_1'への超弾性変形を示した。なお、β_1'からα_1'への変態は約500MPa、一方α_1'からβ_1'への逆変態は約250MPa、さらにβ_1'からβ_1への逆変態は約50MPaの応力で発生することも明らかとなった。
未就学児における視線情報処理と集団適応の関連：実験室とフィールドからの総合的検討

先行研究では,乳幼児はアイコンタクトや対乳幼児向け発話などの他者のコミュニケーションの意図を伝えるシグナルに感受性があり,そのようなシグナル(communicative cue)がある場面でのみ視線追従すると主張されてきた。このような仮説はnatural pedagogy仮説と呼ばれる。しかし,communicative cueがどのように乳幼児に作用することで視線追従が促進されるのかについては明らかになっていなかった。そこで,communicative cueが乳幼児にどのような影響を与えて視線追従の促進が生じているのかを生理学的指標として心拍計測を行って検討した。その結果,代表的なcommunicative cueであるアイコンタクトは,乳幼児の心拍を促進し,アイコンタクトがある場面でのみチャンスレベル以上で視線追従が生じることが示された。これはnatural pedagogyに一致する結果である。さらに,本研究では,乳幼児の心拍が高まった状態では,communicative cueの有無にかかわらず視線追従が生じやすいことが明らかとなった。この結果は,従来のなぜ乳幼児が視線追従するのかという大きな問いに対して,生理学的覚醒が高まっていることが1つの要因となるという理論的な枠組みを追加するものである。本研究は国際誌Proceedings of the Royal Society Biological Scienceにて出版済みである。また、実証研究の結果から示唆される乳幼児の視線追従を決定している要因について,実際の乳幼児の行動をどのくらいの精度で予測できるかをニューラルネットワークを用いて検討した。機械学習による予測の結果から,視線追従メカニズムにはcommunicative cueと乳幼児の生理学的状態,そして画面に対する注意状態が影響していることが支持された。本年度では、本プロジェクト関連研究の内容を、国際誌での論文出版3本、国際学会での発表4回と、乳幼児における共同注意に関する一連の研究を精力的に行い、目覚ましい成果をあげ、世界的に高い評価を得た。国際誌での発表では、そのうちの1本は毎日新聞の1面に取り上げられ、社会への情報発信にも大きく寄与した。また、他の論文では、乳児における心拍と視線追従の関係を明らかにし、世界的に注目を浴びた。以上のように、本研究課題について当初の計画以上に成果を上げ、国際的な研究成果の発表もすでに行っている。これまでの研究では、乳幼児における視線知覚について実証研究を行い、1.他者の視線が乳児の外界の認知にどのような影響を与えるのか、2.乳児が他者の視線を追従する場面での乳児の身体状態について明らかにしてきた。しかし、乳児がどのようなメカニズムによって他者の視線を追従するのかについては、いまだ明らかではなく議論が続けられている。今後の研究では、乳児の視線追従メカニズムの解明を目標に、これまでの研究を統合する理論の作成を行っていく予定である。具体的には、実証研究だけではなく、コンピュータシミュレーションを用いた乳児の行動のモデリングなど、従来の研究では行われていなかったアプローチをすることで、新たな知見をもたらすことができると考えられる。

今後の研究では、乳児の視線追従メカニズムの解明を目標に、これまでの研究を統合する理論の作成を行っていく予定である。具体的には、実証研究だけではなく、コンピュータシミュレーションを用いた乳児の行動のモデリングなど、従来の研究では行われていなかったアプローチをすることで、新たな知見をもたらすことができると考えられる。