hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模詳細反応機構の革新的簡略化法の開発と燃焼シミュレーションへの応用

一定のRCCE法を流体ー反応時間分離法に基づいて流体計算に詳細反応を組み込むことを試みたが、この過程で密度一定のRCCE法においては束縛条件の微分方程式が極端に剛直性が高くなる場合があるという問題点が明らかとなった。この剛直性の高い微分方程式の高効率数値解法の開発が今後の課題となる。一方、中規模詳細反応機構を圧縮性流体計算に組み込むための方法論として、陽解法に基づくMTS(MultiTimeScale)法のプログラムを開発した。これを用いてエンドガスの自着火シミュレーションが効率よく行えることを示した。本年度の目標はエントロピー最大化法の定式化とこれを用いた詳細反応機構の簡略化法のプログラム開発であった。この目標に対して(1)H,P一定(断熱定圧)条件での定式化を完了した。(2)エントロピー最大化法による詳細反応機構の簡略化のプログラム開発を完了した。したがって、設定した目標はほぼ達成された。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の目標はCFDに組み込むための簡略化法アルゴリズムの開発とその実証であったが、圧縮性流体計算に組み込むための体積(密度)一定、断熱条件下でのRCCE法アルゴリズムの構築とプログラム開発は終了した。ただし、束縛条件に対する微分方程式が極めて剛直性が高く、数値積分に時間がかかってしまうという新たな問題点が見つかり、この問題点は未だ未解決である。一方、化学反応による生成項の直接積分法として従来の方法よりもはるかに高速なMTS (Multi-Time Scale)法を開発し、CFDコードに組み込み、この方法を用いて体積一定の場合のノッキング現象(End gasの自着火現象)のシミュレーションが可能であることを示した。この成果は当初の計画には無かった新たな成果である。この結果、化学反応による生成項については直接積分法を用い、移流と輸送項(拡散、熱伝導)についてのみRCCE法を用いるなどの新しい方法が可能となった。計画はほぼ予定とおりに進行しているとしてよい。次年度は本年度に開発したRCCE法を流体力学計算に組み込むための方法論の開発を主要な目標とする。本年度開発したH,P一定のRCCE法は非圧縮性流体に組み込む場合にはマッチングがよいが、圧縮性流体計算に組み込む場合には密度(あるいは比体積)と内部エネルギーを変数としたほうがよい。この場合にも対応できるように、体積と内部エネルギーが一定の場合にRCCE法を拡張する。今年度定式化したRCCE法をノルマルアルカンの詳細反応機構の簡略化に適用することについては成果を上げることができたが、実用燃料への適用を考えた場合にはイソアルカンやアルケン、アルコールなど広範な燃料に対応することが必要である。このために次年度ではノルマルアルカンのみならず、イソアルカンやガソリン標準燃料(ノルマルへプタンとイソオクタンの混合燃料)に対してもRCCE法を適用することを試みる。これらの燃料に対する束縛条件の選定法を確立することがまず必要となる。
LRM構成モデルを用いた知能複合材料の構築と評価

本研究において、マイクロ・マシンの駆動力を与え、高い自由度と性能を持ち、加工・成形、創成において扱いやすい知能複合材料、また生体において親和性をもち任意の挙動を持たせることの出来る人工筋肉を開発する事を目的とした。その動力源として、マイクロ・アクチュエーター素子を分散配列した高自由度を持つ駆動系知能材料モデルの創成に関する可能性を追求し、次に示す結果と知見を得た。(1)その利用を生体科学技術分野に考える場合、生体との間の親和性は重要なファクターとなる.材料への生体からの抗体反応は深刻な間題であり、人工生体機器の構成材料については別途対応が必要とされる。また力学的見地から、人工筋肉としての利用を考える場合、周囲の生体組織の剛性との整合性が間題となる一方、効果的に動力を伝達させるため、柔軟な駆動体を考えねばならない。本研究の成果として、生体材料に近いヤング率をもった柔飲体にピエゾ弾性材料を分散させ埋め込んだ人工筋肉体を考え、その特性を解析した結果、高い自由度をもって挙動させる事が可能である。(2)ピエゾ材料は微小なひずみしか発生しないため、十分な人工筋肉の駆動ストロークを確保できない。本研究でこの難題を越えるため、ひずみ増幅機構を考案した。ピエゾ弾性材料を貼り合わせたユニモルフ、またはバイモルフ構造を持つ線条を螺旋状にしたバネを考案する事により、3040%もの縦ひずみを発生させる事ができる事が明らかになった。この特殊なバネを微小な駆動素子として、柔軟材料中に多数配列する事により任意の複雑な挙動を発生させる事ができる。(3)駆動素子を分散させた人工筋肉の挙動予測のための解析に巨視的な材料構成則が必要となる。本研究では等価介在物理論により、線形材料にはSCCモデル、および非線形材料に対してはLRMモデルを用いた計算力学解析システムを構築した。これによりピエゾ・ユニモルフ・バネ素子を繊維状に分散した梁形状をもつ人工筋肉体の挙動解析を行ない、人工筋肉として十分な力学特性が確保できる事を示した。(4)本システムを利用して、従来のポンプ型でなく動力機構が伸縮型の人工心臓の開発を進めて行きたい。今回開発したモデルを用いれば、駆動形態が生体臓器のそれに近く、血流がスムーズであり、血小板が壊れる事がなく原理的に血栓の発生率が極めて低い人工心臓の実現の可能となるので、同分野での新しい展開として期待が持てる。(1)従来、開発されてきた人工生体材料、知能材料、知能機構、複合材料、能動制御などに関する研究論文および発表を調査し、これらの知識、方法、技術、データなどを文献、レポート、学会関係資料および直接それらの研究者らから広く国内外に亘って収集し調査した。(II)人工筋肉の機能を発現する機構として、繊維状のマイクロ・アクチュエータを多数分散した柔軟弾性体を考案した。それらのマイクロ・アクチュエータにピエゾ弾性材料を利用する事として、生じさせるピエゾひずみを固有ひずみとして取り扱う。これらのマイクロ・アクチュエータを分散した弾性体のマクロ挙動を、これまで当研究者らが開発してきたSCC-LRMモデルを用いて予測する。

そのためSCC-LRMモデルの精度を検証する必要があり、次の単軸引き張り試験を実施し、材料特性挙動を検証した:(日)マトリックスが塑性、介在物粒子が固い場合:ポリアセタールをマトリックスとし、球状ガラス・ビーズを介在物とする試験片の引き張り試験。(月)マトリックスが固く、介在物粒子が柔らかい場合:エポキシをマトリックスとし、ゴム粒子を介在相とする複合材料の引き張り試験。これらの実験とFEMによるメゾ解析、SCC-LRMモデルによる理論結果の三者を比較して、モデルの精度を確認した結果、弾性領域、塑性領域における挙動および熱伝達特性においてよい一致が得られることを検証した。(III)提案した人工筋肉のアイデアから発展させ、ピエゾ弾性繊維を分散した、可変焦点距離をもつ眼球のレンズの可能性の研究を開始した。それによれば繊維の体積分率と配向性を制御する事により、焦点距離を比較的一点に収束させる事が可能となる事が判明した。また、同様のアイデアを柔軟な宇宙アンテナの構造に適用し、太陽熱輻射により発生する熱ひずみを相殺して焦点収束を確保する事の可能性をも有限要素解析して検討した。本研究では人工筋肉の機能を発現する機構として、微小な繊維状のマイクロ・アクチュエー夕を多数分散した柔軟弾性体を考案してきた。それらのマイクロ・アクチュエータにピエゾ弾性材料を用い、生じさせるピエゾひずみを固有ひずみとして取り扱う。これらのマイクロ・アクチュエータを分散した弾性体のマクロ挙動を、従来当研究者らが開発してきたSCC-LRM粒子分散構成則モデルを用いて予測する。SCC-LRMモデルの精度を検証するため、実際の粒子分散複合材料の引き張り試験を行い、本モデルを用いた計算モデルの予測と比較検討した。粒子剛性がマトリックスに比較して固い場合として、ポリアセタールをマトリックスとし球状ガラス・ピーズを介在物とする複合材料試験片を作成し、これの単軸引き張り鼠験を実施し、材料特性挙動を検証した。一方、マトリックスが固く、介在物粒子が柔らかい場合として、エポキシをマトリックスとし、ゴム粒子を介在相とする複合材料の引き張り甘験を実施した。これらの実験と有限要素法によるメゾ解析、SCC-LRMモデルによる理論結果の三者を比較して、モデルの精度を確認した結果、弾性領域、塑性領域における挙動および熱伝達特性においてよい一致が得られる事を検狂した。この事から本モデルの精度が十分高い事が検狂され、アクチュエーター機能を持つ知能材料の設計に利用できる事が判明した。通常、ピエゾ素子が発生するひずみは小さく、筋肉として作動させるだけのひずみを生じさせる事ができない。そのため、ピエゾ素子と弾性金属板を組み合わせたユニモルフ型の螺旋構造体素子を考案した。これにより約10?20倍のひずみ増幅が可能となる事が分かった。さらにマイクロ繊維状のユニモルフ螺旋体素子を配向分散した知能複合材料のSCC-LRMモデルによる解析を行った結果、梁構造の自由度の高い任意の変形挙動を実現する事ができた。これを利用して、人工的に脈動する動脈モデルの原型モデルを仮想的に造り、その動的挙動を解析した。その結果によれば、人の心臓の血液排出量に見合うだけの流量が見込めることが分かった。
ドゥルーズ研究の国際化拠点の形成

今年度はまず、本研究の本義であるドゥルーズ=ガタリ研究の国際的展開を企てるために、フィリピンでおこなわれたアジア・ドゥルーズ=ガタリ学会、およびブラジルのサンパウロでおこなわれた国際学会に院生を、当該科研およびそのほかの経費で派遣し、研究発表英語をおこなった。また一連の研究の進展のなかで、来年度のドゥルーズ=ガタリ学会に、研究分担者の國分功一郎がオーガナイザーとなり東京大学駒場での開催が決まったことは成果の一端であるといえる。本科研費は四年前の同アジア大会が大阪大学で開かれる際のキーノートスピーカー招聘をひとつの軸として申請されたという経緯がある。アジア大会はその後インド、韓国、シンガポール、フィリピンをめぐり日本では二回目の開催となる。こうしたかたちでの、研究の地道な継続性は、人文学の基礎研究にとって大きな意味をもつとおもう。また科研費そのほかにおいて四月に、一連の研究のフランス側のパートナーになってくれているアンヌ・ソヴァニャルグ(パリナンテール大学)とグレゴリー・フラックスマン(ノースカロライナ大学)を招聘し、大阪大学でセミナーを二度開催してもらった。まだ、今年度においては最終年度(事情があり一部基金はもちこした)であるということで、この科研費のメンバーが中心になり、また、科研費で開催されたセミナーなどで発表してもらった若手・中堅研究者にも声をかえて科研費研究の総括ともいうべき書籍『ドゥルーズの21世紀』(檜垣立哉・小泉義之・合田正人編)河出書房新社(503ページ筆者18人)を刊行することができた。これにより、この間の本科研費の目的である国際拠点形成の具体的な交流やその内容を一般にも公開するとともに、同時に若手研究者やPDなど周辺的にかかわってくれた方々にも、その成果を公開することが可能になった。この点は最終年のまとめとして強調しておきたい。概ね順調に進行しているが、昨年度は招聘やあるいは学会派遣などにかんして、体調の問題で取り消しなどが発生し、その分は基金分として繰越手続きをおこなっている。とはいえ内容的には(繰り越したものも、ドゥルーズ=ガタリの国際会議派遣と、同様の研究者招聘に使用されるものであり)、先に記した河出書房新社からの『ドゥルーズの21世紀』を刊行することによって、十分な成果を提示しているとおもわれる。総じて5年間のあり方を振り返るならば、この科研費はドゥルーズ=ガタリに関する国際会議がアジアで定期的に開催されることとなり、その第二回を大阪大学で行うことになったため、多くのキーノートスピーカーの招聘などが必要になるまずはそれを軸として申請した側面がある。ただそれは一回の単発の学会のためではなく、ヨーロッパ・アメリカでおこなわれている同学会とも連携し、長い時間にわたって日本の人文学、とりわけドゥルーズを中心としたフランス哲学研究の国際的発信を目指し、それに関連して、海外招聘や国内でのシンポジウムを開催することにあった。その意味でいえば、アジアで開催されている2014年度以降の同学会には、研究代表者・分担者や院生を中心として必ず日本の研究者を派遣し、その研究水準を示すとともに、とりわけパリナンテール大学のアンヌ・ソヴァニャルグおよびエリー・デューリングをほぼ毎年招聘するなど、継続的な国際交流がおこなわれるをおこなってきた。またその過程で、若手を中心としたりあるテーマ設定をしたワークショップを開催することができ、最終的には上記書籍に取りまとめることができた。これらを考えるに、アジアとの連携についてはかなりの強化をなすことができ、また当初目的としていたラテンアメリカ圏の研究者も今年度受け入れると言う事情もあり、国際化拠点形成というおおきな意義は概ね達せられたとおもわれる。この科研費での研究推進は、昨年度遂行できなかった計画に関して繰越し金があるだけであるので、今年度はそれによってドゥルーズ=ガタリ学会のイギリス大会への派遣と、アンヌ・ソヴァニャルグを中心とするフランス・カナダ・ブラジルの研究者の招聘や講演に用いることとした。とはいえ、たとえばこのアジア学会が本年は東京大学駒場キャンパスで開催されるなど、本科研費でおこなったことの継続性は達成できたと考えられる。またこの科研費を利用して何度も招聘したパリナンテール大学とは、昨年度大阪大学人間科学研究科との学部間協定を結ぶことができ、今後ラボ協定などい向かうことによって、コチュテル(相互学位授与システム)などをふくめた、院生レヴェルでの国際化的な研究の展開につとめるための足がかりはを設けることができたと考えられる。人文科学研究や、あるいはそれに関する共同研究の推進は相当に長い時間をかけた相互的な信頼関係の設定が不可欠である。また、往々にして国内での業績にとどまりがちであったこの分野において、国際論文を英語およびフランス語で執筆するのが常態になるためには長い時間がかかることはいうまでもない。この点において、本科研費は必要な道筋を切り開くことを可能にしたと評価できるとおもわれる。今後は別資金そのほかをもちいて、本質的にはより深いレヴェルでの研究の国際交流性を深めていきたい。ドゥルーズの研究の国際化拠点形成を目的にし、同時に日本におけるさまざまなドゥルーズやフランス思想の研究者のグローバルな研究領域の進展を目指す本科研において、一年目である平成26年度は、1)ドゥルーズ・カンフェランス・イン・アジア・大会大阪を大阪大学(豊中キャンパス)において6月4日ー6日に開催することができ、それにあわせるレクチュアーシリーズ(5月31日ー6月2日)とともに、フランスのアンヌ・ソヴァニャルグ、エリー・デューリング、ドーク・ザブンヤン、オーストラリアのイアン・ブキャナン、アメリカのジェフリー・ベルなどを招へいし、また韓国、台湾、フィリピン、インドなどアジア圏からも多くの研究者が参加し、盛況に終わった。

カンフェランス全体は、大会費、他の経費と連関するかたちで本科研からも支出をおこない、総合的に、日本における大規模なドゥルーズにおける国際カンファレンスをはじめて開催することができた点は特筆してもいいとおもう。また国内的には11月に、昨年度にドゥルーズにかんする研究書を上梓した江川隆男および、本科研分担者である小泉義之を中心とした研究会を大阪グランフロントで開催し、併せて、院生(慶応大学・東京大学)などの研究発表もおこない、多くの参加者があった。国際化のための院生・PDも含む日本の研究者の相互交流、底上げも不可欠であることを考えるとおおきな意義があるとおもわれる。これらの一連の報告書は、別件の企画とあわせるかたちで(科研費支出ではないかたちで)作成しておいた。科研費は同時に、1月の大阪大学でのエリーデューリングの特任教員採用における外部講演、また研究代表者や分担者の学会参加などの内外旅費、フランス現代思想を中心とするさまざまな著作の研究推進のための購入などに用い、また平成27年度の活動に向けてのさまざまな企画が遂行された。ドゥルーズ研究の日本における国際化拠点形成として開始されたこの研究は三年目をむかえ、さまざまなかたちでの活動を展開させるにいたった。まずはインドで行われた国際ドゥルーズ学会アジアへの参加、スウェーデンでおこなわれたドゥルーズ学会への参加、ドゥルーズを中心テーマとしておこなわれたフランス・スリジー・ラサールへの参加、それぞれへの院生の派遣などを本経費や、別経費などあわせて利用しておこない、国際的なドゥルーズ研究の学会において発表そのほかをおこなった。また12月には研究分担者國分功一郎が中心となったロンドン・キングストン大学でのワークショップが開催され、科研費で研究分担者の派遣などをおこなったほか、別資金であるが他の研究分担者も参加している。既存の学会組織ではなく、自らが発信し,ヨーロッパやアングロサクソン圏に展開をくわだてている。またDeleuzeStudiesの一昨年の日本でおこなった学会特集号も編集中であり、英語による成果発信がすすみつつある。さまざまな発表を通じてアジアにおけるドゥルーズ研究の現状評価今後の展開の展望を開きつつある。さらに招へいとしてはデリダとドゥルーズの研究者のパトリック・ロレッド氏の招聘と講演会の開催、アジアのドゥルーズ研究者の招へい(シンガポール国立大学のTony See氏と、韓国のJae-Yin KIM氏)をおこない、別の企画で大阪にいたパリ第10大学のElieDuring氏とワークショップをおこなった。アジア圏の研究と数理的哲学系の研究との接合がこころみられた。また国内集会としては12月に大阪で、脱構築研究会との共同ワークショップをおこない、計8人の研究者が発表をし、動物論などをめぐるデリダとドゥルーズの思想の討議がおこなわれた。本研究は、質的には充分に高いものがある日本のフランス哲学研究を、対ヨーロッパのみならず、アジア、非西欧圏の研究者とも共同し推進するとともに、その成果を英語フランス語その他の言語で発信することを目的としている。
構造用パーティクルボードに関する研究

本研究は,低分子量樹脂の木材実質への浸透が良好である点に着目して,分子量分布の広いフェノール樹脂を用いて,その内の分子量の小さい樹脂を小片への含浸に,高分子量のものを小片間の接着に供することにより,従来のパーティクルボードの欠点である吸湿・吸水によるボードの厚さ方向の寸法変化を改善し,さらに小片を一定方向に配向させることにより強度的にも満足しえる構造用パーティクルボードの製造法を確立しようとしたものである.供試樹脂の分子量分布についてGPCにより検討した結果,含浸用樹脂の数平均分子量は389,接着用のそれは962であった.浸せき法による小片への樹脂の含浸について検討した結果,樹脂液濃度と小片中の樹脂含浸率の間に直線関係があり,樹脂液濃度と浸せき時間を調節することにより,含浸率の規制が可能である.樹脂含浸ボードの曲げ性能は,ボード比重に依存して直線的に増加するが,含浸率にはあまり影響されない.湿潤曲げ性能の残存率は大きく改善され,含浸率10%で90%である.配向性ボードの曲げ性能は,ランダムボードの約2倍となる.配向性およびランダムボードともに,含浸率の増加で厚さ膨張率が大きく低下し,含浸率10%でコントロールボードの約1/2となり,小片へのフェノール樹脂含浸による寸法安定性の改善効果が大きい.吸湿による板面での寸法変化率は,配向性ボード平行方向で0.150.25%,含水率1%あたりの板面の寸法変化率は0.025%以下である. ASTMの促進劣化試験での厚さ膨張率は,含浸率10%でコントロールボードの約1/2であり,フェノール樹脂含浸処理が耐久性に大きな効果を示す.浸せき法と噴霧法の結果にはあまり大きな差異はないが,低分子量と高分子量の樹脂を混合した後噴霧する方法(一般噴霧法)が最も実用的であり,ボードの強度的性質,耐水性,耐久性の面で効果的であると結論される.本研究は,低分子量樹脂の木材実質への浸透が良好である点に着目して,分子量分布の広いフェノール樹脂を用いて,その内の分子量の小さい樹脂を小片への含浸に,高分子量のものを小片間の接着に供することにより,従来のパーティクルボードの欠点である吸湿・吸水によるボードの厚さ方向の寸法変化を改善し,さらに小片を一定方向に配向させることにより強度的にも満足しえる構造用パーティクルボードの製造法を確立しようとしたものである.供試樹脂の分子量分布についてGPCにより検討した結果,含浸用樹脂の数平均分子量は389,接着用のそれは962であった.浸せき法による小片への樹脂の含浸について検討した結果,樹脂液濃度と小片中の樹脂含浸率の間に直線関係があり,樹脂液濃度と浸せき時間を調節することにより,含浸率の規制が可能である.樹脂含浸ボードの曲げ性能は,ボード比重に依存して直線的に増加するが,含浸率にはあまり影響されない.湿潤曲げ性能の残存率は大きく改善され,含浸率10%で90%である.配向性ボードの曲げ性能は,ランダムボードの約2倍となる.配向性およびランダムボードともに,含浸率の増加で厚さ膨張率が大きく低下し,含浸率10%でコントロールボードの約1/2となり,小片へのフェノール樹脂含浸による寸法安定性の改善効果が大きい.吸湿による板面での寸法変化率は,配向性ボード平行方向で0.150.25%,含水率1%あたりの板面の寸法変化率は0.025%以下である. ASTMの促進劣化試験での厚さ膨張率は,含浸率10%でコントロールボードの約1/2であり,フェノール樹脂含浸処理が耐久性に大きな効果を示す.浸せき法と噴霧法の結果にはあまり大きな差異はないが,低分子量と高分子量の樹脂を混合した後噴霧する方法(一般噴霧法)が最も実用的であり,ボードの強度的性質,耐水性,耐久性の面で効果的であると結論される.本研究は、低分子量樹脂の木材実質への浸透が良好である点に着目して、分子量分布の広いフェノール樹脂を用いて、その内の分子量の小さい樹脂を小片への含浸に、高分子量のものを小片間の接着に供することにより、従来のパーティクルボードの欠点である吸湿・吸水によるボードの厚さ方向の寸法変化を改善し、さらに小片を配向させることによって強度的にも満足し得る構造用パーティクルボードの製造法を確立しようとするものである。1.樹脂の分子量分布についてGPCにより検討した結果、含浸用樹脂の数平均分子量は389,接着用のそれは962であった。2.小片への樹脂含浸法として浸せき法と噴霧法について検討した結果、前者の場合、樹脂液濃度と小片中の含脂率の間に直線関係があり、樹脂液濃度と浸せき時間を調節することにより、小片中の含脂率の規制が可能である。3.樹脂含浸ボードのMORは、ボード比重に依存して直線的に増加するが、含脂率にはあまり影響されない。MOEは含脂率の増加とともに増大する。湿潤MORの残存率は大きく改善され、含脂率10%で90%となる。4.はく離強さは、含脂率の増大とともに大きくなり、高比重域でその傾向が顕著である。

5.吸水率は、ボード比重の増大で高含脂率ほど低くなる傾向があるが、吸水厚さ膨張率は、含脂率5%で無処理ボードの半分以下となる。また、含脂率15%以上では、含脂率の増大による影響は少なく、さらに、ボード比重の影響をうけない。6.曲げ性能からみると、フェノール樹脂含浸処理ボードは、含脂率を大きくしすぎると若干脆弱となるが、1.5%の低濃度の樹脂液に浸せきし、含脂率5%で常態MOE,湿潤曲げ性能および寸法安定性を大きく改善できる。
熱傷における免疫能低下に対するLAK細胞養子免疫療法の効果の検討

最近の重症熱傷による死亡の大半は以前のような循環不全によるものではなく受傷数週後の免疫不全による敗血症である。私は免疫能の改善を目的として、リンパ球をIL-2とともに培養したLAK細胞を癌患者に投与する方法に着目し、それを熱傷・感染症マウスに応用し検討した。C3H-Hejマウスに15-20%BSAの大きさの3度熱傷を9秒間蒸気を暴露することで作成する。24時間後、緑膿菌標準菌株ATCC27853を5x10^5を腹腔内に投与する。をれらを熱傷感染症群(B群)とし、さらにその24時間後.LAK細胞(2x105)を腹腔内に投与した群をLAK群とした。熱傷作成7日目にはBS群間にCoxMantelの検討で有意差が存在した(P<0.001)。同時のそれぞれ1x10^4個の細胞を測定した結果、正常マウスの脾臓細胞の37%はNK陽性細胞で熱傷・感染症で19%にまで減少した。この検討よりNK細胞が熱傷・感染症マウスの免疫能向上に影響を与えていることが考えられた。さらに炎症のパラメーターとしてIL-1、IL-6を測定した結果、B群のIL-1で45.9±17.4(pg/ml,n=6)、LAK群では4.23±2.27(pg/ml,n=6)まで有意に低下した。B群のIL-6は3866.3±1045(pg/ml,n=6)であったが、LAK群では437.8±110.4(pg/ml,n=6)まで減少した。LAK細胞が感染細胞との接触によって活性化され、種々のサイトカイン産生に影響を与え、その抗炎症作用により、マウスの生存率が向上したと考えられ、LAK療法はサイトカインを介して免疫能改善に有効な手段と考えられた。
傾向のあるプロセスデータの傾向変化点解析

製造の品質管理においては,当該製造プロセスで作り込まれる製品特性をモニタリングし,管理,改善を行う.昨今の製造においては,1つの製造ラインで複数の品種を製造することが一般的になっており,品種切り替え後しばらくは特性値が安定しないことが多く,いち早い安定化が必要である.その安定化のためには,特性値の傾向パターンの変化を見つけ出すことが重要であり,本研究では,そのような変化を検出するための統計学的方法を研究した.本研究の目的は,製造プロセスの改善,管理のために,プロセスの変化点を解析するための統計的な解析法を開発することである.従来の方法では安定したプロセスからの逸脱を示す変化点の分析方法が一般的であったが.本研究では傾向の変化を検出するための方法であって,この点が新しい.傾向の変化点はプロセス改善において有用な情報である.本研究が提案する手法の基本的なアプローチは,プロセスデータの傾向の情報を取り入れながら,かつ、その変化を検出しなければならないため,局所的な平滑化手法を用いている.また,傾向の変化と突発的なデータの変化、すなわち,外れ値とを区別する必要があるため,ロバストな手法である必要がある.そこで,多項式を局所的にロバストに当てはめる方法を採用している.本研究で用いる多項式は,3次多項式であり,推定された多項式の係数の時間変化を見ることで,傾向の変化を捕まることが原理的に可能である.しかし,データにはノイズが含まれるので推定される係数もその影響を受ける.したがって,推定精度のよい方法を考える必要があり,本年度は推定方法を中心に研究を行った.本研究で対象にしている傾向の変化は,パターンの変化とも捉えることができ,副成果物して,パターンの相似形からの逸脱を検知する方法も開発した.その成果は,2013年に開催された「(一社)日本品質管理学会第101回研究発表会」で発表した.製造の品質管理においては,当該製造プロセスで作り込まれる製品特性をモニタリングし,管理,改善を行う.昨今の製造においては,1つの製造ラインで複数の品種を製造することが一般的になっており,品種切り替え後しばらくは特性値が安定しないことが多く,いち早い安定化が必要である.その安定化のためには,特性値の傾向パターンの変化を見つけ出すことが重要であり,本研究では,そのような変化を検出するための統計学的方法を研究した.本研究の目的は,生産プロセスにおける品質改善,品質管理を行うために,生産プロセスの管理特性(製品の品質特性)における変化点を検出,推定することである。プロセスの変化点検出や変化点推定は,これまで多くの研究が行われてきたが,トレンドの変化点の検出や推定はほとんど行われていない。例えば,生産プロセスにおいて,データの直線的なトレンドはよく見られる。そのトレンドは,途中で不連続に平行移動したり,トレンドの傾きが変わったりすることがある.このような変化点は,プロセスの状態が変化したことを示している場合が多く,その原因を追及し,是正してプロセスを安定化させることは,品質保証上の重要な活動である.本研究では,生産プロセスで典型的に見られる直線トレンドについて,その変化点を解析する方法を開発してきた.本年度は,これまでに研究してきた,データに外れ値が存在しても,うまく解析できる直線トレンドの変化点解析法について学術論文としてまとめ,Frontiers in Statistical Quality Control,第10巻に掲載された.この手法は,ある時点の近くのデータを2次多項式で近似し,変化点の存在を推測することを基礎としている.近似式を一般化してn次多項式で近似することも考えられるが,その際には次数を決めるために変数選択を行わなければならない.多項式による近似は最小二乗法によって行われるが,変化点を調べるためのデータ数は,多くとることができないため,Lasso法が有用である.Lasso法の性能や,従来から良く用いられている変数選択指針を組み込んだLasso法について研究し,その成果をAsian Network for Quality等で発表,また,学術論文に投稿し,Frontiers in Statistical Quality Control,第10巻に掲載された.直線的なトレンドのステップ状の変化(ジャンプ)の検出能力を向上させることに注力する。従来は,局所的多項式平滑化法を用いて,多項式の係数の特徴的な変化に基づいた検出方法を開発してきた.しかし,ステップ状の変化は不連続関数に対応することから,ある時点の近傍において,ウエーブレットによって平滑化する方が,変化の検出により適していると考えられる。この点を考慮し,ウエーブレットによる直線的なトレンドのジャンプを検出する手法の開発を行う.また,乱数を用いて性能の評価を行うモンテカルロシミュレーションにより,従来法と開発法との性能を比較する.また,直線的なトレンドだけではなく,曲線的なトレンドにおけるジャンプの検出についても適用し,曲線的なトレンドについても有用かどうかも評価する予定である。次年度の前半期において,計算システムの環境を整備し,数値解析,モンテカルロシミュレーションによる開発手法の評価をスムーズに行えるようにする。高信頼性の計算機や無停電電源装置などのハードウエェア,コンパイラ・インタープリタや数値計算ライブラリ等のソフトウエアを購入する予定である.また,今年度の研究成果を国内,国外で発表を行う予定であるため,その旅費,渡航費に用いる.学術雑誌への投稿も予定しているので,論文投稿料、論文掲載料等にも用いる予定である.次年度の後半期においては,次年度の前半期における研究成果を整理し,国内,国外で発表を行う予定である.また,学術雑誌への投稿も予定しており,そのための旅費,渡航費,論文投稿料,論文掲載料等の諸経費に本研究費を用いる予定である.
人工衛星による太陽粒子加速機構の研究

本研究の最終目的は人工衛星に載せる10100MeVという低エネルギー領域の太陽中性子センサーを開発し、10MeVから100GeVの粒子加速機構の解明をはかることである。本センサーと地上の太陽中性子望遠鏡を使うと3桁のエネルギー領域をカバーできるので加速モデルの判別が可能となる。KEKの池田博一らにより開発された超低消費電力CMOS回路と浜松フォトニックスのマルチアノードフォトマルを組み合わせて世界で例のないユニークな中性子デンサーを開発することを本科研費で実施した。以下科研費で実施したことを述べる。10cm*10cm*10cmのシンチレーションファイバーでロックを製作し、XとYの両方向から512チャンネルの浜松フォトニックスのマルチアノードフォトマルを使い信号を読み出した。シンチレーションファイバーとフォトマル間は光ファイバーで接続した。人工衛星に搭載可能なように1チャンネルあたり5mWのアンプディスクリADCを使用してセンサーを作成した。1996年12月1日と2日、理化学研究所リングサイクロトロンからのH_2ビームに本センサーを照射した。ビームのエネルギーは核子あたり135MeVであり、オンラインで見たところきれいな秘跡が得られた。現在オフラインで陽性のエネルギー分解能や、散乱角分布をもとめている最中であり、3月の日本物理学会にて報告する。
線形アップコンバージョン発光を利用したエネルギー生成の実現と太陽電池への展開

線形アップコンバージョン発光は、入射フォトンエネルギーを超えたエネルギーの発光を与える特徴をもつ。本研究においては、その発光が、熱エネルギーを媒介して得られることを実験的に明らかにした。また発光量を高効率にするための試料調製条件を調べ、アップコンバージョン発光を利用したエネルギー生成が可能かを検証した。さらに、アップコンバージョン用色素を太陽電池へと導入し、発電効率の上昇を行えるか検討し、その理想素子構造の決定を行った。研究対象とする線形アップコンバージョン発光は、入射フォトンエネルギーを超えたエネルギーの発光を与える現象である。平成25年度では、前年度の延長から、まず、通常の発光において高効率な系が実現できるかを調べた。その結果、積分球を用いた絶対測定において、95%程度の高効率発光が実現できていることが分かった。ただし、その系に対して、アップコンバージョン発光を調べたところ、かなり発光が小さくなることが分かった。その原因は、スペクトルの形状から、再吸収によることが明らかであり、実際に、検出配置を変更することにより、再吸収効果が非常に大きいことがわかった。その解消のためには、試料濃度を低くすることが有効であるが、その場合、アップコンバージョン発光自体も減少することになり、有効な打開策とは言えない。特に、なぜそれだけ再吸収効果が大きいのかについての原因を考察している。加えて、アップコンバージョン発光の太陽電池への応用について、検討を行った。そのために、まずは、アップコンバージョン発光の発光帯に吸収をもつ太陽電池の作成を検討した。一般のシリコン太陽電池では、可視光全体を吸収するため、アップコンバージョン発光を得ること自体が難しくなる。そのため、有機薄膜太陽電池と色素増感太陽電池を対象に考えた。まず、それぞれの太陽電池の作成技術を確立させ、その物性評価も進めた。その後、色素増感太陽電池についてアップコンバージョン発光の応答を調べたが、目立った応答が観測されなかった。色素増感系では、元々、酸化チタン層を通過する上での光のロスが大きいため、有機薄膜系の方が適するのではと考えて、素子作成に取り組んだが、既存の真空蒸着装置が故障し、その原因が長期にわたって解明できず、研究が進展できなかった。ようやく年度間際になって復旧したが、研究を十分に遂行できる時間がなく、延長申請するに至った。本研究は、光励起発光というよく知られた光機能を利用して熱エネルギーを取り出すことが可能かを追及し、実現のための技術開発に挑戦するものである。研究対象とする線形アップコンバージョン発光は、入射フォトンエネルギーを超えたエネルギーの発光を与える現象であり、平成24年度は、1.積分球システムを用いた発光効率の絶対評価システムの構築、2.発光を利用したエネルギー生成の実現に重点を置いて研究を行った。まず、1についてであるが、初めに、アップコンバージョンではない、通常の発光に対して、積分球システムで効率が測れることを確認し、その後、アップコンバージョン発光に適用した。しかしながら、積分球内に入れた場合に得られる発光が、通常のアップコンバージョン発光とは異なるスペクトルを与え、その原因が追究できていない。現在の予想では、アップコンバージョン特有の現象として、試料の吸収が弱いことに起因して、発光が再吸収効果を示しているためではと考えている。続いて2についてであるが、アップコンバージョン発光が高効率に得られる条件を探すために、通常発光にて高効率発光が得られる条件を模索した。現状では、絶対測定で、90%程度のものが得られているが、目標は100%に設定しているため、それには及んでいない状況である。エネルギー生成の実現のためには、アップコンバージョン発光において92%が必要であるが、現状では、それには遠く及ばない発光しか得られていない。そのため、現在その原因の追究に全力を注いでいる。前年度までは、アップコンバージョン発光が最大となる条件について検討を行ってきた。その結果として、アップコンバージョン発光では、発光を与える際の再吸収効果が非常に大きいことが分かった。本年度は、当初の計画通り、アップコンバージョン発光を太陽電池に応用する試みを行った。その主な狙いは、太陽電池に利用されず透過する光を、アップコンバージョン現象を利用して短波長化し、再び太陽電池へと導入するものである。アイデア自体はシンプルである一方で、アップコンバージョン色素を太陽電池内に導入することで、太陽電池の効率が低下することが想定されるため、その技術は困難であった。そのため、まずはその原理適用に向けて最適な太陽電池の作成に取り組んだ。色素の発光に適合する太陽電池として、有機薄膜と色素増感型太陽電池に取り組んだが、素子の安定性の面で、後者の方が適することが分かった。続いて、アップコンバージョン色素を用いるアイデアとして、色素増感型の光出射方向に直接色素を張り付けるのが最適と判断した。さらに、用いる色素の発光に対して、最も相性がいい吸収体をもつ色素増感太陽電池を調べ、実際にその素子を完成させた。

その太陽電池に対して、実際にアップコンバージョン色素を接近させて配置し、光電流の変化を追跡した。結果として、非常にわずかではあったが、光電流値の増加がみられた。一方で、その増加が、真にアップコンバージョン現象の効果に由来するかについては、用いたアップコンバージョン色素を封じたガラスセルの反射の寄与も否定できず、完全に証明できたとはいえない結果となった。しかしながら、技術の最適化を経ることで、この原理と手法により太陽電池の効率増加を実現しうることを提示した意味で、意義が得られたと考えている。物性物理学もともと、発光効率が100%に近い系を実現させ、その系に対してアップコンバージョン発光を適用することが目的であったが、実際に、95%程度の系が実現できていることが、積分球を用いた測定から確認できた。ただし、その系におけるアップコンバージョン発光の量は、予想外に小さいことがわかり、その原因は再吸収であることがわかった。なぜそのような強い再吸収効果が生じるのかについて、原因は解明できていない。それが、応用を考える上では、深刻な問題となっており、研究の進行が遅れる原因となっている。また、当初の予定通り、太陽電池への応用についても検討したが、安定な太陽電池自体の作成に、予想以上に時間を要した。その応用の可能性については、検討を種々行ったが、年度後半において、長期の装置故障が発生してしまい、まだその有用性を確かめるまでには至らかなかった。特に、上述の再吸収効果による発光ロスの原因究明の遅れも重なり、全体的に見て、進行が遅れていると言わざるを得ない状態である。当初の予想とは異なり、積分球内に入れた場合に得られる発光が、通常のアップコンバージョン発光とは異なるスペクトルを与え、その原因が追究できていない。現在の予想では、アップコンバージョン特有の現象として、試料の吸収が弱いことに起因して、発光が再吸収効果を示しているためではと考えているが、その確証はできていない。また、高効率な発光を与えるように色素を調製するように努めてきたが、効率が、所望値に届いていない。少しずつ改善点は見られるものの、目標とする100%の発光に至っていない。少なくとも95%以上が得られるまでは、実際のアップコンバージョン発光に対する応答は調べることはできない。以上のように、実験は計画通り実施しているものの、期待していたような結果が得られていない。その対策を講じることに思いのほか、時間を要しており、それが当初よりも達成度が遅れている要因である。現在、問題となってる原因の一つは、再吸収効果が非常に大きいため、外部に取り出されるアップコンバージョン発光が少なくなることである。一方で、通常発光では、同じ発光スペクトル形状にも関わらず、大きなロスが生じない。そのため、励起光と発光の位置関係を精査すれば、打開策が見いだせるかもしれないと考えている。
カイコに含まれるミオトロピック神経ペプチドの単離と構造解析

カイコをはじめとする鱗翅目昆虫の頭部抽出物中には筋収縮を誘起あるいは抑制したり、興奮性シナプス後電位(EPSP)に影響を及ぼす様々な神経ペプチドが存在する。これらの神経ペプチドはエネルギ-代謝やシナプス伝達、あるいは、飛翅等の昆虫の行動を総括的に制御する為、バイオテクノロジ-を用いた新しい害虫防除戦略における新たなタ-ゲットとして注目されている。今回、チャイロコメノゴミムシダマシの筋ー神経系におけるEPSPを検定系とし、カイコおよびアワヨトウ幼虫の頭部抽出物を検索した結果、EPSPを増大あるいは抑制したり、静止膜電位の脱分極あるいは過分極を引き起こす複数の活性成分が両抽出物中に存在することを見い出した。これらの成分はいずれも低分子の神経ペプチドであると考えられたので、構造解析を目的としてこれらの単位を試みた。抽出材料は現在大量飼育を行っているアワヨトウの5令幼虫頭部とし、約5000頭分の頭部より0.2M酢酸抽出物を得た。この抽出物をSPーセファデックス、活性炭、セファデックスLHー20を用いたカラムクロマトグラフィ-およびイオン交換HPLCにより順次精製し、最終的にはODSカラムによる逆相HPLCにより単一な2成分を得た。これらの成分はいずれもEPSP抑制および静止膜電位の脱分極という2つの活性をあわせもち、生理作用の面から新規の神経ペプチドと考えられた。現在、アミノ酸組成分析および配列分析により神経ペプチドの一次構造解析を行うと共に、静止膜電位の過分極を引き起こす異なる成分の単離精製も試みている。
αキメリン遺伝子改変マウスを用いた神経回路形成メカニズムの解析

本研究では、αキメリン遺伝子改変マウスを用いて神経回路の形成メカニズムを明らかにすることが目的である。αキメリンはRac特異的なGTPase activating protein (GAP)であり、エフリンB3→EphA4シグナルがアクチン細胞骨格の制御をするための鍵分子であることが知られている。αキメリンおよびEphA4は皮質脊髄路(CST)軸索に発現し、CST軸索が脊髄正中線にあるエフリンB3陽性グリア細胞に接触するとEphA4→αキメリンのシグナルが活性化し、軸索の正中線交叉を防ぐ。一方、αキメリンは脊髄内の細胞にも発現するが、この脊髄αキメリンがどのような働きをするかは知られていなかった。皮質神経細胞と脊髄に発現するαキメリンの役割を区別するために、皮質と脊髄それぞれの特異的αキメリン欠損マウスを作製し、解析したところ、皮質αキメリン欠損マウスは、予想通り脊髄内でCST軸索の誤った正中線交叉を示した。一方、脊髄αキメリン欠損マウスも同様にCST軸索の誤った正中線交叉を示したが、その理由は不明であった。そこで、脊髄αキメリン欠損マウスの脊髄を詳しく調べたところ、正中線に異常があることがわかった。さらに、それが原因で、CST軸索の誤った正中線交叉が引き起こされることを示唆する結果を得た。正中線にはグリア細胞が存在し、それが軸索を誘因あるいは反発するガイダンス分子を発現し、軸索の交叉、非交叉を規定する。正中線のグリア細胞による反発の分子メカニズムは盛んに研究されてきたが、正中線のグリア細胞自体がどのようなメカニズムでその構造を維持しているのかは不明であった。本研究によって、初めて正中線のグリア細胞の構造維持の一端が明らかになった。また、今回新たに見つかった神経回路形成におけるαキメリンの役割は、これまでに知られていたものと全く異なるものであり、重要な発見であると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。中枢神経系において正中の細胞は、正中線を交差すべき軸索に対しては誘因性キューとして働き、交差すべきでない軸索に対しては反発性キューとして働くという重要な役割を持つ。本研究で着目する分子αキメリン(Rac GTPase-Activating Proteinの一つ)は、エフリンB3の受容体であるEphA4の下流で反発性のシグナルを伝える役割を持つことが分かっている。αキメリン欠損マウスの脊髄では、正中線を誤って越える軸索が増加する。それ以外に脊髄の正中付近での灰白質領域の拡大が見られる。本研究ではそのメカニズムと神経回路形成における役割を中心に解析を行ってきた。本来エフリンB3陽性細胞は正中で障壁を形成するように分布しているが、αキメリン欠損マウスでは、その障壁の一部に隙間ができ、EphA4陽性細胞がそこへ集積するという異常を見つけた。この結果はEphA4-αキメリンのシグナリングが、正中線近傍からのEphA4陽性細胞の除去(細胞移動)、および、エフリンB3陽性細胞の正中線における障壁形成に関与していることを示す。αキメリン欠損マウスにおける脊髄正中付近の灰白質領域の拡大はEphA4陽性細胞の集積が原因であると推測する。エフリンB3陽性細胞は、軸索をガイドする役割を持つことから、αキメリンはこれまでに報告されているものとは異なるメカニズムで神経回路形成に関与している可能性が高く、今後の検証によって重要な結論が得られると期待している。神経細胞が軸索を伸ばす過程において、軸索は周囲の様々な因子にガイドされる。本研究では、Rac特異的GTPase活性化タンパク質の一つであるαキメリンの神経回路形成における役割に着目した。皮質脊髄路の軸索はαキメリンとEphA4受容体を発現する。その軸索がエフリンB3を発現する脊髄正中線の細胞に接触すると、エフリンB3→EphA4シグナリングの下流でαキメリンが活性化し、軸索の正中線交差が抑制されると考えられている。この仮説は主にエフリンB3、EphA4、αキメリンのそれぞれのノックアウト(KO)マウスの解析に基づくものだが、一方で、これらのKOマウスの脊髄では灰白質の正中部分が拡大している。この灰白質の形態異常は、上記のシグナリングの異常によって引き起こされたと考えられるが、そのメカニズムや皮質脊髄路軸索との関係性は不明であった。本研究では、この脊髄灰白質の表現型の解析を緒にして、神経回路形成メカニズムの一端の解明につなげることを目的とした。初年度は、αキメリンKOマウスの脊髄では誤ってEphA4陽性細胞が正中線に位置し、そこではエフリンB3陽性細胞が排除され、正中線でのエフリンB3バリアが壊れていることを示唆する結果を得た。また、皮質特異的αキメリンKOマウスでは、皮質脊髄路軸索が誤って脊髄正中線を交差し、αキメリンの細胞自律的な役割を明らかにした。次年度において、脊髄特異的αキメリンKOマウスを解析したところ、エフリンB3バリアが壊れ、誤って脊髄正中線交差をする皮質脊髄路軸索の増加が見られた。これは、αキメリンは軸索投射において細胞非自律的な役割を持つことを意味している。

しかしながら、αキメリンがEphA4陽性細胞の正中線領域への進入を排除するメカニズムなど、まだ解析すべき点が多く残されている。最終年度では、この問題に対して取り組む予定である。本研究では、αキメリン遺伝子改変マウスを用いて神経回路の形成メカニズムを明らかにすることが目的である。αキメリンはRac特異的なGTPase activating protein (GAP)であり、エフリンB3→EphA4シグナルがアクチン細胞骨格の制御をするための鍵分子であることが知られている。αキメリンおよびEphA4は皮質脊髄路(CST)軸索に発現し、CST軸索が脊髄正中線にあるエフリンB3陽性グリア細胞に接触するとEphA4→αキメリンのシグナルが活性化し、軸索の正中線交叉を防ぐ。一方、αキメリンは脊髄内の細胞にも発現するが、この脊髄αキメリンがどのような働きをするかは知られていなかった。皮質神経細胞と脊髄に発現するαキメリンの役割を区別するために、皮質と脊髄それぞれの特異的αキメリン欠損マウスを作製し、解析したところ、皮質αキメリン欠損マウスは、予想通り脊髄内でCST軸索の誤った正中線交叉を示した。一方、脊髄αキメリン欠損マウスも同様にCST軸索の誤った正中線交叉を示したが、その理由は不明であった。そこで、脊髄αキメリン欠損マウスの脊髄を詳しく調べたところ、正中線に異常があることがわかった。さらに、それが原因で、CST軸索の誤った正中線交叉が引き起こされることを示唆する結果を得た。正中線にはグリア細胞が存在し、それが軸索を誘因あるいは反発するガイダンス分子を発現し、軸索の交叉、非交叉を規定する。正中線のグリア細胞による反発の分子メカニズムは盛んに研究されてきたが、正中線のグリア細胞自体がどのようなメカニズムでその構造を維持しているのかは不明であった。本研究によって、初めて正中線のグリア細胞の構造維持の一端が明らかになった。また、今回新たに見つかった神経回路形成におけるαキメリンの役割は、これまでに知られていたものと全く異なるものであり、重要な発見であると考える。αキメリンKOマウスの脊髄において、灰白質の正中部分が拡大している。初年度は、この表現型を詳細に解析するために、発達に伴って、エフリンB3、EphA4陽性細胞の位置がどのように変化するのかをin situハイブリダイゼーション法により解析した。脊髄灰白質では、本来正中線に沿ってほぼ隙間なくエフリンB3陽性細胞の細胞体が分布するが、αキメリンKOマウスでは、その細胞同士の隙間が明らかに拡大し、本来見られないEphA4陽性細胞が正中領域で集積していた。この結果から、αキメリンKOマウスの皮質脊髄路軸索の誤った正中線交差は、エフリンB3陽性細胞の隙間が原因であり、皮質脊髄路軸索のαキメリンが関与していない可能性が浮上した。そこで、皮質特異的αキメリンKOマウスの皮質脊髄路を調べたところ、これまでの仮説通り脊髄正中線を誤って交差する軸索が増加していた。これは、αキメリンが少なくとも細胞自律的な機能を持つことを意味する。一方、次年度は、脊髄における細胞非自律的なαキメリンの役割を解析するために、脊髄特異的αキメリンKOマウスを作製し、解析した。すると、興味深いことに、このマウスでも脊髄正中線を越える皮質脊髄路軸索が増加していた。この結果は、αキメリンには細胞非自律的な役割もあるということを意味する。また、このマウスでは、正中線にあるエフリンB3バリアが壊れ、所々に隙間ができていた。
生成統語論における日本語の句構造に関する研究

本研究の目的は,人間が言語活動をする際に前提とされる知識や,その知識の具体的な条件等に関して生成統語論の観点から考察し,日本語文法(句構造)モデルの構築に貢献することにある.特に本研究では,移動現象に焦点を当て統語構造における当該の操作がどのように制限されるのかについて,Kayne(1994)が提案する反対称的統語理論に基づき考察を進めてきた.この理論は概略「統語構造は語順を反映する」と述べられ,従来の句構造に関する記述的一般化を説明しうるという点でとても興味深い.これによると,諸言語は基底構造では同一構造(SVO)を保持し,移動操作は左方のみに限られると規定されるため,基本語順がSOVであるとされてきた日本語などでは,従来採られてきた分析とは異なったアプローチが必要となる.上記背景を踏まえ,本研究では日本語右方転移構文をとりあげ,従来右方移動の関与が指摘されてきたこの構文が,右方移動ではなく左方移動の一例として分析されるのが妥当であると論じた.その際,本研究が仮定する構造は先行研究で述べられている諸特性を説明するだけでなく作用域解釈,束縛現象等の新たな事実から経験的に支持されることも同時に示した.帰結として,本研究で行われた分析が正しい限りにおいて,左方移動のみを可能な移動操作と位置づける反対称的統語理論は経験的に支持されることになる.更に,この理論の下位概念を構成するKayne流のc統御,主要部後置型言語における動詞句指定部への目的語移動,主要部先頭性,そしてCP指定部へのTP移動等が分析上重要な役割を果たすことから,これらが日本語の統語構造において機能することも併せて示唆した.本研究の目的は,人間が言語活動をする際に前提とされる知識や,その知識の具体的な条件等に関して生成統語論の観点から考察し,日本語文法(句構造)モデルの構築に貢献することにある.特に本研究では,移動現象に焦点を当て統語構造における当該の操作がどのように制限されるのかについて,Kayne(1994)が提案する反対称的統語理論に基づき考察を進めてきた.この理論は概略「統語構造は語順を反映する」と述べられ,従来の句構造に関する記述的一般化を説明しうるという点でとても興味深い.これによると,諸言語は基底構造では同一構造(SVO)を保持し,移動操作は左方のみに限られると規定されるため,基本語順がSOVであるとされてきた日本語などでは,従来採られてきた分析とは異なったアプローチが必要となる.上記背景を踏まえ,本研究では日本語右方転移構文をとりあげ,従来右方移動の関与が指摘されてきたこの構文が,右方移動ではなく左方移動の一例として分析されるのが妥当であると論じた.その際,本研究が仮定する構造は先行研究で述べられている諸特性を説明するだけでなく作用域解釈,束縛現象等の新たな事実から経験的に支持されることも同時に示した.帰結として,本研究で行われた分析が正しい限りにおいて,左方移動のみを可能な移動操作と位置づける反対称的統語理論は経験的に支持されることになる.更に,この理論の下位概念を構成するKayne流のc統御,主要部後置型言語における動詞句指定部への目的語移動,主要部先頭性,そしてCP指定部へのTP移動等が分析上重要な役割を果たすことから,これらが日本語の統語構造において機能することも併せて示唆した.
総合設計制度による住居系公開空地の有効性と地区施設の導入に関する研究

横浜市市街地環境設計制度による住居系公開空地は"絶対高さの緩和"を受けているものがほとんどであり、周辺から突出した高さをもつ事例が多いことから、住居地域・第2種住專にある敷地面積10,000m^2以上の24事例について物的要素と公開空地の構成要素(自然緑地・外部歩道・内部通路・広場)との関係を調査した結果、公開空地の構成要素そのものには、片寄りはほとんどなかった。そこで、公開空地における周辺住民の利用の意識・要因の調査を行ない、《空地を知っていること》《周囲の具体的な地理状況を指摘すること》《空地内の状況を指摘すること》《目的地のための通過点であること》《住棟を見慣れていること》の5つの項目を抽出し、空地の利用はこれらの影響の組み合わせに起因している。次にこれら調査のまとめとして、以下の4つを得た。(1)「広場の公開に対する好ましさ」と「周辺住民の利用形態」の関係を見ると、今回の調査では公開に対する好ましさが高く、かつ周辺住民の通り抜け利用がなされている事例が一部に見られたものの、それと同時に周辺住民の滞留利用もなされている公開空地は1事例も存在しなかった。(2)団地住民の公開に対する好ましさに影響を与えている基本的な要因の中で、「子供のいる家庭・いない家庭」の違い、また住居階の違いがある。概して、子供のいる家庭は公開に対して寛大である。(3)団地住民のうち公開に対する好ましさが高い被験者は、団地が公開空地を持つことで、「社会貢献をしている」という意識を持っている。(4)団地住民の公開に対する好ましさと、周辺住民の利用に影響を与えるものとして公開空地の構成が挙げられる。結果として、現在多くみられる敷地内部公開空地を持つ構成は、周辺住民が利用しないだけでなく、団地住民の公開に対する好ましさも低いが、一方「周辺型」は公開に対する好ましさと、周辺住民の利用の両立が比較的とれていることから、今後この構成手法について計画的考察が望まれる。なお、公共施設の導入についての検討は、年度内には行なうまでに至っていない。