hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
親密な関係における暴力の発生・維持過程：暴力の深刻度を考慮した包括的検討

本研究は,親密な関係における暴力(Intimate Partner Violence: IPV)の維持・深刻化過程を明らかにすることが目的であった。研究1では,身体的暴力,心理的暴力,性的暴力の3つの尺度から成る,様々な深刻度のIPV行為の被害経験を包括的に測定しうる尺度を作成した。研究2では,維持・深刻化過程を明らかにするために縦断調査を実施した。その結果,交際関係が継続している場合は行われていたIPV行為が維持されやすいこと,心理的暴力の中でも特に人権を侵害するような言動や,相手の言動を監視するような行為は他のIPV行為を引き起こしやすいことが明らかとなった。本研究は,親密な関係における暴力(Intimate Partner Violence: IPV)の発生や維持・深刻化過程を明らかにすることが目的である。今年度は,様々な深刻度の行為を包括的に測定しうる尺度を作成することが目的であった。先行研究を基に身体的暴力,心理的暴力,性的暴力被害経験を測定するための予備尺度項目をそれぞれ作成し,臨床心理学を専門とする分担者が妥当性の確認を行い,最終的な予備尺度をそれぞれ作成した。作成した予備尺度を用いて,尺度の因子的妥当性や信頼性の確認,およびデモグラフィック要因との関連を検討するためにWEB調査を実施した。現在交際相手のいる1529歳の未婚の男女690名(男性312名・女性378名)から回答を得た。探索的因子分析の結果,身体的暴力被害経験では「重篤な身体的暴力」(13項目),「軽中程度の身体的暴力」(13項目)の2因子,心理的暴力被害経験では「人権侵害・監視行為」(11項目),「見下し・怒りをぶつける行為」(15項目),「束縛」(6項目),「自傷行為による脅迫」(4項目)の4因子,性的暴力被害経験では,「性的辱め行為」(13項目),「性的無理強い行為」(4項目)の2因子がそれぞれ抽出された。信頼性係数αは.816ー.954であり,高い信頼性が確認された。性差について検討した結果,「性的無理強い行為」においてのみ女性のほうが男性よりも被害経験が多く,それ以外の行為については被害経験に性差は見られなかった。各行為間の相関係数を算出したところ,すべての行為間で.34ー.91と中程度から強い相関がみられた。様々な深刻度のIPVを包括的に測定するための尺度を作成し,その妥当性と信頼性を検討するという今年度の目的を達成することができたことから,当初の計画通り順調に進展しているといえる。今年度は、今後研究課題を進めるために、以前に収集し、昨年度実施した調査の土台となった調査結果を論文にまとめて発表した。具体的には、9因子(「不機嫌・拒否」、「束縛」、「見下し」、「外界からの遮断・監視」、「ネットを利用した侵害行為」、「プライバシー侵害行為」、「怒りをぶつける行為」、「脅迫」、「関係性を裏切る行為」)から成る交際相手からの心理的暴力被害を測定する尺度(昨年度実施した調査の予備尺度となる)の開発および信頼性の確認に加えて、被害経験頻度とその性差を分析し、行為によって性差が見られることを示した。さらに、被害経験と年齢、職業・身分、世帯年収との関連についても分析を行い、被害経験と10代後半から20代の中での年齢層、世帯年収との間にあまり関連が見られなかったが、職業・身分では無職の人は「束縛」「プライバシー侵害行為」「怒りをぶつける行為」の被害を受けやすいことを示した。以上の調査結果および先行研究を踏まえ、縦断調査の調査内容を確定した。縦断調査の1回目調査は今年度中に実施する予定であったが、実施できなかった。そのため、次年度早々に縦断調査の1回目を、その6か月後には2回目の調査を実施する予定である。それらの調査では、カップル間の勢力関係、葛藤解決方略、精神的健康等について検討し、暴力の発生や維持・深刻化に寄与する要因を明らかにしていく。本年度から次年度にかけて縦断調査を実施する予定であったため、2回分の調査の準備を行ってきた。しかし、研究倫理審査において想定以上に時間がかかってしまったため、本年度中に1回目の調査が実施できなかった。そのため、(4)遅れているとした。本研究は,親密な関係における暴力(IPV)の発生や維持・深刻化過程を明らかにすることが目的である。今年度は、縦断調査の第1回目(Time1),その6か月後に第2回目(Time2)のWEB調査を実施した。調査対象者は第1回目の調査時点で交際相手のいる1829歳の男女(1回目:男性546名・女性2123名・その他4名,2回目:男性164名・女性770名・その他3名)であった。調査内容は,身体的暴力(重篤な身体的暴力,中程度の身体的暴力,軽度の身体的暴力),心理的暴力(見下し怒りをぶつける,人権侵害・監視行為,束縛,自傷行為による脅迫),性的暴力(性的辱め行為,性的無理強い行為)を含むIPV被害経験,葛藤解決方略(統合相互妥協,何もしない・できない,強制,回避,自己譲歩),勢力関係(賞,罰,正当,専門,参照,魅力)であった。

Time1におけるIPV被害経験とカップル関係における葛藤解決方略,勢力関係がTime2におけるIPV被害にどう影響を与えるかを検討するために,Time2時点で関係が継続されていた人(725名)を対象として,性別,交際期間,Time1での各IPV被害,葛藤解決方略,勢力関係を説明変数,Time2での各IPV被害を従属変数として,重回帰分析(ステップワイズ法)を行った。その結果,「束縛」については,多重共線性が生起している可能性が考えられたため分析から除外した。再分析の結果,Time1での従属変数と同じIPV行為がTime2でのその行為を高めていたことから,関係が継続している場合はIPV行為が維持されやすいことが明らかとなった。また,Time1での「人権侵害・監視行為」は,Time2でのすべてのIPV被害を高めていたことから,心理的暴力の中でも特に人権を侵害するような言動や,相手の言動を監視するような行為は他のIPV行為を引き起こしやすいことが明らかとなった。本研究は,親密な関係における暴力(Intimate Partner Violence: IPV)の維持・深刻化過程を明らかにすることが目的であった。研究1では,身体的暴力,心理的暴力,性的暴力の3つの尺度から成る,様々な深刻度のIPV行為の被害経験を包括的に測定しうる尺度を作成した。研究2では,維持・深刻化過程を明らかにするために縦断調査を実施した。その結果,交際関係が継続している場合は行われていたIPV行為が維持されやすいこと,心理的暴力の中でも特に人権を侵害するような言動や,相手の言動を監視するような行為は他のIPV行為を引き起こしやすいことが明らかとなった。本研究は当初の計画通りに進んでいるため、今後も研究計画に沿って進めていく。今後は,今年度作成した各IPV尺度を用いて,交際期間の経過に伴ってIPV行為がどのように変化していくのか,それに関連する要因を横断的に検討していく。並行して,作成した尺度の精緻化も引き続き行っていく。28年度の調査対象者に対して29年度に縦断調査の実施を予定しており,29年度の時点で統計分析が可能な程度の人数を確保するために,28年度は必要十分な調査対象者を確保する。また、28度以降にそれまでに得られた知見を学会、論文等で順次発表していく。現時点ですでに研究倫理審査は終了し、1回目の調査実施に向けて準備をしており、4月中には調査が終了する予定である。1回目と2回目の調査の間隔は6ヵ月の予定であること、2回目の調査準備も本年度中に1回目と併せて行っており、2回の調査ともに次年度中に終了する事が可能であると考えている。この縦断調査をもとに、交際期間の経過に伴ってIPV行為がどのように変化していくのか,それに関連する要因を検討していく。さらに、これまで得られた知見を学会、論文等で順次発表していく。臨床心理学旅費に配分してた分を分担者の大学の研究費で賄えたため。今年度中に縦断調査の1回目の調査を実施する予定であったが、実施することができなかったため係るWEB調査費用が残っている。次年度のWEB調査費が予想よりも高額になりそうであるため,残額を次年度のWEB調査費に加えて使用していく予定である。次年度使用額は、4月中に実施する1回目の調査で使用する。
常識的知識を活用した言語理解・推論に基づく議論マイニングの新展開

SNSから収集した人々の発言や意見を分析し、その議論構造を明らかにする研究に取り組み、議論マイニング研究の新展開を目指す。この目標に向けて、SNSテキストの高度な言語解析、常識的な知識の自動獲得、知識を活用した言語の理解・推論といった基盤研究を進める。これらの基盤研究は、コンピュータが常識的な知識を獲得・活用しながら言語の理解・推論を行うという人工知能の長年の課題への突破口につながる。さまざまな人間の価値観が混在している状況下での合意形成・世論形成のメカニズムの解明や、国民総動員の健全な議論の支援を見据え、ウェブ上の意見を集約・構造化を行うシステムを構築する。SNSから収集した人々の発言や意見を分析し、その議論構造を明らかにするため、議論マイニング研究の新展開を目指す研究である。このため、SNSテキストの高度な言語解析、常識的な知識の自動獲得、知識を活用した言語の理解・推論といった基盤研究を進める内容である。常識的な知識の自動獲得、得られた常識を活用した言語の理解・推論を中心に据えた研究構想は説得力があり、学術的に大変興味深い。研究計画は細部まで綿密に練られており、研究代表者らの研究業績や経験を併せて鑑みると、実現可能性は高い。
ポピュリズム憲法学と立憲主義に関する総合的研究

第1回研究会(8月29日31日於:上智大学)においては、以下の研究報告に基づく議論を行った。中川律(埼玉大「ニュー・ディールの見落とされた遺産:チャールズ・E・ヒューズの憲法法理」、川鍋健(一橋大・院)「人民の、人民による、人民のための憲法:アキル・リード・アマールの憲法論から」、大江一平(東海大)「二元的民主政理論における市民的権利運動の位置付け:We the People 3を手がかりとして」、村山健太郎(学習院大)「合衆国憲法における宗教条項解釈の現状と課題ーMasterpieceCakeshopCaseにおける「宗教への憎悪(animus)」と「市場の公共性」をめぐる議論をてがかりとして」第2回研究会(12月15日・16日於:上智大学)においては、以下の研究報告に基づく議論が行われた。大河内美紀(名古屋大)「「人民の解釈」とデパートメンタリズム・ポピュリスト立憲主義」、小竹聡(拓殖大)「1965年投票権法の制定とその合憲性」、江藤祥平(上智大)「神なき憲法」、小泉良幸(関西大学)「江藤報告へのコメント」第3回研究会(3月10日12日於:ホテルメルパルク熊本)においては、以下の研究報告に基づく議論が行われた。小谷順子「大学における修正一条の保障についての一考察差別的表現や論争的表現への対応」、金澤孝「最近のアメリカにおける表現の自由(論)の諸問題について」、柳瀬昇「上院の弾劾審判手続と司法審査」研究活動の成果としては、木下智史「立憲主義の原型と変容ーアメリカ合衆国の議論を素材として」公法研究80号(2018年)1頁以下、大江一平「二元的民主政理論における市民的権利運動の位置付け」総合法政策学研究会誌2号(2019年)54頁以下がある。本研究の柱の一つであるBruce Ackerman" WE THE PEOPLE Vol.1: FOUNDATIONS"については、翻訳を終え、2019年度中に刊行できる予定である。また、当初の研究会メンバーによる研究報告をひととおり終え、各自に「ポピュリズム憲法学」と関わりのある研究テーマを考案していただいている段階である。2019年度からは、Bruce Ackerman" WE THE PEOPLE Vol.2: TRANSFORMATIONS"の内容検討を始める。また、研究会のメンバーも増員し、研究の幅も広げていく予定である。8月には、日本のアメリカ憲法研究の第一人者であるブリテッシュ・コロンビア大学教授松井茂記氏による講演会を実施することが決定している。また、このほかに研究会を年度内に3回程度開催し、アメリカ憲法研究者の報告に基づく議論を進展させていく予定である。
遷移金属触媒による新規で有用な結合形成・切断反応の開発

遷移金属としてNiやPdを触媒として用い、以下に要約する新規で有用な新反応を開発した。1)アリルアルコールと脂肪族アルデヒドをトリエチルボラン存在下、パラジウムを触媒として室温で反応させることによりアルデヒドα-位での選択的アリル化を可能とした。これは在来法に比べ原料や反応操作の上で幾段にも勝っている。2)アリルアルコールと脂肪族アルデヒドをトリエチル亜鉛存在下、パラジウムを触媒として室温で反応させることによりアルデヒドカルボニル炭素での選択的アリル化を可能とした。3)アリルアルコールやジヒドロフラン、ジヒドロピランは保護基としても有用である。保護基とは役目を果たした後では切り捨てられる。本課題ではアリル-THF,アリル-THPエーテルをアリル1,4-ブタンジオール、アリル1,5-ペンタンジオールに変換する新法を開発した。これは、廃棄物の有効利用という観点から画期的な発想でもあり、独創性の高い新技術である。4)ニッケルを触媒として、ジメチル亜鉛、アルキン、1,3-ジエン、カルボニル化合物を反応させると、これらの成分がこの順に1:1:1:1で反応し立体選択的に(3E,6Z)-オクタジエン-1-オールが得られた。5)ニッケルを触媒として、トリエチルボラン、1,3-ジエン、カルボニル化合物を反応させると、カルボニル化合物のホモアリル化が進み、立体選択的にanti-1,3-二置換-4-ペンテン-1-オールが得られた。アリルアルコールを原料として用いる、パラジウム触媒による活性メチレン化合物のアリル化反応を開発した。この種の反応では事前のアリルアルコ一ルの活性化が必要で、例えば、酢酸アリルとか、アリルハライドが原料として一般に用いられている。本研究ではトリエチルホウ素を用いることにより、より安価で、入手が容易、かつ安定なアリルアルコールを直接、原料として用いることが出来ることを示した。即ち、酢酸パラジウム(0.10.05当量)存在下、トリエチルホウ素、アリルアルコール、アセチルアセトンを室温で窒素雰囲気下攪拌すると、アセチルアセトンのα-位でのアリル化生成物か定量的に得られた。本反応は多様な構造をもつアリルアルコール類に対しても一般的に適用できることも分かった。とりわけ注目すべきことに、同様の反応条件下、脂肪族アルデヒドのα-位でのアリル化も可能であることが最近になって分かった。脂肪族アルデヒドのα-位でのアルキル化はそのエノラートが反応活性すぎるために副反応を起こしやすく、極めて困難な反応であることが知られている。この点からも、本研究で発見した反応は極めて重要な意味をもつ。更に、同様の条件下、アリルアルコールによるアルデヒドカルボニルの求核的なアリル化も進みホモアルルアルコールを与える事も発見した。このことは、パラジウムを触媒とし、トリエチルホウ素存在下、アルルアルコールが親電子的アリル化剤としても、求核的アリル化剤としても作用する事を意味しており、極めで画期的な、今後の展開が期待できる発見である。この種の反応では事前のアリルアルコールの活性化が必要で、例えば、酢酸アリルとかアリルハライドが原料として一般に用いられている。即ち、酢酸パラジウム(0.10.05当量)存在下、トリエチルホウ素、アリルアルコール、アセチルアセトンを室温で窒素雰囲気下撹拌すると、アセチルアセトンのα-位でのアリル化生成物が定量的に得られた。本反応は多様な構造をもつアリルアルコール類に対しても一般的に適用できる。

とりわけ注目すべきことに、同様の反応条件下、脂肪族アルデヒドのα-位でのアリル化も可能であることも分かった。脂肪族アルデヒドのα-位でのアルキル化はそのエノラートが反応活性すぎるために副反応を起こしやすく、極めて困難な反応であることが知られている。この点からも、本研究で発見した反応は極めて重要な意味をもつ。また,ケトンのα-位でのアリル化も同様の条件下でスムーズに進むことも発見した。更に、同様の条件下、アリルアルコールによるアルデヒドカルボニルの求核的なアリル化も進みホモアルルアルコールを与える事も発見した。以上の結果は,パラジウムを触媒とし、トリエチルホウ素存在下、アルルアルコールが親電子的アリル化剤としても、求核的アリル化剤としても作用する事を意味しており、極めて画期的な、今後の展開が期待できる発見である。アリルアルコールを原料として用いる、パラジウム触媒による活性メチレン化合物のアリル化反応を開発した。この種の反応では事前のアリルアルコールの活性化が必要で、例えば、酢酸アリルとかアリルハライドが原料として一般に用いられている。本研究では、より安価で、入手が容易、かつ安定なアリルアルコールを直接、原料として用いることが出来ることを示した。即ち、酢酸パラジウム(0.10.05当量)存在下、トリエチルホウ素、アリルアルコール、アセチルアセトンを室温で窒素雰囲気下撹拌すると、アセチルアセトンのα-位でのアリル化生成物が定量的に得られた。本反応は多様な構造をもつアリルアルコール類に対しても一般的に適用できることを明らかにし、公表した。更に、とりわけ注目すべきことに、同様の反応条件下、脂肪族アルデヒドのα-位でのアリル化も可能であることが分かった。脂肪族アルデヒドのα-位でのアルキル化はそのエノラートが反応活性すぎるためにアルドール付加やテイシュチェンコ反応など副反応を起こしやすく、極めて困難な反応であることが知られている。この反応の一般性を明らかにし、公表した。また、比較的酸性度の低いケトンのα-位でのアリル化も同様の条件下でスムーズに進むことも発見し、公表した。これは親電子的なπ-アリルパラジウムが求核的なアリルホウ素に変換される為である。その研究の一部も公表した。以上の結果は、パラジウムを触媒とし、トリエチルホウ素存在下、アルルアルコールが親電子的アリル化剤としても、求核的アリル化剤としても作用する事を示しており、従来の化学常識を覆す極めて画期的な発見である。遷移金属としてNiやPdを触媒として用い、以下に要約する新規で有用な新反応を開発した。1)アリルアルコールと脂肪族アルデヒドをトリエチルボラン存在下、パラジウムを触媒として室温で反応させることによりアルデヒドα-位での選択的アリル化を可能とした。これは在来法に比べ原料や反応操作の上で幾段にも勝っている。2)アリルアルコールと脂肪族アルデヒドをトリエチル亜鉛存在下、パラジウムを触媒として室温で反応させることによりアルデヒドカルボニル炭素での選択的アリル化を可能とした。
有機酸塩熱分解法によるTl系高温超伝導膜及びファイバ-の作成と評価

我々は研究課題として、Tl系を選択したが、防毒設備拠入の遅れ等の為、本年度は、同程度の超伝導転移温度を持つBi-Sr-Ca-Cu-O系を中心に有機酸塩熱分解法により、高温超伝導膜及びファイバ-の作製を試みた。有機酸塩熱分解法は、真空装置等高価な装置が不必要で、極めて簡便な方法であるが、従来、Tc(end)が100kを超えるBi系単相に近い膜は得られておらず、又、その得られた膜表面も平滑ではなかった。そこで我々は、スピンコ-ト法と膜と同組成のバルクペレットを焼成中に膜上に置くことにより、それらの問題点が解決されることを初めて明らかにした。つまり、それらの手法を用いることにより、有機酸塩熱分解法を用いて、Bi系の高温相単相に近く、Tc(end)が100kを超える平滑な膜を得ることに成功した。そして、更には膜厚1μm程度の薄膜をそれらの特性を損なうことなく得ることもできた。これらは従来、全く不可能であったことである。一方、有機酸塩の原料溶液は粘稠で、室温、空気中でガラス棒により簡単にファイバ-を引くことができる。しかし、それにも拘らず、その原料溶液が蒸発成分を多量に含有する為、焼成後まで、ファイバ-の形状を保持することが難しく、従来この手法で超伝導ファイバ-の作製に成功した例はなかった。我々は、そこで、有機酸塩の原料溶液に、固相焼結させた超伝導酸化物粉末を、混入し、蒸発成分の割合を減らした。更に、焼成中ファイバ-の形状を保たせる為に、ハイドロキシプロピルセルロ-スにより表面をコ-ティングし、つるしたまま行った。その結果、焼成後もファイバ-の形状を保持させることに成功した。得られたファイバ-の電気伝導特性とひっぱり強度を測定したところ、Tc(end)が60k程度、そして強度が7.5MPaの値を得た。これらの値は、有機酸熱分解法或いは類似の手法により得られたファイバ-の中で最も優れた値の一つと言える。
磁気センサを用いた6自由度歯牙初期変位測定法の開発と大臼歯固定効果の評価への応用

今回、ヒトを対象に非対称フェイスボウ装着時の上顎第一大臼歯の初期変位を測定し、本装置の効果および副作用について解析した。さらに、これらの結果をもとに、臨床上有効な適用法についての考察を加えた。矯正力作用時の大臼歯の初期変位を測定するために、3次元微小変位測定装置を作製した。変位センサと角度センサ、磁石を組み合わせることで、3次元の変位および1方向の回転を同時に測定することが可能となった。フェイスボウには、3種類のデザインのpower arm face-bow,swivel face-bow,Sander face-bowを用いた。結果および考察は以下のとおりである。1)Power arm face-bowにおいて、アウターボウの非対称性の増加に伴い、、左右非対称な遠心移動が可能となったが、一方では望ましくない副作用として、より大きな遠心移動の必要な大臼歯が舌側に変位し、交叉咬合を引き起こす危険性が示唆された。2)Swivel face-bowでは、蝶番内で発生する摩擦力の影響により、予想された効果とは異なる結果が得られた。3)Sander face-bowでは、本研究で解析されたすべての非対称フェイスボウのなかで、もっとも非対称な大臼歯の遠心移動を生じさせたが、副作用による効果も大きかった。4)頸部固定による非対称フェイスボウ装置では、フェイスボウのデザインにかかわらず、交叉咬合を引き起こす側方力の発生を避けることはできず、他の矯正力伝達系を考案する必要がある5)副作用を除去するために、左右逆に装着した非対称フェイスボウとパラタル・アーチを併用する方法、口蓋インプラントを固定源とし、パラタル・アーチを介して左右非対称な遠心力を伝達する方法が推奨された。今後、現行の4自由度変位測定システムをさらに発展させ、6自由度変位測定装置を完成し、より詳細な歯の移動を解析することで、種々の矯正装置の作用効果を解明していきたい。
女性モルモンによる血管内皮機能の制御機構に関する研究

本研究は女性ホルモンによる内皮機能の制御、およびその機能変化に伴う動脈硬化の発症機序の解明を目的としている。血中estradiol(E2)レベルに伴ってヒト子宮動脈(UA)の内皮細胞からはPGI_2およびEDRF/NOが産生・遊離されることを我々は既に報告したが、今回は、両者の相互作用と肥厚性変化との関係を検討するため、相互作用時のUAの弛緩能、さらにPGI_2およびNOそれぞれのセカンドメッセッジャーである組織中cAMPおよびcGMP(CN)含量の変化を調査した。PGI_2 analogueであるilporostおよびNO donorであるsodium nitrioprussideを同時に投与したところ、内膜肥厚を認めない標本では弛緩反応および組織中CN含量は相乗的に増加したが、肥厚標本ではこの相乗的変化は認められなかった。すなわち、PGI_2およびNOによる弛緩反応とCN含量の相乗作用はUAにおける内膜肥厚と密接に関係しており、PGI_2-NOの相乗効果の消失が肥厚性病変発症の引き金となると考えられ、これを報告した。一方、UAをE_2を含む培養液中で中で24時間incu bationを行い、acetylcholine誘発のNO産生量をNO合成酸素阻害剤を利用して、組織中cGMP含量の変化の変化として検討したところ、E_2 incubationを行った標本では行わなかった標本よりも、NO刺激によるcGMP含量増加しちえる傾向が見られた。即ち、E_2 incubationによりNOの産生・遊離が増加しており、このことから女性ホルモンによる動脈硬化発症抑制の機序であると考えられた。
植物概日時計の分子実体の解明

植物は一日の周期や季節変動を予期し、各種の高次機能を統御するための時計機構を備えている。現在、シロイヌナズナにおいてはCCA1とそのホモログであるLHY、及びPRRファミリーの一つであるTOC1の3因子が、概日時計機構の中心的振動体分子であると考えられている。また、CCA1/LHYとTOC1間で形成されている正-負の転写フィードバックループにより、基本的な概日リズムが生み出されると考えられている。こうしたシロイヌナズナの時計基本機構は、光形態形成、光周性花成といった高次機能統御に重要であり、また広く高等植物に普遍的である。今回、我々はcca1/lhy/toc1三重欠損株を含む多重欠損変異株セットを分離し、これらに関して、概日リズム遺伝子発現、光周性花成、胚軸伸長といった時計関連表現型の広範な比較解析を行った。その結果、cca1/lhy/toc1植物体は概日リズムの自由継続性を消失しており、TOC1のホモログPRR9,PRR7,PRR5とともに概日時計の中心振動体分子の実体としての機能を有することが判明した。また、光形態形成に関するcca1/lhy/toc1の表現型はtoc1と同等であり、一方、花成制御に関するcca1/lhy/toc1のそれはcca1/lhyと同等であることが観察された。本結果とこれまでに蓄積されている知見から、時計機構、CDF1-CO-FTを介した花成制御、光シグナルに応答した胚軸伸長制御の各経路を統一的に理解するための遺伝学的リンクのモデルを提唱した。また、TOC1とそのホモログPRR9タンパク質の検出系を構築し、概日時計の分子実体のダイナミズムを今後解析するための基盤を整えた。高等植物における疑似レスポンスレギュレーター(PRR)因子群は概日時計機構を支える重要な機能を担っていると考えられている。シロイヌナズナのPRR遺伝子ファミリーは概日時計中心振動体候補遺伝子であるTOC1/PRR1を含む5つの遺伝子から構成されていることが知られている。今回我々はPRR7を構成的に発現する植物体を作製し、以前作製したPRR9,PRR5,PRR3,PRR1の各因子の構成的発現植物体と比較することにより機能解析を行った。その結果、今回新たに作成したPRR7の構成的発現植物体は(i)光周期非依存的な花成促進、(ii)光形態形成における赤色光超感受性、(iii)概日時計支配下にある遺伝子発現の自由継続リズムにおける周期の短縮という概日時計機構の異常に特徴的な表現型が観察された。以上の結果から、PRR因子群はそれぞれが特徴的な性質を保持し、協調しながら概日時計機構に密接に関連した働きをしていることが示唆された。次に、PRR5の全長領域、N末端側に存在する疑似レシーバードメイン領域、C末端側に存在するCCTモチーフを含む領域を各々構成的に発現する植物体(PRR5-ox, PRR5-N-ox, PRR5-C-ox)などを作製し、これらを用いて詳細な機能解析を行った。その結果、PRR5の構成的発現体が示す赤色光高感受性形質は赤色光受容体であるPhyAとPhyBに依存するがPRR1/TOC1には依存しないこと、また、疑似レシーバードメインは欠質可能であることが示唆された。ところが、疑似レシーバードメインを構成的に発現させた植物体は概日時計支配下にある遺伝子発現の自由継続リズムに関しては長周期の表現型が観察された。これらのことからPRR因子の各ドメインが概日時計機構の調節に重要な機能を担っていることが示唆された。
多層性ロゼットを有する胎児性脳腫瘍の遺伝子解析

胎児性脳腫瘍であるCNS PNETに属する上衣芽腫、ETANTR、髄上皮腫を包括した多層性ロゼットを有する胎児性腫瘍(ETMR)が、19q13.42増幅を特異的遺伝子異常とした新たな腫瘍型として提唱されている。最近、LIN28Aの発現はETMRに特異的であることが報告された。今回の免疫染色による検討では、LIN28AはETMR、多層性ロゼットを有するAT/RTや未熟奇形腫に陽性で、染色分布もほぼ同様であったが、多層性ロゼットを有する退形成性上衣腫には陰性であった。ETMRとAT/RTや未熟奇形腫の鑑別はLIN28A染色では困難であるが、退形成性上衣腫との鑑別には有用であることが示唆された。対象となる症例の病理組織学的検索は、当初の研究計画通り進んでいるが、分子遺伝学的検索の一部が進展していない。病理学array CGH、cDNA arrayなどを用いた網羅的な分子遺伝学的解析を行い、各腫瘍型に特異的な変化を検索、および染色体19q13.42増幅を伴わない症例における腫瘍発生に関わる分子メカニズムを解析する。
アデノシンレセプターを介する術後疼痛治療法の開発

本研究では術後疼痛、神経障害性疼痛のモデルを作成し、アデノシン硬膜内投与の鎮痛効果を検討した。術後72時間後ではアデノシン硬膜内投与により神経障害性疼痛のモデルにおいては痛覚過敏が改善されたが、術後疼痛モデルでは痛覚過敏の改善は認められなかった。組織学的評価では他のモデルと比較し術後疼痛モデルでは脊髄後角のアデノシンA1 receptor蛋白が減少していた。これらの結果よりアデノシンは神経障害性疼痛では優れた鎮痛効果を発揮するが、術後疼痛においては脊髄後角のアデノシンA1 receptorが減少するため、その効果が弱まることが推測される。アデノシンは抑制性のトランスミッターであり、神経が過敏状態になっている「疼痛」において、それを緩和することが期待される。しかし痛みにはそのメカニズムから様々なものがあり、ある鎮痛候補物がどのような痛みに最も効果的かということについては不明な点が多い。本研究では坐骨神経絞扼及び脊髄損傷による神経障害性疼痛モデルと足底切開による術後疼痛モデルに対するアデノシンの効果を比較し、術後疼痛にアデノシンレセプターがどのように関与できるかを検証する。本年度では術後疼痛、神経障害性疼痛それぞれのモデルを作成し、アデノシンの疼痛に対する効果を検討した。Wistar系雌ラットを用い、術後疼痛モデルとして足底を1cm切開・縫合するモデルを作成した。神経障害性疼痛のモデルとして坐骨神経絞扼モデルと脊髄を第11胸椎レベルで20gの重錘を用いて20分間圧迫するモデルを作成した。アデノシンの効果を検討するためnon selective adenosine receptor agonistであるCl-adenosineを術後24時間後、72時間後に硬膜内投与し、その1時間後に両後肢足底部の熱刺激によるwithdrawal latencyの変動を疼痛閾値として測定した。すべてのモデルでそれぞれ処置後24時間から数日にかけて足底部に有意な知覚過敏が発生した。足底切開モデルでは術後24時間後にCl-adenosineを投与すると有意な疼痛閾値の上昇が認められたが、術後72時間後にCl-adenosineを投与しても有意な変化は認められなかった。坐骨神経絞扼モデル、脊髄圧迫モデルでは術後24時間後、72時間後ともにCl-adenosine投与により有意な疼痛閾値の上昇が認められた。アデノシン硬膜内投与は痛みの種類によりその効果発現時期が異なることが推察された。

本年度では術後疼痛、神経障害性疼痛それぞれのモデルを作成し、アデノシンの疼痛に対する効果を検討した。Wistar系雌ラットを用い、術後疼痛モデルとして足底を1cm切開・縫合するモデルを作成した。神経障害性疼痛のモデルとして坐骨神経絞扼モデルと脊髄を第11胸椎レベルで20gの重錘を用いて20分間圧迫するモデルを作成した。アデノシンの効果を検討するためnon selective adenosine receptor agonistであるCl-adenosineを術後24時間後、72時間後に硬膜内投与し、その1時間後に両後肢足底部の熱刺激によるwithdrawal latencyの変動を疼痛閾値として測定した。すべてのモデルでそれぞれ処置後24時間から数日にかけて足底部に有意な知覚過敏が発生した。足底切開モデルでは術後24時間後にCl-adenosineを投与すると有意な疼痛閾値の上昇が認められたが、術後72時間後にCl-adenosineを投与しても有意な変化は認められなかった。坐骨神経絞扼モデル、脊髄圧迫モデルでは術後24時間後、72時間後ともにCl-adenosine投与により有意な疼痛閾値の上昇が認められた。アデノシン硬膜内投与は痛みの種類によりその効果発現時期が異なることが推察された。脊椎脊髄分野本年度の実験計画としては、1)術後疼痛および神経因性疼痛モデルラットの作成、2)痛みの評価、3)アデノシン関連物質の投与であった。モデルの作成としてはラット足底切開モデル(術後疼痛モデル)、ラット坐骨神経絞扼モデル(神経障害性疼痛モデル)、ラット脊髄損傷モデル(神経障害性疼痛モデル)を作成し、Hargreaves' Planter Test Apparatus (Ugo Basile)を用いてラット後肢足底部に熱刺激を加え、回避行動をとるまでの時間を温痛覚閾値として測定することで、痛覚過敏を引き起こしていることを確認した。これらのモデルに対し、non selective adenosine receptor agonistであるCl-adenosineを術後24時間後、72時間後に硬膜内投与し、モデル間に効果発現の差があることが確認できた。以上の結果からおおむね実験計画は達成できていると考えられる。今後はこの効果発現の相違の検討を免疫染色による組織学的評価やmRNAの測定などで検討していく予定である。本年度の実験計画としては、1)術後疼痛および神経因性疼痛モデルラットの作成、2)痛みの評価、3)アデノシン関連物質の投与であった。
肝細胞増殖因子HGFの前投与による脳血管新生および局所脳虚血耐性誘導の試み

1目的:(1)脳損傷のみならず脳組織修復や回復に重要な遺伝子を見出すためには、脳虚血後より遅い時期における脳組織を評価する必要がある。(2)血管新生活性、神経栄養活性やmitogenesis作用を有するHGFは、脳虚血後の回復過程に重要な役割を演ずるものと考えられる。2対象と方法:(1)雄マウス(C57BL/6N)に直達式中大脳動脈(MCA)閉塞を行い、免疫組織化学(n=17)および定量的RT-PCR法(n=28)を用いて局所脳虚血後のHGFの発現動態と局在を、虚血後28日間に及ぶ長期に亘り解析した。(2)MCA閉塞6日後にsacrificeし、局所脳虚血発症後のマウス梗塞サイズ・神経学的機能回復に及ぼすhumanrecombinant HGF(Mitsubishi Pharma Corporation)の影響を評価した[Early pretreatment群(n=6):MCA閉塞2週間前にHGF大槽内投与、posttreatment群(n=6):MCA閉塞直後にHGF大槽内投与、Control群(n=5)]。3結果:(1)HGFは蛋白・mRNAレベルともに主にperiinfarct regionで超遅発性発現を呈することを明らかにした(それぞれ虚血2週間後・24週間後にpeakに至った)。(2)Early pretreatment群ではposttreatment群と同等以上の梗塞サイズ縮小(最大44%)がみられ、かつ虚血24時間後の神経学的障害も他の群よりも有意に少なかった。4結論:(1)HGFの発現過程は、血管新生や神経栄養因子活性亢進を伴う脳組織修復過程とオーバーラップすることより、HGFは局所脳虚血後の機能回復上重要な因子であると考えられた。(2)超遅発性発現遺伝子蛋白に対するinterventionは、虚血耐性及び機能回復の促進を誘導しうる。【Objective】我々は、諸種生物活性を持つHGFの局所脳虚血(中大脳動脈MCA閉塞)モデルマウス脳における発現を、脳梗塞後28日目迄の長期にわたり経時的に検討した。(1)Sham群では、HGF蛋白は脈絡叢、脳室上衣細胞、血管壁にのみ発現した。MCA閉塞48時間後よりpenumbra領域にHGF蛋白は発現し始め、そのpeakは28日目であった。(2)Neurofilament及びGFAP染色の結果より発現細胞はNeuronと考えられた。(1)Penumbra領域でのみHGF mRNA量は7日から上昇しはじめ、14日目にはさらに増加した(p<0.05vs.他群)。(2)Stroke側および非stroke側の大脳皮質(penumbraを除く)と基底核におけるHGF mRNA量の経時的変化は殆ど認められなかった。1以上よりHGFは蛋白・mRNAレベルともに、その発現は局所脳虚血後の脳組織とくに血管新生が発現する虚血病巣周囲で、顕著かつ遅発性に発現誘導される。2高度かつ特異な発現誘導パターンを呈するHGFは、虚血後の損傷脳組織修復やremodeling上重要な因子である可能性がある.目的:脳損傷のみならず脳組織修復や回復に重要な遺伝子を見出すためには、脳虚血後より遅い時期における脳組織を調べる必要がある。われわれは昨年度の検討により、局所脳虚血後にHGFが超遅発性に発現することを示したが、その発現過程は血管新生や神経栄養因子活性の亢進を伴う脳組織修復過程とオーバーラップする。本年度は血管新生活性、神経栄養活性やmitogenesis作用を有するHGFの前投与を行い、局所脳虚血後の形態的および機能的回復に及ぼす効果を検討した。

結果:Early pretreatment群ではposttreatment群と同等以上の梗塞サイズ縮小(最大44%)がみられ、かつ虚血24時間後の神経学的障害も他の群よりも有意に少なかった。結論:超遅発性発現遺伝子・蛋白に対するinterventionは、虚血耐性及び機能回復の促進を誘導しうるものと考えられ、局所脳虚血に対する新しいstrategyとして今後さらなる検討を要する。
分散環境でのデータ転送最適アルゴリズム

多数台のワークステーションが共有バスで結合された分散環境において、計算を分散並列実行するのに必要なデータ転送回数の定量的な評価と最適なアルゴリズムの開発を行った。理論面では、まず計算モデルとして、各ワークステーションが十分な容量のローカルディスクを持ち、ローカルディスクとの入出力を独立かつ並列に行うことを許すような新しい並列計算モデルを構築した。このモデル上で、ソーティングなどのデータ転送回数の理論的下限を導出するとともに、下限を実現する最適アルゴリズムの設計を行った。その結果、初期データの分配をうまく行うことにより、ワークステーション台数に比例する計算速度が得られることが明らかになった。これは、アルゴリズムを工夫することにより、バス型のネットワークであってもネットワークが性能上のボトルネックになることを避けることができることを意味する。次に、上記理論モデルを実現する計算機システムとして、分散仮想記憶に基づくオペレーティングシステムDM-2の開発を行い、SPLASH2ベンチマークをはじめとするいくつかの著名な並列プラグラムの性能測定を行った。現在DM-2上で、上述の最適アルゴリズムに基づくプログラムを開発中である。今後、開発したプログラムとSPLASH2などとの性能比較による評価を行い、本研究の有効性を実用面でも確かめる予定である。
パルス通電融着による超伝導接続の形成と特性評価手法の開発

本研究は、高温超伝導線材を用いたコイル巻線に適用可能な、超伝導接続技術の可能性を明らかとし、定常強磁場発生を可能とする高温超伝導マグネットの永久電流運転実現のための基盤技術を確立しようとするものである。パルス通電融着法を適用することで、短時間に局所的な接続形成を可能にすると共に、接続部位の超低抵抗特性を局所的にかつ高精度に計測する手法を確立する。本年度の主な成果は次の通りである。(1)パルス通電融着による超伝導接続プロセス技術開発:大電流パルスの印加を可能とするバイポーラ電源を導入し、パルス波形、接続圧力を変えた実験によって、電流通電によって局所的な溶融が可能である事確認した。しかしながら、超伝導薄膜線材の超伝導層は非常に薄いことから、溶融時に焼損を招き超伝導層間の融着には至っていない。現在中間層などを介した接続形成についてプロセスの改良を行っている。(2)超低電界における接続抵抗の評価技術開発:短尺の接続試料を用いて、低電界での接続特性の評価を可能とするため、従来のコイル両端の接続によって閉ループを形成する手法では無く、接続単体で局所的に評価可能な計測手法を提案した。この事によって、接続単体での評価が可能となり、接続特性の評価が格段にスピードアップ出来る。また、線材の磁界下の超低電界領域における特性を明らかとし、実用環境下における超伝導マグネットで永久電流モードを行う場合に実現可能な運転電流を超低電界領域で定量的に評価することに成功した。(3)さらに、現在実用化されているPbBiハンダ接続を用いた超伝導接続に対し、極低温・磁界下の磁気顕微計測実施し、接続内の局所的な超伝導電流密度Jcの分布や臨界温度Tcの分布が評価可能である事を示し、本評価手法は接続の臨界電流性制限因子解明のための手法として極めて有用であることを明らかとした。パルス通電融着による超伝導接続プロセス技術開発に関して、大電流の印加に伴う非線形発熱によって、酸化物高温超伝導体の局所的な溶融が可能である点は実験によって確認する事が出来た。次の課題は、薄い超伝導層の焼損を招かずに、融着できる条件の最適化が必要である。その為、中間層を介した融着など、いくつかの改良を加えたプロセスについて試験を行っている。また、接続の超伝導特性の評価に関して、従来のコイルの一部に接続を形成する手法ではなく、接続単体で超低電界特性を評価するための新たな局所的磁気計測法を提案した。この事により、作製条件の異なる接続の特性を短時間で効率的に評価する事が可能となり、条件の最適化が飛躍的に加速すると期待できる。さらに、接続内の局所的な分布を可視化し電流制限因子解明のための手法として、磁気顕微法を、既に超伝導接続として実用化されているPbBiハンダ接続に適用し、実際に局所分部の評価が可能である事を実証した。本手法を用いて、Bi-2223高温超伝導線材とNbTi線材とのハンダ接続の評価にも適用を始めており、接続性能を制限しているプロセス条件が明らかとなりつつある。同様の手法をパルス通電融着による接続に対しても適用する準備は既に整っている。昨年度に引き続き、パルス通電融着による接続プロセス開発と、高度な評価技術開発による電磁気的顕微観察と結晶組織観察とを複合的に実施し、効果的な接続プロセス開発を推進する。具体的には、以下の実施項目を推進する。(1)パルス通電融着による超伝導接続プロセス技術開発:通電融着条件の解明と最適化。(2)超低電界における接続抵抗の評価技術開発:線材接続部位に適用可能な実用環境下での超低電界計測手法の確立。(3)接続部位における局所電流分布の可視化:マグネットの実用環境に近い、温度、磁界条件下における特性可視化の実現。(4)X線トモグラフィーを用いた接続界面組織の3次元非破壊計測:接続内の局所電流分布と微細組織のその場観察によって、電流制限因子を明らかとし、プロセス条件にフィードバックする。

また、線材の磁界下の超低電界領域における特性を明らかとし、実用環境下における超伝導マグネットで永久電流モードを行う場合に実現可能な運転電流を超低電界領域で定量的に評価することに成功した。(3)さらに、現在実用化されているPbBiハンダ接続を用いた超伝導接続に対し、極低温・磁界下の磁気顕微計測実施し、接続内の局所的な超伝導電流密度Jcの分布や臨界温度Tcの分布が評価可能である事を示し、本評価手法は接続の臨界電流性制限因子解明のための手法として極めて有用であることを明らかとした。パルス通電融着による超伝導接続プロセス技術開発に関して、大電流の印加に伴う非線形発熱によって、酸化物高温超伝導体の局所的な溶融が可能である点は実験によって確認する事が出来た。次の課題は、薄い超伝導層の焼損を招かずに、融着できる条件の最適化が必要である。その為、中間層を介した融着など、いくつかの改良を加えたプロセスについて試験を行っている。また、接続の超伝導特性の評価に関して、従来のコイルの一部に接続を形成する手法ではなく、接続単体で超低電界特性を評価するための新たな局所的磁気計測法を提案した。この事により、作製条件の異なる接続の特性を短時間で効率的に評価する事が可能となり、条件の最適化が飛躍的に加速すると期待できる。さらに、接続内の局所的な分布を可視化し電流制限因子解明のための手法として、磁気顕微法を、既に超伝導接続として実用化されているPbBiハンダ接続に適用し、実際に局所分部の評価が可能である事を実証した。本手法を用いて、Bi-2223高温超伝導線材とNbTi線材とのハンダ接続の評価にも適用を始めており、接続性能を制限しているプロセス条件が明らかとなりつつある。同様の手法をパルス通電融着による接続に対しても適用する準備は既に整っている。昨年度に引き続き、パルス通電融着による接続プロセス開発と、高度な評価技術開発による電磁気的顕微観察と結晶組織観察とを複合的に実施し、効果的な接続プロセス開発を推進する。具体的には、以下の実施項目を推進する。(1)パルス通電融着による超伝導接続プロセス技術開発:通電融着条件の解明と最適化。(2)超低電界における接続抵抗の評価技術開発:線材接続部位に適用可能な実用環境下での超低電界計測手法の確立。(3)接続部位における局所電流分布の可視化:マグネットの実用環境に近い、温度、磁界条件下における特性可視化の実現。(4)X線トモグラフィーを用いた接続界面組織の3次元非破壊計測:接続内の局所電流分布と微細組織のその場観察によって、電流制限因子を明らかとし、プロセス条件にフィードバックする。消耗品費に若干の端数が生じたため、残が生じた。次年度の助成金と合わせて実験実施のための物品費として使用する予定である。
ALI/ARDSにおけるスフィンゴ脂質シグナル機構の解明

スフィンゴシン1リン酸は、スフィンゴシンキナーゼによりスフィンゴシンがリン酸化して生成される。生成されたスフィンゴシン1リン酸は5回膜貫通型Gタンパク結合型受容体であるスフィンゴシン1リン酸受容体に結合することで細胞内シグナルを伝える。今回、私はスフィンゴシン1リン酸受容体の5つのサブタイプの一つであるスフィンゴシン1リン酸受容体3型に着目して上皮細胞のシグナル伝達に果たす役割を解析した。方法として、気道上皮細胞のBEAS-2B細胞、Calu-3細胞を使用して喘息関連遺伝子の発現をトランスクリプトーム解析を用いて解析した。また、スフィンゴシン1リン酸受容体3型に対するsiRNAを用いて遺伝子をノックダウンしてシグナル伝達に与える効果を調べた。さらに気道炎症におけるCCL20の役割を明らかにするために、卵白アルブミン誘導性の急性気管支喘息マウスモデルを作成して、抗CCL20抗体による治療実験を行った。最後にスフィンゴシン1リン酸受容体3型のアンタゴニストであるVPC23019の抗炎症効果を、卵白アルブミン誘導性の急性気管支喘息マウスモデルを用いて同様に解析した。スフィンゴシン1リン酸の刺激により気管支喘息関連遺伝子であるADRB2とPTGER4、CCL20の発現の上昇が見られた。また、スフィンゴシン1リン酸受容体3型をノックダウンすると、スフィンゴシン1リン酸誘導性のCCL20の産生が抑制された。卵白アルブミン誘導性の急性気管支喘息マウスモデルにおいて、抗CCL20抗体は気管支肺胞洗浄液中の好酸球数を有意に抑制し(P<0.01)、VPC23019も好酸球性の炎症をしっかりと抑制した。スフィンゴシン1リン酸とその受容体3型は気道上皮からの炎症関連サイトカインの産生を介して重要な役割を果たしており、今回の研究からこの経路が気管支喘息の重要な治療標的となる可能性が示唆された。細胞膜の構成成分であるスフィンゴ脂質の代謝産物であるスフィンゴシン1リン酸(S1P)は、シグナル伝達物質として気道のリモデリングやアレルギー性免疫応答に関与していることことを先行研究から明らかにしてきた。本研究の目的は、上皮間葉系細胞と炎症細胞との相互作用に着目して、好中球性炎症が中心病態である急性肺障害(acute lung injury: ALI)/急性呼吸窮迫症候群(acute respiratory distress syndrome: ARDS)におけるS1Pの役割について明らかにすることである。そこでまず、肺胞上皮細胞株のA549を1 μMのS1Pで0、3、6、12、24時間15 μg/mlのLPSとともに刺激を行い、qRT-PCRでTNF-αのmRNAの発現を解析したが、S1Pによる炎症の増強は見られなかった。続いて1 μMのS1Pで26時間、15 μg/mlのLPSで24時間刺激を行い、qRT-PCRで炎症性サイトカインのmRNAの発現を網羅的に解析したところ、TNF-α、G-CSF、CCL2、CCL4、IL-1β、IL-6、でS1Pは仮説に反して炎症を抑制している傾向にあった。本研究によって好中球と上皮間葉系細胞の相互作用におけるS1Pの役割を中心とした新たな好中球性炎症の分子機構を解明することができると予想しており、現在のところ有効な治療法がなく、極めて死亡率の高い疾患に対する新しい治療標的の開発につながることが期待できる。H28年度に予定していた実験1. LPS誘導性のALI/ARDSマウスモデルを作成とSPHK、S1Pの発現解析が、院内規定の動物実験申請書の作成だけにとどまり、実験の開始まで至らなかった。H29年度には速やかに実験を開始し、遅れを取り戻す予定である。肺胞上皮細胞のBEAS-2BとCalu-3をS1Pで刺激することにより、KRT34、CCL20、ZFP57、RNF39、TAGLN、EREG、PPP1R3B、FST、PTGS2、EDN1、SERPINB2、IL1B、GBP1、CTGF等の遺伝子が4倍以上に増加することを明らかにした。また、Calu-3ではS1PR3が高発現していることをqRT-PCRで明らかにした。また、S1P受容体(S1PR)3をsiRNAでノックダウンするとCCL20の発現が低下すること、抗CCL20抗体の投与により、卵白アルブミン誘発性の気管支喘息マウスモデルで表現型の抑制がみられることを明らかにした。さらにS1PR1と3の拮抗剤であるVPC23019を投与すると同様に気管支喘息マウスモデルの表現型の抑制がみられることを明らかにした。平成29年度に予定していたS1Pと上皮細胞の相互作用をトランスクリプトーム解析を用いることで網羅的に明らかにすることができ、実験計画の短縮が可能になったが、炎症細胞の単離培養のアッセイ系の確立に時間がかかり、このアッセイ系の開始に至らなかった。

方法として、気道上皮細胞のBEAS-2B細胞、Calu-3細胞を使用して喘息関連遺伝子の発現をトランスクリプトーム解析を用いて解析した。また、スフィンゴシン1リン酸受容体3型に対するsiRNAを用いて遺伝子をノックダウンしてシグナル伝達に与える効果を調べた。さらに気道炎症におけるCCL20の役割を明らかにするために、卵白アルブミン誘導性の急性気管支喘息マウスモデルを作成して、抗CCL20抗体による治療実験を行った。最後にスフィンゴシン1リン酸受容体3型のアンタゴニストであるVPC23019の抗炎症効果を、卵白アルブミン誘導性の急性気管支喘息マウスモデルを用いて同様に解析した。スフィンゴシン1リン酸の刺激により気管支喘息関連遺伝子であるADRB2とPTGER4、CCL20の発現の上昇が見られた。また、スフィンゴシン1リン酸受容体3型をノックダウンすると、スフィンゴシン1リン酸誘導性のCCL20の産生が抑制された。卵白アルブミン誘導性の急性気管支喘息マウスモデルにおいて、抗CCL20抗体は気管支肺胞洗浄液中の好酸球数を有意に抑制し(P<0.01)、VPC23019も好酸球性の炎症をしっかりと抑制した。スフィンゴシン1リン酸とその受容体3型は気道上皮からの炎症関連サイトカインの産生を介して重要な役割を果たしており、今回の研究からこの経路が気管支喘息の重要な治療標的となる可能性が示唆された。H29年度はLPS誘導性のALI/ARDSマウスモデルを作成し、LPSの投与前後での肺組織を取り出してSPHK、S1Pの発現を免疫染色、qRT-PCRで解析する。引き続いてマウスの血液等からセルソーターを用いて好中球とマクロファージを単離培養して、S1PRの発現をqRT-PCRで解析する。次に、好中球とマクロファージの活性化、遊走能に与えるS1Pの役割をS1Pによる刺激実験で明らかにする。さらに活性化した好中球とマクロファージからのサイトカインやメディエーターの放出へのS1Pの影響、活性化した好中球からの好中球エラスターゼなどの組織傷害因子の放出へのS1Pの影響を解析し、最後に、S1PR阻害剤あるいはS1PRアゴニスト/アンタゴニストを用いて、LPS誘導性のALI/ARDSの治療実験を行い、これらがALI/ARDSの治療標的となり得るか検討を行う。本研究により、ALI/ARDSに対するS1PR阻害剤あるいはS1PRアゴニスト/アンタゴニストの治療効果が見られない場合も想定しているが、その場合は、S1Pで上皮細胞を刺激して変化する遺伝子をトランスクリプトームで解析し、炎症性サイトカインの分泌シグナルにおけるS1Pの役割を解析するなど、上皮細胞におけるS1Pの役割を解明する研究を行い、結果を報告する。平成30年度は好中球の活性化前後でのS1Pの役割に焦点をあて解析を行う。すなわち、セルソーターを用いて好中球とマクロファージを単離培養して、好中球とマクロファージの活性化、好中球の遊走能に与えるS1Pの役割を明らかにしていく。具体的にはC57BL/6マウスの血液または骨髄からNeutrophilアイソレーションキットを用いて好中球を、CD11b MicroBeadsを用いて単球/マクロファージをautoMACSにより単離・培養して、S1PRの発現をqRT-PCRで確認する。これで得た好中球およびマクロファージをS1Pで刺激して、好中球の活性化マーカーであるCD66およびCD64の発現、マクロファージの活性化マーカーであるCD11c、CD40、MHCclassIIの発現をFACSを使用してS1P刺激無しのコントロールと比較検討する。