hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
KPU-300併用放射線増感療法抵抗性な口腔癌細胞株の放射線抵抗因子に関する解析

本課題では、Fucci (Fluorescent ubiquitination-based cell cycle indicator)を導入し、細胞周期動態を生きたままリアルタイムで可視化した舌癌細胞株を用いて、微小管阻害剤・放射線増感剤として報告されているKPU-300の細胞周期動態に与える影響と放射線増感治療戦略について解析した。KPU-300存在下にSAS-Fucci細胞をタイムラプス撮影すると、多くの細胞が死ぬものの、KPU-300抵抗性の生存したSAS-Fucci細胞も混在していた。死んだ細胞はコロニー上に一塊にまとまり、その周囲から絶えず細胞増殖し、M期での同調は得られなかった。Fuccisystemを用いた舌癌細胞株(SAS-Fucci cell)における細胞周期動態については、新規微小管重合阻害剤であるKPU-300の製造・入手ができなかったことから、当初計画した案に記載のある実験は行えていない。しかしながら、SAS-Fucci cellを用いたセツキシマブ細胞周期動態へ及ぼす影響についてはTime-lapse imagingを撮影する設備や実験計画があり、今後はそちらに実験がシフトする可能性がある。さらに、早期舌扁平上皮癌において局所再発例にはCancer-associated fibroblastsの有意な発現を認めるとともに、上皮系マーカーであるCK14および間葉系マーカーであるVimentinがいずれも陽性を示し、EMTの中途段階にある所見、すなわちEPR(Epithelial partial reprograming)を確認し、過去の報告のとおり、EMTにも段階が存在することがわかった。さらに、EMTのマーカーとして知られるE-CadherinおよびVimentinがいずれも陰性である領域も確認され、EPRにも段階が存在することを多重蛍光免疫染色法にて初めて示した。今後はEPRを生じる際の分子メカニズムを組織切片と多重蛍光免疫染色法を用いて解明していくことを目標としたいと考えている。先に述べた研究のほか、本研究についても今後の実験課題としていきたいと考えている。前述のように当初の実験における材料の調達ができなかったことで当初の実験計画についてはやや着手が遅れているが、その代わりとなる2つの実験系も現在施行中で、今後のそちらの研究成果が望まれている。実験設備や材料もそろっており、今後の実験に支障が出ることはないと思われる。KPU-300存在下にSAS-Fucci細胞をタイムラプス撮影すると、確かに多くの細胞が死ぬものの、KPU-300抵抗性のSAS-Fucci細胞も少なからず混在している。コロニーを形成する細胞は、G2/M期を示す緑色細胞が多い傾向は認めるものの、死んだ細胞は一塊にまとまり、その直下もしくは周囲から絶えず細胞が増殖する様子がみられ、最終的にはHeLa-Fucci細胞でのタイムラプス像に見られたようなM期で同調する様子は見られなかった。さらに、この現象はSAS-Fucci細胞にモノクローナル抗体であるCetuximabを作用させた場合においても認められたことから、KPU-300特異的な現象ではないことが分かった。詳細を見てみると、Cetuximab存在下にSAS-Fucci細胞の培養を開始し、5日程度までは単調に増殖してコロニーを形成するが、それ以上コロニーは増大しなかった。また、Cetuximab群では、投与120時間経過時には、コロニー内の大半の細胞がG1期で停止していることが明らかとなった。両者にはG2/M期の緑色細胞優位となるかG1期の赤色細胞優位となるかの違いはあるものの、コロニーの動態としては同様の現象である。この現象を解明し、放射線抵抗性であるG1期を脱する因子が解明されれば、KPU-300WAを併用して放射線感受性であるM期へ細胞周期を同調させる方法が可能となり、今後の検討課題としている。まずは、SAS-Fucci cellを用いたセツキシマブの細胞周期動態へ及ぼす影響について、Time-lapse imagingを用いて実験を進める。また2つ目の実験として、以下の計画で進めていく。早期舌扁平上皮癌において局所再発例にはCancer-associated fibroblastsの有意な発現を認めるとともに、上皮系マーカーであるCytokeratin-14および間葉系マーカーであるVimentinがいずれも陽性を示し、EMTの中途段階にある所見、すなわちEPR(Epithelial partial reprograming)を確認し、過去の報告のとおり、EMTにも段階が存在することがわかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。口腔がん29年度が最終年度であるため、記入しない。
電子線トモグラフィーと単粒子解析法による生体超高分子の構造解析

本研究の計画通り、まず、シミュレーションによる三次元再構成像の分類を評価した。得られた情報から、k-means法等の一般的な分類方法だけでは、どの程度まで細かく分類してよいかの指標を作製するのが難しく、新たに三次元画像分類用のアルゴリズムの開発が必要なことが判明した。次に実際の試料を用いた実験として2種類のインテグリンの電子線トモグラフィーを行った。RGD結合型インテグリンとしてその生化学的性質がよく研究されているインテグリンαIIbβ3を、コラーゲン結合型として、I-domainを含むα2β1を試料として撰んだ。それぞれ、不活性な状態を再現できるCLASPをサブユニット間に挿入したもの、CLASP間を切断し、活性型のコンフォメーションをとりやすくしたものを用意し、まず、2次元での単粒子解析を行った。予想通り、折れ曲がり構造と延長構造とが明瞭に観察された。現在、これらの電子線トモグラフィーのデータを大阪大学超高圧電子顕微鏡センターの透過型電子顕微鏡H9500SDと自動電子線トモグラフィーソフトEMMENU3を使用して取得、解析中である。また、二軸傾斜による撮影を細胞外タンパク質Reelinの変異型を用いて、行い、わずか10個の粒子から、信頼性の高い三次元再構成像を本方法で得られることを示した(投稿中)。インテグリンやReelinの電子線トモグラフィー解析を行う際に問題となったのは、これらタンパク質のトモグラフィー解析をする専門のプログラムがないことである。画像解析上の多くの問題点の克服を含め、専用ソフトウエアの開発を九州工業大学安永助教授との共同研究で進めている。現在は、通常61枚121枚にもなる傾斜像シリーズのなかのわずか一枚の画像でタンパク質粒子の座標を与えてやれば、全て自動でそれぞれの粒子の三次元再構成像が得られるところまで成果をあげている(投稿準備中)。
舌癌腫瘍浸潤バリア理論構築によるMinimum Invasive Surgery

本研究の目的は、舌癌の腫瘍浸潤バリアの証明と、それによって舌切除法の新しい概念の提唱と理論的で根拠のあるMinimum Invasive Surgery (MIS)の確立である。舌癌はがん細胞が、基底膜に浸潤し、粘膜下層に浸潤、さらに固有舌筋に進展する。この固有舌筋には筋肉内脂肪が豊富に存在するが、腫瘍細胞周囲はdesmoplasiaが起こり、脂肪細胞が確認することが少ない。そこで、invasive frontにおける腫瘍細胞と隣接接触する組織を検討した結果、筋肉や脂肪組織に直接接触をする症例では、リンパ節転移のリスクや生存率が悪化する要因がある結果が出た。また、口腔機能を評価として、Performance Status Scale-Head&Neck (PSS-HN)はデータを用いて治療後の機能解析を行った結果、57-60%の口腔癌患者は食べられる物、外食できる範囲、話すことに関して、100%機能が維持されていた。一方、約15%に中等度から高度の機能障害がみられた。重回帰分析の結果、高年齢、T4腫瘍、軟組織再建が、食べられる物、外食に対する悪影響を与える因子であり、開口量と対側咬合に関連する歯数が、食べられる物や外食の選択範囲と関連する因子であった。一方発語に関しては両側の咬合歯数が関連していることが明らかとなった。また、N0頸部に対する治療方針として予防廓清と経過観察のどちらが優れているかの問題をさらに追及するため、Propensity Score解析を行ったところ、予防廓清が優位であると結果が出た。しかし、いくら傾向スコアを用いて解析を行ったが、結果は予防廓清群はDOIが平均8mmであり、予防廓清群の症例が少ないことから、経過観察群からDOI8mmのマッチ群を選択して解析をすることになったため、8mmのDOIの場合は予防廓清が優位であるという結果に過ぎなかった。研究代表者が、異動となり常に直接指導や解析をすることが困難となったため、メールなどの通信を利用して検討解析をすることが多くなったため研究目的や目標に変わりはない。証明したいことをどのように説明すれば皆さんの理解が得られるのかを考えて研究方法や表現方法を熟考しながら、研究を継続していく本研究の目的は、舌癌の腫瘍浸潤バリアの証明と、それによって舌切除法の新しい概念の提唱と理論的で根拠のあるMinimum Invasive Surgery (MIS)の確立である。証明したいことをどのように説明すれば皆さんの理解が得られるのかを考えて研究方法や表現方法を熟考しながら、研究を継続していく口腔機能解析をする機器と免疫染色をする材料の購入を延期した。理由は、すぐに取り掛かれない状態であると判断したためで、必要となったときに購入する予定である
天然高分子電解質複合ゲルのpH応答型膨潤特性を利用した薬剤の経口的放出制御

アミノ基を有する塩基性多糖キトサンと酸性多糖の複合体化により調製される高分子電解質複合ゲルはpH応答型の膨潤特性を示す。本研究では、主としてデキストラン硫酸を酸性多糖として用いた場合について、膨潤特性の解析を行うとともに、腸管内のpH変化を利用した内包薬剤の経口的放出制御システムへの応用の可能性を検討した。膨潤特性に関してはドナン平衡理論に基づく解析を行い、アミノ基の脱プロトン化が膨潤ないし収縮時の平衡体積の著しい変化の原因であることを明らかにした。また、アミノ基過剰の複合ゲルで観察される中性付近での著しい収縮現象を利用した場合の内包薬剤の放出制御効果を、高分子薬剤のモデルとしてデキストラン、牛血清アルブミンやラクトフェリン、低分子薬剤のモデルとしてインドメタシンを用いて検討した。アミノ基と硫酸基のモル比が1.4の複合ゲルを用いた放出実験の結果、ゲルの収縮に伴う絞り出し効果は、デキストランの見かけのゲル内拡散係数を310倍に増加させる効果のあることが明らかになった。また、pH6以上においてゲルの収縮および静電的な相互作用により牛血清アルブミンの放出が促進されること、ラクトフェリンはその等電点以上のpH8.8で長時間にわたって緩慢な放出が持続することが示され、ゲルの収縮とともにゲルと内包物との静電的相互作用が放出特性に大きな影響を与えることが明らかになった。さらに、インドメタシンを内包させた場合については中性付近のpHで徐放性を示す事が明らかになった。以上の結果、複合ゲルを用いた外部pHの変化に基づく内包薬剤の放出制御の可能性が示された。アミノ基を有する塩基性多糖であるキトサンと酸性多糖の複合体化によって調製される高分子電解質複合ゲルはpH応答型の膨潤特性を示す。本研究では、酸性多糖として主としてデキストラン硫酸を用いた場合について、膨潤特性の解析を行うとともに、腸管内のpH変化を利用した内包薬剤の経口的放出制御システムへの応用の可能性を検討した。まず膨潤特性については、デキストラン硫酸とキトサンから調製した種々の組成の球状複合ゲルを窒素雰囲気下で希NaOHまたはHCl溶液中に浸漬した場合の平衡体積を測定し、ドナン平衡理論に基づく解析を行った。アミノ基と硫酸基のモル比が約1の複合ゲルの場合、平衡体積が著しく変化するpH1010.5の領域において、ゲル内のpHがキトサンのアミノ基のpKa値をはさんで大きく変化しており、このpH領域でアミノ基の脱プロトン化が進行している事が示された。また、ゲル中の硫酸基濃度を低下させた場合にpH 79において観察される著しい収縮現象は、ゲル内で硫酸基とは静電的に相互作用していない遊離のアミノ基の脱プロトン化によるものである事が示された。このような中性付近における複合ゲルの収縮現象を利用した場合の内包薬剤の放出制御効果を、高分子薬剤のモデルとしてデキストラン(Dx)、牛血清アルブミン(BSA)やラクトフェリン(Lf)、低分子薬剤のモデルとしてインドメタシン(Im)を用いて検討した。アミノ基と硫酸基のモル比が1.4の複合ゲルを用いたDx放出実験の結果、ゲルの収縮に伴う絞り出し効果は、Dxの見かけのゲル内拡散係数を38倍に増加させる効果のある事が示された。また、等電点の異なるBSAとLfの放出実験の結果、ゲルと内包物との静電的相互作用が放出特性に大きな影響を与える事が示された。Imを内包させた場合については、中性付近のpHで徐放性を示す事が明らかになった。昨年度は、酸性多糖としてデキストラン硫酸を用いたゲルの膨潤特性とその内包薬剤の放出制御への応用に関して基礎的な検討を行った。

本年度は、その検討を発展的に継続するとともに、他の酸性多糖の利用可能性についても検討を行った。その結果、コンドロイチン硫酸がpH応答型膨潤特性を示す複合ゲルの素材として利用可能であることを明らかにした。デキストラン硫酸/キトサン複合ゲルの膨潤特性に関しては、アミノ基を過剰とした場合に観察されるpH7近傍における著しい収縮現象についてさらに解析を進めた。ドナン平衡理論に基づく解析の結果、pH7近傍ではゲル内のpHがキトサンのアミノ基のpK_aに近い値でほぼ一定となっていることが明らかになり、この収縮現象がゲル内で遊離の状態にある過剰なアミノ基の脱プロトン化によるものであることが示された。さらに、高分子薬剤のモデルとして牛血清アルブミン(BSA)およびラクトフェリン(Lf)を複合ゲルに内包し、種々の条件下における放出挙動について検討を進めた。複合ゲルからのBSAの放出過程は、ゲルの体積変化の有無にかかわらず、単純な拡散方程式が適用可能であった。また、BSAのみかけのゲル内拡散係数はpHが6を超えると増加し、BSAの放出がゲルの収縮により促進されることが明らかになった。また、Lfの放出については、その等電点以上のpH8.8で長時間にわたって緩慢な放出が持続することが明らかになった。これは、Lfと複合ゲルとの間の静電的な相互作用によるものと考えられた。以上の結果、複合ゲルを用いた外部pHの変化に基づく高分子薬剤の放出制御の可能性が示された。
本土諸方言動詞・形容詞の活用・アクセント活用の原理と変異条件についての総合的研究

動詞・形容詞の活用およびアクセント活用の機構について、日本語諸方言すべてに一貫する原理と、方言それぞれに固有の独自の決定要因を明らかにするため、重要地点を12箇所選定して臨地調査した。その結果、活用に関しては、多くの方言においては音便各種は産出された音便形が同音衝突を生じないように分担配置されているにもかかわらず、衝突を忌避しないタイプの方言も存在することが明らかになった。アクセント活用に関しては、京阪式アクセント中心部の方言では活用形の長さは例外的変異を生み出す条件にとどまっているのに、周辺部の多くの方言では変異条件にとどまらずアクセントの決定要因として働いていることが新たに判明した。動詞・形容詞活用、アクセント活用において、それぞれ特異な特徴を有する新潟県佐渡市北川内、富山県氷見市、石川県七尾市能登島向田町、同能登島須曽町、福井県坂井市三国町、長野県東御市で臨地調査をおこなった。従来、アクセント活用の決定要因として判明していた、1動詞・形容詞語幹の有するアクセント素性2活用語尾ごとに登録されている潜在的なアクセント核位置のほかに、3できあがった〈語〉の長さが有意な方言が、佐渡、能登島にあること、特に佐渡の一部には1のファクターが問題にならず、2・3だけで動詞・形容詞の活用形のアクセントが決定される方言が存在することが明らかになった。これは広く京阪系アクセントの諸方言が、京都方言が中世末期・近世初期に経験した大アクセント変化と同様の変化を蒙り、その際〈語〉の長さによって異なる結果を生じたことの痕跡であると考えられる。アクセント活用の記述方法の修正・拡張が必要になった。福井県坂井市三国町はアクセントの揺れの激しい、いわゆる「三国式アクセント」の地域であるが、個人によっては、おなじ活用語の同じ活用形に複数の型のアクセントが許されるものの、「この活用形ではこの型のアクセントだけは許されない」というかたちの消極的な制限があることが明らかになった。有型アクセントが無型アクセントへ向かう中間期特有の体系であると考えられるが、こうした特異なあり方の体系についても今後広く調査・分析ししてゆく必要がある。能登島向田町は東京方言とよく似たアクセントを有するとされてきたが、動詞・形容詞のアクセント活用は東京方言のものとはかなり異なり、周辺の北陸方言からの変異であることをしめす特徴を備えていることが明らかになった。動詞活用に関しては、長野県東御市など東信濃ではガ行撥音便が今でも動詞の種類にも限定なく、かつ活発に行われていることが明らかになった。本年度は、体調を崩し入院・手術したことで体力的な問題があって臨地調査は行えなかった(現在は回復したので来年度は積極的に調査に回る予定)。そこで、本年度は、おもに机上において、昨年度の調査で新たに知られた、動詞・形容詞のできあがった活用形の〈語〉としての長さが、活用形のアクセント決定に大きな役割を果たすタイプの諸方言(新潟県佐渡市姫津、同北川内、石川県能登島向田、同須曽の諸方言)について、焦点をしぼって、各方言の調査データを整理しなおした上で、詳細に分析した。そのデータを踏まえて、次の4種の研究を進めた。1このタイプのアクセント活用の機構を、いかに他のタイプのアクセント活用のシステムと整合性のある形で、かつ当該方言における動詞・形容詞語形産成機構のどこに位置づけるかという記述方法についての理論的研究2このタイプの諸方言間の系譜関係についての研究3それら諸方言のアクセント活用と、〈語〉としての長さという条件が生じる原因となったと考えられる中世近世間に京都方言で起きた大アクセント変化との関係を歴史的にとらえるための研究413の研究に必要でありながら、現在のところ欠けているデータを補うためにはどの地点を選んで臨地調査をおこなうべきかという、今後の調査地選定のための従来の研究文献を用いての予備的調査その結果、これらの方言が、大アクセント変化後、京阪式アクセントの主流方言(京都方言など)とは異なる方向へ分岐、展開した方言群であることをほぼ明らかにすることができた。今後は従来の研究計画に加え、4を踏まえてこれを検証、補強してゆく計画である。本年度は、体調を崩し入院・手術したことで体力的な問題があって予定していた臨地調査を行うことができなかったため、研究は計画よりも遅れている(現在は回復したので来年度は積極的に調査に回る予定)。しかし、この機会に、昨年度の調査によって見いだされた、もっとも注目すべき新たなタイプのアクセント活用について、データを再整理し理論的ないし歴史的観点から深く詳細な研究・分析を進められた点は大きな成果であった。これによって、当初こうしたタイプの存在を想定していなかった研究方針であったものを、このタイプを含めたものへと修正・拡張できたので、日本語のアクセント活用の全貌をとらえうる可能性が大いに増したと考える。本年度は、特に動詞・形容詞のアクセント活用の点で、特異な特徴を顕著に示す地域の周辺地域を3地点(石川県七尾市田鶴浜町、岡山県笠岡市、島根県出雲市平田町)臨地調査し、そうした特異なアクセント活用が成立する基盤を考えるための基礎データを収集した。

1石川県七尾市田鶴浜町は、小さな島という狭い地域にあって集落間に大きなアクセント体系の違いが見られる点で有名な石川県七尾市能登島(平成26年度に2地点を調査)の対岸であるが、一般的な能登アクセントの地域であると考えられている地域であり、2岡山県笠岡市は、全国的に見ても際だった特徴を持つアクセント体系が、さらに島ごとに大きな変異を示している笠岡諸島(平成25年度に調査)の対岸であるが、それとは異なる東京式アクセント体系をもつ地域、3島根県出雲市平田町方言は、きわめてめずらしい3型アクセントという体系を有する隠岐(島後を調査ずみ)に相対する出雲地域である。同じ動詞の活用形であっても活用の結果できあがった〈語〉の長さによってアクセントが大きく変わってしまう現象は、これまで京阪式アクセント体系の系譜に属する方言でのみ確認していたが、今回、東京式アクセント体系に属する方言にも存在することを出雲市平田町において初めて見いだすことができた。また、出雲方言は母音の広狭によってアクセントが移動する特徴を有する点でも知られているが、これがアクセント表出の最終的な段階での調整によって起きるものばかりでなく、アクセント活用でアクセント核位置が決定される段階にも関わっていることも明らかにすることができた。今年度予定していた臨地調査は順調に遂行できた。ただ、昨年度体調不良によって臨地調査を見送った分、研究全体としては進捗が遅れているため、研究期間の延長を申請・お認めいただいた次第である。本年度は動詞・形容詞のアクセント活用の点で、全国規模で見ても特異な特徴を顕著に持つ3地点で臨地調査をおこなった。1福井県丹生郡越前町小樟方言は、島根県隠岐方言や琉球方言以外では最近はじめて発見されたばかりの、3型アクセントという特異な体系を有する越前海岸の諸方言の一つで、アクセントについて従来知られていなかった特徴を多く有する重要な方言である。2石川県白山市白峰方言は、従来から特異なアクセント体系をもつことで著名な白山麓の山村の方言である。3三重県南牟婁郡御浜町阿田和方言は、紀伊半島の京阪式アクセント体系と奈良県奥吉野の東京式アクセント体系の中間的なアクセント体系を有する点で以前から注目されてきた方言である。いずれも京阪式アクセント分布地域の周縁部に属しているが、1の越前海岸の3型アクセント体系は従来考えられてきた日本語方言アクセントの類型について再考を迫る存在であり、2の白峰のアクセント体系は従来からその位置づけが議論されてきた個性的な体系である。また3の阿田和のアクセント体系は、京阪式と東京式という日本語アクセントの二大体系の成立過程を考える上で重要な意味をもつ体系である。それにもかかわらず、従来の研究は名詞アクセントの研究に偏り、アクセント体系を考える際に重要な意義をもつ動詞・形容詞のアクセント活用はほとんど研究されてこなかった(小樟にのみアクセント活用のすぐれた調査がある)。精密調査をおこなうことで、これらの方言も活用の結果できあがった〈語〉の長さによってアクセントが大きく変わってしまうという特徴を有することが明らかになった。今後、アクセント活用決定要因の一般的特性を考えてゆくための重要なデータが得られたといえる。動詞・形容詞の活用およびアクセント活用の機構について、日本語諸方言すべてに一貫する原理と、方言それぞれに固有の独自の決定要因を明らかにするため、重要地点を12箇所選定して臨地調査した。その結果、活用に関しては、多くの方言においては音便各種は産出された音便形が同音衝突を生じないように分担配置されているにもかかわらず、衝突を忌避しないタイプの方言も存在することが明らかになった。
太平洋島嶼域での「人と自然の持続可能な生態系」における生態系サービスに関する研究

2018年度はフィジービチレブ島の村において、海、陸生態系、村、マーケットにおいて循環・流通に関する調査を行い、経済的に重要な貝とナマコが関係する生態系サービスについて検討した。そして、村近くの大きなマーケットとしてスバ、コロボウがあるがこれらの地域でもマーケット調査した。これらの成果を基に、村における資源量と移入物質量の推定、資源活用、食生活、村人の生活圏を、村とマーケットでそこから排出される廃棄物を調べ、それらを規定する制度とは何かについても検討した。また、安定同位体用のサンプルを採集し、帰国後解析を行った。上記は1本の論文、1本の報告書、4回の国際学会での報告、4回の国内学会での報告としてまとめた。(論文)2年間の調査はある程度順調に進み、サンプルの解析も進みつつある。最終年のまとめに向けて、どのようにまとめるかを検討中である。一方、最終年の現地調査をどのように進めるかを検討しているが、現地からの情報がなかなかうまく伝わらないため、現地調査の時までに、まとめるように努めている。最終年の現地調査へに向けて準備を進め、現地での打ち合わせを6-7月に検討している。毎月の研究会で今までの成果について議論し、まとめる準備をしている。8月の現地調査後、2月の報告会及び論文の執筆、学会報告の準備を進めている。フィジービチレブ島の村において、海、陸生態系、村、マーケットにおいて循環・流通に関する調査を行い、経済的に重要な貝とナマコが関係する生態系サービスについて検討した。また、沿岸域の海水中に含まれる物質の安定同位体の解析を行い、この地域の生態系における物質循環についての実験を行った。また、それらの成果をインドネシアと中国のシンポジウムにおいて報告した。マーケット調査、村落調査、沿岸域生態系調査についてのデータの解析中である。また、沿岸域の物質循環に関する実験を行い、解析中である。解析中の成果をまとめる予定である。それらを学会報告と論文執筆を行う。
革新的多孔性錯体の自在合成と機能化学

多孔性金属錯体による細孔の特徴のひとつとして、骨格を構築する有機配位子に由来する、官能基に基づいた特異的相互作用点を有する細孔を合理的に構築できること事があげられる。我々は細孔壁に塩基性の酸素原子を露出させた多孔性金属錯体CPL-1; [Cu2(pzdc)2(pyz)](pzdc=pyrazinedicarboxylate; pyz=pyrazine)にゲスト分子として酸性部位を有するアセチレンを吸着させ、アセチレンの吸着構造及び吸着挙動を検討した。1)アセチレンと二酸化炭素の吸着測定を行うと、アセチレンの等温線は二酸化炭素にくらべて低圧部から鋭く立ち上がりホスト骨格とゲスト分子との強い相互作用が示唆された。続いてCPL-1のアセチレン吸着前後の構造を明らかにするために、高輝度放射光による粉末X線回折測定を行った。10kPaのアセチレン雰囲気下で温度を393Kから温度を下げていくと320Kから270Kで大きく回折パターンが変化し、吸着に伴う結晶構造の変化が確認された。170Kにおける回折パターンをMEM/Rietveld法によって解析し、アセチレンの吸着構造の特定を行った。その結果、CPL-1は1細孔あたりアセチレン1分子吸着し、1次元細孔中にそって配列している事がわかった。さらに、興味深い事にアセチレン分子は細孔壁に導入した2つ塩基性酸素原子により両側から水素結合を介して取り込まれている事が明らかとなった。通常の吸着剤では吸着量に顕著な差を見る事ができないが、この物質では二酸化炭素に比べ最大で26倍ものアセチレンを吸着でき、アセチレンの密度は400気圧(約40MPa)以上にも濃縮できた。これはアセチレンが爆発する危険のある2気圧の200倍に相当するものであった。二重入子構造をしたナノメートルサイズの細孔物質を合成し、その内部に含まれるイオンを交換することにより、ナノメートルのさらに100分の1単位で細孔の大きさを制御することに成功した。これにより様々なガスを効率的に分離する可能性がしめされた。2) {[Ni(bpe)2(N(CN)2)](N(CN)2)(5H20)}nは二重入子構造をしたナノ細孔物質であり、大きさの異なった2種類の細孔を内部に有する。2つの細孔のうち一方はガス分子を取り入れるための空間とし、もう一方を様々なイオンを入れる空間として使い分け、アジドイオンとのアニオン交換を行うと、二重の入子構造をずらし、イオンが入っていないガス分子を取り込むための細孔の大きさも変化させることができた。イオンの大きさはガス分子と同様に非常に小さな大きさの物質であるから、そのイオンを交換することにより、ナノ細孔の大きさをまさに100分の1nm単位で変化させることができた。これにより、ガスや有害物質の分離に関する次世代の先端機能材料への一つの道が開けたと考えられる。ほとんど触媒活性を示さないような有機官能基(カルボキシレート基)でさえ、多孔性金属錯体の細孔中に規則正しく適切な位置で配置させることで、重合触媒サイトとして効果的、特異的に機能することを発見した。3)これにより、一置換アセチレン類を細孔内で自発的、かつ立体規則的(trans構造)に重合させることに成功した。興味深いことに、細孔のサイズや表面状態により重合挙動が大きく変化することや、モノマーの電子状態による選択性が見られることがわかった。このような複合材料を構築することで、将来的な単分子デバイスへの応用に向けた情報を得られる系になると期待できる。

これはアセチレンが爆発する危険のある2気圧の200倍に相当するものであった。二重入子構造をしたナノメートルサイズの細孔物質を合成し、その内部に含まれるイオンを交換することにより、ナノメートルのさらに100分の1単位で細孔の大きさを制御することに成功した。これにより様々なガスを効率的に分離する可能性がしめされた。2) {[Ni(bpe)2(N(CN)2)](N(CN)2)(5H20)}nは二重入子構造をしたナノ細孔物質であり、大きさの異なった2種類の細孔を内部に有する。2つの細孔のうち一方はガス分子を取り入れるための空間とし、もう一方を様々なイオンを入れる空間として使い分け、アジドイオンとのアニオン交換を行うと、二重の入子構造をずらし、イオンが入っていないガス分子を取り込むための細孔の大きさも変化させることができた。イオンの大きさはガス分子と同様に非常に小さな大きさの物質であるから、そのイオンを交換することにより、ナノ細孔の大きさをまさに100分の1nm単位で変化させることができた。これにより、ガスや有害物質の分離に関する次世代の先端機能材料への一つの道が開けたと考えられる。ほとんど触媒活性を示さないような有機官能基(カルボキシレート基)でさえ、多孔性金属錯体の細孔中に規則正しく適切な位置で配置させることで、重合触媒サイトとして効果的、特異的に機能することを発見した。3)これにより、一置換アセチレン類を細孔内で自発的、かつ立体規則的(trans構造)に重合させることに成功した。興味深いことに、細孔のサイズや表面状態により重合挙動が大きく変化することや、モノマーの電子状態による選択性が見られることがわかった。このような複合材料を構築することで、将来的な単分子デバイスへの応用に向けた情報を得られる系になると期待できる。多孔性錯体は、高い空隙率と比表面積、規則構造、設計性を併せ持ち、天然ガス(メタンなど)、水素の吸蔵材料として非常に期待されている優れたマイクロポーラス物質である。また、これらは無機イオンまたはクラスターと有機分子が融合した物質であるため柔軟で動的な細孔骨格が期待できるユニークな物質系でもある。一方、マイクロ孔により吸着されるゲスト分子は小分子に限られるが、H_2,O_2,CO,CO_2,CH_4,N_2,NOなどは資源、エネルギー、環境、生体機能に大きく関わる重要な鍵物質である。本研究ではこの多孔性錯体のマイクロ孔を自在に構築して、ゲスト分子の吸蔵(貯蔵)、分離を分子レベルで制御する精密化学を構築し、さらにゲスト分子の特異的凝集構造を創製して未開拓の機能と物性を探求してその設計原理を解明し、全く新しい配位空間中でのゲスト分子集積化学を創成することを目的としている。本年度は、1)柔軟な骨格から生み出される細孔機能の創製に成功した。(2)また、多孔性細孔に凝縮した水素分子のX線構造解析をおこない、世界で初めて水素吸着の直接観測に成功した。これらの成果はAngew.Chem.誌の表紙を飾った。さらにこれら成果を、英国化学会誌、日本化学会誌の総説としてまとめ、世界に発信した。
石綿関連悪性中皮腫の次世代シークエンスで同定した融合遺伝子の発癌・治療標的性解析

次世代シークエンサーの導入により、固形腫瘍において病態に本質的に関与しているドライバー遺伝子としての融合遺伝子が続々と明らかになってきた。ドライバー融合遺伝子の発見は発癌機構の解明だけではなく、新規治療法の開発にもつながる可能性がある。固形腫瘍のなかでも石綿による悪性中皮腫は世界各国で急増しているが、確立された治療法はなく、予後は極めて不良である。また、悪性中皮腫は今日まで原因遺伝子も同定されていない。以上の背景から、中皮腫において原因遺伝子でもあり治療の分子標的にもなりうる融合遺伝子を発見することは極めて意義のあることである。我々は先行研究で悪性中皮腫細胞株を次世代シークエンサー用いて解析し、PDPN-PRDM2、MET-AC006159.3、STAT3-PTRF融合遺伝子を同定した。これらの融合遺伝子の遺伝子構造を解析したところ、PDPN-PRDM2融合遺伝子ではPI3K/AKT経路、MET-AC006159.3融合遺伝子ではHGF/c-MET経路、STAT3-PTRF融合遺伝子ではSTAT経路といった発癌経路が活性化されていることが推測された。PDPN、MET、STAT3遺伝子は悪性中皮腫で高頻度に活性化されていることが報告されており、それぞれの融合遺伝子が悪性中皮腫における有力な原因遺伝子候補であることが示唆される。同時に悪性中皮腫の治療に活かせる分子標的遺伝子にもなりうる可能性を秘めていると考えられた。2018年11月に遠方へ職場が異動となった。新しい職場では、実験室の確保から始まって、実験機器・実験器具の新規購入、研究時間の調整等、全く一から研究環境を整備する必要があった。このため、長期にわたり研究を中断せざるを得なくなり、進捗状況が遅れる結果となった。悪性中皮腫細胞株を次世代シークエンサーによって解析し、PDPN-PRDM2、MET-AC006159.3、STAT3-PTRF融合遺伝子が同定された。これらの融合遺伝子ではそれぞれ、PI3K/AKT経路、HGF/c-MET経路、STAT経路といった発癌経路が活性化されていることが推測され、悪性中皮腫の有力な候補遺伝子と考えられた。今後は上記の融合遺伝子が他の石綿関連悪性中皮腫細胞株においても検出されないか、PCR、シークエンス、FISH解析等で確認する。また、PI3K/AKT経路、HGF/c-MET経路、STAT経路が実際に活性化していないか検証する。2018度の年度途中で職場異動し、研究環境を一から整備する必要があった。このため、研究を一時的に中断せざるを得なく、当初の予定通りに物品費を執行できなかった。未使用額分の物品費は、2019年度に同じく物品費として使用する計画である。
受精における膜タンパク質の選択的ユビキチン化と分解による細胞内秩序維持システム

研究代表者らはこれまでに線虫C.elegansの卵母細胞において働く一群の減数分裂期膜タンパク質が受精後,選択的にエンドサイトーシスされ,分解されることを明らかにしている.今年度はこの選択的分解に働く候補として同定した新規膜貫通型ユビキチンリガーゼについて解析を行った.まずこのユビキチンリガーゼとGFPを融合した融合タンパク質を生殖腺において発現する形質転換体を作製し,受精前後における細胞内動態について解析を行った.その結果,このGFP融合タンパク質は卵母細胞においては表層顆粒上に局在し,受精後には細胞膜へと移行すること,その後エンドサイトーシスにより細胞内に取り込まれ分解されることが明らかとなった.この挙動は受精後に分解される基質の1つであるCAV-1タンパク質とよく似ており,受精前の表層顆粒上において基質があらかじめユビキチン化され,その後,選択的にエンドサイトーシスされる際の目印となっている可能性が示唆された.このユビキチンリガーゼに対する抗体を作製したので,現在,受精前後における内在性タンパク質の細胞内局在性等について検討中である.また,このユビキチンリガーゼのRING-CH fingerドメインを大腸菌において発現,精製し,基質タンパク質に対するユビキチンリガーゼ活性について解析を行ったところ,in vitroにおいてRING-CH fingerドメイン依存的に活性を持つことが明らかとなった.一方で,CAV-1とGFPを融合した融合タンパク質を発現する形質転換体を用いて,C.elegansにおいてユビキチン化に働くすべてのE2酵素に対してRNAiによる遺伝子ノックダウンを行ったところ,CAV-1-GFPの分解に関与する新規E2酵素の候補を見出すことに成功した.現在,このE2酵素とユビキチンリガーゼの関連性について解析を進めている.研究代表者らはこれまでに線虫C.elegansの卵母細胞において働く一群の減数分裂期膜タンパク質が受精後,選択的にエンドサイトーシスされ,分解されることを明らかにしている.今年度はこの選択的分解に働く候補として同定した新規膜貫通型ユビキチンリガーゼについて解析を行った.まずこのユビキチンリガーゼとGFPを融合した融合タンパク質を生殖腺において発現する形質転換体を作製し,受精前後における細胞内動態について解析を行った.その結果,このGFP融合タンパク質は卵母細胞においては表層顆粒上に局在し,受精後には細胞膜へと移行すること,その後エンドサイトーシスにより細胞内に取り込まれ分解されることが明らかとなった.この挙動は受精後に分解される基質の1つであるCAV-1タンパク質とよく似ており,受精前の表層顆粒上において基質があらかじめユビキチン化され,その後,選択的にエンドサイトーシスされる際の目印となっている可能性が示唆された.このユビキチンリガーゼに対する抗体を作製したので,現在,受精前後における内在性タンパク質の細胞内局在性等について検討中である.また,このユビキチンリガーゼのRING-CH fingerドメインを大腸菌において発現,精製し,基質タンパク質に対するユビキチンリガーゼ活性について解析を行ったところ,in vitroにおいてRING-CH fingerドメイン依存的に活性を持つことが明らかとなった.一方で,CAV-1とGFPを融合した融合タンパク質を発現する形質転換体を用いて,C.elegansにおいてユビキチン化に働くすべてのE2酵素に対してRNAiによる遺伝子ノックダウンを行ったところ,CAV-1-GFPの分解に関与する新規E2酵素の候補を見出すことに成功した.現在,このE2酵素とユビキチンリガーゼの関連性について解析を進めている.
ハイデガーの解釈学的方法とその現代的展開の研究

本研究はハイデガーの哲学における「解釈学的方法」について総体的に把握し、現代の解釈学的哲学の諸問題へのハイデガーの立場からのアプローチを示すことを目的としている。2年目となる2014年度は、「解釈学的方法」の内実に関する理解をより先鋭化し、具体的な問題の中での展開することを目標として研究を行った。本研究は、歴史記述や文学など様々なテキストについて「解釈者の立場によって左右されない、純粋で「客観的」な理解が不可能だとすれば、それらを真に理解するとはどういうことでありうるか」という問題意識によって導かれているが、その際に「真である」ということをどのように考えるべきかが問題であった。1年目の研究で「真理」を「開示性」と読み替えるハイデガーの真理論の眼目はある程度明らかにし得たが、具体的には彼がどのような記述を「真」と考えているのか、つまり、歴史記述や現象学、ハイデガー自身の記述の正当性に関してハイデガーがどのように考えているのかを明らかにする必要があった。この課題を受け、主として前期ハイデガーのテキストにおける「精密さ」と「厳密さ」という概念に着目し研究を行った。この成果は研究発表「学問と解釈ー前期ハイデガーにおける「解釈学的状況」の問題ー」において発表した。「解釈学的方法」は、ハイデガーによる書評論文「カール・ヤスパース『世界観の心理学』に寄せる書評」(1919-21年)で、実際にテキストを理解し批判することの文脈において展開されている。本研究では主としてこの論文を手掛かりとして、哲学書のようなテキストの理解する場面をモデルケースとして扱い、「あるテキストを理解し批判する」とはどのようなことであり得るかという問いに応答する可能性を追求した。この成果は、上記の真理概念に関する研究と合わせて、論文「解釈と実存ー前期ハイデガーにおける「解釈学的状況」の問題ー」として投稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はマルティン・ハイデガーの哲学における「解釈学的方法」について総体的に把握し、現代の解釈学的哲学の諸問題へのハイデガーの立場からのアプローチを示すことを目的としている。1年目となる2013年度は、まず「解釈学的方法」の総体的把握を目標とし研究を行った。この課題を果たすにあたり、(1)解釈学的方法の生成史的研究、(2)解釈学的方法との関連におけるハイデガーの真理論の検討を行った。それぞれの成果は以下である。(1)解釈学的方法の生成史的研究:本年度はまず解釈学的方法を生成史的に跡づけるべく、「宗教現象学入門」講義や「アリストテレスの現象学的解釈」講義を中心とした初期-前期(1919-1927)の講義録を中心に検討し、ハイデガーが方法論形成の過程において見出した諸問題を整理する作業を行った。その結果、彼の哲学の根本的な動機の一つである人間の存在の歴史性を明らかにするという課題を中心に彼の方法論形成の一つの筋道が明らかになった。(2)解釈学的方法との連関におけるハイデガーの真理論の検討:ハイデガー独自の「開示性」概念に基づく真理論はトゥーゲントハットらによって批判されているように一見独断的であるが、本研究ではこの真理論がハイデガーの方法論と密接な関係があるという見通しのもと、その動機と哲学的意義について検討を行った。その結果、ハイデガーの基本的発想とは、ただちに認識を求めるよりはむしろ、自分が立脚する立場が前提している事柄に対して遡行的な探究へと繰り返し出発し、そのような前提を吟味・解体することによって、事象の与えられ方により広く可能性を与え返すことであるということが明らかになった。このようなハイデガーの真理論は、認識のため適切な立脚点を探る遡行的探求という点で重要な意味を持っていることが確認された。

本研究では主としてこの論文を手掛かりとして、哲学書のようなテキストの理解する場面をモデルケースとして扱い、「あるテキストを理解し批判する」とはどのようなことであり得るかという問いに応答する可能性を追求した。この成果は、上記の真理概念に関する研究と合わせて、論文「解釈と実存ー前期ハイデガーにおける「解釈学的状況」の問題ー」として投稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究によって、ハイデガーの解釈学的方法の生成が歴史性と関係することを初期講義録に基づきながら明らかにするとともに、解釈学的方法とハイデガー独自の真理論との関わりについても解明の手掛かりを得た。これらの研究成果は、日本語のみならず英語での学術論文や口頭発表として公にされ、中には、日本現象学会での厳密な審査を受け、掲載が認められた論文も含まれている。以上からして、昨年度の研究は、おおむね順調に進展したと判断される。今後は本年度の研究成果に基づいて、ハイデガーの解釈学的方法とそれに相即する真理論が基づいているところの現存在分析を、改めて方法論との関係から検討する。その上で、ハイデガーの解釈学的方法の意義と射程を正確に見積もるために、ガダマーの解釈学との比較検討を行う。
日本および諸外国の学校体育カリキュラムの実状と課題

1999年度は、研究テーマに応じて、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスで資料収集を進めるとともに日本国内で関連資料の収集を進めた。また、11月にICSSPEがベルリンで開催した、初の世界体育サミットに参加し、世界の学校体育をめぐる情報を収集した。さらに、ドイツに関しては滞日していたハイデルベクル大学のスタッフから、ドイツにおける高等教育機関の改革動向の情報を収集した。なお、これらの調査の過程でオーストラリア並びにニュージーランドの学校体育カリキュラムが示唆に富むとの指得られたため、現地で情報収集に当たった。2000年11月19日(大阪)で全体と研究成果の報告並びにスポーツ教育学会に招待されたシンポジストの討論を行った。また、2000年11月23日(筑波)は、筑波大学において世界の学校体育の危機をめぐる一般公開のシンポジウムを実施した。参加者は、58名であった。国内に関しては、大学の一般教育並びに体育教師教育の改革動向に関する調査を実施した。また、国外に関しては、平成11年度の調査結果を踏まえた継続調査を行った。それにより、各国のカリキュラム改革をめぐる当事者の見解等を確認できた。これら一連の調査を、論議を経て、世界の学校体育が週3時間の授業時数確保に向けて危機的状況におかれていることや体育に対する社会的支持を得ていくために多様な試みが、国外では学会や行政レベルで行われていることが確認された。また、日本の文部省(当時)からの代表が副議長を務めた体育・スポーツ担当大臣等国際会議(MINEPS)IIIにおいて、世界的なレベルで、体育、スポーツに対する行政からの支援体制を促す試みが展開されていることも確認された。また、このような改革をめぐる論議の背景には、スポーツに対するネガティブなイメージを払拭したいという意図や、まずは個々のスポーツ種目ありきという発想を離れ、スポーツのもつ教育的な可能性を生かしてていくという認識がみられた。なお、カリキュラム改革をめぐる論議の中で、社会的に信頼できるカリキュラムの提案と同時に、それを実現していくことのできる教師教育や教師の継続教育の重要性が、世界的にも認識されていることも確認できた。1999年6月5-6日(筑波)、10月10日(東京)並びに2000年2月27-28日(大阪)で全体で研究計画の打ち合わせ並びに研究成果の経過報告の会議をもった。具体的には、生涯スポーツからみた学校体育の位置づけ、健康、体力問題からみた学校体育の位置づけ、学校体育カリキュラムの現状と課題(日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、韓国、中国)、選択性授業の理念とカリキュラム(日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、韓国、中国)、高等教育機関における体育カリキュラムの現状と課題(日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、韓国、中国)を検討テーマとして設定し、担当者並びに研究計画を検討した。平成11年度は、この研究テーマに応じて、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスで資料収集を進めるとともに日本国内で関連資料の収集を進めた。

世界的にはユネスコをも含め、週3時間の体育の授業時数確保、実施を求める動きやその実現に向けて良質の体育授業を保障していこうという動きが活発にみられることが確認されだしている。なお、平成12年度は、諸外国については再度、現地での情報収集を進める。また、国内でも調査を実施していく。2000年11月19日(大阪)で全体と研究成果の報告並びにスポーツ教育学会に招待されたシンポジストの討論を行った。また、2000年11月23日(筑波)は、筑波大学において世界の学校体育の危機をめぐる一般公開のシンポジウムを実施した。参加者は、58名であった。国内に関しては、大学の一般教育並びに体育教師教育の改革動向に関する調査を実施した。また、国外に関しては、平成11年度の調査結果を踏まえた継続調査を行った。それにより、各国のカリキュラム改革をめぐる当事者の見解等を確認できた。これら一連の調査を、論議を経て、世界の学校体育が週3時間の授業時数確保に向けて危機的状況におかれていることや体育に対する社会的支持を得ていくために多様な試みが、国外では学会や行政レベルで行われていることが確認された。また、日本の文部省(当時)からの代表が副議長を務めた体育・スポーツ担当大臣等国際会議(MINEPS)IIIにおいて、世界的なレベルで、体育、スポーツに対する行政からの支援体制を促す試みが展開されていることも確認された。また、このような改革をめぐる論議の背景には、スポーツに対するネガティブなイメージを払拭したいという意図や、まずは個々のスポーツ種目ありきという発想を離れ、スポーツのもつ教育的な可能性を生かしてていくという認識がみられた。なお、カリキュラム改革をめぐる論議の中で、社会的に信頼できるカリキュラムの提案と同時に、それを実現していくことのできる教師教育や教師の継続教育の重要性が、世界的にも認識されていることも確認できた。
ポリネシア諸語における四つの方向詞の意味・機能に関する対照研究

ポリネシア諸語に関する先行研究及び各種言語データの収集を行った。国内で入手困難なものについては、研究期間中に二回仏領ポリネシアへ赴き、仏領ポリネシアで話されている言語を中心に現地にて資料収集を行った。ポリネシア諸語は「方向詞」と呼ばれる限られた数の語を持っている。今回収集した先行研究から、24のポリネシア諸語の方向詞についての記述が得られた。それぞれ「話者に向かって」、「話者から離れて」を表わす二つの方向詞は24言語のうちほとんど全ての言語に見られた。また、それぞれ「上方へ」、「下方へ」を表わす更に二つの方向詞も大多数の言語で見られた。いくつかの言語の先行研究では、更に第5の方向詞、第6の方向詞の記述もあった。多くのポリネシア諸語では、「異なる/異なって」を意味する動詞/副詞はもう一つ「離れて、別れて」のような方向的な意味も持っていて、いくつかの先行研究では方向詞の一つと見なされている。方向詞の基本的な意味は動きの方向性を示すことである。方向詞はまた空間或いは時間における位置を示すのにも用いられる。四つの一般的な方向詞は多くのポリネシア諸語で比較を表わすのに用いられる。比較表現においては、「話者から離れて」、「上方に」を意味する二つの方向詞は広く用いられる傾向があるが、一方、「話者に向かって」、「下方へ」を意味する二つの方向詞は「より小さく」或いは「より少なく」という意味を表わす場合に用いられる。1海外に赴き、現地の関係者の協力も得ながら、日本では入手困難なポリネシア諸語の先行研究文献及び分析のための各種言語データの収集を行った。今回の研究の最も主要な対象言語のうち三つの言語、ハワイ語、マオリ語、タヒチ語の先行研究文献、言語分析のデータとなる文献、その他各種の言語データを多数収集するとともに、仏領ポリネシア内の他の言語、マンガレヴァ語、マルケサス語などの貴重な言語データも収集し、先行研究文献及び分析用データを蓄積することができた。2国内大学図書館に赴き、ポリネシア諸言語の先行研究文献、辞書等を閲覧し、その中から、方向詞に関係した部分を吟味し、必要と思われる部分を複写し持ち帰った。ツアモツ語、西フツナ・アニワ語、トケラウ語、トンガ語、ナヌメア語、東フツナ語の先行研究文献における方向詞の記述に関するデータを入手することができた。3収集したデータを言語別に取り込み、分析しやすい単位に分解し整理するとともに、個々のデータの語彙的分析、意味的分析及び、文法的分析に着手した。この分析は今回まとまった量のデータが確保できたタヒチ語から始めた。4上記3で分析が済んだデータに含まれる方向詞の用例データを分類整理するために、分類の暫定的な基準をたてた。まず用法の大きな分類として、1)典型的な用法である空間的用法、2)それと密接に関係する時間的用法、3)程度や変異など空間や時間以外のものを表わす特殊用法の三つに分け、特殊用法についてはさらに細分類を模索することとした。また、これらの三つの用法にまたがるもう一つの基準として、i)動的な方向性を示す方向的用法とii)静的な位置付けを示す位置的用法との二つの分類に従って分類を試みることとした。1前年度に引き続き、仏領ポリネシアに赴き、現地関係者の協力も得ながら、市内各所、及び仏領ポリネシア大学図書館において、日本では入手困難なポリネシア諸語の先行研究文献及び分析のための各種言語データの収集を行った。仏領ポリネシア内で話されているタヒチ語やマルケサス語等の諸言語を中心に、各種言語データ、先行研究文献を収集し、これまでに集めたデータを拡充することができた。

2前年度に引き続き、国内大学図書館に赴き、ポリネシア諸言語の先行研究文献、辞書等を閲覧し、方向詞に関するデータや記述等のうち、これまでに収集しきれなかったものを複写し持ち帰った。持ち帰ったデータや記述はこれまでに蓄積したデータと統合した。3前年度に引き続き、収集したデータを言語別に取り込み、分析しやすい単位に分解し整理するとともに、個々のデータの語彙的分析、意味的分析及び、文法的分析を行った。4収集した先行研究等における記述データを活用して、ポリネシア諸語合計24言語の方向詞の意味・機能、用法等について言語別に整理し、まとめた。その際に、多くの言語で共通に見られる四つの方向詞に加えて、一部言語の先行研究で方向詞という語類に加えられているいくつかの語も含めて、各言語について同様に整理した。また、各方向詞の個々の用法別に例文を分類整理した。その成果を合わせて、24言語の言語別の方向詞意味機能一覧、及び分類例文集を研究成果報告書として冊子体にまとめた。5主にハワイ語とタヒチ語とサモア語について、方向詞の用法のうち、典型的な用法(空間的な方向性を示す)以外の用法の一つとして、比較表現等における方向詞の用法を分析し、その機能、用法の一般化を行った。尚、この部分の結果については論文として投稿準備中である。