hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理活性を有する一酸化窒素遊離化合物の合成と機能解析

一酸化窒素(以下NOと略す)は、血管拡張、神経伝達など広範な生理作用を有することから、生体内でNOを遊離する化合物の開発は、医薬品研究分野における重要な研究テーマの一つである。すでに我々は、昨年度、室温で容易にNOを遊離するN-ニトロソ化合物の合成を報告した。今年度は、N-ニトロソ化合物の構造を修飾することによりNO遊離量の制御やNO遊離条件のコントロールが可能になると考え、NO遊離条件やNO遊離量と化学構造との相関の解析を行い、生体内で条件選択的にNOを遊離する化合物の合成と機能解析を行った。その結果、室温付近でNOを発生する基本構造として、芳香族N-ニトロソアミンにアミド基あるいはアシル基を導入したN-ニトロソ尿素構造、およびN-ニトロソアミド誘導体構造が必須であることを見出した。化学計算、化学反応性解析実験、及び、核磁気共鳴装置などを用いた三次元構造解析実験により、芳香族N-ニトロソ化合部の芳香環のオルト位またはパラ位に置換基を導入したり、尿素誘導体ではウレイドのN^3位のアルキル置換基を変化させることにより、アミン窒素上の電子が芳香環と共役する構造をとり易くなり、その結果、N-NO解裂が促進され、NO遊離量が制御可能であると推定した。一連の芳香族N-ニトロソ化合物を合成し、Greiss法によりNO発生量を調べた。また、これらの化合物についてL578白血病細胞を用いて殺細胞作用を調べた。その結果、NO発生量と細胞毒性を指標とする生物作用に良い相関が有ることを見出した。一酸化窒素(以下NOと略す)は広範な生理作用を有することから、生体内でNOを発生する化合物の開発は、医薬品研究分野における重要な研究課題の一つである。本研究では、特定の標的部位や特定の生理的条件下で、NOの遊離量が制御可能な機能性NO遊離化合物の開発を目的として研究を行っている。本年度は、N-ニトロソウレア類を含む種々のN-ニトロソ化合物を合成し、これらについてグリース法を用いてNO発生能を検討するとともに、機器分析および本年度予算で導入した化学計算コンピュータを用いてNO遊離化合物の立体構造とNO発生能との相関の解析を行った。1.N-ニトロソ官能基を有するNO遊離化合物として、N-フェニル-N-ニトロソ基を有する化合物を中心に種々の新規N-ニトロソアミン類、N-ニトロソウレア類を合成した。^<13>C-NMRの解析により、これらの化合物は、N-アルキル基の影響でフェニル環とN-NO結合にねじれが生じ、2種類の回転異性体が存在することが明らかになった。2.上記の化合物について、NO発生能を調べた。NOの発生は、NOをポルフィリンコバルトと反応させニトロシル錯体としUVおよびIRにて確認した。NO発生能の定量は、NOを反応系外に導出しグリース法を用いて吸光度測定により行ったが、微量のNO発生を定量的に感度よく測定する目的で新規の測定装置を開発して使用した。その結果、これらの化合物では、フェニル環のπ電子系とN-NO基のπ電子との間で共役性が増加したときに、N-NO結合が解裂しNOが遊離しやすくなることが明らかになった。立体構造とNO発生能の相関は、本年度に当予算で購入した化学計算コンピュータを用いて解析中である。3.NO発生能と生物作用との相関を解析する目的で、L5178Y白血病細胞に対する細胞毒性を調べた。その結果、NO発生能力の高いN-ニトロソ化合物ほど殺細胞作用が強いことが明らかになった。

すでに我々は、昨年度、室温で容易にNOを遊離するN-ニトロソ化合物の合成を報告した。今年度は、N-ニトロン化合物の構造を修飾することによりNO遊離量の制御やNO遊離条件のコントロールが可能になると考え、NO遊離条件やNO遊離量と化学構造との相関の解析を行い、生体内で条件選択的にNOを遊離する化合物の合成と機能解析を行った。そり結果、室温付近でNOを発生する基本構造として、芳香族N-ニトロソアミンにアミド基あるいはアシル基を導入したN-ニトロソ尿素構造、およびN-ニトロソアミド誘導体構造が必須であることを見出した。化学計算、化学反応性解析実験、及び、核磁気共鳴装置などを用いた三次元構造解析実験により、芳香族N-ニトロソ化合物の芳香環のオルト位またはバラ位に置換基を導入したり、尿素誘導体ではウレイドのN^3位のアルキル置換基を変化させることにより、アミン窒素上の電子が芳香環と共役する構造をとり易くなり、その結果、N-NO解裂が促進され、NO遊離量が制御可能であると推定した。一連の芳香族N-ニトロソ化合物を合成し、Greiss法によりNO発生量を調べた。また、これらの化合物についてL5178白血病細胞を用いて殺細胞作用を調べた。その結果、NO発生量と細胞毒性を指標とする生物作用に良い相関が有することを見出した。
新規樹木状多分岐ポリマーの精密合成とナノ機能物質への応用

本年度は先ず、リビングアニオン重合を基として、新規に開発した繰り返し反応と特別に設計した化合物、さらに様々な官能基を有するモノマーを用いることで、樹木状多分岐ポリマーに機能性セグメントの導入を行った。機能性としては親水性、温度応答性、pH応答性、イオン性、撥水撥油性、液晶性、反応性などを導入しか。いずれも導入に成功し、さらに導入位置や導入するセグメントの本数の精密な制御にも成功した。特に親水性、温度応答性、pH応答性、イオン性、撥水撥油性に関しては、これらのセグメントの導入位置や導入本数の制御によって、発現する機能性を広い範囲で制御できることを見出し、樹木状多分岐ポリマーの持つ将来的な可能性を大きく広げた。また、仏国ボルドー大学のDeffieux教授との共同研究のため10月から3月まで仏国にて研究を行った。そこでは樹木状多分岐ポリマーの構造を視覚的に明らかにするため、原子間力顕微鏡を用いた観察を行った。その結果、樹木状多分岐ポリマーの単分子の鮮明な画像が得られ、樹木状多分岐ポリマーが設計通りの構造を有していることが視覚的に初めて明らかとなった。また、ポリマーの構造を変化させることによって得られる画像がそれに対応して変化したことから、我々の開発した方法が樹木状多分岐ポリマーの構造制御において非常に有力であることが示された。また、仏国では新たに結晶性のポリマーを分岐ポリマーへ導入することにも成功し、さらに原子間力顕微鏡により、単分子中で結晶性のセグメントを導入した位置だけが期待通りに結晶化している様子を観察することができた。本年度は先ず、新規に開発した繰り返し反応と特別に設計した化合物を用いることで、樹木状多分岐ポリマーの分岐構造の制御を行った。開始末端に2個または4個のtert-ブチルジメチルシリロキシメチルフェニル(SMP)基を有するリビングアニオンポリマーと鎖末端ベンジルブロミド基化ポリマーのカップリング反応、SMP基のベンジルブロミド基への官能基変換反応を繰り返すことで、樹木状多分岐ポリマーの精密合成を行った。2個または4個のSMP基を有するリビングポリマーを組み合わせて用いることで、様々な分岐構造を有する樹木状多分岐ポリマーを合成したが、得られたポリマーはいずれも設計通りの分子量(数十万数百万)と狭い分子量分布(1.05以下)を有しており、目的のポリマーを定量的に得ることに成功した。これによって、樹木状多分岐ポリマーの分岐点での分岐数が自在に制御可能となった。次に、樹木状多分岐ポリマーの分岐構造を極めて精密に制御可能となったことを受けて、樹木状多分岐ポリマーの溶液物性について調べた。その結果、分岐数、世代数、分子量など構造因子と固有粘度、流体力学的半径などの溶液中での挙動に関する密接な関係が初めて明らかとなった。また、小角X線散乱測定から樹木状多分岐ポリマーに溶液中での形状が明らかとなった。さらに原子間力顕微鏡観察より、固体状態での樹木状多分岐ポリマーの単分子の画像を世界で始めて撮影することに成功しており、分岐構造から期待される形状を観察することができた。続いて異種のポリマーセグメントを導入することを試みた。本年度は親水性に焦点を絞り、いくつかの親水性セグメントの導入を試みた。導入反応はいずれも定量的に進行し、目的の親水性樹木状多分岐ブロック共重合体が多数得られた。また、得られたポリマーのうちいくつかは水溶性を示し、さらにある温度で水への温度が変化する曇点を有するものもあった。
変形性関節症に対する薬剤併用温熱療法の開拓

微弱電流刺激(mild electrical stimulation: MES)と温熱刺激(heat shock: HS)の併用は、軟骨細胞および関節軟骨におけるheat shock protein 70 (HSP70)を誘導し、軟骨基質代謝を亢進させることを明らかにした。そのメカニズムとしてはMESがユビキチン-プロテアソーム系を抑制し、HSP70の分解を抑制することを通じてHSP70が蓄積したと考えた。MESとHSの併用は変形性関節症の新規理学療法として臨床応用につながる可能性がある。昨年の結果から,MWは40Wの強度で使用した.無処置群,ラットの両膝にPBSを関節内投与する群(PBS群),Glnを関節内投与する群(Gln群),MWを照射する群(MW群)およびMWとGlnを併用する群(MW+Gln群)に分けた.Real-time RT-PCRを用いて,HSP70,アグリカンおよびII型コラーゲンの遺伝子発現を解析した.Queを用いてHSP70抑制試験を行った.ラットの左膝前十字靭帯を切離し,OAモデルを作製した.PBSを関節内投与する群(対照群),MWとGlnを併用する群(MW+Gln群),MWとGlnの併用にQueを関節内投与する群(MW+Gln+Que群)および膝関節を切開しただけのsham群に分けた.MWの照射とGlnの関節内投与は週2回行い,4週経過後に左膝関節を採取した.H-E染色およびSafranin O染色を行った.modified Mankin scaleを用いて軟骨変性の程度を評価した.PBS群とGln群でHSP70とアグリカンの遺伝子発現は変化しなかったが,MW+Gln群で有意に増加した.Que単独投与によりHSP70とアグリカンの遺伝子発現は影響されなかったが,MW+Gln群にQueを投与すると,HSP70とアグリカンの発現の増加は消失した.OAモデルでは,対照群に関節軟骨表層に不整はみられなかったが,軟骨基質の染色性が低下していた.MW+Gln群では軟骨基質の染色性が保たれており,軟骨基質の破壊が抑制され,modified Mankin scaleが有意に改善した.MW+Gln+Que群では軟骨基質の染色性の低下とOA重症度の増悪をみとめ,MWとGlnの併用による治療効果は消失した.本研究でMWとGlnの併用がHSP70を誘導し,軟骨代謝を活性化させ,動物OAモデルに対してOAの進行抑制効果をもつことが明らかとなった.微弱電流刺激(mild electrical stimulation: MES)と温熱刺激(heat shock: HS)の併用は、軟骨細胞および関節軟骨におけるheat shock protein 70 (HSP70)を誘導し、軟骨基質代謝を亢進させることを明らかにした。日本白色家兎の関節から軟骨細胞を単離しグルタミン(Gln)含有培地で培養した.Control群,温熱刺激(HS)群,HS+quercetin (Que)群,HS+siHSP70群の4群を作製し,HS 8時間後にRNAを回収した.HSP70とaggrecanの遺伝子発現をreal-time RT-PCRで解析した.動物実験では温熱刺激装置として極超短波治療器(microwave :MW)(2.45GHz)を用いた.Wistar ratの膝関節に060WのMWを膝関節に負荷し適切なMWの照射条件を検討した. HS群ではHSP70およびaggrecanの遺伝子発現がcontrol群と比較して有意に増加した.しかしこれらの発現変化はQueまたはsiHSP70の添加により有意に抑制された. MW照射後の関節内平均温度はそれぞれ,32.7°C(0W), 36.2°C(20W), 38.3°C(40W), 43.2°C(60W)であった.これらの結果からHSとGlnの併用による軟骨代謝の亢進作用はHSP70を介している可能性がある.以前われわれは関節内温度43°C以上では軟骨代謝が低下することを報告しており,今後の動物実験で使用する温熱刺激装置としては40WのMWが適切であると考えた.以上の研究結果は,HSとGlnの併用が軟骨代謝に与える影響のメカニズムを解析する上で重要である.またMWの至適条件は今後ラット変形性関節症モデルの治療機器として用いるための基礎データとして重要である.HSとGlnの併用による軟骨代謝亢進のメカニズムについてin vitroの実験でその一部を明らかにした.またラット膝関節に対して適切なMW照射条件を確定した.これらは次年度に行う予定であるin vivoの実験における布石となる.正常ラット膝関節に上記の条件のHSを加え,関節内注射でGlnを局所投与する.関節軟骨における遺伝子発現を解析することで,生体内における軟骨基質代謝に与える影響を検討する.前十字靱帯を切離し,OAモデルラットを作製する.上記と同様にHSを加え,Glnを関節内投与する.膝関節を摘出し,OAの治療評価や副作用の評価を行う予定である.昨年度は組織学的評価を行っていないために次年度に使用予定研究費が発生した.次年度にOAモデルラット膝関節と一緒に正常ラット膝関節を摘出し組織学的評価を行うことで対処する予定である.
ディスコースにおける概念化と言語化の認知言語学的考察.エモーションの役割

認知語用論の理論構築と実証的研究を進める中で、知識構造としてのストーリー、言語使用場面では、複数解釈可能性を示すマルチ・ストーリー・モデルの有効性が明らかになった。記号体系の一部としてストーリーを捉えることで、形態論、統語論との連続性が確認された。接辞-ish,-likeなどの分析をベースに、メタファ、メトニミ研究の陰に隠れがちなシミリに注目し、参照点構造によるレトリック戦略について論ずると共に、形容詞に見られる主観性、客観性を考察した。認知言語学的立場からディスコースにおける概念化と言語化における諸問題を考察する本研究において、21年度には、知識構造としての「マルチ・ストーリー・モデル」を提唱し、日本認知言語学会で英語による研究発表を行った。ストーリーをコンストラクション[始まり-展開-終末/X]として捉え、さらに放射状カテゴリーをなしていることを示して、さまざまなレベルでの概念化と言語化の事例を考察した。特にディスコースレベルでは、いくつかの新聞記事を例に事態の進展と共に解釈が変わる、即ちあるストーリーの一部としての解釈から別のストーリーの一部としての解釈への切り替えがなされる課程を詳細に考察した。このモデルによってbrave/recklessなどエモーションの関わるレトリック戦略としての語彙選択の問題が説明できることも示した。今後ミニ・ストーリーなどこのモデルを精緻化することで、アクション・チェーンの成立、プラス評価/マイナス評価の非対称性などの説明を進めていきたい。さらに、[X is X is X]のような一見非文と見える「逸脱的」コンストラクションの研究については、認知文法学者ラネカーが[day after day after day]構文と共に論じているため、直接意見交換の機会をもった。局所的支配と大局的支配の関わり方について示唆を得たが今後さらに考察を進めたい。また、典型的文型が必ずしも英語文法の中心ではないという指摘も、記号体系としての文法、コンストラクション文法で、さまざまな言語事象を一元的に説明していく際の重要な指標となった。本研究の月例研究会では、21年度は、認知文法書の精読とともに、V-ingの品詞論、「繰り上げ」構文の認知文法的分析、味覚表現、色彩語の意味拡張などを考察した。代表者宮浦は、(i)前年度日本認知言語学会で発表したマルチ・ストーリー・モデルについて、ディスコース展開の分析を拡充して精緻化を図った('A preliminary noteon multi-story model---howwesee the world and express it'として『日本認知言語学会論文集』第10巻に発表)。STORYスキーマは、Schank & Abelson(1977)のscript theory同様、知識構造として捉えられているが、分担者宮原は百科辞典的知識の詳細な分析からリゾーム的知識構造を示唆した。今後STORYスキーマとリゾーム的知識構造の関係を探究する必要が生じた。(ii)名詞/動詞同形語については、特に名詞が動詞となる場合Langacker(2008等)の認知文法の記述では不十分であり、メタファ・リンク、メトニミ・リンクによる説明の必要性が明らかになった。(iii)接辞-ish,-like,-izedなどの分析をベースに論文「類似性と相違性---XがYのように見える時」をまとめ、認知意味論研究の中でも看過されがちなシミリに焦点をあて参照点構造として考察した。(iv)ディスコース研究に関わり発話行為を認知言語学的に再解釈した。コンテクストと認知について、国際学会Meaning, Context, and Cognition 2011(ポーランド、ウッチ大学、2011年3月)に参加し、認知語用論研究者との意見交換を行った。(v)認知言語学を英語教育に活かす試みについては、STORYスキーマを活性化させる英語教育の実践(中学2年生対象の授業)、言語単位(construction)をform-meaning pairingとする認知文法の観点からの音声指導のあり方の検討、reading comprehensionとimageryとの関係の考察を行った。(23年度日本認知言語学会において発表予定)認知言語学的立場からディスコースにおける概念化と言語化の諸問題を考察する本研究において、23年度は「マルチ・ストーリー・モデル」に基づきリーディングにおけるSTORYスキーマ活性化の重要性について論じ、宮浦(2012)にまとめた。またエモーション表現を収集し、そこに見られるメタファとメトニミの関わりを考察した。HAPPY IS UPに代表的に見られるように肯定的エモーションにはメタファが深く関与している一方、ANGERなどの否定的表現にはHOT FLUID INACONTAINERのようなメタファも関与するものの、cold sweat,turn paleなど生理学的徴候によるメトニミ表現が優位を占めることが明らかになった。これらの研究に関連して、形容詞における主観性(subjectivity)、客観性(objectivity)、間主観性(intersubjectivity)の究明が重要な点として浮かんできた。例えば、a bleak whiter morningは、概念化の対象に内在する属性(寒く冷たい冬の朝)と、対象のある属性が刺激となって概念化者に生じるある認識(私が寒々しい憂鬱な気持ちになるような冬の朝)とを両極におく概念である。

また、形容詞の多くがもつ尺度性は社会的、文化的規範と深く関わるため、今後間主観性の観点からの考察を進める必要性が明らかになった。英語教育への応用を考察する中で、音声面、特にプロゾディの重視、マルチ・ストーリー・モデル、ディスコースレベルでのSTORYスキーマ活性化により、一貫した[形式-意味]の記号的文法観での説明が可能であることが明らかとなった。
閉管内における臨界点近傍の二酸化炭素の熱的および音響学的輸送機構に関する研究

本研究は、内径4.75mmと1mm管の二種類の銅管を用い、閉管を構成し、それらの内部に封入された臨界点近傍の二酸化炭素について、その熱輸送特性と振動の調査を目的とする。今年度の成果としては、以下の二点が挙げられる。1.前年度に完成した実験装置をベースとし、内径4.75mm閉管内の各測定値の振動を高速サンプリングすることができた。また、流体流れの可視化を行った。具体的にはサイトグラス装置を製作し、加熱部と冷却部の間にある断熱部に設置することにより、管内部流れを観察した。これにより、測定値の振動ともに上下する気液界面が観察された。これは加熱部において液体の急激な沸騰と液体の再充填が行われているものと考えられ、内径4.75mm閉管において測定された振動現象は、流動の不安定による流体の振動であると考えられる。2.内径1mm閉管を用いた場合の臨界点近傍二酸化炭素による熱輸送量のデータが得られた。加熱部、断熱部、冷却部を垂直に配置し、上部に冷却部、下部に加熱部を配置した場合、サーモサイフォンと同様の効果が大きく、同じ直径を持つ銅棒に比して約300550倍の実効熱伝導率が得られた。すなわち、熱伝導率は4.75mmから1mmへ細径化することにより、310倍となった。細径化による熱伝導率の上昇は、二酸化炭素の粘性が低いことに起因している。しかしながら、加熱部、断熱部、冷却部を水平に配置した場合、大きな熱伝導率は得られなかった。4.75mmから1mmへ細径化するに当たり、閉管の構造を変えざるを得なかったため、水平に配置した場合の熱伝導率が大きく低下したものと考えられる。本研究は、閉管内に封入された臨界点近傍の二酸化炭素について、その熱輸送特性と振動の調査を目的とする。(1).実験装置が完成した。装置の中心は二酸化炭素の封入された銅製の閉管からなる。測定条件をつくるため、二酸化炭素の封入量を調節する必要があるが、バルブとギアポンプを用いて封入量の調節が可能である。恒温槽によって、冷却熱量と二酸化炭素の温度を調節し、電熱ヒータと直流電源によって加熱量を調節する。この装置は、加熱部と冷却部の温度差570°C、二酸化炭素圧力69MPa、入力熱量300W以下の条件での熱輸送量の測定が可能である。(2).実験により、臨界点近傍の二酸化炭素による熱輸送量のデータが得られた。また、各測定値の振動を観測することができた。加熱部、断熱部、冷却部を垂直に配置し、上部に冷却部、下部に加熱部を配置した場合、サーモサイフォンと同様の効果が大きく、同じ直径を持つ銅棒に比して約1050倍の実効熱伝導率が得られた。加熱部、断熱部、冷却部を水平に配置した場合、サーモサイフォンの効果が減少し、それにより実効熱伝導率も減少した。しかしながら、その値は銅棒に比して530倍とかなり大きなものであった。さらに、水平配置の場合において、臨界点近傍領域の方が、超臨界領域や二相領域よりも大きな熱輸送が得られたことは非常に興味深い。一方、垂直配置では、サーモサイフォン効果によると考えられる低周波数の振動と、熱音響的な効果によると考えられる高周波数の振動が観測された。波形は二相領域から臨界点へと近づくにつれて、大きく変化した。
頭頚部がんにおける転移因子に働く免疫化学療法の検討

頭頚部癌進行の予後は悪く、集学的治療を施行しても著しい予の向上はみられていない。これはこの癌患者の免疫能破綻の事実にもよるが頭頚部癌細胞の生物学的活性に原因があるのではないかと考え、頭頚部扁平上皮癌培養細胞を用いて検索を進めた。これらの癌細胞の5-FUに対する感受性は低いものの、この部の癌にもT-NF-αに感受性を持つ腫瘍の存在が証明された。従来より原因不明の白血球増多症の癌症例の予後が悪い事が報告されている。培養細胞を用い検討した結果、少なからず頭頚部癌はG-CSFを産生することが判った。同一症例(舌癌)でG-CSF産生、非産生細胞株を樹立したが、すでに分化した自己のLAK、TIL細胞には両癌細胞とともに感受性を示すものの、G-CSF産生細胞のstimulator細胞とした場合、自己PBMCとの混合培養によって抗腫瘍性の高いT細胞の誘導が阻止され、この培養上清中にTGF-β1が存在しこのサイトカインによってG-CSF産生細胞は、免疫監視機構からescapeする可能性が示唆された。また検討した培養細胞の半数がICAM-1陽性細胞で、このICAM-1の発現はIFN-γによって亢進した。腫瘍細胞のICAM-1の発現性はLAK、TIL細胞に対する感受性と相関していた。一方、頭頚部癌細胞の培養上清中にFibronectin様物質、bFGFの存在も同定された。前者の存在は同一患者の化学療法低感受性と、後者の存在は同一患者組織の血管新生さらに化学療法高感受性と相関が認められた。さらに血行性転移モデルとしてHUVECを用いて検索したが、T細胞の血管内皮接着の初期にはP-、E-selectinの関与が、腫瘍細胞ではさらに内皮細胞のICAM-1の発現が必要である事が判明した。以上より今後は腫瘍細胞増殖、転移因子を考慮した的確な免疫化学療法の開発を目指している。頭頸部癌に対しても集学的治療が行われているが、いまだに予後が悪い。これは早期診断が難しいことにもよるが、癌の生物学的特性とくに転移に起因するところが大である。そこで、この領域ではまだ検討がなされていなかった接着因子の一つであるIntercellular adhesion molecule-i(ICAM-1)と腫瘍の血管新生に焦点をあわせ検索をすすめた。その結果当科で培養樹立化した14種類の頭頸部扁平上皮癌細胞ならびにKB細胞の合わせて15種類の培養細胞のうち8種類の細胞で明らかなICAM-1の発現が認められ、Interferon-gammaの処理でこのICAM-1の発現は著明に増強した。ICAM-1の発現とLAK細胞に対する感受性には相関生が観察され、ICAM-1の発現が増強するほど感受性が高かった。また抗ICAM-1抗体で処理することによって、LAK細胞または自己TII細胞に対する感受性は低下し、ICAM-1の発現が免疫認識機構に強く関わっていることが判明した。一方、治療前生検材料から得られた頭頸部扁平上皮癌症例の標本を用いて、第VIII因子関連抗原に対するモノクローナル抗体で免疫組織染色し、原発腫瘍周辺の血管数を測定し、臨床のパラメーターとの相関性を検討した。その結果、原発部位、組織分化度、T分類とは一定の傾向は認められなかったが、血管数が多くなるほど所属リンパ節転移率が高くなり、また再発例に血管数が明らかに多かった。すなわち原発腫瘍部位の血管新生は腫瘍の転移、予後と関連することが示唆された。

さらに血管新生促進因子であるbasicfibroblast growthfactor(bFGF)に注目し、12種類の頭頸部扁平上皮癌培養細胞の培養上清中のbFGFの産生をみたが全ての培養細胞で産生が確認され、また抗bFGF中和抗体で増殖が抑制される腫瘍細胞があった。以上より、今回検討した因子は免疫認識機構、腫瘍増殖、転移に深く関わっており、現在これらの因子を調節する治療法について検討中である。
19世紀イギリスの改革運動に関する政治文化史研究：大西洋革命との関連から

本研究は、19世紀前半のイギリスにおける政治や改革運動の展開と大西洋世界で起こった諸革命とのあいだの相互の関係を、首都ロンドンの選挙区のひとつ、サザクから選出されたサー・ロバート・ウィルスンの事例から検討する。それによって本研究は、一国史的なイギリス史解釈・叙述を相対化し、ヨーロッパ史と大西洋史に接続された新しい近代イギリス史像を提示することをめざしたものである。第1年次である2014年度では、19世紀前半におけるイギリスの改革運動と大西洋革命との関係の解明にむけて、英国図書館(the British Library)ならびにロンドン大学歴史学研究所にて、検討課題に関する史料の収集・調査を進めた。まず英国図書館にて、未刊行の書簡集や庶民院の議事録・日報、政治パンフレットなど、政治家サー・ロバート・ウィルスンやサザク選挙、ロンドンの改革運動や民衆政治にかんする史料の収集・調査を実施した。同様にロンドン大学歴史学研究所においても、本研究にかんする史料の調査を進めた。その結果、ウィルスンがヨーロッパやラテンアメリカ諸国における環大西洋革命の支持者であったこと、サザク選挙や政治集会においてイギリスの改革運動のみならず海外の革命・独立運動についてさかんに議論されていたこと、さらにはウィルスンが他国の革命・独立運動への軍事的・経済的支援を禁じるべく制定された「外国軍入隊禁止法(The Foreign Enlistment Act)」(1819年)に強く反対していたことを確認し、イギリスの改革運動と大西洋革命との関連について、一定の知見を得るに至った。しかしながら、上記の図書館以外の手稿史料等の調査については、分量ならびに所蔵状況から2014年度の海外史料調査に十分に進めることができなかったため、2015年度にあらためて作業を進める予定である。第2年次である2015年度では、2014年度に収集した資料の分析をつうじて、19世紀前半のイギリスにおける大西洋世界の諸革命への世論のあり方とその形成過程を検討し、海外の革命・政治変動に対するイギリス国内の支持・支援のあり方、その政治的・イデオロギー的背景について考察を試みた。同時に、海外における革命や独立の動きが、イギリスの国民意識の再編成をどう促したかについても検討を進めた。とりわけ第2年次の研究で注目したのは、「外国軍入隊禁止法(The Foreign Enlistment Act)」(1819年)である。同法は、ラテンアメリカ諸国の独立運動をはじめ他国の革命・独立運動への軍事的・経済的支援を禁じるべく制定されたもので、本研究課題の調査対象のひとつである軍人・政治家サー・ロバート・ウィルスンがその制定に強く反対していたことは、前年度の調査ですでに確認していた。第2年次では、上述した問題意識から、同法制定のプロセスや類似した法律との関係、さらに制定時の世論のあり方にかんして考察を進め、この法案をめぐってはホイッグ、ラディカル問わず、野党の強い反対がみられたこと、また「自由」の概念を中心として、19世紀前半の大西洋世界における諸革命が、イギリス本国における改革運動を促したという見通しを得るにいたった。これは、ラテンアメリカ諸国の「非公式帝国」化から、イギリスの同地の革命への支援・支持をア・プリオリに想定する傾向にあった従来の研究への見直しを促すものと思われる。本研究では刊行史料、新聞や雑誌等の定期刊行物にくわえて、英国図書館(British Library)や国立中央文書館(National Archives)所蔵の手稿史料をはじめとする未刊行史料の調査も実施する予定であった。2014年度の研究調査では工事等の理由により利用できなかった文書館・図書館の調査を2015年度にあらためて行うほか、ダラム大学図書館の重要史料の調査も計画していた。しかしながら、2014年度に調査・収集した史料の分析に時間がかかってしまったほか、当初計画していた海外調査期間では、所定の諸史料の調査を十分に行うことができないと判断せざるを得ず、今後の研究計画を見直す必要が出てきた。本研究の第3年次にあたる2016年度は、第1年次・第2年次の研究で得られた成果をふまえて、19世紀前半のイギリスと大西洋世界における諸革命との関連を考察すべく、調査を進めた。イギリスの図書館・文書館等において、政治評論誌や新聞のような刊行史料の収集・調査をあらためて行ったほか、British NewspapersやHouse of Commons Parliamentary Papersなどのオンライン史料の調査もあらためて網羅的に実施した。とくに未刊行手稿史料については、第1年次ならびに第2年次の調査が当初の計画通りに進展したとはいえないため、おもに英国博物館(The British Library)所蔵の関係史料を中心に調査を実施した。前年度までの調査では、首都ロンドンを構成する選挙区のひとつ、サザク選出の議員のサー・ロバート・ウィルスンと、彼が強く反対した「外国軍入隊禁止法(The Foreign Enlistment Act)」(1819年)の成立過程とそれをめぐる世論を考察することで、「自由」の概念を中心として、19世紀前半の環大西洋革命の展開が、イギリス本国における改革運動を促したという見解を得ていた。本年度のさらなる研究調査では、ラテンアメリカ諸国の独立運動だけでなく、スペイン立憲革命やギリシア独立戦争のようなヨーロッパにおける革命運動についても視野に入れることで、この見解の確かさをさらに実証的に裏付けるとともに、従来ナショナル・ヒストリーの枠組みのなかで理解されてきた19世紀前半のイギリスの政治過程を、アトランティック・ヒストリーやイギリス帝国史の観点からの相対化と新しい知見の提示を試みた。

それによって本研究は、一国史的なイギリス史解釈・叙述を相対化し、ヨーロッパ史と大西洋史に接続された新しい近代イギリス史像を提示することをめざしたものである。本研究では刊行史料、新聞や雑誌等の定期刊行物にくわえて、手稿史料のような未刊行史料の調査も実施する予定であった。電子データベース化されていない新聞・雑誌は、英国図書館コリンデイル分館新聞図書館に所蔵されているものの、2014年度の段階で工事のため一時閉館となり、イギリス滞在中にはまったく利用することができなかった。またロンドン大学歴史学研究所にかんしても、滞在期間の途中から移転作業のため休館となったため、史料調査が十分に進めることができなかった。本研究の第3年次にあたる2016年度は、第1年次・第2年次の研究にもとづき、19世紀前半のイギリスと大西洋世界における諸革命との関連に焦点をあわせて、調査を行う予定である。そのさい、イギリスの各図書館・文書館において、政治評論誌や新聞の収集・調査を実施するほか、各種のオンライン史料の調査もあらためて網羅的に実施することとしたい。ただし、未刊行手稿史料については、第1年次ならびに第2年次の調査が当初の計画通りに進展したとはいえないため、とくに英国博物館(The British Library)ならびに国立中央文書館(The National Archives)所蔵の史料を対象として調査を実施する予定である。そのうえで第3年次は、ヨーロッパや大西洋世界の歴史と接続された新しい近代イギリス史像を提示するべく、これまでの研究調査の総合を進め、研究成果の公開をめざすこととしたい。イギリス史本研究の第2年次にあたる2015年度は、19世紀前半のイギリスにおける大西洋世界の諸革命への世論のあり方とその形成過程を検討し、海外の革命・政治変動に対するイギリス国内の支持・支援のあり方、その政治的・イデオロギー的背景を明らかにする予定である。またあわせて、海外における革命や独立の動きが、イギリスの国民意識の再編成をどう促したかについても考察を進めることとしたい。そのさい、イギリスの各図書館・文書館において、政治評論誌や新聞の収集・調査を実施するほか、各種のオンライン史料の調査も網羅的に行う予定である。ただし、第1年次の海外での史料調査が当初の計画通りに進展したとはいえないため、第2年次でも継続して実施し、第1年次の研究の遅れを取り戻すべく、万全を期すこととする。本来の計画では、海外資料調査を2015年度に実施することを予定していた。しかしながら、(1) 2014年度に収集した史料の分析に時間がかかってしまい、現状では新たな史料調査を行うことが難しくなったこと、(2)また史料の所蔵状況等をあらためて確認したところ、当初想定していた2015年度の調査期間では十分に調査が行うことができないこと、以上2つの理由から、2015年度の海外資料調査の計画を見直さざるをえなくなった。
大規模複雑電子構造系の遷移状態・電子励起状態計算法の確立と生体反応への応用

本研究では、大規模計算法の分割統治(DC)法と複雑系電子状態計算法のHartree-Fock-Bogoliubov (HFB)法を土台として、大規模で複雑な電子構造を持つ系の遷移状態探索や電子励起状態を取り扱うための量子化学理論の確立を目的としている。本年度は、昨年度着手したDC-MP2電子相関計算に対するバッファ領域の自動決定法の開発を行った。電子相関は、電子状態の高精度な記述に欠かせないものである。また、バッファ領域はDC法の精度を決める重要なパラメータであるが、これまでは精度が適切な範囲となるように経験的に決められていた。昨年度、電子相関を含まない一電子近似の範囲で、これを自動的に決定する方法を確立したが、一電子近似計算は反復的な計算であり、徐々にバッファ領域を調節することが可能であった。しかし、MP2計算は一回で終わる計算であるため、計算中の調整ができないという難点がある。本研究では、Laplace変換MP2法というDC法とは異なるMP2計算の効率的計算法の表式にヒントを得て、一電子近似計算で決めたバッファ領域の各原子からのエネルギー寄与を概算し、適切なバッファ領域を決めるスキームを開発した。これについては、現在論文を執筆中である。本手法のエネルギー勾配(遷移状態構造最適化などに必要)は、以前代表者が開発したDC-MP2エネルギー勾配を直接用いることが可能であり、これを利用して昨年度達成した反応経路自動探索法との接続も可能である。また、現在、エネルギー勾配計算に対して適切なバッファ領域を自動決定する方法も検討している。一方、分担研究者の産休のため遅れていた電子励起状態を取り扱うための時間依存HFB (TD-HFB)法の検討を開始した。現在、理論の精査を進めており、プログラム開発にも着手する予定である。研究分担者の赤間が平成29年10月3月の間産休となったため、担当項目となっている時間依存理論に関する研究の進展に遅れがあるが、そのほかは順調かあるいは予定よりも早く研究が進んでいる。複雑電子状態の基底状態計算に関する研究は順調に進んでおり、当初の研究計画に沿って進めていく。一方、時間依存理論に基づく励起状態の手法開発の進捗の遅れは未だ解消していない。次年度は、代表者の小林もこちらの研究にリソースを割いて取り組む予定である。まず、DC-HFB法に対してエネルギー勾配を定式化し、大規模複雑電子状態系の構造最適化・遷移状態計算を可能とした。DC法の考え方をそのままエネルギー勾配にも適用すると、近似に伴って大きな誤差が生じてしまうが、DC-HFBエネルギーを直接微分した厳密なエネルギー勾配表式に対してDC法の考え方を適用する新たな手法により、近似誤差を大幅に削減することに成功した。本手法の精度や性能は、ビラジカル分子やカーボンナノリボンの系で検証している。また、DCプログラムと反応経路自動探索プログラムGRRMの連結計算を可能とし、効率的に遷移状態の探索などを行えるようになった。DC法の精度に大きな影響を与えるバッファ領域の自動決定法については、一電子近似の範囲で確立し、論文として発表した。本論文は、Journal of Computational Chemistry誌の表紙にも採択された。また、2年目以降に行う予定となっていた電子相関計算(特にMP2計算)への拡張にも、すでに着手している。一電子近似の計算が反復的であるのに対して、MP2計算はワンショットの計算であるため、一回で適切なバッファ領域を決めなくてはならない難しさがあるものの、Laplace変換MP2法のアイデアを参考に、低コストにある程度の精度でバッファ領域を決める方法を考案し、現在学会発表の準備を行っている。研究分担者の赤間が10月より産休となったため、担当項目となっている時間依存理論に関する研究の進展に遅れがあるが、そのほかは順調かあるいは予定よりも早く研究が進んでいる。

本手法のエネルギー勾配(遷移状態構造最適化などに必要)は、以前代表者が開発したDC-MP2エネルギー勾配を直接用いることが可能であり、これを利用して昨年度達成した反応経路自動探索法との接続も可能である。また、現在、エネルギー勾配計算に対して適切なバッファ領域を自動決定する方法も検討している。一方、分担研究者の産休のため遅れていた電子励起状態を取り扱うための時間依存HFB (TD-HFB)法の検討を開始した。現在、理論の精査を進めており、プログラム開発にも着手する予定である。研究分担者の赤間が平成29年10月3月の間産休となったため、担当項目となっている時間依存理論に関する研究の進展に遅れがあるが、そのほかは順調かあるいは予定よりも早く研究が進んでいる。複雑電子状態の基底状態計算に関する研究は順調に進んでおり、当初の研究計画に沿って進めていく。一方、時間依存理論に基づく励起状態の手法は上述の理由から進捗が遅れており、次年度はこちらに集中的に取り組む予定である。一方、時間依存理論に基づく励起状態の手法開発の進捗の遅れは未だ解消していない。次年度は、代表者の小林もこちらの研究にリソースを割いて取り組む予定である。産休を取得した分担研究者の少額備品購入を、次年度執行することとした。また、当該年度掲載論文の出版にかかる費用の請求が、次年度になった。産休を取得した分担研究者が予定していた学会発表出張を取りやめたことなどにより、執行額が減少している。発表を次年度以降にずらして執行するほか、論文出版の費用として次年度利用することを計画している。
身体的インタラクション・コミュニケーションの引き込みに基づく共感インタフェース

実感し共感するかかわりの場のヒューマンインタフェースの観点から、うなずきや身振りなどの身体的リズムの引き込みを音声駆動型身体引き込みキャラクタInterActorや身体的インタラクションロボットInterRobotに導入したシステムを開発展開し、身体的インタラクション・コミュニケーションの引き込みに基づく共感インタフェースを研究開発した。本研究で開発した身体的コミュニケーション技術がゲーム大手の作品等に導入・実用化された。本研究開発での共感インタフェースは、実世界及びアバタを介した仮想世界において身体を介して引き込むことで、思いが共有される実感を伴うインタフェースである。その研究開発の道具立てとして、身体的コミュニケーションの合成的解析・理解のための身体的バーチャルコミュニケーションシステムEVCOS、コミュニケーション支援のための身体的インタラクションシステム、コミュニケーション場の生成・制御のための集団インタラクション・コミュニケーションシステムを実用性の観点からプロトタイプ開発をした。具体的には、携帯電話端末およびモバイル端末において、話し手及び聞き手のうなずきや身体の引き込み動作を発話音声に基づいて自動生成する音声駆動型身体引き込みキャラクタInterActorにユーザの頭部動作を直接反映させることで、身体的インタラクションを促進させ、コミュニケーションを支援するモバイルシステムを開発展開した。とくにリアルな外観を持つ人型キャラクタによる一体感の向上を目指して、「身体的なりきりモバイル」を開発し、官能評価によりユーザの楽しさや一体感の向上などシステムの有効性を示した。またInterActorを応用し、バーチャル空間で仮想観客の役割を果たす植物型の身体的引き込みオブジェクトInterObjectを開発し、コミュニケーション解析システムEVCOSに導入して、InterObjectがバーチャルコミュニケーション支援に有効であることを示した。これら音声インタフェースの開発だけでなく、タイピングから引き込み動作を自動生成して身体的インタラクションを促進し、コミュニケーションを支援するするタイピング駆動型身体的引き込むシステムの開発展開など、システムのプロトタイプを体感できる形で実装提案し、「ドラえもんの科学みらい展」等で公開展示した。本年度も引き続き、身体的バーチャルコミュニケーションシステムを用いて身体的インタラクション・コミュニケーションを解析し、その解明されたコミュニケーション特性を電子メディアInterActor等に導入することで、人とかかわり、円滑なインタラクションがとれる身体的インタラクション・コミュニケーションシステムを開発展開した。(1)音声駆動型身体的引き込み観客システム対話者の語りかけに対して装飾オブジェクトが引き込み反応する音声駆動型身体的引き込みオブジェクトInterObjectを開発し、複数のlnterObjectを身体的バーチャルコミュニケーションシステムに導入することで、アバタコミュニケーションを支援する音声駆動型身体的引き込み観客システムを開発し、その有効性を示した。(2)音声駆動型身体的引き込みチェアシステム発話音声に基づいて身体全体をうなずき反応させる音声駆動型身体的引き込みチェアシステムを複数体用いて、実空間で対話者同士あるいは講演者と聴衆が共に一体感が実感できる共感支援システムを開発し、講話形式実験により場の盛り上げ効果等の有効性を示した。(3)ビデオチャットシステム相手のビデオ映像に頭部動作を連動させた自己の代役となるlnterActorを重畳合成するビデオチャットシステムEnhanced VideoChat(E-VChat)システムを開発した。相手映像とInterActorを仮想的に対面合成することで、対話者は互いの身体的インタラクションがとらえやすい状態を実現しつつ、ビデオ映像を用いて対話相手の表情等のノンバーバル情報を観察しながら会話ができる。またInterActorを複数体配置することで、場の盛り上げ等の集団コミュニケーション効果を応用した身体的コミュニケーション支援が行える。各種のコミュニケーション情報を制御できる仮想環境で身体的コミュニケーションを合成的に解析するための身体的バーチャルコミュニケーションシステム、そのシステムを用いて解明されたコミュニケーション特性や身体的コミュニケーションの引き込みを音声駆動型身体引き込みキャラクタInterActorに導入することで、身体的インタラクション・コミュニケーションの引き込みに基づく共感インタフェースを研究開発した。その主な成果は以下の通りである。(1)実映像対話を支援する対話相手顔画像合成型身体的引き込み観客キャラクタシステム自己の代役となるInterActorとうなずきなどの聞き手動作を行う対話相手の顔画像を合成した観客キャラクタを対話相手のビデオ映像に重畳合成したキャラクタシステムを開発した。顔画像を合成することでキャラクタが相手の分身であると知覚でき、単なるキャラクタではなく相手の反応の一部だと捉えることができる。さらに、自由対話および対立する主張を収束させる合意形成対話によるコミュニケーション実験を行い、開発したシステムの有効性を示した。(2)音声認識による動作・情動表現機能を有する音声駆動型身体的引き込みキャラクタシステム従来の発話音声から身体的引き込み動作を自動生成するInterActorに、音声認識を併用することで動作・情動表現機能を付与し、コミュニケーションを支援する身体的引き込みキャラクタシステムを開発展開した。自己と相手の動作・情動表現機能を有するInterActorを画面に表示し、通信するコミュニケーションシステムを用いて、動画視聴による聞き手を想定した評価実験及び遠隔での対話実験を行い、システムの有効性を示した。また本研究で開発した身体的コミュニケーション技術がゲーム大手の作品(ファイナルファンタジー、ライトニングリターンズ)に導入・実用化された。(1)アバタを介した合意形成対話を支援する音声駆動型身体的引き込み観客システム実環境を模した仮想空間と表現性の向上したアバタを用いた身体的バーチャルコミュニケーションシステムを開発している。

とくに、仮想観客として話者の発話に対してうなずきなどの引き込み反応を行う音声駆動型身体的引き込みオブジェクトとして、仮想空間内に自然に配置できる植物型オブジェクトと、間接的に存在を知覚させることができる影法師型オブジェクトを構築している。さらにこれらのオブジェクトを身体的バーチャルコミュニケーションシステムに導入することによって音声駆動型身体的引き込み観客システムを開発し、対立する主張を収束させる合意形成対話実験により、開発したシステムの有効性を示している。本研究の成果は、アバタを介した合意形成対話において、音声駆動型身体的引き込み観客システムを使用することで、対話者の発話・主張を促進して肯定的な意味を与え、意見の収束方向や評価に違いが誘発されることを示したことにある。(2)対話者顔方向検出に基づく自己キャラクタ対面合成による実映像対話システム相手映像に自己の代役となる音声駆動型身体的引き込みキャラクタInterActorを仮想的に重畳合成した実映像対話システムE-VChatを開発している。とくに、画像処理により対話者の顔方向を検出することで、非拘束で対話者の頭部動作を自己キャラクタに反映するE-VChatシステムを開発している。さらに、対話相手が不特定の方向から自己を撮影している場合においても、自己キャラクタを相手の視線の先に自動で配置することでインタラクション把握を支援する手法を提案し、コミュニケーション実験により、開発したシステムの有効性を示している。本研究の成果は、様々なコミュニケーション場面での実映像対話においてシステムのインタラクション支援効果を示したことにある。身体的インタラクション・コミュニケーションの引き込みに基づく共感インタフェースの基盤となるシステムのプロトタイプを開発し、その有効性を評価することで、更なるシステム開発を進めており、共感インタフェースの研究開発に向けておおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ミニマリズムの遠近法主義的研究

平成23年度は、ミニマリズムの作品と、非芸術作品である人工風景の関係について研究を行った。ミニマリズムの黎明期において、ヴァナキュラー建築や高速道路といった人工風景の経験が、いかにミニマリズムの作品を導くモチーフとなっているかを綿密に検討し、明らかにした。建築家であったトニー・スミスは、ニューメキシコの集落の住居からフランク・ロイド・ライトなどの近代建築から大きな影響を受けただけでなく、未完の高速道路を夜にドライブした経験からみずからの芸術観を変容させるに至ったことを語っていた。スミスの人工風景の探求は、造形的な抽象性だけではなく、自らが現在位置する場所を知覚すると同時に喪失するような、錯綜した情動性の経験を生み出すことを目論んでいたことを明らかにした。また、ジャッドの初期絵画の変遷を詳細に分析することで、ジャッド絵画の複数の抽象化のモードを検討し、セザンヌ的風景表現から、大地を俯瞰する地図的表面として展開していったことを明らかにした。両者の検討から、初期ミニマリズムは、人工風景を極度に抽象化した図表的なものを、再び物質化させることを通じて到達した結果であることが分かる。また、ミニマリズムと風景という問題に関連して、以下の点についての研究成果の発表を行った。1)ロバート・スミッソンにおける「ピクチャレスク」の問題から、セザンヌの廃塘絵画をピクチャレスク美学、およびジル・ドゥルーズの<非人間的情動>から分析する研究を行い、前年度に国外学会において口頭発表を行ったが、さらに展開させた成果を論文として表象文化論学会の雑誌『表象』に発表した。2)荒地や廃墟といった風景表現の問題を映像表現の観点から補足するものとして、小説家・安部公房と映画監督・勅使河原宏の《砂の女》に代表される諸作品における。風景と身体・顔の関係をめぐって分析したものを口頭発表し、論文として発表した。両研究成果の観点を再びミニマリズム研究に組みこむことで、風景論的な研究に関して大きな進展が望まれる.個々の作家および、人工風景との関係性をめぐって、当初含まれていなかった視点も含めて、順調に達成することができた。今後については、引き続き個々の作家に関して分析を展開するとともに、建築・庭園のデザインおよび、写真・映像作品に関して相関関係を研究し、脱領域的な検討によって、モダニズム美術の歴史に留まらない新たな視野からの研究を遂行する。また、その際、新たに「メディウムmedium」の概念についての、当研究からの観点の分析が必要となる。当研究は、1960-70年代にかけてのアメリカ現代美術のミニマリズムと呼ばれる動向において、見ることと思考することの遠近法という問題を理論的に分析し、明らかにするものである。今年度は、ミニマリズムにおける還元主義と遠近法主義の理論的関係について考察した。また、ポストミニマリズムとセザンヌの関係をめぐって、ロバート・スミッソンによるセザンヌ論をベースにセザンヌの風景画を物質的に把握する研究の成果を国外学会において発表した。1)ミニマリズムの遠近法主義をめぐっては、これまでの成果を研究ハイライトとして『Global COE 2010-活躍する若手研究者たち』(東京大学COEプログラム推進室)の冊子において紹介した。その後の研究では、バートランド・ラッセルの<センシビリア>の概念、ベルタランフィの一般システム理論における還元主義と遠近法主義の理論的対比が、ミニマリズムの分析にとって有効な理論的枠組であるという展望を得た。また、12月のオーストラリア調査では、オーストラリア国立美術館(キャンベラ)において、ジャッド、スミッソンらの作品について調査を行った。2)ポストミニマリズムとセザンヌに関しては、セザンヌの廃墟絵画をピクチャレスク美学、およびジル・ドゥルーズの<非人間的情動>の概念から分析する研究を行い、Australasian Society for Continental Philosophyにおいて、"Cezanne's Nonhuman Affect and Subnature"という題で発表した。この研究は、ポストミニマリズムに位置するスミッソンがセザンヌの石切場をピクチャレスク美学の系譜に置いたことに注目し、廃墟が孤独や絶望といった感情の相関物であるという従来のロマン主義的読解を覆し、自然と人物の非人間的な相互作用の表現としてこそ廃墟が描かれたことを明らかにした。この研究は<アフェクト=情動>の観点からミニマリズムの抽象性を感覚論的に考察するための重要な展開となった。

1)ロバート・スミッソンにおける「ピクチャレスク」の問題から、セザンヌの廃塘絵画をピクチャレスク美学、およびジル・ドゥルーズの<非人間的情動>から分析する研究を行い、前年度に国外学会において口頭発表を行ったが、さらに展開させた成果を論文として表象文化論学会の雑誌『表象』に発表した。2)荒地や廃墟といった風景表現の問題を映像表現の観点から補足するものとして、小説家・安部公房と映画監督・勅使河原宏の《砂の女》に代表される諸作品における。風景と身体・顔の関係をめぐって分析したものを口頭発表し、論文として発表した。両研究成果の観点を再びミニマリズム研究に組みこむことで、風景論的な研究に関して大きな進展が望まれる.個々の作家および、人工風景との関係性をめぐって、当初含まれていなかった視点も含めて、順調に達成することができた。今後については、引き続き個々の作家に関して分析を展開するとともに、建築・庭園のデザインおよび、写真・映像作品に関して相関関係を研究し、脱領域的な検討によって、モダニズム美術の歴史に留まらない新たな視野からの研究を遂行する。また、その際、新たに「メディウムmedium」の概念についての、当研究からの観点の分析が必要となる。