hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小球状粒子の元素組成分析による東アジア越境汚染の長期時空間変動解析

(3)SCPsの輸送距離は,その粒径によって大きく異なり,10 μmより粗粒なものの多くは排出源の近傍10km程度に限られるのに対して,それ以下のものは数百km以上にもおよぶことがある.(4)日本海の離島(隠岐,壱岐,五島列島)は日本や韓国に比較的近いにもかかわらず,中国由来のSCPsの表面化学組成を持つ粒子が全体の40%程度を占め,離島などに飛来する粒子状汚染物質のうち,中国由来のもの一定の割合を占めることが示唆された.(5)SCPsは汚染物質の発生源を特定する上で有用であり,越境汚染の指標となりうる.また,本科研費期間中の成果の集大成となる論文(Inoue et al.)と総括論文(井上ほか)を公表した.26年度が最終年度であるため、記入しない。岩石学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は研究実施計画通りに,韓国において堆積物試料の採取を行い,これまで採取してきた試料と併せて本年度新規購入したEDSによる元素組成分析を行った.また,当初の計画ではこれらの結果に基づき論文を1本作成する予定であったが,実際は3本作成し,そのうち1本はすでに出版され,1本は印刷中であり,またもう一本は国際総合誌(Nature Geoscience)において現在査読中である.よって,当初の計画以上に研究は進展している.本年度は当初,香港における柱状堆積物試料の採取を予定していたが,現地研究協力者との日程調整が上手くいかず,試料採取は行わなかった.本年度はこれまで国内外で採取してきた表層堆積物試料中のSCPsの表面化学分析とデータ解析を集中して行い,これまでの成果の中間的なまとめを行った.この作業と平行して2編の原著論文(英文)と1編の総括論文(邦文)を執筆し,前者はすでに国際学術雑誌に投稿中である.よって,本研究はおおむね順調に進展している.26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は,SEMのメンテナンスおよび操作アプリケーションの更新を行う.また,本年度は中国(香港)のため池において試料採取を行う.この香港での試料採取は,香港大学の安原盛明准教授と協力して行う.これまで採取してきた試料と併せて元素組成分析を行い,現在の離島・地方と東アジア各工業都市の球状炭化粒子の元素組成・表面形態を比較し現在の西日本各地への球状炭化粒子の供給源(供給地域)を明らかにする.この成果を基に学術論文を作成・投稿する平成26年度は,香港の貯水池において柱状堆積物試料の採取を行う.この香港での試料採取は,香港大学の安原盛明准教授と協力して行う.採取した試料よりSCPsを抽出し,SEM-EDSにより表面形態観察,化学組成分析を行い,中国工業地帯における,SCPs化学組成の経年変化を明らかにする.平成26年度は最終年度であり,これまでの成果の総括を行い,西日本における離島と東アジア各工業地帯のSCPsの元素組成・表面形態を比較し,西日本に飛来しているSCPsの供給源とその変遷を明らかにする.この成果をもとに,学術論文を作成・投稿する.26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は当初,香港における柱状堆積物試料の採取を予定していたが,現地研究協力者との日程調整が上手くいかず,試料採取は行わなかった.また,本研究の根幹であるSCPsの表面化学組成分析に用いる電子顕微鏡(SEM)の補修が急遽必要となったため,研究計画を大幅に変更せざるを得なかった.平成26年度に香港における柱状堆積物試料の採取を予定しているため,その経費として使用する目的で,国内旅費として計上していた14,500円を次年度に繰り越すことにした.
少子化時代の農山村における地域社会の研究

日本の社会は、明治以降、急激な人口増加によって地域社会を発展させてきた。その結果人々の意識や制度、社会システムの中に「人口増加=地域発展」という強固なパラダイムができてしまっていた。それ故、実際の人口流失による過疎問題だけでなく「システム過疎」とも呼ばれる現象が発生しており、新たな地域問題となりつつある。また日本の農学・農政も人口増加時代に形成されたため、「人口増加パラダイム」を前提としているため、増産主義や農地開発,品種改良など<モノ>と<カネ>を軸とする生産力農業論となっている。しかし担い手や消費者という<ヒト>の問題には、ほとんど関心を向けなかった。1960年頃まで農家人口は増え続けていたため、現在の後継者不足に対応すべき分析枠組を持っていなかった。また農産物を購入するという意味での消費者も想定していなかった。それ故、既在の農学・農政は、担い手と消費者という<ヒト>の問題に対するアプローチや分析枠組がない構造的欠陥を指摘した。それ故、個人属性をベースとした「農業者類型」や消費者にも対応できる生活農業論を提案した。最後に、農山村の担い手問題の中心になる「花嫁不足問題」と後継者対策に対応する「じじばばエデュケーション」の提案を行っている。花嫁不足問題では男女間では地域属性によって未婚率の差異がある事が判明した。女性は大都市→地方都市→近郊農村→中山間地→山間地の順で未婚率が低下する。一方男性は、大都市→地方都市→近郊農村と未婚率は低下するが中山間地、山間地となると再び未婚率は高くなる。そしてこれからの対策は結婚等に補助金をつける事ではなく、三〇才台の女性の住みよい状況をつくる事が判明した。本年度の研究によって得られた新たな知見としては,まず第一に,大規模酪等の専業的農業経営は,後継者が配偶者を得て直系家族を再構成し得るか否かによって,農業経営が拡大したり縮少することが明白となった。これは,農家の経営面積や施設への資本投下量よりも強い要因となっている。わかりやすく言えば,嫁さんをもらえなければ,いくら資本を投下し施設や雇用を充実しても,長続きせず,酪農経営は縮少する傾向にある。それ故,北海道標茶町の酪農農家は本州等からきた実習性にねらいを定め,嫁や婿とし人材を取り込むことに努力している。すなわち,実習性制度は単なる労働訓練の場だけではなく,嫁や婿養子の獲保の場となっている。標茶町の紅別地区では,全酪農家の約20%弱が婿養子を取っていた。第二の知見としては,大山町などに見られる如く,農業振興に努力し,農業振興で『ムラおこし』がうまくいった所ほど,今後急速に高齢化比率が増大してくることが予測される。すなわち,1960年代1980年代にかけて,過疎化に伴う壮年層の都市流出を,農業振興によってくい止めた所では,その層が向老期を迎え始めている。しかも,若年層の都市流出が完全に止った訳でもなく,さらに,農家の若夫婦世代では少産化が定着しつつあり,その結果,少子化に伴う高齢化率の上昇が,農業振興地帯でも本格化してきたとみなされる。第三の知見としては,中山間地域での市町村がIターン,Uターン用の安価な公営住宅を建設すると,入居者はIターン,Uターン者より,村内で二世代同居していた若者夫婦の家族が入居し,村内別居の形を取る傾向が強く見られる。農山村での直系家族のあり方に変化がおこっていると見なされる。本年度研究の最大の知見は、25才39才までの若壮年層の未婚率が、男性と女性とでは、地域特性によって差があることが判明したことことである。

すなわち、女性では、若壮年層の未婚率は、大都市→地方都市→近郊農村→中山間地→山間地の順で高く、中山間地や山間地では、30才代の未婚の女性は極端に少なくなる。一方男性の未婚率は、大都市→山間地→中山間地→地方都市→近郊農村の順で高く女性とは異なる未婚率の分布を示す。その結果、山間地、中山間地での「花嫁不足問題」は、単に結婚できない男性が多いということだけでなく、30代の未婚の女性が極端に少ないことによって発生していることが判明した。そして、この山間地、中山間地の未婚女性の多くが、大都市部に滞留し、大都市部の未婚率を押し上げていることが判明した。本年度研究の第二の知見としては、農業経営を伴う農家後継者対策にとって婿養子の役割が非常に重要であることが、判明した。現在農水省では非農家からの新規就農者に注目し、その誘導政策を行っているが、あまり婿養子の機能には気が付いていない。新規就農者は、独身者でも既婚者でも可能であるが、婿養子は独身者のみが対象となる制約がある。しかし、新規農者の多くが、就農後、農業経営基盤を確立、安定化させることで精一杯であるのに対し、婿養子は、養子先の『家』の信用を背景に、農村生活にも馴みやすく、農業経営においても、新しい事業展開のための投資資金や人的資源も得られやすく、新しい企業的農業経営に適合的であることが、多くの調査地から明らかになった。日本の社会は、明治以降、急激な人口増加によって、地域社会を発展させてきた。その結果、人々の意識や制度、社会システムの中に「人口増加=地域発展」という強固なパラダイムができてしまっていた。それ故、実際の人口流失による過疎問題だけでなく「システム過疎」とも呼ばれる現象が発生しており、新たな、地域問題となりつつある。また日本の農学、農政も人口増加時代に形成されたため、「人口増加パラダイム」を前提としているため、増産主義や農地開発、品種改良など<モノ>と<カネ>を軸とする生産力農業論となっている。しかし担い手や消費者という<ヒト>の問題には、ほとんど関心を向けなかった。1960年頃まで農家人口は増え続けていたため、現在の後継者不足に対応すべき分析枠組を持っていなかった。また農産物を購入するという意味での消費者も想定していなかった。それ故、既存の農学・農政は、担い手と消費者という<ヒト>の問題に対するアプローチや分析枠組がない構造的欠陥を指摘した。それ故、個人属性をベースとした「農業者類型」や消費者にも対応できる生活農業論を提案した。最後に、農山村の担い手問題の中心になる「花嫁不足問題」と後継者対策に対応する「じじばばエデュケーション」の提案を行なっている。花嫁不足問題では得男女間では地域属性によって未婚率の差異がある事が判明した。女性は大都市→地方都市→近郊農村→中山間地→山間地の順で未婚率が低下する。一方弾性は、大都市→地方都市→近郊農村→と未婚率は低下するが中山間地、山間地となると再び未婚率は高くなる。そしてこれらの対策は結婚等に補助金をつける事ではなく、三〇才台の女性の住みよい状況をつくる事である事が判明した。
骨格筋細胞興奮-収縮連関機構に関する共同研究

高等脊椎動物骨格筋の興奮-収縮連関においては、カルシウムイオン(Ca^<2+>)の細胞内への流入を必要としない。この機構解明は急務であり、われわれはこの国際共同研究の期間内に、筋膜内におけるシグナル伝達に関わる物理量を確定することを目指した。以下に研究結果とそれによって得られた知見を述べる。1.正常マウス骨格筋細胞と、骨格筋興奮-収縮連関のみを欠いたマウス突然変異骨格筋細胞を用いて、Whole-cell voltage clampを適用し、Intramembrane Charge Movement(IMCH)を検出し、それらに対する各種の化学修飾剤の効果を調べた。正常筋細胞のIMCMはDihydropyridine(DHP)誘導体である。Nifedipineによって阻害される部分と阻害されない部分に分かれた。一方、突然変異マウス骨格筋細胞においては、Nifedipineによって阻害されるコンポーネントが欠如していた。この結果から、DHP感受性IMCMが骨格筋興奮-収縮連関機構の中心適役割りを担っていることが示唆された。2.IMCMは膜電位変化に応じたT-管膜内の固定電荷の変位である。膜電位センサーである固定電化の荷電を中和することによってIMCMが影響を受けることが期待される。荷電の中和剤として脂溶性イオンを用いてIMCMと、興奮-収縮連関への影響を調べた。その結果、脂溶性陽イオンのみが、細胞外から与えたときのみ、その阻水性度と濃度に応じて、IMCMと筋小胞体からのCa^<2+>を阻害することが確められた。またこの阻害はDHP感受性IMCMの阻害を含むことも明らかになった。このことはDHP受容体タンパク質複合体の、膜外側表面近くの負荷電グループの中和によりシグナル伝達が阻害されることを示し、DHP感受性IMCMがシグナル伝達の中心機構であるとするわれわれの考えを支持する。3.高等脊椎動物に対して、無脊椎動物骨格筋の収縮にはCa^<2+>の細胞内への流入が不可欠である。このことは動物進化の過程で高等脊椎動物骨格筋興奮-収縮連関機構の獲得という進化の段階があったに違いないことを意味する。この進化点を見つけ、その前後でいかなる物理量の変化が起きたかを調べることによってわれわれの考えを評価することができるはずである。われわれは動物進化系統樹に従ってどの段階で興奮-収縮連関の進化があったかを調べた。その結果頭索類であるナメクジウオ(Amphioxus)と無顎類であるヤツメウナギ(Lamprey)の間で進化が起こったことを発見した。それらの骨格筋細胞は似たような構造を持つにも関わらずAmphioxus筋細胞の収縮にはCa^<2+>流入が必要でLamprey筋細胞においては必要としない。さらにわれわれの予測通り、LampreyにおいてはDHP感受性IMCMが存在するがAmphioxusにおいてはDHP感受性IMCMを欠いていることが明らかになった。一方、Amphioxus骨格筋細胞のCa^<2+>電流は、DHPで阻害されることからDHP受容体は無脊椎動物骨格筋にも存在する。Amphioxusと同様の実験結果はさらに下等な軟体動物であるホタテガイfast twitch筋細胞からも得られた。これらにより、DHP受容体はその分子進化の段階でDHP感受性IMCMと関連したシグナル伝達機構を獲得したことが強く示唆された。2年間の国際共同研究において、骨格筋興奮-収縮連関におけるT-管膜内のシグナル伝達機構はDHP感受性IMCMであることが明らかになった。また、分子進化の時系列からDHP感受性IMCMはCa^<2+>チャネルの動的性質とは無関係であることを示しており、DHP感受性はCa^<2+>チャネルのゲート電流であるとの考えを否定した。今後はこの進化の分子的解析を行うことで、骨格筋興奮-収縮連関の分子構造と機能の相関を明らかにできるものと期待している。

このことはDHP受容体タンパク質複合体の、膜外側表面近くの負荷電グループの中和によりシグナル伝達が阻害されることを示し、DHP感受性IMCMがシグナル伝達の中心機構であるとするわれわれの考えを支持する。3.高等脊椎動物に対して、無脊椎動物骨格筋の収縮にはCa^<2+>の細胞内への流入が不可欠である。このことは動物進化の過程で高等脊椎動物骨格筋興奮-収縮連関機構の獲得という進化の段階があったに違いないことを意味する。この進化点を見つけ、その前後でいかなる物理量の変化が起きたかを調べることによってわれわれの考えを評価することができるはずである。われわれは動物進化系統樹に従ってどの段階で興奮-収縮連関の進化があったかを調べた。その結果頭索類であるナメクジウオ(Amphioxus)と無顎類であるヤツメウナギ(Lamprey)の間で進化が起こったことを発見した。それらの骨格筋細胞は似たような構造を持つにも関わらずAmphioxus筋細胞の収縮にはCa^<2+>流入が必要でLamprey筋細胞においては必要としない。さらにわれわれの予測通り、LampreyにおいてはDHP感受性IMCMが存在するがAmphioxusにおいてはDHP感受性IMCMを欠いていることが明らかになった。一方、Amphioxus骨格筋細胞のCa^<2+>電流は、DHPで阻害されることからDHP受容体は無脊椎動物骨格筋にも存在する。Amphioxusと同様の実験結果はさらに下等な軟体動物であるホタテガイfast twitch筋細胞からも得られた。これらにより、DHP受容体はその分子進化の段階でDHP感受性IMCMと関連したシグナル伝達機構を獲得したことが強く示唆された。2年間の国際共同研究において、骨格筋興奮-収縮連関におけるT-管膜内のシグナル伝達機構はDHP感受性IMCMであることが明らかになった。また、分子進化の時系列からDHP感受性IMCMはCa^<2+>チャネルの動的性質とは無関係であることを示しており、DHP感受性はCa^<2+>チャネルのゲート電流であるとの考えを否定した。今後はこの進化の分子的解析を行うことで、骨格筋興奮-収縮連関の分子構造と機能の相関を明らかにできるものと期待している。マウス胎児骨格筋細胞のT管膜における固定電荷移動と筋小胞体からのCa^<2+>放出との関係を明らかにするために、それらに対する脂溶性イオンの影響を調べた。T管膜内の電圧センサ-(電荷)は膜の脱分極に従って細胞の内面側から外面側に向って動く。センサ-が正電荷の場合内から外に、また負電荷の場合外から内に動く。現在、電圧センサ-はT管膜中のdihydropyridine(DHP)結合タンパク質α_1サブユニット、セグメント4内の正電荷であろうと想像されている。もしそうであるならば、脂溶性陰イオンが細胞内からセンサ-を中和し、膜内電荷移動と小胞体からのCa^<2+>放出を抑制することが予想される。
介護福祉士の職場定着を促進する要因に関する研究-ライフコースの観点から-

本研究では介護福祉士の職場定着促進要因を彼らのライフコース場面でのエピソードから探索し,ライフコースの流れに沿って分析して,職場定着を促す方策の提案を目指した。結果として「介護福祉士としての態勢」「友人からのソーシャル・サポート」「職員間の関係」「職場環境」そして「利用者およびその家族との関係」にまつわるエピソード等に留意することが職場定着につながると推察された。本研究は介護福祉士の職場定着を促進する要因をライフコース場面(「養成教育課程」「職業生活」「私的生活」)の出来事から探索し,また職場定着とその促進要因の関係性をライフコースをふまえて分析して,介護福祉士の職場定着を促す方策を提案することを目的とした。平成21年度における主目的は,平均勤続年数以上の勤務を条件として勤続年数が長いとみなすことができる介護福祉士に,自らの職務満足感を高める要因となった出来事を「養成教育課程」場面,「職業生活」場面,「私的生活」場面から探し出してもらうことであった。そのため平成21年10月から12月にかけ396人を対象にした自由記述式質問紙調査を実施した。結果として勤続年数が長いとみなすことができる51人から629件の出来事エピソードを収集した。得られた出来事エピソードを集計すると養成教育場面では「印象に残る実習(例:はじめて実習へ行き介護福祉士の役割をしり,お年寄の方と話をしていたらよろこんでくれた)」が,職業生活場面では「印象に残る他職員との出会い(例:厳しき看護師さん,介護さんと出会うも丁寧に教えて頂く)」が,私的生活場面では「友人との関係(例:同期の友人がいたので現在の職場で頑張れた)」が多数を占める出来事エピソードであった。以上の結果より介護福祉士が職場定着するためには,1)学生のときの実習を充実させ,2)職場での人間関係を円滑にし,3)同世代の友人とのつきあいに配慮する必要があると考えられた。平成22年度は以上の出来事エピソードをもとに「(仮)職場定着促進要因チェックリスト」を作成し,これを用いた大規模調査を計画している。そして職場定着とライフコース場面の関連について量的データによる実証的研究を行う予定である。本研究の目的は,介護福祉士の職場定着を促進する要因をライフコース場面(「養成教育課程(学生生活)」,「職業生活」,「私的生活」)における出来事(エピソード)から探索し,かつ,職場定着とその促進要因との関係性をライフコースの流れに沿って分析して,介護福祉士の職場定着を促す方策を提案することである。平成22年度の主目的は,平成21年度に明らかになった職場定着促進要因の概要と職場定着との関連について調査することであった。そこで本研究で定義した「介護福祉士の職場定着(勤務年数が長いかつ職務満足が高い)」を念頭におき,平成21年度に明らかになった職場定着促進要因の概要を検証する調査を実施した。調査は平成22年9-10月にA県介護福祉士会会員1087人を対象にして実施した。この調査では対象者の基本属性,職場定着促進要因,そして職務満足を測定する質問紙を用いたが,特に職場定着促進要因の質問紙は平成21年度の研究成果をもとに作成した。調査結果より,養成施設期間では「介護福祉士としての態勢(学生,私的生活)」と「友人からのソーシャル・サポート(私的生活)」にまつわるエピソードが,さらに介護福祉士として勤務し始めた以降では「介護職としての就職(職業生活)」,「資格取得(職業生活)」,「職員間の関係(職業生活)」,「職場環境(職業生活)」,「利用者およびその家族との関係(職業生活)」そして「友人との関係(私的生活)」にまつわるエピソードが介護福祉士の職場定着促進要因として妥当であると考えられた。以上のエピソードは,学生,職業,私的の3生活場面からなるライフコース上にあって互いに影響し合うことが予測される。今後も得られた調査データの分析を続けていくが,その際には職場定着促進要因の学生,職業,私的の3生活場面の関連性も配慮した分析(例えば構造方程式モデリングなど)も行う予定である。本研究の目的は,介護福祉士の職場定着を促進する要因をライフコース場面(「養成教育課程(学生生活)場面」,「職業生活場面」,「私的生活場面」)における出来事(エピソード)から探索し,かつ,職場定着とその促進要因との関係性をライフコースの流れに沿って分析して,介護福祉士の職場定着を促す方策を提案することである。平成23年度の主目的は平成22年度までに得られた研究成果について現職の介護福祉士にインタビューを行い,その生態学的妥当性を検証すること,つまり得られた研究成果が介護福祉士のライフコースの実際に適合しているかを確認することであった。そこで2011年10月から12月にかけて2カ所の特別養護老人ホームに勤務する介護福祉士33人に約30分間の半構造化面接を実施した。インタビュー内容はICレコーダーで録音し,のちにテキスト化して分析した。

平成22年度までに介護福祉士の職場定着促進要因として挙げられたエピソードには,養成施設期間では「介護福祉士としての態勢(学生,私的生活場面)」と「友人からのソーシャル・サポート(私的生活場面)」にまつわるエピソードが,また,介護福祉士として勤務し始めた以降では「介護職としての就職(職業生活場面)」,「資格取得(職業生活場面)」,「職員間の関係(職業生活場面)」,「職場環境(職業生活場面)」,「利用者およびその家族との関係(職業生活場面)」そして「友人との関係(私的生活)」にまつわるエピソードがあったが,これらのエピソードの多くが今回の面接でも介護福祉士の職場定着促進要因として確認することができた。よって平成22年度までに明らかになった研究成果の生態学的妥当性は,ほぼ認められたといえる。今回の面接で得られたテキストデータは今後も分析を重ね,本研究の成果の応用可能性について考察を深めたい。
高等教育大衆化時代における「研究のマス化」現象の理論的定式化

本研究は、高等教育大衆化時代の今日、高等教育機関にて行われる研究活動やそれを支える研究体制がどのように変質しているかを明確にし、「研究のマス化」という現象がどのようなメカニズムのもとに生じるのか、理論的に定式化することを目的としている。今日、高等教育機関の「研究機能」においても大衆化の影響が及び、過度の量的指標への依存や研究不正などの非プロフェッショナリズムの蔓延、社会からの要求拡大が見られる。本研究は、学術界の随所に見られるようになっている「研究のマス化」を理論的に定式化することを通じて、現代高等教育における研究機能のあり方について視座を与え、そのあるべき姿について警告を発する。
ウォズリアイトの放射光変形実験によるマントル遷移層の粘性率に関する研究

圧力14-17 GPa、温度1400-1700 K、歪速度3-15×10^<-5> s^<-1>におけるDIA型変形実験装置を用いた高温高圧変形実験および放射光X線を用いた変形中の試料の応力・歪時分割測定を可能にした。これによりマントル遷移層上部(深さ410-500 km)の主要構成鉱物であるウォズリアイトの粘性率(クリープ強度)の精密測定を世界にさきがけて実現した。1、研究成果の具体的内容圧力15 GPa、温度1700K、歪速度3×10^(-5)S^(-1)におけるDIA型変形実験装置を用いた高温高圧変形実験および放射光X線を用いた試料の応力・歪の時分割測定に成功し、マントル遷移層上部の主要構成鉱物であるウォズリアイトのクリープ強度(粘性率)の精密測定を可能にした。この実験・測定を実現するために、第三世代放射光施設SPring-8・BL04B1ビームライン設置の高圧発生装置にDIA型変形実験ガイドブロックを導入し、試料の応力・圧力を測定するためのイメージングプレート型回折単色X線検出器の立ち上げを行った。また高圧発生のためのアンビルに放射光X線を透過するキュービックBN製のものを一部採用し、放射光X線を透過するように高温高圧変形実験セルを改良した。本研究成果は、国際学術論文雑誌に投稿し現在改訂中である。2、研究成果の意義・重要性本年度の研究により、本研究と同様の装置を用いた放射光変形実験の高温下での最高発生圧力を10GPaから15 GPaまで更新した。本年度の研究成果には、この発生圧力の更新によりマントル遷移層上部の温度圧力条件においてマントル鉱物のクリープ強度(粘性率)の精密な測定を可能にしたという意義がある。今後継続して研究を行うことによりウォズリアイトの流動則を確立し、マントル遷移層上部の粘性率に制約を与えることが期待できる。これは地震学的に観測されている410km不連続面において、マントルの粘性率が不連続に変化するかどうかについて解明し、マントルの粘性率が地球深部ダイナミクス・地球進化へどのような影響を与えているのかを明らかにしていく上で重要である。1、研究成果の具体的内容圧力14GPa、温度1400-1700K、歪速度3-15×10^<-5>s^<-1>におけるDIA型変形実験装置を用いた高温高圧変形実験および放射光X線を用いた試料の応力・歪の時分割測定に成功し、マントル遷移層上部の主要構成鉱物であるウォズリアイトの粘性率(クリープ強度)の精密測定を可能にした。温度・歪速度・含水量を変えて高温高圧変形実験を行うことにより、ウォズリアイトの粘性率の温度・歪速度・含水量依存性を明らかにするための実験データを得た。本研究成果は、学術論文雑誌"American Mineralogist"(こて発表した。また高温高圧下における光学的物性測定のための超小型キュービックアンビル装置を独自に開発し、圧力3.6GPaまでのルビー蛍光法によるその場圧力測定を可能にした。この研究成果は、学術論文雑誌"Review of Scientific Instruments"にて発表した。2、研究成果の意義・重要性本年度の研究成果には、ウォズリアイトの粘性率の温度・歪速度・含水量依存性(流動則)を明らかにし、マントル遷移層上部の粘性率を実験データに基づいて制約を与えることができるという意義がある。これは地震学的に観測されている410km不連続面において、マントルの粘性率が不連続に変化するかどうかを解明し、マントルの粘性率が地球深部ダイナミクス・地球進化へどのような影響を与えているのかを明らかにしていく上で重要である。また光学的物性測定のための超小型キュービックアンビル装置を開発したことにより、比較的大きな試料を対象に様々な光学的物性測定・放射光X線測定が可能となった。これには光学的物性測定・放射光X線測定を組み合わせることにより、今後の新しい地球深部物質科学・高温高圧物性研究の発展が期待できるという重要性がある。
組換え生殖腺刺激ホルモンによる水産重要魚種の性成熟促進技法の開発

水産増養殖において効率的な魚類の生殖制御を行うには、魚類の生殖内分泌の基礎的知見が必須であるが、魚類の下垂体生殖腺刺激ホルモン(GTH)の分泌動態、生理作用については、まだ不明な点が多い。その理由の一つとして、研究に必要な魚類のGTHの入手が困難であることがあげられる。そこで研究代表者らはカイコを宿主として遺伝子工学的に魚類の組換えGTHの作製を行い、研究者に供給することを試みた。本研究では、組換えGTHの作製効率、精製法の検討、投与後の魚体内でのホルモンの安定性、生物活性、投与時の魚のホルモン感受性について検討を行った。脳下垂体から分泌される生殖腺刺激ホルモン(GTH)は魚類の性成熟過程において重要な役割を果たしていると考えられるが、これまで十分な量の魚類のGTHが得られず、魚類のGTHの生理作用の解明、水産増養殖への応用が停滞していた。申請者らはこれまでにカイコを宿主として用いた遺伝子工学的技術により、魚類の組換えGTHの大量生産に成功した。本研究では、水産増養殖上重要な魚種の組換えGTHを作製し、これらのホルモンの生理作用の解明を行うとともに、養殖魚の性成熟促進技法の開発を目的としている。これまで小林らは、シスメックス(旧片倉工業)との共同研究により、ウナギ、キンギョ、マスの組換えGTHを作製してきた。今年度は、これまでに生産した組換えウナギGTHを用いて、生理作用の解析、性成熟促進技法の開発を計画した。また組換えキンギョGTHについては、従来我々が作製してきたものは、構造上、GTHの精製、定量ができなかった。そこで今年度は構造改変を行った新規キンギョ組換えGTHの作製、生理作用の解析を計画した。さらに新規にブリの組換えGTHを作製し、その生理作用の解析を計画した。ウナギ:in vitroにおけるFSH、LHの卵成熟誘起ステロイドの産生能を調べ、FSH、LHともに活性がみられたが、LHのほうが高活性であることが明らかとなった。キンギョ:新規遺伝子コンストラクトを構築し、シスメックスに依頼して組換えGTHを作製した。GTHの生産量が予定より少なく、本年度はGTHの生産までにとどまり、生理作用の解析にまでに至らなかった。ブリ:ブリGTHの遺伝子コンストラクトを構築し、シスメックスに依頼して組換えGTHを作製した。GTHの生産量は予定より少なかったが、作製されたFSH、LHのin vitroにおける性ステロイドホルモン産生活性を確認した。脳下垂体から分泌される2種類の生殖腺刺激ホルモン(GTH)、濾胞刺激ホルモン(FSH)と黄体形成ホルモン(LH)および他の脳下垂体ホルモンは魚類の性成熟過程において重要な役割を果たしていると考えられる。しかし、これまで十分な量の魚類の下垂体が得られず、魚類の生殖研究が停滞していた。申請者らはカイコを宿主として遺伝子工学的技術により、魚類の組換え下垂体ホルモンを生産してきた。本研究では、それらのホルモンの効率的生産法、生物活性、効果的な投与方法を調べることを目的としている。今年度は以下の成果が得られた。1.卵成熟機構の解明:昨年度作製したメダカ組換えLHの活用により、メダカの卵成熟ステロイド合成酵素の同定がなされた。またハタ科魚類の卵成熟は、卵母細胞の培養実験によりFSHではなく、LHにより誘起されることが明らかとなった。なおハタでの実験には市販の哺乳類由来のFSHおよびLHを用いた。2.構造改変GTH(structurally modified GTH, smGTH)の作製、体内での安定性および生物活性:ウナギsmFSHを作製し、キンギョに投与して生体内での安定性を検討した。しかし、今回作製したsmFSHは非構造改変FSHと比べて体内に長くとどまる効果は見られなかった。また作製したsmFSHの生理作用をウナギ卵成熟誘起効果およびキンギョ精液産生効果により調べた。smFSHの生物活性は、非構造改変FSHとほぼ同様であった。3.ソマトラクチン(SL)および甲状腺刺激ホルモン(TSH)の作製・精製:キンギョの組換えSLを作製した。従来の方法(His-tagによる精製)ではうまくSLが精製できず、異なるtagの活用によりSLの精製が可能となった。マンシュウマスの組換えTSHの作製、精製を行った。脳下垂体から分泌される生殖腺刺激ホルモン(GTH:濾胞刺激ホルモン,FSHと黄体形成ホルモン,LHの2種類)は魚類の性成熟過程において重要な役割を果たしていると考えられるが、これまで十分な量の魚類のGTHが得られず、魚類のGTH研究が停滞していた。申請者らはカイコを宿主として遺伝子工学的技術により、魚類の組換えGTH(rGTH)を生産している。本研究では、魚類のrGTHを用いた養殖魚の性成熟促進技法の開発を目指し、それに必要な基礎的知見を得ることを目的としている。

1.ホルモンの生産と生理作用:メダカのrGTHの生産を行い、rLHの卵成熟誘起作用を確認した。rFSHの生理作用については検討中である。2.ホルモン生産法の検討:ブリ、キンギョのrGTHの生産効率は、これまでに生産されたウナギ、マスのそれに比べて低値であった。今回、ブリについて、コンストラクトにホルモンの非翻訳領域(UTR)の配列を組み込み、生産効率の向上を検討したが、生産効率の向上はみられなかった。3.rGTHの測定法の確立:rGTHの定量のためにHis-tagを認識する酵素免疫測定法を立ち上げた。rGTHにはHis-tag構造が含まれているため、FSH、LH、魚種を問わずにこれまでに生産されたrGTHの定量が可能となった。4.GTHの投与方法の検討:GTHを投与して養殖魚の性成熟を促進する際、投与方法が重要となる。今回の結果、ハタ科魚類では、雌にGTHを投与する際、雄のフェロモンを同時に与えることにより、GTHの効果が増加するという興味深い結果が得られた。なおここでの実験には市販のGTHを用いた。5.ソマトラクチン(SL)の作製:SLはGTHではないが、体内での脂肪蓄積を促進し、性成熟促進に重要な脳下垂体ホルモンと考えられている。今回キンギョのrSLを作製した。生物活性は次年度に行う予定である。これまでウナギ、マスについては、カイコを宿主とした方法で組換えGTHの大量生産が可能であった。しかし、キンギョ、ブリについては、組換えGTHの生産量が少なく、その原因解明に手間取り、キンギョについては、組換えGTHの生産までにとどまった。25年度が最終年度であるため、記入しない。ホルモンの生産、生産効率についての検討、ホルモンの測定法の確立、ホルモンの投与方法の検討など、GTH研究において必要なことが着手できた。またソマトラクチンについても生産を行い、性成熟との関連を検討する準備ができた。昨年度、キンギョ、ブリの組換えGTHの生産量が予定より少なかったため、研究の進展が遅れたが、その原因が特定されたため、来年度は、組換えGTHの生産効率の改善をはかる予定である。また2年目から開始予定していた、生体内で安定な構造の組換えGTHの作製に取りかかる予定である。来年度は、これまでに生産したホルモンの生理作用について検討することを中心に進める。進展が遅れていた体内安定性を目指した構造改変GTHの作製については、ほぼ計画が固まったので、今年度から着手する予定である。
鶏カルシトニン受容体の遺伝子解析と発現に関する研究

(1)鶏総RNAからのカルシトニン受容体cDNAの検出成熟した鶏(白色レグホーン種)雌の腎臓から総RNAを抽出し、逆転写反応(RT)によりcDNAを作製した。ブタ、ヒト、ラット、マウスおよびモルモットに共通して保存されているカルシトニン受容体アミノ酸配列を基として、degenerateプライマー5'-TAYTGYAAYMGIACITGGGAYGGITGG-3'(上流配列特異的プライマー)および5'-TAIATRACRAARACRTTRKTRCTYCAIGTY-37(下流配列特異的プライマー)を作製し、40サイクル(95°C1分間、45°C1分間、72°C1分30秒間)のポリメラーゼ連鎖反応(PCR)を行った。その結果、約1100bpの鶏カルシトニン受容体cDNAが得られた。このcDNAは、鶏カルシトニン受容体cDNAの一部分を示している。(2)カルシトニン受容体cDNAのプラスミドの作製得られた鶏カルシトニン受容体cDNAをTAクローニング法でベクターに挿入し、大量のカルシトニン受容体cDNAを得ることが可能になった。(3)カルシトニン受容体cDNAの塩基配列の決定得られたベクターについて、T7プライマーおよびSP6プライマーを用いてPCRを行い、PCR direct sequence法により鶏カルシトニン受容体cDNAの部分塩基配列を解析した。また、鶏心臓についてRT-PCR法によりカルシトニン受容体の発現を確認した所、哺乳類と同様に受容体の発現は認められなかった。Gene Bankより、明らかとなっているカルシトニン受容体ゲノムDNAおよびcDNAを検索し、ヒト(T29239、AA330431、L00587)、ブタ(Z31356、M74420)、ラット(L13041)およびモルモット(U92463)のDNA配列を得た。これらのDNA配列の中からブタカルシトニン受容体のゲノムDNAに注目し、哺乳類の種間で保存された塩基配列3798-3814のエクソン5部位および塩基配列5688-5704のエクソン9部位を選び、PCRプライマ-5′-TAACCCGGGAYGGNTGGATGTGYTG-3′(アンチセンス)および5′-GTRAARAARGTRGTYATTCGAAGCG-5′(センス)を設計した。これらのプライマーを用いて、Vent DNA Polymeraseを添加したtouch down PCRを行い、鶏カルシトニン受容体のゲノムDNAを検出する条件を設定し、鶏心臓より調整したゲノムDNAについて1.2kbp、1.0kbP、0.6kbpおよび0.5kbpのPCR産物が得られた。これらはゲルから切り出して精製し、制限酵素Hind IIIおよびSmalで切断して脱リン酸化しpUC19プラスミドに挿入した。その後、プラスミドをコンピテント細胞(大腸菌)に形質転換して培養を行い、ブルー・ホワイトセレクションにより、カルシトニン受容体PCR産物が挿入されたコロニーを得た。
三核サンドイッチクラスターを構造ユニットとする非対称配位圏の構築

金属周りのキラル環境場の構築は、不斉分子認識や不斉触媒反応等キラル構造に基づく特異な性質を示すため、活発に研究がなされている。一方で、後周期遷移金属におけるサンドイッチ錯体群は18電子則の制約が足かせとなり、基質を金属中心上で受容する能力がないため、金属中心を不斉分子認識や不斉反応場などの物性発現のプラットフォームとする不斉反応にはほとんど用いられてこなかった。本研究では、後周期遷移金属三核サンドイッチクラスターの構造に着目し、これを用いて非対称配位圏の設計・構築法を確立することを目的とする。平成30年度は、これまで明らかにした白金ーパラジウム異種混合金属サンドイッチ構造の一電子還元反応によって生成する6核錯体の単離および構造解明、反応性について取り組んだ。また、金属ー金属結合形成による軸キラリティーの発現および物性探索に取り組むとともに、三核サンドイッチクラスターのトロピリウム配位子間をリンカーで連結した環状オリゴマーの合成を試みた。その結果、環状二量体錯体が形成することが明らかになった。この、リンカー部位に不斉中心を導入することにより、キラルな分子認識場が構築できると期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は、白金を含む三核サンドイッチ錯体の還元反応について取り組んだ。その結果、一電子還元によって選択的な金属ー金属結合の形成を伴う二量体が形成することがわかった。これらの錯体は各種NMR測定およびX線結晶構造解析等によって構造を明らかにし、2つのトロピリウム三核サンドイッチ構造が約90度ねじれてPtーPt結合を形成していることがわかった。金属骨格は6つの金属原子の相対的配置関係により、キラルな錯体であることが明らかとなった。異種金属混合サンドイッチクラスターの1電子還元反応によりいくつかの三核サンドイッチ錯体二量体を合成した。また、それらの構造を明らかにすることによって、選択的な金属ー金属結合が形成されることを見出した。よって本研究は、おおむね順調に進展していると判断出来る。今後は、非対称な異種金属三核サンドイッチ錯体の二量体の合成およびその構造解明を引き続き進めていくと共に、それらの物性評価に取り組む。また、キラルな錯体の選択的な合成手法の開発に取り組む予定である。
X線画像診断装置とKEY-フィルターによる被爆線量の低減下とX線画像に関する研究

本研究の目的は、1.デジタルX線画像診断装置およびKEY-Filter(被爆線量軽減フィルター)の併用によるX線撮影と従来のフィルムを用いた方法によって得られたX線画像をコンピューターグラフィクス技術を用いて比較し、デジタルX線画像診断装置およびKEY-Filterを使用する場合の適正な撮影条件を得ること、2.KEY-Filterにより患者への被爆線量がどの程度軽減するかについて測定し、臨床応用への有効性を調べることである。本年度は、まずヒト抜去歯牙を用い、歯牙の種類別にX線照射時間を変え、コンピューターディスプレー上で最適な画像が得られる撮影条件を検討するとともに従来の方法とX線画像診断装置+KEY-FilterによるX線撮影を行い、その時のX線線量を線量計で測定し比較した。その結果、X線画像診断装置では、口腔内用に開発されたCCDセンサーにより従来よりかなり短時間のX線照射時間で撮影可能であることを確認し、またKEY-Filterを使用することで、線量も使用しない場合の478-299μSvから、使用した場合には229-104μSvと約1/21/3にまで軽減されることが判明した(40Kv用フィルター使用時)。しかもディスプレー上の画像にはわずかな影響しか認められなかった。すなわちKEY-Filterは、人体に有害とされる軟X線を効果的に軽減ことが確認され、デジタルX線画像診断装置との併用は臨床的に有効であることが示唆された。現在さらに、X線画像診断装置およびKEY-Filterにより撮影された画像が、実際の臨床上で有用な情報を提供可能かについて、抜去歯牙を用い、根管内に器具を挿入してX線撮影を行い、その先端位置の測定精度について、従来の方法と比較検討すべく実験を進めている。
脊椎動物視細胞の外節における脂質環境と構造が光応答に及ぼす影響の解析

脊椎動物の網膜には、錐体と桿体の二種類の視細胞が存在する。どちらの細胞も、光刺激を神経情報に変換する働きを担っているが、両者の間で、光に対する感度や応答の持続時間は大きく異なる。異なった様式で応答する細胞を併用することにより、我々は様々な光環境でものを見ることが出来る。近年、錐体と桿体の応答の仕方が異なる現象の分子基盤に関する知見が得られつつあるが、これらの殆どは発現しているタンパク質の違いに着目したものである。本研究では、錐体と桿体の光受容部(外節)の脂質組成の違いや構造の違いが光応答の違いに及ぼす影響を検討する。これにより、細胞の応答様式の制御機構をより包括的に理解することを目指す。
放課後の生活習慣と生理応答の日内変動特性，健康関連尺度の関連性に関する研究

夕刻の生活習慣と体温の日内変動特性,健康関連尺度,睡眠に及ぼす影響を明らかにし,知見に基づき「概日リズムに基づいた健康づくり指針」を作成した.夕刻の遅い食事摂取や運動実施は,概日リズムの位相を後退させ,効率的な入眠を妨げる一要因に成り得る可能性が示された.夕刻の生活習慣も概日リズムの同調因子として作用する可能性が示された.クロノタイプが朝型を示す対象者ほど精神的な健康度が高い可能性が示された.この傾向は,若年者および高齢者で確認された.ヒトは1日を周期として変動する概日リズムを有する.概日リズムは,生体内の様々な生理現象に関与し,恒常性維持に重要な役割を担う.体温のリズムは,最も基本的な概日リズムの1つである.起床前(4-6時)の体温は最も低く,その後上昇し16-18時頃ピークを迎え,夜再び下降する.我々は,体温の日内変動特性を定量的に評価する方法を確立した(投稿中).平成27年度は,若年男性150名,中高齢男女55名(年齢;64.0歳)を対象に起床から就寝までの2時間毎に1週間の舌下温測定を行い,舌下温の日内変動特性を評価した.夕刻の生活習慣は質問紙調査(自記式)を用い,評価した.健康関連QOL尺度指標は,SF-36v2日本語版(認定NPO法人健康医療評価研究機構)を用いた(自記式).また,単回の夕食の摂取時間帯の違いが夕刻(18-22時)の生理応答および夜間睡眠中の生理応答に及ぼす影響を明らかにした.本研究の主な知見は,以下の2つである.1中高齢者における精神的側面QOLサマリースコアの高値群は,低値群に比較して起床時の舌下温,最高値の出現時刻に有意な差が観察される.しかしながら,身体的,役割/社会的側面QOLサマリースコアにおける両群間の日内変動特性に有意な差は観察されない.2遅い時間帯(21時半)の夕食摂取は,早い時間帯(18時半)の夕食摂取に比較して,夕刻の心拍数,拡張期血圧に有意な差が観察される.また,遅い時間帯の夕食摂取は,夜間睡眠中前半(23-26時)の収縮期血圧を有意な高値で推移させる.これらの知見は,中高齢者も若年者と同様に舌下温の日内変動特性と精神的健康度に関連性が存在することを示す.また,遅い時間帯の夕食摂取は,入眠、効率的な睡眠を妨げる一要因である可能性が考えられ,夕刻の生活習慣が概日リズムの形成・修復に関与する可能性を示唆する.平成27年度に実施を予定した研究課題について,概ね遂行できたものと考える.平成27年度は,若年者150名および中高齢者55名を対象に起床から就寝までの2時間毎に1週間の舌下温測定を行った.また,生活習慣に関する調査および健康関連QOL尺度指標を評価した.本研究の主な知見は,以下の2つである.1中高齢者における精神的側面QOLサマリースコアの高値群は,低値群に比較して起床時の舌下温,最高値の出現時刻に有意な差が観察される.しかしながら,身体的,役割/社会的側面QOLサマリースコアにおける両群間の日内変動特性に有意な差は観察されない.2遅い時間帯(21時半)の夕食摂取は,早い時間帯(18時半)の夕食摂取に比較して,夕刻の心拍数,拡張期血圧に有意な差が観察される.また,遅い時間帯の夕食摂取は,夜間睡眠中前半(23-26時)の収縮期血圧を有意な高値で推移させる.得られた知見は,地域の中高齢者を対象に本学が開催している健康づくり教室において健康づくり講話として講演し,知見の普及に努めた.また,ホームページを作成し,本研究の研究成果を社会・国民に分かりやすいような表現でホームページに公開した.さらに,学術集会等で口頭発表し,学術的な評価を受けた.また,学術雑誌に査読付き論文として1編投稿した.平成28年度は舌下温の測定の対象者数を増やし,夕刻の生活習慣と舌下温の日内変動特性の関連性を検討する.また,単回の夕刻の運動実施時間帯の違いが夕刻および夜間睡眠中の生理応答に及ぼす影響を検討する.平成28年度の研究課題は,研究協力者とすでに研究打合せを済ませている.また,対象者にも研究参加の同意を得ており,研究課題に取り組んでいる.このことから,計画通りに遂行できる予定である.我々は,体温の日内変動特性を定量的に評価する方法を確立した(西村ら,体力科学,2016).平成28年度は,新たに若年男性100名を対象に起床から就寝までの2時間毎に1週間の舌下温測定を行い,舌下温の日内変動特性を評価した.夕刻の生活習慣は質問紙調査(自記式)を用い,評価した.健康関連QOL尺度指標は,SF-36v2日本語版を用いた(自記式).さらに中高齢男女36名(年齢;68歳)を対象に若年者と同様の調査内容とクロノタイプ,身体活動量の測定を行い,クロノタイプと身体活動の時間帯との関係性を検討した.また,単回の夕刻の運動実施時間帯(17時と21時)の違いが夕刻(18-22時)の生理応答および夜間睡眠中の生理応答に及ぼす影響を明らかにした.本研究の主な知見は,以下の2つである.

11週間合計の歩数に対する各時間帯の歩数の割合は,クロノタイプと起床9時の歩数割合に有意な正の相関関係が観察された.9時18時の時間帯の歩数割合との間には有意な関係は観察されなかったが,18時21時,21時就寝の歩数割合に有意な負の相関関係が観察された.つまり,朝型の対象者は起床9時までが相対的な身体活動の割合が高く,中間型の対象者は18時就寝までの相対的な身体活動量が高いことが示された.2運動実施時間帯の違いは,夕刻の心拍数,ln HFに有意な影響を及ぼした.21時条件における睡眠効率,睡眠時間,主観的睡眠度の前日との差は,17時条件に比較して,有意な低値を示した.21時条件における夜間睡眠中の平均心拍数は,有意な低値を示した.睡眠中の血圧,心臓自律神経系調節に有意な差は観察されなかった.これらの知見は,特定の時間帯における意識的な身体活動の増加がクロノタイプをシフトさせる可能性を示すものである.さらに,遅い時間帯の運動が睡眠を悪化させる一要因に成り得る可能性を示す.平成28年度に実施を予定した研究課題について,概ね遂行できたものと考える.平成28年度は,新たに若年男性100名を対象に起床から就寝までの2時間毎に1週間の舌下温測定を行い,舌下温の日内変動特性を評価した.夕刻の生活習慣は質問紙調査(自記式)を用い,評価した.健康関連QOL尺度指標は,SF-36v2日本語版を用いた(自記式).さらに中高齢男女36名(年齢;68歳)を対象に若年者と同様の調査内容とクロノタイプ,身体活動量の測定を行い,クロノタイプと身体活動の時間帯との関係性を検討した.また,単回の夕刻の運動実施時間帯(17時と21時)の違いが夕刻(18-22時)の生理応答および夜間睡眠中の生理応答に及ぼす影響を明らかにした.本研究の主な知見は,1朝型の対象者は起床9時までが相対的な身体活動の割合が高く,中間型の対象者は18時就寝までの相対的な身体活動量が高いことが示された.2運動実施時間帯の違いは,夕刻の心拍数,ln HF,夜間睡眠中の睡眠効率,睡眠時間,主観的睡眠度の前日との差に有意な影響を及ぼすことが示された.得られた知見は,地域の中高齢者を対象に本学が開催している健康づくり教室において健康づくり講話として講演し,知見の普及に努めた.また,ホームページを作成し,本研究の研究成果を社会・国民に分かりやすいような表現でホームページに公開した.さらに,学術集会(日本体力医学会,日本体育学会)等で口頭発表し,学術的な評価を受けた.研究成果に基づいた概日リズムに着目した健康づくり指針を作成した.指針の評価について大学生を対象に5段階評価と自由記載で実施し,指針の有用性,改良点を検討した.作成した指針:1早寝・早起き・朝ごはんなどの基本的な生活リズムは朝型生活の基本.2朝の運動は激しい運動を避け,仲間との会話や歌を歌える強度のウォーキング,ジョギングやサイクリングが望ましい.3朝型生活は良好なこころの健康にとって重要.朝型のリズムを獲得しよう.4朝ごはんは毎日決まった時間に食べよう.時間がない朝は前日の夜に準備すると無理なく食べられる.5登校・出勤は太陽の光を浴びながら,徒歩や自転車など軽い運動を兼ねることで概日リズムが整い学習や仕事の効率がアップ.6夕食は食べる時間帯に注意して,遅い時間帯の夕食や間食は睡眠の質の低下や概日リズムを後退させるので×.朝型生活者は夕食後の就寝時間に特に注意する.7夜更かししても次の日はいつもの時間に起きて概日リズムの乱れをリセット.8土日休日の遅起きは概日リズムを後退させる.休日の朝を有効に活用.
神経免疫応答の画像診断-新規PBRリガンドによるアプローチと多角的検証

ラット脳神経傷害モデルの傷害性を増幅する薬物(LPS)を腹腔内に投与し、神経受容体(PBR/TSPO)ポジトロンCT(PET)の所見と組織所見を対比した。神経細胞が傷害され、グリア細胞(ミクログリア)が活性化されると炎症細胞(サイトカイン)が多く発現し、神経受容体(PBR/TSPO)が増加することをPETで捕らえられることができた。PETで生体内での神経受容体(PBR/TSPO)発現をモニタリングできれば神経変性疾患の早期診断に有用と考えられた。これまで行ってきた末梢性ベンゾジアゼピン受容体(PBR)/輸送蛋白(18kDa)(TSPO)リガンドと動物PETによる検討で明らかになったミクログリアの活性化と神経障害性(毒性転換)との関連についてさらに詳細に検討するため、ラット脳の傷害モデルにLPSを腹腔内に投与し、神経障害性の増強とPBR/TSPO PET所見との関係について、ドーパミントランスポーターPETとともに検討した。ラットの右側線条体へ6-OHDAを局所注入し傷害モデルを作成した。3日後、半分のラットにLPSを腹腔内投与した。4日後、ドーパミントランスポーターPET製剤である^<11>C-βCFT静注後撮像し、引き続き新規PBR/TSPO PET製剤である^<18>F-FEPPA静注後撮像した。撮像後脳を摘出し、活性化ミクログリア(ED-1)とドーパミン神経繊維(チロシ水酸化酵素)の免疫染色を行い、RT-PCR法により炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-1β)の遺伝子解析を行った。また、線条体内のドーパミン含量を測定した。LPS非投与群で、傷害側線条体に^<11>C-βCFT PETでは集積低下を認めた。^<18>F-FEPPAPETでは集積増加を認めたが、これまでの実験に比べ増加の程度は軽度であった。LPS投与群では非投与群と比べ、^<11>C-βCFT PET及び^<18>F-FEPPA PETの左右差に明らかな違いを認めなかった。また、LPS投与群、非投与群伴に明らかな活性化ミクログリアの染色を認めず、明らかな炎症性サイトカインの発現を認めなかった。ドーパミン神経繊維の障害も軽度であった。線条体内のドーパミン含量の低下もこれまでの実験に比べ軽度であった。以上の結果から、今回のモデルは6-OHDAによるドーパミン神経の機能的な障害をきたしているが傷害の程度は軽度であったために、脳内でミクログリアの活性化が生じず、神経障害性(毒性転換)、LPSによる増強効果は生じなかったと考えられた。ミクログリアの活性化と神経障害性(毒性転換)を認めていない場合はPBR/TSPO PETでも集積増加は軽度であることが明らかになった。昨年度、ラット一側線条体への6-hydroxydopamine(6-OHDA)の投与によってドーパミン神経の機能的な障害をきたしても、傷害の程度は軽度であるためにミクログリアの活性化は発現しないこと、ミクログリアの神経障害性(毒性転換)、LPS腹腔内による増強効果は生じないこと、末梢性ベンゾジアゼピン受容体(PBR)/輸送蛋(18kDa)(TSPO)の発現は軽度であることが動物PETによる測定で明らかになった。ドーパミン神経の機能的な傷害しか得られなかったのはラットに投与した6-OHDAのロットが不良であったことが判明したため、今年度は新しい試薬、同一プロトコールで実験した。ドーパミン神経繊維(チロシ水酸化酵素)染色では、6-OHDA注入側(傷害側)では線条体の染色が不良であった。活性化ミクログリア(ED1)染色では、LPS腹腔内投与ラットは非投与ラットに比べ6-OHDA投与側の活性化ミクログリア細胞が多く観察された。LPS腹腔内投与ラットでは、非投与ラットに比べ6-OHDA投与側の活性化ミクログリア細胞が数倍多く観察された。炎症性サイトカイン(TNFα、IL-1β)は、6-OHDA注入側で多く発現し、LPS腹腔内投与ラットは、非投与ラットに比べ増幅され、特に6-OHDA注入側で増幅が大きかった。ドーパミントランスポーターPET(^<11>C-βCFT)では、LPS非投与ラット,投与ラットともに傷害側線条体に^<11>C-βCFT PETで集積低下を認めたが、PBR/TSPO PET(^<18>F-FEPPA PET)では、LPS投与ラットで非投与ラットよりも集積増加を認めた。これらの結果から、脳傷害モデルラットにおいてLPSを腹腔内投与することによりミクログリアがさらに活性化されるだけでなく、毒性転換が増強されるモデルを確立できたと考えた。