hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
進行性腎障害における腎間質のfibrogenesisにかんする研究

controlでは、オステオポンチンは遠位尿細管領域に発現が認められるが、結紮後短期間に髄質外層から近位尿細管上皮細胞まで上皮細胞胞体にびまん性に発現が認められた。さらに3日目にはED-1陽性細胞が間質に認められるようになり、7日目、14日目にさらに増強した。昨年度は、ラットに片側の尿管閉塞(UUO)モデルを作成し、腎間質病変の経時的変化を検討した。その結果、尿管結紮後短期間に尿細管上皮細胞の増殖が誘導され、尿細管上皮細胞にosteopontin(OPN)やαsmooth muscle actin(αSMA)の発現が誘導された。その後、マクロファージを主体とする間質の細胞浸潤が出現し、次第に間質の線維化が形成されることが明らかになった。本年度はこの動物モデルを用い、副腎皮質ステロイド薬と免疫抑制薬(mizoribin:MZ)の腎間質病変への影響を組織学的に検討した。UUOモデル作成直後から、間質の細胞浸潤や線維化が明らかになる7日目まで、各薬物を連日皮下投与した。投与量はステロイド薬はmethylpredinisolone 30mg/Kg/day、MZは5mg/Kg/dayで、コントロールには生理食塩水のみを皮下投与した。間質量の増加をpointing count法で検討すると、コントロールでは時間経過とともに腎皮質・髄質とも間質量が著しく増加した。ステロイド薬投与群では皮質での間質量増加が軽度抑制されるに過ぎないが、MZ投与群では腎皮質・髄質とも間質量の増加が著明に抑制された。ED-1陽性のマクロファージの浸潤やαSMA陽性細胞を検討すると、ステロイド薬投与群では間質病変の抑制は観察されなかったが、MZ投与群では明らかに細胞浸潤が抑制され、αSMA陽性細胞数も減少していた。この様に、副腎皮質ステロイド薬はこのモデルに認められる間質病変に対しては、抑制効果が乏しいことが明らかになった。なお、MZ投与群ではコントロールにくらべて近位尿細管上皮細胞のOPN発現に差は認められなかった。これまで、ラットで片側の尿管閉塞(UUO)モデルを作成し、腎間質病変の経時的変化の推移を検討した。その結果、尿管結紮後に尿細管上皮細胞の増殖が短期間で誘導され、尿細管上皮細胞のosteopontin(OPN)やαsmooth muscle actin(αSMA)の発現が誘導されること、その後マクロファージを主体とする間質の細胞侵潤が出現し、次第に間質の線維化が形成されることを明らかにした。このことは、尿管結紮による尿細管内圧の上昇や尿細管拡張による張力負荷などの尿細管上皮細胞に加わる物理的刺激が、尿細管上皮細胞の細胞動態を変化させる可能性を示唆している。そこで、本年度は、尿細管上皮細胞が間質の線維化にどの様に関わるかを明確にする目的で、培養近位尿細管細胞の細胞動態に対する張力負荷の影響を検討した。Fibronectineをコートしたシリコンラバーにヒト近位尿細管細胞(10継代)を培養し、20%の静的伸展刺激(張力負荷)を加え、24時間、48時間後に培養上清中のTGF-β、IL-6、MCP-1濃度をELISA法にて測定し、非伸展刺激下の培養上清での濃度と比較した。その結果、20%の静的伸展刺激を加えた尿細管細胞の培養上清では非伸展刺激下の培養上清に比し24時間後からTGF-βの産生亢進を認めた(2500pg/mlVs680pg/ml)。また、MCP-1、IL-6も伸展刺激後48時間で産生亢進が認められた(IL-6;850pgVs181pg/ml,MCP-1;1417Pg/mlVs813pg/ml)。
分泌型活性酸素消去酵素遺伝子を用いた炎症性腸疾患治療法の開発

【目的】炎症性腸疾患(以下IBD)の発症機序の一つとして,大腸粘膜内に浸潤した好中球やマクロファージから産生される活性酵素が,粘膜の組織傷害を引き起こすことが知られている.活性酸素の一種のsuperoxide(O2-)を消去する酵素であるsuperoxide dicmutase(SOD)を用いたIBDの治療が期待されたが,SODは血中での半減期が短く,さらに組織結合性が低いため,有効性が報告された例は少ない.今回我々は,SODのisozymeで,細胞外分泌型で血中半減期の長いextracellular SOD(EC-SOD)に着目し,さらに目的タンパク質を持続的に発現させることが可能な遺伝子治療により,IBDの動物モデルの一つであるマウス硫酸デキストラン(以下DSS)大腸炎に対する治療効果を検討した.【方法】1.Balb/c胎児マウスより作成したBalb/c線維芽細胞にEC-SOD遺伝子をretrovirusを用いて導入し,EC-SOD分泌線維芽細胞を作成してDSSマウスに接種する,ex vivo遺伝子治療を試みた.Balb/cマウスに,DSS(5% w/v)を経口投与し,第0,4日に2x10^7個のEC-SOD分泌線維芽細胞を背部皮下に接種し,DSS大腸炎に対するEC-SOD遺伝子導入の効果について検討した.2.EC-SOD遺伝子を導入したセンダイウイルスベクター(SeVECSOD)を開発し,これを用いたDSS腸炎の治療効果について検討を加えた.具体的にはBalb/cマウスに,DSS(5% w/v)を経口投与し,第0日に1x10^6CIUのSeVECSODを接種し,DSS大腸炎に対するEC-SOD遺伝子導入の効果について検討した.【成績】無治療群では全例に第6日目より血便が確認され,第10日目では100%が死亡したのに対し,EC-SOD線維芽細胞接種群(EC-SOD治療群)では第6日に50%のマウスに少量の血便が認められたのみで,第10日目では死亡例も認めなかった.また投与後無治療群では徐々に体重減少を認めたが,EC-SOD治療群では抑制された.大腸の全長を比較したところ,無治療群では正常マウスに比べ短縮していたが,EC-SOD治療群では有意に抑制されていた.また大腸内の肉眼的出血の程度を既報に従い評価したところ,無治療群では多量の血液の付着が見られたのに対し,EC-SOD治療群では著明に抑制されていた.組織学的所見においても,正常マウスの大腸粘膜に比べ,無治療マウスは粘膜内に著しい炎症性細胞の浸潤や陰窩膿瘍が認められたが,EC-SOD治療群ではこれら炎症所見は軽微であった.また,SeVECSODを用いての治療効果も,生存率において有意差をもって認められた.【結論】EC-SOD遺伝子を用いた遺伝子治療は,DSS大胆炎に対して有効な治療法であった.【目的】炎症性腸疾患(以下IBD)の発症機序の一つとして,大腸粘膜内に浸潤した好中球やマクロファージから産生される活性酵素が,粘膜の組織傷害を引き起こすことが知られている.活性酸素の一種のsuperoxide(O2-)を消去する酵素であるsuperoxide dicmutase(SOD)を用いたIBDの治療が期待されたが,SODは血中での半減期が短く,さらに組織結合性が低いため,有効性が報告された例は少ない.今回我々は,SODのisozymeで,細胞外分泌型で血中半減期の長いextracellular SOD(EC-SOD)に着目し,さらに目的タンパク質を持続的に発現させることが可能な遺伝子治療により,IBDの動物モデルの一つであるマウス硫酸デキストラン(以下DSS)大腸炎に対する治療効果を検討した.【方法】1.Balb/c胎児マウスより作成したBalb/c線維芽細胞にEC-SOD遺伝子をretrovirusを用いて導入し,EC-SOD分泌線維芽細胞を作成してDSSマウスに接種する,ex vivo遺伝子治療を試みた.Balb/cマウスに,DSS(5% w/v)を経口投与し,第0,4日に2x10^7個のEC-SOD分泌線維芽細胞を背部皮下に接種し,DSS大腸炎に対するEC-SOD遺伝子導入の効果について検討した.2.EC-SOD遺伝子を導入したセンダイウイルスベクター(SeVECSOD)を開発し,これを用いたDSS腸炎の治療効果について検討を加えた.具体的にはBalb/cマウスに,DSS(5% w/v)を経口投与し,第0日に1x10^6CIUのSeVECSODを接種し,DSS大腸炎に対するEC-SOD遺伝子導入の効果について検討した.【成績】無治療群では全例に第6日目より血便が確認され,第10日目では100%が死亡したのに対し,EC-SOD線維芽細胞接種群(EC-SOD治療群)では第6日に50%のマウスに少量の血便が認められたのみで,第10日目では死亡例も認めなかった.また投与後無治療群では徐々に体重減少を認めたが,EC-SOD治療群では抑制された.大腸の全長を比較したところ,無治療群では正常マウスに比べ短縮していたが,EC-SOD治療群では有意に抑制されていた.また大腸内の肉眼的出血の程度を既報に従い評価したところ,無治療群では多量の血液の付着が見られたのに対し,EC-SOD治療群では著明に抑制されていた.

組織学的所見においても,正常マウスの大腸粘膜に比べ,無治療マウスは粘膜内に著しい炎症性細胞の浸潤や陰窩膿瘍が認められたが,EC-SOD治療群ではこれら炎症所見は軽微であった.また,SeVECSODを用いての治療効果も,生存率において有意差をもって認められた.【結論】EC-SOD遺伝子を用いた遺伝子治療は,DSS大胆炎に対して有効な治療法であった.
要求定義段階でのUIの使用性の定義・評価環境の開発に関する研究

ユーザインタフェースの使用性の向上を目指して、要求定義段階から使用性に関する情報を含め、記述したドキュメントからユーザインタフェースを生成し、そのユーザインタフェースをユーザが評価し、評価結果を反映してドキュメントを改良する、という一連の流れを支援し、また、改良して決定されたドキュメントを評価済みドキュメントとして再利用し、未評価ドキュメントを評価する手法について支援する研究を行った。本研究により、ソフトウェア開発の上流工程で使用性に関する要求の定義や評価ができるようになり、結果として、開発コストや労力の削減に貢献することとなった。真に使用性の高いユーザインタフェースを開発するために、要求定義段階から使用性を評価することを目的とし、そのために、要求定義段階のドキュメントをもとに開発されたユーザインタフェースの使用性の評価とドキュメントの改良方法を提案することを目的としている。この目的を達成するために、2014年度は、ソフトウェアにおける使用性について、具体的な要素を様々な文献やガイドライン等をもとに列挙している。そして、各要素について、要求定義段階で評価可能であるか否か、また、要求定義段階での評価が適切でない要素に関しては、開発段階のどの段階で評価可能であるか検討をしている。さらに、要求定義段階で評価可能と判断した要素に関しては、要求定義段階で作成するドキュメントのうち、どのドキュメントで記述するのが適切であるかについても検討をしている。現状では、要求仕様書とシナリオへの反映が適切であるという結論である。この要素の検討に関しては、ドキュメントに記述された内容がどのようにユーザインタフェースに反映され、各要素がユーザインタフェースに具体的にどのように影響するかも、あわせて検討する必要があると判断したため、ドキュメントや各要素とユーザインタフェースとの対応関係に関しても検討をしている。そして、要求定義段階で評価可能と判断した要素を、どのようにドキュメントに反映できるかを検討し、ドキュメントの記述支援システムを構築している。このシステムでは、要求仕様書とシナリオの記述ができるようにしている。要求仕様書はIEEE Std. 830-1998の書式を採用している。ドキュメントへの使用性の要素の反映方法として、既存のドキュメントの記法に基づく反映方法と、記法を拡張した反映方法を採用している。また、この記述支援システムでは、自然言語でドキュメントを記述することとしている。平成26年度の研究成果に基づき、要求定義段階で作成するドキュメントの記述支援システムを完成させた。ドキュメントは、要求仕様書のテンプレートIEEE Std.l830-1998に基づき、かつ使用性に関係する記述部分については本研究で提案した記述方法で記述するようにシステムを実装した。シナリオに関しては、要求仕様書の記述から雛形を自動生成し、開発者がその雛形を編集することで完成できるようにした。そして、提案したドキュメントの記述方法に関する評価を行い、その成果を国際会議で発表した。また、ドキュメントに基づいてGUIを実装する手法について検討をし、GUIを自動生成するシステムの構築を行った。具体的には、平成26年度の研究成果である、使用性に関する要素とユーザインタフェースとの対応関係に基づき、使用性に関する要素をどのようにGUIに反映させるべきかを検討し、実装方法の指針を考案した。システムでは、この実装方法に従ってGUIが生成される。あわせて、生成したGUIの評価支援の手法も検討した。さらに、開発されたGUIの使用性の評価結果によりドキュメントの改良をするためのシステムの実装を行っている。この改良のためのシステムは、ドキュメント記述支援システムの拡張として実装をしている。平成27年度の研究では、平成26年度の研究において未完成であったドキュメント記述支援システムを完成させ、その成果を国際会議で発表した。また、記述したドキュメントに基づいてGUIを自動生成するシステムの構築を行った。また、平成27年度の研究では、生成したGUIの評価支援システムを開発することも計画の1つであったが、これは、システムで支援する評価の観点を明らかにし、それがドキュメントとどのように関係するかをあわせて検討する必要があるという結論になった。そのため、ドキュメントの改良方法とあわせて評価方法を検討した。つまり、ドキュメントの改良については平成28年度の計画であったが、前倒しして行った。また、あわせてドキュメントの改良のためのシステムの実装も先行させている。そのため、平成27年度の計画であった、生成したGUIの評価支援システムについては、実装が完了していないが、平成28年度の計画の一部を前倒しして行っていることから、差し引きで大きな遅れはなく、おおむね順調に進展していると考えている。平成27年度に完成させた、要求仕様書の記述支援手法に加え、要求仕様書に関連するドキュメントについても記述支援手法を検討し、完成させた。平成28年度に扱ったドキュメントは、ユースケース図とシナリオである。これらについて、GUIの試用履歴をもとに雛形を生成し、生成された雛形をカスタマイズすることで、完成させるという手法を考案した。その結果を、国際会議において発表した。これにより、ドキュメントの記述、ドキュメントからのGUIの構築、そのGUIのユーザによる評価、そしてドキュメントの改良、ドキュメントからのGUIの再構築というイテレーションがシームレスに行えるようになった。また、あわせて、ドキュメントからのGUIの構築時に、使用性に関する要求を、ドキュメントから生成したGUIにより良く反映させることができるようになった。また、平成27年度の研究結果に継続して、上記のイテレーションの一環である、構築したGUIを使ってのドキュメントの評価、評価結果に基づくドキュメントの改良のための手法を考案した。構築されたGUIの評価は、ドキュメントに記述された使用性に関する要求に対応する既存の手法を用いて行う。これにより完成されたドキュメントが、平成29年度の研究計画における、評価済みドキュメントとして扱われる。

ドキュメントの評価・改良手法は、平成27年度終了時点で検討し、実装中であったが、その詳細を決定した。今後、実装も完成させる予定である。平成28年度の研究では、ドキュメントの記述支援手法について、要求仕様書以外の形式の異なるドキュメントの記述支援手法を考案した。また、ドキュメントの評価・改良手法については、詳細を検討し、実装に入っている。あわせて、平成29年度の研究の予定である、未評価ドキュメントと評価済みドキュメントの比較・改良手法についても、検討を始めている。従って、研究計画は、内容的に前後しているものがあるが、差し引きで大きなずれはなく、おおむね順調に進行していると考えている。ユーザインタフェースの使用性を向上させるために、ソフトウェア開発の下流工程で要求が出されることが多い。しかしそれでは、開発の手戻りの原因となったり、スケジュールやコスト等の事情のために要求が実現されないこともある。この現状を解決するために、上流工程で使用性を定義するための研究を行った。具体的には、要求定義段階でのドキュメントに使用性に関する情報を含め、記述されたドキュメントからユーザインタフェースを生成し、生成されたユーザインタフェースを評価し、評価結果を反映してドキュメントを反映するという流れを構築し、さらに、評価・改良されたドキュメントをもとに、未評価のドキュメントを評価する手法について研究した。本研究により、下流工程で使用性に関する要求が出され、手戻りの原因になったり、実現できない要求が生じるといった問題が軽減され、最終的に完成したユーザインタフェースの使用性のさらなる向上が実現できる。また、人手によるユーザインタフェースの評価では、コストや労力の面から評価しきれない部分が生じていたが、ドキュメントの自動評価の手法を提案することにより、より多くの部分を評価できるようになる。さらに、ドキュメントからのユーザインタフェースの生成を行っているため、ユーザインタフェースの開発の労力やコストも削減できる。研究の最終年度は、特に、未評価ドキュメントについて、主にユーザとソフトウェアとのやりとりの流れを記述したシナリオについて、評価済みのドキュメントを基準にして評価を行う手法の構築を行った。ユーザインタフェースの使用性の向上を目指して、要求定義段階から使用性に関する情報を含め、記述したドキュメントからユーザインタフェースを生成し、そのユーザインタフェースをユーザが評価し、評価結果を反映してドキュメントを改良する、という一連の流れを支援し、また、改良して決定されたドキュメントを評価済みドキュメントとして再利用し、未評価ドキュメントを評価する手法について支援する研究を行った。
遮蔽された物体の知覚(生態光学的・計算論的分析)

ヒトの視覚情報処理系において,外界において遮蔽されて不可視な領域がどのように処理されどのような表象が形成されているかは未解決のままである.また,こうした視覚機能の発達的変化についても解明されてはいない.そこで,発達的見地と計算論的見地から,3次元立体の遮蔽された不可視領域に関する視覚的情報処理を乳幼児と成人とを被験者とした精神物理学的実験によって検討し,発達的見地および生態光学的観点を含めた計算理論を構築することを試みた.大型ディスプレイに2次元線画図形を呈示し,遮蔽された部分に関わると考えられる領域において光点検出になんらかの違いがないかを,成人を被験者として検討した.その結果輪郭線が交差している図形領域付近で,遮蔽される輪郭が手前の物体の向うで延長しているという考えられやすい部分において,違いがありそうなことがわかったが,これが高次中枢における遮蔽部分の表象による問題なのか,末梢受容器における影響なのかを分離することは困難であった.ただし,これは,より明確な結果を得ることができる刺激条件による定量化によって解明されるものと考える.見えの質的差異の定量的な記述については今後の検討課題である.奥行き感として直感的に明らかになる両眼視差手がかりを含む刺激図形を用いて,遮蔽事態のシミュレートを行った場合,刺激図形中における光点検出の違いは,個人差が大きく,また,個人内でも変動が大きく,明確な分析結果を得ることができなかった.乳幼児の遮蔽知覚の実験結果はある意味で明確であり,今回の実験結果を合わせて考えると,成長に伴って,遮蔽に関する「知覚」に何らかの情報処理過程が追加されているという解釈も可能である.直感的体験と,精神物理学的測定法による測定結果との溝は未だに大きい.これが埋められることによってこそ,後付けではない視覚過程の生態光学的分析が可能になるはずである.ヒトの視覚情報処理系において,外界において遮蔽されて不可視な領域がどのように処理され,どのような表象が形成されているかは未解決のままである。また、そのような視覚機能が発達的にどのように変化しているのかについても全く解明はされていない.そこで,発達的見地と計算論的見地から,3次元立体の遮蔽された不可視領域に関する視覚的情報処理を乳幼児と成人とを被験者とした精神物理学的実験によって検討し,発達的見地および生態光学的観点を含めた計算理論を横築することを試みている.本年度は,実験刺激として,21インチサイズの大型ディスプレイに2次元線画図形を呈示し,遮蔽された部分に関わると考えられる領域において光点検出になんらかの違いがないかを,成人を被験者として検討している.その結果輪郭線が交差している図形領域付近で,遮蔽される輪郭が手前の物体の向うで延長しているという考えられやすい部分において,違いがありそうなことがわかった.今後は,現在得られているデータの解析をすすめ,より明確な結果を得ることができる刺激条件を探し,定量化を試みる.また,より多数の被験者を用いて,見えの質的差異についても他の結果と比較が可能なデータを収集していく.さらに来年度は,両眼視差による奥行き感を含む刺激図形を用いて遮蔽の事態をシミュレートし,刺激中における光点検出に違いが生じる条件を検討する.また,これら成人の実験データを整理し,これまでの乳幼児の遮蔽知覚の知見と比較検討を行う。この比較から乳幼児が遂行可能でかつ遮蔽知覚に関する知見を得ることができる実験を提案していく.ヒトの視覚情報処理系において,外界において遮蔽されて不可視な領域がどのように処理されどのような表象が形成されているかは未解決のままである.また,こうした視覚機能の発達的変化についても解明されてはいない.そこで,発達的見地と計算論的見地から,3次元立体の遮蔽された不可視領域に関する視覚的情報処理を乳幼児と成人とを被験者とした精神物理学的実験によって検討し,発達的見地および生態光学的観点を含めた計算理論を構築することを試みた.大型ディスプレイに2次元線画図形を呈示し,遮蔽された部分に関わると考えられる領域において光点検出になんらかの違いがないかを,成人を被験者として検討した.その結果輪郭線が交差している図形領域付近で,遮蔽される輪郭が手前の物体の向うで延長しているという考えられやすい部分において,違いがありそうなことがわかったが,これが高次中枢における遮蔽部分の表象による問題なのか,末梢受容器における影響なのかを分離することは困難であった.ただし,これは,より明確な結果を得ることができる刺激条件による定量化によって解明されるものと考える.見えの質的差異の定量的な記述については今後の検討課題である.奥行き感として直感的に明らかになる両眼視差手がかりを含む刺激図形を用いて,遮蔽事態のシミュレートを行った場合,刺激図形中における光点検出の違いは,個人差が大きく,また,個人内でも変動が大きく,明確な分析結果を得ることができなかった.乳幼児の遮蔽知覚の実験結果はある意味で明確であり,今回の実験結果を合わせて考えると,成長に伴って,遮蔽に関する「知覚」に何らかの情報処理過程が追加されているという解釈も可能である.直感的体験と,精神物理学的測定法による測定結果との溝は未だに大きい.これが埋められることによってこそ,後付けではない視覚過程の生態光学的分析が可能になるはずである.
リンゴ「こうこう」に発生する青実果の発生要因の解明と貯蔵後販売の可否の決定

河崎(1983)が'ふじ'で報告しているように、本実験に供試した成熟不良果は正常果に比べ酸度が低く、貯蔵中の糖度上昇も見られないことから、未熟果ではなく成熟不良果、いわゆる「青実果」であると考えられた。成熟不良果は正常果に比べ糖度が低く、貯蔵後に正常果と同等の値になることもなかった。酸度は概して成熟不良果で低く、貯蔵後にいずれの果実も減少した。エチレン生成量は成熟不良果で正常化に比べ常に高い値を示した。正常果の糖組成をみると、スクロースの割合が'ふじ'に比べて高く、これが'こうこう'の濃厚な甘味とおいしさを特徴づける要因のひとつであると考えられた。一方で、成熟不良果はスクロースの割合が低く、貯蔵によってもスクロース含量が上昇することはなかった。つまり、成熟不良果は本来の'こうこう'に比べ、糖酸度が低いだけでなく糖組成もまったく異なること、また、貯蔵後もそれらの改善がみられないことから、'こうこう'として販売するべきではないことが明らかとなった。正常果の特長である高いスクロース含量が維持され、またリンゴ酸含量も維持される貯蔵期間は収穫後75日程度であり、これまで6カ月程度といわれてきた'こうこう'正常果の普通冷蔵での貯蔵性よりも短期間であると考えられた。そのため普通冷蔵の場合、長期貯蔵は行わず、年末年始の進物用の出荷を目指して販売戦略を練ることが重要であると考えられた。また、特に収穫後15日以内の正常果はスクロース含量が高く甘味が強いことが明らかとなった。よって、収穫直後の完熟'こうこう'は「○○こうこう」など特別なブランド名を冠しての差別販売が行えるものと考えられた。今後は、成熟不良果の発生原因を解明し、発生を軽減する栽培方法を確立するとともに、正常果の高いスクロース含量をより長く維持する貯蔵方法の確立を行いたいと考えている。
現代的音楽から見るチベット難民若年層のアイデンティティ構築の文化人類学的研究

本研究は、インド地域在住のチベット難民の若年層たちによるポピュラー音楽に注目し、音楽の分析を通したアイデンティティの構築のあり方を分析することを目的とした。特に北インド・ダラムサラとネパールのカトマンドゥに住むチベット人ミュージシャンと聴衆を分析の対象とした。本研究の遂行により明らかになったと思われるのは以下の点である。1亡命政府を中心に構築された公定の「チベット難民アイデンティティ」とは異なったアイデンティティの追求のあり方2現代のチベット難民を取りまく人的物質的流動性といったグローバル化との関連とその様相3ホスト国とチベット難民の音楽活動の結びつき4上記2及び3が引き起こすチベット難民ミュージシャンの身体性の変容以上を明らかにすることで、旧来のチベット難民研究による二項対立的かつ公的言説中心の分析を相対化し、より日常生活や人びとの実践に着目する研究の重要性を主張した。上記の研究は、同時に、人びとの日常に浸透するグローバル化の様相を提示することをも可能にした。そして、本研究はチベット難民研究に閉じられるものではなく、南アジアを研究対象としたポピュラー音楽研究や文化人類学的研究における諸議論をさらに活性化する可能性をもつものである。特に、グローバリゼーションの重層性や還流等を指摘する諸研究に対して、技術と身体から音楽とアイデンティティ形成を論じる本研究が貢献できた点は小さくない、と考えられる。特別研究員奨励費を使っておこなった4回の現地調査や4度の国際学会での発表により、資料や関連分野の研究者との交流を深めることができ、今後の研究活動において重要な基盤を確立できた。また、著作が受賞するなど、本研究課題に関連する反応が確認された。今年度は特別研究員時代に投稿した日本語論文が2本(査読付)掲載ざれることが決定しており、英語論文(査読付)も今年度中に掲載される見通しであるため、本研究課題の達成状況は順調であると考えられる。今年度以降も、これまで行ってきた研究を継続的に行う。記入者は松川恭子代表の「インドにおける新しいメディア状況と芸能のグローバル化:文化の環流の人類学的研究」(基盤研究(B))の研究分担者となっており、本研究課題の継続的推進が可能な研究環境にある。また、上述の通り、複数の投稿論文の掲載が決まっており、さらに本研究課題に関連する論文を数本今年度内に投稿予定である。それらを集積して著作とし、来年度には出版助成等に応募して出版することを計画している。また、継続して国際学会にて発表を行う。5月18日には国際人類学会(IUAES)にて、来年度にはICASおよびISYTにて本研究課題に関連する発表を行う計画である。平成23年度、記入者がおこなってきた研究活動は以下のものである。■インドおよびネパールでの参与観察による資料収集■日本国内でのチベットに関連する調査■インドおよびネパールでの参与観察による資料調査昨年8月から三か月間北インドのヒマーチャル・プラデーシュ州、ダラムサラに滞在し、本研究の中心となる現代的なチベット音楽のCDを収集し、歌詞の翻訳を通して、その傾向性を導出し、伝統的なチベット音楽との差異を際立たせた。また聴衆や公演の興行主らにインタビューをおこない、現代的チベット音楽がチベット難民社会においてどのような位置を占めているのか分析した。また今年二月よりネパールに渡航し、カトマンドゥのボーダナートにて二週間、ミュージシャンたちに集約的なインタビューをおこない、ミュージシャンがどのように音楽制作をおこない、ネットワークを形成し、生活を営んでいるのか明らかにした。ミュージシャンのみならず、作詞を外部委託される作詞家や、レコーディングがおこなわれるスタジオのプロデューサーにもインタビューし、現代的なチベット音楽がどのようにつくられていくのか、また、こうした人びととミュージシャンの影響関係を明らかにした。■日本国内でのチベットに関連する調査日本在住のチベット難民にインタビューをおこない、日本でどのように現代的なチベット音楽を手に入れ、接しているのかに関する資料を収集した。これにより、ミュージシャンの活動が世界規模であることが明確になったのみならず、彼らの経済的な利益自体が海外とのつながりの中で生み出される過程が明らかになった。また、現代的なチベット音楽やミュージシャンの活動を支える長野県在住の人びとにもインタビューをおこない、彼らの活動に関する情報を入手した。これにより、チベット語で歌われる音楽がチベット語を理解しない人びとに受容される経緯やそれと政治との関係を明らかにした。平成24年度、記入者がおこなってきた研究活動は以下のものである。■インドでの参与観察調査■ネパールでの参与観察調査■インドでの参与観察調査昨年4月から3か月間南インドのカルナータカ州にあるチベット難民居住地および北インドのヒマーチャル・プラデーシュ州、ダラムサラに滞在し、本研究の中心となる現代的なチベット音楽のCDを収集し、歌詞の翻訳や楽曲分析をおこなった。その結果、楽曲と歌詞の傾向性を導出し、伝統的なチベット音楽との差異を際立たせた。また、これらの地域に滞在する間、現代的チベット音楽に従事する多数の歌手にインタビューをおこない、地域間の相違や、音楽を創造する際の手法に関する資料を獲得できた。公演の興行主やCD販売を手掛ける住民らにインタビューをおこない、現代的チベット音楽がチベット難民社会においてどのような位置を占めているのか、また、商業行為としての現代的チベット音楽の意義を分析した。これにより、生業としての音楽活動という側面を照射することが可能になり、この調査結果は現在投稿中の論文に反映されている。■ネパールでの参与観察調査昨年10月末より2週間適度

ネパールのカトマンドゥに滞在し、歌手やミュージシャンを対象とした集約的な調査をおこなった。今回は特に彼らが副業的におこなっている真言の詠唱CDの作成に焦点を当てた調査をおこない、音楽家のみならず、CD制作に携わるプロデューサーや会社の社長にも聞き取り調査をおこなった。本調査の結果は、本年度6月に開催される宗教と社会学会学術大会での口頭発表で公にされることになっている。本研究は、インド地域在住のチベット難民の若年層たちによるポピュラー音楽に注目し、音楽の分析を通したアイデンティティの構築のあり方を分析することを目的とした。特に北インド・ダラムサラとネパールのカトマンドゥに住むチベット人ミュージシャンと聴衆を分析の対象とした。本研究の遂行により明らかになったと思われるのは以下の点である。1亡命政府を中心に構築された公定の「チベット難民アイデンティティ」とは異なったアイデンティティの追求のあり方2現代のチベット難民を取りまく人的物質的流動性といったグローバル化との関連とその様相3ホスト国とチベット難民の音楽活動の結びつき4上記2及び3が引き起こすチベット難民ミュージシャンの身体性の変容以上を明らかにすることで、旧来のチベット難民研究による二項対立的かつ公的言説中心の分析を相対化し、より日常生活や人びとの実践に着目する研究の重要性を主張した。上記の研究は、同時に、人びとの日常に浸透するグローバル化の様相を提示することをも可能にした。そして、本研究はチベット難民研究に閉じられるものではなく、南アジアを研究対象としたポピュラー音楽研究や文化人類学的研究における諸議論をさらに活性化する可能性をもつものである。特に、グローバリゼーションの重層性や還流等を指摘する諸研究に対して、技術と身体から音楽とアイデンティティ形成を論じる本研究が貢献できた点は小さくない、と考えられる。以下のような活動が不十分であった。具体的には、(1)研究論文に関して23年度は学会や研究会等の口頭発表が多かったのに比して、研究論文の発表という面では活動が不十分であると考える。(2)参与観察調査に関してネパールでの調査に対して、インド国内のミュージシャンに対する調査が不十分である。また、こうしたミュージシャンを支えるプロダクション制度に対する調査を深化する必要がある。調査でのデータ収集ははかどっており、論文として発表するのに十分なものとなっている。現時点で申請者は論文を4本投稿済みであるが、いずれも査読審査に時間がかかっており、刊行に至っていない。とはいえ、今年度中にそのうちの数本が掲載されることは間違いなく、業績という点でも本研究はおおむね順調に進んでいるといえる。特別研究員奨励費を使っておこなった4回の現地調査や4度の国際学会での発表により、資料や関連分野の研究者との交流を深めることができ、今後の研究活動において重要な基盤を確立できた。また、著作が受賞するなど、本研究課題に関連する反応が確認された。
新たなヘム分解反応の分子機構

ヘムオキシゲナーゼ(HO)は、ヘム代謝(一酸化炭素・鉄・ビリベルジンへの分解)を触媒する酵素であり、多くの重要な生理機能を担っている。また、近年我々は、生理的に可能な条件においてHOがビリベルジンとは異なる新規生成物(含硫ビリベルジン)を与えることを見いだしている。本研究ではHO生理機能の解明に向けて、通常HO反応のメカニズム解明、および、新HO反応の解明を試みた。通常反応についでは、その律速反応と考えられているベルドヘム中間体の開環機構を検討した。アルキル過酸化物を用いた反応解析から、Fe-OOH型ベルドヘムが活性種であることがほぼ確実となり、20年来のメカニズムの議論に終止符を打つことに成功した。新反応については、前年度に開発した合成法を基に新規生成物を大量調製し、その構造決定および定量法を開発した。また、抗酸化能の測定により、新規生成物が通常のヘム代謝産物と同等の活性を持ち、動物細胞の細胞防御能を向上させることを明らかにした。さらに、新HO反応は通常のヘム代謝反応とは全く異なるメカニズムで進行することを解明し、機構変化から予想される通り、酵素活性およびヘム代謝物が酸素濃度依存的に変化することを示した。HOは生体内の酸素センサーとして機能することが報告されているため、酸素依存性の変化はHOの生理機能に大きな影響を持つと考えられる。以上、本研究で得られた成果により、HO反応の詳細を明らかにしただけでなく、新たな生理機能発現機構を提案するなど、生物学的にも重要な知見が得られた。ヘムオキシゲナーゼ(HO)は、ヘム代謝(一酸化炭素・鉄・ビリベルジンへの分解)を触媒する酵素であり、生体内で様々な重要な役割を果たしている。我々は、生理的に可能な条件下で、HOがビリベルジンとは異なる生成物(含硫ビリベルジン)を与えることを見いだし、この新たなヘム代謝反応の解明を目的としている。本年度は、含硫ビリベルジンの同定・大量合成・生成メカニズム解明を試み、その生理的意義の解明にむけた化学的基盤の整備を進めた。LC-MSによる生成物分析の結果、含硫ビリベルジンの分子量はビリベルジンより16増加していることが示された。MS/MSおよび同位体を用いた実験から、基本骨格はビリベルジンと同じであるが、ラクタム酸素の1つが硫黄に置換されていることも明らかとなった。また、含硫ビリベルジンを還元すると、ビリベルジンの場合と同様に、対応する含硫ビリルビンが生成した。チオラクタムへの変換による化学的特性変化(特に抗酸化活性)の詳細は現在検討中であるが、ビリルビンの吸収極大は約60nmもシフトし、光異性化特性などは大幅に変化するものと考えられる。次に含硫ビリベルジンの大量調製を目指し、粗酵素溶液による再構成系を構築し、サブmgスケールでの合成に成功した。しかし、酵素反応で得られる含硫ビリルビンは安定性と溶解度が低く、単離収量ではサブmgが現時点での上限である。そこで化学的合成法にっいても検討し、含硫ビリベルジンを10mgスケールで合成することに成功した。単離品について^1H-および^<13>C-NMRを測定し、その構造を確認した。今後、2次元NMRの測定により、2種の生成物異性体の同定を行う予定である。
プロテアソームに入る前の異常タンパク質の切断機構の解明

小胞体関連分解(ER-associated degradation: ERAD)での異常タンパク質の分解はプロテアソームがその役割を担っている。しかしながら、これまでの解析で、出芽酵母において異常糖タンパク質のモデルであるCPY*(カルボキシペプチダーゼY変異体)がプロテアソーム以外のプロテアーゼによって切断されている可能性が示唆されていた。その機構を解明するべく解析を行った結果、CPY*が切断されて中間体(50kと30k付近の2つのサイズ)が生じること及び、50kの中間体が400から404番目の5アミノ酸で切断されていることが分かった。本研究は、真核細胞の基本的なタンパク質分解機構である小胞体関連分解(ER-associated degradation; ERAD)をより理解するために、酵母において、ERADで機能すると考えられる未知のエンドペプチダーゼを同定し、その機能を調べることを目的にしている。これまでの解析で、プロテアソームに運ばれる前に異常タンパク質が切断されていることを示すデータを得た。そして、エンドペプチダーゼの候補としてメタロプロテアーゼSte24を発見したので、Ste24の解析を進めている。平成25年度に行ったエンドペプチダーゼの同定に関する成果を以下に示す。Ste24遺伝子破壊株では野生株よりもCPY*の分解が遅くなることが分かり、少なくともSte24がCPY*の分解に関与することが明らかになった。次にCPY*の切断部位を明らかにするための実験を行った。CPY*の中間体(50K付近)のサイズからおおよその切断部位を推測してCPY*のC末端側を段階的に削除した複数のCPY*C末端削除体を作製して、中間体と比較したところ、CPY*の400番目付近に切断部位が有ることが分かった。さらに詳しく調べるためにCPY*の400番目付近を5アミノ酸ずつアラニンに置換したCPY*アラニン変異体を作製して、中間体の生成を調べたところ、400から404番目のアミノ酸をアラニンに置換した変異体でCPY*中間体が検出されなかった。つまり、少なくともこの5アミノ酸の一部もしくは全部が切断に重要であると分かった。現在、400から404番目のアミノ酸を一つずつのアミノ酸を置換した変異体を作製して、切断部位の同定を試みている。平成26年度に行ったエンドペプチダーゼの同定に関する成果を以下に示す。平成25年度に明らかにした結果を論文にまとめた(Biochimica et Biophysica Acta 1850 (2015) 612-619)。その要旨は、1これまで関与が明確でなかった糖鎖脱離酵素Png1がERADのモデル糖タンパク質であるCPY*の糖鎖を切断すること2CPY*が未知のエンドペプチダーゼによって切断されて中間体(50kと30k付近の2つのサイズ)が生じること350kの中間体が400から404番目の5アミノ酸の一部もしくは全部が切断に重要であることである。400から404番目のアミノ酸を一つずつのアミノ酸を置換した変異体を作製したが、1アミノ酸レベルでの切断部位の同定は出来なかった。したがって、現時点では切断されるためのコンセンサス配列はその存在も含めて明らかでない。また、他のERADモデル糖タンパク質であるPrA*の中間体の検出を試みたが、検出できなかった。真核生物において、新たに合成された分泌経路で輸送されるタンパク質は小胞体で立体構造が整えられるが、正しい立体構造が取れなかったタンパク質は細胞質に逆輸送されプロテアソームで分解される。この分解機構は小胞体関連分解(ER-associated degradation: ERAD)と呼ばれている。ERADにおけるタンパク質分解は全てプロテアソームが担っていると考えられている。本研究では、その機構を解明するべく解析を行った。その結果、CPY*が切断されて中間体(50kと30k付近の2つのサイズ)が生じること及び、50kの中間体が400から404番目の5アミノ酸で切断されていることが分かった。さらに、細胞質糖鎖脱離酵素ペプチド:N-グリカナーゼ(Png1)によって50kの中間体から糖鎖が切断されている結果も得た。CPY*を切断する酵素としてメタロプロテアーゼSte24が以前の研究により示されていたので、Ste24がCPY*の分解に重要であるかの解析を行ったが、意外にも強い分解阻害は見られなかった。したがって、現時点ではERAD基質を切断するエンドペプチダーゼの生物学的重要性は全く分からない。しかしながら、Ste24がCPY*の切断に関与していることはERAD基質タンパク質の分解の多様性を示しており、ERAD基質タンパク質がプロテアソームに辿り着く前にどのようなプロセシングを受けるのかは今後解明されるべき事象であると言える。

小胞体関連分解(ER-associated degradation: ERAD)での異常タンパク質の分解はプロテアソームがその役割を担っている。しかしながら、これまでの解析で、出芽酵母において異常糖タンパク質のモデルであるCPY*(カルボキシペプチダーゼY変異体)がプロテアソーム以外のプロテアーゼによって切断されている可能性が示唆されていた。その機構を解明するべく解析を行った結果、CPY*が切断されて中間体(50kと30k付近の2つのサイズ)が生じること及び、50kの中間体が400から404番目の5アミノ酸で切断されていることが分かった。CPY*の切断部位を明らかにして論文にまとめることができた。生化学ERAD基質の切断を多方面から明らかにするために、CPY*以外のERAD基質の探索を行ったが見つからなかった。ゆえに、今後はCPY*のみを使ってエンドペプチダーゼの同定と機能解析を試みる予定である。Ste24遺伝子と他のプロテアーゼ遺伝子の多重破壊株の解析を行い、エンドペプチダーゼを同定する。Ste24遺伝子破壊株でCPY*の分解が遅くなることが分かった。さらに、CPY*の切断部位がほぼ明らかになった。最終年度での使用が見込まれたので、試薬等の購入を無理に行わなかった。CPY*の切断部位を同定し、切断されるためのコンセンサス配列を明らかにする。ERAD基質の切断を多方面から明らかにするために、CPY*以外のERAD基質の探索を行う。Ste24遺伝子と他のプロテアーゼ遺伝子の多重破壊株の解析を行い、ERAD機構で機能するエンドペプチダーゼを同定する。酵母培地試薬の購入に充当する予定である。
プローブカーデータを用いた都市内道路交通状況の視覚化手法開発

本研究の目的は,詳細な都市内道路交通所要時間情報の視覚化手法の検討である.距離カルトグラムによる表現と等所要時間線による表現について検討を行い,都市内交通条件の時間的変化や地域間の交通サービス水準の違いを効果的・印象的に表現できる手法を構築した.まず,地図上の地点間距離で所要時間を表現するよう地図変形して視覚化する距離カルトグラムの利用に関する検討では,所要時間を都心・郊外方向に分けて表現することで,都市内の所要時間変化を効果的に表現できることが確認された.また,より視認性の高い表現を行うため,距離カルトグラム形状に合わせて地図画像を変形・内挿するアルゴリズムを提案し,様々な距離カルトグラム形状に対して全自動で地図画像内挿の実行を可能にし,距離カルトグラムによる印象的な視覚化を簡単に利用することが可能になった.また,地図上に等所要時間線を描く表現については,Web地図サービスを活用したシステムを構築した.出発(到着)地点・高速利用の有無等をWeb上で入力すると,対象地域全域に対して時刻毎の所要時間を計算し,等時間線を地図上に描くシステムである.時刻毎に作成された等所要時間線のアニメーション表示や,異なる地点の比較,また,救急病院等複数施設までの所要時間を表現する機能等を備えており,都市内のアクセシビリティの地域格差や,交通サービス水準の時刻変化を表現することができる.構築したシステムは,東京都心部20km四方の情報を,ユーザの入力から応答まで1秒程度で表現する実用性の高いものとなっており,所要時間情報視覚的表現の一例を示すことができた.以上のように,本研究では詳細な都市内道路交通所要時間情報の視覚化手法の検討を行い,都市内の交通条件の時間的変化や地域間の交通サービス水準の違いを効果的・印象的に表現できる実用的な手法を構築した.平成18年度は,プローブカーデータを用いた都市内道路交通状況の視覚化に向けた準備段階として,視覚化手法のアルゴリズム開発を行った.また,開発したアルゴリズムに合わせて,プローブカーデータの道路所要時間データの再集計作業を行い,試行的に東京都心部の交通所要時間を視覚化した.まず,既提案の「地図上の距離で地点間の所要時間を表現する」時間地図の作成アルゴリズムをベースに,都市内道路所要時間の表現に適した視覚化結果を出力するアルゴリズムを開発した.開発した新しいアルゴリズムでは,放射道路の都心方向・郊外方向,環状道路の右回り・左回りなど,方向別の所要時間を視覚化する時間地図を出力することができる.また,時間地図作成結果をより印象的に表現するため,作成した時間地図に合わせて地図画像など他の空間情報を変形することができる,新たな空間内挿手法の構築を行った.この新たな空間内挿手法は,ラバーシートマツチングと呼ばれる既存の空間内挿手法を元に,既存手法に比べて短時間で計算ができ,かつ簡潔な操作で結果を出力することが可能な方法である.これらの開発したアルゴリズムに合わせて東京都心部で取得されたプローブカーデータを再集計し,都心・郊外方向別,1時間毎の道路交通所要時間の視覚化を試行的に実施した.この試行と小規模ながら実施したヒアリングを通して,時間地図の活用によって,道路交通状況の一日の変化を印象的に視覚化できることが確認することができた.本研究の目的は,詳細な都市内道路交通所要時間情報の視覚化手法の検討である.距離カルトグラムによる表現と等所要時間線による表現について検討を行い,都市内交通条件の時間的変化や地域間の交通サービス水準の違いを効果的・印象的に表現できる手法を構築した.まず,地図上の地点間距離で所要時間を表現するよう地図変形して視覚化する距離カルトグラムの利用に関する検討では,所要時間を都心・郊外方向に分けて表現することで,都市内の所要時間変化を効果的に表現できることが確認された.また,より視認性の高い表現を行うため,距離カルトグラム形状に合わせて地図画像を変形・内挿するアルゴリズムを提案し,様々な距離カルトグラム形状に対して全自動で地図画像内挿の実行を可能にし,距離カルトグラムによる印象的な視覚化を簡単に利用することが可能になった.また,地図上に等所要時間線を描く表現については,Web地図サービスを活用したシステムを構築した.出発(到着)地点・高速利用の有無等をWeb上で入力すると,対象地域全域に対して時刻毎の所要時間を計算し,等時間線を地図上に描くシステムである.時刻毎に作成された等所要時間線のアニメーション表示や,異なる地点の比較,また,救急病院等複数施設までの所要時間を表現する機能等を備えており,都市内のアクセシビリティの地域格差や,交通サービス水準の時刻変化を表現することができる.構築したシステムは,東京都心部20km四方の情報を,ユーザの入力から応答まで1秒程度で表現する実用性の高いものとなっており,所要時間情報視覚的表現の一例を示すことができた.以上のように,本研究では詳細な都市内道路交通所要時間情報の視覚化手法の検討を行い,都市内の交通条件の時間的変化や地域間の交通サービス水準の違いを効果的・印象的に表現できる実用的な手法を構築した.
粘土資源利用に伴うダイオキシン類の環境動態と天然生成メカニズ厶解明に関する研究

本研究では、まずダイオキシン類自然発生源の国内分布調査として国内各地で産出するカオリン関連粘土のダイオキシン類分析を行った。次に、窯業を想定した粘土の高温加熱実験を行い、粘土利用プロセスにおける含有ダイオキシン類の環境負荷量を推定した。さらに、カオリン粘土の母岩及び堆積過程に注目したフィールド調査やダイオキシン類のもつ炭素同位体比を手がかりに、粘土中ダイオキシン類の起源推定を行った。平成22年度は、ダイオキシン類自然発生源の国内分布調査を行った。国内各地で産出するカオリン質及び関連粘土を16地域から70検体収集し、ダイオキシン類の測定を行った。毒性等量(TEQ)の平均値及び濃度範囲は、それぞれ6.6pg-TEQ/g,0.0006847pg/gであり、全体的に堆積性粘土が陶石よりも高い傾向にあった。粘土の生産量とTEQからダイオキシン類のインベントリを算出したところ、木節・蛙目粘土由来のダイオキシン類は、実濃度ベースで1.3kg/yr、TEQベースで4.7g-TEQ/yrと見積もられた。環境省が推計した平成21年度ダイオキシン類の国内排出量(大気)は158161g-TEQ/yrであり、カオリン粘土は全体の2.9%に相当する。世界各国カオリン粘土のインベントリは、全体で667kg/yr,2449g-TEQ/yrと推定されており、特に米国のボールクレイは、TEQ及び生産量ともに高く、総TEQの73%を占める。国内カオリンの全体への寄与は0.2%程度と非常に低く、国内では、米国ボールクレイにみられる深刻なダイオキシン汚染は確認されないことがわかった。上記研究結果について、国内外の学会発表3件,雑誌論文1報を達成しており、引き続き情報発信を行っていく。また、カオリン粘土中ダイオキシン類の起源を解明するため、日本大学、愛知大学の協力を得て瀬戸市周辺に分布するカオリン質粘土堆積層の現地調査や試料採取を行っており、次年度以降分析を進めていく予定である。カオリン質粘土の大部分は、窯業の主要原料として用いられる。耐火物や陶磁器の製造において、原料である粘土は1000°C以上の高温で加熱処理されるため、含有するダイオキシン類は、この工程において分解又は揮散するものと考えられる。当該年度は、サブテーマ2「窯業に係るダイオキシン類の環境負荷量推定」を遂行するため、実験炉を用いたカオリン質粘土の加熱実験を行い、加熱前、加熱後(残さ)及び発生ガスの測定から、加熱処理におけるダイオキシン類の動態、マスバランスを調査した。本実験から得られた最大の揮散割合を用い、かつ発生したダイオキシン類がすべて環境中へ放出されると仮定した場合、国内窯業に係るダイオキシン類の大気環境負荷量は、重量ベースで35g/yr、TEQベースで0.13g-TEQ/yrと推算された。これは国内総排出量(2010年度)の0.08%相当と、全体に占める寄与率は非常に低いことがわかった。サブテーマ3「ダイオキシン類の起源と生成メカニズムの解明」においては、日本大学、愛知大学の協力を得て瀬戸地域の粘土鉱山を中心にフィールド調査を行い、これら試料について地質・岩石学的記載、及び層別のダイオキシン類濃度分布を明らかにした。その結果、カオリン質粘土上部に狭在する亜炭層から高濃度ダイオキシン類が検出されることが新たに判明した。これらの知見は、ダイオキシン類の環境リスクだけでなく、作業環境評価の基礎データとしても非常に重要である。当該年度の成果を基盤に、ダイオキシン類の天然生成プロセスの解明に取り組むことで、環境汚染を未然に防止するリスク管理技術への活用が期待される。得られた研究成果については、積極的な情報発信を行い、査読付き論文3報、学会発表7報を達成した。また、一般公開の研究発表やポスター展示を行うなど、本研究の重要性や成果について、広く周知に努めた。本年度は、瀬戸陶土層と同層準が露出する常滑層(愛知県常滑市)において、ダイオキシン類濃度分布調査を行った。粘土堆積層中のダイオキシン類実濃度範囲は、12008700 pg/gであり、その99%以上がPCDDsで構成された。同露頭で採取した大谷火山灰中の濃度は83 pg/gであり、粘土堆積層中濃度と比較して極めて低かった。常滑層についても炭化物に富む堆積層から比較的高濃度のダイオキシン類が検出され、濃度分布及び異性体組成ともに瀬戸陶土層の結果と類似する。同地域表層土壌の示すダイオキシン類濃度の鉛直分布と組成の比較により、堆積層中から検出された比較的高濃度のダイオキシン類は、表層からの汚染によるものではなく、異なる供給源をもつことが示唆された。

ダイオキシン類は木節粘土や亜炭など炭化物に富む層に比較的高濃度で存在することから、埼玉県の仏子層(鍛冶丘陵)及び楊井層(荒川中流)に狭在する亜炭層についても調査を行い、これまでの調査地点と同様の結果が得られた。このように人為発生源の影響が極めて小さく、堆積環境の類似するすべての堆積層において一様の結果が得られたことから、これらの特徴はダイオキシン類天然生成を裏付ける一つの証拠といえる。カオリン粘土中に存在するダイオキシン類の起源を推定するため、カオリン粘土中で突出するオクタクロロジベンゾ-p-ジオキシン(OCDD)とOCDDを高濃度で含む人為発生源試料(ペンタクロロフェノール:PCP,焼却灰)について、OCDDの炭素安定同位体組成を比較した。カオリン粘土中OCDDのδ13C値は-25.8‰であり、PCP(-32.4‰)及び焼却灰(-22.8‰)と異なる分布を示した。さらに、粘土中のバルク炭素とOCDDのもつ炭素同位体組成は一致することから、これら粘土中に存在するダイオキシン類の炭素源は、カオリン粘土中の有機物に由来すると示唆された。当該年度計画の窯業に係るダイオキシン類の環境負荷量推定(サブテーマ2)について、予定どおり遂行することができた。サブテーマ3については、予定より調査範囲を拡大し、ダイオキシン分布や特徴について新規性の高いデータを得ることができた。また、得られた研究成果がEnvironmentalScience and Technologyに掲載されるなど、学術的に高い評価を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、サブテーマ3「ダイオキシン類の起源と生成メカニズムの解明」について研究を遂行する。昨年度に引き続きカオリン粘土中ダイオキシン類の起源を突きとめるため、風化度の異なる花南岩及びその風化堆積物を採取・測定し、鉱物・元素組成とダイオキシン類分布の関係について調査する。本年度の粘土鉱山調査結果から、カオリン質粘土上部に狭在する亜炭層から高濃度ダイオキシン類が検出されることが判明した。今後はカオリン質粘土だけでなく、堆積年代及び堆積環境の異なる亜炭層を対象に調査地域を拡大し、含まれるダイオキシン類と有機物の関係について安定同位体比を用いた解析を行う。以上、得られたダイオキシン類濃度、炭素安定同位体組成、堆積環境・年代、岩石学的情報を整理することで、ダイオキシン類の天然生成メカニズムについて検証する。