hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者への「ナラティブ睡眠ケア」の創設と普及推進のための看護プログラムの開発

本研究は日本の高齢者の不眠が3割以上に及ぶ現状に対し、その改善のために会話ケアの可能性を自律神経機能や睡眠効率等の生理学的な評価により明らかにすることを目的とした。高齢者への会話ケアは短時間(5分間)の楽しい会話によっても、副交感神経量が増加し、夜間の睡眠効率が高くなる結果を得ることができた。また、聴力低下が会話交流を妨げ、精神機能や社会的な交流に顕著な影響を与えることも明らかとなった。高齢者の地域社会や家庭内での孤立・孤独がうつ症状、不眠症や自殺にまで関連し、これらの解決を急ぐ現状において、研究者らによる研究成果から概日リズムの同調因子である社会的関係に着目し、その基盤としての会話交流と睡眠効率との相関関係を見出した。そこで本研究は、高齢者を対象に会話交流による自律神経系の変動パターンを活用した生活リズムの調整と、これによる睡眠の質の改善および主観的満足感を明らかにすることを目的とした。さらに高齢者に対する会話交流のアプローチをナラティブ・ケアとして扱い、睡眠看護ケアと融合した「ナラティブ睡眠ケア」として地域社会に普及させるための看護プログラムの開発を目的とした。今年度は、国内において茨城県、東京都内の早朝体操の習慣のある高齢者183名、台湾・台中市の早朝に太極拳を行う高齢者56名の睡眠と活動の実態を比較した。さらに睡眠覚醒障害や会話交流の実態について自律神経系と血圧の変動パターンから解析した。その結果、国内の高齢者の睡眠効率は平均82.79%に比較し、台湾は80%でありGDSとの相関も見出された。日本において睡眠の質が優位に高かかった。楽しい会話も日本の頻度が高く、夜間睡眠との関係性が明らかとなった。日本の高齢者のうつや不眠および会話環境を捉え、実態調査から楽しい会話と睡眠の質との関係を見出した。この成果から、活動量の日内変動と自律神経機能の24時間変動を対応させ、夜間に副交感神経が優位になる時間帯を見出した。研究対象として、東北、関東および沖縄県の高齢者60名に対して、機器の装着による実験を行った。すなわち、すでに楽しい会話により得られた副交感神経の機能の増加する状態と、就眠前の自律神経機能と夜間の睡眠の質を比較検討した。また、夜間の睡眠効率高群(睡眠効率80%以上)と低群を比較し関連要因を抽出した。その結果、夜間の睡眠の質が高い群は、睡眠前の1時間には副交感神経機能が増加していることがわかった。つまり、就眠1時間前に副交感神経機能を増加するケアの有用性が示唆された。このような結果から、ケアとして楽しい会話による満足感が副交感神経に関与していることも見出されていることから、楽しい会話の導入を検討する必要性が捉えられた。今後は介入研究として、意図的に午後からの楽しい会話を導入し、これを夜間に思い出したり関連付けて会話するなどのプランを検討していく。今年度は、前年度に高齢者のタイプ別にナラティブケアを午後に2回導入した。睡眠。休息と活動および自律神経系の変動について生理学的評価とQOLを測定した。対象は、国内では関東地区や沖縄県の活動的な高齢者と特定高齢者の各30名とした。その結果、高血圧の高齢者において、睡眠効率の高さと満足感の不一致がみられた点に注目した。自律神経系の解析と活動量計のデータを照合すると、深夜帯では、交感神経が有意に高くなる場合に、睡眠満足感、熟睡感が低下することが明らかとなった。また、ナラティブケアについては、楽しい会話を5分間実施した効果が顕著に表れ、昼間及び夜間共に有効であると考えられた。さらに、日記などの記載は、夜間に行うことで交感神経を高め、寝つきに悪影響を及ぼすことがわかった。これらの状況から、楽しい会話の内容を分類する必要性が見出された。次いで、台湾とフィリピンの高齢者の睡眠と生活リズムおよび楽しい会話の実態をアンケートで調査した。3各国を比較したが、日本高齢者に比べて、フィリピンや台湾においてうつ状態の傾向が捉えられた。また、台湾の高齢者の自殺率の高さから、睡眠の質を向上させる対策が求められていると考えられた。これまでの調査により得られた成果として、会話交流頻度および健康状態によりナラティブ・ケアの導入に配慮を有することが明らかとなってきた。今年度は、在宅高齢者に対してデータの集積を行い、ナラティブ・睡眠ケアの有用性について検討を行った。研究対象者は、65歳以上の健康教室や老人クラブに参加している地域在住の高齢者199人であり、都道府県別に北海道、埼玉、茨城県の高齢者を対してアンケート調査および睡眠の質に関する測定(スリーププロファイラー、アクチスリープ)を行った。研究に対しては、筑波大学の医の倫理委員会の承認を得た(課題番号1051号)。対象者199人の年齢は(SD5.77)であり、65歳以上75歳未満の前期高齢者が71.4%であった。

結果として、高齢者の主観的な睡眠の質と毎日の会話の相手やうつとの関連性が見出されたものの、会話ケアの有用性については生理学的な評価などを加えて検討する必要性が示唆された。また。配偶者のいる高齢者は141人であり、各項目と有意差を示したのは「外出頻度」「夜間の排泄回数」「毎日会話をする相手は友人」であった。また、睡眠の質2群間において、性別と満足できる会話の相手の関係をみると、満足できる会話の相手が配偶者である点に有意な差がみられた(P=0.74)。満足できる会話の相手が夫は妻であるのに対し、妻は子どもや友人であり、性差が見出された。妻亡き後の夫の生活を想定すると、夫は必然的に毎日会話する相手もなく孤立感が高まる危険性がある。これが、孤独死や自殺などに関連していく可能性もあり、ひとり暮らしの男性高齢者に注目したケアの必要性が考えられた。ひとり暮らしの男性高齢者に孤独や自殺などの問題が指摘されている現状から、予防的に会話環境を充実させていくためのアプローチが必要であると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。高齢看護26年度が最終年度であるため、記入しない。国内の高齢者の実態を探ると共に、その様相と特徴を見出すために台湾との比較を行うことができた。これまではナラティブ・ケアが睡眠に有効であることを仮説として、生理学的に評価してきた。具体的に就眠前1時間の自律神経機能の状態が捉えられ、夜間の睡眠の質と副交感神経機能の増加との関連も見出すことができた。したがって、おおむね順調といえる。本研究の最大の焦点であるナラティブ・ケアと睡眠の質との関係では、その有用性が検証されつつあり、着実に成果を見出しているといえる。また、当初は予定していなかった自殺率の高い国々との比較を行い、家族関係や人間関係を捉える必要性が、コミュニケーションや楽しい会話をキーワーズに明らかになりつつつある。次年度はさらにこのような広域的な観点で、ナラティブ・ケアの価値を検証するための具体的な課題が見出せた。今年度の研究において、楽しい会話の有用性が見出されたため、今後は予定通り介入を行うことができる。具体的には、一定の楽しさを提供し比較検討するための題材を現在探している。問題点はない。今後は、介入研究を本格的に行い、睡眠の質に関与する実効性の高い会話の導入方法を検討したい。次年度は、睡眠効率低群の高齢者を対象に、ナラティブ・ケアの効果を具体的に検証する予定である。活動量計及び自律神経系の測定に基づいて介入研究を行う。ナラティ睡眠ケアモデルの作成をめざしていく。具体的には、介入プログラムとして夕食後に刺激物を空けるなどの条件設定を行い、就寝の15分前に楽しい思い出を語る(5分)を実施する。このプログラムのコントロール群として、音読(5分)を行う。これらの比較において、楽しい会話の意義を検証する。また、台湾、フィリピンの高齢者の前年度調査の結果から、睡眠効率低群のものに対して、楽しい会話の介入を行い、睡眠の質を評価する。このような状況から、概ね良好に進展しているため、研究遂行上の問題点は特にない。
超生物界の進化解明のための高温環境土壌16SrDNAライブラリー解析

本研究は微生物を培養することなく、温泉の噴き出し部位に位置する高温環境条件下で圧倒的多数を占めていると考えられる培養困難な細菌群の16SリボソームRNA遺伝子群をPCR増幅およびクローン化し、それらの配列データを分子進化学的に解析することにより真正細菌の進化および多様性を解明する上で有用な基礎的知見を得ることを目的としている。別府温泉かまど地獄の温泉噴き出し部位(95度)のごく周辺(72度)から深緑色のMicrobial Matおよび土壌を採取し液体窒素で凍結保存した。Freeze-Thaw Cycle処理することによりDNAを抽出し、PCR(30サイクル)を行うことにより約300bpの16SrDNA断片を増幅させた。なお、土壌サンプルからは遺伝子増幅できなかったためMicrobial Matの解析を進めた。得られた増幅DNA断片をpT7BlueT vectorにつなぎ大腸菌に形質転換することによって16S rDNAライブラリーを作成した。ライブラリーから無作為に10クローンを選択し、両鎖から遺伝子構造を決定した。ODENおよびMEGAを用いて得られた遺伝情報を分子進化学的に解析した。その結果、極限環境であるにも関わらず、単離した遺伝子群はいずれも真正細菌に属しており、古細菌型は検出できなかった。今回、解析したclone群(HOT1-10)はAquifex,Cyanobacteria,Proteobacteria,Cytophagaのクラスターに位置するものだけでなく、現在知られているいずれの真正細菌Kingdomとも系統関係が大きく離れているグループ(HOT1,2,3)が存在することが確認できた。また、真正細菌の多くのkingdomにわたってclone(HOT)が検出できた事実は、真正細菌の共通祖先が高温菌だった可能性を示唆している。
ヒト脂肪組織幹細胞の扁平上皮癌細胞に対する影響

本研究では、扁平上皮癌細胞に対する脂肪組織幹細胞移植の影響を検証するため、扁平上皮癌細胞及び脂肪組織幹細胞をマウス腹部皮下に移植し、癌細胞の生着及び腫瘍化を評価した。実験群として、実験群1:扁平上皮癌細胞単独移植、実験群2:扁平上皮癌細胞及び脂肪組織幹細胞を同部位へ混合移植、実験群3:それぞれの細胞を他部位(左右腹部皮下)へ移植、実験群4:扁平上皮癌を皮下移植し、さらに脂肪組織幹細胞を静脈内投与、を準備した。移植12週まで肉眼的観察及び画像撮影を実施し、腫瘍体積を各群間で比較検証した結果、脂肪組織幹細胞が扁平上皮癌細胞の生着及び腫瘍化を促進する所見は得られなかった。本研究の目的は、癌細胞に対する間葉系幹細胞の生体内動向について動物実験を通して検証するものである。具体的には扁平上皮癌細胞株に対するヒト脂肪組織幹細胞の影響を検証するため、培養増殖させた扁平上皮癌細胞株とヒト脂肪組織幹細胞を実験動物に混合移植し、腫瘍化及び肺転移への影響について検証する。平成23及び24年度に実施した研究概要としては、扁平上皮癌を培養・増殖させた後、細胞をNOD/SCIDマウス腹部皮下に移植し、腫瘍化の継時的変化を検証した。実験方法としては、既に報告されている癌細胞移植モデルに基づき(Karnoub AE,Dash AB, Vo AP, et al Nature 2007)、500000細胞個の扁平上皮癌細胞をNOD/SCIDマウス腹部皮下に移植し、1週間毎の腫瘍経の計測と体重測定を実施した。今後の方針として、扁平上皮癌細胞の腫瘍化を引き続き検証し、肉眼的に腫瘍化が確認された後、肺転移状況を検証する。肺転移の状況を確認する方法として、実験動物から採取した肺組織にインディアインクを気管支部より注入し、白色となる肺転移箇所を計測する予定である。また同時に組織標本作製用の肺組織を用意し、組織学的観察を実施する。さらに最終年度では培養したヒト脂肪組織幹細胞を実験動物腹部皮下に混合移植し、幹細胞の腫瘍化に対する影響を検証する予定である。また混合移植の方法としては、同部位に混合移植する方法、他部位へ同時移植する方法、またヒト脂肪組織幹細胞を静脈内注射する方法を計画しており、投与方法の違いによる比較検証も実施する予定である。具体的には培養増殖させた扁平上皮癌細胞株とヒト脂肪組織幹細胞を実験動物に移植し、腫瘍化の生起について、ヒト脂肪組織幹細胞が影響を及ぼすかどうかを検証した。実験方法としては、既に報告されている癌細胞移植モデルを応用し(Karnoub AE, et al Nature 2007)、扁平上皮癌細胞をヌードマウス腹部皮下に移植した。同時にヒト脂肪組織幹細胞を次の要領で移植した。移植12週まで肉眼的観察を実施し、腫瘍径を各群間で比較検証した。結果、実験群1(癌細胞のみ)と様々な方法でヒト脂肪組織幹細胞を投与した他群との間では、腫瘍の生起に関する有意差を認めなかった。近年、間葉系幹細胞を用いた細胞治療が数多く報告され、臨床研究へと発展する手法もみられるようになってきた。特に脂肪組織幹細胞は比較的簡便に細胞採取が可能であり、臨床応用しやすい特徴を有しており、脂肪組織幹細胞を用いた硬組織再生等にも注目が集まっている。しかしながら、幹細胞投与は既存の治療法以上の組織再生効果を有し高い有効性が期待されている反面、いかに安全面に配慮し臨床研究等を進めていくかも重要である。本研究はそのような背景から脂肪組織幹細胞が扁平上皮癌細胞に与える影響、とくに腫瘍化の生起について検証した。今後の課題として、移植細胞数を増加させた場合等の検証作業が必要と考えられるが、有効性のみならず安全性を確保するための多角的な基礎研究はより重要と考えられた。本研究の目的は、癌細胞に対する移植間葉系幹細胞の生体内動向について動物実験を通して検証するものである。とくに脂肪組織幹細胞に関する癌細胞への影響は未解明であり、本研究では主として口腔領域に好発する扁平上皮癌に対するヒト脂肪組織幹細胞の影響を検証したいと考えている。平成23年度は、具体的研究計画の立案を実施した。平成24年度は下記実験計画に従い研究を推進する。

概要としては、扁平上皮癌を培養・増殖させた後、細胞をヌードマウス腹部皮下に移植する予備実験を実施する。その後、癌細胞の生体内動向を観察し実験モデルとしての検証を実施する。本実験としてヒト脂肪組織幹細胞との移植実験を実施する。1.扁平上皮癌細胞の移植(予備実験):倫理委員会の承認を得た上で、既に報告されている癌細胞移植モデルに基づき(Karnoub AE, Dash AB, Vo AP, et al Nature 2007)、扁平上皮癌細胞をヌードマウス腹部皮下に、任意の細胞数を移植する。移植細胞として500000細胞個を移植する。2.移植細胞の観察及び肺転移率の検証:移植した癌細胞の動向を約90日間観察し、腫瘍化の状態を肉眼的に観察し、増加曲線を作成する(腫瘍の成長程度に応じ、観察期間は適宜変更する)。腫瘍化の状況を確認した後(約90日後)に、実験動物から採取した肺組織にインディアインクを気管支部より注入し、白色となる肺転移箇所を計測する。また同時に組織標本作製用の肺組織を用意し、組織学的観察を実施する。本研究では、ヒト細胞を使用するため学内倫理委員会の承認等が必要となるが、研究計画に必要な承認は全て得られ、現在は移植実験が進められている。細胞の腫瘍化の継時的観察は引き続き行う必要があるため、評価時期等不確定な要因も存在するが、概ね順調に進展していると思料する。現在、作成した研究実施計画に基づき、学内倫理委員会の審査待機中である。学内申請書等が受理され次第実験を開始できる状況は整っている。平成24年度内に予定している研究内容については、十分に実施できると推測しているため、本研究計画は概ね順調に進展していると思料する。平成25年度では、実験動物に扁平上皮癌細胞株及びヒト脂肪組織幹細胞を混合移植し、生体内動向を検証する予定である。これまでの予備的検証を参考にし、移植癌細胞株の腫瘍化を継時的に観察し、腫瘍径及び体重測定を1週間毎に計測する。また約90日後に肺転移の状況を観察するため、実験動物を安楽死させた後、肺内にインディアインクを注入し、肺転移箇所の観察及び腫瘍組織の組織学的観察を実施する。平成24年度の動物実験ではヌードマウスにヒト扁平上皮癌細胞株を移植し、生体内動向を検証する予定である。本実験計画は研究代表者が実施する。具体的には、移植癌細胞株の腫瘍化を観察し、腫瘍の直径を1週間毎に計測する。またおおよそ90日後に肺転移の状況を観察するため、実験動物を安楽死させた後、肺内にインディアインクを注入し、肺転移箇所を観察する。また腫瘍組織の組織学的観察を実施する。平成25年度の研究費の使途として、実験動物購入費、病理関連の研究消耗品を計上予定である。またこれまでに得られた成果発表および本研究に係わる情報収集を目的とした学術会議等へ参加するための旅費等も計上予定である。平成24年度の研究費の使途として、動物実験購入費、病理関連の研究消耗品を購入予定である。
表皮角化細胞上のheat shock protein発現とT細胞によるその認識

固定薬疹には苔癬型組織反応がみられ、免疫学的にはT細胞あるいはその産生物質であるサイトカインが種々の細胞に作用し、連鎖的に炎症反応を惹起して最終的には表皮細胞を障害することにより本症の皮膚病変を生じる.そのT細胞がどのような抗原を認識しているかについては明らかでないが、二つの可能性が考えられる。なんらかの形で表皮細胞上に発現されている薬物の抗原を認識している可能性、あるいは薬物の影響により表皮細胞上に誘導されたheat shock protein(HSP)の抗原を認識している可能性がある。このような苔癬型組織反応を示した固定薬疹の患者について次のような検討を行った。1)皮疹を生検し、組織学的に調べたところ、表皮にT細胞の浸潤と基底層の液状変性および核が濃縮し細胞質が好酸性に染まるdyskeratotic cellがみられた。また真皮上層にはT細胞の浸潤がみられた。2)患者の末梢血単核球を分離し、薬剤の存在下で72時間培養した培養上清にはIFN-gamma活性が認められた。以上より、この固定薬疹患者においては真皮上層に浸潤しているT細胞が表皮細胞上のなんらかの抗原を認識し、IFN-gammaなどの細胞障害性サイトカインを産生放出し、表皮細胞を攻撃した結果苔癬型組織反応が生じ皮疹が出現したと考えられた。このように発症機序についてはある程度解明できた。現在、このT細胞のtargetの抗原がHSPであるかどうか免疫組織学的手法により観察中である。
尿路上皮癌に対する腫瘍内免疫応答の解析と自己ガンマデルタＴ細胞療法の開発

本研究では、尿路上皮癌における免疫療法のバイオマーカーの探索とγδT細胞投与による新規治療法の開発をめざしている。初年度は、免疫学的な抗腫瘍機序のターゲット探索を目的として、上部尿路原発の尿路上皮癌171症例を用いた免疫組織学的な検討を行った。癌精巣抗原の一つであるMAGE-Aの発現は、腫瘍周囲の微小環境におけるCD3陽性T細胞・CD8陽性T細胞・CD45RO陽性T細胞の浸潤と有意に相関したが、CD20陽性B細胞とは相関しなかった。MAGE-A発現症例の予後は不良であり、MAGE-Aは尿路上皮癌の予後マーカーとなりうると同時に、免疫学的な抗腫瘍機序のターゲットとなる可能性を示し、これらの結果をHuman Pathology誌に発表した。また、近年の免疫チェックポイント阻害剤の臨床試験において、長期にわたり持続する強い抗腫瘍効果が得られる患者にはもともと内因性の免疫応答が存在していたことが、最近明らかになっている。また、免疫チェックポイント阻害剤により活性化された免疫応答の標的は、腫瘍特異的な遺伝子変異由来の新生抗原(ネオアンチゲン)である可能性が高くなってきた。そこで、我々は既に発表した腎細胞癌の次世代シーケンサー解析データをもとに、ネオアンチゲンを同定するシステムを構築し、その結果をCancer Immunol Res誌に発表した。また、γδT細胞治療の臨床試験に向けて、患者末梢血中のγδT細胞の増殖能を比較し、CD45RA++CD27-のフェノタイプを持つγδT細胞は増殖能を喪失しているため、治療に用いる細胞の培養が困難であることを明らかにした。予め、患者末梢血中のCD45RA++CD27-以外のγδT細胞の有無によって、治療可能な患者を選択する事が可能になった。「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」が施行され、再生医療等の迅速かつ安全な提供等を図るため、再生医療等を提供しようとする者が講ずべき措置を明らかにするとともに、特定細胞加工物の製造の許可等の制度等が定められた。本研究で実施する「自己γδT細胞治療」は、第三種再生医療等技術に分類されるため、臨床研究を開始するための体制の整備が必要である。まず、特定細胞加工物製造届けを関東信越厚生局に届けたうえで、本学の認定再生医療等員会において再生医療等提供計画の審査を受け、関東信越厚生局に届けることが求められている。これらの対応のために、臨床研究の準備が予定より遅延している。一方、研究面では、Hum Pathol誌およびCancer Immunol Res.誌への論文発表が示すとおり、順調に進んでいる。本研究では、尿路上皮癌における免疫療法のバイオマーカーの探索とガンマデルタT細胞投与による新規治療法の開発をめざしている。平成28年度は、臨床試験開始に先立ち、ガンマデルタT細胞の培養困難症例を詳細に検討した。自己ガンマデルタT細胞移入治療の臨床試験を実施するためには、患者の末梢血から「自己ガンマデルタT細胞の培養増殖に成功すること」が絶対条件である。ガンマデルタT細胞の増殖は個々人で異なるため、10日間のスモールスケールのガンマデルタT細胞の培養テストを実施してガンマデルタT細胞の増殖能を評価した。末梢血中のガンマデルタT細胞は、ナイーブ型(CD27+CD45RA+)、セントラルメモリー型(CD27+CD45RA-)、エフェクターメモリー型(CD27-CD45RA-)、そして最終分化型(CD27-CD45RA+)に分けられる。最終分化型はそのCD45RAの発現に基づき、さらに二つの分画つまり、CD27-CD45RAintとCD27-CD45RAhiに分けられる。我々は、CD27-CD45RAhiのタイプのガンマデルタT細胞は、増殖能が損なわれており、培養困難症例であることを明らかにした。さらに、末梢血中にガンマデルタT細胞が1.5%以上存在し、このCD27-CD45RAhiのタイプを持たない、あるいはわずかしか持たない患者では、ほぼ間違いなくガンマデルタT細胞の増殖が可能であることがわかった。このような集団では、10日間の培養テストは必要なく、ガンマデルタT細胞移入治療の臨床試験の症例選択のステップを短縮することが可能になると期待される。しかしながら、ガンマデルタT細胞の増殖が可能な患者の中でも、培養後のガンマデルタT細胞の質はまちまちであるのが現状であり、細胞製剤の質が治療効果に影響を与えている可能性がある。本研究における臨床研究の実施面では、「自己γδT細胞治療」は、「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」に基づく第三種再生医療等技術に分類されるため、臨床研究を開始するための体制の整備が必要である。また、γδT細胞の安全性にかかわる点として、長期間凍結した末梢血リンパ球を原材料として用いた培養実験において、核型異常を認めたため、γδT細胞に関連する臨床試験の実施及び準備を中断し、γδT細胞培養の安全性の検証を実施した。核型異常を認めた細胞には造腫瘍性を認められす、検証結果は、東京大学認定再生医療等専門委員会に報告した。安全性の検証を継続し、尿路上皮癌に対する臨床研究の準備を進めたい。研究面では、尿路上皮癌の腫瘍組織からDNA/RNAを抽出し、次世代シーケンサーを用いた解析によりネオアンチゲンの解析や免疫関連遺伝子発現の解析に基づいたバイオマーカーの検索が順調に進んでいる。膀胱がんを対象に米国では抗PD-1・PD-L1抗体薬5剤が承認された。

これらの薬剤とγδT細胞治療の併用の可能性を検討するため、ヒトの末梢血からゾレドロン酸とIL-2を用いて培養したγδT細胞の免疫チェックポイント分子・免疫刺激分子の発現を解析し、免疫抑制の解除、或いは免疫刺激分子を介した賦活化の可能性を検討した。ゾレドロン酸(1μM)とIL-2(700IU/ml)の存在下で末梢血を刺激したところ、PBMC中に2.18±0.51%のγδT細胞は14日後には、81.38±13.03%まで増殖した。培養中のγδT細胞に発現する免疫チェックポイント分子の発現を経時的にFACSで解析したところ、培養0, 3, 5, 7, 10, 14日におけるPD-1分子の発現は、20.83, 39.28, 16.13, 7.45, 6.05, 7.5と、培養後一過性に発現の上昇を認めるが、day3をピークに発現が低下し投与時には培養前よりも発現は低下した。一方、Tim-3分子の発現は17.50, 92.90, 94.73, 98.20, 99.43, 99.35と、培養により速やかに誘導され、投与細胞(day 14)まで持続的に発現が維持された。CTLA-4の発現は、PD-1の発現パターンと同様に培養前1.00から3日目に46.78まで上昇したのち速やかに低下し、投与時にはほとんど発現を認めなかった(4.33%)。γδT細胞の免疫抑制には、PD-1よりもTim-3が関与している可能性が示唆された。免疫刺激分子である4-1BB(CD137)の発現は、培養前1.15%から、速やかに発現が誘導され培養day 1には53.98、day 5に89.48とピークになり、以後緩徐に発現が低下するが、day 14でも47.60%に発現を認めた。抗CD137抗体によるγδT細胞の更なる活性化が期待される。当初東京大学において臨床試験を計画した「自己ガンマデルタT細胞による新規治療法の開発」は、その後に制定された「再生医療等の安全性の確保に関する法律」に基づき、より厳格な体制整備が必要となった。平成29年より研究代表者である中川が帝京大学へ異動となり、さらに体制の再構築を要することになったことから、臨床研究に向けた体制の構築を進めている。この間の免疫チェックポイント阻害剤を用いた免疫治療の進歩に合わせて、腫瘍内の免疫抑制性の環境を克服するための、次世代型のγδT細胞治療の開発に向けた基礎的検討を実施した。PD-1、Tim-3に加えて、LAG3、BTLAの発現、4-1BBに加えて、CD25、OX40、DNAM-1、NKG2D、CD28、GITRの経時的な発現も詳細に解析しており、今後これらの免疫制御分子を標的とした治療との併用の可能性が期待される。昨年度までに実施した腫瘍内免疫応答の解析(腫瘍側)とγδT細胞(治療側)の両面から個々の患者に適した免疫治療の提供が可能になるよう研究開発を進めている。膀胱がんの次世代シーケンサー解析から腫瘍特異的体細胞変異の同定、さらに患者のHLAに合わせてネオアンチゲンを同定し、バイオマーカーとしての意義を検討する。2016年5月に尿路上皮がんに対して抗PD-L1抗体医薬Tecentriq(一般名:アテゾリズマブ)が米食品医薬品局(FDA)から承認をうけ、尿路上皮癌の治療に対してもチェックポイント阻害剤による免疫療法がスタートした。
プロトン・電子輸送能を付与した金属クラスター素子の合成開発

プロトン・電子ドナー分子であるテトラヒドロキシベンゾキノン(H_4THBQ)を用い、H_2THBQ^<2->ユニットを2つ組み込んだ亜鉛四核錯体[Zn_4(L_<mac>)(H_2THBQ)_2](CF_3SO_3)2(1)(L_<mac>:大環状配位子)を合成し、その結晶構造解析に成功した。錯体1とp^-キノンとの反応をESI-mass、^1H-NMR、UV-vis分光法を駆使して追跡し、2段階で進行する定量的な4電子4プロトン移動反応を確認した。(ここでRhod^<2->はロジゾン酸ジアニオンを示す)架橋配位子としてそれ自身がプロトン・電子ドナー(PETドナー)であるテトラヒドロキシベンゾキノン(H_4C_6O_6:H_4THBQと略)を用い、H_2THBQ^<2->で架橋された一連の二核錯体[M_2(H_2THBQ)(TPA)_2](CIO_4)_2を合成する事に成功した(M=Co(II),Ni(II),Zn(II);TPAはトリスピリジルメチルアミンの略)。さらにCo(II)及びZn(II)二核錯体については単結晶X線解析による構造決定に成功した。架橋ユニットであるH_2THBQ^<2->の電子供与能とプロトン供与能は、原理的には金属イオンの酸化電位とルイス酸性度でそれぞれ調整できるので、一連の二核錯体の単離によりPETドナー性のチューニングに成功したと解釈できる。PETアクセプター性を有する架橋配位子としてロジゾン酸(H_2C_6O_6:H_2Rhodと略)を用い、TPAをキャッピング配位子とする銅二核錯体[Cu_2(Rhod)(TPA)_2](BF_4)_2をアセトニトリル反応溶液より単離し、X線構造解析に成功した。一方、メタノール中での同様な反応ではRhod^<2->骨格の変化を示唆する生成物が単離された。構造解析の結果、Rhod^<2->の6員環骨格は5員環から成るC_5O_5H-COOCH_3に変化し、それを架橋基とする二核錯体[Cu_2(C_5O_5H-COOCH_3)(TPA)_2](BF_4)_2として単離された事が確認された。架橋基C_5O_5H-COOCH_3の生成は、溶媒中に存在するメトキシドイオンによりRhod^<2->のカルボニル酸素が攻撃を受け、その後、分子内C-C結合の切断と再結合による結果であると解釈された。架橋配位子としてそれ自身がプロトン・電子ドナー(PETドナー)であるテトラヒドロキシベンゾキノン(H_4THBQと略)を用い、既に構造解析に成功しているH_2THBQ^2架橋二核錯体[M_2(H_2THBQ)(TPA)_2](ClO_4)_2(M=Co(II),Ni(II),Zn(II);TPAはトリスピリジルメチルアミンの略)と同タイプに属するMn(II)、Fe(II)二核錯体の合成と構造解析を行った。これら錯体はいずれも空気に対して不安定であるが、脱酸素下アセトニトリル溶液中でp-キノンと定量的な反応を示した。特にZn(II)二核錯体では反応がクリーンに進行し、反応溶液中からヒドロキノンと[Zn_2(Rhod)(TPA)_2]^<2+>(Rhod^<2->:ロジゾン酸ジアニオン:H_2THBQ^<2->の2電子2プロトン消失体に相当)が検出された。ESI-mass、UV-visスペクトルによる反応追跡より、この反応は以下の式(1)に表される1段階2電子2プロトン移動反応である事が明らかになった。[M_2(H_2THBQ)(TPA)_2]^<2+> + p-キノン→[M_2(Rhod)(TPA)_2]^<2+>+ヒドロキノン(1)プロトン・電子ドナー分子であるテトラヒドロキシベンゾキノン(H_4THBQ)を用い、H_2THBQ^<2->ユニットを2つ組み込んだ亜鉛四核錯体[Zn_4(L_<mac>)(H_2THBQ)_2](CF_3SO_3)2(1)(L_<mac>:大環状配位子)を合成し、その結晶構造解析に成功した。(ここでRhod^<2->はロジゾン酸ジアニオンを示す)
けい酸塩鉱物の相転移における異常熱容量と結晶構造変化

この研究では,(1)自作の水蒸気吸着断熱型熱量計等を用いて,合成A型ゼオライトおよび幾つかの天然ゼオライトの水和過程での熱測定と陽イオン交換による結晶構造変化の関係,陽イオン交換と水和熱の関係を研究した.この中で,ある種のゼオライトが,ゼオライト-水系のエネルギー貯蔵システムに適していることが判明し,ゼオライト-水ヒートポンプシステムへの反応についての考察を行った.(2)本研究で導入したDSC装置(TA Instruments Model 2910)を用いて,各種の鉱物の相転移付近の熱容量異常を測定し,諸物性との関連,結晶構造との関連を追求した.オケルマナイト固溶体の整合-不整合相転移付近の熱容量異常ピーク周辺の詳細について測定を行うことが出来た.(3)150°C以上の温度領域でイオン電導性を示す,硫化鉱物,Cu_3BiS_3の合成を行い,電気電導度の測定を行い,構造相転移および,イオン電導等に関する異常熱変化が観察された.Cu_3BiS_3のX線単結晶法に耐える大きさ(0.2mm)の結晶を合成,AgBi_3S_5は0.3mm程度の自形結晶の合成した.(4)けい酸塩蛍光材料Zn_2SiO_4を乾式1440°C付近で合成し,構造の精密解析を行い,Si-Znの置換を見出した.この研究では,(1)自作の水蒸気吸着断熱型熱量計等を用いて,合成A型ゼオライトおよび幾つかの天然ゼオライトの水和過程での熱測定と陽イオン交換による結晶構造変化の関係,陽イオン交換と水和熱の関係を研究した.この中で,ある種のゼオライトが,ゼオライト-水系のエネルギー貯蔵システムに適していることが判明し,ゼオライト-水ヒートポンプシステムへの反応についての考察を行った.(2)本研究で導入したDSC装置(TA Instruments Model 2910)を用いて,各種の鉱物の相転移付近の熱容量異常を測定し,諸物性との関連,結晶構造との関連を追求した.オケルマナイト固溶体の整合-不整合相転移付近の熱容量異常ピーク周辺の詳細について測定を行うことが出来た.(3)150°C以上の温度領域でイオン電導性を示す,硫化鉱物,Cu_3BiS_3の合成を行い,電気電導度の測定を行い,構造相転移および,イオン電導等に関する異常熱変化が観察された.Cu_3BiS_3のX線単結晶法に耐える大きさ(0.2mm)の結晶を合成,AgBi_3S_5は0.3mm程度の自形結晶の合成した.(4)けい酸塩蛍光材料Zn_2SiO_4を乾式1440°C付近で合成し,構造の精密解析を行い,Si-Znの置換を見出した.TA・インスルルメント社製DSC装置を導入し,Ca_2MgSi_2O_7,Ca_2CoSi_2O_7などオケルマナイト系合成試料の熱測定を行った。試料量10mg内外という少ない量にもかかわらず,断熱型熱量計による測定結果と比較し得るデータを得た(±1%以内)また,DSCの特徴を生かし,昇温・降温プロセスにおいて異常熱容量のピーク温度を測定し,ヒステリシスがほとんどないことを確認した.なお昇・降温速度の大きい場合弱冠のヒステリシスが見られるが,装置上の問題である可能性が高く検討を続けている.ゼオライトの脱水過程の熱変化について測定し、Na-Aおよび(Na,Mg)-Aの比較において,後者の水の状態が200°C以下で脱水する水に関して2種類に区分できることを見出した.このことは,真空中で加熱脱水された(Na,Mg)-Aが,100°C近くで異常に脱水することに対応すると考えられ,(Na,Mg)-Aが熱交換材として有効であることを示したMizotaet al.(1995)の結果を説明するものであろう・X線リ-トベルト法による検討により(Na,Mg)-AはNa-Aと異なり水のサイトがしっかりしていることを示している.1.合成したNa-A型ゼオライトを種々の陽イオンで交換(Na,K,Ca,Co,Ni)し,160°Cまでの温度で脱水し,断熱型熱量計の中で水蒸気水和させたときの,水和熱測定を行った.また,リ-トベルト法により粉末X線回折データから結晶構造解析を行った.陽イオン交換による構造変化は,幾つかの置換体で,電子密度分布図形の差として把握できた.2.蛍光材料Zn_2SiO_4を乾式1440°C付近で合成し,0.3mmの単結晶を得て,構造の精密解析を実行中である.Si-Znの置換が幾分見られる結果を得た.この構造は狭いトンネル構造で,ある種の原子置換により,イオン伝導体の誘導を考慮中である.また,このような高温で単結晶が合成されるとレーザー素子などへの応用も考えられるので,大きな結晶の合成を席外集中加熱炉を用いて検討中である.3.本研究の初年度に導入したDSCを用いてCu-Bi-SおよびAg-Bi-S系のイオン伝導体の熱的研究の一環として、電気伝導,結晶構造の研究を行っている.まず,Cu_3BiS_3の単結晶の合成を試み,X線単結晶法に耐える大きさ(0.2mm)の結晶を合成した.またAgBi_3S_5は0.3mm程度の自形結晶の合成に成功し,構造の精密化を行っている.

この研究では,自作の水蒸気吸着断熱型熱量計等を用いて,合成A型ゼオライトの水和過程での熱測定と陽イオン交換による結晶構造変化の関係,陽イオン交換と水和熱の関係を研究した.この研究に中で,ある種のゼオライトが,ゼオライト-水系のエネルギー貯蔵システムに適していることが判明したので,ゼオライトヒートポンプシステムへの応用についての考察を行った.本研究で導入したDSC装置(TA Instruments Model 2910)を用いて,各種の鉱物の相転移付近の熱容量異常を測定し,諸物性との関連,結晶構造との関連を追求した.オケルマナイト固溶体の整合-不整合相転移付近の熱容量異常について測定を行った.150°C程度の温度でイオン電導性を示す,硫化鉱物,Cu_3BiS_3の合成を行い,電気電導度の測定を行い,構造相転移および,イオン電導等に関する異常熱変化が観察された.Cu_3BiS_3の単結晶の合成を試み,X線単結晶法に耐える大きさ(0.2mm)の結晶を合成した.またAgBi_3S_5は0.3mm程度の自形結晶の合成に成功し,構造の精密化を行っている.けい酸塩蛍光材料Zn_2SiO_4を乾式1440°C付近で合成し,0.3mmの単結晶を得て,構造の精密解析を実行中である.Si-Znの置換が見出された.この構造は狭いトンネル構造で,ある種の原子置換により,イオン伝導体の誘導を考慮中である.
高分解能電子顕微鏡法による超塑性合金およびセラミックスの粒界構造の研究

6061合金と繊維状β-Si_3N_4の複合材料を取り上げ、以下の試料を調べた。1。焼結材--390MPa, 1.2ks, 873Kでホットプレスで製作した試料. 2.押し出し材--焼結材を773Kで100 : 1のreduction ratioで押し出しで製作した試料. 3.引っ張り試験材--押し出し材を818K, 2x10^<-1>s^<-1>変形速度で600%変形した試料.以上の試料を分析電子顕微鏡および高分解能電子顕微鏡で調べた。焼結材および押し出し材は、それぞれ、818K, 2x10^<-1>s^<-1>変形速度で75%および600&%の伸びを示した。それらの微細構造の結果は次のようになった。1.焼結材は、マトリックスにMg_2Siの析出物が分布している。マトリックスとβ-Si_3N_4結晶との界面には反応が起こっていない。2.押し出し材のマトリックスにはMg_2Siの析出物がなくなっている。マトリックスとβ-Si_3N_4結晶との界面には反応が起こっている。MgとSiに富んだ反応相がβ-Si_3N_4結晶と結晶学的に決まった方位関係をもって現われている。また、反応相はファセットをもってマトリックスと接している。3.引っ張り試験材はマトリックスとβ-Si_3N_4結晶との激しい反応が見られ、押し出し材と同じ反応相が観察された。以上の観察結果から次のようなことが考えられる。1.押し出し変形中にマトリックスとβ-Si_3N_4結晶の界面にMgの偏析が生じ、それがひきがねとなりβ-Si_3N_4結晶との反応が起こり、界面にMgとSiに富んだ固溶体が現われる。その固溶体は融点が低く、界面に部分的に液体状態が現われる。冷える段階で、それらの液相から、反応相がβ-Si_3N_4結晶とエピタキシャルの関係をもって成長し、最終的に、マトリックスとファセットをとって固まる。2.界面に現われた融点の低いMgとSiに富んだ反応相は、引っ張り試験温度(818K)で液状化し、600%の高い高速超塑性の原因となっている。1。
妊娠SOSと児童虐待に切れ目なく対応できる助産力の向上と看護職パートナーシップ

望まない妊娠、予定外の妊娠等(以下、これらを総称して「思いがけない妊娠」と記述)で、妊娠直後から悩みを抱え出産に至り、児童虐待に至る事例について明らかになっている。そのため、「妊娠SOS」という相談窓口が、全国で展開されるようになった。妊娠直後から悩みを抱え出産に至り、児童虐待に至る事例が相当数存在するものの、思いがけない妊娠に戸惑い悩む人たちをどのように支援すべきか、その内容は明らかになっていない。そのため、思いがけない妊娠で悩む女性の悩みの内容を明確にするために、妊娠SOS相談機関に寄せられた相談内容を収集し分析した。分析対象は中学生、高校生の相談内容である。本年度は、妊娠SOS等の相談事業(メールや電話相談活動を含む)を展開する公的機関及び民間機関に対し、妊娠、セクシュアル・ヘルス、デートDV、DVに関連する相談と回答の概要、相談に対応している人(被相談者)の所持免許や職業等の経歴、助産師を初めとする看護職の起用状況調査を実施する予定であったが、やや遅れている。本年度は、妊娠SOS等の相談事業(メールや電話相談活動を含む)を展開する公的機関及び民間機関に対し、妊娠、セクシュアル・ヘルス、デートDV、DVに関連する相談と回答の概要、相談に対応している人(被相談者)の所持免許や職業等の経歴、助産師を初めとする看護職の起用状況調査を実施する。望まない妊娠、予定外の妊娠等(以下、これらを総称して予期しない妊娠と記述)で、妊娠直後から悩みを抱え出産に至り、児童虐待に至る事例が相当する存在することが明らかになっている。そのため、「妊娠SOS」という、予期しない妊娠の相談窓口が全国で展開されるようになった。これには、1地方自治体の事業による妊娠SOS相談、2民間団体の独自事業による妊娠SOS相談、3養子縁組にかかわらず妊娠相談・同行支援を行なっている養子縁組団体がある。予期しない妊娠に戸惑い悩む人たちに対する支援ニーズを、今後、明確にする必要があるため、妊娠SOS相談機関のリスト化を行った。今後は質問紙調査を実施する。また、予期しない妊娠をした女性の悩みの内容を明確にするために、研究者が所属する妊娠SOS相談機関に寄せられた相談内容を収集した。分析は現在進行中である。妊娠直後から悩みを抱え出産に至り、児童虐待に至る事例が相当する存在するものの、予期しない妊娠に戸惑い悩む人たちに対する支援ニーズは明らかになっていないため、まずは明らかにする。本研究の目標に向かって順調に研究を進めらている。本年度は、妊娠SOS等の相談事業(メールや電話相談活動を含む)を展開する公的機関及び民間機関に対し、妊娠、セクシュアル・ヘルス、デートDV、DVに関連する相談と回答の概要、相談に応じる人(被相談者)の所持免許や職業等の経歴、助産師を初めとする看護職の起用状況調査を実施する。またさらに、主要都市の市町村の虐待防止関連事業担当部署に対し、関連事業の助産師等看護職の起用状況等について調査する。さらに次年度は助産師に対し、妊娠SOS等の相談、特定妊婦や要支援家庭に関わる助産師自身の知識、技術、態度、困難感の実態を調査し最終的には全ての段階で得られた結果をもとに児童虐待を防止できる助産師の包括的な技量の向上に向けた助産師教育プログラムを開発する。当初の予算では当該年度に質問紙調査を実施する予定であったが、本年度に実施するため。助産師を中心とした看護職に対する教育方法を検討するため、思いがけない妊娠に戸惑い悩む人たちに対する支援ニーズ明らかにし、さらに、専門支援機関の支援員に対し質問紙調査を行う必要があるが予定より遅れたため本年度実施する。
血小板増多に伴う腫瘍増殖機序の解析(血管新生スイッチの探索)

平成15-16年度を通じて研究代表者は、巨核球を含む骨髄細胞の再生増殖と末梢血中への動員機構と血管新生との関連性の解析を進め、顆粒球コロニー刺激因子をはじめとする一部のサイトカイン/ケモカインの投与、あるいは放射線照射等の生理学的ストレスがマトリックスメタロプロテイナーゼ-9の活性化とこれに誘導される造血因子Kit-ligandのプロセシングを促進し、骨髄中の細胞分化を促進すること、また造血前駆細胞のみならず、生体内の血管の構築に関与する血管内皮、平滑筋等の前駆細胞を末梢血中へ動員することを発見した。これらの研究成果については、腫瘍血管新生に関する新仮説と共に、国際誌上で発表した。さらに研究代表者は各種生体分子を介した巨核球系細胞の分化成熟と血管新生機構との相互作用を明らかにするため、血小板産生過程において最も重要なサイトカインの一つであるトロンボポイエチン及びその受容体遺伝子欠損マウスを用いた実験を行い、stromal cell-derived factor-1をはじめとする一部のケモカイン/サイトカインは、こうしたマウスの骨髄内でも巨核球分化を促進し、末梢血中に著しい血小板増多をもたらすこと、さらにこれらの因子が骨髄内接着分子発現を増強することによって、成熟した巨核球を骨髄内の骨芽細胞領域から血管領域へと誘導し、かつ血管内皮との接着を制御する作用を有すること、そして巨核球系細胞の分化成熟過程は骨髄内血管領域に依存する部分が大きいという事実、加えて巨核球系細胞は血管新生因子の供給源としても非常に重要な役割を担っていること等の事象を解明し、国際誌上で報告した。本研究成果は巨核球系細胞活性化機構の解明のみならず、様々な原因による血小板減少症に対する新しい治療法開発の可能性を提示した点でも極めて意義深く、血管新生機構解析の面でも今後の展開に多くを期待し得る内容であるといえよう。本研究の主眼は、生体における止血機構の中心を担う血小板の産生機序、血小板の前駆細胞にあたる巨核球の分化機構、さらに巨核球/血小板系と血管新生との関係を明らかにすることにある。研究代表者らは、骨髄中の幹細胞の再生増殖と末梢血中への動員過程におけるmatrix metallo proteinase-9とこれに誘導される造血因子Kit-ligandの重要性を報告したが、これらの実験を通じて、これまで骨髄中の血液前駆細胞/幹細胞の動員因子として認知されてきた顆粒球コロニー刺激因子をはじめとする一部のサイトカイン/ケモカイン濃度依存性に血液系前駆細胞のみならず、血管内皮前駆細胞をも末梢血中へ動員することを発見し、これを基礎とした腫瘍血管新生新仮説を確立し、これを国際誌上で発表した。さらに研究代表者らは各種生体分子を介した巨核球系細胞の分化成熟と血管新生機構との相互作用を明らかにするため、血小板産生過程において最も重要なサイトカインの一つであるトロンボポイエチン及びその受容体遺伝子欠損マウスを用いた実験を行い、stromal cell-derived factor-1をはじめとする巨核球活性型ケモカインはこうしたマウスの骨髄内でも巨核球分化を促進し、末梢血中の血小板数の著しい増加をもたらすこと、これらのケモカインが骨髄内接着分子発現を増強することによって、成熟した巨核球を骨髄内の骨芽細胞領域から血管領域へと誘導し、かつ血管内皮との接着を制御する作用を有すること、かつ巨核球の成熟過程における骨髄内血管領域の重要性を見出すことに成功した。

本研究成果は骨髄細胞の未熟性とその移動に伴う骨髄内局在部位とが強い関連性を有することを示唆しており、加えて臨床現場においては、,これらのケモカインを使用した、様々な原因による血小板減少症に対する新しい治療法開発の可能性を提示した点で極めて意義深いものであるといえよう。平成15-16年度を通じて研究代表者らは、巨核球を含む骨髄細胞の再生増殖と抹消血中への動員機構と血管新生との関連性の解析を進め、顆粒球コロニー刺激因子をはじめとする一部のサイトカイン/ケモカインの投与、あるいは放射線照射等の生理学的ストレスがマトリックスメタロプロテイナーゼ-9の活性化とこれに誘導される造血因子Kit-ligandのプロセシングを促進し、骨髄中の細胞分化を促進すること、また造血前駆細胞のみならず、生体内の血管の構築に関与する血管内皮、平滑筋等の前駆細胞を抹消血中へ動員することを発見した。これらの研究成果については、腫瘍血管新生に関する新仮説と共に、国際誌上で発表した。さらに研究代表者らは各種生体分子を介した巨核球系細胞の分化成熟と血管新生機構との相互作用を明らかにするため、血小板産生過程において最も重要なサイトカインの一つであるトロンボポイエチン及びその受容体遺伝子欠損マウスを用いた実験を行い、stromal cell-derived factor-1をはじめとする一部のケモカイン/サイトカインは、こうしたマウスの骨髄内でも巨核球分化を促進し、抹消血中に著しい血小板増多をもたらすこと、さらにこれらの因子が骨髄内接着分子発現を増強することによって、成熟した巨核球を骨髄内の骨芽細胞領域から血管領域へと誘導し、かつ血管内皮との接着を抑制する作用を有すること、そして巨核球系細胞の分化成熟過程は骨髄内血管領域に依存する部分が大きいという事実、加えて巨核球系細胞は血管新生因子の供給源としても非常に重要な役割を担っていること等の事象を解明し、国際誌上で報告した。本研究成果は巨核球系細胞活性化機構の解明のみならず、様々な原因による血小板減少症に対する新しい治療法開発の可能性を提示した点でも極めて意義深く、血管新生機構解析の面でも今後の展開に多くを期待し得る内容であるといえよう。
精神障害の労災認定-コンピューター判定システムの構想ー

本研究は、精神障害の労災認定のコンピューターによる自動判定システムの開発を目的とした研究である。本研究での成果として、以下の2点をあげることができる。第一は、コンピューターに、労災認定基準自体を組込むことに成功し、最短距離で判定結果は得られるシステムの開発に成功した。第二に、精神障害の労災認定に関する裁判例検索機能もシステムに加えることができた。これらの効果として、利用者に大幅な時間的軽減をもたらすことができるシステムの初期モデルが立ち上がったといえる。最近、職場のストレスを原因として精神障害を発症する者が増加しており、労災保険への請求が急増しているが、精神障害は様々な原因が競合するため、給付をするか否かの判断(以下、「業務上外認定」という)が極めて難しいものとなる。このような経過の中で、迅速・適正な業務上外認定を行うために策定された「心理的負荷による精神障害の認定基準」(以下、「認定基準」という)は、現時の医学的知見を取り入れた画期的な法的判断システムであるが、実際の業務上外認定は、「業務における心理的負荷評価表」に列挙された100以上の具体的事例を把握しなければならないため、弁護士や社会保険労務士などの労災保険の専門家でさえも、認定基準による業務上外認定の予測は容易なものではない。そこで、本研究では、1「業務による心理的負荷評価表」を予めコンピューターを組み込み、2簡易な選択方式により、「具体的出来事」と「出来事後の持続的具体例」の当てはめを行い、3「精神障害の労災認定基準」による業務上外認定の予測を可能としようとするものである。25年においては、研究の第一段階として、ソフトウエアー工学と連携により「業務による心理的負荷評価表」のコンピューターへの基本的組込みが予定どおり終了した。最終段階で、オンライン化することにより、遠隔地からの業務上外認定予測、個人情報保護を厳守した業務上外認定予測が可能になると思われるが、その基盤づくりができたと言えるであろう。本研究は、1精神障害の労災認定基準に採用されている「業務における心理的負荷評価表」をコンピューターに組込み、2簡易な選択方式(YES・NOの選択)により、3コンピューターによる心理的負荷による精神障害の業務上外認定の一次判定のためのシステムの開発である。その目的は、精神障害の労災認定基準を用いた現行の認定の利用者(認定者)の知識的・時間的負担軽減を図ろうとすることにある。平成25年度までの研究で、「業務における心理的負荷評価表」のコンピューターへの基本的組込みは一応、終えている。しかしながら、「業務における心理的負荷評価表」の内容をそのまま組込んだものであり、コンピューターが利用者に積極的に質問を発する機能が不足していた。そのようなことから、平成26年度の課題は、「業務における心理的負荷評価表」を分析検討し、コンピューターが発する質問を再構成することにより、利用者を結論まで最短距離で導くことのできる質問に改善を図ることであった。この課題に取組んだ結果を、セクシュアルハラスメントによって精神障害を発症した場合を例にとり、以下に示す。【手順1】出来事の類型の選択、【手順2】具体的出来事の選択、【手順3】セクシュアルハラスメントの関する4つの質問、にYES・NOでの回答を6回するだけで、心理的負荷強度の判定結果を得ることが可能としたことである。【手順1】から【手順3】までに要する時間はわずか数分であるため、従来の認定方法に比べ大幅な時間短縮が見込まれる。加えて、本システムフローの中に、心理的負荷評価表の具体例に類似する裁判例を検索できる機能を付与したことと、検索裁判例として、精神障害の労災認定に関する裁判例の分析を行ったことも本年度の成果として挙げることができる。労災補償保険法本研究は、ソフトウエア工学と法学の学際的研究であるが、25年度中に「業務による心理的負荷評価表」の分析・検討を通した共通理解が図られ、コンピューターへの基本的組込みが終了したため、全研究予定の50%の達成度と評価する。26年度は、昨年度のシステムに、判例検索機能を付加し、さらに、ユーザーインターフェイス的視点からも、より利用しやすいシステムへと進化させていきたい。課題は、労働時間によるストレス評価を別枠でシステム化することである。学会報告、物品購入等が次年度となったため15月、6月、11月学会予定25月物品購入予定