hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞接着分子カドヘリン分子群の差次的発現制御機構

三つのタイプのカドヘリン(E, P, N型)のcDNAを,マウス培養細胞などより分離し,その全塩基配列を決定した.予想されるアミノ酸配列から,これらのタイパク質の構造について以下のことが明らかになった.(a)どの分子も,膜通過部位と考えられる疎水性アミノ酸配列を一箇所もっており,膜タンパク質であることが確認された.(b)三つの分子のアミノ酸配列には, 50-60%の相同性がみられた.相同性の程度は分子の領域によって異なり,細胞質領域が最も高く,次ぎに細胞外領域のN末端部分が高かった.細胞外領域の基部は相同性が最も低かったが,ここではいくつかのシスティンが保存されていた.(c)各分子の細胞外領域には,特有なアミノ酸配列の繰り返し構造が検出され,しかもこれらの配列はタイプ間で保存されていた.つぎに,カドヘリン遺伝子のクローニングを行うため,マウス胚DNAより遺伝子ライブラリーを作成し, P型カドヘリンのcDNAによりスクリーニングを行った.これまでに, 13kb, 18kb, 12kbの三つのクローンを得てその塩基配列の分析を行った.その結果,これらに含まれるエクソンの合計は1.4kbで,これはmRNA(3.3kb)の約半分を占めること,また,エクソンはいずれも数10bpから300bpの大きさに分断されていることがわかった.また,サザンブロットの結果を考え合わせると,遺伝子の全長は70kbp以上にわたるものと考えられる.このようにP型カドヘリンの遺伝子は,長いイントロンの中に小さいエクソンが点在する構造をとっていることが明らかになった.今後は,遺伝子全体の構造を明らかにするとともに,転写制御領域を決め,細胞へのDNAトランスフェクションの手法を用いて,カドヘリン遺伝子の転写制御機構を探る.三つのタイプのカドヘリン(E, P, N型)のcDNAを,マウス培養細胞などより分離し,その全塩基配列を決定した.予想されるアミノ酸配列から,これらのタイパク質の構造について以下のことが明らかになった.(a)どの分子も,膜通過部位と考えられる疎水性アミノ酸配列を一箇所もっており,膜タンパク質であることが確認された.(b)三つの分子のアミノ酸配列には, 50-60%の相同性がみられた.相同性の程度は分子の領域によって異なり,細胞質領域が最も高く,次ぎに細胞外領域のN末端部分が高かった.細胞外領域の基部は相同性が最も低かったが,ここではいくつかのシスティンが保存されていた.(c)各分子の細胞外領域には,特有なアミノ酸配列の繰り返し構造が検出され,しかもこれらの配列はタイプ間で保存されていた.つぎに,カドヘリン遺伝子のクローニングを行うため,マウス胚DNAより遺伝子ライブラリーを作成し, P型カドヘリンのcDNAによりスクリーニングを行った.これまでに, 13kb, 18kb, 12kbの三つのクローンを得てその塩基配列の分析を行った.その結果,これらに含まれるエクソンの合計は1.4kbで,これはmRNA(3.3kb)の約半分を占めること,また,エクソンはいずれも数10bpから300bpの大きさに分断されていることがわかった.また,サザンブロットの結果を考え合わせると,遺伝子の全長は70kbp以上にわたるものと考えられる.このようにP型カドヘリンの遺伝子は,長いイントロンの中に小さいエクソンが点在する構造をとっていることが明らかになった.今後は,遺伝子全体の構造を明らかにするとともに,転写制御領域を決め,細胞へのDNAトランスフェクションの手法を用いて,カドヘリン遺伝子の転写制御機構を探る.
幾何構造と写像のシュワルツ微分および偏微分方程式の研究

1.幾何構造に即した写像のシュワルツ微分と正規接続等の関係を明らかにする観点から,CR構造の場合田中-ウェブスター接続の一意性定理は重要であるので,本研究の鍵となるハイゼンベルグ標構を使った一意性の別証明を行った.2.CR構造の下部構造としての接触構造に対して,接触ハミルトン関数が生成する接触微分同相がCR微分同相になるための条件をハミルトン関数の微分方程式として表した.これは無限小レベルでのシュワルツ微分とほぼ同等の情報をもつものである.3.CR幾何学におけるsu_2標構の有効性を検証した.その1つの結果としてsu_2標構を使って田中-ウェブスター接続の存在と一意性を示し,その係数の簡明な表記を与えた.4.高次元接触変換に対するシュワルツ微分の概念を確立した.その応用として,ある種の偏微分方程式系が接触変換により最も単純なものに変換されるための必要十分条件を得た.5.固定された接触構造に適合するハイゼンベルグ標構に対して,CR構造の変形パラメーターを多様体上の複素数値関数で表現し,レヴィ形式,田中-ウェブスター接続の係数等をその関数で記述した.6.狭義接触変換のCR構造に関するシュワルツ微分の概念を確立した.その結果として,3次元CR構造の基本方程式を求め,その係数の幾何学的意味をCR構造の概念を使って説明した.また,その方程式系の解空間にある自然なエルミート構造を発見した.その応用として,狭義接触変換によるCR構造の同値問題を3次元の場合に解いた。1.幾何構造に即した写像のシュワルツ微分と正規接続あるいはそれに類似の概念との関係を明らかにする観点から,CR構造の場合の田中-ウェブスター接続の一意性定理は重要であるので,本研究の鍵となるハイゼンベルグ標構を使った一意性の別証明を行った.また,同様のことがsu(2)標構に関しても可能であることを確かめることができた.3.CR構造の下部構造としての接触構造に対して,接触ハミルトン関数が生成する接触微分同相がCR微分同相になるための条件をハミルトン関数の微分方程式として表すことができた.これは無限小レベルでのシュワルツ微分とほぼ同等の情報をもつものであり,本来のシュワルツ微分を構成するための重要なステップとなる.4.ハイゼンベルグ標構等を使い,CRの意味で複素化された互いに非可換な微分作用素が定義され,それを使うことにより,接触構造のときと類似の形で基本方程式のいくつかの候補が得ることができた.現在それらの可積分条件と解空間がもつ幾何構造について種々の検討を行っている.また,可積分条件についてはモーレーカルタン方程式により記述されるが,作用素が非可換であることから生じる困難の克服について検討中である.上記の成果は次年度以降の研究にとって重要な基礎となるものである.シュワルツ微分の概念を幾何構造に応じて高次元化するとき,幾種類かの基本となる考え方がある.今年度の研究においては,特に射影空間への正規化された写像のロンスキアンとしてシュワルツ微分を捉える方法論について研究を行った.これは他の方法に比べ解空間の幾何構造を理解する上で有効であることが分かってきたが,一方その問題点もいくつか検証された.実際に得られた結果を幾何構造別に列挙する:(1)接触構造について接触変換のシュワルツ理論の構築の試みはすでにDaniel Foxによって研究されているが,まだ完全なものは得られていない.上記の方法はFoxの結果をより明解に説明することを可能にするばかりでなく,理論の本質を明らかにするものである.(2)共形構造について研究代表者は名古屋大学多元数理科学研究科の佐藤肇氏との共同研究によって共形変換のシュワルツ微分の理論が構築したが,上記の方法論をこの理論について検証したところ,当初考えていた方法のままでは若干の不具合が生じることが明らかとなった.その原因のひとつは,解の間の内積を定義するとき高次の導関数の積にかかる係数が定数でないことにあった.これは今後の改善において重要な視点となるものである.

(3)CR構造についてCR構造に関するシュワルツ理論はいまだ何も得られていないが,上記の方法によりその縮小版を得ることができた.しかしこれは満足のいく結果とは言えない.今後の研究の方針として,CR構造はいろいろな点で共形構造と類似していることに鑑み,(2)で得られた知見がCR構造に関する結果の不十分な点を補う上で重要であると考えられるので,それらのことを重点的に調べていきたいと考えている.CR構造に対するシュワルツ理論の構成は,基本方程式の決定と解空間の幾何構造の存在,およびCR変換の再構成から成るものである.今年度の研究は,おもにCR多様体の実次元が3の場合にシュワルツ理論の検証を行い,次の成果を得た.(1)固定された接触構造に適合するハイゼンベルグ束に対して,CR構造の変形パラメーターを多様体上の複素数値関数-表現し,レヴィ形式,田中-ウェブスター接続等をそのパラメーターで記述した,(2)多様体上の1階の微分作用素を,その共役作用素の核がCR関数となるように定めたとき,基本方程式はこの微分作用素に関する2階の線型方程式と共役作用素の1階微分との組み合わせであることを確かめこれら方程式の性質を精査した,(3)それらの方程式に対して解空間よりCR変換が再構成可能かを解空間の幾何構造から検討した.一般にCR基本方程式は共形類に対して定まるものであるから,方程式の正規化を与える関数を得るための可積分条件を検討する必要があるが,(2)で得られたいくつかの方程式はすでに正規化条件を満たしていることが確かめられた.上記の方法とは別に,最も一般的な形の基本方程式に対して,その解空間が複素構造をもちさらに基底によらない自然なエルミート内積をもつかどうかについて検討した.該当する内積構造を持ちうる場合を調べた結果,実は上記の方法で得られた方程式とほぼ同種の方程式の族がいくつか見つかった.これはこの方法による問題の解決の可能性を示唆するものと考えられる.次年度は特にこの点を中心に研究の最終的な詰めを行う予定である.3次元Helsenberg群上のCR構造の狭義接触同相による同値問題を研究した.これは,与えられた接触構造に付随するCR構造全体の集合への狭義接触同相群の作用に関する軌道の構造の研究にも発展するものである.この研究の目標は,標準CR構造の軌道を決定し,その軌道上の各CR構造に対して,標準CR構造との同値写像となる狭義接触変換を構成する理論の確立である.これらの目標が本年度の研究によって十分満足できる形で達成された.具体的は,(1)狭義接触変換の座標関数が満たす線形偏微分方程式系を確立した.(2)その線形偏微分方程式系の解空間の内積を構成した.(3)上記内積を用いて接触変換を構成するための方法を確立した.(4)(1)の線形偏微分方程式系の係数がCR構造に付随するある種の接続係数と一致することを発見した.理論の構成のために,
ルーフポンドを用いた近赤外放射エネルギーの制御と有効利用

住宅建物の陸屋根上に水膜を形成し,夏期における最上階居室の暑熱環境を緩和させる手法について効果の検討を行った。H19年度に光透過型ルーフポンド(RP)試験体を用いた実測による熱収支分析を,H20年度に愛知県に実在するRC造集合住宅の最上階にある居室を対象に実験的検証を行った。いずれも高い屋根表面温度抑制効果が確認された。さらにRC造戸建住宅の屋根全体にRPを設置した場合の冷房熱負荷削減効果を計算により検証した。以上より,RPが効果的に冷房時熱環境を改善するとともに,冷房設備使用に伴うエネルギー消費量を抑制することが明らかとなった。研究の目的と平成19年度の実施計画ルーフポンド表面では赤外線の吸収による顕熱除去効果のほか,蒸発潜熱による冷却効果や大気放射冷却効果もあるため,季節や時刻における最適制御のためには,熱収支のプロセスを正しく知ることが重要である。提案するルーフポンドでは,既往のクールルーフ技術と比較して以下の優位性が期待できる。a.季節や気候による日射熱排除量の制御が容易にできる。b.材料が水であるため可視光域を透過し,ガラス建築にも適する。c.排除したい放射熱は水の顕熱に変換されるため,周囲建物が反射熱を受ける等の弊害がないd.ルーフポンドを構成する部材の環境負荷がほとんどない。e.特殊な装置を必要とせず,パラペットを利用した既存建築物への普及が期待できる。初年度にはこれらに関し,以下の点を明らかにすることに主眼を置いた。・ルーフポンドの近赤外放射除去効果と日射の分光分布が与える影響の予備検討平成19年度研究実績の具体的内容H19年度には,ルーフポンドの近赤外放射除去効果と日射の分光分布が与える影響を実測するための装置の開発及び予備実験を実施した。メーカーの製造不具合により主要測定機器である分光放射計の納期が大幅に遅れたが,2007年12月27日より5分毎の連続計測を開始する運びとなった(そのため論文発表が計画より遅延している)。また温湿度,風向風速などの気象要素の測定装置も追加設置し,連続測定を行っている。太陽放射3001700nmまでの広波長域に渡る連続スペクトル計測は,我が国でもほとんど例がなく,建築分野においては皆無といえる。本研究で得られる実測データは,我が国の都市気候分析やクールルーフ技術発展における重要なデータベースとなるものである。これら初年度の予備実験の成果は,2008年度日本建築学会学術研究発表会にて報告する予定である。研究の目的と平成20年度の実施計画ルーフポンド表面では赤外線の吸収による顕熱除去効果のほか,蒸発潜熱による冷却効果や大気放射冷却効果もあるため,季節や時刻における最適制御のためには,熱収支のプロセスを正しく知ることが重要である。提案するルーフポンドでは,既往のクールルーフ技術と比較して,季節や気候による日射熱排除量の制御が容易である,特殊な装置を必要とせず,パラペットを利用した既存建築物への普及が期待できるなどの優位性があると考えられる。平成20年度には,ルーフポンドの試験体を用いた屋外実験を行い,蒸発潜熱量,日射吸収及び透過量などについて,詳細な実験データを得ることに主眼を置いた。平成20年度研究実績の具体的内容H20年度には,光透過型ルーフポンドとして, 12mm厚さのフロートガラスを用いたルーフポンド試験体を作成し,夏期における熱収支(四成分放射量,蓄熱量,蒸発潜熱量,対流熱量)を精密に実測・分析した。ルーフポンド試験体は自重が大きく,重量による水分蒸発量測定が困難であったため,ルーフポンド試験と並行して,濾紙蒸発法による物質移動率と風速との関係式の推定実験を行った。また実験体と測定機器の形態係数を考慮した実測結果の補正も行い,精度の高い結果を得た。また,ルーフポンドの水量(水膜厚さ)を変えて日射透過率等への影響を検討した結果,水膜が10mmと薄い場合でも,水とガラスの吸熱による遮熱効果が得られることが分かった。研究の目的と平成21年度の実施計画本研究は,陸屋根上に薄い水膜を形成し,夏期に水の蒸発潜熱により屋根貫流熱量を低減させることを目的とするものである。平成21年度には,実在の建物を用いて効果の実証実験を行うとともに,シミュレーションによる長期的な効果推定と設計のための資料をまとめることを計画した。平成21年度研究実績の具体的内容2009年9月に,愛知県岡崎市に建つ既存集合住宅の一部屋上にルーフポンド試験体を作成し,,ルーフポンド非設置の居室との比較を行った。屋根表面温度,室内鉛直方向温度などを測定し分析を行った結果,蒸発潜熱により日射吸収熱量の過半量を外界に放熱していることが確認できた。また屋根面が効果的なヒートシンクとして機能することを確認した。

続いて,動的熱負荷計算プログラムTRNSYS ver.16.01を用い,ルーフポンドをもつ建物の熱負荷削減効果の計算を行った。ルーフポンドのような潜熱利用型のシステムは一般の熱負荷計算プログラムでは計算ができないため,新たにアドイン型の計算ルーチンを開発し適用した。対象建物は日本建築学会標準モデルで,終日空調を仮定した。結果として,屋根・外壁に50mm外断熱を施し,さらに開口部をペアガラスとした高断熱型住宅で終日空調を行った場合,2F居室の冷房熱負荷を約20%削減することができると推定された。また2F居室の室温が抑制されることで1F居室への内壁貫流熱量が低減し,1F全体での熱負荷も4%程度削減されることが分かった。総合して,建物全体の冷房熱負荷は約12%削減され,高い性能をもつことが確認できた。
本邦初産超高圧クロミタイトとマイクロダイヤモンド

今年度は、特に長崎変成岩(西彼杵変成岩)中のシュードタキライトに注目して研究を行った。このシュードタキライトは蛇紋岩の一部に発達する石英・炭酸塩岩にのみ見られるもので、沈み込み帯深部のやや深発地震の痕跡を示すものと考えられる。このシュードタキライトは細粒の石英とマグネサイトより構成されるが、その中に炭質物が含まれることがあり、顕微ラマン分光法でその一部からダイヤモンドのバンドを示すものがあることが、これまでのわれわれの研究で分かっていた。今回、この炭質物を詳細に検討する過程で、矩形ないし直方体状の結晶が多数密集している部分を発見した。これをFIBで切り出し、透過電子線顕微鏡で観察した結果、まぎれもないダイヤモンド(マイクロダイヤモンド)であることが確認された。しかも、この結晶は多結晶質であり、人工物にはない特徴を有していることから、コンタミではありえず、正真正銘の変成作用の産物であることが確認できた。さらに重要な発見として、このマイクロダイヤモンドの一部に、ダイヤモンドの準安定多形相であるロンズデーライトの結晶構造を示すものがあることが分かった。ロンズデーライトは隕石衝突孔周辺の岩石から見いだされるもので、石墨からの固体相転移を示す物質として注目される。このようなロンズデーライトは変成岩からは初めての発見であり、超高圧変成岩中のマイクロダイヤモンドの成因に重要な知見を与える。この成果は現在複数の論文として準備中であり、当該科研費の最終年度(2019年度)には投稿する予定である。なお、このマイクロダイヤモンド探索の過程で野母変成岩のロジン岩から発見した、チタンに富む灰鉄ざくろ石については、指導学生(フランスからの交換留学生)を筆頭著者とする論文として発表した(現在ウェブ早期公開中)。われわれは、これまで長崎変成岩の蛇紋岩メランジュの4試料からマイクロダイヤモンドをラマン分光法とEPMA軟X線回折法により確認した。そのうち、泥質片岩の1試料中のものは透過電子線顕微鏡(電子線回折法)により、ダイヤモンドであることが確認されている。しかし、この発見に対しては、人工ダイヤモンドの混入ではないかとの疑義が出され、それを否定することが難しい状況が続いていた。しかし、今回シュードタキライトから、人口結晶ではありえない多結晶質のマイクロダイヤモンドが発見されたことは、われわれの発見が真実のものとして確定したことを意味する。すなわち、われわれは長崎変成岩から日本で最初の変成ダイヤモンドを発見したことになる。さらに、固体相転移の証拠となるロンズデーライトの発見は変成ダイヤモンドとしては世界初の発見となり、これまで流体からの沈殿と考えられてきた変成ダイヤモンドの成因論に大きな一石を投じることになり、今回の発見は価値が高い。当初の予想以上の成果が上がっていると言える。長崎変成岩については、シュードタキライトのさらなる詳細な検討を行い、シュードタキライトそのものの形成条件と、マイクロダイヤモンドの形成条件の検討を行う。われわれは、シュードタキライトを構成する細粒の石英とマグネサイトはメルトから結晶化したものと考えており、マイクロダイヤモンドはシュードタキライト形成と同時に石墨からの固体相転移によって形成されたと推定している。この仮説を検証するために、さらなる岩石学的研究を進める。またコンタミを疑われた泥質片岩中のマイクロダイヤモンドについても追加発見に努め、コンタミではありえないことを立証する。最終的にはこのような超高圧変成岩を形成した西九州のテクトニクスについて新たなモデルを提唱する。われわれは、長崎変成岩(少なくともその一部である西彼杵変成岩は)、九州弧と朝鮮半島の衝突によって両者の間に形成された沈み込み帯(衝突帯)であるとの仮説を立てている。朝鮮半島の東部に位置していた九州は、第三紀に対馬・五島断層によって現在の位置まで移動したものと考えている。肥後変成岩からもこれまでマイクロダイヤモンドをラマン分光法で確認しているが、追加発見に努め、電子線回折法での最終確認を行う。最近、肥後変成岩の大理岩中からきわめて興味深いシュードタキライトを発見した。これはドロマイトとケイ酸塩鉱物(石英と粘土鉱物)からなるもので、ドロマイトは流体からの沈殿を示唆する振動累帯構造を示す。またケイ酸塩鉱物はドロマイト中にドメイン上に発達する。相平衡の解析から、これらはそれぞれ炭酸塩メルト、ケイ酸塩メルトの結晶化したものと考えられ、その形成条件は3GPa程度の超高圧条件であることが判明した。すなわち、このシュードタキライトもダイヤモンドと同じ超高圧条件で形成されたものと推定される。今後、このシュードタキライトからのダイヤモンドの発見に努め、以上の仮説を立証する。長崎県の白亜紀低温高圧型変成岩、西彼杵変成岩ならびに熊本県の白亜紀高温低圧変成岩、肥後変成岩より、ダイヤモンドー石墨集合体の微細な包有物を変成鉱物中に発見し、鉱物学的検討を行った。まず西彼杵変成岩中のものは、これまで蛇紋岩中のクロミタイトに包有されることを確認していたが、今年度の調査で蛇紋岩メランジュに伴われる泥質片岩ならびに、蛇紋岩がCO2の作用で炭酸塩岩化した岩石(石英炭酸塩岩)中のシュードタキライト中にも産することが確認された。

泥質片岩中のものは強く変成された黄鉄鉱中の包有物として産し、クロミタイト中のものと同様に、顕微ラマン分光法では1330cm-1付近のダイヤモンドのバンドと、1580cm-1, 2680cm-1付近の石墨のバンドを示すことが特徴である。またこの試料を東北大学の寺内正己教授の協力により、EPMA-SXES法で検討した結果、sp2,sp3の両方の構造が混在していることが判明した。このことより、この包有物はダイヤモンドー石墨集合体であると結論した。このことは西彼杵変成岩が超高圧変成岩であることを示すが、一方、超高圧変成岩に特徴的なコース石が発見されていないことが我々の発見に批判的な意見を生んできた。今回我々は、コース石類似の組織をしめす石英包有物(放射状クラックを伴うもの)をザクロ石中発見した。現在は石英に転移しているものの、コース石包有物特有の組織を示すことから、今後探索を続ければ、コース石そのものの発見も可能と考えている。一方、肥後変成岩からは、これまで発見していたクロミタイト中のもの以外に、ザクロ石からもダイヤモンドー石墨集合体を発見した。これは、二重累帯構造を示すザクロ石に特徴的に産する。西彼杵のものと同様のラマンスペクトルを示し、EPMA-SXES方でもsp2, sp3構造の共存が確認された。西彼杵変成岩と肥後変成岩の両方から、新たな産状のダイヤモンドー石墨集合体を発見することができた。これまで蛇紋岩中のクロミタイトからの発見のみであったが、蛇紋岩の周囲の堆積岩起源の変成岩からもダイヤモンドー石墨集合体を発見した。このことは、蛇紋岩だけでなく周囲の変成岩全体も、超高圧変成作用を受けたことを強く示唆するものである。また、顕微ラマン分光法による同定だけでなく、今回東北大学寺内正己教授の協力を得て、電子顕微鏡に装着したソフトX線回析装置により、sp2,sp3が混在する物質であるとは判定されたことで、ダイヤモンドー石墨集合体であることが独立した2つの手法で確認された。これはわれわれの主張に対する信頼性を大きく増す、重要な進歩であった。今後は透過型電子顕微鏡による確認を行えば、だれからも文句のつけようのない結果となると期待される。また、西彼杵変成岩においては、地質調査によって、ダイヤモンドー石墨集合体を産するのが、雪浦周辺の強い変形構造を示す地質体に限られていることが分かってきた。この地質体と周囲の変形の弱い地質体(同じ結晶片岩であるが)との関係、ならびに、ダイヤモンドー石墨集合体を産する地質体の分布範囲を明らかにすることも重要な仕事となる。肥後変成岩の場合は、二重累帯構造を示すザクロ石中の包有物としてダイヤモンドー石墨集合体が発見されたことで、新たな調査対象が得られた。これまでの調査で、肥後変成岩の分布地域のかなり広い範囲からダイヤモンドー石墨集合体が産するらしいことが分かってきた。その分布範囲を抑えることが今後の重要な仕事となる。九州の長崎変成岩からマイクロダイヤモンドをラマン分光法により発見し,共同研究者の愛媛大学大藤教授によっても透過電子線顕微鏡下で電子線回折法により確認された.これにより長崎変成岩の一部(西彼杵変成岩の西部)が白亜紀の超高圧変成作用を受けたことが明確になった.この成果により,採択課題の当初の研究目的の主要な部分が達成された.このマイクロダイヤモンドは世界的に見てもきわめて珍しい産状と形成条件を示す.
地質学的時間概念と空間概念の認識実態調査及び概念獲得方策の提案

地学の重要な概念として,時間概念と空間概念が挙げられている。本研究では学習者の持つ地質学的時間概念・空間概念,教師の持つ地質学時間概念・空間概念それぞれについて認識状況を明らかにし,概念獲得のための改善方法を提案することを目的とする。そのために次の5点の研究を進めていくこととする。1地質学的時間概念として,深成岩の冷却固結期間の認識状況についての調査を質問紙調査により行う。2地質学的空間概念として,深成岩のできる所(マグマだまりの深さ)の認識状況についての調査を質問紙調査により行う。3文部科学省検定済みの理科教科書(中学校5社,高等学校:地学基礎5社,地学2社)の記述内容を分析するとともに,当該教科書に付随する各社発行の指導書の記述内容を分析し,深成岩の冷却固結期間やマグマだまりの深さの具体的記載の内容を明らかにする。4深成岩における正しい地質学的時間概念・空間概念を獲得するための具体的提案を行う。5深成岩の研究を転用し,地層のでき方,大地の変動等の地質学的時間概念・空間概念の正しい認識のための方策を検討する。平成31年度では特に,1の地質学的時間概念についての認識を,火成岩,特に深成岩のできる冷却固結の具体的期間(地質学的な時間スケール)についてどのように認識しているかの調査を行った。調査対象は,幼児教育志望学生,初等教育志望学生,中等教育理科教員志望学生,現職小学校教諭,現職中学校理科教諭とした。その結果,妥当な回答を行った学生(全体)は2.9%,小学校教員は7.3%,中学校理科教員は11.6%という結果を得た。平成30年度の研究計画において目指していた,1「地質学的時間概念として,深成岩の冷却固結期間の認識状況についての調査を質問紙調査により行う。」については,深成岩の冷却固結期間について,およびマグマだまりの深さについて認識調査を終え,日本地学教育学会全国大会において発表・報告することができた。2「地質学的空間概念として,深成岩のできる所(マグマだまりの深さ)の認識状況についての調査を質問紙調査により行う。」については,調査データの入力は終了している。3「文部科学省検定済みの理科教科書(中学校5社,高等学校:地学基礎5社,地学2社)の記述内容を分析するとともに,当該教科書に付随する各社発行の指導書の記述内容を分析し,深成岩の冷却固結期間やマグマだまりの深さの具体的記載の内容を明らかにする。」についても,ほぼ資料をそろえることができており,内容検討も終えている。平成30年度に得られた結果を基にして,2の深成岩のできる所(マグマだまりの深さ)の認識状況についての分析,報告を行う。また,1の深成岩の冷却固結期間,2の深成岩のできる所,3の理科教科書の記述内容分析と総合して,4「深成岩における正しい地質学的時間概念・空間概念を獲得するための具体的提案」を考案していくこととする。

平成30年度に得られた結果を基にして,2の深成岩のできる所(マグマだまりの深さ)の認識状況についての分析,報告を行う。また,1の深成岩の冷却固結期間,2の深成岩のできる所,3の理科教科書の記述内容分析と総合して,4「深成岩における正しい地質学的時間概念・空間概念を獲得するための具体的提案」を考案していくこととする。旅費の使用が控えられた点にある。研究打ち合わせをオンライン上で行うことができたことが主な理由である。次に,謝金使用が控えられた。これは研究代表者によりデータ入力等を行うことができたためである。令和元年度以降は,研究打ち合わせ及び成果発表のための旅費として使用していく。またデータ入力,資料整理,専門的知識の提供の謝金として使用していく。併せて,論文の抜き刷り費用や検定教科書とその指導書等の購入費として使用していく。
現代コートジボアールの政治制度とアジュクル族の年齢階梯制の政治人類学的研究

コートジボワール・アジュクル社会は伝統的には中心的権力を持たない無頭制の社会である。社会は年齢階梯制を中心に組織され、階梯の第7段階にあたる地位にある「エベブー」と呼ばれる長老たちが、8年間ごとに交代で政治的権力を持っていた。これらの制度を象徴化しているのが「ロウ」と呼ばれる年齢組結成儀礼と、8年に一度開催される「エベブ」と呼ばれる年齢階梯上昇儀礼である。19世紀中頃よりこの地に進出してきたフランスは、植民地統治政策の一として新たに各村に村長を置くとともに、アジュクル社会全体を統括するカントン(郡)長も設置した。これらはいずれもアジュクル人の中から任命され、フランスの統治に協力するとともに、3代のカントン長が同じ親族から任命されるなど、アジュクル社会の中の新しい政治権力となった。その後、1960年のコートジボワール独立を前にカントン長は廃止されたが、村長の職は独立後もそのまま継続して維持されている。設置の当初から終身制の傾向が強い村長は、独立後には以前よりもさらに長期にわたって在任することが目立つようになった。そして自らのエベブー引退後も村長は村会議に出席を続けるなど、8年の任期を持つ年齢階梯制度と矛盾するようになっている。一方、20歳前後の若者が行うロウ儀礼に伝統的にはなかった要素が組み込まれる始めているとともに、これまでほぼ全員参加であった儀礼に若者たちから参加を拒否する傾向が芽生え始めている。本年度は、コートジボアール共和国アビジャン県ダブ郡モポエム村において、アジュクル族の年齢階梯制儀礼(ロウ)の現地調査を、1999年8月から9月にかけておこなった。・ロウ儀礼はおよそ2年ごとにおこなわれ、この儀礼に参加を認められた20才をすぎたところの青年男性がこれを機に新たに年齢組を結成する。本来の意味での儀礼の期間は2週間あまりであるが、それが始まる前の準備の期間がさらに約1ヶ月間あった。この間に新成人は村内の清掃を中心とする奉仕労働を連日おこなった。この準備期間も含め儀礼を指導・補助するのは、つねにひとつ上の年齢組である。・連日の様々な儀礼のなかのひとつに戦いの儀礼が設けられていた。これは村の全男性成員をこの儀礼のためだけに仮構的に3つの集団に分けた上で、人数的に最多数の集団が他の2集団の連合との間で相互に攻撃と防御をくりかえすものである。攻撃の対象は新成人であるが、彼らには自ら防御することが認めておらず、自己の安全は同じ集団の年長者に委ねることになる。・儀礼に参加した新成人は30名あまりであった。この中には親が都市で居住し子どものころから村で生活したことのない者も多くみられた。だがこの集団のリーダーとして選ばれたのが都市居住者であるなど、村居住者よりも都市居住者の方が指導的役割をはたしていた。・かつては隣村のブブリ村において周辺の村が一同に集まって、この儀礼の最終部分の儀式をおこなった。しかし今日ではモポエム村のみがブブリ村に出かけるのみで、他の村は独自に儀礼をおこなっている。村の独立性が高まりつつあることの一端を示すものであろう。次回の儀礼は2年後の2001年におこなわれる予定である。本年度は、コートジボアール共和国アビジャン県ダブ郡モポエム村において、アジュクル族の年齢階梯制を構成する儀礼のひとつであるエベブ儀礼の現地調査を、2000年4月から5月にかけておこなった。前回この儀礼が行われたのは1992年であり8年ぶりの開催である。以下はこの調査結果の概要である。・アジュクルの年齢階梯制は基本的には7つの年齢階梯と7つの年齢組から形成され、それぞれの年齢組は8年ごとに年齢階梯を一段上昇する。エベブ儀礼はこの年齢階梯上昇にともなう通過儀礼である。

・アジュクルの政治システムでは年齢階梯の最高位に位置する年齢組の成員は「エベブー」(男性)「エベブヨウ」(女性)と呼ばれ、この地位にある8年間村の長老としての役割を担うものとされる。これからも明らかなようにエベブ儀礼では新たにエベブーとなる年齢組が主役となり、引退する旧エベブーから新エベブーへの引継の儀礼が全体の儀礼の中心となる。この引継にともない他の年齢組もそれぞれ階梯を一段上昇する。・7つの年齢階梯の中位である第4階梯の成員は「マブ・エス・エル」と呼ばれ、同じく8年間村のすべての用務にたいし執行責任を負う。エベブ儀礼のなかでエベブーの引継儀礼につづき旧から新へのマブ・エス・エルの引継儀礼もおこなわれる。・今回エベブーとなった老人たちおよびその親族は、この儀礼のために前回の儀礼終了後さまざまな準備をしてきている。そのなかでも最大のものは家屋の新増築であり、新エベブーのうち約半数がおこなっている。・マブ・エス・エルとなった第4階梯の年齢組の成員のうち、村外居住者は約半数である。村の用務の執行責任はこれらの村外居住者にもおよび、エベブ儀礼ののちに村在住者と村外居住者が一同に会する会合が設けられ今後の方針が話しあわれた。昨年のロウ儀礼の際に新成人となった年齢組に認められたのと同じく、この年齢組のなかでも村外居住者の存在感は高いようである。本年度は、コートジボアール共和国アビジャン県ダブ郡モポエム村ほかにて、アジュクル族の年齢階梯制の現地調査(第3回)を、2001年8月から9月にかけておこなった。●年齢組加入儀礼(ロウ)には当該年齢である満20歳に達した男子のほぽ全員がこれまでは参加していた。本年のロウ儀礼には、キリスト教の影響から参加を拒否するものが目立ち、その割合は20%近くであった。また、アジュクル以外のエスニック・グループに所属している移民2世がこの儀礼に参加していた。●アジュクル社会のジェンダー関係を象徴する儀礼が年齢組加入儀礼に含まれている。ある早朝の儀礼では、一階梯上の年齢組の「妻」とされる新加入者が川に水を汲みに行き「夫」のもとに運ぶのである。●ロウ儀礼の中に富者儀礼(アンバンジ)の要素が混入しはじめている。潟湖の水に足を浸す浄化儀礼の際の服装において、加入儀礼期間の本来の姿である女性の服装をしている者とアンバンジ儀礼と同じ服装をする者とが混在している。●昨年行われた工ベブ儀礼により、年齢階梯の最上位であるエベブーを引退した老人は、それ以降村会への出席率が顕著に低下していることが確認できた。この点で例外は、すでに9年前にエベブーを引退しているこの村の村長で、引退後も毎回欠かさず村会に出席し続けている。20世紀初めに植民地行政府によりアジュクル社会に導入された村長は年齢階梯制の原理を超越し、「王」的な終身権を持つ存在となっているのではと考えられる。
耳下腺腺房細胞におけるチモーゲン顆粒の生成機構

平成9年度の本研究によりラット耳下腺腺房細胞の細胞質にADPリボシル化因子(ARF)が存在し、ARFはGTP依存的に細胞質から分泌顆粒に移行することを明らかにした。ARFにはARF1からARF6までのアイソタイプがあり、副腎のクロマフィン細胞の分泌顆粒膜にはARF6が存在することが報告されている。そこで平成10年度においてはラット耳下腺腺房細胞の分泌顆粒におけるARFの役割を明らかにするためにさらに検討を行い、以下の2つの結果を得た。これらの結果はArchives of Biochemistry Biophysics 357,147-154(1998)に掲載された。1.耳下腺腺房細胞の分泌顆粒と相互作用するARFのアイソタイプがARF1であることを同定した。ARF1,ARF3,ARF5,ARF6に対する特異的な抗体を用いて、GTP依存的に分泌顆粒に移行したARFのアイソタイプはARF1であることを明らかにした。ARF6はラット耳下腺腺房細胞の分泌顆粒膜には存在せず、副腎のクロマフィン細胞の場合とは異なることが示唆された。2.耳下腺腺房細胞の分泌顆粒とARF1との相互作用を電子顕微鏡観察により確認した。分泌顆粒を単離しGTP非水解アナログの存在下で細胞質と加温し、ARF1の移行をおこさせた後に固定した。免疫電子顕微鏡観察によりARF1が成熟した分泌顆粒に結合していることを確認した。従来ARF1が未成熟な分泌顆粒に結合することはPC12細胞で報告されていたが、成熟した分泌顆粒への結合を示したのは本研究が初めてである。1.耳下腺ARFのキャラクタリゼーションラット耳下腺腺房細胞の細胞質と膜画分に存在する低分子量GTP結合タンパク質を[α-^<32>P]GTP blottingにより検出した。その結果20.5kDaの低分子量GTP結合タンパク質は主に細胞質に存在することが明らかになった。抗ARF抗体を用いたウェスタンブロッティング法によりこの分子種はARF1であることを確認した。副腎のクロマフィン細胞においてはARF6が分泌顆粒に局在し、開口放出に関与することが報告されているが、ラット耳下腺腺房細胞においてはARF6は検出できなかった。2.耳下腺ARFと分泌顆粒との相互作用ARFはGTPまたはGDPと結合した状態で存在しGTPと結合した状態でのみ活性をもつと考えられている。そこでGTP/GDPの非水解アナログであるGTPγS/GDPβSを用いてARFと分泌顆粒との相互作用を検討した。その結果GTP結合型ARF1は細胞質から分泌顆粒へと移行することが明らかになった。またこのときARF1は分泌顆粒膜上に存在するARFの活性化因子(GDPを結合した不活性型ARFをGTPを結合した活性型ARFに変換する因子)によりGTP結合型に変換されることが示唆された。3.コートタンパク質と分泌顆粒との相互作用ラット耳下腺腺房細胞の細胞質にはクラスリン被覆小胞のコートタンパク質であるγ-adaptinや非クラスリン被覆小胞のコートタンパク質であるζ-COPが存在することを確認した。これらのタンパク質はGTPγS存在下で細胞質画分から分泌顆粒へと移行した。特にγ-adaptinについては、トリプシン感受性のγ-adaptin receptorが分泌顆粒上に存在することが示唆されたので、このγ-adaptin receptorが分泌顆粒の生成に関与するか否かについて検討を進めている。

ARFにはARF1からARF6までのアイソタイプがあり、副腎のクロマフィン細胞の分泌顆粒膜にはARF6が存在することが報告されている。そこで平成10年度においてはラット耳下腺腺房細胞の分泌顆粒におけるARFの役割を明らかにするためにさらに検討を行い、以下の2つの結果を得た。これらの結果はArchivcs of Biochemistry and Biophysics357,147-154(1998)に掲載された。1.耳下腺腺房細胞の分泌顆粒と相互作用するARFのアイソタイプがARF1であることを同定した。ARF1,ARF3,ARF5,ARF6に対する特異的な抗体を用いて、GTP依存的に分泌顆粒に移行したARFのアイソタイプはARF1であることを明らかにした。ARF6はラット耳下腺腺房細胞の分泌顆粒膜には存在せず、副腎のクロマフィン細胞の場合とは異なることが示唆された。2.耳下腺腺房細胞の分泌顆粒とARF1との相互作用を電子顕微鏡観察により確認した。分泌顆粒を単離しGTP非水解アナログの存在下で細胞質と加温し、ARF1の移行をおこさせた後に固定した。免疫電子顕微鏡観察によりARF1が成熟した分泌顆粒に結合していることを確認した。従来ARF1が未成熟な分泌顆粒に結合することはPC12細胞で報告されていたが、成熟した分泌顆粒への結合を示したのは本研究が初めてである。
ジルコニウム酸化物をベースとした固体高分子形燃料電池用空気極触媒の機能解析

環境問題解決への貢献が期待されるPEFCの空気極触媒には、高価で資源的制約を受ける白金が用いられ、PEFCの本格的普及を妨げている。一方、PEFC性能は、酸素還元反応が起こる空気極の触媒の性能如何による。つまり、酸素還元反応(ORR)メカニズムの解明は、PEFC性能向上に必須である。PEFCの本格普及を早めるためには、白金を凌駕する空気極触媒開発が先決である。昨年度までに、作製した触媒における結晶構造の精密構造解析により、特定の熱処理条件下で作製した触媒において形成された酸素欠陥が触媒性能を飛躍的に向上させる因子であることが明らかとなっている。また、触媒の高性能化因子が酸素欠陥であることを明らかにし、それを触媒作製に反映させたことで、触媒性能当たりの材料単価では白金を超える性能を達成した。本年度においては、触媒性能の更なる高活性化を目指して、炭素や窒素といった物質を起点として、酸素欠陥以外に酸素還元反応の活性点となりうる欠陥形成を新規に試みた。高機能化により触媒性能が向上した触媒を放射光を中心とした精密分析により酸素還元反応の活性点特定に尽力した。表面分析により、特定条件下で熱処理したすべての触媒には、表面に炭素が析出していることが示唆された。この炭素は触媒前駆体に由来して析出したと考えられた。この結果は、他の分析においても同様の結果を得ている。一方、表面析出炭素量と触媒姓能には線形関係が認められ、表面析出炭素量が減少するほど、触媒性能が向上していることがわかった。申請者らは酸素還元反応の活性点は酸素欠陥であると推定している。触媒の酸化過程において、炭素は一度析出し、析出したカーボンは強還元剤として働き、より多くの酸素欠陥を試料表面に形成させ、結果として触媒活性が向上したと推定された。これらの成果は投稿論文:4件、国内外の学会:3件で公表し、学術的、社会的貢献に努めた。環境問題解決への貢献が期待される固体高分子形燃料電池(PEFC)の空気極触媒には、高価で資源的制約を受ける白金が用いられ、PEFCの本格的普及を妨げている。一方、PEFC性能は、酸素還元反応が起こる空気極触媒の性能如何による。PEFCの本格的普及を早めるためには、白金を凌駕する空気極触媒開発が先決である。本研究における高活性触媒開発の肝要な点は、触媒粉末の粒径制御である。粒径制御により、触媒活性を飛躍的に向上させる「格子欠陥濃度」と「触媒の酸化状態」を同時に制御でき、今まで以上に高活性な触媒開発が可能となる。本年度において、触媒を合成する上で粒径制御を試みた結果、従来まで報告してきた高性能な触媒に比べて、明確に10倍以上触媒性能が向上した。これらと平行して、作製した触媒の高活性化要因解析および酸素還元触媒の活性点を特定するために、高光度放射光を用いた高分解能粉末X線回折を行った。高分解能粉末X線回折結果を研究奨励費により購入したコンピュータを用いて精密解析した結果、低活性な触媒に比べて、高活性な触媒の結晶構造中には、格子欠陥、特に酸素欠陥が高濃度でより多く形成されていることが推定された。加えて、結晶中に形成された酸素欠陥量は触媒性能に対して線形関係にあることがわかった。したがって、酸素欠陥量が直接的に関与して触媒性能を飛躍的に向上させる要因であることが明らかになった。これらの成果は投稿論文:4件、国内外の学会:2件公表し、学術的、社会的貢献に努めた。次年度においても、更なる触媒性能向上および酸素還元反応メカニズム解明を進めていく。
表情と音声による視聴覚情動認知の文化差とその神経基盤

これまでの自身の研究から,顔と声による情動認知において,日本人は欧米人よりも声への依存性が高いことが示されている.本課題ではこれを発展させ,文化差を生み出すメカニズムについて多面的に検討した.実験の結果,(1)視聴覚音声情動認知の声優位性は,声単独による情動認知の精度によって一部説明可能であること,(2)文化差は時間的バインディングより高次の音声言語知覚や情動知覚のレベルにおいて生じること,(3)文化差を生み出す神経基盤として紡錘状回顔領域等が関与していることが示唆された.24年度は,以下3点のテーマに取り組んだ。第一に,顔あるいは声単独に基づく情動認知における文化差を検討するため,日本人およびオランダ人参加者を対象として,表情認知および声情動認知の実験を実施した。自身のこれまでの研究で見出された内集団での視聴覚音声情動認知における声優位性は,声のみ提示における正答率によって説明が可能であった。しかし,オランダ人と比較した場合の日本人における声優位性は,顔ないし声の単独提示での正答率によっては説明できなかった。ただし,同実験では喜びと怒りの2肢強制選択であり,これら正負の典型的情動を識別する限りにおいては,文化差が検出されなかった可能性がある。そこで,識別する情動の種類を基本6感情すべてに拡大し,声情動認知および顔表情認知の実験を実施した。実験の結果,顔単独での正答率には文化差がみられなかったが,声単独の正答率はオランダ人よりも日本人の方が高いことが示された。つまり,視聴覚音声情動認知の声優位性は,声単独による情動認知の精度によって説明が可能であり,内集団での声優位性と類似性があることが示唆された。第二に,視聴覚音声情報処理プロセスのさまざまな段階における文化差を検討するため,時間的バインディング(顔と声に微小な時間差をつけて提示し,提示順序を判断させる課題)および音声言語知覚(マガーク効果を利用した音声同定課題)における文化差の検討を開始した。両課題とも,既に刺激の収録と予備実験を完了し,日本人を対象とした実験を完了した。第三に,視聴覚音声情動認知の文化差を生み出す神経基盤を検討するため,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた検討を開始した。数度にわたる研究協力者との議論を経て,実験デザインを確定し,実験刺激の作成刺激制御および反応記録用プログラムの準備を終えた。その後,予備実験を開始しており,現在までに画像データの一次的な解析を終えている。25年度は,以下2点のテーマに取り組んだ。第一に,視聴覚音声情報処理プロセスのさまざまな段階における文化差を検討するため,時間的バインディング課題(顔と声に微小な時間差をつけて提示し,提示順序を判断させる課題)および音声言語知覚課題(マガーク効果を利用した音声同定課題)を用いた実験を実施した。前年度の日本人対象の実験結果を受けて,今年度はオランダ人を対象に実験をおこなった。実験の結果,音声言語知覚には日蘭の間に違いがみられるのに対し,時間的バインディングには日蘭の間に違いがみられないことが明らかとなった。これらの結果と昨年度までの成果を合わせると,視聴覚統合の初期におこなわれると想定される時間的バインディングには文化の違いは影響せず,それより高次の過程だと考えられる音声言語知覚や情動知覚のレベルにおいて,文化の違いによる影響があることが示唆される。第二に,視聴覚音声情動認知の文化差を生み出す神経基盤を検討するため,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた実験を完了した。予備実験の結果を踏まえて最終的な実験パラメータを決定し,日本人およびオランダ人を対象とした実験をおこなった。オランダ人被験者はオランダから招聘し,生理学研究所(愛知県岡崎市)で実験を実施した。実験では視聴覚情動認知に関する2種類の課題(顔注意課題,声注意課題)を遂行中の脳活動を記録した。これまでに画像データの個人レベル解析を終えて,グループレベルの解析が進行中である。本年度は視聴覚音声情動認知の文化差の神経基盤を中心に検討を進めた。前年度に日本人およびオランダ人を対象に実施したfMRI実験のデータ解析を進め,視聴覚情動認知の文化差を生み出す神経基盤を同定することが目標である。前年度実施したfMRI実験では,視聴覚情動刺激(顔と声)に対する脳活動計測と同時並行して,行動データ(どのような情動だと判断するかをボタン押しによって回答する)も記録した。前年度には,これらの行動データの解析と,脳画像データの個人レベルでの解析を終えた。今年度は引き続き以下の通り解析を進めた。第一に,個人解析の結果をもとに,日本人群およびオランダ人群のそれぞれについて,特定の条件間の比較(コントラスト)において有意に賦活する部位を検討した。分析にはSPM8.0を用いた。解析は単独モダリティ呈示での基礎的なコントラストから順に慎重に検討を進めた。まず,視聴覚提示条件と視覚単独提示条件のコントラストでは聴覚野近傍に活動が認められることを確認した。次に,刺激の視聴覚提示条件と聴覚単独提示条件のコントラストでは視覚野近傍に活動が認められることを確認した。第二に,視聴覚の多感覚モダリティ呈示での活動部位を検討した。まず日蘭それぞれの群において,課題(顔判断,声判断)×刺激(日本人刺激,オランダ人刺激)×一致性(顔と声の情動価が一致,不一致)の3要因配置で検討した。第三に,日蘭のグループ間での比較をおこなった。

その結果,顔と声のどちらに注意を向けるかによらず,日本人と比較してオランダ人は両側紡錘状回の顔領域における活動が大きいという結果が得られた。ゆえに,日本人と比較してオランダ人では顔への依存性が高いという傾向は,両側紡錘状回の顔領域の活動の差を反映している可能性が示唆された。本年度は、前年度までに日本人およびオランダ人を対象に実施したfMRI実験のデータ解析を進め、視聴覚情動認知の文化差を生み出す神経基盤を同定することを目標とした。fMRI実験では、視聴覚情動刺激(顔と声)に対する脳活動計測と同時並行して、行動データ(どのような情動だと判断するかをボタン押しによって回答する)も記録した。前年度までに、これらの行動データの解析と、脳画像データの個人レベルでの解析を終えた。また、個人解析の結果をもとに、日本人群およびオランダ人群のそれぞれについて、特定の条件間の比較(コントラスト)において有意に賦活する部位を検討した。本年度は画像の前処理手法を改善したうえで、再度上記の解析を実施した。分析にはSMP8.0を用いた。解析は単独モダリティ呈示での基礎的なコントラストから順に慎重に検討を進めた。例えば、視聴覚提示条件と視覚単独呈示条件のコントラストでは聴覚野近傍に活動が認められるかどうかを確認した。同様に、刺激の視聴覚提示条件と聴覚単独提示条件のコントラストでは視覚野近傍に活動が認められることを確認した。単独モダリティでの活動部位を同定した後には、視聴覚の多感覚モダリティ呈示での活動部位を検討した。日蘭それぞれの群ごとの解析が完了したのち、日蘭のグループ間での比較をおこなった。脳画像データと行動データの対応関係を検討し、どのような脳部位および神経ネットワークの活動の違いが、行動レベルでの文化差に結び付くのかを検討した。また、脳活動と行動データの相関解析も実施し、両者の関連性を定量的に把握した。これまでの自身の研究から,顔と声による情動認知において,日本人は欧米人よりも声への依存性が高いことが示されている.本課題ではこれを発展させ,文化差を生み出すメカニズムについて多面的に検討した.実験の結果,(1)視聴覚音声情動認知の声優位性は,声単独による情動認知の精度によって一部説明可能であること,(2)文化差は時間的バインディングより高次の音声言語知覚や情動知覚のレベルにおいて生じること,(3)文化差を生み出す神経基盤として紡錘状回顔領域等が関与していることが示唆された.平成26年度には3件の論文発表(うち査読論文2編)と7件の学会発表(海外2件、国内5件)をおこなった。fMRI実験は予定していたデータ解析も完了し、現在は追加の解析を実施している。27年度が最終年度であるため、記入しない。認知心理学文化差の生起機序を検討するための発達実験を前年度に実施できなかったため、この実験の実施を今年度の中心課題とする。関係機関との調整がついたため、予定通り実施できる見込みである。24年度に予定していた実験をすべて実施し,10編(うち査読有論文4編)の論文発表と15件の学会発表をおこなった。また,次年度におこなうfMRI装置を用いた研究計画の予備実験も順調に進展している。
EC統合とEC企業の国際競争力

1 EU統合はEU企業の国際競争力の強化に寄与するとの仮説を立て、その実証を試みたが、それは極めて困難であることが明らかになった。その理由は、次のとおりである。1)EU統合の深化と拡大については、その大枠が掴めても、進行中の事態を正確にフォローすることは難しいこと。2)EU市場統合の経済効果については、欧州委員会がその多角的検討を目下進めており、その検討結果がいまだ公表されていないこと。3)国際競争力の指標については、Eurostatが産業レベルでの指標づくりにようやく着手し始めたこと、しかし、企業レベルでの指標づくりは当面考えられていないこと。4)EU産業の国際競争力の測定及び日米産業のそれとの比較については、産業・企業の国際競争力の指標づくりと、それらのデータベース化が相当進まない限り、競争力の測定も強弱の比較分析も行いえないこと。5)EUの代表的企業の国際競争力の測定及び日米の代表的企業のそれとの比較についても、4)で述べたことが妥当すること。2 EU産業・企業の国際競争力の強化に関する欧州委員会及び競争力顧問団の見解は、以下の通りである。1)欧州委員会の見解欧州委員会は、経済や市場がいまやグローバル化していることを前提として、次のようなEU産業の国際競争力の強化策を提唱する。すなわち、(1)欧州企業のグローバル競争状況への適応を助長すること(EUの強い産業への投資、産業協調政策の積極的展開など)(2)知識中心経済への移行に伴う競争優位を活かすこと(税制の見直し、投資基準の見直しなど)(3)産業の持続的発展を促すこと(公害防止、研究開発など)(4)需給の時間的ずれを縮めること(大企業と下請業者の協力、生産者とユーザー間のインターフェースの増大など)。2)競争力顧問団の見解競争力顧問団は、欧州委員会の見解を実行計画に移すことを意図して、次のようなEU企業の国際競争力の強化策を提唱する。すなわち、(1)欧州会社法の法制化、財政や社会に関する立法措置の促進、過度の規制の除去と民営化の促進など、(2)EMUの速やかな実現、財政の調和など、(3)イノベーションと新テクノロジーの応用を抑制する障害の除去など、小企業の競争力の向上など、(5)既存の教育訓練の変革による人的資源の獲得、(6)情報社会と学習社会への速やかな移行。本年度の研究計画は、次のとおりであった。1.CE統合の深化と拡大の状況を把握する。2.EC市場統合の進展がEC域内外の貿易に対して及ぼしてきた影響を明らかにする。3.競争力の指標・測定尺度の吟味を行う。4.EC産業の競争力を測定する。5.ECの代表的企業の競争力を測定する。研究の重点は1と3に置いた。1については、ほぼその状況を捉えることができた。