hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アフガニスタン出土仏教写本の研究

断簡が前年度に続いて発見されたことである。菩薩蔵経や般若経など、ガンダーラ語の大乗仏教文献はもはや以前に考えられていたほどその発見が困難な資料ではないことが確認されたことになる。本研究は、1990年代の初頭から中頃にかけてアフガニスタンのバーミヤン渓谷北部に位置するザルガラーン地区の石窟寺院跡から発見されて、ノルウェーのスコイエン・コレクションや我が国の平山郁夫コレクション等に引き取られた大量の仏教写本断簡類について、同時期に発見されたパキスタン出土写本も加えて、海外の研究協力者とともに解読と内容の比定を行い、出版を目指すものである。本年度は研究の最終年度であったが、アフガニスタン出土仏教写本の中から、特にノルウェーのスコイエン・コレクションに含まれる仏教写本類に対して、昨年度に引き続き海外の研究協力者と共同で出版を目指す解読作業を続けた。特に本年度はクシャーナ王朝および初期グプタ王朝時代のブラーフミー文字写本、およびカローシュティー文字によるガンダーラ語大乗経典写本を中心とする比較的早い年代の写本類について、海外の共同研究者数名を招いて解読研究を行った。さらに、パキスタンのギルギットから発見されたと伝えられるサンスクリット語による説一切有部教団の長阿含経写本や、同様のカローシュティー文字写本類を収蔵する平山郁夫コレクションの写本類に対しても解読を続け、出版に向けた準備を行った。
マイクロ RNA による安全で革新的なリプログラミング法の開発

わが国発のiPS(Induced pluripotent stem cells)細胞の樹立成功(4つの転写因子遺伝子の導入によるリプログラミング)以来、数多くの萌芽的な研究が創成されている。私達はiPSとは根本的に原理を異にする方法により、挿入変異のない万能幹細胞の創出を手掛けてきた。この私達の新法は人工合成オリゴ・マイクロRNA単独(非コード遺伝子)により新規万能幹細胞miPS(microRNA-induced pluripotent stem cells)を創出するものであり、本申請では、消化器幹細胞から癌化の回避に配慮した新しいmiPS技術により直接リプログラミング誘導して再生医学に応用可能な消化器幹細胞を増幅調整、将来の臨床応用に向けた次世代のリプログラミング方法として基盤を構築した。わが国発のiPS(Induced pluripotent stem cells)細胞の樹立成功(4つの転写因子遺伝子の導入によるリプログラミング)以来数多くの萌芽的な研究が創成されているところであるが、本申請ではiPSとは根本的に原理を異にする方法により挿入変異のない万能幹細胞の創出の開発を進め、医療応用のための基盤を構築した。この私達の新法は人工合成オリゴ・マイクロRNA単独(非コード遺伝子)により新規万能幹細胞miPS(microRNA-induced pluripotent stem cells)を創出するものである。今年度は消化器幹細胞から癌化の回避に配慮した新しいmiPS技術により直接リプログラミング誘導して再生医学に応用可能な消化器幹細胞を増幅調整、将来の臨床応用に向けた次世代のリプログラミング方法として基盤を構築し、独創的な発想と準備段階に基づく挑戦的で高い目標設定を掲げた芽生え期の研究として推進した。今年度の成果として、新しいmiiPS技術により直接リプログラミング誘導のために必須のマイクロRNA情報伝達経路を描出した。この経路は、iPS細胞から内胚葉、中胚葉、外胚葉に分化誘導されるプログラムにおいて中心的役割を果たすことが試験管内及び将来の臨床応用につなげる小動物の実験系において明らかにすることができ、未来医療のための基盤を構築した。今年度の成果として、新しいmiPS技術により直接リプログラミング誘導した分子メカニズムとしてマイクロRNA標的蛋白質の翻訳後修飾を制御する新機構を同定して、その人為制御法を開発した。現在人工万能細胞(iPSとは別個の新しい誘導方法で作成したもの)から内胚葉、中胚葉、外胚葉にコミットした分化系列への誘導実験を実施している。引き続き、肝・腸・膵の分化上皮を対象にして、miPS技術により、それぞれの消化器幹細胞を誘導し、試験管内、および将来の臨床応用に繋げる小動物実験(ヒト化マウス)における直接リプログラミングを促進する因子、阻害する因子を究明し精度を高める研究を継続中である。革新的なリプログラミングにおいて要となる解糖系酵素の新たな制御機構を明らかにし、効率的な細胞の分化誘導方法のための画期的な制御方法の開発に成功しつつある。各種分化細胞への誘導のうち、メーケットからも重要な位置を占める膵臓を含む重要臓器を標的にした開発研究に重点を置き、メリハリをつける事で戦略的な知財確保を達成する。【従来法の比較とメカニズム解析】他方法との比較:ゲノム挿入変異がないものの1つとして、センダイウイルスが注目されている。そこでセンダイウイルス搭載iPSとmiPSを比較検討し、作成された細胞の癌化(動物実験)、分化能力(試験管内および動物実験移植実験)を調べる。●誘導のメカニズム:iPSが転写因子ネットワークを介して未分化性と多分化能を獲得すると考えられるが(Nature2009)、miPSはマイクロRNAが標的遺伝子の非翻訳領域に結合して抑制的に作用する過程が入力であるために、『マイクロRNA群』の下流にある『転写因子等遺伝子群』を解析する必要がある。本研究では、3つのマイクロRNAの作用が収束される重要な共ハブ因子を同定し、miPS誘導に関わるバイオインフォマティクスを解明する。●阻害する因子・促進する因子:

私達を含む内外の研究で、癌抑制遺伝子(TP53:172変異,P16欠損)、癌遺伝子(Kras:12,14変異)が諸刃の剣として高RP効率と癌化に繋がることが示唆される。癌化を回避しながら一時的にこれらを制御する重要性が示唆され、有効なRP誘導・有効な診断法・癌化予測法を具現化するために新規創薬としての標的を明らかにする。【本研究の成果を次ぎに繋ぐ】消化器臓器の損傷・欠損モデル(術後再建モデル)、ヒト化マウス(免疫系を骨髄移植でヒト化し、ヒトの微小環境に類似させた個体レベルでの小動物モデル)を用いて、個体レベルでの有用性を示す。
マウス胚における前後軸の起源

我々ヒトやマウスといった哺乳類は、極性がない受精卵から発生を開始し、極性を持った個体として産生される。つまり、哺乳類は発生段階において極性を獲得すると考えられている。では、いつどのようにして哺乳類は極性を獲得するのだろうか?申請者は哺乳類胚が極性を獲得する機構を解明すべく、第一段階として、マウス胚において一番早期に形成され、その他の背腹・左右軸の形成の基となる前後軸に着目した。そしてこれまでに、受精後5.5日胚であると考えられてきた前後軸の起源は、少なくとも受精後4.5日胚におけるLefty1発現細胞まで遡れることを発見した。具体的には、胚の前後方向を決定する細胞群DVE(Distal Visceral Endoderm,遠位臓側内胚葉)標識遺伝子であるLefty1が、胚盤胞の一部の細胞で発現していることを発見した。今年度、若手スタートアップの研究支援を受け、実験を行った結果、さらに詳細な細胞系譜の解析により、これまで受精後5.5日で形成されると考えられてきたDVEは、少なくとも受精後4.5日胚におけるLefty1発現細胞まで遡ることができること、加えて、これまで同じ細胞系譜と考えられてきたDVEとAVE(Anterior Visceral Endoderm,前側臓側内胚葉)が実は異なる細胞系譜であることを明らかにした。これらは、前後軸形成の従来のモデルを覆す世界的な発見である。
新形式の既燃ガス掃気法・バルブシステムを用いたパルスデトネーションエンジンの実証

本年度は、パルスデトネーションエンジンにおける新たな既燃ガス掃気法として、液滴を燃焼器内へ噴霧することで既燃ガスを掃気する液滴パージ法(LIP法)を提案・実証した。1.液滴パージ法(Liquid-Purge Method、LIP法)の実証用試験装置を制作し・実証試験を行った。液体として、取り扱いが容易・安価な水を用いた。液滴噴霧には、高時間応答・高制御性を有する自動車用燃料インジェクターを用いた。燃料にエチレン、酸化剤に酸素を用いた。実証試験の結果、100Hz350Hzでの安定したPDE作動を確認した。これにより、従来のバルブレスPDE運転モード[特願2010-148692]における燃料ー酸化剤混合気の希釈を解決し、純酸素燃焼を実現した。また、高周波数作動の実証によって、液滴パージ法が高周波数作動PDEに応用可能であることを実証した。単気筒PDEにおける最高作動周波数350Hzは世界最高である。安定作動は、作動周波数・燃焼器体積によらず、パージ厚さ(蒸発した蒸気層の厚さを表わす特性長)のみで決定することが明らかになった。供給した液滴が全て飽和蒸気になったと仮定すると、1PDEサイクルあたり約60mm以上のパージ厚さがあれば、安定作動することが実験的に明らかになった。2.提案・実証した液滴パージ法は、従来のガスによる既燃ガス掃気とは異なる全く新しい掃気法であり、現在特許出願中[特願2013-001246]である。本方式によって純酸素燃焼・高周波数作動が可能であり、小型・高性能PDEを実現できると考えられる。
毒性認識機構に基づいた天然肝臓毒および神経毒の群認識と高速分析への寄与

当該研究について,交付申請で記載した研究実施計画の各項目(3点)に関して,下記に示す研究実績を得た。1)フラグメントインプリント法の確立に関して天然肝臓毒であるミクロシスチンに対して,同族体の共通構造である疎水性側鎖(Adda)部分のフラグメントインプリント法を検討し,アルキルペンゼンのような簡単な化合物がその構造類似鋳型となることを見いだし,比較的緩やかな認識が同族体の認識にも有意であることを見いだした。また,毒性発現に重要な環状構造に含まれるD-グルタミン酸のフラグメントインプリントとの組み合わせにより,毒性認識に近い同族体認識が可能となった。2)毒性発現機構に基づく識別能の獲得に関して1)で得られた知見を基に,同様の毒性発現をする天然毒群に対して,詳細な検討を行った結果,疎水性側鎖(Adda)に加えて,グルタミン酸をフラグメントインプリントした人工レセプターでは,同族体の毒性発現に重要ではないその他の構造に依存せず,毒性を発現する同族体に対する一様な認識能を持つことが明らかとなった。また,二つの認識部位の固定化という新たな方法により,肝臓毒・シリンドロスパモプシンに対しても認識効果を得た。3)環境試料の前処理剤としての利用に関して得られた人工レセプターを,実際の環境試料の前処理に用いたところ,環境試料中に多く含まれる腐食成分を選択的に排除し,目的物質を千倍以上に吸着濃縮することが明らかとなった。このことは,旧来の試料の前処理ではきわめて煩雑であった,フミン質の除去と目的成分の濃縮を一度に達成することが可能であることを意味している。また,対象物質の構造の中の二つの部位のフラグメントインプリントの実施により(上記),毒性発現に関わる重要な構造認識が可能となり,毒性を発現しない他の化合物に対する非認識に大きく寄与することが明らかとなった。このように,複数の天然毒に対して,当初に設定した目標を予定通りに達成することができた。1)フラグメントインプリント法の確立に関して天然肝臓毒であるミクロシスチンに対して,同族体の共通構造である疎水性側鎖(Adda)部分のフラグメントインプリント法を検討し,アルキルベンゼンのような簡単な化合物がその構造類似鋳型となることを見いだし,実用化に対する大きな知見を得た。また,毒性発現に重要な環状構造に含まれるD-グルタミン酸のフラグメントインプリントにより,同族体に対する認識能が向上することを併せて見いだした。2)毒性発現機構に基づく識別能の獲得に関して上記1)で得られた知見を基に,同様の毒性発現をする天然毒群に対して,詳細な検討を行った結果,疎水性側鎖(Adda)に加えて,グルタミン酸をフラグメントインプリントした人工レセプターでは,同族体の毒性発現に重要ではないその他の構造に依存せず,毒性を発現する同族体に対する一様な認識能を持つことが明らかとなった。このことは,当該研究の目標の重要なポイントであり,天然肝臓毒に対しては,この目標をある程度達成した。3)環境試料の前処理剤としての利用に関して得られた人工レセプターを,実際の環境試料の前処理に用いたところ,環境試料中に多く含まれる腐食成分(主にフミン質)を選択的に排除し,目的物質を選択的に吸着することが明らかとなった。このことは,旧来の試料の前処理ではきわめて煩雑であった,フミン質の除去をオンラィンで達成することが可能であることを意味している。

また,対象物質の構造の中の二つの部位のフラグメントインプリントの実施により(上記),毒性発現に関わる重要な構造認識が可能となり,毒性を発現しない他の化合物に対する非認識に大きく寄与することが明らかとなった。このように,当初に設定した目標をほぼ達成することができた。当該研究について,交付申請で記載した研究実施計画の各項目(3点)に関して,下記に示す研究実績を得た。1)フラグメントインプリント法の確立に関して天然肝臓毒であるミクロシスチンに対して,同族体の共通構造である疎水性側鎖(Adda)部分のフラグメントインプリント法を検討し,アルキルベンゼンのような簡単な化合物がその構造類似鋳型となることを見いだし,比較的緩やかな認識が同族体の認識にも有意であることを見いだした。また,毒性発現に重要な環状構造に含まれるD-グルタミン酸のフラグメントインプリントとの組み合わせにより,毒性認識に近い同族体認識が可能となった。2)毒性発現機構に基づく識別能の獲得に関して1)で得られた知見を基に,同様の毒性発現をする天然毒群に対して,詳細な検討を行った結果,疎水性側鎖(Adda)に加えて,グルタミン酸をフラグメントインプリントした人工レセプターでは,同族体の毒性発現に重要ではないその他の構造に依存せず,毒性を発現する同族体に対する一様な認識能を持つことが明らかとなった。また,二つの認識部位の固定化という新たな方法により,肝臓毒・シリンドロスパモプシンに対しても認識効果を得た。3)環境試料の前処理剤としての利用に関して得られた人工レセプターを,実際の環境試料の前処理に用いたところ,環境試料中に多く含まれる腐食成分を選択的に排除し,目的物質を千倍以上に吸着濃縮することが明らかとなった。このことは,旧来の試料の前処理ではきわめて煩雑であった,フミン質の除去と目的成分の濃縮を一度に達成することが可能であることを意味している。このように,複数の天然毒に対して,当初に設定した目標を予定通りに達成することができた。
ビスマス酸化物系高速酸化物イオン導電体を用いたイオニックデバイス用電極

ビスマスーバナジウム系複合酸化物(Bi_2VO_<5.5>およびVサイトを一部置換したBi_2V_<1-x>TaxO_<5.5>など)は500°C程度の中温域で高い酸化物イオン伝導性を示す物質であり、固体電解質を用いた酸素濃縮器などへの応用が期待される。本研究ではBi_2VO_<5.5>系電解質に適した電極触媒層を探索した。具体的には、電解質の表面のみをイオン交換法により銅置換することを試み、電極触媒層の形成に試みた。次に電極触媒層として、貴金属サーメットの利用が可能であるかの検証を試みた。結果、Bi_2V_<0.8T>a_<0.2>O_<5.5>はPtとは反応せず、PdやAgとは反応することが分かった。ビスマスーバナジウム系複合酸化物(Bi2VO5.5およびVサイトを一部置換したBi2V1-xTaxO5.5など)は500度程度の中温域で高い酸化物イオン伝導性を示す物質であり、固体電解質を用いた酸素濃縮器などへの応用が期待される。その伝導度は、イットリウム安定化ジルコニアなどよりも1桁以上大きい。本研究ではBi2VO5.5系電解質に適した電極触媒層を探索した。具体的には、Bi2VO5.5のバナジウムサイトを銅で置換した物質が酸素の酸化還元反応に対して触媒能を有する報告があるので、電解質の表面のみをイオン交換法により銅置換することを試み、電極触媒層の形成に試みた。高pHまで銅成分が析出しないようにするために、Cu-EDTA錯体を含む水溶液浴を用い、これにBi2VO5.5ペレットおよびBi2V1-xTaxOペレットを浸漬し一定時間加熱保持することでバナジウムサイトを銅イオンで置換することを目指した。浴のpHは13,11,10で反応温度は150度および80度、反応時間は24時間とした。その結果150度のすべての条件、およびpH=13,80度の条件では、EDX分析により銅の置換を確認でき、イオン交換反応が進行が認められた。他の条件では、銅の置換は認められなた。また、置換が進行した場合でもイオン交換反応と同時にペレットの溶液への溶解を確認するとともに、EDTAの酸化分解に伴う金属銅微粒子の析出を確かめた。したがって今後はこの反応を抑制し、イオン交換反応を効率よく進行させることが必要と考えられる。ビスマスーバナジウム系複合酸化物(Bi2V05.5およびVサイトを置換したBi2V05.5)は500°C程度の中温域で高い酸化物イオン伝導性を示す物質であり、固体電解質を用いた酸素濃縮器などへの応用が期待される。そこで本研究ではBi2V05.5系電解質に適した電極触媒層を探索した。昨年度は、電解質の表面のみをイオン交換法により銅イオンで置換し電極触媒層の形成を試みたが、置換反応はごくわずかしか進行せず、また、錯イオンとして加えたEDTAによる還元反応で金属銅の析出が起こる問題が判明していた。本年度は、電極触媒層として、貴金属サーメットの利用が可能であるかの検証を試みた。Bi2V0.95Bi0.0505.5を固相反応法により作成し、ついで、大気中で、600°Cもしくは800°Cにおいて24時間保持し、バナジウム系複合酸化物と各種貴金属との反応性(両立性)を調査した。貴金属としてPd, Ag, Pt, Auを用いてサーメットを作製しXRDパターンの変化を調査した結果、Bi2V0.8Ta0.205.5はPtとは反応せず、PdやAgとは反応することが分かった。本来、PdやAgの純金属は、実験温度において大気中でも安定な金属であるが、本系においては、PdやAgが、Bi2V0.95Bi0.0505.5へ酸化溶解することにより、生成系の活量が低下するため、反応が進行するものと考えられる。また両立性が認められたAuについては触媒能に関して疑問が残るため貴金属サーメットを電極として使用する場合には、白金のみが有力であることがわかった。
高電圧パルスによる超微細金属間化合物の製造

1.粉末粒径が小さい程、破断強度も大きくなり、通常の焼結と同じ傾向がみられた。2.EDC焼結の降伏応力が、通常焼結よりも大きく、内部組織の損傷が少ないことがわかった。3.焼結前にMechanical Alloyingを行うことにより、更に良質の焼結体を得ることがわかった。4,本方法をTiAl金属間化合物に応用した。アトマイズされたTiAl粉末にEDCを行なったところ、内部維識を保った良質の焼結体を得ることができた。
近現代移住漁民による技術移動と都市部への定住に関する民俗学的研究

徳島県出身の移住漁民(アワ船団、カツオ・マグロ船団・潜水器漁民・一本釣り及びテグス行商)に関する調査データを整理した。調査研究成果の公表としては、磯本宏紀「以西底曳網漁業における漁民移住と定住化」、地方史研究協議会編『徳島発展の歴史的基盤』(雄山閣、2018)において論文を発表した。磯本宏紀「伊吹島と朝鮮海出漁」、韓国国立民俗博物館編(発行)『韓日海洋民俗誌』、磯本宏紀「他地域への出漁漁民による奉納絵馬」『民具マンスリー』51(2)において、調査成果を公表した。また、これまで2829年度にかけて実施してきた調査研究成果にもとづき、徳島県出身漁民の九州、瀬戸内海沿岸域等への移住漁民に関する展示(企画展「阿波漁民ものがたり」)を、徳島県立博物館において4月27日から6月10日にかけて実施し、展示のかたちで研究成果を広く社会に公表した。あわせて、企画展図録「阿波漁民ものがたり」(2018年4月)を発行した。30年度の調査の新展開として、植民地期朝鮮へ通漁・移住した漁民の出身地域における資料調査を行った。具体的には、岡山県備前市日生、広島県坂町横浜、香川県観音寺市、山口県萩市玉江、鶴江における文献調査、聞き取り調査、民具調査、写真資料調査等である。地域により異なる形態、異なる漁法を根拠にした移動、移住であることが見えてきた。出身地別にそれぞれが異なる方法により漁業や移動を展開していることを、資料の整理から具体的に明らかにすることができる見通しがたった。この点については、引き続き31年度も調査を継続する予定である。予定どおり、これまでの研究成果にもとづく論文を執筆し、企画展「阿波漁民ものがたり」を開催することができた。30年度の新展開として、植民地期朝鮮への通漁・移住漁民に関する調査にも着手することができた。ただ、時間的制約があり、調査が不十分な点もあり、次年度への課題としている。これまでの3年間の漁民移住に関する研究成果の蓄積を整理しつつ、30年度に新たに着手した調査(植民地期朝鮮への漁民通漁・移住)についても、進行させる。本研究内で次の研究展開がスムーズに行えるよう調査データの整理、公表を行う。収集した資料については、データベース等による社会還元ができる形を検討する。本研究は、近現代の移住漁民集団の移動と定住について、アワ船団、遠洋カツオ・マグロ船団、潜水器漁民集団、一本釣り漁民集団の4つの漁民集団に属する漁民に着目してその実態を明らかにし、それぞれの漁民集団の比較研究を行うことを目的としている。平成28年度には次のとおり現地調査を行い、主に移動しながら生計をたてた漁民集団及び都市部に定着した漁民集団に関する調査データを得た。16月には潜水器漁民集団の出身地である徳島県阿南市伊島において主に聞き取り調査を行った。その際当地での調査経験のある研究者にも同行を依頼した。29月には明治期から昭和初期に朝鮮海出漁集団の出身地となった愛媛県上島町魚島、香川県観音寺市伊吹島で主に絵馬及び文書調査を行った。33月には佐賀県唐津市、伊万里市、長崎県長崎市でそれぞれ漁民集団が定住した地域において現地調査を行った。唐津市では鳴門市瀬戸町から移住した一本釣り及び朝鮮海出漁を目的として移住した漁民集団の定住に関する調査を、伊万里市では以西底曳網漁業(2艘曳底曳網船団)で昭和初期に定住して移住者による町を形成していた地域において、長崎市においては以西底曳網漁業により移住して都市に定住した漁民を対象に調査を行った。本研究に関連して、9月に以西底曳網漁業と漁民の移住,日本村落研究学会中国・四国地区研究会(岡山)、10月に瀬戸内漁民の朝鮮海出漁と技術移動ー潜水器漁民の事例を中心にしてー,国立歴史民俗博物館国際研究集会「近代における日本人の朝鮮出漁とその文化的影響」の口頭発表を行った。予定していたアワ船団(以西底曳網漁業関係者)を対象としたアンケート調査等の一部の調査を28年度中に実施できていないが、それ以外では現地調査を行い、期待した調査データ等の成果を得ている。また、口頭発表、招請講演の機会を得て、成果の一部については報告を行った。本研究は、近現代の移住漁民集団の移動と定住について、アワ船団、遠洋カツオ・マグロ船団,潜水器漁民集団、一本釣り漁民集団の4つの漁民集団に属する漁民に着目して、その実態を明らかにし、それぞれの漁民集団の比較研究を行うことを目的としている。平成29年度には、次のとおり現地調査及びアンケート調査を行い、調査データを得た。14月から6月にかけて、以西底曳網漁業の船員経験者に対するアンケート調査を長崎市及び福岡市において実施した。28年度に計画していたものであるが、29年度に実施することができた。あわせて、データの集計、分析についても行った。25月には福岡市において以西底曳網漁業(アワ船団)の経験者を対象に聞き取り調査を実施した。また、以西底曳網漁船の漁労長による漁撈日誌に関する調査も行った。312月には以西底曳網漁業を行っていた福岡市の水産加工会社において、社史編さん事業等に使用された以西底曳網漁業に関する文献調査を行った。

412月には以西底曳網漁業の関係者が同郷者集団として実施している長崎市における阿波踊りに関する聞き取り調査を実施した。唐津市では一本釣り漁民等として鳴門市堂浦から移住した漁民を対象として聞き取り調査を実施した。なお、本研究の成果について、『生活文化研究』(大韓民国国立民俗学博物館)『徳島地域文化研究』(徳島地域文化研究会)誌上に論文等2本を執筆し、9月にソウル市で、10月に徳島市で、3月に佐倉市で口頭発表等3回行った。28年度に予定していたが実施できていなかったアンケート調査を29年度前半に実施することができ、必要なデータを得て、集計・分析作業を行った。その他、本来予定していた現地調査等を実施し、成果を得た。また、口頭発表、論文等執筆の機会を得て、成果の一部について報告を行った。徳島県出身の移住漁民(アワ船団、カツオ・マグロ船団・潜水器漁民・一本釣り及びテグス行商)に関する調査データを整理した。調査研究成果の公表としては、磯本宏紀「以西底曳網漁業における漁民移住と定住化」、地方史研究協議会編『徳島発展の歴史的基盤』(雄山閣、2018)において論文を発表した。磯本宏紀「伊吹島と朝鮮海出漁」、韓国国立民俗博物館編(発行)『韓日海洋民俗誌』、磯本宏紀「他地域への出漁漁民による奉納絵馬」『民具マンスリー』51(2)において、調査成果を公表した。また、これまで2829年度にかけて実施してきた調査研究成果にもとづき、徳島県出身漁民の九州、瀬戸内海沿岸域等への移住漁民に関する展示(企画展「阿波漁民ものがたり」)を、徳島県立博物館において4月27日から6月10日にかけて実施し、展示のかたちで研究成果を広く社会に公表した。あわせて、企画展図録「阿波漁民ものがたり」(2018年4月)を発行した。30年度の調査の新展開として、植民地期朝鮮へ通漁・移住した漁民の出身地域における資料調査を行った。具体的には、岡山県備前市日生、広島県坂町横浜、香川県観音寺市、山口県萩市玉江、鶴江における文献調査、聞き取り調査、民具調査、写真資料調査等である。地域により異なる形態、異なる漁法を根拠にした移動、移住であることが見えてきた。出身地別にそれぞれが異なる方法により漁業や移動を展開していることを、資料の整理から具体的に明らかにすることができる見通しがたった。この点については、引き続き31年度も調査を継続する予定である。予定どおり、これまでの研究成果にもとづく論文を執筆し、企画展「阿波漁民ものがたり」を開催することができた。30年度の新展開として、植民地期朝鮮への通漁・移住漁民に関する調査にも着手することができた。ただ、時間的制約があり、調査が不十分な点もあり、次年度への課題としている。29年度以降も引き続き予定された現地調査等を実施するなど、当初の計画に沿った研究を進めたい。28年度に実施できなかったアワ船団(以西底曳網漁業関係者)を対象としたアンケート調査については、4月に機会を得て実施する予定であり、29年度中に集計、分析作業を進めたい。30年度以降も引き続き予定された現地調査等を実施するなど、当初計画に沿った研究を進めたい。これまでの3年間の漁民移住に関する研究成果の蓄積を整理しつつ、30年度に新たに着手した調査(植民地期朝鮮への漁民通漁・移住)についても、進行させる。本研究内で次の研究展開がスムーズに行えるよう調査データの整理、公表を行う。収集した資料については、データベース等による社会還元ができる形を検討する。
中枢呼吸化学受容機構におけるCO_2リセプター細胞の同定とその機能解析

中枢呼吸化学受容機構、中枢性呼吸調節機構について、以下の研究を行った。1.中枢神経系で重要な役割を持つ神経伝達物資GABAにつき、中枢性呼吸調節における意義を明らかにするため、その合成酵素GADの遺伝子改変マウスを用いた解析を行い、GABAは安定した呼吸出力の維持に重要な役割を果たしていることを明らかにした(Kuwana et al. 2003;2004;2006)。また、麻酔臨床で広く用いられているが呼吸抑制が問題である静脈麻酔薬propofolにつき、その呼吸抑制はGABA様作用を介して発現することを明らかにした(Kashiwagi et al. 2004;2004)。2.in vitro脳幹標本において膜電位イメージングによるマッピング解析を行い、従来考えられていた以外に橋A5領域が内因性化学感受性を有することを明らかにした(Ito et al. 2004)。3.中枢呼吸化学受容機構においては、ニコチン性アセチルコリン受容体が重要であるとの仮説を立て、ニコチン性アセチルコリン受容体遮断薬であり、麻酔臨床で広く用いられている非脱分極性筋弛緩剤につき、in vitro脳幹標本における作用を検討した。その結果、非脱分極性筋弛緩剤は、脳幹内ニコチン性アセチルコリン受容体にも作用し、中枢性呼吸抑制、中枢呼吸化学受容機能低下を惹起する可能性を報告した(Sakuraba et al. 2003;2005)。4.これら成果をもとに中枢呼吸化学受容機構について考察を行い、化学受容細胞の細胞膜上のカリウムチャネルが二酸化炭素センサーとして重要な働きをしている可能性を報告し(Oyamada et al. 2006)、化学受容機構の解剖学的構築として延髄腹側最表層部において小型血管を取り囲んで存在する小型細胞が化学受容体細胞であるとの中枢呼吸化学受容体の細胞構築モデルを提唱した(Okada et al. 2006)。本研究では、中枢呼吸化学受容に関わるCO_2リセプター細胞の同定を目的とし、延髄呼吸神経回路網機能の解析を行った。研究代表者らはこれまでにラットin vivo標本およびin vitro標本を用いて、延髄腹側最表層部の小型細胞がCO_2リセプター細胞であるとの仮説を提唱してきた。平成15年度には、膜電位感受性色素を用いた神経活動イメージングにより延髄腹側表層部から延髄深部呼吸神経回路網(VRG領域)への神経情報伝達過程を解析することにより、この仮説を支持する所見を得た(IXth Oxford Conferenceで発表)。また、麻酔下のラットにおいて延髄腹側表面各部の電気刺激を行い、延髄腹側正中部および特に傍錐体部で刺激に伴う呼吸神経出力の強い増強反応を認め、表層部から延髄深部呼吸神経回路網(VRG領域)への機能的神経連絡が存在することを確認した。次いで、同じく麻酔下ラット標本において延髄腹側表面各部への高濃度CO_2液微量注入実験を行い、やはり延髄腹側正中部および傍錐体部においてCO_2刺激に伴う呼吸神経出力の強い増強反応を認め、これらの部位にCO_2感受機構が存在しそこから延髄深部呼吸神経回路網(VRG領域)へ情報が伝達されるという神経結合の存在を明らかにした。ところで、これら呼吸神経調節機構においては興奮性と抑制性の神経伝達機構のバランスが重要であるが、重要な抑制性神経伝達物質であるGABAに注目し、その合成酵素遺伝子ノックアウトマウスの呼吸調節機能を解析することにより、抑制性の神経伝達機構の呼吸神経回路網機能における役割を明らかにした。

さらに、最近頻用されるようになったものの呼吸抑制作用が問題とされている静脈麻酔薬プロポフォールを取り上げ、ラットin vitro標本での解析によりその呼吸神経調節機構に対するGABA様神経抑制作用を呼吸神経細胞レベルで明らかにした。生命維持に最も重要な中枢呼吸化学受容機構について、平成16年度には、CO_2リセプター細胞におけるCO_2受容機構、CO_2リセプターから延髄深部呼吸神経回路網への情報伝達経路などに着目し、以下の解析を行った。(1)脳幹部細胞外液環境と中枢呼吸化学受容との関係についてin vitro脳幹標本における実験より、細胞外液カリウム濃度が重要な意義を有していることを明らかにした。(2)中枢呼吸化学受容機構の局在について、橋スライス標本に膜電位イメージング法を応用することにより、橋A5領域も化学感受性を有することを明らかにした。(3)重要な静脈麻酔薬propofolは呼吸抑制作用を有しているが、in vitro脳幹標本へのホールセル記録法の応用により、propofolは主に延髄の前吸息性ニューロンの抑制により呼吸神経出力を低下させることを明らかにした。(4)呼吸化学受容においては、脳幹部と頚動脈小体・大動脈小体の役割が注目されているが、肺動脈にも混合静脈血中のCO_2分圧を感知するリセプター機構が存在し、その神経情報は迷走神経を介して延髄へ伝達される可能性が大きいことを報告した。(5)延髄腹側表面部CO_2リセプターから延髄深部呼吸神経回路網への結合について、高濃度CO_2液微量注入刺激および電気刺激による機能的マッピング解析により、延髄腹側表層部のなかでも正中部、傍錐体部、吻腹外側部から深部呼吸神経回路網への結合の存在を証明した。その他、中枢呼吸化学受容におけるニコチン性アセチルコリン受容体の意義について薬理実験を行い、CO_2リセプターから呼吸神経回路網への情報伝達においてはアセチルコリンが重要な役割を果たしていることを明らかにした(論文準備中)。これら結果を統合して、動脈化学受容国際会議(2005年5月、仙台)にて中枢呼吸化学受容の新しい神経機構モデルを提唱予定である。平成17年度には、まず、摘出脳幹標本を用いた解析により細胞外カリウム濃度が呼吸のCO2興奮性を規定することを明らかにした(Okada et al.2005)。また、低O2感受性にカリウムチャネルが関与するか否かをATP感受性カリウムチャネル遺伝子ノックアウトマウス(Kir6.2ノックアウトマウス)の低酸素呼吸応答より解析し、カリウムチャネルは呼吸の化学調節において重要な役割を果たしていることを報告した(Oyamada et al.2006)。さらに、中枢性呼吸調節におけるGABAの役割を明らかにするため、生きた状態でGABA作動性ニューロンを同定しうるGAD-GFPノックインマウススライス標本にホールセルパッチ記録法を応用し、延髄内で特にプレベッチンガー領域においてGABA作動性ニューロンが呼吸リズム形成などの呼吸調節機構において重要な働きをしていることを明らかにした(Kuwana et al.2006)。また、延髄スライス標本において、蛍光膜電位感受性色素を用いた膜電位イメージング解析を行い、延髄吻腹外側表層部、延髄吻腹側正中表層部がCO2興奮性を有することを認めた。そして、脊髄スライス標本において、後角(特に第IIIIV層)が低O2
有機電界効果デバイス界面の電子・スピン機能とその制御

有機トランジスタ(FET)ではデバイス界面でのキャリアの伝導機構や電子・スピン機能が注目されている。本研究では、電子スピン共鳴(ESR)法によりFET界面におけるキャリアのスピンを直接観測し、キャリアダイナミクス、界面分子配向等を決定し、デバイス機能との相関をミクロな観点から解明した。特に高移動度を示すチエノチオフェン系FETでは極低温でもキャリアが明瞭に運動していることをはじめて明らかにした。また超薄膜高分子FETでは主鎖配向と移動度異方性との相関を、またルブレン単結晶FETでは界面の化学修飾の効果を明らかにした。さらに高濃度キャリア注入下では、分子構造に依存したバイポーラロン生成などスピン状態制御の可能性を示すことに成功した。本年度は、電場誘起電子スピン共鳴(FI-ESR)法を以下の有機デバイスに適用した。1.名古屋大の永野らと共同し、ポリヘキシルチオフェン(P3HT)の単分子配向膜FETを作製した。FET移動度は高分子主鎖方向でπ-スタック方向よりも数倍高い値を示した。また、キャリヤ(ポーラロン)のFI-ESR信号の角度依存性から、高分子鎖方向、π-スタック方向、及び基板法線方向で異なるg値・線幅が得られた。g値・線幅の異方性や分子配向分布を考慮したスペクトルシミュレーションでFI-ESR信号はよく再現され、高分子鎖の一軸配向性がミクロに明らかとなった。さらに、決定された斜方対称的なg値は、DFT計算の結果とよく一致した。2.両極性FET材料として期待されるRR-P3HT/PCBM複合体FETのFI-ESR測定を行った。高分子上の正ポーラロンの信号は異方的であり、上記の配向膜で得られたg値、線幅等のパラメータを用いて分子配向性が精度よく決定された。その結果、PCBMを高濃度に複合化すると、界面でラメラ構造を形成していたP3HT分子のチオフェン環が基板と平行となる、flat-on配向が部分的に形成されることが示された。このことは、PCBM濃度の上昇に伴い正キャリヤのFET移動度が減少する原因の一つと考えられる。3.大阪大の竹谷教授、東大の岩佐教授らと共同し、ルブレン単結晶のFI-ESR観測を行った。界面の化学修飾により移動度の異なるデバイスを作製した結果、motional narrowing効果により尖鋭化したFI-ESR線幅と、FET移動度の間に明瞭な相関性が見出された、ESR線幅の解析から、キャリヤのトラップ時間が短いほどFET移動度が高くなることが明らかになった。上記に加え、P3HT/PCBM複合体の光キャリヤの4分子再結合過程の解明や、有機半導体の2次元格子におけるポーラロンの広がりの理論計算等を進めた。本年度は、電場誘起電子スピン共鳴(FI-ESR)法を以下の有機トランジスタ(FET)に適用した。1.広島大の瀧宮教授と共同し、チエノチオフェン骨格を有する高移動度低分子材料C8-BTBTのFETを作製した。C 8-BTBTのπ電子のFI-ESR信号は極低温(4K)でも顕著に尖鋭化を示し、グレイン内でのキャリヤの高い運動性が明らかになった。一方、FI-ESR信号の角度依存性から、界面における高い結晶性が示され、キャリヤの高い運動性と符合した。さらに、観測されたスペクトル形状は、孤立分子のDFT計算から求められたg-テンソルから定性的に説明された。2.名古屋大の永野らと共同し、導電性高分子(MEH-PPV)の主鎖配向超薄膜FETを作製し、移動度の異方性を評価した。主鎖方向とそれに垂直方向の移動度の異方性は約7-5であり、擬一次元的な伝導性が観測された。一方、前年度に対象としたポリヘキシルチオフェン(P3HT)の配向膜の異方性は約2.5であり、伝導は擬二次元的であった。この違いは界面分子配向の違いに起因しており、P3HTはedge-on配向のため鎖間伝導性が大きいのに対し、MEH-PPVはflat-on的な配向のため鎖間伝導が抑制されるためだと理解される。3.阪大の竹谷教授、東大の岩佐教授らと共同し、ルブレン単結晶のFETを貼り付け法により作製した。FI-ESR信号はキャリヤの高い運動性を反映した顕著な尖鋭化を示したが、線幅のキャリヤ濃度依存性は観測されなかった。この結果は、伝導に対するトラップの影響が小さいことを意味しており、高移動度と符合する。さらに、デバイス動作状態でのキャリヤ濃度の変化を観測し、グラジュアルチャネル近似による予測とよく一致する結果を得た。

その他、P3HT/フラーレン複合体の光伝導観測や、有機低分子(NPB)へのヨウ素ドープによるキャリヤ生成に成功するとともに、イオン液体を絶縁層に用いたP3HTトランジスタの開発をすすめた。本年度は、電場誘起電子スピン共鳴(FI-ESR)法を多様な有機トランジスタ(FET)に適用し、以下の成果を挙げた。1.ペンタセン、及び導電性高分子P3HTのFETの動作状態(ソース-ドレイン電圧印加状態)において、チャネル内のキャリヤ濃度の変化を高精度に評価した。電圧印加に伴い、キャリヤ濃度はFETの線形領域でほぼ線形的に減少し、ピンチオフ点で約70%に達した後、飽和領域では一定となった。この結果は、FETの標準理論であるグラジュアルチャネル近似に移動度のキャリヤ濃度依存性を取り入れたモデルでよく説明され、有機FETの動作機構をミクロな観点から裏付けた。2.イオン液体を絶縁膜に用いたFETを作製し、有機半導体への高濃度のキャリヤ注入を行った。P3HTのFETでは、高濃度注入に伴い熱活性ホッピング的な伝導機構から、可変領域ホッピング(VRH)に変化することが明らかになった。一方、FI-ESR測定からは、固体絶縁膜デバイスの結果から予想されていた、高濃度注入に伴うスピンを持たないバイポーラロン(ポーラロン対)の生成が示された。また、ESR線幅の角度依存性から、高濃度注入されたスピン間に2次元的な磁気双極子相互作用が働くことが明らかになり、結晶性の高いラメラ構造とよく符合した。さらに、ルブレン単結晶FETへの高濃度注入も進め、高移動度を反映したESR線幅の顕著な尖鋭化効果を観測した。その他、高移動度分子C8-BTBTのFI-ESRでは、g値やスピン濃度の顕著な電圧依存性を見出すとともに、導電性高分子PCDTBT/可溶性フラーレン(PCBM)複合体における両極性FET特性を観測した。さらに、密度汎関数法を用いたg値の理論計算、及び、分子動力学法を用いたP3HTの界面配向に関するシミュレーション等を行い、有機FET界面における構造ならびに電子・スピン状態の理解を進めた。本年度の研究は、概ね当初計画のとおりに進展しており、9件の雑誌論文、5件の国際会議発表、1件の受賞など、着実に成果が得られている。特に、実験グループと理論グループの緊密な連携は特筆すべきであり、キャリヤの波動関数やg値のDFT計算がESR信号の解析に組み入れられたことが、インパクトのある成果につながっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本課題は現在のところ順調に進展しており、研究成果の蓄積や、グループ間の連携体制の構築が進んでいる。最終年度に当たる次年度は、これまでに開発・進展させてきた電場誘起ESR技術をより多様な系へ適用するとともに、高濃度キャリヤ蓄積による新規現象の探索を行う。導電性高分子としては、F8T2やPCDTBTなどの新規材料を導入し、キャリヤのミクロな電子状態を系統的に明らかにする。また、C8-BTBTなどの低分子系においても、キャリヤダイナミクスを低温まで解明する。さらに、イオン液体絶縁膜を用いて高濃度キャリヤ蓄積を実現し、スピン転移や金属相の形成などを探索する。これらにより、有機半導体におけるキャリヤ特性の総合的な理解を目指す。
セミパラチンスク核実験場近郊住民を対象とした疫学データベースの構築と健康影響調査

本研究の目的は、現在カザフスタン共和国保健省放射線医学環境研究所(以下、研究所)と共同で進めている疫学解析用データベースの構築を行ない、低線量被曝の核実験場周辺住民の健康影響を調査することである。研究所は、1957年に放射線被曝による健康影響調査のため第4診療所として旧ソ連保健省により設立され、以来、セミパラチンスク州における住民に関する様々なデータを収集し、研究を行ってきた。しかし、これまでの研究の元になった殆どのデータは統一的管理がなされておらず、十分に電子化されてもいない。その為、今後詳細な疫学的解析を進めていくには、データによる資料の一元管理および解析用データベースの構築が不可欠であり、2002年夏よりデータベース構築に向けて取り組んできた。これまでの経過は次のとおりである。1.2003年3月、6月にはデータベースの管理のために研究所のプログラマーの研修を放影研で行なった。入力用アプリケーションは日本側にて作成した。データベースは、将来的に東カザフスタン州の居住者全てを含むことを想定して設計した。2.2003年7月には放影研の技術者と共に現地にて、データベースサーバーの設置、入力作業に用いるPCの設定を行った。3.2003年9月末までに、個人情報が約5万件、死亡情報が約3万3千件入力され、2005年1月末で、個人情報約11万件、死亡情報4万9千件が入力された。4.2004年10月より、JICAと共同で行なっている健康診断のデータ及び研究所が独自で行なっている線量推定のための各種データの入力を始めた。5.2005年2月末に研究所からの2名の研究員を教育のために放影研に呼び、データベースからのデータ抽出や解析などについて研修を行なった。データベースに蓄積された死亡情報には正確に入力されていない年度もあり、出来るだけこれらの欠損したデータを補充する努力を引き続き行なう。また、線量推定方式が決定された後、個人被曝線量の計算を行なう。本研究の目的は、現在カザフスタン共和国保健省放射線医学環境研究所(以下、研究所)と共同で進めている疫学解析用データベースの構築を行ない、低線量被爆の核実験場周辺住民の健康影響を調査することである。(1)2003年3月、6月には研究所のプログラマーの研修を放影研で行ないデータベースの管理を担当することとした。入力用アプリケーションは日本側にて作成し提供した。データベース自体は、将来的に東カザフスタン州の居住者全てを含むことを想定して設計した。ハードウエアは、性能、拡張性、保守、複数のクライアントからの入力や検索が容易にできることを考慮して選定した。(2)2003年7月には放影研の技術者と共に現地にて、データベースサーバーの設置、入力作業に用いるPCの設定を行った。

(3)2003年9月末までに、個人情報が約49,000件、死亡情報が約33,000件入力され、2005年1月末で、個人情報約11万件、死亡情報4万9千件が入力された。(4)JICAと共同で行なっている健康診断のデータ及び研究所が独自で行なっている線量推定のための各種データのデータベースへの入力が始まった。今後は各年度でばらつきのある死亡情報について、国による統計資料と照合しながら出来る限り欠落している情報を収集する。本研究の目的は、現在カザフスタン共和国保健省放射線医学環境研究所(以下、研究所)と共同で進めている疫学解析用データベースの構築を行ない、低線量被曝の核実験場周辺住民の健康影響を調査することである。研究所は、1957年に放射線被曝による健康影響調査のため第4診療所として旧ソ連保健省により設立され、以来、セミパラチンスク州における住民に関する様々なデータを収集し、研究を行ってきた。しかし、これまでの研究の元になった殆どのデータは統一的管理がなされておらず、十分に電子化されてもいない。その為、今後詳細な疫学的解析を進めていくには、データによる資料の一元管理および解析用データベースの構築が不可欠であり、2002年夏よりデータベース構築に向けて取り組んできた。これまでの経過は次のとおりである。1.2003年3月、6月にはデータベースの管理のために研究所のプログラマーの研修を放影研で行なった。入力用アプリケーションは日本側にて作成した。データベースは、将来的に東カザフスタン州の居住者全てを含むことを想定して設計した。2.2003年7月には放影研の技術者と共に現地にて、データベースサーバーの設置、入力作業に用いるPCの設定を行った。3.2003年9月末までに、個人情報が約5万件、死亡情報が約3万3千件入力され、2005年1月末で、個人情報約11万件、死亡情報4万9千件が入力された。4.2004年10月より、JICAと共同で行なっている健康診断のデータ及び研究所が独自で行なっている線量推定のための各種データの入力を始めた。5.2005年2月末に研究所からの2名の研究員を教育のために放影研に呼び、データベースからのデータ抽出や解析などについて研修を行なった。データベースに蓄積された死亡情報には正確に入力されていない年度もあり、出来るだけこれらの欠損したデータを補充する努力を引き続き行なう。また、線量推定方式が決定された後、個人被曝線量の計算を行なう。
繊維作物ケナフの多角的利用に関する基礎的研究

繊維作物であるケナフは、紀元前4000年前にはエジプトで既に栽培が始まっていたとされるほど人類の繊維利用の中で長い歴史を持っている。古来の利用法は、茎の皮(靭皮部)に存在する強靭な靭皮繊維のみを天然の醗酵精練を行って単離し、麻縄、麻袋などとして利用するのみであった。しかし、現在、世界中で注目されているのは、その旺盛なバイオマス生産特性などを利用した植物体全体の新しい利用法である。靭皮部の現代的な利用については、製紙産業用のパルプ、自動車産業用の内装材、建築産業用のボード類、IT産業用のプラスチック複合材料などとしての利用が開発され、一部は既に実用化されている。ここでは、従来の利用法に加えて、より多くの用途を開発することについて基礎的に検討した。まず、紙パルプ用の原料処理では、靭皮繊維の持つ本来の強度を保持した処理法として、シュウ酸アンモニウム処理法の重要を詳細に明らかにするとともに、靭皮部の層状分離を行い、各層が紙強度とどのように寄与しているか、収穫時期や地上高さなどと強度との関係がどのようになっているかを明らかにした。ついで、ケナフのバイオマスとしての利用に関して、葉部、種子の利用について検討した。葉部については、その高いタンパク質含量からこれまでウドン、クッキーなどへの利用が報告されているが、ここでは、カマボコ製造への利用について検討した。アミノ酸組成は特に注目される成分が含まれているわけではなく、また、そのままでは、葉の強い酸性のため固化が困難であった。今後さらに検討するには、タンパク以外の有用成分の存在などを明らかにする必要がある。種子については、大豆に匹敵するタンパク含量、油脂含量を示すことから、ケナフ種子からの豆腐の製造を試みた。大豆からの豆腐の製造法に準じた方法では、ケナフ豆乳はニガリの添加で固化できなかった。しかし、ゴマ豆腐の製造法に準じて、クズデンプンを添加すると固化できた。さらに、栽培法に関しては、長伐期林業での未利用地の活用、畜産廃棄物の活用などについて検討した。林地での生育は光環境に敏感に反応することを明らかにするとともに、畜産廃棄物の利用については、肥料として利用するとバイオマス生産量が大幅に増大すること、家畜飼料、敷きわらなどとしても有用であることを明らかにした。ここで検討している、「繊維作物ケナフの多角的利用に関する基礎的研究」は、これまで樹木のみで達成しようとしてきた人類の植物繊維資源利用体系を繊維植物であるケナフの農地、林地での栽培と加工利用の問題点を含めて基礎的に検討しようとするものである。平成14年度(2002年度)に行った研究実績をまとめると次ぎのようになる。1)高知大学付属農場では家畜排せつ物を肥料としたケナフの栽培を行った。3品種による収量比較では高い収穫がいずれの品種でも得られた。2)高知大学付属演習林での優良大径木生産試験地でのケナフ栽培では、日光の照度と生育との密接な関係が認められたが、全般に生育が悪く、林地での栽培はさらに検討すべきであることが分かった。

3)中国干拓地でのケナフ栽培については現地での調査を行ったが、生育は高知大学での生育と比較すると多少劣るようであった。4)ケナフ靭皮部の繊維束の層状分離法を開発し、各層の繊維長測定を行い学会発表を行った。5)ケナフを集落排水処理に利用した場合、ケナフが一旦木炭に吸着された金属を脱着する能力を持つことを基礎的に明らかにし学会発表を行った。6)ケナフ品種の遺伝子分析では、これまでの幼根を用いる方法から幼葉を用いる方法に改善できることを明らかにした。これによって、1個体からの遺伝子分析が可能となり、今後の品種同定、品種改良の基礎研究に資すると考えられた。7)ケナフに関する総説を2つの雑誌に掲載した。「繊維作物ケナフの多角的利用に関する基礎的研究」は、これまで樹木のみで達成しようとしてきた人類の植物繊維資源利用体系を繊維植物であるケナフの栽培と多角的な加工、利用技術を加えることによって、解決の糸口をつかもうとするものである。平成15年度(2003年度)に行った研究実績をまとめると次ぎのようになる。1)高知大学付属農場で家畜排せつ物を肥料としたケナフの栽培は本年度で4年目であるが、これまでと異なり冷夏と播種の遅れなどで収穫量はかなり低下したが、それなりの収穫量は確保できた。2)ケナフ靭皮の処理法の検討では、これまでの処理法のFTIR、X線回折データから、最適処理法を選定し、学会発表した。3)ケナフ品種のスクリーニング法と関係する靭皮部の層状分離法についての新たなデータを取得した。4)ケナフ種子の化学組成分析を行い、今後の基礎データを得た。5)ケナフ炭の排水処理に関して、汚濁物質との関係をその他の木質炭化物と比較検討した。6)ケナフ葉の化学分析とかまぼこへの添加効果を検討し、ホウレンソウなどより豊富なタンパク質を含んでいること、かまぼこへの添加には中和処理が必要であることなどを明らかにした。7)北京で開催されたケナフ国際会議で基調講演を行うとともに研究発表(2件)を行った。地球規模での環境問題、人口問題、資源問題などが非常に深刻化している。古来、インド、中国、インドネシアなどで大量に栽培され、世界中で利用されてきたケナフが現在再び世界中で注目されるようになった。これは、ケナフの旺盛な生育から、環境に優しい形で栽培できること、新しい現代的な利用法がつぎつぎに開発されるようになってきたからである。ここでは、日本で育てたケナフを日本独自の方法で利用するための基礎的事項を多角的に検討し、目本でのケナフの栽培、加工、利用の体系を構築するための知見を得ようと試みている。ケナフは高知大学農学部付属暖地フィールドサイエンス教育研究センターの圃場で栽培した。機械での播種、機械での収穫実験を行い、収穫物は紙の原料、牛舎の敷料、堆肥製造の調節材などとしての利用について検討した。さらに、種子そのものを食品として利用するため、大豆と比較しながら組成分析を行った。その結果、これまで検討した葉部と同様にタンパク質を大量に含有すること。油脂分も大豆と同程度が含有されていることが分かり、今後食品への利用が可能なことを明らかにした。ケナフの靭皮部は木材と異なる細胞を含有しており、高強度の紙、複合材料の原料となり得る。前者についてはシュウ酸アンモニウム処理との組み合わせ処理による高粘度パルプの製造法について検討した。