hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人間環境としての照葉樹林の植物学的解析--中国と日本を対比して

平成20年度は,中国では福建省武夷山世界自然遺産地域と雲南省西双版納自然保護地域で,日本では鹿児島県屋久島で調査を行い,特に照葉樹林林床の主要構成要素であるシダ植物に着目して,種組成,種多様性,種分化の解析を行った.武夷山地域では,平成19年度に引き続きシダ植物の採集を行い,計538点の標本をもとに形態観察・同定を進めた.その結果,27科60属214種が認められ,うち日本固有種と考えられていたナンピイノデについて細胞学的観察から有性生殖2倍体であることを確認した.このほか,24種のシダ植物についての細胞学的観察の知見,16種のシダ植物についての走査型電子顕微鏡を用いた胞子形態観察の知見をまとめた.西双版納地域では,照葉樹林の破壊後に成立したカバノキ科の樹種(Betula alnoides)が優占する二次林で,シダ植物の種組成と種多様性の調査を行い,照葉樹林との比較解析,二次林の構造・動態解析を行った.その結果,二次林では照葉樹林と同程度の種多様性が回復している一方,種組成には差異のあることなどが明らかとなった.また,B.alnoidesの幹数は時間の経過と共に減少していくこと,当樹種は閉鎖林冠下では個体群を維持できないことなどが明らかとなった.屋久島では,照葉樹林の伐採跡のスギ人工林において植生調査を行い,照葉樹林との比較解析を行った.その結果,スギ人工林は照葉樹林と比較して,照葉樹林構成種や様々な生活形で種多様性が小さいこと,種組成にも差異があることが明らかとなった.これら国内外で得た結果は,伐採・開発・人工林化といった人間活動が照葉樹林に及ぼす影響やその回復過程で生ずる組成・構造変化の解明に寄与するものであり,重要かつ有益な知見である.
有機半導体単一結晶ドメイン素子の作製とテラヘルツ波イメージングへの応用

ペンタセン電界効果トランジスタにおいて、グラフォエピタキシー効果を利用して結晶粒の約半数を特定の方向に面内配向させることに成功した。粒界が大きなキャリア輸送障壁になる頻度が約40%になった。平行して、結晶ドメイン内の微少なバンド端ゆらぎを利用する新型THz波センサを生みだすための要素研究を行い、分光学的および数値解析的な評価・解析手法を確立した。バンド端ゆらぎにゆるく束縛されたキャリアによるTHz波吸収スペクトルを得ることに初めて成功した。有機電界効果トランジスタ(OFET)において、結晶面内配向を制御することで、キャリア輸送を制限している結晶ドメイン境界のエネルギー障壁を無くした「電気的単一ドメイン」OFETを作成する方法を研究する。さらに、単一ドメインOFETに残る数十数meVのバンド端ゆらぎを利用したTHzセンサの実現に向けての基礎的な研究を進める。21年度は、有機低分子半導体の代表格であるペンタセン、および、ペンタセンに比類するキャリア移動度を有し、さらに大気暴露によるキャリアドープや酸化が生じにくいジナフトチエノチオフェン(DNTT)について、基板表面に化学エッチングによってスロープ構造を形成した「グラフォ基板」上での面内配向傾向を調べた。ペンタセンについては、我々のグループの先行研究結果と同様、グラフォ基板上の直線的な「折れ線」にペンタセン結晶核がa軸方向を平行に配向して成長する傾向が再現された。一方、折れ線部に平坦基板上では見られない非c軸配向で高く成長する異常グレインがときおり発生することが確認された。これは、平均膜厚を20nm程度以下にすることで抑制されることが判明した。一方、DNTTについては、弱い面内配向傾向は見られたものの、ペンタセンほどには配向傾向が強くないことが確認された。面内方向を含む複数の結晶面のエネルギー差が小さいことに起因すると考えられる。THz応答の評価については、光伝導アンテナによってTHz波を発生させる装置を構築し、時間領域分光法(THz-TDS)によって吸収スペクトルも測定できるようになった。0.21.5THz程度の周波数範囲について十分な強度を有しつつ3.0THz前後に向けて減衰するTHz波の発生を確認し、ペンタセン薄膜のTHz領域の吸収スペクトルが得られることも確認した。22年度は、昨年度に引き続き、有機低分子半導体の代表格であるペンタセンおよびジナフトチエノチオフェン(DNTT)について、基板表面に化学エッチングによってスロープ構造を形成した「グラフォ基板」上での面内配向傾向とそれによるOFETの特性向上効果を調べた。ペンタセンについては、グラフォエピタキシーによって配向制御することで、特に成長速度の速い膜において電界効果キャリア移動度の向上が確認され、キャリア輸送を阻害するドメイン境界のエネルギー障壁数を約1/2に減らす効果があると見積もられた。これは、最終目標であるTHzセンシングのために大きな改善となる。一方、DNTTについては残念ながら明確な特性の向上効果は見いだされなかった。THz分光については、昨年度に引き続き時間領域分光法(THz-TDS)に用いる装置の改良を進め、0.23.0THz程度の周波数範囲の、これまでより高エネルギー成分を多く含むスペクトルを有するTHz波照射・分光が行えることを確認した。これを用いてペンタセンOFETのTHz領域吸収スペクトル測定を室温で行い、ゲート電場によって誘起されたキャリアによるブロードなTHz領域吸収が発生することの証拠を得た。これもTHzセンシング実現に向けての大きな一歩である。本研究の目的は、大きなキャリア輸送障壁のないOFETの作製法を確立し、大面積フレキシブルTHzイメージングデバイスを創出するための基礎的な知見を得ることである。そのために、(1)グラフォエピタキシー効果を利用し、微小なバンド端ゆらぎを残したまま大きなキャリア輸送障壁が無いOFETを作製する方法の研究、ならびに、(2)有機電界効果トランジスタ(OFET)におけるゲート電場誘起キャリアによるTHz帯分光学的研究の2サブテーマを平行して行っている。(1)のサブテーマについて、アモルファス基板表面に適切な周期的な溝構造を形成することによって、溝端部における表面の折れ曲がり線に対してペンタセン結晶粒のb軸が垂直になるように配向成長することを実証し、成長条件の最適化によって大きなキャリア輸送障壁を有する結晶粒界の数を1/2に減らすことに成功した。この障壁低減効果には、面内配向による効果に加えて、溝端部での核生成頻度が高いことによって、結晶粒が一直線に並ぶことの効果が加わっていることを考察した。(2)のサブテーマについて、OFET中の電場誘起キャリアによって、容易に検出できるレベルのTHz波吸収が生じることを示した。

その吸収スペクトルは、単純なDrudeモデルでは説明できず、キャリアが置かれた環境のポテンシャルゆらぎの影響を受けていることが示唆された。今後、様々なOTFTの作製技術を統合して研究を進めてゆくことによって、THz吸収スペクトルからキャリアの状態を知るための基礎的な知見を蓄積してゆけるものと期待される。さらに、この結果は、OFET中のキャリアがTHzフォトンのエネルギーを吸収していることを示すものでもあることから、THzセンサへの応用にも希望が持てる結果である。本研究の目的は、大きなキャリア輸送障壁のないOFETの作製法を確立し、大面積フレキシブルTHzイメージングデバイスを創出するための基礎的な知見を得ることである。そのために、(1)グラフォエピタキシー効果を利用し、微小なバンド端ゆらぎを残したまま大きなキャリア輸送障壁が無いOFETを作製する方法の研究、ならびに、(2)有機電界効果トランジスタ(OFET)におけるゲート電場誘起キャリアによるTHz帯分光学的研究の2サブテーマを平行して行ってきた。(2)の実験について完成度を高め、OFETの有機層中に電場誘起された自由ホールによる明確なTHz帯吸収スペクトルを得ることに世界で初めて成功した。2THzまでの範囲でフォトンエネルギーが増加するに従ってTHz吸収が緩やかに増加しており、ゆらぎポテンシャルの底に集中している自由ホールがTHz波からエネルギーを得て隣接する障壁を乗り越える過程が観測されていると考えられる。また、THz波の総吸収量が電界効果移動度によらずOFET中の自由キャリア量に比例することも確認された。これらの結果は、OFETチャネル部に誘起されたキャリアが確実にTHzフォトンによって励起されていることを表すものである。さらに、(1)の成果を利用したペンタセン薄膜についてOFETを作製し、大きなキャリア輸送障壁を減らした状態でTHz帯吸収スペクトルを測定した。スペクトル形状に変化が生じたが、これについてはより詳しい実験を続ける。加えて、THz帯でのOFET構成材料の複素誘電分散を測定し、これをもとにFDTD法による電磁界シミュレーションによって、有機層中THz電場強度の周波数依存性とそこでの電極パターンの影響を調べた。これらの結果によってOFET型THz波センサの基本要素技術と研究手法は確立したことから、今後THz波イメージングデバイス実現に向けて研究を発展させる。2つの研究サブパートのいずれについても、国際会議発表あるいは論文投稿に至るだけの結果を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。今回実証したグラフォエピタキシーの効果をさらに高める工夫について、様々な試みを行ってゆく予定である。さらに、今後基礎的な実験と平行して、THz波照射によるソースードレイン間ドリフト電流の変化を測定することで、THzフォトンより受け取ったエネルギーによってペンタセンFETに電界誘起されたキャリアのドリフトが促進されることを確認する実験も行う。また、実験の進展に応じて、THz波イメージングのための検証実験も行う。
旧制高等学校における科学教育の変遷:第一高等学校を中心に

第一高等学校(およびその前身)を中心とする旧制高等学校の、科学・工学教育の変遷、特に明治期における物理学および図学・測量関連の科目の時間数・内容の変遷について明らかにした。教育全体に変革のあった明治19年における変化が最も大規模なものであったが、以後も、本郷移転のあった明治22年などに小規模な改革が試みられた。背景には、高等(中)学校に期待された役割の変化、入学者の意識の変化、教育改革に意欲を見せる大学新卒の教員の存在などがあった。本年度は、第一高等学校の教務関係資料のうち、図学の生徒作品、写真類を中心に整理・補修・デジタル化を行った。これらの資料については、準備が整い次第、東京大学駒場図書館、東京大学情報基盤センターとの連携により、ウェブ上での公開を進める予定である。また、測量教育の開始の経緯について、森有礼の高等教育政策全般との関連による説明を試み、森の工業教育政策・徴兵猶予対策に注目することで一定の見解を得ることに成功した。測量教育については、さらに、これが実習も含めて充実を見せるに当たって、陸軍参謀本部測量課が明治23年に交付した機器類が決定的な役割を果たした可能性があることを、第一高等中学校時代に製作された実測図の年代と、機器類の交付時期の関係等から指摘した。これらの成果は、2009年11月10日-12日に横浜市で開催された図書館総合展においてパネル展示により発表し、また、英語版のパネルを、2010年1月22日-24日にフランスのポアティエ市で開催された第4回日仏先端科学シンポジウムにおいて展示した。第四高等学校については、従来あまり注目されることのなかった昭和初期の役割について評価を行い、今後、科学教育へと分析を特化させていくための手がかりを得ることに成功した。1.第一高等学校旧蔵の実験機器を用いて下記の展示を開催した。東京大学駒場博物館「特別展真空から生まれる科学と技術-アリストテレスからカミオカンデまで-」会期:2010年10月16日(土)12月5日(日)主催:東京大学大学院総合文化研究科・教養学部駒場博物館協力:東京大学生産技術研究所協賛:日本真空協会、日本真空工業会後援:株式会社アルバック開館日数:44日間総入館者数:5,288人(一日平均:115人)展示に合わせて、第一高等学校旧蔵の機器類のうち、ドイツ製の水銀拡散ポンプ、理化学研究所製油拡散ポンプ、マクラウド真空計の整備を行った。また、第一高等学校への電灯の導入に関する資料の調査を行った。日本における初期のエックス線発生実験には、かつて第一高等学校に関連のあった、山川健次郎、鶴田賢次、村岡範為馳、山口鋭之助、水野敏之丞が関わっていたことから、人事・教務関連の文書のうち、これらの人物に関わるものの調査・整理を行った。機器同定のためにこれまでに収集したカタログのうち、ドイツのライボルト社のものには多様な真空機器の図像が掲載されており、重点的に調査・整理を行った。2.仁科記念財団と共同で、旧制高等学校出身者を多く含む理化学研究所の戦前期最大のプロジェクトの成果であったサイクロトロンの設計図面の整理を行い、上記の展示に成果を出陳した。特に、アメリカのローレンスの助言はサイクロトロン建設の成功において重要であったが、ローレンスが提供した図面の所在を明らかにした。3.第四高等学校の飯盛挺造の電磁気学を中心とする研究・教育に関する調査を行った。4.第一高等学校の科学教育・工学教育に用いられた機器に関する現段階での調査結果を英文論文として刊行した。5.小穴純文書は脱酸紙でできた箱などに収め、整理を行う環境を整えた。6.林主税氏より、大学時代のノート類の寄贈を受け、整理を開始した。平成23年度は、10月15日から12月4日にかけて東京大学駒場博物館で開催された「一高/濁逸第一高等学校資料にみる日独交流史」の準備に合わせて、第一高等中学校.第一高等学校がドイツから輸入した教材(顕微鏡、水銀拡散真空ポンプ、画学用の見本類、画学用鉛筆削り、ジーメンス・ダブルブリッジ、エーベルトイオン測定器など)の整理・調査を行い、またドイツが関わった顕著な出来事(地図漏洩上事件に端を発する陸軍のドイツ式測量の採用と1890年のフランス式機器の高等中学校への譲渡、1896年のX線発生実験の再現、1922年のアインシュタイン来日、第一次大戦後に獲得した南洋諸島への探検旅行など)の分析を通して一高の科学教育の実態の把握に努めた。一高における測量教育は、陸軍からの機器の譲渡があって初めて実測図作成などのかたちで実質化したこと、1896年のX線発生実験の成功は当時の高等学校の帝国大学に次ぐ研究機関としての性格を示すものであること、一高で教鞭をとっていた土井不曇の反相対論を一高生徒の一部は権威への抵抗として好意的に理解していたこと、南洋諸島への探検は、生物学・地学・地理学などの調査としての意味ももっていたことなどが明らかになった。

上述の展示は、会期中、4080人の来館者(1日平均91人)があった。'.寄託が予定されている故戸田盛和氏の資料については、年度中の搬入は叶わなかったが、梱包はほぼ完了した。故林主税氏の資料については、生産技術研究所と協力して整理・活用していくこととした。戦前期の理化学研究所のサイクロトロン図面の目録化・デジタル化は、年度中には完了しなかったが、博物館の作業として継続して進めている。
ラット膀胱平滑筋の生体膜脂質を介するシグナル伝達

[目的]最近、細胞内情報伝達機構におけるリン脂質代謝の役割が注目されているが、膀胱平滑筋のムスカリン受容体におけるシグナル伝達への膜リン脂質の関与は明らかにされていない。今回はラット膀胱平滑筋細胞を単離して,カルバコール刺激後のアラキドン酸放出と膜リン脂質におけるアラキドン酸含量の測定を試みた。[方法]1)10週令のSD系雄ラットを断頭屠殺して膀胱を摘出し、実体顕微鏡下で粘膜や漿膜,血管などを可及的に取り除いて平滑筋層のみを分離し,平滑筋を1mm^3大に細切した。膀胱平滑筋の細片を0.2% Col1agenaseと100u/ml Dispase中で35°C,30分間インキュベートする。3分間静置して上清を除去後に同様の酵素処理を行なう。再度上清を得て遠沈して沈澱した細胞をl06μm pore sizeのナイロンメッシュを通して単離平滑筋細胞を得た。2)95%O2/5%CO2で飽和したKrebs-Hansleit液中で[^3H]-アラキドン酸と一定時間インキュベートする。2)カルバコール刺激した後に2mlのchloroform/methanol(1:2)を加えて反応を止め、B1igh-Dyer法で総脂質を抽出した。総脂質を薄相クロマトグラフィーで展開し,オートラジオグラフィーで各分画を検出した。[結果・考察]1)位相差顕微鏡下で単離平滑筋細胞を観察しながらカルバコールを添加すると一部の細胞に収縮がみられたが,大部分は無変化であった。2)膀胱平滑筋の膜脂質中への[^3H]-アラキドン酸の取込みは経時的に増加したが,前回の平滑筋細片を用いたときと同様に膜脂質内の[^3H}-アラキドン酸は大部分は遊離脂肪酸の状態であった。3)[^3H]-アラキドン酸はホスファチジールコリンやホスファチジールエタノールアミン,ホスファチジールイノシトール/セリンの各分画に取り込まれており,10μMのカルバコール刺激によって各種リン脂質分画における[^3H]-アラキドン酸は減少したが,遊離脂肪酸分画中の[^3H]-アラキドン酸は有意な増加を見出せなかった。[^3H]-アラキドン酸のリン脂質分画中における減少は1mMアトロピンによって抑制された。ムスカリン受容体刺激によって単離膀胱平滑筋細胞の膜リン脂質が分解されて[^3H]-アラキドン酸が放出されるが,放出機序の解明には[^3H]-アラキドン酸を十分に取り込ませる必要があり,今後,細胞培養によって十分に平滑筋細胞を増加させて検討する必要がある。今回はラット膀胱平滑筋にトリチウムラベルしたアラキドン酸を取り込ませた後にカルバコール刺激を加え、アラキドン酸の放出と膜リン脂質におけるアラキドン酸含量を測定した。[方法]1)10週令のSD系雄ラットを断頭屠殺して膀胱を摘出し、平滑筋層を1mm^3大に細切する。膀胱平滑筋に細片を95%O_2/5%CO_2で飽和したKrebs-Hansleit液中で〔^3H〕-アラキドン酸と一定時間インキュベートする。2)カルバコール刺激した後に2mlのchloroform/methanol(1:2)を加えて反応を止め、Bligh-Dyer法で総脂質を抽出した。〔結果・考察〕膀胱平滑筋の膜脂質中への〔^3H〕-アラキドン酸の取込みは60分まで経時的に増加した。膜脂質内の〔^3H〕-アラキドン酸は大部分は遊離脂肪酸の状態であったが,ホスファチジ-ルコリンやホスファチジ-ルエタノールアミン,ホスファチジ-ルイノシトール/セリンの各分画にも取り込まれていた。10μMのカルバコール刺激によって各種リン脂質分画における〔^3H〕-アラキドン酸は減少していたが,遊離脂肪酸分画中の〔^3H〕-アラキドン酸は有意な増加を見出せなかった。〔^3H〕-アラキドン酸のリン脂質分画中における減少は1mMアトロピンによって抑制された。ムスカリン受容体刺激によって膀胱平滑筋の膜リン脂質が分解されて〔^3H〕-アラキドン酸が放出されるが,放出機序の解明には〔^3H〕-アラキドン酸を十分に取り込ませる必要があり,今後,細胞培養の実験系で検討する予定である。

膀胱平滑筋の細片を0.2% Col1agenaseと100u/ml Dispase中で35°C,30分間インキュベートする。3分間静置して上清を除去後に同様の酵素処理を行なう。再度上清を得て遠沈して沈澱した細胞をl06μm pore sizeのナイロンメッシュを通して単離平滑筋細胞を得た。2)95%O2/5%CO2で飽和したKrebs-Hansleit液中で[^3H]-アラキドン酸と一定時間インキュベートする。2)カルバコール刺激した後に2mlのchloroform/methanol(1:2)を加えて反応を止め、B1igh-Dyer法で総脂質を抽出した。総脂質を薄相クロマトグラフィーで展開し,オートラジオグラフィーで各分画を検出した。[結果・考察]1)位相差顕微鏡下で単離平滑筋細胞を観察しながらカルバコールを添加すると一部の細胞に収縮がみられたが,大部分は無変化であった。2)膀胱平滑筋の膜脂質中への[^3H]-アラキドン酸の取込みは経時的に増加したが,前回の平滑筋細片を用いたときと同様に膜脂質内の[^3H}-アラキドン酸は大部分は遊離脂肪酸の状態であった。3)[^3H]-アラキドン酸はホスファチジールコリンやホスファチジールエタノールアミン,ホスファチジールイノシトール/セリンの各分画に取り込まれており,10μMのカルバコール刺激によって各種リン脂質分画における[^3H]-アラキドン酸は減少したが,遊離脂肪酸分画中の[^3H]-アラキドン酸は有意な増加を見出せなかった。[^3H]-アラキドン酸のリン脂質分画中における減少は1mMアトロピンによって抑制された。ムスカリン受容体刺激によって単離膀胱平滑筋細胞の膜リン脂質が分解されて[^3H]-アラキドン酸が放出されるが,放出機序の解明には[^3H]-アラキドン酸を十分に取り込ませる必要があり,今後,細胞培養によって十分に平滑筋細胞を増加させて検討する必要がある。
微視的解析手法による水素の熱化学モデル構築

木星などの外惑星大気への大気圏突入では,突入速度が非常に高いため,空力加熱の大部分が衝撃波背後の高温気体から放射される輻射によるものである。輻射の放射・吸収過程は,原子・分子の内部エネルギー状態,電子密度,電子温度に大きく依存するため,衝撃層内部の熱化学過程を精度良く評価することが必要である。しかしながら,木星大気の主成分である水素に関しては熱化学モデルが十分に確立されておらず,従来は熱化学平衡流を仮定した計算が行われるのみで,モデル化の不足が指摘されていた。本研究の目的は,水素大気に対する熱化学非平衡モデルを構築することである。本年度は,昨年度までに構築した熱化学非平衡流コード(水素分子のエネルギー緩和過程を考慮し,さらに,遷移レート方程式を輻射輸送と同時に解くことで水素原子の電離速度を計算可能)をさらに発展させ,衝撃波上流で生じる光電離のモデルをコードに組み込み,より現実的な流れ場の予測が出来るように改良を施した。改良したコードにより木星大気圏突入時のシミュレーションを実施し,非平衡性が空力加熱予測に及ぼす影響について調査を行った。その結果,高高度・低密度の条件において非平衡性を無視した場合,輻射加熱の誤差が最大で25%に達することが明らかになった。本研究において開発した輻射輸送の効率的計算手法は,土星の衛星であるタイタンの大気圏突入問題に対しても適用され,空力加熱予測において輻射輸送の三次元性を考慮することが重要であることを示した。木星などの外惑星に対する大気圏突入では突入速度が非常に高いため,空力加熱の大部分は衝撃波背後の高温気体から放射される輻射によるものである.輻射の放射・吸収過程は,原子・分子の内部エネルギー状態,電子密度,電子温度に大きく依存するため,衝撃層内部の熱化学過程を精度良く評価することが必要である.しかしながら,木星大気の主成分である水素に関しては熱化学モデルが十分に確立されていない.本研究では,木星などの外惑星への大気圏突入を視野に入れて,水素の熱化学モデルを構築し,大気圏突入時の非平衡流シミュレーションをより高い精度で実現することを目指した.飛行速度が高く,実験が困難な条件であることから,主に準古典的衝突(QCT)解析や量子力学的手法により得られたデータに基づいてモデルの構築を行った.まず,水素分子の緩和過程について,QCT解析により得られたデータに基づいて緩和時間を決定し,多温度モデルにおける緩和時間パラメータへの組み込みを行った.さらに,水素原子の電離過程について,内部モードの遷移レート方程式を輻射輸送計算と同時に解くことで,電離速度を計算することが可能となる手法を熱化学非平衡流コードに対し組み込んだ.これらのモデリングにより,水素の極超音速流に対する熱化学非平衡流コードの構築に成功した.構築したコードにより,水素流の衝撃波背後に形成される非平衡領域の解析を実施した.これまでの解析結果では,主流条件の選定が不十分であったこともあり,衝撃波背後での非平衡性が顕著となる結果が得られなかった。今後,モデルのチューニングなどを施し,木星大気圏突入時の空力加熱を実施する予定である.非平衡性が顕著となるかどうかを調査するとともに,空力加熱への影響などを評価する.木星などの外惑星大気への大気圏突入では,突入速度が非常に高いため,空力加熱の大部分が衝撃波背後の高温気体から放射される輻射によるものである。
生活困窮者の参加型コミュニティ開発に関する実証・実践研究

日本の1か所のNPO団体にて、元路上生活者1をプロジェクト協力者として、週1回会議を実施し、研究者はファイシリテーター役として、共に学習するプロセスを踏んだ。自分たちの強みや弱み、自分たちのできそうなことを探し、自分たちの居場所づくりを行った。毎日、自然体で時間を過ごせ、楽しみながらその場所にいられる空間が形成されるようになった。彼らは何らかの福祉支援を受けている側であるが、支援を受ける受け身の姿勢から脱却し、自ら主体的に行動するという意識が再生されてきた。この意識の変革は、当事者が参加するプロセスを踏むことから発生し、プロジェクトの持続性を促進できることが明らかになった。研究協力施設を通して、週に1回当事者(生活困窮者:現在、生活保護などを得ながら自立生活へ向けて動いている元路上生活者)グループとの「参加型」学習と行動アプローチ手法を展開している。地域の全体図、当事者の行動範囲、社会関係図(ベン相関図)を研究者がファイシリテートしながら当事者が作成した。協力施設建物拡張計画が今年度進んでいる中、来年建設される予定場所を利用し、当事者が生活向上事業を行うための構想を練るにあたり、週に1回話し合いを通して出された意見を集約していくといった成果が表れてきている。当事者が核となり、具体的な事業内容が検討され、その準備としてキーとなる人物の選出、及び事業化を進める上での必要な手続き、交渉、資金の調達方法をどのようにするか、具体的な像が描かれ、事業の方向性が固まってきた。当事者自身が受け身で支援を受ける形から、自分たちが主となり動かしていくという意識に変革が進んできている。この動きは、当事者が試行錯誤しながらも自分たちの自信を深め、自分たち自身で切り開いていく状況を作り出していると評価できる。来年度は、事業を実際に展開するための準備作業を当事者が主となり、周囲を巻き込みながら進めていく必要がある。ホームレス状態に置かれている人々の実情から支援する側は様々な取り組みを行ってきている。支援により再定住化を果たした元路上生活者は新たな生活拠点において、新たなコミュニティを形成する必要がある。しかしながら、彼らが既存の地域コミュニティに入るには様々な障壁があり、私たちは彼ら自身の居場所と生きがいづくりを彼らが主役となって実践するプロジェクトを行った。本プロジェクトでは、元路上生活者の居場所・生きがいづくりを彼らの主体的行動に焦点を当てて実践し、他にも同様の事例も含めて社会のあるべき姿として提言する。<プロジェクトの概要>東京都内で長年生活困窮者を支援している1カ所のNPOにて、元路上生活者8名をプロジェクト協力者として、2013年1月より週1回定例会議を継続実施してきた。ファシリテータ役1名(研究者)と8名の協力者が、共に自分たちの強みや弱み、自分たちのできそうなことを探し共有しながら、毎日顔を見せる仲間達の役に立つ業(施設共有部分を輪番制で清掃、簡易引っ越し作業)を行なってきている。プロジェクト協力者8名を中心として、NPOに集まる仲間たちは毎日、作業の有無にかかわらず、そこにいることを咎められることなく、自然体で時間を過ごせ、楽しみながらその場所にいられる空間が形成されている。彼らは生活保護等何らかの福祉支援を受けている側であるが、支援を受ける受け身の姿勢から脱却し、自ら主体的に行動するという意識が再生されてきている。この意識の変革は、他人による強制によるものではなく、無意識に進展してきている。このような方向へ進むような支援のあり方は、今後彼らが再路上化を防ぐ鍵になるのではないかと考える。日本の各都市のホームレス調査からホームレス・生活困窮者の特性に関する基礎的知見を文献資料収集から得た。また、海外でホームレスへのPLA実践を展開している事業の視察(米国)を通して、モデル地区選定方法や展開方法の実践について知見を得た。これらの知見を踏まえ、研究者と研究協力者との話合い、実際支援活動に従事する当事者との対話を通して、どのコミュニティでPLAを実践するかの目安を付けた。生活困窮者の生活している場所を巡回訪問しながら、当事者の生活自立に関する現状と課題についてフリーディスカッションにてランダムインタビューを行った。その結果、彼らはホームレス対策事業の存在を知りながらも自分たちの生活には受け入れることへの個々の事情による戸惑いと不安が大きいことが明らかになった。加えて、当事者たちが、行政組織へつながるための調整役を必要とすることが明確になった。研究者らが接触した当事者たちは、全員男性のみであった。そのため、女性の生活困窮者とは接触することができておらず、男性をターゲットにしたインタビューの結果のため、今後女性の当事者からの意見も聴取していく必要がある。参加型学習の機会を定期的に開催し、本格的に事業を構築する方向へ走り出している。事業化を進める上での必要な手続き、交渉、資金の調達方法については、誰がどの役割を担うか詳細な決め事にまで至っていない。

ゆるやかなペースで物事が決められている状況であり、そのため、支援プロジェクトを実践することが遅れている。研究目的のPLAを受け入れる意志があるかないかについてコミュニティと話し合いをする機会を多くもつ必要がある。しかしながら、話し合いをもつための十分な時間が研究者側で確保できなかった。そのため、実際にPLAアプローチを用いた支援プロジェクトを展開する基盤を構築することが遅れている。当事者が生産現場で研修体験を行い、就農するうえでの基礎的知識と技術を養い、その資力をもって高齢化の進む農地での農作業手伝いができる人材の斡旋と派遣を手掛ける事業を展開することを目指している。当事者自ら、仲間の潜在能力を引き出しながら、生活向上に向けてのプロジェクト提案を行っていく。研究協力者と協働しながら、モデルとするコミュニティへのアプローチ頻度を増やし、PLAのプロセスを実際に進めて行くためのファシリテートを定期的に実施していく。また。当事者任せではなく相互に学習する機会を設定し、コミュニティのフォローアップやフィードバックも行っていく。生産現場での研修体験を行うにあたり、研究協力者の旅費、宿泊費に研究費を使用する。また、次年度のプロジェクトを発信していく場として学会や国際シンポジウムへ発表をしていく際の費用に使用する。コミュニティの活動が軌道にのるための始動となる資材や資料購入を行う。また、研究協力者への謝金などの人件費も使用していく。
古い記録フィルム映像の修復のための信号処理アルゴリズムとシステムの開発

本研究では,古いフィルム映像の劣化を修復するディジタル信号処理について次のような手順で研究し,成果を得た.1.ブロッチは時間的な不連続性のため,時間軸上の信号処理を行うことにより除去することができる.ブロッチの発生と検出に関する確率モデルを考案して,理論計算と数値実験を行った.この結果,提案するモデルが妥当であることが確認された.また,本モデルに基づくブロッチ検出・除去アルゴリズムが従来法よりも優れた能力を有することを確認した.2.人工的にフリッカを付加した映像に対して,M推定を用いた高速なフリッカ除去法を提案し,性能評価実験を行った.その結果,本提案法によって得られた参照画像を用いることにより,提案法では従来法と比較して計算時間が19分の1に改善された.3. MRFモデルに基づく高速かつ高精度なブロッチ検出法を研究した.人工的にブロッチを付加した映像に対して提案法の性能評価実験を行った.その結果,本提案法は、これまでに提案されてきたMRFモデルに基づいた検出法と比較して計算時間が5分の1に改善された.また,移動物体のエッジに起因する誤検出されたピクセル数が大幅に減少されたことを確認した.4.フリッカ除去およびブロッチ検出のための参照画像の作成法を研究した.人工的にフリッカとブロッチを付加した映像に対して性能評価実験を行った.その結果,フリッカとブロッチの影響を抑制した参照画像が得られることを確認した.本研究では,古いフィルム映像の劣化を修復するディジタル信号処理について次のような手順で研究し,成果を得た.1.ブロッチは時間的な不連続性のため,時間軸上の信号処理を行うことにより除去することができる.ブロッチの発生と検出に関する確率モデルを考案して,理論計算と数値実験を行った.この結果,提案するモデルが妥当であることが確認された.また,本モデルに基づくブロッチ検出・除去アルゴリズムが従来法よりも優れた能力を有することを確認した.2.人工的にフリッカを付加した映像に対して,M推定を用いた高速なフリッカ除去法を提案し,性能評価実験を行った.その結果,本提案法によって得られた参照画像を用いることにより,提案法では従来法と比較して計算時間が19分の1に改善された.3. MRFモデルに基づく高速かつ高精度なブロッチ検出法を研究した.人工的にブロッチを付加した映像に対して提案法の性能評価実験を行った.その結果,本提案法は、これまでに提案されてきたMRFモデルに基づいた検出法と比較して計算時間が5分の1に改善された.また,移動物体のエッジに起因する誤検出されたピクセル数が大幅に減少されたことを確認した.4.フリッカ除去およびブロッチ検出のための参照画像の作成法を研究した.人工的にフリッカとブロッチを付加した映像に対して性能評価実験を行った.その結果,フリッカとブロッチの影響を抑制した参照画像が得られることを確認した.19世紀末のフィルム映画の発明以来,大衆文化やマスメディアの記録媒体として膨大な量の映像が記録されてきた.これらフィルム映像の多くは,文化的,芸術的そして歴史的価値が高い.例えば,これらのフィルム映像は当時の文化や情勢,街並みを知る上で重要な資料となる.しかし,フィルムはその素材の化学的性質により経年劣化を避けられず,多くの映像情報が失われつつある.これらの古いフィルム映像は,大きく分けて次のような劣化を生じている.・フレーム毎の位置ずれ・フリッカ・ブロッチ・スクラッチ・その他のノイズフレーム毎の位置ずれは,視覚的に映像が上下左右にランダムに揺れるように見える劣化である.

この位置ずれは,手振れなどカメラ全体の揺れに起因するものの他に,カメラ内部のフィルム送り機構の同期の不安定性やフィルムパーフォレーション(送り穴)の精度不良により生じる.フリッカは,フレーム毎に輝度値がランダムに変化し,映像がちらついて見える現象である.このフリッカは,カメラ内部のフィルム送り機構の不規則回転による露光時間の変化や現像時の発色むら,感光面の経年劣化などにより生じる.ブロッチは,フィルム保管時や上映時に生じるフィルム表面の剥離や,埃や髪の毛がフィルムに付着することにより生じる画素の欠落である.スクラッチは,フィルム表面の引っ掻き傷による縦方向の画素の欠落であり,上映時の映写機とフィルムの接触により生じる.本研究では,上記のような古いフィルム映像の劣化を修復するディジタル信号処理について研究した.とくに,今年度は,上記の問題をそれぞれ扱うアルゴリズムとソフトウェアを整備し,次年度に向けての基盤技術の確立を図った.19世紀末のフィルム映画の発明以来,大衆文化やマスメディアの記録媒体として膨大な量の映像が記録されてきた.これらフィルム映像の多くは,文化的,芸術的そして歴史的価値が高い.例えば,これらのフィルム映像は当時の文化や情勢,街並みを知る上で重要な資料となる.しかし,フィルムはその素材の化学的性質により経年劣化を避けられず,多くの映像情報が失われつつある.これらの古いフィルム映像は,次のような劣化を生じている.フレーム毎の位置ずれは,視覚的に映像が上下左右にランダムに揺れるように見える劣化である.この位置ずれは,手振れなどカメラ全体の揺れに起因するものの他に,カメラ内部のフィルム送り機構の同期の不安定性やフィルムパーフォレーション(送り穴)の精度不良により生じる.フリッカは,フレーム毎に輝度値がランダムに変化し,映像がちらついて見える現象である.このフリッカは,カメラ内部のフィルム送り機構の不規則回転による露光時間の変化や現像時の発色むら,感光面の経年劣化などにより生じる.ブロッチは,フィルム保管時や上映時に生じるフィルム表面の剥離や,埃や髪の毛がフィルムに付着することにより生じる画素の欠落である.スクラッチは,フィルム表面の引っ掻き傷による縦方向の画素の欠落であり,上映時の映写機とフィルムの接触により生じる.今年度は,ブロッチの検出と除去について研究した.ブロッチは時間的な不連続性のため,時間軸上の信号処理を行うことにより除去することができる。今年度は,ブロッチの発生と検出に関する確率モデルを考案して,理論計算と数値実験を行った.この結果,提案するモデルが妥当であることが確認された.また,本モデルに基づくブロッチ検出・除去アルゴリズムが従来法よりも優れた能力を有することを確認した.19世紀末のフィルム映画の発明以来,大衆文化やマスメディアの記録媒体として膨大な量の映像が記録されてきた.これらフィルム映像の多くは,文化的,芸術的そして歴史的価値が高い.これらの古いフィルム映像は,様々な劣化を生じているために,ディジタル信号処理による修復が必要となる.今年度は,以下の修復法について研究して成果を得た.1. M推定を用いた高速なフリッカ除去法人工的にフリッカを付加した映像に対して性能評価実験を行った.その結果,本提案法によって得られた参照画像を用いることにより,提案法では従来法と比較して計算時間が19分の1に改善された.2. MRFモデルに基づく高速かつ高精度なブロッチ検出法人工的にブロッチを付加した映像に対して提案法の性能評価実験を行った.その結果,本提案法は、これまでに提案されてきたMRFモデルに基づいた検出法と比較して計算時間が5分の1に改善された.また,移動物体のエッジに起因する誤検出されたピクセル数が大幅に減少されたことを確認した.3.フリッカ除去およびブロッチ検出のための参照画像の作成法人工的にフリッカとブロッチを付加した映像に対して性能評価実験を行った.その結果,フリッカとブロッチの影響を抑制した参照画像が得られることを確認した.
土壌汚染に関する財務ディスクロージャーの方向性-諸外国のRC加入企業の実態調査-

現在、土壌汚染については、化学物質に関する法的規制の強化が国際的に進んでいる。このため、企業には化学物質管理や汚染土壌の浄化責任の強化、浄化費用の高額化などが生じており、土壌汚染は企業の新たな環境リスクとして注目を集めている。しかしながら、土壌汚染リスクは企業の財務状態に大きな影響を与える可能性が高いにもかかわらず、企業外部の利害関係者が、その情報を入手する仕組みは出来上がっていない。このため、外部利害関係者は土壌汚染リスクを抱える企業について、財務的に適正な意思決定が出来ない状況にある。当研究は、土壌汚染リスクに関する企業の外部利害関係者への、財務的ディスクロージャーの改善に貢献するため、まず、わが国、及び諸外国における環境規制や会計基準などの現状について、主に文献により調査・検討した。そして、土壌汚染に関する実態調査のため、国内5回、国外3回に及ぶ調査出張を行い、企業や行政の環境担当者との意見交換を行った。これらの研究成果の一部は、「研究発表」欄に記載したとおり、3本の論文に中間的に取りまとめている。全体の取りまとめは当研究成果報告書の「検討の取りまとめ」(1章土壌汚染の現状、2章開示の枠組み、3章RC加入企業における開示の実態、4章会計処理)に記載したとおりである。なお、当研究領域は、企業にとって必ずしも積極的に開示したい分野ではないため、資料の入手に困難さがあるものの、今後一層、重要度と普遍性を高めるものと推察されるため、引き続き研究を続ける所存である。当研究は、土壌汚染の関する会計基準とそのディスクロージャーの実態について研究しようとするものである。研究初年度の平成17年度は、(1)内外における土壌汚染に関する会計基準の文献収集・読み込み、(2)日本における土壌汚染に関する企業の財務ディスクロージャー資料の収集・読み込み、(3)日本における土壌汚染に関するヒアリング・見地調査などを行うという計画を立てた。(1)については、豊富な文献収集により、土壌汚染に関する法律上及び会計基準上の各国の規定についてとりまとめを行い、後掲した雑誌論文に結果を発表した。(2)については、まず、平成14年11月から17年11月までの間における土壌汚染事故に関する新聞記事を収集し、該当する企業の有価証券報告書と環境報告書を入手し、事故に関する財務ディスクロージャーの実態を調査した。ここまでは既に終了している。現在、RC加盟企業における土壌汚染についての財務ディスクロージャーについて有価証券報告書と環境報告書の記載事項について調査中であるので、これがまとまり次第、土壌汚染事故企業についての調査結果とともに原稿執筆することとしている。(3)については、日本RC協会、上山試錐工業(札幌市、土壌汚染調査企業)、直島・豊島(香川県、産業廃棄物処理施設)、びわこ銀行(滋賀県、環境配慮融資)、堀場製作所(京都市、環境測定機器製作)などを訪問し、現地視察を行うとともに実務者と土壌汚染の技術、要するコスト、財務ディスクロージャーなどについて有意義な意見交換を行った。上記のように、本年度の研究はほぼ当初計画どおり順調に進んでいる。来年度は海外の実態調査を行い、研究を深め、その結果を学会報告するとともに、その内容を執筆する予定である。本研究は、土壌汚染に関する規制強化・浄化コストの高額化などが、企業の財政状態に大きな影響を与える可能性が高いことから、企業外部の利害関係者への土壌汚染リスク情報開示のあり方を検討するものである。本年度は、前年度に行った土壌汚染に関する内外の文献収集・読み込み、日本国内における土壌汚染リスクのディスクロージャーに関する実態調査を踏まえ、海外における調査に重点を置いて研究を行った。具体的には、まず、海外における環境負債についての会計基準の検討、環境報告書における財務情報の開示規制などについて文献資料に基づいて検討を行った。会計基準に関しては、アメリカの会計基準及び国際会計基準(欧州で採用)を対象とした。そして、ドイツ及びアメリカを訪問し、企業や自治体の環境対策担当者に環境対策・土壌汚染間題に関するヒアリングを行ったほか、関連する文献資料の収集を行った。訪問先は、ダイムラー・クライスラー(シュタットガルト)、ホリバ・ヨーロッパ(ダルムシュタット)、ニューヨーク市役所等である。

また、日本国内についても、具体的な企業の実態を調査すべく山口県(宇部興産)等へのヒアリング調査を行った(詳細な出張報告は、「報告書」に掲載)。また、排出権取引についても検討を行った。排出権取引は、環境施策の強化が企業の財政状態に大きな影響を及ぼす、先導的事例と考えられるため、本研究の検討の足がかりとなると考えられたからである。上記調査結果に関しては、その一部を「研究発表」記載の通り、雑誌論文「排出権に関する会計」、図書の中の1章「環境会計」としてとりまとめた。また、現在、さらに学会発表の準備を進めているところである。
G蛋白質共役7回膜貫通型受容体の合成法の開発

ORL1を合成するにあたり、膜貫通部位が2つ含まれるORL1のC末端部分であるORL1(251-370)を合成ターゲットとした。この部分を3つのセグメントに分割し、固相法によりそれぞれを調製した。膜貫通部位を含む合成ブロックは極めて溶解性であったが、チオエステル部位にArgを導入することより、溶解性は飛躍的に向上し、精製効率も改善された。7番目の膜貫通ドメインを含む合成ブロックとC末端の合成ブロックはnative chemical ligation法で縮合した。縮合条件を検討した結果、最終的にほぼ定量的に縮合させる条件を見いだした。次にチオエステル法により6番目の膜貫通ドメインを含む合成ブロックを縮合させようとしたが、Cysのチオール基に対する適切な保護基を見いだすことができず、拡張型ライゲーション法を用いて各合成ブロックを結合することとした。膜蛋白質の溶解性を考えると、膜蛋白質の合成は脂質膜あるいは界面活性剤に合成ブロックを保持した状態で行うことになるであろうとの想定のもとに、光照射により除去できる補助基の開発を目指した。その結果、2種類の補助基を開発し、それを用いてモデルペプチドの合成を試みたところ、ライゲーション反応および光照射による補助基の除去反応ともに期待通り進行した。これらの補助基を用いれば保護基に囚われることなく3つの合成ブロックを縮合できるものと期待される。さらに、Fmoc固相合成法を用いてペプチドチオエステルを調製する新規経路を開発することができた。この方法で得られたペプチドチオエステルのC末端アミノ酸はラセミ化率が1%以下であった。当初、ORL1の全合成を目指したが、膜蛋白質の合成には想定外の困難が待ち受けており、目的を達成することはできなかった。しかし、1回、2回膜貫通ドメインを有する膜蛋白質はほぼルーチン合成の範囲とすることができた。G蛋白質共役7回膜貫通型受容体であるノシセプチン受容体(アミノ酸370残基)を合成ターゲットとし、任意の7回膜貫通型蛋白質の合成に適用可能な方法を開発するため、下記の研究を行った。選択的縮合反応のデザイン:水溶液中で遊離ペプチドのアミノ末端に付加した官能基がペプチド-α-チオエステル中のチオエステルと選択的かつ自動的に縮合反応を起こしてペプチド結合を形成し、反応終了後、縮合のために導入した反応補助基が自己分解的にペプチド鎖から除去される反応について、その実用性を検討した。まず、Stauginger反応を応用したペプチド鎖の形成反応について検討した結果、チオエステル交換反応によってホスヒノチオエステルは調製できるが、このものとアジド化ペプチドの縮合反応は中間体段階で補助基の加水分解が進行せず、目的物が得られないことが判明した。また、ペプチドチオエステルとN^α-ジチオカルバモイル化ペプチドとの反応では、ペプチド鎖同士の結合は可能であるが、S-Nアシル転位を起こさせる条件がまだ見いだせていない。膜貫通ドメイン含有ペプチドの精製法の検討:逆相HPLCでの精製がきわめて困難であった第7番目の膜貫通ドメインをモデル物質として精製法の検討を行い、チオエステル末端にArgタグを付けることにより精製が飛躍的に容易になることが判明した。7回膜貫通型受容体であるノシセプチン受容体(ORL-1)(アミノ酸370残基)を合成ターゲットとし、7回膜貫通型蛋白質の合成法の開発を引き続き行った。ORL-1のC末端より、固相法により順次合成ブロックを合成し、精製した。

膜貫通ドメインを含む合成ブロックとして、Fmoc-ORL1(251-287)-SCH_2CH_2CO-Ala-Arg_5-Leu(1)およびFmoc-ORL1(288-328)-SCH_2CH_2CO-Gly-Arg_5-Leu(2)を、C末端の細胞質ドメインに相当する合成ブロックとして、遊離ペプチドORL1(329-37O)(3)を調製した。ペプチド1、2には、逆相HPLCでの精製を容易にするため、チオエステル末端にArgタグを付けた。ペプチド2と3を水溶液中でnative chemical ligation法で縮合させることとし、縮合条件を検討した。その結果、CMCより少し低めの濃度のSDS存在下、メルカプトエタンスルホン酸存在下で両者は効率よく縮合できることが判明した。目的物を逆相のHPLCで単離したのち、得られたFmoc-ORL1(288-370)(4)をテトラチオン酸ナトリウムと混合することにより、チオール基にチオスルホネート基(-SSO_3^-)を導入した。またアミノ基にはBoc基を導入した。チオスルホネート基は、穏和な条件下で導入・除去ができ、銀イオン存在下安定であり、この保護基によって、native chemical ligation法とチオエステル法を組み合わせた合成が可能となった。得られた合成中間体と、チオスルホネート基並びにBoc基を導入したペプチド3を銀イオン、HOObt及びDIEA存在下縮合し、C末端側の2つの膜貫通ドメインを含むORL-1(251-370)を合成することができた。得られたペプチドはもはや逆相HPLCで精製することができず、ゲルクロマトグラフィーにより目的物を単離した。ノシセプチン受容体(ORL-1)(アミノ酸370残基)を合成ターゲットとし、7回膜貫通型蛋白質の合成法の開発を行った。膜貫通ドメインを含む合成ブロックFmoc-ORL1(251-287)-SCH_2CH_2CO-Ala-Arg_5-Leu(1)およびFmoc-ORL1(288-328)-SCH_2CH_2CO-Gly-Arg_5-Leu(2)を、C末端の細胞質ドメインに相当する合成ブロックORL1(329-370)(3)を用いFmoc-ORL1(251-370)の合成条件の再検討を行った。まず、ペプチド2と3の水溶液中でのnative chemical ligationの条件を詳しく検討した。その結果、臨界ミセル濃度より少し低めの濃度のSDSを含むpH6.8から7.0の緩衝液中で、メルカプトエタンスルホン酸存在下で両者を効率よく縮合できることが判明した。この反応で通常加えられているホスフィンは添加しない方が合成収率が向上する事がわかった。これらの検討の結果、Fmoc-ORL1(288-370)(4)の合成収率は25%から50%に向上した。二段階目の縮合を行うためにペプチド4のチオール基にチオスルホネート基(-SSO_3^-)を、アミノ基にはBoc基を導入した。チオスルホネート基は、穏和な条件下で導入・除去ができ、銀イオン存在下安定であったが、塩基性で分解しやすい事が新たに判明した。またこのことがチオエステル法によるFmoc-ORL1(251-370)の合成収率が低い原因であることが推察された。以上の結果から、合成ブロックとして、最初からアミノ基とチオール基を保護したものを調製し、それらを用いて膜蛋白質の合成を行うべきではないかとの結論を得た。
ヒト歯周ポケットにおける菌体間相互作用の形態学的観察方法の開発

異種細菌間の共凝集反応は、プラークの成長機構を解明する上で重要視されているが、それらのヒト歯周ポケット内での実態についてはほとんど解明されていない。本研究では、ヒト歯周ポケット試料に歯周病関連細菌と考えられているPorphylomonas gingivalisをはじめとする12種のプラーク細菌に対する特異抗血清を用いたLSAB法による免疫組織学的2重染色を施し、同一試料上で2種類の細菌種を異なった色彩に染色することによりプラーク細菌間の相互関係を検索した。P.gingivalisは数種の細菌種と特異的な位置関係を示したが、Prevotella intermediaとは主にポケット中央部付近で近接局在しており、非付着性プラーク領域ではin vitroで観察される凝集塊に似た大集団を形成していたのに対し、上皮関連プラーク領域では個々の細菌種の小集団が結合したかのように近接していた。運動性菌であるCampylobacter rectusはポケット中央部から深部にかけて主に歯根付着性プラークの表層および上皮関連プラークから検出され、Actinomyces viscosusとは歯面側でEubacterium nodatumとは上皮側において近接関係がみられた。これらの他にもin vitroにおいて共凝集反応が確認されている細菌種の組み合わせの内のいくつかがin vivoにおいても特異的な位置関係を示したが、ポケットの領域により異なったタイプの近接局在様式が観察され、プラークの成長過程における菌体間の相互作用は複雑なメカニズムにより生じていることが示唆された。また、厳密な意味での菌体間相互作用の形態学的な観察は、電子顕微鏡レベルで検索する必要があり現在、光学顕微鏡でスクリーニングした部位の免疫電顕での解析を行っている。
欠如的アプローチを超える身体理論の研究：現代フランス現象学運動を中心として

本研究は、モーリス・メルロ=ポンティ(1908-1961)とマルク・リシール(1943-2015)という20世紀を代表する二人の現象学者の思想を研究することで、現象学という哲学領域の身体理論に新たな知見をもたらすことを目的としている。とりわけ、子どもや患者の身体を欠落的な側面からもっぱら検討してきた旧来の身体概念の刷新することが、本研究の具体的な目標となる。同時に、本研究はこの二人の現象学者が参照した発達心理学、精神病理学、教育学の文献を検討し直すことで、これらの学問領域における既存の身体概念に新たな観点を提供し、対話の機会を創出することも目的としている。
Crk特異的阻害剤の新規スクリーニングシステムによる同定と脳腫瘍治療への応用

特別研究員採用最終年目である今年度は、I.脳腫瘍細胞株KMG4を用いたisogenic cell-basedscreening systemの樹立:KMG4細胞と、そのCrkノックダウン細胞に、firefly-およびrenilla-luciferaseを遺伝子導入して、KMG4-Crki-FFおよび測G4-Mock-RL細胞を樹立する。KMG4細胞への遺伝子導入は、高効率遺伝子導入が見込めるレトロウイルス発現システムを使用しました。樹立した細胞株について(i)様々な細胞外マトリックスに対する接着能を、マトリックス・コーティング・ディッシュを用いた培養により比較した結果、Crkの発現低下によって、ラミニンに対する接着性が減弱することが明らかになった。(ii)運動能の比較は、Wound-healing assayにより行った。CrkノックダウンKMG4細胞では運動能が低下することが分かった。(iii)通常の増殖アッセイおよびSoft-agar colony formationアッセイを行った結果、Crkは、足場依存性・非依存性、双方の増殖に重要であることが判明した。(iv)ヌードマウスに細胞をインジェクションするxenograftモデルを用いて、in vivoにおける腫瘍形成能を比較した結果、CrkノックダウンKMG4細胞における、腫瘍形成能の低下が認められた。II.化合物ライブラリーのスクリーニング:同数のKMG-Crki-FFとKMG4-Mock-RLを96-well-plateにて培養し、そこにライブラリーから1種ずつ化合物を作用させ、Dual-Luciferase-AssayによりCrk発現を維持しているKMG4-Mock-RL細胞の増殖のみを抑制する(即ちrenilla luciferase活性のみを低下させる)化合物を同定する。スクリーニングに使用する化合物は、(将来的には数千の化合物を含むものを製薬会社との共同研究でおこなうことも視野に入れているが)当面は数百程度の標準阻害剤からなるものを使用する。標準阻害剤ライブラリー(SCADS Inhibitor Kit)は、既に癌研究所・矢守博士から譲渡を受けている。今まで化合物ライブラリーのスクリーニング:100種類化合物のスクリーニングを行いました。結果はうち1種類化合物(X)はKMG4-Mock(Crk発現が高い)細胞の増殖のみ阻害する傾向が見られました。III.in vitroでの検証(現在進行中):同定した化合物が真にCrk阻害剤として機能するか否かの検証を、KMG4細胞のみならず、数種の脳腫瘍細胞株(現在準備中)も用いて行う。2 in vitroでの検証(現在進行中):同定した化合物が真にCrk阻害剤として機能するか否かの検証を、KMG4細胞のみならず、数種の脳腫瘍細胞株も用いて行う。評価は、足場依存性・非依存性増殖能、細胞接着能、運動能を解析して行う。