hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微細気泡の表面吹き出しによる摩擦抵抗低減に関する研究

従来報告されている「水流中に置かれた物体の乱流境界層中に微細な気泡を吹き込むと、乱流摩擦抵抗が著しく減少する」という『微細気泡による摩擦抵抗低減効果』を、工学的に利用するための基礎的な資料を得ることを目的として、前縁近くに気泡吹き出し部を持つ厚み比の異なる2種の楕円体と円柱を供試物体とし、それらに作用する流体力、特に抗力と変動揚力に及ぼす微細気泡の表面吹き出しの影響を実験的ならびに理論的に研究した。得られた結果を要約すれば、下記の通りである。1.楕円体の場合(1)気泡を吹き出すと、期待に反して抗力が増大し、空気量の増大と共に単調に増大した。(2)抗力増大の一因は、速度零で物体表面に吹き出された気泡を加速するのに要する流体力が、反力として物体に作用するためであるということを、計測した気泡径に基づいた理論計算によって明かにした。(3)従って、気泡吹き出し部と摩擦抵抗計測部が分離されていて、気泡吹き出し部の影響が含まれていない従来の微細気泡による表面摩擦抵抗低減効果は、限定された条件でのみ有効であることがいえる。(4)微少量の気泡の吹き出しは、揚力の変動を抑制し、揚力変動の実効値を低下させた。しかしながら本研究の場合、その効果は測定系の固有振動と密接に関連していたので、普遍性を引き出すにはなお検討が必要である。2.円柱の場合遷移領域において気泡による境界層遷移の促進が行なわれ、抗力が低下した。しかしながら、抗力が低下した後、あるいは超臨界流領域では、楕円体の場合と同じく、気泡吹き出しによって抗力が増大した。
鳥獣と家畜のあいだ―近代日本の毛皮産業と牽引力

2018年度は毛皮産業のうちキツネとタヌキ、ウサギなど戦前の中型獣、そして戦後の北海道のミンク養殖を中心に資料収集をおこない、事業者の分布と産業としての特徴を明らかにした。養狐は大半の事業者が北海道と樺太千島にあり、本州以南では群馬や福島など一部でごく少数の事業者に限られていた。それに対して養狸は全国に事業者が分布していたが粗密があり、事業者が多かったのは福島や新潟、京都や岡山などの一部地域に限られた。養狐は大規模で官庁や会社による企業的な経営だったのに比べ、養狸は副業的な営みであった。養兎は唯一府県統計に立項された毛皮養殖であり、産出の重要性が伺えた。戦前の毛皮獣養殖は軍需品であり、軍の関与やその主導という認識が見られるが、飼養家にすれば現金収入という動機が存在し、農林省や県が副業の推奨や支援をおこなっていた。戦前の段階では、上記3種以外の毛皮獣養殖は試験的であったり少数に留まっていた。北海道のミンク養殖業は、既存の報告のとおり1950年代に北海道の主導で事業がはじまり、1960年前後に大手水産会社の参入で本格化した。養殖や販売事業者の資料によると、国内の販売網は統一されず数社が併存し、養殖業者もそれに系列化したことがわかった。生態系への影響については、本州でも養狐事業者が集中していた地域では、外来個体の侵入の可能性があり、とくにタヌキでは優良とされた北海道産の個体の移入あるいは本州産個体を北海道に移送し北海道産と偽り本州に持ち込む事例があったとされ、タヌキでも遺伝子汚染の可能性が考えられた。戦前の毛皮産業は資料が少ないが、副業という視点から新たな資料や情報が収集できること、事業者が地域の文筆家である場合は例外的に文書や文献などが残されることも発見であった。資料収集は予定どおりに進行し、成果発表も順調であるが、貴重書のスキャニング作業とデータベース入力が停滞している。これは作業予定者に学生を想定していたが、希望する学生との日程調整が上手くいかないことで作業が進展しなかった。新年度では新たに作業員の募集をおこないこの点は解消される見込みである。長く放置されてきた課題であり、学会誌などでの報告はほとんどない。他方、郷土史家による地方出版物での著作が一定数存在する。これらの地方文献について表現や典拠を改め、学術レベルの議論ができる形で発表することが本研究の目的のひとつである。これら地方文献はインターネットでの情報が少ないが、幸いなことに地方の図書館や教育委員会での協力が得られ資料収集は進展している。来年度は同様の作業を海外の関連資料についておこなう。
難治性疾患に対する分子標的薬シードとしての新規PKCリガンドの探索研究

細胞内情報伝達の鍵酵素であるプロテインキナーゼC (PKC)は,がん,アルツハイマー病などの難治性疾患の標的酵素の一つである.本研究では,本研究代表者らが独自に開発したPKCのC1ドメインを化学合成したC1ペプチドを用いたスクリーニング系を用いて,日本産フサコケムシ抽出物から抗腫瘍性天然物bryostatin類6種を単離・同定することに成功した.Bryostatin 4, 10ならびに14を用いた構造活性相関研究により,C20位のエステル基がPKCへの結合ならびに活性化に不要であることが明らかになった.さらに本スクリーニング系を利用して,日本産海綿約400サンプルのスクリーニングを行った結果,Theonella属海綿抽出物に,bryostatin類に匹敵する高いPKC結合活性を有する化合物の存在を見いだした.細胞内情報伝達の鍵酵素であるプロテインキナーゼC (PKC)は,抗がん剤の標的酵素として注目されている.海洋天然物であるbryostatin 1 (bryo-1)は,PKCのC1ドメインを標的とする副作用の少ない抗がん剤として期待されている.しかしながら,bryo-1の天然からの単離収率は極めて低く,化学合成にも多段階を要するため,安定的な供給は極めて困難である.本研究では,本研究代表者らが開発したPKC C1ペプチドを利用して,bryo-1に代わる新しいPKCリガンドを海洋生物資源から探索することを目的としている.これまでに,PKC結合活性を指標として系統的なスクリーニングが行われた例はなく,PKCアゴニストのみならずアンタゴニストが発見される可能性がある.昨年度,PKCδC1ペプチドとトリチウム標識phorbol 12,13-dibutyrateを用いたスクリーニング系によって,bryostatin類が単離できることを確認した.そこで今年度は,本評価系を用いて,約600種類の海綿や海洋微細藻類のスクリーニングを行った.海綿試料は,東京大学生命農学研究科の松永茂樹教授より,また微細藻類はOPバイオファクオリーよりご供与いただいた.その結果,海綿Theonellaswinhoeiのエタノール抽出物に顕著な活性が認められた.そこで,沖縄慶良間産のT. swinhoei(湿重量1.6 kg)の酢酸エチル抽出物を,PKCδ結合活性を指標として各種クロマトグラフィーで精製した結果,bryo-1に匹敵するPKCδ結合能を示す化合物が極微量含まれていることが判明した.1H NMRにおいて,bryo-1に特徴的なシグナルが複数認められたが,これまでに単離されたbryostatin類とは一致しなかった.一方,海洋微細藻類の中では珪藻類の抽出物に有意な活性を示すものがあった.細胞内情報伝達の鍵酵素であるプロテインキナーゼC (PKC)は,がん,アルツハイマー病などの難治性疾患の標的酵素の一つである.本研究では,本研究代表者らが独自に開発したPKCのC1ドメインを化学合成したC1ペプチドを用いたスクリーニング系を用いて,日本産フサコケムシ抽出物から抗腫瘍性天然物bryostatin類6種を単離・同定することに成功した.Bryostatin 4, 10ならびに14を用いた構造活性相関研究により,C20位のエステル基がPKCへの結合ならびに活性化に不要であることが明らかになった.さらに本スクリーニング系を利用して,日本産海綿約400サンプルのスクリーニングを行った結果,Theonella属海綿抽出物に,bryostatin類に匹敵する高いPKC結合活性を有する化合物の存在を見いだした.細胞内情報伝達の鍵酵素であるプロテインキナーゼC (PKC)アイソザイムの一つであるPKCδは,抗がん剤の標的酵素として注目されている.海洋天然物であるbryostatin 1 (bryo-1)は,PKCδのC1ドメインを標的とする副作用の少ない抗がん剤として期待されている.しかしながら,bryo-1の天然からの単離収率は極めて低く,化学合成にも多段階を要するため,安定的な供給は困難な状況である.本研究では,本研究代表者らが開発したPKCδC1ペプチドを利用して,bryo-1に代わる新規PKCδリガンドを海洋生物資源から探索することを目的としている.これまでに,PKCδ結合活性を指標として系統的なスクリーニングが行なわれた例はなく,PKCδアゴニストのみならずアンタゴニストが発見される可能性がある.日本産の海綿,ラン藻,コケムシ抽出物(OPバイオより供与された約200検体)のPKCδC1ドメイン結合活性を,トリチウム標識phorbol 12,13-dibutyrateの特異的結合の阻害度によって評価した.その結果,日本産フサコケムシに顕著な活性を認め,福岡県今津で大量に採取したフサコケムシ(湿重量6 kg)から6種のブリオスタチン類縁体(0.3ー2.3 mg)を単離同定し,本スクリーニング系が機能することを確認できた.ブリオスタチンC環部C20位における構造活性相関を検討する目的で,ブリオスタチン4, 10, 14のPKCδ結合能及び活性化能を評価したところ,C20位エステル基は,これらの活性にほとんど寄与していないことが判明した.また,抗発がん促進作用をEpstein-Barrウィルス早期抗原誘導阻害試験により評価したところ,いずれも高い活性を示した.一方で,海綿抽出物にもPKCδ結合活性が認められたものが複数あった.

来年度はこれらの活性成分の同定を行なう.本年度は,PKCδC1ペプチドとトリチウム標識phorbol 12,13-dibutyrateを用いたPKCδリガンドのスクリーニング系が,海洋生物の抽出物において機能することを確認することができた.同時に,ブリオスタチン類のC20位における構造ー活性相関を検討し,本部位への置換基導入が各種活性を低下させないことを明らかにした.これらの研究成果を,Biosci. Biotechnol. Biochem.誌に投稿したところ,2月上旬に掲載が決定したところである.以上により,本年度の研究目的はほぼ達成できたと考えている.平成24年度は,PKCδC1ペプチドとトリチウム標識phorbol 12,13-dibutyrateを用いた独自のスクリーング系を用いて,新規PKCδリガンドの探索を進める.昨年,複数の海綿抽出物に活性を認めているので,来年度は海綿に焦点を絞って研究を行なう.東京大学生命農学研究科の松永茂樹教授は,500種を超える海綿抽出物のライブラリーを保有されているので,松永教授に試料をご提供いただく.今年2月に松永先生の研究室を訪問し,研究計画に関してディスカッションするとともに,スクリーニング試料を分与いただいたところである.さらに,OPバイオファクトリーからは,各種ラン藻の培養液を供与いただき,同様にスクリーニングに供する.消耗品費の主なものは,単離精製用HPLCカラム,有機溶媒,ならびに生物活性試験用試薬類である.その他,研究成果を発表するための旅費として使用する.なお,設備備品の購入予定はない.
多発性硬化症患者血清のプラズミノーゲンアクチベーター誘導能とその機能の検討

多発性硬化症においてはその発症に血液脳関門の破壊が重要な役割を演じていると考えられている。その破壊酵素としてmatrix metalloproteases(MMP)が注目され、増悪期に血液中、髄液中の上昇が近年知られるようになった。しかし、MMPは通常、proenzymeとして分泌されることからその活性化をになう酵素が重要と考えられる。その酵素の一つとしてはplasminogen activator(PA)が考えられる。基底膜構成要素の一つであるlamininが培養マクロファージがPAを誘導する。MSでの再発期は内皮細胞の障害により、lamininとリンパ球の接触が可能となり、それによりリンパ球からPAが誘導される可能性が考えられる。われわれは、多発性硬化症患(MS)者リンパ球はlaminin刺激でPA活性を誘導するという仮説をたて検証した。MS患者と正常者からリンパ球を分離し、lamininを添加し、24時間培養しその後PA活性を測定した。その結果、lamininのみの添加では正常とMSで差は認められなかった。しかし、lamininで培養後MNNGというアルキル化剤を加えると、正常対象者に比べ再発寛解型MS寛解期のリンパ球は有意に高いPAA誘導活性を示した。また、MNNG刺激だけではPA活性は誘導されなかった。このことからMSの寛解期のリンパ球はlaminin刺激だけではPA活性は誘導されず、さらに何らかの外的刺激が加わった場合のみ、リンパ球から過剰なPA活性が誘導されることが示された。MSの急性期には様々なサイトカイン等リンパ球に刺激を加える、この状態で、血管内皮に障害が生じると、リンパ球はlamininに接触し、PA活性を誘導する可能性がある。MSの再発・寛解の機序を考える上で重要な知見と思われる。多発性硬化症は中枢神経系の炎症性脱髄疾患で、病初期に血液・脳関門の破壊され単核球が神経系に進入するといわれている。この血液・脳関門の破壊には細胞外マトリックスの主要な分解酵素であるマトリックスメタロプ口テアーゼの関与が示唆されている。プラズミノーゲンアクチベーター(PA)が直接あるいは間接的マトリックスメタロプ口テアーゼの活性化に関与している。さらに最近、血液・脳関門の構成要素の一つであるラミニンがPAを誘導する活性を持っていることが指摘された。そこでわれわれは多発性硬化症患者のリンパ球のラミニンにたいするPAの活性の変化を測定した。対象は再発寛解型多発性硬化症患者(RRMS)29名と正常対象者26名である。両者の性別と年齢に有意差はない。PAA活性は125I-fibrinogenでコートしたチューブにplasminogenと患者リンパ球を添加し、20分間37度で培養し、溶液中に放出された放射線活性をカウントすることで測定する。患者リンパ球はラミニンを添加し、24時間培養した。MANOVAで多発性硬化症と対照群の反応には明らかな差が認められた(F=5.55,p=0.0012)。Lamininを加えていないリンパ球はMNNGで処理しても、しなくてもPAAに差はみとめられなかった。またMNNG処理をしていないリンパ球ではlamininを加え培養してあっても、加えていなくてもPAAに差は認められなかった。一方、lamininを加え培養したリンパ球においては、MNNG処理することでRRMS患者のみでPAAの上昇が認められた(p=0.017)。
随伴性検出メカニズムを基盤とした共感性の発達

本研究は、共感性の発達認知神経科学的理解とそれをサポートするための新たな実験パラダイムの創出を目的として実施された。具体的6ヶ月前後の乳児を対象とした発達認知科学的実験を行うことで、以下の3つの研究目標の達成を試みた。【目標1】四肢による運動を前提としない「情報デバイス」を構築すること【目標2】社会的随伴性検出に関わる脳活動レベルの指標を確立すること【目標3】「情報デバイス」と「脳活動指標」を用いて共感性の発達起源を明らかにすること従来の乳児研究が一方向的に刺激を与えて被験児の反応を分析するのに対し、本研究の特徴は、能動性に着目した相互随伴的なやり取りに焦点を当てたことである。これにより、自身の意思や意図を表出することが困難である乳児の随伴的相互作用経験を分析するための認知科学的基盤を形成できた。本研究で得られた主な研究成果として、「デジタルおしゃぶり」を用いることで、6ヶ月時であっても自己運動に随伴したフィードバックとそうでない刺激を弁別可能なことが示された。この成果は共感性領域における重要な研究課題の1つである「共感性の個体発生メカニズム」に発達科学的知見を与えるものである。得られる成果は国内外の学会で発表済みであり、現在国際紙に投稿中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、共感性の発達認知神経科学的理解とそれをサポートするための新たな実験パラダイムの創出を目的とする。この目標を達成するためには、四肢のコントロールや意思の伝達・理解等さまざまな点において発達途上にある乳幼児でも計測可能な指標を確立する必要がある。本研究では、3ヶ月児から12ヶ月頃までの乳児と養育者を対象とした発達認知科学的実験を行うことで、以下の3つの研究目標を達成する。【目標1】四肢による運動を前提としない「情報デバイス」を構築すること。【目標2】社会的随伴性検出に関わる脳活動レベルの指標を確立すること。【目標3】「情報デバイス」と「脳活動指標」を用いて共感性の発達起源を明らかにすること。従来の乳児研究が一方向的に刺激を与えて被験児の反応を分析するのに対し、本研究の特徴は、母子双方の能動性に着目した相互随伴的なやり取りに焦点を当てている点である。これにより、自身の意思や意図を表出することが困難である乳児と養育者との随伴的相互作用経験を分析するための認知科学的基盤を形成する。我々は、これまで3000名を超える乳幼児を対象とした脳機能計測・行動実験を行っており、乳児脳波計測のノウハウを本研究に生かすことができる。本研究で得られた研究成果は、共感性領域における重要な研究課題の1つである「共感性の個体発生メカニズム」に発達科学的知見を与えることが期待できる。また、得られる成果は育児に不安を抱く多くの人々にとっても示唆を与えるため、専門誌だけでなくマスコミ等を通じで積極的に情報発信をする。平成26年は、「非栄養吸啜行動に着目した「おしゃぶり型情報デバイス」の開発」(研究項目1)を中心に行った。このデバイスを用いて実施した乳児実験では随伴性検出に関する新たな知見を得ることができ、現在国際的トップジャーナルに投稿準備中である。このデバイスを用いて実施した乳児実験では随伴性検出に焦点を当てた研究を実施し、おしゃぶりデバイスに連動して動く視覚対象と連動しない(無関係な)視覚対象の弁別が6ヶ月乳児であっても可能であることを発見した。この発見は、従来の乳児研究を大きく進展させるものであり、現在、国際的トップジャーナルに投稿準備中である。これに加えて、26年度には、「ダブルTV環境を用いた2個体脳同時活動計測と時間周波数解析」(研究項目2)における行動実験を実施した。ここでは、幼児を対象として、ダブルTV環境における模倣実験を実施し、デモンストレータと被教示者の間に僅か1秒のコミュニケーション

遅延あっただけで幼児の模倣学習に影響を与えることが発見された。この研究成果についても、現在国際誌に投稿準備中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、新たな方法・指標を用いた共感性実験(研究項目3)を中心に研究を実施する。これまでの乳児研究で使われてきた方法は注視時間を測度とする(乳児からみて)受動的なものであった。たとえばHamlinらの研究は、乳児が利他的行動をとる対象をそうでない対象より長く注視する(あるいは接近行動をとる)ことをもって早期からの利他性萌芽を主張している。しかしながら、これらの研究は、乳児の直接的利他行動を観察している訳ではない。こうした受動的・二次的指標に対して、【研究項目1】で構築するおしゃぶりマウスは、乳児自身がPCディスプレイ上のCGキャラクタを操作することを可能とするものである。これを用いることで、ディスプレイ上のCGキャラクタに協力的に振る舞ったり、非協力的キャラクタの行動を妨害したりするかどうかを精査できる。研究項目3では、まずHamlinらの実験をおしゃぶり型マウスを用いることで改良し、真に乳児が利他的であるかどうかを確認する。また、同一被験児に脳活動実験と共感性実験を実施することで、研究項目2の随伴性に係わる脳活動指標を能動的利他行動実験におけるパフォーマンスと対応付け、共感性の発達と随伴性検出の発達を精緻なレベルで関連づける。GUGEN大賞は、新たなセンサ開発に与えられる賞で、当研究室で開発したおしゃぶりセンサが「大賞」を受賞している。
教員が負担感を感じない効果的な外国語活動デザインの構築

本研究では,音声認識機能による翻訳読み上げソフトを実装したタブレット型端末により,学習者自身が日本語の台詞を英語に翻訳して英語劇を行う教育実践とその評価を行った。その結果,学習者が英語に触れる回数を確保でき,外国語活動に対する意識が高まるなど学習者が相互に学び合い学習を進める小学校外国語活動の学習デザインの可能性が示唆された。また,実践を通してのインタビューなどから,教員自ら英語を発音したり翻訳したりすることの少ない学習デザインにすることによって,小学校外国語活動に対する教員の負担感を軽減することが明らかとなった。これまでの小学校外国語活動の学習の実践的な研究において、日本語を英語に翻訳するツールとして活用してきたアプリケーションは「Google翻訳」であった。しかし、このアプリケーションはインターネットにアクセス可能な学習環境が必要であったため、学習を成立させるためには回線速度等の問題を考慮しなくてはならず、その点で教員にとって新たな負担感を生み出してしまう危険性があった。そこで、今年度は学習者がインターネットにアクセスする必要のない“Hi, friends!"デジタル教材の電子紙芝居の英語をタブレット型端末で協働的に聞き取り,英語劇を作り上げる実践と評価を行った。タブレット型端末で再生される英語を協働して聞き取り英語劇を作り上げる活動を通して,外国語活動に対しての関心・意欲や英語を使ってみたいという意識の向上が見られた。また,ARCS動機づけモデルの観点からタブレット型端末で“Hi, friends!"デジタル教材の電子紙芝居の英語を協働して聞き取る活動は,「魅力的でやりがいがあり,満足感が得られ,自信がついた」と学習者から肯定的に捉られた。この結果から,英語に対する自己効力感の向上が期待できることが示唆された。この研究成果により、インターネット環境のある教室以外においても、タブレット型端末を用いた翻訳活動が可能となり、より多くの教員による外国語活動指導への可能性を検討することが可能となった。本研究では,指導する教員の英語力等に不安が叫ばれている小学校外国語活動において,学習者が学び合うことによるiPadの音声認識機能を用いた翻訳活動の効果を事例的に検証した。協同で音声認識機能を用い翻訳するプロトコルからは,iPadの発する音声を学習者が学び合いながら何度も聞き取る姿が見られた.また,その際の聞き取る回数は,1人の教員やALTによる指導では対応できないほど多くの回数であることから,iPadの音声認識機能を協同で用いることの効果を感じることができている.さらに,こうした学習は,学習者の外国語活動に対する意識を高めるだけでなく,教員の不安を払拭する効果を期待できることにも手応えを感じている今後は,音声認識機能を用いた翻訳活動がどのような学習教材や活動について効果的に活用できるのか,多くの実践を分析することによってさらに検証していきたいと考えている。また、台湾日本人学校における授業実践を視察を検討している。本研究では,小学校外国語活動の実践において、教員が負担感を感じることなく実践できるための授業デザインの構築を目指した。そこで、教員の外国語活動に対する負担感の要因となっている英語力(特に、発音や翻訳に関する能力)の影響を受けない授業デザインとして、ICT(Information and Communication Technology)の活用を検討した。具体的には、音声認識機能による翻訳読み上げソフトを実装したタブレット型端末により,学習者自身が日本語の台詞を英語に翻訳して英語劇を行う教育実践を行い、その効果について検討した。その結果,授業者が数人に一台程度のタブレット型端末を準備することで、学習者は、タブレット型端末に実装された音声読み上げ機能や翻訳機能を活用して英語に触れる回数を確保でき,外国語活動に対する意識が高まるなど学習者が相互に学び合い学習を進める小学校外国語活動の学習デザインの可能性が示唆された。また、研究成果物として以下の論文をまとめた。〇林俊行・水落芳明:小学校外国語活動に対する学習者の意識の向上と教員の負担感軽減を促すタブレット型端末活用の効果に関する事例的研究,上越教育大学教職大学院研究紀要,3、pp.121-130,2016.2本研究では,音声認識機能による翻訳読み上げソフトを実装したタブレット型端末により,学習者自身が日本語の台詞を英語に翻訳して英語劇を行う教育実践とその評価を行った。本研究で計画している3つの調査のうち、1つは昨年度に終了することができた。現在は、2つめの調査として、インターネット環境に左右されない実践を行い、その結果を分析している。分析結果は学会等で口頭発表しているほか、論文としてまとめることを考えている。また、台湾日本人学校の教員と視察について協議を進めている。教育工学外国語活動の実践について、国内外の実践を視察する等、多くの学習デザインに直接触れながら幅広く情報を収集していきたい。具体的には、台湾日本人学校の授業実践について視察し、外国語活動の指導、ICT活用、それに伴う負担感への影響等について情報を収集する。また、得られたデータの分析を加速し、論文としてまとめて発表していく。本研究で計画している3つの調査のうち、iPadによる実践紹介と教師の負担感に関する調査(調査1)はほぼ完了し、タブレット型端末を活用した翻訳活動によって、教師の負担感を軽減する印象を持たせることが可能性を感じることができた。

また、2つめの調査として、インターネットのアクセス環境に寄らない実践とその評価に取りかかることができた。この成果は、臨床教科教育学会で口頭発表し、多くの専門家からアドバイスをいただいたほか、関連研究に関する情報を収集することができた。今後はそうした情報も参考にしながらこの調査に関するデータの分析を進め、研究成果の発表に向けた準備を加速していきたい。海外調査が日程調整により、平成27年度に行うことになったため。外国語活動に関する実践について、国内外の実践を視察する等、多くの学習デザインに直接触れながら幅広く情報を収集していきたい。また、これまでの成果を学会誌に論文として投稿し、発表していく。平成27年12月に台湾における外国語指導に関する調査を行う。
金融市場における価格形成過程の確率的構造

平成17年度:外国為替ディーラーの間で指値注文と成行注文が非同時的に生起して取引が逐次成立する連続時間確率過程を「確率構造モデル」として表すことができた。このモデルは為替相場の変動率を内生化するものであり、これにより、initra-dayとinter-dayの相場変動率の変化が説明可能となった。外為市場を含めて金融市場では連続時間で取引が行われている。連続時間取引の揚合、均衡値の定義は自明ではない。本研究計画の「確率構造モデル」はこのような連続時間取引を取り扱える分析方法を開発している。平成18年度:外為マーケットメーカーのbid/askの決定モデルを作成した。このモデルは、マーケット・メーカーは外為ディーラー間の相場予想の違いを利用する形で、bid/askを選択するというものである。分析手法は「確率構造モデル」である。このbid/askの決定モデルは「確率構造モデル」がミクロ構造の分析のためにより広く適用可能であり、通常の均衡分析を代替しうるアプローチであることを示した。研究結果は2つの論文にまとめて、学会発表を行った。いずれもレフリー審査を経ている。2.第4回バシェリエ学会世界大会、開催地:東京、日時:2006年8月。論文2."Optimal Spread with Heterogeneous Expectations in Foreign Exchange Market,"アメリカ東部ファイナンス学会、2006年大会、アメリカ、フィラデルフィア、2006年、4月。17年度の研究実施計画は以下の3点であった。a.シミュレーションによる価格変動等の確率分布の導出b.外国為替市場の高頻度データを用いたモデルの検証c.外為市場の「確率構造モデル」の拡張と関連するテーマへの応用。例えば、価格予想の違いを利用する形でのbid/askの決定モデルの作成。実績は次のようなものであった。a.ブローカー経由外為市場のシミューレーションの結果、一部パラメーターの価格変動率に対する効果を考慮する必要があることに気付いた。結果は平成17年12月に「日本金融・証券計量・工学学会」2005冬季大会にて書き直した論文を発表。b.11月に研究費が追加配分される通知されてから、外国為替の詳細なデータの配信サービスの契約を進めた。現在高頻度データの収集中である。c.論文を平成18年4月にアメリカ東部ファイナンス学会で発表する予定。論文の概要:外為ディーラーの買値と売値の乖離幅は価格変動が大きい時期には、拡大している。この乖離幅変化は、在庫から発生しうるキャピタルロスの補填するためという理由だけでなく、「市場参加者の価格予想の非同質性を利用する形で拡大する」ことを示そうとするものである。この度、従来から作成中の論文を次のように改良することができた。価格予想の非同質性を表現するために、市場参加者が予想する相場の時間経路上の「極値」がある確率分布関数に従ってばらついているものとする。ここでの「極値」とは当面の最高低値である。この度の改善点は「極値」そのものではなく、それが「表現する確率」を確率変数として取り扱うことである。ここでの「表現する確率」とは、「極値」がディーラーの間で「それより以下がxパーセント」に位置するというものである。「表現する確率」は一様分布しており、煩雑な議論を回避して、価格予想モデルが作成可能となった。18年度研究計画A.確率構造モデルの展開と応用A1.本研究計画の「確率構造モデル」は、予想の非同質性を所与として相場の変動率を内生化するものである。「予想の非同質性」が「相場の変動率」にもたらす影響を解析的に導くことは、難しい。そこで、シミュレーション等により定量的に導く。A2.外為マーケットメーカーのビッド・アスク決定モデルの作成。B.実証分析:外為ティックデータを用いて、相場の変動率と取引量やビッド・アスクの乖離幅との相関を求める。平成18年度研究成果

A1.予想の分布を表わす確率分布関数に、簡単な形、かつ相場の予想のばらつきに変化を持たせることが可能なものを選んだ。数値計算により予想が非同質的であるほど相場の変動率が大きくなることを示した。A2.非同質的な予想を前提として、為替相場のintra-day期待時間経路を表わす式を導出した。これにより、外為マーケットメーカーのビッド・アスクの決定をモデル化できた。相場予想のばらつきが大きいほど、マーケットメーカーのビッド・アスクの最適な乖離幅が大きくなることを示した。「確率構造モデル」の有効性を示した。B.ブローカー経由取引のデータを用いている。10分間あたりの相場の更新頻度と相場変動率等の相関を求める作業を行っている。
大学における広汎性発達障害者への支援-大学生実態調査と支援体制の構築をめざして-

本研究は、広汎性発達障害のある学生に対する、大学での支援体制の充実が目的である。入学時の健康診断でAutism-Spectrum Quotient(AQ)を行い、カットオフポイント等を考慮して面接を呼び掛けた。実施した支援の内、学業の支援、就職の支援が特に不十分であった。学業の支援として大学院生による個別補習のプログラムを開始した。また、自助グループ活動の支援を行い、活動の中で就職に関する情報提供も行った。教職員に対しては、講演会、研修会で啓蒙を行い、パンフレットを作成し個別配布を行った。本研究の目的は広汎性発達障害のある大学生の実態把握と大学としての支援の方向性を探ることにある。【方法】新入生を対象として、健康診断時に他の健診項目に自己記入式質問紙であるBaron・CohenのThe Autism-Spectrum Quotient(AQ)を追加した。健康診断の自己記入の項目については健康診断前に行われるオリエンテーションで説明し、健診当日までに各自記入してもらうよう依頼した。健康診断に関してはアンケートの趣旨取り扱い等の説明文を熟読してもらうよう促し、同意が得られた場合に実施した。【結果】対象者997名中、実施者871名(実施率87.4%)。AQ得点が33点以上は42名、そのうち呼び出し面接が可能であった学生は21名、呼び出し面接以前に自ら来談した学生は2名であった。23名のうち広汎性発達障害が疑われた学生は9名で、9名の中で継続面接を提案し継続面接が可能であった学生は6名であった。継続面接に際しては広汎性発達障害が疑われるからということではなく、「学校生活にスムーズに慣れていくのか、困っていることがないか心配しているので、何も困っていないかもしれないけれど定期的に様子を伝えにきてくれませんか」と提案し、困ったこと、問題行動が表面化していなくても、近況報告的に保健管理センターの利用を促した。自ら来談以外の学生は、対人交流は狭いながらも現在のところ学生生活に困ってなさそうに思われる。<学生支援>それぞれのケースに応じて学生が困っていると訴えることを中心に支援を行っている。対人関係に関する支援は心理療法的枠組みの中で行いやすいと考えられた。学業に関する支援は、担当教員との連携が必要であり、保健管理センターのかかわりだけでは困難であることが多い。個別の支援プログラムを考えていくにあたって教職員の理解が必須である。卒業後の進路に関する支援は、学生の自分自身の特性の理解とも関係しているように思われる。また、学生の情報をどの範囲で共有するのか検討が必要である。<啓蒙活動>学内の教授会を利用して広汎性発達障害の理解と支援に関する研修会を行った。本研究の目的は広汎性発達障害のある学生に対する大学としての支援を構築するための方向性を探ることにある。【方法】新入生を対象として、健康診断時に他の健診項日に自己記入式質問紙であるThe Autism-Spectrum Quotient (AQ)を追加した。健康診断前に行われるオリエンテーションで趣旨取り扱い等の説明文を熟読するよう促し、同意が得られた対象に実施した。【結果】平成18年度、19年度の回答者1777名(回答率90.6%)。AQ得点が33点以上は71名、そのうち面接が可能であった学生は32名、面接の呼びかけ以前に自ら来談した学生は2名であった。34名のうち広汎性発達障害の存在が否定できなかった学生は13名で、これらの学生に対しては継続面接を提案した。継続面接では広汎性発達障害への直接的な介入は避け、困ったこと、あるいは表面化した問題行動がなくても、近況報告的な来談を促した。自ら来談した2名以外は、対人交流は狭いものの1年生の段階では学生生活に困っていなかった。<学生支援>学生が自ら訴える「困っていること」を中心に支援を行った。対人関係に関する支援は心理療法的な手法を活用し行いやすいと考えられた。学習面での困難を抱えているケースに対し、年長の学生による個別補習を実施した。就職支援は、職業選択、就職支援室、ハローワークとの連携、面接練習などを行った。<啓蒙活動>学外講師を招聘し、一般参加が可能な講演会を行った。教職員向けのパンフレットを作成中である。本研究の目的は広汎性発達障害のある学生に対する大学としての支援の方向性を探ることにある。【結果】平成18年度、19年度、20年度の回答者2664名(回答率91.3%)。AQ得点が33点以上は99名、そのうち46名に面接を行った。

46名のうち広汎性発達障害が疑われた学生は15名、AQ以外の理由で面接を行った学生の4名で広汎性発達障害が疑われた。これらの学生に対しては継続面接を提案した。継続面接では、困ったこと、近況報告的な来談を促した。〈学生支援〉対人関係に関する支援は心理療法的な手法を活用し行った。学業に関する支援は、担当教員との連携が必要であり、保健管理センターのかかわりだけでは困難であることが多かった。学習面での困難を抱えているケースに対しては、学内経費(総合センター長裁量経費)を用いて年長の学生による細別補習を実施した。〈グループ活動〉自己理解を促し、広汎性発達障害のある学生同士の自助活動の援助を目的としてグループ活動を行った。広汎性発達障害の特性と就職についてテーマを絞り、障害者職業センターの見学も行った。参加者からは今後のグループ活動の継続についての強い要望があった。〈啓蒙活動〉教職員向けのパンフレットを作成し、配布を行った。本研究の目的は広汎性発達障害のある学生に対する大学としての支援の方向性を探ることにある。(2)結果平成18年度21年度の回答者3618名(回答率92.0%)。AQ得点が33点以上は128名、そのうち64名に面接を行った。64名のうち広汎性発達障害が疑われた学生は19名、AQ以外の理由で面接を行った学生の4名で広汎性発達障害が疑われた。2.学生支援対人関係に関する支援は心理療法的な手法を活用し行った。担当教職員との連携ができるケースでは教職員と具体的に対応について協議をおこなった。学習面での困難を抱えているケースに対しては、学内経費を用いて年長の学生による個別補習を実施した。3.グループ活動平成20年度に、自己理解を促し、広汎性発達障害のある学生同士の自助活動の援助を目的としてグループ活動を行った。当初は広汎性発達障害の特性と就職についてテーマを絞り、障害者職業センターの見学も行った。参加者からはグループ活動の継続についての強い要望があり、平成21年度途中より定例のグループ活動を行っている。現在は日常生活で自分が困ることを出し合い、対処について話し合っている。
老夫婦世帯の生活変化に関する縦断的研究

近年,大都市地域で,特に老夫婦のみの世帯が著しく増加している。ところが,これまで老夫婦世帯がどのようなプロセスで形成され,またどのような生活をしているかはほとんど明らかされてこなかった。そこで,4年前,私は,東京都足立区において,6579才の妻がいる老夫婦のみの世帯をランダムに抽出し,老夫婦とその老親からみて最も頼りにしている子供の双方を対象にして,老親子それぞれの生活状況と老親子関係を明らかにしてきた。しかし,この調査からは,老夫婦のうち,数年後に,もし夫か妻が病気をしたり,死亡したばあいには,子どもとどのようにかかわっていくかは,依然,明らかにならなかった。何故なら,それは,同一対象を追跡した縦断的な調査研究をしていないからである。そこで,1990年23月に,老夫婦世帯の4年後の生活がどのような状況にあるのか,Followーup study(追跡調査研究)を行った。その変化を詳細に分析したいと考えているが,現在は実査が終わっただけであり,分析は4月以降になる。詳しい内容についての分析結果は,「社会老年学」(東京大学出版会),その他に公表するつもりである。ところで,これまで老人家族に関する研究は,一地域での横断調査がほとんどであり,家族がどう変動していくかという縦断的な研究は皆無に等しかった。しかし,家族を構成する家族員は人間であり,特に老人などは健康状態や死などによって,その家族の構造や機能は大きく変化し,再編成をせまられている。当研究は、このような視点を考慮して同一対象を継続して追跡して,その変化を明らかにしようとしたところに大きな特色がある。これらの変化が解明されれば,われわれは家族の私的扶養の限界と公的な老人福祉サ-ビスがどのようにかかわっていくべきかを考察していくうえで,貴重な資料になると考えている。
外部刺激に応答した魚類の感覚器の形成/維持機構の解明

統合失調症の原因遺伝子として知られているニューレグリンが、実際に生物の体の中でどのように働いているのかを明らかにする目的で研究を行った。小型魚類ゼブラフィッシュを用い、魚類の感覚器である側線器官が形成される過程、もしくは音などの刺激を受容する際にニューレグリンがどのように働き、感覚器や神経回路にどのように反映されるかの観察を行った。詳細なメカニズムに迫ることはできなかったが、感覚器形成に関わると思われるマーカー遺伝子の同定に成功した。本研究は、ニューレグリンが感覚神経のネットワーク構築に関与しているという、研究代表者の仮説に基づいてスタートした。そのことを実証するモデルとして、我々は魚類の外部刺激受容器官である側線に注目した。側線は体表面に露出しているため観察が容易である。また、魚類にはゼブラフィッシュという優れたモデル動物がおり、本研究ではゼブラフィッシュの側線をモデルとして採用した。ゼブラフィッシュの側線ではmRNAレベルでニューレグリンの発現が見られ、ニューレグリンおよびニューレグリンレセプター(ErbB)の機能阻害で側線の形成異常を含む発生異常が見られた。ゼブラフィッシュにおける遺伝子機能阻害の手法は、部位特異的・組織特異的なアプローチが困難である。よって側線非特異的な異常の影響が無視できず、機能阻害実験による詳細な解析は困難であると結論付けた。そこで我々は、水流や振動などの自然環境下で起こりうる刺激に対する側線の形成、およびニューレグリンおよび関連分子の挙動の解析を目標とした。現在までにゼブラフィッシュ側線器官を観察するためのマーカーとなる分子の抗体、およびトランスジェニックゼブラフィッシュを用い、側線器官およびその周辺の感覚神経系の形成についての調査を行った。ニューレグリンに関しては、膜型と分泌型それぞれの挙動を追跡する目的でポリクローナル抗体の作成を行い、解析を進めている。今後はこれらの材料を用い、側線および周辺の神経系の構築におけるニューレグリンの役割を解明し、それらが外部刺激に応答して変化しうるかどうかを検証する。魚類の側線をモデルに、ニューレグリンの可溶化による感覚器形成のメカニズムを探る。グリア増殖因子ニューレグリンは、マウスにおいて筋管の両末端で発現していることが示されている。これは、ニューレグリンの筋・神経結合部の形成への関わりを示唆する。また、ニューレグリンはマウスの筋紡錘の形成に関わ旨っているとの報告がある。これらの事柄に基づき、研究代表者はニューレグリンが感覚神経のネットワーク構築に関与していると仮説を立てた。しかし、マウスを用いた筋・神経系の詳細な解析は容易ではない。したがって、本研究課題は小型魚類ゼブラフィッシュをモデルに用い、ニューレグリンの機能の解析を試みた。魚類の側線は、水流や音(水中の振動)を感知する感覚器官である。遺伝子発現および阻害剤を用いた解析により、側線の形成にはニューレグリンおよびレセプター分子が関与したシグナル伝達が必要であることが判明した。そこで、側線が生きた状態で可視化できるトランスジェニックフィッシュおよびニューレグリン抗体を入手し、側線形成のライブイメージングおよび、ニューレグリン分子の挙動を検出系する系を構築した。構築した系の元で、ゼブラフィッシュ稚魚に水流や音などの物理的な刺激を加え、側線形成やニューレグリン分子の動態の調査を行っだ。しかし、いずれの場合も側線形成や分子の動態に顕著な違いは見られなかった。今後、より解像度の高い検出系の構築や、より進んだ発生段階の魚を用いて側線の「発生」ではなく「発達」に注目した解析が必要だと結論づけた。
腎臓病制御パスウエイのハイスループット探索

腎臓病は、透析治療を必要とする腎不全の原因となる大きな問題である。腎臓病の鍵をにぎるのは、タコ足細胞の傷害である。タコ足細胞は、腎全体の1%足らずの少数ではあるが、文字通りタコのように突起を伸ばし、尿に蛋白を漏らさない働きをしている。本研究では、マウスのタコ足細胞に効率よく簡便に遺伝子を変異させる方法を開発し、変異により傷害を軽くする遺伝子を探す事をめざしている。将来的にこの研究は、タコ足細胞の治療薬の開発へとつながる事が期待される。
超音波振動を利用する腹膜治療システムの開発

腹膜透析法では、腎不全患者の腹腔内に電解質の水溶液(透析液)を貯留し、内臓表面を覆う腹膜を介して、体内に蓄積された毒素を除去する。本研究課題申請者らは、これまで市販の電気マッサージ器や低周波治療器を用いて、腹腔内の透析液に体外から非侵襲的に振動を与えることで、毒素の除去速度を飛躍的に増大できることを報告してきた。今年度は腹膜透析法に対して、新たに超音波振動を利用して、タンパク代謝産物(老廃物)の体液からの除去、ならびに生理活性物質の体液中への移行速度を、体外から非侵襲的に制御するための基礎技術を確立した。尿素(分子量60)、クレアチニン(分子量113)、およびビタミンB_<12>(同1355)を用いた家兎(2.02.5kg)in vivo実験では、28kHzの超音波により、各々1.62倍、1.55倍、および1.40倍の透過促進率が得られた。また、家兎腹腔内から物理的に剥離した腹壁側の腹膜(壁側腹膜)を用いて、28kHzの超音波によるクレアチニンの透過促進率を測定したところ、1.62倍となった。このことから、in vivoにおける透過促進効果は、腹膜自身の透過係数の増大に依るところが大きい物と思われた。
ポストベンションに留意した自殺予防プログラムによる大学生ピアサポーター養成の試み

本自殺予防教育により、多くの学生が「自殺の危険のある友人に、効果的に支援を申し出ることが自分にできる、自殺したいと思っているか聞ける、それにより友人を救う可能性がある」「死別による悲しみで苦しんでいる人に、カウンセリングや精神科受診を進めることがあると思う」と感じるようになった。友人の危険に際し適切な援助を勧めることができることによる自己効力感(self-efficacy)、遺された人をサポートできる力をもち、ピアサポーティブな行動をとれる学生を養成するという本研究の目的に叶った効果が認められた.大学生においては、10年以上前から自殺が死因の一位を占めている。大学生の自殺予防を促進することは焦眉の急を要する課題である。家族や友人の死で苦しむ“遺された人"のポストベンションに留意したプログラムで自殺予防教育を施行すること、および、友人の自殺の危険に気づいて支援できるピアサポーターとしての関わりのできる若者を養成して自殺者を減らす結果に導くことが本研究の目的である。H24年度に研究代表者の所属する大学が福島大学に異動となった。2011年3月11日東日本大震災によって、福島県では地震被害に加えて、原発事故による多大な放射線被害を受けることとなった。メンタルヘルスへの影響は計り知れないものがある。チェルノブイリやスリーマイル島原発事故後の研究によれば、うつ状態、PTSDを含めた不安の亢進、身体症状の増加などが住民に認められたという。福島県の大学生や小中高生のメンタルヘルスも懸念される。そのような観点を加味して、研究に使うことを説明し同意を得た学生に対して自己記入式質問紙調査にて、自殺念慮を含むうつ状態等のメンタルヘルス、自殺に関する知識、考え方、行動についての実態、“遺された人"である可能性などについて調べた。また、希望者に面接も行い、ポストベンション強化の自殺予防プログラム作成の参考にした。自殺予防レクチャーの中でも、震災の影響について配慮し、PTSD等について特に詳しく説明した。レクチャーの前後に、自殺についての知識が身についたか、友人の危険に気づいて適切な援助を勧めることでの自己効力感を得られたか、ピアサポーティブに接することを理解しているかについての自己記入式質問紙調査を行い、教育効果の判定の一助とした。大学生においては、10年以上前から自殺が死因の一位を占めている。研究に使うことを説明し同意を得た学生に対して自己記入式質問紙調査にて、自殺念慮を含むうつ状態等のメンタルヘルス、自殺に関する知識、考え方、行動についての実態、“遺された人"である可能性などについて調べた。また,レクチャーの前後に自殺についての知識が身についたか、友人の危険に気づいて適切な援助を勧めることでの自己効力感を得られたか、ピアサポーティブに接することを理解しているかについての自己記入式質問紙調査を行い,統計的に検討したところ,概ね教育効果が認められた。自殺念慮の経験の有無に注目して検討したところ,自殺念慮の経験の有るグループでは教育効果は有意とは言えなかった。1回目レクチャーの後では,負の効果が認められるものもあったが,2回目の後,さらにその後と,教育を継続することで効果がみられる傾向があった。身近な人が自殺した経験がある“遺された人"であるかどうかに注目したところ,概ね教育効果が有意であったが,そうでない項目も認められた。さらにレクチャーの工夫が必要である。また,地震被害,原発事故による放射線被害をうけた地域であることから,メンタルヘルスへの影響を考慮して,PTSDを含めた不安症状,身体症状,うつ状態等についての内容を詳しく説明し,その効果についても検討した。家族や友人の死で苦しむ"遺された人"も相当数に上ると考えられる。SOS(signs ofsuicide)自殺予防プログラムを基盤にしつつ、"遺された人"のポストベンションに留意したプログラムで自殺予防教育を施行すること、および、友人の自殺の危険に気づいて支援できるピアサポーターとしての関わりのできる若者を養成して自殺者を減らす結果に導くことが本研究の目的である。研究代表者の所属する大学において、研究に使うことを説明し同意を得た学生に対して自己記入式質問紙調査を行った。大学生の自殺念慮、および自殺に関する知識、考え方、行動について実態を把握し、大学生の中に"遺された人"がどの程度存在するのか、そうでない人との比較を試みた。また、希望者に面接を行った。

質問紙調査では、身近な人の自殺経験がない学生のほうが、そうでない学生"遺された人"よりも故人の話題を避けようとする傾向が強かったが、遺された人"の間柄の近さによっても異なると考え、その点に注目して面接を行い、間柄の近さによる群の比較を試みた。これらをポストベンション強化の自殺予防プログラム作成の参考にした。自殺予防教育レクチャー1では、自殺の危険と援助希求行動の重要性について、レクチャー2ではポストベンションとピアサポートについて、傾聴すること、他者とかかわることについて、レクチャー3では、特にPTSDについて教育した。レクチャーの前後、および2カ月後に、自殺についての知識が身に着いたか、友人の危険に気づいて適切な援助を勧めることでの自己効力感を得られたか、ピアサポーティブに接することを理解しているかについての自己記入式質問紙調査を行い、教育効果の判定の一助とした。(理由)研究代表者の所属先が、平成24年度より東日本大震災の影響が大きい福島大学に異動となった。そのため、予定していた新入生検診時の大規模自己記入式調査については変更せざるを得なかった。小規模調査となったが、質問紙の項目に震災関連を増やす等内容的には充実した調査となった。面接希望者には、より深い内容で聞き取りおよびフォローができた。研究代表者の所属する大学および地域では、東日本大震災により“遺された人"を配慮したポストベンションがまさに必要とされている。狭い意味での自殺予防にとらわれずに、広くトラウマのケアという視点で、レクチャーの内容も充実させ、ポストベンション、ピアサポート養成を留意した予防教育を試みた。全体として順調な達成度といえる。東日本大震災の影響により授業回数が減ったため、通常授業を自殺予防教育に振り替えることは困難となり、予定したほどの多数を対象とした調査、およびレクチャーは行えなかったが、調査とレクチャーの内容を充実させたこと、自殺予防教育シリーズとしてのレクチャーの回数を予定より増やしたこと、ピアサポート養成を(希望者でなく)予防教育参加者全員としたことなどにより、より多くの知見を得られた。面接者についても、面接回数の多いケースも含まれ、研究は進んだといえる。(今後の推進方策)研究代表者の所属する大学において、学生に対してH24と同様に自己記入式質問紙調査を行う。面接希望者にも同様に行う。授業時間を使って、H24で得られた知見を反映させたプログラムのレクチャーを行い、レクチャーの前後に質問紙調査を行う。レクチャーを行ってないクラスで質問紙調査を行い両群の比較をして予防教育による意識、行動の変化を検討する。これまでの調査結果の集計分析、まとめを行う。先述のように、研究代表者の所属する大学および地域では、東日本大震災により“遺された人"を配慮したポストベンションがまさに必要とされている。ピアサポートの在り方も、自助グループ的色彩がより濃くなる。狭い意味での自殺予防にとらわれずに、広くトラウマのケアを対象とする方向で進めていく。今回の震災で、釜石の小中学校での津波防災教育の効果が実証され、予防教育の有効性、重要性が高まった。青少年を対象とした予防教育(ペットを題材にした米国のプログラムを参考)に広げる試みを予定している。