hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーラル・ヒストリーを用いた日本のプレハブ住宅技術開発に関する研究

1960年1970年にかけて事業を開始し、数年10年で世界に類を見ない規模の住宅企業に成長した日本の大手プレハブ住宅メーカー9社について、初期の技術開発者に対してインタビューを実施し、パネル接合部等の共通して指摘された課題や、初期の販売・施工体制の違い、開発者が影響を受けた建築思想等を明らかにするとともに、映像・インタビュー記録(文書)を作成した。また、初期プレハブ住宅の現物(保存されているもの及び住宅として使われているもの)の所在を確認し、現地調査を行い、当時の構法、経年後の状況等を確認した。戦後、住宅政策や社会情勢が変化し続ける中で、その変化を我が国の住宅産業がどのように受け止め、どのような技術開発に結びつけてきたのかを明らかにすることが本研究の目的である。具体的には、大手プレハブ住宅メーカー5社が用いる住宅構法の原型が、1950、60年代にどのように生み出されたかを明らかにする。当時の技術者に対し、構法開発や新しい住宅部品(アルミサッシなど)の導入、住宅政策・社会情勢からの影響についてたずね、その技術開発プロセスを把握・分析する。また、調査の過程で技術開発に関わった技術者の証言をオーラル・ヒストリーとして記録し、今後の調査・研究に広く活用できる情報として公開する。平成22年度は大手プレハブ住宅メーカー5社に対してインタビューを実施し、パネル接合部等の共通して指摘された課題や、初期の販売・施工体制の違い、開発者が影響を受けた建築思想等を明らかにするとともに、映像・インタビュー記録(文書)を作成した。また、複数の初期プレハブ住宅団地の現地調査を行った。具体的には、大手プレハブ住宅メーカー9社、具体的には大和ハウス工業、パナホーム、積水ハウス、ミサワホーム、旭化成、積水化学工業、永大産業、トヨタホーム、エスバイエルが用いる住宅構法の原型が、1950、60、70年代にどのように生み出されたかを明らかにする。平成23年度は、平成22年度の5社(大和ハウス工業、パナホーム、積水ハウス、ミサワホーム、旭化成)と同様に、他の大手プレハブ住宅メーカー4社(積水化学工業、永大産業、トヨタホーム、エスバイエル)に対してインタビューを実施し、部材断面加工、パネル接合部、モデュラー・コーディネーション等の共通して指摘された課題や、初期の販売・施工体制の違い、開発者が影響を受けた建築思想等を明らかにするとともに、映像・インタビュー記録(文書)を作成した。
授業評価の深化からアウトカム保証へとつなげる授業システムの構築に関する実証的研究

大学は、国際社会で活躍することができる人材の育成という任務を担っています。この課題解決のためには、各大学が掲げる教育理念や到達目標をいかに確実に達成していくこと、学生たちが大学の教育理念や到達目標を意識しながら授業に参加し、主体的に学修に取り組むことが不可欠です。本研究では、授業を、大学の教育理念や到達目標を保証する、教員と学生の協働の場ととらえ、そして授業評価を、その協働の場を支える、教員と学生のコミュニケーション・ツールとして活用しました。各研究分担者は、3年間の研究期間を通して、学生による授業評価を分析し、教員との協働の場が形成される授業の展開を試みました。平成25年度については、次の(1)と(2)の項目を中心に研究を行った。(1)学生による授業評価結果の分析(2)授業評価のアウトカム保証に関する先進大学の調査特に本年度は分析と調査を重視し、本研究の研究目的(授業評価を教員とのコミュニケーションのツールとして深化させ、アウトカムを保証する協働の場としての授業をどのように組み立てていくかを追求する)の実現に必要な授業評価の評価項目や実施方法について考察を進めた。(1)については、代表者の大学における教養教育の授業評価結果と、代表者と研究分担者が蓄積した過去7年間の事前、途中、事後を含む授業評価結果を、学生の意欲や授業への参加度、並びに成績などの観点から分析した。さらに、代表者の所属する大学が実施している卒業時質保証のためのラーニング・アウトカム・アセスメント結果を活用して、成績及び授業評価結果との相関関係を分析した。本年度の研究成果については、大学教育学会で発表する予定である。(2)については、まず研究分担者が所属する大学(京都大学、四国学院大学、福山大学など)を対象に調査を行い、各大学における授業評価の位置づけを明確にした。調査結果については、会合を通して情報を共有し、これらの大学に共通する授業評価の視点や体制について議論を深めた。前年度の(1)学生による授業評価結果の分析と(2)授業評価やアウトカム保証に関する先進大学の調査の総括を本年度初めにかけて行なった。学生による授業評価を深化させるために、主体的学修やアウトカム保証につながる評価項目や自由記述からの学生のニーズの収穫、そしてそのフィードバック方法を追及した。この年度は、深化型授業評価の実践の年と位置づけている。したがって、(3)研究代表者・分担者は、事前・途中・事後を含む、学生による授業評価を行うとともに、学生とのコミュニケーションを密にした授業を行い、学生たちの目標達成や主体的学修態度形成に向けた要因を探ぐるための作業を行なった。平成26年度の授業評価実施データと平成27年度前期のデータを使い、さらなる分析を行なうとともに、考案を加えた。研究開始からの授業評価結果と大学調査、さらには学生のニーズや意見と平成26年度、平成27年度前期の授業状況を材料にして、本研究の目的である、アウトカムの保証につながる授業評価のあり方やそれを用いた授業システムの考案を行った。今年度は、深化型授業評価の実践の年として位置づけている。分担者はそれぞれの大学の授業で考案した評価項目や手法を用い、おおむね順調にデータを積み重ねていくことができた。教育学26年度の実施データと27年度の前期のデータを使い、さらなる分析を行なうとともに、考案を加える。研究開始からの授業評価の結果と大学調査、さらには学生のニーズや意見と、26年度、27年度前期の授業状況を材料にして、本研究の目標を達成できるよう、システムの考案を行なう。そして、その考案を学会等で発表し、幅広い方から批判、助言をいただく。それらを踏まえて、再度、考察を加え、システムの完成を目指す。研究実績(1)学生による授業評価結果の分析については、蓄積したデータもかなり所有しているため、新らたなデータを加えながら順調に進めることができた。また、各研究分担者とは、平成17年度から他の科研を協同して展開してきたため、円滑な意思疎通が可能であり、研究実績(2)授業評価のアウトカム保証に関する先進大学の調査も、支障なく、順調に進めることができた。理由は、研究分担者の一人が所属先の変更に伴う移動により、当初計画していた調査が遂行できたかったことによる。前年度に行った研究実績(1)学生による授業評価結果の分析、研究実績(2)授業評価のアウトカム保証に関する先進大学の調査の総括を、本年度初めにかけて行う。ここでは学生による授業評価を深化させるために、主体的学修やアウトカム保証につながる評価項目や自由記述からの学生のニーズの収集、そしてそのフィードバック方法を明らかにしたい。そして本年度に行う(3)につなげていきたい。(3)研究代表者・分担者が事前・途中・事後を含む学生評価を行うとともに、学生とのコミュニケーションを密にした授業を行い、学生たちの目標達成や主体的な学修態度の形成に向けた要因を探る。

本年度は、深化型授業評価の実践の年となる。したがって、研究分担者はそれぞれの大学の授業で考案した評価項目や手法を用い、データを積み重ねることになる。それらのデータは代表者のもとに送られ、補助員によって一括して管理されるとともに、分析データともなる。今年度中に、計画していた調査を遂行するために使用する。当初、授業評価のアウトカム保証に関する先進大学の調査は、国内外の大学の調査を予定していた。しかし、十分な事前準備のための時間を確保するため、海外、アメリカでの調査は次年度とすることとした。そのため、次年度使用額が生じている。多くの大学において学生による授業評価の実施が継続的に行われてきたが、それをどのように総括し、改善に結びつけているのかを調査したい。海外での調査先はアメリカの大学が中心となるが、アウトカム保証に向けた調査をIR資料としている大学も多い。これらを訪問し、現状での認識を調べたい。
レトロウイルス感染に抵抗性遺伝子Fv‐4の作用機構の解析

レトロウイルス感染に対し、抵抗性の遺伝子として知られているFv-4は、その作用機構として、レセプターの競合が考えられるが、不明なところが多く、これまでに考えられているFv-4の遺伝子産物以外の因子の関与が考えられている。Fv-4 gene productとレセプターが直接に結合していることを示すデータがないことより、他の作用機構の存在も考えられる。Fv-4遺伝子の作用が、in vivoとin vitroで異なることより、Fv-4遺伝子の作用に免疫の関与を考え、Fv-4遺伝子をヌードマウスに導入し、ヌードマウス中でのFv-4の作用を検討した。Fv-4のヌードマウスへの導入は、交配により行った。まず、Fv-4 congenic BALB/cヌードマウスとの交配でF1マウスを得、このF1マウス同士を交配することで、F2マウスを得た。F2マウスのFriendウイルスに対する感受性を調べたところ、Fv-4ヘテロのマウスも、ウイルスに強い感受性を示した。Flow cytometryの観察で、Fv-4遺伝子を有するヌードマウスは、ホモ・ヘテロに関わらずFv-4 gene productの発現が確認された。BALB/cマウスではFv-4はヘテロであってもマウス白血病ウイルスに対して完全な抵抗性であるとされてきたが、免疫機能、特に細胞性免疫機能が欠如しているヌードマウスでは、Fv-4ヘテロの場合、感受性であることが判明し、Fv-4が担う抵抗性の発現に、免疫系が関与していることが示唆された。
転写因子ＨＩＦ－１αによる肺癌での癌幹細胞維持機構の解析および治療法の開発

肺癌は男性で癌の死亡率1位、女性で2位の非常に予後不良な癌であり、その効果的な治療法の開発は重要で、急務である。EGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺癌はEGFRに対する分子標的薬が効果的ではあるが、再発例が多いことが重大な問題となっている。薬剤耐性獲得の原因として知られているのが癌幹細胞の存在であり、既に先行する研究報告は多数存在するが、本研究は、申請者が発見したEGFR陽性NSCLC細胞での転写因子HIF-1a発現によるゲフィチニブ耐性を獲得している機構に関する研究であり、これまで報告のない独自の研究であると考えられる。本年度ではHIF1-aが高発現することによりゲフィチニブに対して薬剤耐性を獲得することを明らかにしており、その機構解析を第一の目的とした。HIF1-aが高発現することによりアンチアポトーシスの重要分子であるMCL1やBCL-XLの発現が高くなることを明らかにした。さらにこれらの分子を欠損させるとゲフィチニブに対する感受性が高くなることからHIF-1aが高発現することでアンチアポトーシスの分子の発現も上昇し、薬剤耐性を獲得している可能性が示唆された。さらにHIF-1a高発現細胞株と野生型の細胞株をnude mouseへ移植し、腫瘍形成能や転移能についてのHIF-1aの影響を調べた結果、HIF-1aが高発現している細胞株では高い腫瘍形成能を示した。これらの腫瘍を組織切片で染色した結果、HIF-1a高発現細胞株では筋層への浸潤が多く見られたことからHIF-1aが転移能を上昇させることも示唆された。本年度行う予定であったDNA array解析は行えなかったため次年度行う予定である。2018年の末に所属研究室の移転があり、それに伴い2ヶ月間実験を停止した。さらに実験再開後も移転に伴う複数の機器に不具合が生じ、思うように実験を進めることが出来なかった。そのためDNA array解析が次年度へ持ち越させる事になった。来年度は今年度行えなかったDNA arrayの解析を中心にsignal pathwayの解析を行う。また、HIF-1aの発現や転写活性が異なる細胞株をnude mouseへ移植し、その腫瘍組織の免疫染色や、薬剤投与実験を行う。HIF-1aの転写活性の有無による腫瘍形成能の差異や薬剤に対する薬剤抵抗性さらに再発率についての解析を行う予定である。
シロイヌナズナのリボソームを介した遺伝子発現のホウ素応答に関する研究

酵母細胞で観察されたAUGUAAを介したホウ素依存的発現制御現象を確認し論文を準備し投稿した。また、昨年着手していたシロイヌナズナのAUGUAAを介したホウ素制御を受ける遺伝子の機能解析を進めた。NGAL1は5'上流側にAUGUAA配列を持ちホウ素欠乏条件でmRNA蓄積が上昇する遺伝子として同定されていた。この遺伝子のプロモーターにGUSを連結しシロイヌナズナに導入して発現を調べたところ、地上部で強く発現しホウ素欠乏条件で発現が高まることが観察された。また、破壊変異株を入手し、生育の特性を調べた。ホウ素欠乏条件で栽培すると、野生型株と比較してさやが短く、さやの数も少なくなった。植物体内のホウ素濃度を測定したところ、野生型植物よりも濃度が低いことが明らかになった。NGAL1は転写因子であり、このことは、NGAL1がホウ素輸送体遺伝子の発現を制御している可能性を想起させた。そこでホウ素輸送体遺伝子のmRNA蓄積を変異株で調査したところ、NIP6;1, BOR1およびBOR2 mRNAの蓄積が変動していることが明らかになった。さらに、この研究の過程で、変異株の生育がホウ素過剰条件でも野生型より劣ることが見出された。NGAL1 mRNAの蓄積は高ホウ素条件で増加しており、ホウ素濃度が高まっていること、BOR4 mRNAの蓄積が変動していることが見出された。以上、これらの研究からNGAL1のホウ素栄養条件に対する応答についての知見を得ることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。植物のホウ素応答で観察されたホウ素条件に応じたAUGUAAを介した翻訳制御の普遍性を確認するために、リボソーム研究が進んでいる酵母を用いてAUGUAAを介したホウ素制御反応を確認する実験系を確立した。具体的には酵母のマルチコピープラスミドにAUGUAA配列およびその変異型配列をホタルルシフェラーゼなどのレポーター遺伝子の発現ベクターの5'非翻訳領域に導入した合成遺伝子を作出した。このベクターを酵母に導入し、培地のホウ素濃度に応じたレポーターの活性変化が起こるかどうかを検討した。その予備実験として酵母の培地にホウ酸を濃度を変化させて加えてその増殖に及ぼす影響を調べたところ、培地にホウ素を50mM加えると明確な増殖抑制が見られた。そこでAUGUAA配列の影響を見る実験をより低い濃度のホウ素を加えた培地で行ったが、AUGUAA配列をもつものとその変異型とで違いは見られなかった。次に培養した酵母をより高濃度のホウ素にさらして影響を見る実験を行なったところ、50mM程度のホウ素を与えた場合にAUGUAA配列をもつもののレポーター活性が持たないものよりも低下することを見出した。このことは酵母においてもAUGUAA配列依存的な翻訳制御が起こることを示唆している。また、シロイヌナズナの変異株でAUGUAAを介したホウ素制御反応が行えない株についてのマッピングを行うとともに、AUGUAAによる制御を受ける遺伝子の変異株を取得しその表現型調査を行なった。予定されていた研究は着実に進めており、すでに酵母での反応を確認している。また、シロイヌナズナ変異株についての解析も順調に進めており、全体としては順調に進展していると考えている。酵母では反応は見られたものの、その程度はあまり大きくなく、今後の解析は困難が予想されることから、今後はシロイヌナズナの変異株についての研究により重点を置いて推進していく予定である。
硝子体が誘発する眼内病変の総合的研究

細隙灯顕微鏡にビデオカメラを搭載した装置を用いて、硝子体とそれにより誘発もしくは修飾された眼底病変を観察し、以下の知見を得た。1.従来のフィルムによる写真撮影では、記録ができなかった透明な硝子体ゲルを、ビデオカメラによって客観的に写真に記録できることをはじめて示した。これにより、従来は摘出眼でのみ、写真記録がなされていた後部硝子体剥離でのゲルの動態や、後部硝子体皮質前ポケットが生体眼で記録可能となった。2.後部硝子体剥離眼では、少なくとも7割に後部硝子体皮質前ポケットに対応する円または半円の欠損があることを観察記録した。この欠損部を通って、液体成分が脱出することが、硝子体虚脱の原因と考えられた。3.特発性黄斑前膜では、剥離した後部硝子体皮質の黄斑部に円形の欠損があることを観察し、硝子体皮質が前膜の構成要素であることを報告した。硝子体皮質の欠損部を本装置と走査レーザー検眼鏡にて記録した。4.糖尿病網膜症では後部硝子体皮質前ポケットが牽引病変や増殖組織の病型の決定におおきな役割をしていることを観察記録し、原著にて報告した。5.黄斑円孔眼では、後部硝子体皮質前ポケットが常にあり、硝子体皮質は網膜面に付着していた。硝子体皮質による接線方向の牽引が円孔の病因であることが支持された。6.摘出眼の硝子体をフルオレセインで染色し、本装置にて観察し、さらに黄斑前の硝子体皮質を走査電顕にて検索した。7.幼弱な家兎眼に光凝固による網膜萎縮巣を作成すると、その前方には硝子体液化腔が形成されることを実験により示し、報告した。
ナノスケール加工現象における作用単粒子の三次元空間追跡法及び粒径計測法の確立

LSI(大規模集積回路)などの基板を平坦化させるCMP(Chemial Mechanical Polishing)加工の材料除去現象は、スラリー中の化学溶液成分により軟弱化した(例えば、SiO2などが水酸化された)表面の材料が、化学反応幕に凝着したナノ粒子(一般的には粒径が数100nm以下)、ポリシング布の働き、流体の流れより、取り除かれることで進行すると考えられている。ナノ粒子の機能は機械的に捉えられているが、それらの現象がナノ粒子とスラリー流れがポリシングの微視的挙動に直接影響するとされている。さらなる高能率加工プロセスを実現するには上述のようにこのポリシング現象を解明する必要がある。そこで、本研究は、ナノスケール加工の支配因子と材料除去メカニズムの関係をナノ粒子機能の観点から明らかにするために加工中におけるIn-situ単粒子の粒径の変化を観測可能な手法を確立することを目的にしている。今年度は、加工機に搭載できる光学系を設計・製作を行い、加工中のポリシングパッドおよびシリカ粒子の挙動観測を試みた。被加工物のガラス基板に、呼び径4 nmのシリカ粒子の方が呼び径105 nmのシリカ粒子の場合より加工に関わる粒子密度の度合い(粒子からの散乱光量)が約1.4倍高かった。これは、Sub-10 nmの粒子がポリシングレートを上昇させるエビデンスの一つと言えるのであろう。また、単金ナノ粒子(呼び径50 nm)の三次元位置測定(100 frame/秒)を行なった結果、実証まで至っていないが、提案している多波長エバネッセント光の三次元目の奥行きの位置情報が理論曲線(散乱光量が被加工表面から距離に対して指数関数的に減衰)に沿っていることがわかった。以上より、本加工現象の観測手法はある程度検証されたが、実証・実用化を行うためには、高安定性・高出力の多波長レーザ光源および高速度・高感度のカメラの導入が必要である。LSI(大規模集積回路)などの基板を平坦化させるCMP(Chemical Mechanical Polishing)加工の材料除去現象は,スラリー中の化学溶液成分により軟弱化した(例えばSiO2等が水酸化された)表面の材料が,化学反応膜に凝着したナノ粒子(粒径数100nm以下)より,取り除かれることで進行すると考えられている.ナノ粒子の機能は機械的に捉えられているが,それらの現象がナノ粒子とスラリー流れがポリシングの微視的挙動に直接影響する.さらなる高能率加工プロセスを実現するには上述のようにこのポリシング現象を解明する必要がある.そこで今年度では,ナノスケール加工の支配因子と材料除去メカニズムの関係をナノ粒子機能の観点から明らかにするために加工中におけるIn-situ単粒子の粒径の変化を観測する装置の開発を行った.これまで,一波長のエバネッセント光(本研究では,被加工表面に局在する光)を発生させ,表面に付着した50nm以下の粒径と散乱光強度の関係性を明らかにしてきた.しかし,加工現象では,ナノ粒子が付着・離脱・転動などすると考えられるため,表面に付着前後の瞬間(表面から離れている瞬間)の粒径の変化を求めるため,新たな二波長(複数波長)エバネッセント光を用いた観測・計測手法を提案した.次にそれらのエバネッセント光を発生させるパラメータである波長・入射角,また撮影するデジタルカメラのビット数を選定するため,数値解析を行い,高いビット数のカメラを採用する必要があることがわかった.それらに基づき,光学系の仕様を決定した.今回開発している実験装置は,波長450,650 [nm]のレーザ光源が設置され,観測対象である被加工表面に対し,同じ角度で同時に入射される.発生したナノ粒子からの各々の波長の散乱光強度をカラーデジタルカメラで観測し,複数波長の散乱光強度の比を取得するものである.開発中装置の要求仕様・パラメータの決定シミュレーション結果から,特に高いビット数のエリアセンサ(カメラ)を採用する必要が明らかになり,予定額より高額になったため,予算額内で導入するにはテストまたは,レンタルが必要になり,時間を要する.LSI(大規模集積回路)などの基板を平坦化させるCMP(Chemical Mechanical Polishing)加工の材料除去現象は,スラリー中の化学溶液成分により軟弱化した(例えばSiO2等が水酸化された)表面の材料が,化学反応膜に凝着したナノ粒子(粒径数100nm以下)より,取り除かれることで進行すると考えられている.ナノ粒子の機能は機械的に捉えられているが,それらの現象がナノ粒子とスラリー流れがポリシングの微視的挙動に直接影響する.さらなる高能率加工プロセスを実現するには上述のようにこのポリシング現象を解明する必要がある.そこで本研究は、ナノスケール加工の支配因子と材料除去メカニズムの関係をナノ粒子機能の観点から明らかにするために加工中におけるIn-situ単粒子の粒径の変化を観測可能な手法を確立する.今年度は、昨年度開発した観測装置を用い、粒径100nmのダイヤモンド粒子の三次元位置を観測する実験行い、2秒間の単ナノ粒子の追跡に成功した。一昨年度まで,一波長のエバネッセント光(本研究では,被加工表面に局在する光)を発生させ,表面に付着した50nm以下の粒径と散乱光強度の関係性を明らかにしてきた.しかし,加工現象では,ナノ粒子が付着・離脱・転動などすると考えられるため,表面に付着前後の瞬間(表面から離れている瞬間)の粒径の変化を求めるため,新たに二波長(複数波長)エバネッセント光を用いた観測・計測手法を提案している.

開発した実験装置は,波長450,650 [nm]のレーザ光源が設置され,観測対象である被加工表面に対し,同時に入射される.発生したナノ粒子からの各々の波長の散乱光強度をカラーデジタルカメラで観測し,複数波長の散乱光強度の対数比を取得することにより、取得画像の2次元平面の情報に加え、3次元目の深さ(高さ)情報を20nm程度の分解能で観測することができた。前述のように2波長目の定在エバネッセント光により、100nmのダイヤモンド粒子のブラウン運動の3次元目情報を実験的に観測することができたため。LSI(大規模集積回路)などの基板を平坦化させるCMP(Chemial Mechanical Polishing)加工の材料除去現象は、スラリー中の化学溶液成分により軟弱化した(例えば、SiO2などが水酸化された)表面の材料が、化学反応幕に凝着したナノ粒子(一般的には粒径が数100nm以下)、ポリシング布の働き、流体の流れより、取り除かれることで進行すると考えられている。ナノ粒子の機能は機械的に捉えられているが、それらの現象がナノ粒子とスラリー流れがポリシングの微視的挙動に直接影響するとされている。さらなる高能率加工プロセスを実現するには上述のようにこのポリシング現象を解明する必要がある。そこで、本研究は、ナノスケール加工の支配因子と材料除去メカニズムの関係をナノ粒子機能の観点から明らかにするために加工中におけるIn-situ単粒子の粒径の変化を観測可能な手法を確立することを目的にしている。今年度は、加工機に搭載できる光学系を設計・製作を行い、加工中のポリシングパッドおよびシリカ粒子の挙動観測を試みた。被加工物のガラス基板に、呼び径4 nmのシリカ粒子の方が呼び径105 nmのシリカ粒子の場合より加工に関わる粒子密度の度合い(粒子からの散乱光量)が約1.4倍高かった。これは、Sub-10 nmの粒子がポリシングレートを上昇させるエビデンスの一つと言えるのであろう。また、単金ナノ粒子(呼び径50 nm)の三次元位置測定(100 frame/秒)を行なった結果、実証まで至っていないが、提案している多波長エバネッセント光の三次元目の奥行きの位置情報が理論曲線(散乱光量が被加工表面から距離に対して指数関数的に減衰)に沿っていることがわかった。以上より、本加工現象の観測手法はある程度検証されたが、実証・実用化を行うためには、高安定性・高出力の多波長レーザ光源および高速度・高感度のカメラの導入が必要である。カメラの性能が急速に発展してきており,要求仕様・予算内に満たすカメラを導入するまでに,デモ機やレンタルを依頼することが考えられる.それまでに本手法を検証するための実験法の設定・実験計画を平行に行い,平成30度の加工実機で行われる実験の実験装置ホルダを前倒しで設計することにより,研究計画の年度内に成果をまとめていく予定である.昨年度の実験では、8ビットの産業用カメラを用い、20nmの測定分解能が得られたが、測定精度を検証するためには、12ビット以上のカラーカメラを用いる必要があると考えられ、急速に発展してきているカメラの要求仕様・予算内に満たすカメラを導入することが困難であるため、デモ機やレンタルを依頼することを考えている。
イムノPCRによる薬物の高感度スクリーニング法の開発に関する研究

イムノPCRによるフェノバルビタール(PhB)の特異的検出法の確立を目的とし、PhB水溶液を用いて最適反応条件の検討を行った。基本操作(基本系)は、まずマイクロタイタ-プレート上に一次抗体(抗PhBマウスIgG)を固相化後、PhB水溶液(10μg/ml)100μlを添加し反応させる。次に一次抗体の変性および解離(変性解離)を行い、グルタールアルデヒドでPhBをウエル上のタンパクに固定する。これにDNA標識二次抗体(抗PhBウサギ血清/DNA複合体)を反応させ、DNA断片をPCR増幅して検出する。変性/解離条件を決定するため、1Nおよび5N HCl、10.25NNaOH、メタノールおよびプロテアーゼを作用させ、それぞれ70°Cで20分2時間の加熱を行った。DNA標識二次抗体を反応させた後の洗浄(最終洗浄)条件についても検討した。以上の検討の他7種の対照実験((1):一次抗体およびPhBを加えないもの、(2):一次抗体のみを加えないもの、(3):PhBのみを加えないもの、(4):DNA非標識二次抗体を用いたもの、(5):PhBを加えずDNA非標識二次抗体を用いたもの、(6):(3)について変性/解離を行わないもの、および(7):(5)について変性/解離を行わないもの)を行った。その結果、1N HClを添加し70°Cで2時間加熱して変性/解離を行い、最終洗浄では10分間の洗浄を10回行うことで、基本系およびPhBが直接ウエル上に固相化された対照実験(2)、変性/解離を行っていない対照実験(6)および(7)においてPCR産物が観察された。しかしその他の対照実験においても、非特異的に残存したごく僅かなDNAによりPCR産物が認められる場合があるなど、良好な再現性が得られず実用には至っていない。現在、DNAの非特異的残存を抑制するため、固相媒体にマイクロタイタ-プレートよりも表面積の少ないピンプレートを用いて検討中である。
植物の塩・乾燥ストレスに対する応答のメカニズム

本研究の目的は、過剰な塩・乾燥ストレスのシグナルを植物がどのように受容し、それらに応答し、さらに馴化していくかというメカニズムを解明し、それらを応用して過酷な環境条件、特に塩過剰環境・乾燥環境に耐えうる新しい植物の作出の可能性を探ろうとするものであった。中でも、1)プロリン、ベタインおよびポリオール等の適合溶質の生成機構、2)塩の植物体内で処理機構、3)種々遺伝子の植物への導入の方策とそれらを評価する方法を探ることであった。3年間に大きな前進を見た。それはプロリンやベタインの合成系をほとんど解明できたこと、またそれらに関係する遺伝子を植物体内に導入し、プロリンやベタインを大量発現する変異植物を作り、どれほど塩・乾燥環境に耐えるようになるかを評価したことである。その結果、これらの変異植物の塩・乾燥に対する耐性は、かなりのものであったが、既に知られている天然の耐塩・耐乾燥植物のそれには及ばなかった。これらの結果を受けて耐塩・耐乾燥性の獲得のために更なる遺伝子解析を行う必要が生じた。また、篠崎らは、外部環境からのシグナルがどのように伝達され、プロリン合成やベタイン合成遺伝子に作用するかというシグナル伝達機構を解明し、直接合成に関わる遺伝子の導入はもちろんであるが、シグナル伝達に関わる遺伝子を導入することによって、一層効率の良い遺伝子導入変異植物作出の可能性を提唱した。植物ゲノムの全遺伝子解析が進む中で、本研究の目的にもDNAマイクロアレーの利用が有効であるとの提案がボーナート教授によってなされた。このテクニクは発現遺伝子の探索やノーザンブロットなど多くの利用が考えられ、今後の植物のストレス応答の研究の発展にも重要であろう。本研究の目的は、塩・乾燥ストレス下におかれた植物がどのように環境要因の過剰な変化をシグナルとして受容し、それらに応答し、さらに馴化して行くかというメカニズムを解明すると共に、それらを応用して苛酷な環境条件、特に塩環境・乾燥環境に耐え得る新しい植物の作出の可能性を探ろうとするものである。中でも、1)プロリン、ベタインおよびポリオール等の適合溶質の生成機構を、2)塩が植物体内に取り込まれるメカニズミを明らかにし、これらの植物への賦与の方策を、またそれらを評価する方法を探ることである。日本側4名(研究代表者を含む)とアメリカ側5名の分担者は、目的に揚げた個々の分担課題を推進することに努めたが、スタート時点での情報交換を密にする目的で平成8年10月2日・3日の両日、アメリカ側分担者5名(うち代理2名*)を金沢に呼び、今後の研究の進め方に関し、情報交換し、検討した。また、日本側からは共同研究のために3名をアメリカへ派遣することができた。個々の分担研究では、塩・乾燥ストレス時のプロリン蓄積に関する新しい事実が明らかになり(和田・篠崎)、また予備的に進めて来た遺伝子改変植物の評価法に関してもアラビドプシスを使って、非常に簡便な方法を確立することができた(和田)。高倍はイネとタバコにベタイン合成系の遺伝子を組み込む実験に成功している。篠崎はプロリン分解系に重要なプロリン脱水素酵素について乾燥ストレスを解消すると遺伝子発現がスタートすることを見つけた。アメリカ側の分担者も新しい適合溶質DMSPの生合成経路の確立(ハンソン)や浸透ストレス適応に係わる膜タンパク質の構造変異とその機能変化(ハセガワ・ブレサン)を、K^+高親和性トランスポーターHKT1がNa^+の取り込みにも重要な働きをしていることを見つけた(シュレーダー)など、成果は着実に上がっている。*代理の2名については、本研究経費の招聘のための経費を使うことができず、委任経理金を使用せざるを得ず、アメリカ側の経費可能使途との違いによる誤解の調整に手間取った。

地球上の環境のうち塩及び乾燥は植物の生育に対し、最も重要な意味を持つと考えられ、これまでにもこれらの要因に対する応答を対照とした研究は多い。いかにして植物に塩及び乾燥に対する耐性を獲得させるかは、最大の関心事である。プロリン合成系と耐塩性に関して新しい成果が得られ、ベタインやポリオール蓄積の遺伝子導入にも成功した。本年度は8月にカナダ・バンクーバーで行われた国際学会に合わせ、アメリカ側から5名(別経費)、日本側から4名(うち1名は別経費)が一同に集まり、研究連絡を行い、これまでの研究の進展と今後の進め方を議論した。これまでの結果からプロリン、ベタイン、ポリオール等の適合溶質の合成系に重要な酵素遺伝子一つを植物に導入し、耐性を獲得させることでは不十分であり、複数の関連する遺伝子の同時導入を考える必要があることが議論され、今後の研究の進む方向として考えられた。複数の遺伝子の導入は現時点でかなり技術的な難しさはあるものの、不可能ではなく、今後の研究が期待される。しかしながら、一方では導入された遺伝子の働きを正しく解析することも重要で、植物体の中で塩がどのように移動し、各部分でどのように特異的な傷害を示すか、そのメカニズムについても生理的・生化学的な研究が要求される。さらに、上に掲げた適合溶質以外の新たな物質の探索をも必要としている。また、塩や乾燥のストレスはその他のストレスと複合的に作用することも今後の問題として見逃せない。例えば酸化ストレス耐性を持つ植物は塩や乾燥ストレスにも耐性であるという現象が指摘されている。本研究の目的は、過剰な塩・乾燥ストレスのシグナルを植物がどのように受容し、それらに応答し、さらに馴化していくかというメカニズムを解明し、それらを応用して過酷な環境条件、特に塩過剰環境・乾燥環境に耐えうる新しい植物の作出の可能性を探ろうとするものであった。中でも、1)プロリン、ベタインおよびポリオール等の適合溶質の生成機構、2)塩の植物体内で処理機構、3)種々遺伝子の植物への導入の方策とそれらを評価する方法を探ることであった。3年間に大きな前進を見た。それはプロリンやベタインの合成系をほとんど解明できたこと、またそれらに関係する遺伝子を植物体内に導入し、プロリンやベタインを大量発現する変異植物を作り、どれほど塩・乾燥環境に耐えるようになるかを評価したことである。その結果、これらの変異植物の塩・乾燥に対する耐性は、かなりのものであったが、既に知られている天然の耐塩・耐乾燥植物のそれには及ばなかった。これらの結果を受けて耐塩・耐乾燥性の獲得のために更なる遺伝子解析を行う必要が生じた。また、篠崎らは、外部環境からのシグナルがどのように伝達され、プロリン合成やベタイン合成遺伝子に作用するかというシグナル伝達機構を解明し、直接合成に関わる遺伝子の導入はもちろんであるが、シグナル伝達に関わる遺伝子を導入することによって、一層効率の良い遺伝子導入変異植物作出の可能性を提唱した。植物ゲノムの全遺伝子解析が進む中で、本研究の目的にもDNAマイクロアーレーの利用が有効であるとの提案がボーナート教授によってなされた。このテクニクは発現遺伝子の探索やノーザンプロットなど多くの利用が考えられ、今後の植物のストレス応答の研究の発展にも重要であろう。
環境負荷低減に貢献するエチレン・プロピレンゴム合成技術の開発

EPM・EPDM(エチレン・プロピレンゴム,エチレン・プロピレン・ジエンゴム)は,原油を蒸留・精製して得られるエチレンとプロピレンの共重合体であり,その用途は幅広いことで知られている.本研究では,環境負荷低減の視点から,余剰C5留分である1,3-ペンタジエン(PD)の精密重合体,isotactic-cis-1,4-ポリPD(ICPPD)やisotactic-trans-1,4-ポリPD(ITPPD)を用いてEPM・EPDMの合成を検討した.ICPPDおよびITPPDについて,水素添加反応を行った結果,エチレンープロピレン完全交互配列のEPM,およびジエン部位を有するEPDMの合成に成功した.われわれは余剰C5留分(ペンタジエン)の有効利用を考え研究を行ってきた.その結果,ペンタジエン(PD)の精密構造制御重合に成功した.得られたイソタクチック-cis-1,4-ポリPD(ICPPD)はcis-1,4-構造選択率97%のポリイソプレン(PIP)と同等のガラス転移温度(Tg)を有し,工業的に重要なPIPの代替材料になりうることを示した.一方,EPM・EPDM(エチレン・プロピレンゴム,エチレン・プロピレン・ジエンゴム)は,原油を蒸留・精製し,さらに分解・精製して得られるエチレンとプロピレンを共重合して製造される.得られたEPM・EPDMの用途は,自動車用水系ホースなど自動車用ゴム部品,建築用ゴム製品,電線の被覆材,オレフィン系樹脂の耐衝撃性改質剤として幅広く用いられている.ところで,前述した製造工程は,蒸留,分解,精製そして重合と複数存在し,各工程では膨大なエネルギーが消費されている.本研究では,化石資源のさらなる有効利用・環境負荷低減を考慮し,余剰C5留分で合成したICPPDからEPM・EPDMの合成を検討した.実験は,試薬のp-トルエンスルホニルヒドラジド(TSH)を用いてICPPDの水素添加反応(水添反応)を行いEPM・EPDMを合成する.水添反応条件を検討した結果,水添反応120時間ではエチレン・プロピレン完全交互配列EPMの合成に成功した.一方,水添反応72時間以内では,ICPPD由来の不飽和部位を有するEPDMが得られた.熱分析では,既製品EPM(エチレン含量52wt%)のTgが-59.6 °Cであったのに対し,本研究で得られたEPMのTgは-61.6 °Cを示した.よって,エチレンとプロピレンを用いず,ICPPDから合成したEPMは,既製品EPM代替材料になりうることがわかった.本研究では,環境負荷低減,余剰化石資源の有効利用を指向した材料合成を目的とした.具体的には,有機希土類金属錯体触媒,水素化試薬および官能基化試薬を用いて余剰C5留分の一部であるペンタジエン((E)-1,3-pentadiene)を工業材料として重要なEPM,EPDM(エチレン-プロピレン-ジエンゴム)あるいは官能基化EPDMに転換する合成技術の開発を行った.上記目的のもと,現在の遂行状況を以下にまとめた.1前年までの研究で得られた「cis-1,4-polypentadiene」の部分水素化および官能基化を検討した.具体的には,パラトルエンスルホニルヒドラジドとメタクロロ過安息香酸を用いて水素化および官能基化の反応時間と温度を詳細に検討した.その結果,ジエン由来の二重結合部分の水素化および官能基化(エポキシ化)が進行し,EPDMおよび官能基化EPDMの合成に成功した.2ペンタジエンの有効活用という観点から,「trans-1,4-polyisoprene」代替材料の合成も検討した.具体的には,15種類の希土類金属錯体触媒を用いてペンタジエンの重合を検討した.その結果,イオン半径が比較的大きい金属を用いた場合,trans-1,4-構造を多く含有するポリマー(> 90%)が生成した.本ポリマーの熱物性を測定したところ,融点がおよそ40°C,ガラス転移温度が-50°Cであることを確認した.以上の結果,「trans-1,4-polypentadiene」は「trans-1,4-polyisoprene」代替材料になり得ることを明らかにした.われわれは余剰C5留分の有効利用を考え研究を行ってきた.その結果,1,3-ペンタジエン(PD)の精密構造制御重合に成功した.得られたisotactic-cis-1,4-ポリPD(ICPPD)やisotactic-trans-1,4-ポリPD(ITPPD)はcis-1,4-ポリIPやtrans-1,4-ポリIPと同等の熱物性を有し,工業的に重要なPIP(ポリイソプレン)の代替材料になりうる.一方,EPM・EPDM(エチレンープロピレンゴム・エチレンープロピレンージエンゴム)は,原油を蒸留・精製して得られるエチレンとプロピレンの共重合体であり,EPM・EPDMの用途は幅広いことで知られている.よって本研究では,資源の有効利用を考え,PDから合成したICPPDおよびITPPDを用いてEPM・EPDMの合成,さらには官能基化EPM・EPDMの合成を検討した.ICPPDおよびITPPDについて,水素添加反応(水添反応)前後の13C NMRスペクトルを比較した.その結果,水添反応120時間後のICPPDまたは24時間後のITPPDではエチレンープロピレン完全交互配列EPMが生成し,水添反応24時間後のICPPDまたは4時間後のITPPDでは,ICPPDあるいはITPPD

由来の不飽和部位を有するEPDMが生成した.熱分析では,既製品EPM(エチレン含量52wt%)のTgが-59.6 °Cであったのに対し,本研究で合成したEPMのTgは-61.6 °Cを示した.以上の結果より,PPDから合成したEPMは,既製品EPM代替材料になりえることが明らかになった.さらに,mCPBAによる官能基化では,ICPPDあるいはITPPD由来の不飽和部位にエポキシ基が導入されていることを確認した.EPM・EPDM(エチレン・プロピレンゴム,エチレン・プロピレン・ジエンゴム)は,原油を蒸留・精製して得られるエチレンとプロピレンの共重合体であり,その用途は幅広いことで知られている.本研究では,環境負荷低減の視点から,余剰C5留分である1,3-ペンタジエン(PD)の精密重合体,isotactic-cis-1,4-ポリPD(ICPPD)やisotactic-trans-1,4-ポリPD(ITPPD)を用いてEPM・EPDMの合成を検討した.ICPPDおよびITPPDについて,水素添加反応を行った結果,エチレンープロピレン完全交互配列のEPM,およびジエン部位を有するEPDMの合成に成功した.研究実績で記載した「trans-1,4-polypentadiene」合成は,室温で比較的高い立体選択性(trans-1,4選択率90%程度)を有していた.さらに,安定な重合活性を示すことも確認した.以上の結果,均一系触媒によるtrans-1,4-polypentadiene合成にはじめて成功したので,研究はおおむね順調に進展していると考えた.化学今後の研究方策としては,現在までの達成度で記載した「trans-1,4-polypentadiene」合成の詳細な検討を行う.具体的には,(E)-1,3-pentadieneのtrans-1,4-選択的リビング重合系の開発を検討する.本重合系の達成は,新規重合触媒系の発見のみならず,異種モノマーとのブロック共重合により新規エラストマー材料の創製にも貢献できる.ポリペンタジエンの水素添加反応を所定時間行うと,エチレン・プロピレン完全交互配列EPMが生成することを見出した.本結果は,われわれが目的とする余剰化石資源からEPM・EPDMを合成する技術開発の重要な知見となる.よって,研究はおおむね順調に進展していると考えた.目的とする余剰化石資源からのEPM合成に成功したので,本ポリマーの大量合成を検討する.その後,各種物性評価を目指す.また,ペンタジエンとジシクロペンタジエンの共重合を検討し,新規EPDM合成技術の探索を行いたいと考えている.前年度購入予定であった設備に関して,初年度の物品費が約40万円足りず購入できなかったが,前年度の研究計画を遂行するうえで支障はなかった.しかし,次年度の研究計画では必要となるため,次年度購入費として約50万円を未使用額にした.前年度の残額50万円と次年度交付予定額50万円を合算して,前年度導入予定であった設備を購入する計画である.
看護学生が避難所で看護補助を行うシステムの構築―事前教育・訓練・登録まで―

本研究は、避難所において看護学生が安全かつ効果的な活動が行える教育プログラムの開発とプログラムを継続的に実施するためのシステム構築であった。教育プログラムは、被災地の看護師のインタビュー調査から抽出された6項目をもとに講義内容を構成し、4回のプログラム実施を通して完成した。システム構築では、大学組織内の「看護研究交流センター」のプロジェクトの一環として継続していける体制を検討している。本研究は、大規模災害時に看護学生が看護補助ボランティア員として避難所において、安全かつ効果的に活動するための事前教育プログラムの開発およびプログラムの継続を可能にするためのシステム構築を行うことである。今年度は、研究メンバー間で毎月検討会を開催し、看護学生を対象とした看護補助ボランティア員育成の事前教育プログラムの開発のため、プログラム内容およびプログラム運営の検討を行った。プログラム内容の精選のために、前年度行った東日本大震災発生直後に実際に活動した当時の看護学生や看護職者へのインタビュー結果より、実際に避難所で実施されていた医療・看護・介護の内容から看護学生が避難所で実施できる内容の検討を行った。さらに、文献や災害看護学教材を参考に検討を深め、最終的に「災害看護の基礎知識」「災害時要援護者への理解」「被災者の心理・援助者の心理への理解と援助」「避難所運営」「避難所における保健・衛生管理・感染症対策」「災害時に必要な看護技術」の6つのプログラム内容が抽出された。これらのプログラム内容から具体的なプログラムの内容を検討した。事前教育プログラムの運用については、大学生活や授業に影響のない程度の時間数として12時間程度のボリュームで講義と演習で構成し、事前教育プログラムの試行運用の日程として夏季休業期間である8月の2日間で計画している。次年度は平成27年度8月に事前プログラム試行運用を行うために、倫理審査承認後より、災害時看護補助ボランティア員の対象となる看護学生を募集し、事前教育プログラムの試行運用を実施し、評価・修正を行う予定である。また、継続可能なシステム構築を行うために、地域の自主防災組織の開催する防災訓練や避難所運営訓練等への定期的な看護学生の参加や、意見交換会などの会合をもち、地域との連携や事前教育プログラムの評価を行う予定である。本研究は、大規模災害発生後の避難所において看護学生が看護補助ボランティア員として安全かつ効果的な活動が行える教育プログラムの開発およびプログラムの継続を可能にするためのシステムを構築することである。今年度はプレプログラムを実施・評価・修正し、プログラムVer.2を作成し実施評価を行った。プレプログラム内容は昨年度検討した「災害看護の基礎知識」「災害時要援護者への理解」「被災者の心理・援助者の心理への理解と援助」「避難所運営」「避難所における保健・衛生管理・感染症対策」「災害時に必要な看護技術」の6項目とし、講義と演習形式で構成し、スケジュールは1日6時間とし、2日間で行えるよう調整した。プレプログラムは2015年8月20日・21日に実施し、参加した学生は3・4年生11名であった。プログラム評価は、プレプログラムの項目から6下位尺度21項目の質問票を独自に作成し、現時点での知識や技術についてどれぐらい自信があるかプレプログラム前後に調査した。さらに終了後、「開催時期・期間・場所」「プログラム内容や時間」の改善点について非構造化面接を行った。アンケート結果よりほとんどの項目で自信を持って行うことができると答えており、概ねプログラム内容は看護補助ボランティア員としての教育プログラムとして適した内容であった。しかし、「災害時に必要な看護技術」においては評価が低くかったため、全体的に講義時間を減らし演習時間を増やし、より実践向けのプログラムに修正し、プログラムVer.2を作成した。修正されたプログラムver.2は、2016年3月29日・30日に実施し、参加した学生は1・2年生7名であった。プレプログラムと同様、実施前後にアンケートと非構造化面接を行い、プログラムver.2の評価を行った。来年度はこれらの結果をもとに内容の改善を図り、プログラム完成に向けて検討を重ねていく予定である。今年度は8月にプレプログラムを実施・評価・修正し、3月にプログラムver.2の実施・評価を行った。しかし、プレプログラムの修正は参加者からのアンケートや非構造化面接の結果をもとに研究者間のみで検討し修正したため、災害に関わる専門家や災害を経験した一般の方々からも意見を聞き、プログラムの妥当性を検証する必要がある。そのためプログラムの完成にはもう少し時間が必要であり「やや遅れている」と評価した。本研究の目的は、大規模災害発生後の避難所において看護学生が看護補助ボランティア員として安全かつ効果的な活動が行える教育プログラムの開発およびプログラムの継続を可能にするためのシステムを構築することである。今年度は、前年度作成した「看護学生の災害時看護補助ボランティア教育プログラムVer.2」を実施・評価・修正してプログラムVer.3を作成し、実施・評価を行った。プログラムver.2は、プレプログラムと同様、実施前後にアンケートと非構造化面接を実施し評価を行った。また、教育プログラムの妥当性は災害看護学に精通した2名にスーパーバイズを受け検証し、教育プログラムVer.3を作成した。プログラムVer.3は、学生からの非構造化面接で、「講義と演習時間のアンバランス」や「演習内容によっては全学年同じ方法では難しいのではないか」という意見があり、講義はポイントを絞ることで講義時間を減らし、演習は単元の目的を明確にして学年により学びの差が出ないよう説明を加えるなどして方法を工夫した。

また、スーパーバイザーから「ボランティア論を追加してみては」と「エコノミークラス症候群について、講義だけではなく演習も追加してみては」という意見があり、研究者間で検討し追加修正した。修正したプログラムVer.3は、2016年9月7日・8日に実施したが、参加人数が少なく全学年を対象としたプログラムの実施・評価ができていない。そのため、次年度は全学年を対象にプログラムを実施し、プログラムVer.3の検証を行っていく。また、本研究では災害発生時に安全に活動できるようなシステム構築を目指しており、実際の大規模災害を想定した地域住民との防災訓練を行い、地域防災・減災につなげたい。そのため、次年度は、看護学生・大学組織・地域防災組織と協働して防災・減災を考える研究会を開催し、継続した取り組みを行う予定である。本プログラムは、全学年を対象としたプログラムの構築を目指している。しかし、平成28年9月に「看護学生の災害時看護補助ボランティア教育プログラムVer.3]を実施したが、参加者が少なかったため、プログラムの検証ができていない。また、本研究では災害発生時に安全に活動できるようなシステム構築を目指しているが、実際の大規模災害を想定した地域住民との防災訓練ができていない。本研究の目的は、大規模災害発生後の避難所において看護学生が看護補助ボランティア員として安全かつ効果的な活動が行える教育プログラムの開発とプログラムを継続的に実施するためのシステム構築であった。教育プログラムの開発は、初年度に教育プログラム内容を検討するために東日本大震災時に看護活動を行った看護師にインタビュー調査を実施し、「災害看護の基礎知識」「災害時要援護者への理解」「被災者の心理・援助者の心理への理解と援助」「避難所運営」「避難所における保健・衛生管理・感染症対策」「災害時に必要な看護技術」の6項目が抽出された。その結果をもとに講義と演習形式で構成し、2日間で行えるプログラムを作成した。教育プログラムは、平成2729年の期間に14年生の看護学生に対して4回実施した。評価は、プログラムの実施前後の調査と実施後に非構造化面接を実施し、「開催時期・期間・場所」「プログラム内容や時間」の改善点が明らかとなった。さらに、プログラムの内容は学生からの評価だけでなく、実際に東日本大震災や熊本地震災害時に避難所で医療ボランティア活動を行った看護大学教員にスーパーバイズを受け、「看護学生の災害時看護補助ボランティア教育プログラムVer.3」が完成した。教育プログラムを継続的に実施するためのシステム構築では、継続可能なシステム構築のため、大学組織内に災害ボランティア教育研究センターを設置し、教職員と学生が中心となり運営していくことを計画していた。本学では、平成26年度から「看護研究交流センター」が開設され、同年度より「災害教育プロジェクト」を申請し、災害に関する活動を行っている。
サイトカインSDNSFの放射線治療における幹細胞生存支持能のマウスモデルでの解析

研究代表者・田代らが「網羅的分泌タンパク質捕獲法(signal sequence trap法、田代ら,Science,261,1993)」によりラット海馬由来のcDNAライブラリーから単離した幹細胞由来神経幹細胞生存因子(SDNSF)は、幹細胞を増殖させることなく細胞の活きの良さを向上させて生存させるという、従来の幹細胞増殖因子には認められない新規な生理活性を示す。この特性は、放射線治療の補助薬として幹細胞や前駆細胞の生存率を向上し治療成績を向上するためには最適な活性プロファイルである。本研究では、がんに対する放射線治療の際にSDNSFサイトカインをあらかじめ投与することによって、有害事象が軽減し、治療成績の向上が認められるかどうかをin vivoで検討するため、SDNSF遺伝子欠損マウスの樹立に着手した。常法に従い、ターゲティングベクターを構築し、CBA・C57/BL6系統のF1由来のES細胞株(TT2細胞)にエレクトロポレーション法によって導入後、多数の候補クローンを得ることに成功した。今後、SDNSFホモ遺伝子欠損マウスが樹立され次第、放射線治療時におけるSDNSFのin vivo評価系の確立を目指していく。併せて、分担研究者の高橋により、擬脳腫瘍細胞にSDNSFを添加してから放射線照射後の生存細胞数を比較する実験を実行するため、現在、リコンビナントSDNSFタンパク質を作製・精製中であり、まもなく実行する。