hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RNAポリメラーゼII転写とリンクするp53制御機構

現在バキュロウィルスの系を用いて作成したFCP1タンパクを用いてFCP1が脱リン酸化するPolII以外の基質を質量分析などを用いて探索している。また、細胞増殖に必要であったBRCTドメインと結合するタンパクを同定し、転写リサイクル以外のFCP1機能の分子基盤を明らかにしたいと考えている。本研究課題ではRNAポリメラーゼII CTD脱リン酸化酵素FCP1とp53機能とのリンクについて、その分子基盤を解明することを目標にしてきた。FCP1ノックダウンによってp53-p21系が活性化し細胞増殖が強く抑制されるが、これまでにFCP1ドメインのうちフォスファターゼ活性をもつDXDXTドメインのほかに中央に位置するBRCTドメインが重要であることを見出した。本年度は各種変異体との免疫沈降によってFCP1はPol IIやTFIIFのほかに、ほかの転写開始に含まれる因子とも結合することを見出した。CTDフォスファターゼという機能から考えるとFCP1は転写終結からリサイクルにかかわると考えられているが、たとえばgene loopingなどを介して転写開始にも関与することが示唆される。また、ストレス刺激下でのp53活性化に伴うFCP1の関与を探索した。FCP1ノックダウン細胞ではDNAダメージ刺激下でのp21誘導が低下しており、通常状態とストレス下でのp53機能におけるFCP1の役割は相反することが示唆された。現在stable FLAG-FCP1細胞を作製し、ゲノム上でのFCP1結合部位を網羅的に解析する準備を行っている。さらに、Pol IICTD以外の基質を見出すべく、ノックダウン細胞からの抽出液を用いた抗体アレイ解析を予定している。FCP1遺伝子が関与する疾患として東ヨーロッパに見られるCCFDN(Congenital cataracts, facial dysmorphism, and neuropathy)がある。これは顔面異形成を含む先天性疾患であるが、FCP1遺伝子産物のスプライシング異常によるものであることがわかっている。本年度はCCFDNの病因についても解明すべく、in vivo in vitro両面からCCFDN型FCP1タンパクの機能解析を開始した。FCP1機能ドメインの細胞増殖に関する重要度については当初の計画になかった成果を得ることができたが、新規脱リン酸化基質の探索、p53脱リン酸化についてのアッセイは条件検討などに手間取り当初の計画から遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記遅れているとした部分についてはアッセイに必要な試料のめどがついたので、早々に実験を開始する予定である。また、当初の計画になかったが転写ストレスにおけるFCP1の役割、また転写リサイクリングをin vitroで評価する系の確立についても検討を始めた。
糖尿病治療を目指したヒト膵α細胞分化転換機構の解明・ARX阻害低分子化合物の探索

本研究は耐糖能悪化過程のヒト膵島構造異常および転写因子ARXを介した脱分化・分化転換機構の寄与を明らかにし、ARXを介した分化転換機構制御による膵島構造異常および耐糖能異常の改善を図ることで、新たな糖尿病治療への可能性を見出すことを目的とする。2017年度は詳細に耐糖能区分(正常型、境界型、新規診断糖尿病、長期経過2型糖尿病)された43例の膵切除症例を対象として検討、長期経過2型糖尿病群で膵β細胞面積率に対する膵α細胞面積率が他群と比較して優位に増加、罹病期間が長いほど増加、この増加はα細胞の増殖促進が関与、膵島構造の変化に膵島細胞の脱分化・分化転換が存在する可能性を示した(Fujita Y. J Diabetes Investig, 2018)。2018年度は全43例の形態計測を完了、年齢が高く、罹病期間が長くなる程、インスリン分泌能が低下する程、α細胞のARX陽性率が減少していた。さらに糖尿病治療薬を使用している症例34例を除くと、β細胞面積の減少とともにARX発現が減少していた(in submission)。また膵島構造に与える膵脂肪化の関与の可能性も報告した(Ishibashi, C. Pancreas, 2018).これまで我々は耐糖能異常進展過程でβ細胞量の低下がみられ、β細胞のアポトーシスによること(Yoneda S. J Clin Endocrinol Metab, 2013)、β細胞量とインスリン分泌能の関連を(Fujita Y. Endocr J, 2015)を明らかにしている。病歴進展、インスリン分泌能低下、β細胞量減少とα細胞のARX発現が関連していたことは、これまでの結果と併せてみると、β細胞量減少に対してα細胞が増殖し、ARX発現低下を介してα細胞からβ細胞へ分化転換することで、β細胞量減少を代償しようとしている可能性が考えられた。膵島構造異常におけるARXを介した分化転換機構の存在を明らかにするために、膵α、β細胞におけるARX発現の検討を全43例において行った。当初用いたARX抗体はNice大学のPatrick Collombatより供与頂いたものであったが安定したARX染色が得られず、その他1次抗体と染色結果の比較検討による最終的な選定、染色条件の設定(抗原賦活化時間・抗体希釈倍率の検討)などを行い、ようやく再現性を持って安定した染色が行えるようになった。膵切片全体におけるARX発現率の形態計測は作業量が膨大で時間を要し、細胞実験に着手することが出来なかった。本研究の次の段階はARXを介した分化転換機構の存在を、ヒト由来の膵島細胞にて検証することである。ヒトにおける膵αおよびβ細胞株は存在しないため、ヒトiPS細胞(iPSC)から分化誘導した膵島ホルモン陽性細胞を用いることを計画する。しかしこれまでの基礎検討から、iPS細胞からグルカゴン陽性細胞への分化誘導効率はとても低く、分化転換を検証するには効率的でないため、検証困難であることも予測される。このため非ヒト膵α細胞株であるαTCも用いて分化誘導を検証することも検討する。これら細胞においてshRNAによりARX発現抑制を行い、インスリン陽性細胞への分化転換の有無を検討する。さらにARX蛋白質の化合物アレイへのアプライ、ARX結合低分子化合物のスクリーニング、αTC、iPSCから分化誘導した膵島細胞に対して添加培養し、これら細胞の分化転換を誘導することを目標とする。本研究は耐糖能悪化過程でみられるヒト膵島構造異常の実態および転写因子ARXを介した脱分化・分化転換機構の寄与を明らかにし、ARX標的物質の探索とARXを介した分化転換機構制御による膵島構造異常および耐糖能異常の改善を図ることで、新たな糖尿病治療への可能性を見出すことを目的とする。2017年度は詳細に耐糖能区分(正常型、境界型、新規診断糖尿病、長期経過2型糖尿病の4群)された43例の膵臓切除症例を対象として膵組織学的検討を行った。その結果膵α細胞面積率は血糖コントロール(HbA1c)と正相関すること、長期経過2型糖尿病群で膵β細胞面積率に対する膵α細胞面積率が他群と比較して優位に増加し、罹病期間が長いほど増加していること、この増加は膵α細胞の増殖促進が関与することを示した。さらに膵α細胞に本来発現している転写因子ARXがみられず、膵β細胞特有の転写因子NKX6.1を発現するグルカゴン陽性細胞、膵β細胞に本来発現しているNKX6.1がみられず、本来発現していないARXを発現するインスリン陽性細胞が存在することを確認、膵島構造異常に膵島細胞の脱分化・分化転換が寄与している可能性も示した(Fujita Y, et al. Journal of Diabetes Investigation, 2018)。報告を行った43例中12例において膵α細胞および膵β細胞におけるARX陽性率の形態計測を行い、加齢に伴う耐糖能悪化に対する代償機転として膵α細胞におけるARX陽性率が低下している可能性を得ている。

2017年度は詳細に耐糖能区分(正常型、境界型、新規診断糖尿病、長期経過2型糖尿病の4群)された43例の膵臓切除症例を対象とした膵組織学的検討を行い、膵島構造異常に対する血糖コントロール(HbA1c値)、罹病期間の寄与、膵島構造異常のメカニズムの一旦を明らかにして論文投稿を行い受理された(Fujita Y, et al. Journal of Diabetes Investigation, 2018)。さらに2017年度は膵島構造異常における膵島細胞の脱分化・分化転換の寄与を組織学的に明らかにするため膵α細胞および膵β細胞におけるARX陽性率の形態計測を試みている。ARX免疫染色のため、抗原賦活化時間、1次抗体選定などの条件検討を行っているが、安定した染色結果が得られず条件設定に時間を要している。膵組織学的検討の論文作成から改訂・受理に伴う時間、ARX染色条件設定に時間を要したため、2017年度に終了させる予定であった耐糖能区分別の膵島細胞におけるARX陽性率の検討が終了していない。本研究は耐糖能悪化過程のヒト膵島構造異常および転写因子ARXを介した脱分化・分化転換機構の寄与を明らかにし、ARXを介した分化転換機構制御による膵島構造異常および耐糖能異常の改善を図ることで、新たな糖尿病治療への可能性を見出すことを目的とする。2017年度は詳細に耐糖能区分(正常型、境界型、新規診断糖尿病、長期経過2型糖尿病)された43例の膵切除症例を対象として検討、長期経過2型糖尿病群で膵β細胞面積率に対する膵α細胞面積率が他群と比較して優位に増加、罹病期間が長いほど増加、この増加はα細胞の増殖促進が関与、膵島構造の変化に膵島細胞の脱分化・分化転換が存在する可能性を示した(Fujita Y. J Diabetes Investig, 2018)。2018年度は全43例の形態計測を完了、年齢が高く、罹病期間が長くなる程、インスリン分泌能が低下する程、α細胞のARX陽性率が減少していた。さらに糖尿病治療薬を使用している症例34例を除くと、β細胞面積の減少とともにARX発現が減少していた(in submission)。また膵島構造に与える膵脂肪化の関与の可能性も報告した(Ishibashi, C. Pancreas, 2018).これまで我々は耐糖能異常進展過程でβ細胞量の低下がみられ、β細胞のアポトーシスによること(Yoneda S. J Clin Endocrinol Metab, 2013)、β細胞量とインスリン分泌能の関連を(Fujita Y. Endocr J, 2015)を明らかにしている。病歴進展、インスリン分泌能低下、β細胞量減少とα細胞のARX発現が関連していたことは、これまでの結果と併せてみると、β細胞量減少に対してα細胞が増殖し、ARX発現低下を介してα細胞からβ細胞へ分化転換することで、β細胞量減少を代償しようとしている可能性が考えられた。膵島構造異常におけるARXを介した分化転換機構の存在を明らかにするために、膵α、β細胞におけるARX発現の検討を全43例において行った。当初用いたARX抗体はNice大学のPatrick Collombatより供与頂いたものであったが安定したARX染色が得られず、その他1次抗体と染色結果の比較検討による最終的な選定、染色条件の設定(抗原賦活化時間・抗体希釈倍率の検討)などを行い、ようやく再現性を持って安定した染色が行えるようになった。膵切片全体におけるARX発現率の形態計測は作業量が膨大で時間を要し、細胞実験に着手することが出来なかった。ARX免疫染色のための条件検討を行い、染色性の安定性向上が得られるようになった。
心の健康問題を持つ親への継続的育児支援システム構築・運用ガイドの開発

本研究は心の健康問題を持つ親に継続的な育児支援を提供するための支援システムづくりガイドの作成と妥当性の検討を目的とした。2011年に保健所等に質問紙調査を行ない、妊娠期から育児期の支援の実態を明らかにした。2012年に気になる母親への支援について保育士等に聞き取り調査を行った。保健部門と福祉部門の連携は実施されていたが、学校保健との連携は弱かった。2012年に市町村へ保育所等への調査を行ったが、市町村によって連携状況に差があった。20112013年にペアレントトレーニングを小学校教諭等に実施し保護者支援への有益性を確認した。支援システムモデルは開発したが、妥当性の検討は今後の課題である。目的:精神障害や発達障害など心の健康問題をもつ親は育児の過程で家事負担や子どもとのコミュニケーション等に強い困難感を感じることがある。また、親が心の健康問題を持つ場合、子どもにも何らかの心の健康問題が発生する率が高い。安心して育児ができる継続的な支援が求められているが、現状では支援は不十分かつ分断されている。親の心の健康に関する研究は周産期から産後1年までのものが多く、継続的な支援とそのシステムに関するものは見られない。本研究は、心の健康問題を持つ親に継続的な育児支援を提供するための、地域保健、地域医療、学校保健まで視野に入れた支援システムづくりガイドを作成し、その妥当性を検討することを目的とする。H23年度予定:支援ニーズ・事業の把握として(1)心の健康問題を持つ親への育児支援の連携に関する事業の実態調査及び(2)育児支援上のニーズ把握のためのインタビュー調査(当事者への調査、専門職への調査)を実施する。H23年度実績と主な結果:全国保健所の母子保健担当部門と精神保健部門に対しH23年11月に495保健所に質問紙調査を送付し、母子保健担当より289件(回収率58.4%)、精神保健担当より302件(61.0%)を回収した。さらに、3分の1の割合で無作為抽出した全国市町村保健センターのうち住所の確認ができた725施設の母子保健担当者への質問紙調査を平成24年1月に実施し、333件(45.9%)を回収した。保健所では70通より、市町村保健センターからは41件の追加インタビューの許可があった。妊娠・出産をした精神疾患などを持つ女性当事者への支援を年間1件以上行っているところは保健所ではの72.3%、市町村保健センターでは89.2%であった。また、平成24年3月に専門職への聞き取りとして居生野得られた保育所、幼稚園、療育センターの保育士17名に気になる母親への支援について聞き取り調査を行った。目的:精神障害や発達障害等の心の健康問題をもつ親は育児の家庭で家事負担や子供とのコミュニケーション等に強い困難感を感じることがある。また、親が心の健康問題を持つ場合は、子どもにも何らかの健康問題が発生する率が高い。安心して育児ができる継続的支援が求められているが、現状では支援は不十分であり、また支援が分断されている。そこで、本研究は心の健康問題を持つ親に継続的に関わる育児支援を提供するための地域保健、地域医療、学校保健まで視野に入れた支援ガイドを作成し、その妥当性を検討することである。今年度の活動;最終年度であり、これまでの成果から支援ガイドを作成するためにさらに情報収集を行った。オーストラリアから研究者を招き、オーストラリアの母子支援の状況及び対象者のヘルスリテラシーの向上への働きかけの重要性とその評価方法について示唆を得た。また、複数のペアレントトレーニングの特徴を文献及び、参与観察で検討し、子どもの月齢や育児者の特徴とペアレントトレーニングプログラムの適合性について検討した。また、学校保健専門職の心の健康問題を持つ親子への支援の在り方を検討するために、子どもに発達障害を持つ保護者に聞き取り調査を行うと共に、小学校2校及び保育園教諭を対象にペアレントトレーニングの教育を行ない、教育者側もペアレントトレーニングを学ぶことが保護者への日々の支援に常がるために重要であるとの意見を得た。以上のことを取りまとめて、妊娠期、産褥期、育児期、教育期の保護者への支援システムモデルを作成し、ガイドを作成した。研究者間での検討は行ったがモデル事業の実施は部分的であり、妥当性の確認としては今後の課題となった。目的:精神障害や発達障害など心の健康問題をもつ親は育児の過程で家事負担や子供とのコミュニケーションなどに強い困難感を感じることがある。また、親が心の健康問題を持つ場合、子供にも何らかの健康問題が発生する率が高い。

親の心の健康に関する研究は周産期から産後1年までのものが多く、継続的な支援とそのシステムに関するものは見られない。本研究は、心の健康問題を持つ親に継続的な育児支援を提供するための、地域保健、地域医療、学校保健まで視野に入れた支援システムづくりガイドを作成し、その妥当性を検討することを目的とする。H24年度結果:平成23年度に行った実態調査の分析(自由記載欄のtext analysisを活用)及び発達障害児を持つ母親、特別支援教室の教員に聞き取り調査を行い、継続的ケアの項目及び、継続的ケアの実施をスムーズにする要件を抽出した。連携状況としては、保健所および市町村保健センターなどの連携はスムーズに行えており、また保健部門と福祉部門の連携は妊娠早期から行われていたが、学校保健との連携は弱かった。特に小学校以降の連携に困難さを感じている保健部門が多かった。学校と地域保健との連携では虐待ネットワークおよび要保護児童支援ネットワーク会議の活用が中心であった。抽出した内容について共同研究者および協力者の意見を参考に、質問紙調査を作成し、162市町村の母子保健担当者、その市町村にある公立幼稚園165カ所、保育所276カ所に連携評価標を送付し、継続的ケア後7項目及び実施要件に関する実態調査を行った。質問紙調査の結果、実施状況は市町村に開きがあり、継続的支援を実施できている市町村と実施できていないところが明らかになった。保健所及び市町村保健センターなどへの質問紙調査を実施し、比較的良い回収率で質問紙を隔週することができた。また、追加インタビューの協力を得られる施設がリストアップできた。加えて、乳幼児の良い区を行っている専門職に対して、聞き取り調査を行い、気になる母親への支援の状況を確認できた。今年度は当事者への聞き取り調査については今年度実施していないが、精神科医、小児科医の協力を得るべく連絡調整を行っている。以上のことより、今年度得た成果は、次年度の研究を発展させるに値するものと思われる。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に行った調査や聞き取り調査からの心の健康問題を持つ親や気になる子供への継続的支援の内容を抽出し、平成24年度には追加調査を幼稚園保育園を加えて実施した。この調査において、継続的支援を実施している市町村がより明らかとなった。今後は、継続的支援ができている市町村に追加のインタビューを行い、連携の困難さの対応を確認する土台ができたといえる。しかしながら、福祉部門の調査が不足しているため、これらを追加する必要がある。平成24年度は当初の研究計画では、連携事例のインタビュー調査を行い、連携事例からグッドプラクティスを把握することとなっている。平成23年度に行った質問紙調査の結果から、連携を多数行っている及びよい実践を行っている期間を抽出して聞き取り調査を行う予定である。その際に連携がよくできていると判断するための基準も合わせて検討することとする。また、当事者への事例も合わせて進めることとする。H25年度予定:福祉部門及び医療機関の調査を追加実施する。また、市町村や福祉部門が抱えていた継続的ケアの困難さに関する対応についても実態調査を行い、支援システムづくりガイドを作成する。
国民小説におけるリアリズムとロマンスーロマン派期英国・アイルランド小説再評価

本研究の目的は、主要な国民小説におけるリアリズムとロマンスの交錯を、グレイト・ブリテンとアイルランドの合同およびイギリス帝国の拡張といった政治的現実への文学的な応答として検証することである。国民小説のこのように複雑な語りのモードが、イギリスの読者の共感を誘うことを念頭におく文化的他者の表象および連合王国・帝国の理想的な支配者の表象に肝要であることを示した。ロマン派期小説の文学史上の意義、特にその伝統的なリアリズムからの逸脱の意義をめぐり継続する論争に貢献した。本研究は、発展途上にあるロマン派期イギリス・アイルランド小説のジャンル研究を進化し、文学史観を修正することを目的とする。ロマン派期小説は、リアリズムを近代小説の規範とするイアン・ワット『小説の勃興』(1957)の影響下、長年過小評価されてきた。近年、ジャンル研究の一分野としてようやく認められ受容研究も進む中、リアリズムとロマンスの要素を混在させる特性が同時代批評でも批判されていたことが指摘されている。最近の再評価は、この特性の肯定的な評価を試みているが散発的であり、成功しているとは言い難い。本研究は、ロマン派期小説の基幹サブジャンルとして「国民小説」(national tales)に注目し、「政治的現実」との交渉を共有した教育・職業言説と独自に結びつけることで、難航する再評価に新たな視座を寄与することを試みる。平成25年度は、1.近年のイギリス文学批評、アイルランド文学批評における「リアリズム」と「ロマンス」の定義をめぐる論争における問題点を確認した。2.ロマン派期小説の同時代批評を概観し、「リアリズム」と「ロマンス」に関する用語や概念の理解を深めた。特に、Michael Gamerの先行研究を踏まえ、「現実のロマンス」というサブジャンルに注目した。3.「現実のロマンス」の主要作品(シャーロッテ・スミス、クレアラ・リーヴ、アメリア・オーピーらの作品)の先行研究の論点整理に着手した。平成26年度は、1.前年度に引き続き近年のイギリス文学批評、アイルランド文学批評における「リアリズム」と「ロマンス」の定義をめぐる論争の問題点の確認をおこなった。2.Michael Gamerに再評価された「現実のロマンス」という小説サブジャンルの主要作品(シャーロッテ・スミス、クレアラ・リーヴ、アメリア・オーピーらの作品)を検証した。特に、代表作であるスミスのThe Romance of Real Life (1787)に注目し、底本のFrancois Gayot de PitavalによるCauses Celebres et Interessantes avec les Jugemens Qui les Ont Decidees (1735-44)とFrancois Richerによるヴァリエーションに対するスミスの問題意識と語りの技巧を考察した。真正であるとされている「事実」に対する固執と並行し、作品が興味深くなるようにプロットや構成、語りの技巧の改良を追求する作品の試みは特筆すべきである。また、本作品が教訓を発信する役割をスミスが重視していることは示唆深く、スミスの教育言説の概観とあわせて考察した。また、リーヴ、オーピーらの作品も、「リアリズム」と「ロマンス」の交錯という点で、3.であげる作家群の作品と重要な関連性があることを確認した。3.イングランドないしグレイト・ブリテンとの「合同」という「政治的現実」を連合王国の周縁部から経験したマライア・エッジワースやエリザベス・ハミルトンらの主要作品の先行研究の問題点の整理を行った。平成27年度は、ロマン派期小説においてリアリズムとロマンスがいかに交錯するのかという問題に理解を深めるため、グレイト・ブリテンとの「合同」という「政治的現実」を連合王国の周縁部から経験したマライア・エッジワースの作品を中心に再読した。植民地のリアリスティックな表象の限界という問題系を重点的に考察し、エッジワースが植民地の文化的他者を描く際のリアリズムとロマンスを交える語りの戦略を、アイルランド表象のみならず、インド表象、ジャマイカ表象を含めた対象に拡大し、イギリス帝国拡張のコンテクストを重視して、比較検証した。エッジワースが大衆向けに書いた物語集Popular Tales (1804)は、教訓と職業言説を織り込み、出版当時フィクションのジャンルでは例をみないほど受容が熱狂的であったとされる。近年、主にポストコロニアル批評の観点から再評価が進むところである。この物語集に収録されている'Lame Jervas'や'The Grateful Negro'などのオリエント表象やカリブ海表象が、いかにOrmond(1817)などの主要小説の他者表象を補うか分析した。これらの物語が主要小説よりも露骨な形で植民地の近代化を見据えた主従関係の在り方を描いていることを確認し、リアリスティックな描写と理想化の間を揺れる語りのモードの力学を比較した。特にPopular Talesで、イギリスの読者向けに、インドやカリブの奴隷の表象においてリアリズムを妥協し、奴隷たちのイギリス人主人への忠誠を理想化する語りの戦略に注目した。研究の成果は学会で口頭発表したのち、学術誌に掲載予定である。

前年度実現できなかった海外調査が実施できたため人文学最終年度ということで、必要に応じてケース研究の対象を調整する。海外資料調査を延期しなければならなかったため。平成26年度中に海外資料調査を実施する。
高等学校におけるLMSを活用した授業の効果

高等学校の教科「情報」の授業において情報テクノロジーの活用など学習の形態や方法を工夫することにより,生徒が学習内容を効果的に学ぶだけでなく,学習そのものに対する取り組みをより能動的にしたり,学習方略の使用をよりよく変容したりすることができれば生徒の能力形成に対するこれらの学習の意義は大きい.本研究の目的は以下の2点である.一つは,LMSを活用した問題解決学習を実施することによって,生徒の学習方略の使用の変化を調べることである.もう一つは,学習過程の分析によって得られた結果と学習成果及び批判的思考態度,学習方略の使用との関連を検討し,問題解決学習におけるムードル活用の効果を調べることである.学習支援システムとしてLMSのムードルを用いて生徒の学習を支援した.授業が始まると生徒はまずムードルを起動し,問題解決学習の初期画面を表示させる.この中には授業で必要となる資料やデータ,分析の意味や方法についての説明が掲載されている.ただし,提供される情報の中にはそのまま利用できるデータだけではなく,その内容を生徒自身が読み解き,新たな情報を創り出さなければならない場合もある.グループのメンバーに利用してもらう情報は,グループの掲示板に投稿することによって,いつでも必要なときに利用できるようにした.学習効果は提出課題の評価で測定し,批判的思考態度,学習方略の使用については,質問紙によって評価した.学習者の学習過程の違いが学習効果に及ぼす影響を考えるために,アクセスログから学習過程を分析した.その結果,情報テクノロジーを用いて能動的な問題解決を実施することによって生徒の学習方賂の使用に変化が認められた.また,学習者の学習過程と学習者の批判的思考態度および学習方略の使用には関連性のあることが明らかになった.さらに,学習過程と学習効果の関連の存在も示すことができた.高等学校の教科「情報」の授業において情報テクノロジーの活用など学習の形態や方法を工夫することにより,生徒が学習内容を効果的に学ぶだけでなく,学習そのものに対する取り組みをより能動的にしたり,学習方略の使用をよりよく変容したりすることができれば生徒の能力形成に対するこれらの学習の意義は大きい.本研究の目的は以下の2点である.一つは,LMSを活用した問題解決学習を実施することによって,生徒の学習方略の使用の変化を調べることである.もう一つは,学習過程の分析によって得られた結果と学習成果及び批判的思考態度,学習方略の使用との関連を検討し,問題解決学習におけるムードル活用の効果を調べることである.学習支援システムとしてLMSのムードルを用いて生徒の学習を支援した.授業が始まると生徒はまずムードルを起動し,問題解決学習の初期画面を表示させる.この中には授業で必要となる資料やデータ,分析の意味や方法についての説明が掲載されている.ただし,提供される情報の中にはそのまま利用できるデータだけではなく,その内容を生徒自身が読み解き,新たな情報を創り出さなければならない場合もある.グループのメンバーに利用してもらう情報は,グループの掲示板に投稿することによって,いつでも必要なときに利用できるようにした.学習効果は提出課題の評価で測定し,批判的思考態度,学習方略の使用については,質問紙によって評価した.学習者の学習過程の違いが学習効果に及ぼす影響を考えるために,アクセスログから学習過程を分析した.その結果,情報テクノロジーを用いて能動的な問題解決を実施することによって生徒の学習方賂の使用に変化が認められた.また,学習者の学習過程と学習者の批判的思考態度および学習方略の使用には関連性のあることが明らかになった.さらに,学習過程と学習効果の関連の存在も示すことができた.
エミール・ゾラおよび永井荷風の音楽傾倒に関する比較文芸論的考察

2017年度は、受入研究者との研究の展望に関する意見交換を経た後、エミール・ゾラと永井荷風の音楽傾倒に関する比較文芸論的考察というテーマに関して、以下のような研究を実施した。まず、2017年の研究では、前年度東京芸術大学大学院音楽研究科に提出した博士論文『小説家の領分:エミール・ゾラとアルフレッド・ブリュノーのオペラ共作をめぐって』の内容を再検討し、研究が不十分であった点、異なる展開が可能な点などを洗い直す作業を行った。その結果、以下のような観点を得た。1、東京芸術大学大学院音楽研究科に提出した博士論文では、エミール・ゾラとアルフレッド・ブリュノーとのオペラ共作の諸相に光をあてることに成功したが、オペラ共作体験がゾラの後期文学作品にもたらした諸傾向に関しては、研究の方向性を異にするために示唆するにとどめた。2、同博士論文では、ゾラのオペラ台本がフランスのオペラ史にもたらした創造性というテーマを扱ったが、ゾラがもたらしたオペラ史上の革新性は、先行する作品の分析と対照する形で示した。この点に関する考察をより立体的に行うために、19世紀においてパリ音楽院において実施されていたオペラ作曲教育の諸相について踏み込む必要があった。また、2017年の研究では、2018年度以降の研究を円滑に行うため、荷風の音楽傾倒に関しての研究を実行するための予備的な調査が必要であった。以上のように課題を明確にした上で、諸種の研究を実施した。まず、2017年度の研究では、ゾラの後期作品『豊穣』において現れるゾラの多産のイデオロギーや理想のフランス像をヴァーグナーの美学に対抗する芸術的営為の一つとして解釈することで、オペラ共作と共通する意図がゾラの後期文学作品にも見て取れることを明らかにした。なお、この研究内容は、日本比較文学会第53回関西大会において口頭発表した。一方、荷風の音楽傾倒の研究に関しては、荷風が菅原明朗と行った浅草オペラ《葛飾情話》共作に関する研究として、東京芸術大学図書館と国立国会図書館東京本館における2度の調査において、基礎的資料の収集を行った。これらの成果は、来年度以降の研究において発展させていく予定である。また、立命館大学国際言語文化研究所2017年度萌芽的プロジェクト研究会「アジアにおける技術・芸術と社会のダイナミクス」に参加することで、荷風の音楽愛好に関する研究成果を村上春樹の音楽傾倒と対照することで、従来の研究計画にはなかった論点を獲得することができた。この成果は、研究会において口頭発表した他、論文を『立命館言語文化研究』第30巻1号に投稿した。本研究課題は、研究代表者の就職に伴う特別研究員辞退により2017年度で終了することとなるが、この研究課題遂行によって得た知見を、2018年度以降の研究に下記のように活用したいと考えている。1、オペラ共作に現れるものと共通するゾラの後期作品の政治性についての研究では、日本比較文学会第53回関西大会において「エミール・ゾラの後期作品の政治性:ヴァーグナー受容の観点から」と題して口頭発表した内容を更に改良し、その成果を論文および執筆計画中の単著において公表することを目指す。2、19世紀パリ音楽院において実施されていたオペラ作曲教育の諸相に関する研究では、さらに分析・考察を進め、その成果を口頭発表・論文および執筆計画中の単著において公表することを目指す。3、荷風と菅原明朗による《葛飾情話》共作をめぐる研究に関しては、荷風による映画台本『浅草交響曲』とも関連付けながら論文としてまとめ公表する。4、ゾラ、荷風、そして今年度から着手した村上春樹における音楽傾倒に関する研究では、研究代表者の従来の研究成果を総括した上で、文学者の音楽愛好の意味をより包括的に考察すべく、「音楽愛好家の世界文学」という視点から研究成果をまとめ、ゾラの音楽傾倒に関する単著とは別に刊行することを目指したい。

まず、2017年度の研究では、ゾラの後期作品『豊穣』において現れるゾラの多産のイデオロギーや理想のフランス像をヴァーグナーの美学に対抗する芸術的営為の一つとして解釈することで、オペラ共作と共通する意図がゾラの後期文学作品にも見て取れることを明らかにした。なお、この研究内容は、日本比較文学会第53回関西大会において口頭発表した。一方、荷風の音楽傾倒の研究に関しては、荷風が菅原明朗と行った浅草オペラ《葛飾情話》共作に関する研究として、東京芸術大学図書館と国立国会図書館東京本館における2度の調査において、基礎的資料の収集を行った。これらの成果は、来年度以降の研究において発展させていく予定である。また、立命館大学国際言語文化研究所2017年度萌芽的プロジェクト研究会「アジアにおける技術・芸術と社会のダイナミクス」に参加することで、荷風の音楽愛好に関する研究成果を村上春樹の音楽傾倒と対照することで、従来の研究計画にはなかった論点を獲得することができた。この成果は、研究会において口頭発表した他、論文を『立命館言語文化研究』第30巻1号に投稿した。本研究課題は、研究代表者の就職に伴う特別研究員辞退により2017年度で終了することとなるが、この研究課題遂行によって得た知見を、2018年度以降の研究に下記のように活用したいと考えている。1、オペラ共作に現れるものと共通するゾラの後期作品の政治性についての研究では、日本比較文学会第53回関西大会において「エミール・ゾラの後期作品の政治性:ヴァーグナー受容の観点から」と題して口頭発表した内容を更に改良し、その成果を論文および執筆計画中の単著において公表することを目指す。2、19世紀パリ音楽院において実施されていたオペラ作曲教育の諸相に関する研究では、さらに分析・考察を進め、その成果を口頭発表・論文および執筆計画中の単著において公表することを目指す。3、荷風と菅原明朗による《葛飾情話》共作をめぐる研究に関しては、荷風による映画台本『浅草交響曲』とも関連付けながら論文としてまとめ公表する。4、ゾラ、荷風、そして今年度から着手した村上春樹における音楽傾倒に関する研究では、研究代表者の従来の研究成果を総括した上で、文学者の音楽愛好の意味をより包括的に考察すべく、「音楽愛好家の世界文学」という視点から研究成果をまとめ、ゾラの音楽傾倒に関する単著とは別に刊行することを目指したい。
非線形シュレディンガー方程式の対称性と定在波解の安定性について

本年度は非線形分散型偏微分方程式を含む一般のハミルトン方程式の定在波解の軌道安定性についての研究を行った。ハミルトン方程式の定在波解の軌道安定性はGrillakis-Shatah-Straussにより研究された。彼らは定在波解の近傍の作用汎関数の形状を作用汎関数をTaylor展開することにより調べた。作用汎関数はハミルトン方程式の保存量であるのでこれを使うことにより安定性を解析することができる。私は定在波解の近傍に曲がった座標を導入することによりTaylor展開を行わず作用汎関数の形状を調べる方法を発見した。これによりGrillakis-Shatah-Straussの定理では示すことのできなかった臨界周波数(安定な周波数と不安定な周波数の境界の周波数)を含む退化した場合での定在波解の安定性不安定性の判定条件を得ることができた。また私の定理の応用としてべき乗方の非線形Klein-Gordon方程式の基底状態解の臨界周波数での不安定性を示すことができる。臨界周波数の不安定性は2次元以上の場合、Ohta-Todorovaによって、1次元でべきが2以上の場合はComech-Pelinovskyの定理の応用により示すことができるが、1次元でべきが2より小さい場合は未解決であった。本研究により非線形分散型偏微分方程式の基底状態解の軌道安定性の"ほぼ"必要十分である判定条件が得られ基底状態解の安定性についての理解が深まった。非線形シュレディンガー方程式の基底状態解の対称性と球対称基底状態解の不安定性について研究を行った.まず私のこれまでの研究により,十分大きな振動数をもつ基底状態解は一点に集中し,またその周りで指数減衰していることが示されていた.ゆえにポテンシャルが球対称性を持つ場合であっても基底状態解が原点に集中しない場合はこの性質により基底状態解が球対称でないことがわかっていた.そこで今回は逆にポテンシャルが球対称であり,基底状態解が原点に集中するのであれば球対称性が保たれるということを示した.この結果により振動数が十分大きい場合は基底状態解の対称性崩壊は基底状態解が原点に集中していないことのみにより起こるもので他に対称性を崩す要因はないということがわかった.次に非線形シュレディンガー方程式の球対称基底状態解の不安定性について説明する.原点はポテンシャルの非退化な極小点であるとする.このとき,十分大きな振動数について球対称基底状態解は原点に集中していて,なおかつ不安定である.これを示すためにまず私は線形化作用素が正の固有値をもつことを示した.これにより,1次元の場合について不安定性を示すことができた.しかし,高次元の場合では非線形項が滑らかでないことやソボレフ空間が掛け算について閉じていないことなどの理由により不安定性を線形化不安定性から示すことが困難であった.そこで,私は球対称基底状態解のまわりで,エネルギー汎関数に対してのある不等式を示すことにより,線形化不安定性を経由することなく,不安定性を直接示すことに成功した.この方法は球対称基底状態解だけでなくモース指数が2である定在波についても適用でき,より幅広い応用があると見込まれる.本年度は4階の非線形シュレディンガー型方程式の定在波解の軌道安定性について研究を行った。2階の通常の非線形シュレディンガー方程式が渦糸の運動を近似していることは良く知られているが、4階の非線形シュレディンガー型方程式は2階の通常の非線形シュレディンガー方程式の高次近似としてFukumoto-Moffattにより導出されている。近似方程式とさらに高次近似の方程式の解の関係を知ることは重要な問題である。また通常の非線形シュレディンガー方程式が軌道安定なソリトン解を持つことはよく知られている。それゆえ、本年度は高次近似の4階の非線形シュレディンガー型方程式においてもソリトン解が存在し軌道安定であるかを調べた。その結果、方程式が保存量およびソリトン解をもつための係数に対する十分条件を発見し、その場合においては十分小さいソリトン解が基底状態解であり安定であることを示した。また4階の非線形シュレディンガー型方程式は係数が特定の条件を満たす場合には可積分となる。その場合については常にソリトン解は安定であることを示した。この結果は4階の非線形シュレディンガー型方程式も特定の係数において通常の非線形シュレディンガー方程式と似た性質を実際に持っていることを示唆している。このことは物理的な導出からも予想されていたが今回の結果はそれを支持するものである。またソリトン解とそのガリレイ不変性を調べることにより方程式の十分広いソボレフ空間での不適切性を示すことができた。これにより4階の非線形シュレディンガー型方程式自身の性質についての理解も深まった。

また私の定理の応用としてべき乗方の非線形Klein-Gordon方程式の基底状態解の臨界周波数での不安定性を示すことができる。臨界周波数の不安定性は2次元以上の場合、Ohta-Todorovaによって、1次元でべきが2以上の場合はComech-Pelinovskyの定理の応用により示すことができるが、1次元でべきが2より小さい場合は未解決であった。本研究により非線形分散型偏微分方程式の基底状態解の軌道安定性の"ほぼ"必要十分である判定条件が得られ基底状態解の安定性についての理解が深まった。
コーヒーによるステロイド代謝調節と生活習慣病予防との相関

1日3-4杯のコーヒー摂取は生活習慣病を予防する効果があることが報告されている。一方、ストレスホルモンや性ホルモンなどのステロイドホルモンの代謝異常は生活習慣病のリスク要因である。そこで、ヒト由来培養細胞を用いてコーヒーの影響を解析した。その結果、コーヒーは大腸がん細胞においてはエストロゲンの活性化、乳がん細胞においては不活性化に寄与する効果を示した。これらは、共にそれぞれのがん細胞の発症を抑制する効果を期待させる。一方、前立腺がん細胞では、男性ホルモンの活性化の傾向が見られ、予防効果との相関はなかった。また、神経系細胞では認知症予防効果が期待される神経ステロイドの産生を増加する効果を示した。疫学的研究から、習慣的なコーヒー摂取により認知症発症のリスクが低減することが示されている。神経ステロイドは神経系細胞で合成されるステロイド類の総称であるが、神経ステロイドの合成量と認知症発症との逆相関性が指摘されている。そこで、ヒト神経芽細胞腫SH-SY5Y細胞を用いて、神経ステロイド生合成系酵素遺伝子の発現に対するコーヒーの影響を検討した。その結果、最も活性の高い神経ステロイドであるallo-pregnanolone生成に関与する酵素AKR1C1, AKR1C3の遺伝子発現が2.5%コーヒー添加で約3倍に上昇することが明らかとなった。また、この誘導成分はコーヒーの焙煎成分であった。今回見出したAKR1C1/3遺伝子発現に対する効果が、認知症予防効果の一因となっている可能性が示唆された。さらに、ヒトグリア細胞種由来GI-1細胞において、ストレスホルモン活性を持つデキサメタゾンにより、神経ステロイド合成系酵素遺伝子(StAR, CYP11A1, HSD3B1)の発現抑制が起こることを見出した。その結果、産生される神経ステロイド(pregnenolone)の減少が確認された。このことは、生活習慣による慢性的なストレスが鬱や認知症のリスク因子であることと関係する可能性がある。また、昨年度より検討しているコーヒーの肥満予防効果の研究では、脂肪細胞への分化マーカーPPARγ発現量に対する抑制効果が、分化開始後02日目にコーヒーを添加した場合のみ見られたことから、コーヒーは分化の早い段階に作用していることが示唆された。さらに、この早い段階での効果は、分化誘導に伴う細胞周期のS期への移行を抑制するものであることが明らかとなった。エストロゲンの硫酸抱合による不活性化反応は、細胞内活性型エストロゲン濃度を調節する重要な生体反応である。この反応に関わる酵素タンパク質として、硫酸転移酵素(SULT1E1),ステロイドスルファターゼ(STS)及びABCトランスポーターであるBCRPが知られている。ヒト大腸がんCaco-2細胞において、これら酵素タンパク質の発現に対してコーヒーが影響を与えることを見出している。コーヒーの大腸がん予防効果との相関を明らかにするため、24年度は、コーヒーによる遺伝子発現調節機構の解析を行った。その結果、コーヒーによるSULT1E1遺伝子発現の抑制は転写因子Sp1阻害剤ミトラマイシン(Mit)により解除されたことから、コーヒーはSp1を活性化にSULT1E1遺伝子発現を抑制している可能性が示唆された。さらに、Mit単独ではSULT1E1遺伝子発現は増加したことから、通常でも、Sp1により発現抑制が起きていることが示唆された。また、SULT1E1遺伝子発現のコーヒーによる調節メカニズムを詳細に明らかにするため、SULT1E1遺伝子の発現調節領域3.6kbをルシフェラーゼ遺伝子上流に導入した発現ベクターを構築し、コーヒーの発現調節にどの領域が関わっているかについて解析をすすめている。また、BCRP遺伝子のコーヒー成分による活性化が転写因子NF-kBによるものであることを、コーヒー依存に核内へ蓄積することを、免疫学的に明らかにした。さらに、コーヒーの糖尿病予防効果の分子基盤を明らかにするため、マウス脂肪前駆細胞3T3 L1細胞を用いて、脂肪細胞への分化誘導に伴う分化マーカーの発現誘導に対し、コーヒー添加の効果を見たところ、分化のマスター遺伝子である転写因子PPARγの発現が抑制され、細胞への脂肪の蓄積も抑制されることを見いだした。前立腺がんや乳がんはともに性ホルモン依存のがんであり、その発症リスクはライフスタイルに大きな影響を受ける。生活の欧米化に伴い、前立腺がんや乳がんの死亡者数は急増しており、がんによる死因の上位になっている。前立腺がんの進行には男性ホルモン(アンドロゲン)が関与し、アンドロゲン受容体(AR)を介する作用が重要な働きをしている。そのため、前立腺がんの治療薬として抗アンドロゲン薬が適用される。最近の疫学調査から、コーヒーの習慣的な喫飲が前立腺がんを予防する可能性が示唆されている。そこで、アンドロゲン代謝に対するコーヒーの効果を解析した。男性ホルモン代謝酵素の中心的な酵素Aldo-keto reductase family1 member C type3 (AKR1C3)は、アンドロゲン非依存性前立腺がん細胞で高発現している。

そこで、ヒト前立腺がん細胞LNCaPを用いて、AKR1C3発現に対する効果を見たところ、コーヒー濃度依存的に遺伝子発現が促進し、2.5%コーヒー添加後8時間で最大8倍になった。タンパク質も同様の変化を示した。コーヒー中のAKR1C3誘導活性は、カフェインやクロロゲン酸などの主成分ではなく、コーヒー豆の焙煎により生成し、ブタノールで抽出される成分であった。さらに、AKR1C3遺伝子発現の誘導について検討した結果、抗酸化を司る転写因子Nrf2の活性化によることが明らかとなった(投稿中)。現在、この活性化のメカニズムの解析を進めている。一方、乳がんは女性のがんの罹患率1位を占めるがんである。最近、乳がん患者のタモキシフェン治療効果とコーヒー摂取の間に正の相関があることが報告された。ヒト乳がん細胞MCF-7を用いて、エストロゲン代謝に対するコーヒーの効果について検討した結果、コーヒーによりエストロゲン受容体活性を低下させる可能性を示唆する結果が得られた。生化学コーヒーの生活習慣病予防効果のうち、25年度は、認知症および肥満(糖尿病のリスク因子)予防に関し、その分子メカニズムについて、部分的にではあるが解明できた。当初の目的であった、エストロゲンやグルココルチコイド代謝に対する効果に関しては、現在、大腸がん、前立腺がん、乳がんのモデル細胞を用いて検討を進めている。神経系細胞や前立腺がんでのステロイド代謝に対するコーヒー成分の効果に関しても進んでいる。さらに、グルココルチコイド代謝に関わる酵素HSD11B1/2に対するコーヒーの効果にては、神経系、脂肪細胞で解析を進めた。また、コーヒーの脂肪細胞分化への効果に関しては、今回新たに研究対象に加えたテーマであるが、近年、コーヒーの2型糖尿病予防効果が一般にも知られるようになり、特定保健用食品なども販売される現状から、安全性評価という観点もふまえ、その分子基盤の解明は重要であると考えた。これまで得られたコーヒーの効果は、カフェインやクロロゲン酸などの、いわゆるコーヒー主成分にはなく、220°C、10分以上の焙煎により生成する成分であった。作用機序を明らかにしていく上で、その成分の同定は不可欠である。そこで、コーヒー中の活性成分の同定を目的として、成分の分離・解析を進める。具体的には、生豆および焙煎したコーヒー豆の抽出液を試料とし、分取HPLCにより分画後、焙煎で現われる成分に着目して、それぞれの活性を指標として精製を進める。精製法の1例を挙げると、脂肪細胞分化抑制効果については、転写因子PPARγのプロモーター・ルシフェラーゼアッセイ系を用いて、転写抑制を指標として分離を進める。単離できた成分については構造決定を行う。24年度においては、細胞培養の実験において、原因は不明だが、うまく増殖しない場合が複数回あり、予定通りの実験ができなかった。
高配向高分子材料創製のための解析手法の開発

近年、高分子構造の構造解析の手段として固体NMR法が頻繁に用いられている。現在の固体NMR法の大半は、クロス-ポーラリゼーション-マジックアングルスピニング、CP-MAS法である。この手法によるピークの先鋭化によって、溶液のNMRと同様に化学シフトに基づく議論を行うことができるようになり、急速に固体NMRが普及することとなった。しかしながら、この手法は、固体構造に関する多くの情報を与える化学シフトテンソルの情報を消してしまっている。我々は、この情報を積極的に用いて構造解析を行うために、試料の15Nおよび13C同位体ラベルによってサイトを特定し、化学シフトテンソルを選択的に観測、そして解析する手法を開発することを目指した。この新しい手法が確立できれば、CP-MASNMRでは不可能であったX線回折に匹敵する原子座標レベルの固体構造の解明が可能であるとともに、X線回折では行うことのできなかった非晶構造の解明や得られた原子座標を用いての運動モデルによる詳細なダイナミックスの解析を行うことも可能となる。特に、この方法は高性能、高機能を有する配向試料についての分子の角度情報ならびにその配向分布などが直接決定できるようになるので、高配向構造を要求される先端高分子材料の分子設計のための有力な解析システムとなる。実験では、配向試料の15Nまたは13C固体NMRスペクトルを磁場と試料繊維軸を変化させて測定し、固体NMR化学シフト理論に基づいて、それをシミュレーションすることによって、化学シフトの主軸方向と繊維軸となす角度およびその分布を決定し、続いて15N-13Cダブルラベル化合物について、双極子相互作用を検出することによって、分子軸方向と化学シフトの主軸方向のなす角度を決定。それらの角度情報を組み合わせて、原子レベルの構造を決定する手法を開発した。これによって、X線回折法では得られない非晶部の構造解析をも解析可能であることをポリアミド系高分子について実証した。また、分子運動を考慮した配向試料の固体NMR解析法の基本構想をまとめた。
TRPチャネルによる活性分子種センシングの生理的意義解明

動物は常に様々な酸化ストレスにさらされており、それを厳密に感知することが生命活動の維持に必須である。申請者のグループは一酸化窒素などの酸化剤によって数種類のTRPチャネル(TRPC5, V1, V3, V4, A1)が活性化することを見出している。申請者はそれぞれのTRPチャネルが特有の酸化状態を感知し、活性化するのではないかと考え、化合物の酸化・還元電位とTRPチャネル活性化との相関を調べたところ、化合物の酸化・還元電位に依存したTRPチャネルの活性を発見した。この結果から内因性活性分子種である15-deoxyΔ^<12,14>-Prostaglandin J_2によるTRPV1の持続的な活性化をこれまで見出していた。当該年度においては偶然的にも神経系に発現するTRPチャネルのいくつかが酸化作用を有するガス状分子によっても活性化するという驚くべき結果が得られた。まず、酸化感受性TRPチャネルのいくつかが、酸化作用を有するガス状分子によっても活性化することを見出した。これらのTRPチャネルは感覚神経及び迷走神経に発現が認められることから、その神経細胞体であるdorsal root ganglion及びnodose ganglion neuronsを用いて評価したところ、これらのTRPチャネルを介した電流が観察された。また、蛍光トレーサーであるDiIを用いた実験により、これらのTRPチャネルは気管や肺に投射している迷走神経に発現していることが明らかになった。一般に、気管や肺に投射している迷走神経は咳反射や呼吸反射に重要であることから、本TRPチャネル群が生体にとって有毒であるガスを感知し、咳反射や呼吸反射を介して、体内へ取り入れないようにする機構の一端を担っていることが示唆された。また、感覚神経においても本TRPチャネル群の活性化が認められたことから、疼痛感覚、神経因性炎症、喘息への関与が考えられる。TRPV1は一次感覚神経の末梢神経終末及び一次感覚神経の脊髄におけるシナプス前終末に多く発現が認められる。末梢側におけるTRPV1はカプサイシン、熱(43°C以上)などの刺激を感知する侵害受容器としの機能が知られているが、中枢側(脊髄)におけるTRPV1の機能については未解明な点が多い。当該研究者は、炎症関連物質である15d-PGJ_2がシナプス前終末に発現するTRPV1を持続的に活性化させ、このことが難治性疼痛発症維持に重要な役割を果たすことを発見した。以下、当該年度に行った研究成果を記す。既に報告のあるカプサイシン(TRPV1アゴニスト)を足底内に投与したところ、一過的な侵害受容行動が惹起された一方、15d-PGJ_2の場合は持続的な侵害受容行動が惹起されることを見出した。また、本侵害受容行動はTRPV1選択的な阻害剤である、Capsazepineの投与により、有意に抑制されることを確認した。WTマウスにて15d-PGJ_2投与群、15d-PGJ_2+Capsazepine同時投与群、及びvehicle投与群に分け、それぞれ脊髄腔内投与した際のアロディニア(非侵害性刺激に対して痛みを感じる症状)をvon Freyテストにより評価した結果、15d-PGJ_2はアロディニアを惹起させた一方、Capsazepineの同時投与によりアロディニアが減少することを確認した。WTマウスとTrpv1ノックアウトマウスを比較して、最も顕著な差が認められる慢性痛モデルを検討した。評価方法はvon Freyテストによりアロディニアを観察した。その結果、不完全神経損傷モデル(CCIモデル、PSNLモデル)では、WTマウスとTrpv1ノックアウトマウスの間で、有意な差が認められなかったが、CFAモデルにおいては、Trpv1ノックアウトマウスでは有意にアロディニアが抑制されることを確認した。このことにより、本研究におけるモデル系はCFAモデルを採用することにした。